幅方向に離間させて配置した複数のフレーム要素により背凭れ面の上部を支持させた背凭れを具備する椅子であって、各フレーム要素を互いに独立して前後動可能としたことを特徴とする椅子。背凭れ面の上部を支持する複数の上フレーム要素の各々を、背凭れ面の下部を支持する下フレーム要素を変位させることなく個別に前後方向に変位させ得るものとした請求項1記載の椅子。前記上フレーム要素を前記下フレーム要素にそれぞれヒンジを介して連結して、上フレーム要素の一方を他方に対し相対的に後傾させ得るようにした請求項2記載の椅子。背凭れ面の上部を支持するフレーム要素の背面に連接し弾性変形により反力を蓄積する反力フレーム要素を設けている請求項1、2または3記載の椅子。背凭れ面の上部を支持する複数のフレーム要素を弾性変形可能な横架材を介して相互に連結している請求項1、2、3または4記載の椅子。前記横架材は、前記フレーム要素を幅方向に離反させるような初期弾性力を発揮する状態で組み付けてある請求項5記載の椅子。前記横架材は、平面視湾曲形状をなす状態で組み付けてあり、前記フレーム要素の一方が他方に対し相対的に前後動するに際して曲率を減少させるように変形する請求項5または6記載の椅子。複数のフレーム要素の前面に弾性変形可能な張り部材を張り設けて背凭れ面を構成している請求項1、2、3、4、5、6または7記載の椅子。ところで、日常では、椅子に着座したままで振り向いたり、手を伸ばしたり、身体をねじったりすることが少なくない。その契機は、他者に呼びかけられてそちらの方を向く、後ろにある物品を手に取る、ストレッチで身体をほぐす等様々であるが、これまでの椅子ではこのような着座者の動きに追随することは考えられていなかった。より具体的に述べると、椅子に着座したままで振り向いたり、手を伸ばしたり、身体をねじったりするとき、左半身または右半身を相対的に後ろに下げることになる。しかしながら、上記例の如き既存の椅子では、左右両側のフレーム要素が横架材を介して相互に剛体連結され、これらフレーム要素が一体的に前後動することから、背凭れ面の左側部のみ、または右側部のみを後方に変位させることができない。故に、着座者が後ろを振り向く等の動きに追随して背凭れ面を変形させることは不可能であり、着座者の所作を制限することにつながっていた。本発明は、以上の問題に初めて着目してなされたものであって、着座者が着座したまま後ろを振り向く等の動きに追随して背凭れ面の形状を三次元的に変化させることができる椅子を実現しようとするものである。上述した課題を解決するべく、本発明では、幅方向に離間させて配置した複数のフレーム要素により背凭れ面の上部を支持させた背凭れを具備する椅子において、各フレーム要素を互いに独立して前後動可能とした。ここで、背凭れ面とは、張り部材、クッション材やその他の部材を要素として構成され、着座者の身体を支持してその荷重を受けるもの一般をいう。また、互いに独立して前後動可能とは、一方のフレーム要素を他方のフレーム要素に対し相対的に前後方向に変位させ得ることを意味する。このようなものであれば、背凭れ面の上部の左半部のみ、または右半部のみを後方に変位させることが可能となる。そして、着座者が後ろを振り向く等の動きに追随して背凭れ面の形状を三次元的に変化させることができ、着座者の所作を徒に制限せずその身体を好適に支持し続ける良好な座り心地の椅子が実現される。好ましくは、背凭れ面の上部を支持する複数の上フレーム要素の各々を、背凭れ面の下部を支持する下フレーム要素を変位させることなく個別に前後方向に変位させ得るものとする。着座者が後ろを振り向くような所作を行うとき、首や肩、背中はねじられて大きく向きを変えるが、腰よりも下の身体部位はそれほど向きを変えないのが自然な体位である。よって、背凭れ面についても、着座者の腰部近傍よりも下方ではあまりフレキシブルに変形しない方が却って使い勝手がよく、着座者に余計な負担をかけにくいと考えられる。背凭れ面の全体を一体的に傾動させる動作と、背凭れ面の上部のみを傾動させる動作とを選択的に実行可能な椅子とするには、前記上フレーム要素を前記下フレーム要素にそれぞれヒンジを介して連結して、上フレーム要素の一方を他方に対し相対的に後傾させ得るように構成することが簡便である。背凭れ面の上部を支持するフレーム要素の背面に連接し弾性変形により反力を蓄積する反力フレーム要素を設け、反力フレーム要素によってフレーム要素を後方より支持するものとすれば、ヒンジ部分に巻きばね等を内装する必要がなく、ヒンジ部分を肥大化させずに済む。並びに、反力フレーム要素を背フレームの一部であるかのような外観に成形して、反力フレーム要素の存在に違和感を持たせない、ひいては家具としての美観、格調を保つことも可能である。背凭れ面の上部を支持するフレーム要素は、背凭れ面を介して間接的に着座者の荷重を受けて幅方向に倒れようとするため、それら複数のフレーム要素を弾性変形可能な横架材を介して相互に連結しておくことが望ましい。背凭れ面に荷重がかかりフレーム要素が内側方に倒れ込もうとすることに対して、前記横架材を、前記フレーム要素を幅方向に離反させるような初期弾性力を発揮する状態で組み付けておけば、フレーム要素及びヒンジに加わる負荷を打ち消し低減することができる。また、着座者の動きに伴い、フレーム要素の一方が他方に対し相対変位してフレーム要素同士の離間距離が増大する。従って、前記横架材を、平面視湾曲形状をなす状態で組み付け、前記フレーム要素の一方が他方に対し相対的に前後動するに際して曲率を減少させるように変形するものとして、フレーム要素同士の離間距離の増大に対応できるようにする。その上で、複数のフレーム要素の前面に弾性変形可能な張り部材を張り設けて背凭れ面を構成することにより、着座者の様々な動きに追随して変形し、身体の広範囲にフィットして、負担の少ない柔らかな座り心地を提供できる。本発明によれば、着座者が着座したまま後ろを振り向く等の動きに追随して背凭れ面の形状を三次元的に変化させることができる椅子が実現される。以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。本実施形態の椅子は、図1ないし図5に示すように、脚体4と、脚体4に支持させた基体2と、基体2上に配設した座3と、水平支軸16を介して基体2に枢着した背凭れ1とを具備し、座3及び背凭れ1が連動して傾動するシンクロロッキング動作が可能なものである。詳述すると、脚体4は、複数個のキャスターを装着している脚羽根41と、脚羽根41の中央より略垂直に立ち上がる脚支柱42とを備えており、脚羽根41と脚支柱42との間に介設したガススプリング図示せずの伸縮により脚支柱42を上下に突没させ得る。基体2は脚支柱42の上端に固定してあって、脚支柱42の突没操作を通じて座3及び背凭れ1の高さ位置を調節することができる。基体2には、水平支軸16回りに回動する背凭れ1を前方へ付勢する弾性付勢機構図示せず、背凭れ1のロッキング角度を固定する固定機構図示せず等を内蔵している。弾性付勢機構は、コイルスプリングやガススプリングを実装して背フレーム11を弾性付勢するものである。固定機構は、例えば背フレーム11側に設けた複数段の凹の何れかに選択的に爪を係合させてロッキング角度を固定するものとするが、弾性付勢機構にプッシュロック式のガススプリングを使用している場合にはそのバルブを駆動してガススプリングの伸縮動作を禁止する態様をとり得る。座3は、座受31に座面を構成するクッション体32を装着してなる。クッション体32は、例えば合成繊維のダブルラッセルメッシュの上にウレタンクッション材を重ね合わせた二層構造をなし、下層のメッシュが衝撃を吸収しつつ適度な弾力性を担保し、上層のウレタンクッション材が姿形の安定性を保つ。座3の前端部は、基体2に対し前後方向にスライド移動可能に支持させており、座3の後端部は、下記背フレーム11における下フレーム部13にヒンジ図示せずを介して取着している。背凭れ1は、背フレーム11の前面に背凭れ面Sを構成する張り部材12を張り設けたものである。背フレーム11は、基体2に対し水平支軸16回りに回動可能に連結している下フレーム部13と、下フレーム部13の上端にヒンジ17を介して連結している上フレーム部14と、上フレーム部14を後方より支持する反力フレーム部15とを備えている。下フレーム部13は、幅方向に離間させて配置した左右の下フレーム要素131a、131b同士を、剛性横架材132を以て相互に連結してなる。下フレーム要素131a、131b、剛性横架材132はともに、例えば金属製の剛体である。下フレーム要素131a、131bは、側面視水平支軸16の位置する前端から後方に延伸し、後端で上方に屈曲した略L字型をなす。上フレーム部14は、幅方向に離間させて配置した左右の上フレーム要素141a、141b同士を、弾性横架材142を以て相互に連結してなる。上フレーム要素141a、141bは例えば金属製の剛体であるが、弾性横架材142は例えば樹脂製の弾性体である。上フレーム要素141a、141bは、側面視ヒンジ17の位置する下端から、幾分後方に凹むように緩やかに湾曲しつつ上方に延伸し、その上端近傍で再度前方に膨出する弓形をなす。反力フレーム部15は、上フレーム要素141a、141bの各々を支持する同数の反力フレーム要素151a、151bよりなる。反力フレーム要素151a、151bの一端部は上フレーム要素141a、141bの背面に連接し、他端部は下フレーム要素131a、131bの下向面に連接する。但し、反力フレーム要素151a、151bの他端部を、座3や背凭れ1を支持する基体2に固定することを妨げない。反力フレーム要素151a、151bは、例えば弾性横架材142と同質の樹脂製の弾性体とする。本実施形態にあって、反力フレーム要素151a、151bは、側面視下フレーム要素131a、131b及び上フレーム要素141a、141bに沿うように延伸して略L字型をなすフレーム形状の樹脂ばねであり、幅寸法はフレーム要素131a、131b、141a、141bと同程度かそれよりもやや狭小、前後または上下の厚みはフレーム要素131a、131b、141a、141bよりも薄く付け加えれば、フレーム要素131a、131b、141a、141bと接合する端部から遠ざかるにつれて徐々に薄くなるように成形している。これにより、反力フレーム要素151a、151bがフレーム要素131a、131b、141a、141bから枝分かれした、背フレーム11の一部であるかのような外観が形作られる。下フレーム要素131a、131bと上フレーム要素141a、141bとを互いに枢着するヒンジ17の周辺、具体的には下フレーム要素131a、131bの後端から上端近傍にかけて及び上フレーム要素141a、141bの下端近傍の範囲で、側面視フレームの前面が前方に膨出するような湾曲形状をなしている。既に述べたように、上フレーム要素141a、141bの上端近傍においても、側面視フレームの前面が前方に膨出するような湾曲形状をなしている。しかして、上記の下フレーム要素131a、131b及び上フレーム要素141a、141bの湾曲形状をなす部位に架け渡すように、張り部材12を張り設けている。張り部材12は、伸縮性に富む張り地121を主体とする。張り地121は、例えば合成繊維のダブルラッセルメッシュにさらにエラストマ糸等の弾性糸を編み込んだもので、強度とクッション性とを両備している。張り地121は、それぞれ伸縮変形可能なメッシュ地の表布と裏布とをダブルラッセル編みで立体的に縫い合わせてなり、表裏で見え方色彩、模様、光沢等が異なる。張り地121の上辺及び左右の側辺は、バックアップ材122で保形している。図10に示すように、バックアップ材122は、左右両側に対をなす縦枠122a、122bと両縦枠122a、122bを連結する横枠122cとが正面視三方枠状または四方枠状をなし、前後方向に撓み変形可能な例えば樹脂製の薄板体で、特に張り地121の左右の側辺が内側方に撓もうとすることを防ぎ、張り地121を張った状態に保つ。図示例のバックアップ材122は、左右両側の縦枠122a、122bの上端部同士を横枠122cを介して相互に連結した正面視略三方枠状をなすものである。バックアップ材122の上端部は、背フレーム11の上端部に支持させる。本実施形態では、バックアップ材122の縦枠122a、122bの上端部に貫通孔122xを穿ち、その貫通孔122xにビスまたはピン等の止着具191を挿通して上フレーム要素141a、141bの上端部に止着している。一方で、バックアップ材122の下端部は、背フレーム11の下端部に支持させる。本実施形態では、バックアップ材122の縦枠122a、122bの下端部及び中間よりやや下方の部位にそれぞれ上下方向に延伸する長孔122yを穿ち、それら長孔122yにビスまたはピン等の止着具192を挿通して各々を下フレーム要素131a、131bの下端部及び上端部に止着している。バックアップ材122の上端部は上フレーム要素141a、141bに対して固定されるが、下端部は下フレーム要素131a、131bに対して上下スライド可能となる。背フレーム11の上端部とヒンジ17近傍との間は側面視後方に凹むように湾曲しており、縦枠122a、122bの中間部位が後方に撓み変形し得る余地を与えている。背フレーム11の上辺をなす弾性横架材142もまた平面視後方に凹むように湾曲しており、横枠122cが後方に撓み変形し得る余地を与えている。張り部材12の上端部は左右の上フレーム要素141a、141bに装着して支持させ、下端部は左右の下フレーム要素131a、131bに装着して支持させる。張り地121を背フレーム11に架設するに際しては、張り地121の上縁をバックアップ材122の横枠122cに、張り地121の左右の側縁をバックアップ材122の縦枠122a、122bに装着する。具体的には、図10及び図11に示すように、バックアップ材122の周端面、即ち横枠122cの上端面及び左右の縦枠122a、122bの外側端面にそれぞれ凹溝122zを形成し、凹溝122zに張り地121の三方の縁端を嵌め入れて係止する。張り地121の三方の縁端には、予め、長尺な薄板状をなす例えば樹脂製の縁端材121xを縫合、接着、溶着等により取り付けておく。さらに、張り地121の下縁を下フレーム部13の所定部位に固定する。図示例では、張り地121の下縁にブラケット121yを取り付けておき、このブラケット121yを下フレーム部13の剛性横架材132にボルト193等を用いて固定している。総じて言えば、背フレーム11の前面にバックアップ材122を、バックアップ材122の前面に張り地121を配している。このとき、バックアップ材122は板ばねの作用を営み、張り地121を前方に押圧して張り出させる。因みに、張り部材12の背後、着座者の腰部に対応する高さ位置に、ランバーサポートベルト18を架け渡しておくこともできる。着座者が身体を背凭れ面Sに凭せかけた場合にも、ランバーサポートベルト18を架け渡している部位はランバーサポートベルト18の長さに応じた深度以上には後方に沈み込まない。ランバーサポートベルト18の両端部は、バックアップ材122の左右の縦枠122a、122bに取着して支持させる。但し、ランバーサポートベルト18の両端部を、左右の上フレーム要素141a、141bまたは下フレーム要素131a、131bに支持させることを妨げない。本実施形態の椅子は、座3及び背凭れ1が連動して傾動するシンクロロッキング動作が可能である。図6に示すように、シンクロロッキング動作では、背フレーム11全体が水平支軸16回りに回動することで背凭れ1が前後に傾動する。同時に、座3の後端部が背フレーム11に連動して上下に揺動し、かつ座3の前端部が前後にスライドする。その上で、本実施形態の椅子は、着座者が着座したまま後ろを振り向いたり、手を伸ばしたり、身体をねじったりする動きに追随して、背凭れ面Sの上部の左半部のみ、または右半部のみを後方に変位させる動作が可能である。背凭れ面Sの上部を支持している上フレーム部14は、左右に対をなす上フレーム要素141a、141bが互いに独立して前後動する。即ち、左側の上フレーム要素141aは左側の下フレーム要素131aにヒンジ17を介して連結し、右側の上フレーム要素141bは右側の下フレーム要素131bにヒンジ17を介して連結しており、これら上フレーム要素141a、141bが個別に回動し得る。図7に示すように、上フレーム要素141a、141bをヒンジ17回りに後傾させたとき、下フレーム要素131a、131b及び上フレーム要素141a、141bの湾曲形状をなす部位に張り部材12が接触する面積が徐々に増大するとともに、背フレーム11の上端部と下端部との離間距離が拡大するために張り地121が張力を増しつつ上下に伸長する。また、同時に、バックアップ材122の下端部が長孔122yの寸法範囲内で下フレーム要素131a、131bに対し上下方向に相対変位する。並びに、反力フレーム要素151a、151bがアングルを拡げるように変形して反力を蓄積し、上フレーム要素141a、141bを原位置に復帰させる方向、つまり前方に弾性付勢する。そして、何れか一方の上フレーム要素141a141bを他方の上フレーム要素141b141aに対し相対的に前後方向に変位させれば、図8、図9に示すように、背凭れ面Sの形状を三次元的に変化させることができる。この動作において、下フレーム部13は必ずしも駆動されない。また、左右に対をなす下フレーム要素131a、131bは剛性横架材132を介して剛体連結されているため、それら下フレーム要素131a、131bは常に一体的に運動する。故に、背凭れ面Sの下部、着座者の腰部より下方にあたる部分は、恒常的に一定の形状を維持する。着座者の動きに伴い、上フレーム要素141a、141bの一方が他方に対し相対的に前後動すると、左右の上フレーム要素141a、141b間の距離が増大する。その際、両上フレーム要素141a、141bの離間距離の増大に対応するべく、弾性横架材142が弾性変形する。本実施形態の弾性横架材142は、上フレーム要素141a、141bの上端部同士を相互に連結しており、平面視後方に凹む湾曲形状をなす状態で組み付けてある。弾性横架材142の前後の厚みは、上フレーム要素141a、141bに連結している両端部から幅方向の中央に向かうにつれて徐々に薄くなっており、両端部よりも中間部の方が比較的変形し易くなっている。これは、上フレーム要素141a、141bと弾性横架材142との連結箇所に負荷が集中することを避けるためである。ここで、上フレーム要素141a、141bと弾性横架材142との連結態様に関して補足する。上フレーム要素141a、141bは、上端で互いに相寄る内側方に接合端部を突き出させており、それら接合端部に弾性横架材142の両端部を連接する。図12に示すように、上フレーム要素141a、141bの接合端部及び弾性横架材142の両端部の相互に向き合う端面の一方図示例では、上フレーム要素141a、141b側には凸部141xを突設し、他方図示例では、弾性横架材142側には凹部142xを形成して、凸部141xを凹部142xに嵌め入れる嵌合構造を構築している。そして、嵌合の方向とは交差する方向からボルト194を螺入して凸部141xと凹部142xの周壁とを螺合緊締することで、上フレーム要素141a、141bの接合端部と弾性横架材142の端部とを結合する。図示例では、ボルト194を前方より螺入しており、このボルト194は背フレーム11に張り設けられる張り部材12によって略隠蔽される。上フレーム要素141a、141bの一方が他方に対し相対的に前後動するとき、弾性横架材142は曲率を減少させるように変形して両端間の距離を伸張する。加えて、背凭れ面Sが受けた着座者の荷重は、張り部材12を介して上フレーム要素141a、141bに作用し、上フレーム要素141a、141bを内側方に倒れ込ませようとしてヒンジ17に負荷をかける。このような負荷を打ち消し低減する目的で、弾性横架材142を、上フレーム要素141a、141bを幅方向に離反させるような初期弾性力を発揮する状態で組み付けている。尤も、左右両側の上フレーム要素141a、141bをともに傾動させることもできる。その場合、例えば着座者の背を大きく反らせるようなストレッチが可能になる。本実施形態によれば、幅方向に離間させて配置した複数のフレーム要素141a、141bにより背凭れ面Sの上部を支持させた背凭れ1を具備する椅子において、各フレーム要素141a、141bを互いに独立して前後動可能としたため、背凭れ面Sの上部の左半部のみ、または右半部のみを後方に変位させることが可能となる。そして、着座者が後ろを振り向く等の動きに追随して背凭れ面Sの形状を三次元的に変化させることができ、着座者の所作を徒に制限せずその身体を好適に支持し続ける良好な座り心地の椅子が実現される。背凭れ面Sの上部を支持する複数の上フレーム要素141a、141bの各々を、背凭れ面Sの下部を支持する下フレーム要素131a、131bを変位させることなく個別に前後方向に変位させ得るものとしており、着座者が後ろを振り向くような所作を行うときの自然な体位に的確にフィットして着座者に余計な負担をかけにくい。前記上フレーム要素141a、141bを前記下フレーム要素131a、131bにそれぞれヒンジ17を介して連結して、上フレーム要素141a、141bの一方を他方に対し相対的に後傾させ得るように構成しており、背凭れ面Sの全体を一体的に傾動させるロッキング動作と、背凭れ面Sの上部のみを傾動させる背凭れ面変形動作とを選択的に実行可能となっている。無論、ロッキング動作と背凭れ面変形動作とを同時に惹起することも可能であり、着座者が着座したままで様々な姿勢をとり得る。背凭れ面Sの上部を支持するフレーム要素141a、141bの背面に連接し弾性変形により反力を蓄積する反力フレーム要素151a、151bを設け、反力フレーム要素151a、151bによってフレーム要素141a、141bを後方より支持しているため、ヒンジ17部分に巻きばね等を内装する必要がなく、ヒンジ17部分を肥大化させずに済む。並びに、反力フレーム要素151a、151bを背フレーム11の一部であるかのような外観に成形して、反力フレーム要素151a、151bの存在に違和感を持たせない、ひいては家具としての美観、格調を保つことも可能となる。背凭れ面Sの上部を支持するフレーム要素141a、141bが、背凭れ面Sを介して間接的に着座者の荷重を受けて幅方向に倒れようとすることに対しては、フレーム要素141a、141b同士を弾性変形可能な横架材142を介して相互に連結することで対処している。しかも、背凭れ面Sに荷重がかかりフレーム要素141a、141bが内側方に倒れ込もうとすることに対して、前記横架材142を、前記フレーム要素141a、141bを幅方向に離反させるような初期弾性力を発揮する状態で組み付けているため、フレーム要素141a、141b及びヒンジ17に加わる負荷を打ち消し低減することができる。また、着座者の動きに伴い、フレーム要素141a、141bの一方が他方に対し相対変位してフレーム要素141a、141b同士の離間距離が増大する。従って、前記横架材142を、平面視湾曲形状をなす状態で組み付け、前記フレーム要素141a、141bの一方が他方に対し相対的に前後動するに際して曲率を減少させるように変形するものとして、フレーム要素141a、141b同士の離間距離の増大に対応できるようにしている。複数のフレーム要素141a、141bの前面に弾性変形可能な張り部材12を張り設けて背凭れ面Sを構成することにより、着座者の様々な動きに追随して変形し、身体の広範囲にフィットして、負担の少ない柔らかな座り心地を提供できる。さらに、剛性を有する第一の部材下フレーム要素131a、131bと、前記第一の部材に対して相対移動可能で剛性を有する第二の部材上フレーム要素141a、131bと、一端部及び他端部をそれぞれ前記第一の部材及び第二の部材に接続してなり反力を蓄積可能であるばね部材反力フレーム要素151a、151bとを具備するとともに、前記ばね部材が前記第一の部材及び前記第二の部材に沿って延伸するフレーム形状をなす部材の接続構造を構成している。前記第一の部材及び前記第二の部材が何れもフレーム状の部材であるとともに、前記ばね部材を、前記第一の部材及び前記第二の部材と略平行に配している。前記第一の部材と前記第二の部材とを端部において互いに枢着している。前記第一の部材が椅子の背凭れ下部を構成する下フレーム要素であるとともに、前記第二の部材が背凭れ上部を構成する上フレーム要素である。あるいは、前記第一の部材が椅子の座及び背凭れを支持する基体であるとともに、前記第二の部材が椅子の背凭れの少なくとも一部を構成する背フレームである。前記下フレーム要素、この下フレーム要素の上端に下端を枢着した前記上フレーム要素、及び、これら下フレーム要素と上フレーム要素とを接続する前記ばね部材を少なくとも左右一対に具備する背フレームを設けているとともに、左右の前記上フレーム要素がそれぞれ独立に傾動可能である。なお、本発明は以上に詳述した実施形態に限られるものではない。逐条的に述べると、上フレーム要素の下フレーム要素に対する相対変位、即ち上フレーム要素のヒンジ回りの回動を禁止して上フレーム要素ひいては背凭れ面の上部の相対位置を固定する機構を設けてもよい。例えば、下フレーム要素と上フレーム要素との間にプッシュロック式ガススプリングを介設し、ガススプリングの伸縮動作を禁止することで上フレーム要素の相対位置に固定することが考えられる。あるいは、下フレーム要素と上フレーム要素との双方に係合して両者の相対変位を禁止するストッパを突没させるような機構を実装することも考えられる。上フレーム要素を回動可能に支持するヒンジの回転軸の向きは、略水平な幅方向とは限られない。ヒンジの回転軸が水平より傾いていてもよく、さらには背凭れ面に略平行に直立していてもよい。要するに、上フレーム要素における、背凭れ面の上部を支持する部位が前後動可能であればよい。図13ないし図15に例示するように、背フレーム11が、背支桿111と、背支桿111にヒンジ17を介して連結している上フレーム要素141a、141bとを備え、上フレーム要素141a、141bが略直立する軸回りにまたは、背凭れ面Sに略平行な軸回りに回動して前後方向に変位するものであっても構わない。図16ないし図18に例示するように、反力フレーム要素151a、151bの他端部を、座3や背凭れ1を支持する基体2に固定することを妨げない。図17に例示するように、上フレーム要素141a、141bを、基体2に対して回動可能に連結する態様もとり得る。図18に例示するように、下フレーム要素と上フレーム要素とを一体化し、その一体化した左右のフレーム要素112が互いに独立して前後動するものとしてもよい。下フレーム要素が樹脂成形品等である場合、下フレーム要素と反力フレーム要素とを一体成形することも可能である。同様に、上フレーム要素と反力フレーム要素とを一体成形することも可能である。背凭れ面を構成する張り部材は、ダブルラッセルメッシュには限られない。柔軟な面材であれば、例えばエラストマ樹脂材等であってもよい。その他各部の具体的構成や処理の手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。