相互に対向して配置された一対の側板と、これら側板を相互に連結するとともに、商品を収容するマガジンの支持部を兼ねる複数段の連結体と、をそれぞれ有する第1及び第2の一対の構造体を備え、前記第1及び第2の構造体はそれぞれ自立し、且つ、相対的に横移動可能で、相互に横方向に抜け止めされた状態で連結されていることを特徴とする商品陳列棚。前記第1の構造体は、相互に対向して配置された第1及び第2の一対の前記側板と、これら側板を相互に連結する複数段の第1の前記連結体と、を有し、前記第2の構造体は、相互に対向して配置された第3及び第4の一対の前記側板と、これら側板を相互に連結する複数段の第2の前記連結体と、を有し、前記第1の側板と前記第2の側板との間に前記第3の側板が位置し、前記第1の連結体は、前記第3の側板に形成された挿通部に遊挿されて前記第3の側板を左右に突き抜け、前記第3の側板と前記第4の側板との間に前記第2の側板が位置し、前記第2の連結体は、前記第2の側板に形成された挿通部に遊挿されて前記第2の側板を左右に突き抜け、前記第2の側板は、前記第3の側板により、前記第2の構造体から前記第1の側板側に抜けてしまうことが規制され、前記第3の側板は、前記第2の側板により、前記第1の構造体から前記第4の側板側に抜けてしまうことが規制されていることを特徴とする請求項1に記載の商品陳列棚。当該商品陳列棚の各段において、前記第1の連結体と前記第2の連結体とは、互いに同一高さに配置され、かつ、奥行き方向において互いにオフセットして配置されていることを特徴とする請求項2に記載の商品陳列棚。当該商品陳列棚の各段において、前記第1の連結体は、奥行き方向に離間して複数個設けられていることを特徴とする請求項2又は3に記載の商品陳列棚。当該商品陳列棚の各段において、前記第2の連結体は、奥行き方向に離間して複数個設けられていることを特徴とする請求項4に記載の商品陳列棚。前記第1及び第2の側板の対向間隔から前記第3の側板の板厚を差し引いた長さ、並びに、前記第3及び第4の側板の対向間隔から前記第2の側板の板厚を差し引いた長さは、それぞれ、前記マガジンの横幅の整数倍に設定されていることを特徴とする請求項2乃至5の何れか一項に記載の商品陳列棚。前記第1及び第2の側板の対向間隔から前記第3の側板の板厚を差し引いた長さと、前記第3及び第4の側板の対向間隔から前記第2の側板の板厚を差し引いた長さと、が互いに等しいことを特徴とする請求項2乃至6の何れか一項に記載の商品陳列棚。前記第1の側板と前記第4の側板との少なくともいずれか一方に把手部が設けられていることを特徴とする請求項1乃至7の何れか一項に記載の商品陳列棚。少なくとも何れか1つの前記側板において、その隣の前記側板の方を向く面に、緩衝材が設けられていることを特徴とする請求項1乃至8の何れか一項に記載の商品陳列棚。前記第1の構造体の前記側板の底面と、前記第2の構造体の前記側板の底面と、の少なくとも何れか一方に、滑り材が設けられていることを特徴とする請求項1乃至9の何れか一項に記載の商品陳列棚。前記第1の構造体の前記側板の底面と、前記第2の構造体の前記側板の底面と、の何れか一方に前記滑り材が設けられ、何れか他方に滑り止め材が設けられていることを特徴とする請求項10に記載の商品陳列棚。特許文献1の技術では、商品陳列棚の横幅を変更するためには、棒形状の連結部材を継ぎ足したり、或いは、連結部材を取り外したりする必要がある。よって、商品陳列棚の横幅を変更する操作の操作性が悪い。特許文献2の技術では、商品陳列棚の横幅の変更操作は、商品陳列棚の各段のクリックストップ機構の突起とクリック穴とを離脱させてから行う必要がある。このため、商品陳列棚の横幅を変更する操作の操作性が悪い。本発明は、上述のような課題に鑑みてなされたものであり、商品陳列棚の横幅を変更する操作の操作性が良い商品陳列棚を提供する。本発明は、相互に対向して配置された一対の側板と、これら側板を相互に連結するとともに、商品を収容するマガジンの支持部を兼ねる複数段の連結体と、をそれぞれ有する第1及び第2の一対の構造体を備え、前記第1及び第2の構造体はそれぞれ自立し、且つ、相対的に横移動可能で、相互に横方向に抜け止めされた状態で連結されていることを特徴とする商品陳列棚を提供する。この商品陳列棚によれば、第1及び第2の構造体は、それぞれ、相互に対向して配置された一対の側板と、これら側板を相互に連結するとともに、商品を収容するマガジンの支持部を兼ねる複数段の連結体と、を有している。このため、第1及び第2の構造体は、各々、一体的に構成されている。そして、それぞれが自立し且つ相互に横方向に抜け止めされた状態の第1の構造体と第2の構造体とを相対的に横移動させることができる。よって、商品陳列棚の横幅を変更する操作の操作性を良好なものとすることができる。例えば、第1及び第2の構造体の何れか一方のみに力を加えて、当該一方の構造体を他方の構造体に対して相対的に横移動させることにより、商品陳列棚の横幅を容易に変更することが可能である。また、第1の構造体と第2の構造体とは相互に横方向に抜け止めされた状態で連結されているため、第1の構造体と第2の構造体との連結状態を好適に維持することができるとともに、商品陳列棚の横幅が規定の上限値を超えないようにすることができる。本発明によれば、商品陳列棚の横幅を変更する操作の操作性を良好なものとすることができる。以下、本発明の実施形態について、図面を用いて説明する。なお、すべての図面において、同様の構成要素には同一の符号を付し、適宜に説明を省略する。第1の実施形態図1乃至図4は第1の実施形態に係る商品陳列棚100の平面図、図5乃至図8は第1の実施形態に係る商品陳列棚100の斜視図、図9は第1の実施形態に係る商品陳列棚100の正面図、図10は第1の実施形態に係る商品陳列棚100の側面図である。このうち図1、図5及び図9は商品陳列棚100の横幅をマガジン40六つ分に設定した状態を示し、図2及び図6は商品陳列棚100の横幅をマガジン40三つ分に設定した状態を示し、図3及び図7は商品陳列棚100の横幅をマガジン40五つ分に設定した状態を示し、図4及び図8は商品陳列棚100の横幅をマガジン40四つ分に設定した状態を示す。本実施形態に係る商品陳列棚100は、相互に対向して配置された一対の側板と、これら側板を相互に連結するとともに、商品例えば、タバコパッケージ60を収容するマガジン40の支持部を兼ねる複数段の連結体例えば、連結棒と、をそれぞれ有する第1及び第2の一対の構造体1、2を備え、第1及び第2の構造体1、2はそれぞれ自立し、且つ、相対的に横移動可能で、相互に横方向に抜け止めされた状態で連結されている。以下、詳細に説明する。図1乃至図4に示すように、第1の構造体1は、相互に対向して配置された第1及び第2の一対の側板11、12と、これら側板11、12を相互に連結する複数段例えば、図5乃至図9に示すように、7段の第1の連結棒後述と、を有している。側板11、12は、それぞれ、平板状に形成されている。これら側板11、12は、それぞれ起立し、互いの板面が平行となり、且つ、互いの底面が同一平面内に位置するように配置されている図5乃至図9参照。側板11と側板12とは、例えば、互いに同一の外形形状、且つ、同一寸法に形成されている。ただし、側板12には、後述するように、挿通部31が形成されている。各段の第1の連結棒には、例えば、前側に配置された第1の連結棒21と、後側に配置された第1の連結棒22と、が含まれる。このように、第1の構造体1の商品陳列棚100の各段において、第1の連結棒は、奥行き方向に離間して複数個具体的には、例えば、第1の連結棒21と第1の連結棒22の2個設けられている。なお、同一段の第1の連結棒21と第1の連結棒22とは、同一の高さに配置されている。隣り合う段の第1の連結棒21の上下間隔は等間隔に設定され、同様に、隣り合う段の第1の連結棒22の上下間隔は等間隔に設定されている。第1の連結棒21、22は、例えば、それぞれ直線状の棒状体であり、例えば、断面形状が円形である。第1の連結棒21、22は、例えば、ステンレスパイプなどの金属パイプであることが挙げられる。第1の連結棒21と第1の連結棒22とは、互いに同じ長さに設定されている。第1の連結棒21の一端部は、側板11の前部における側板12側の面に接続され、他端部は、側板12の前部における側板11側の面に接続されている。また、第1の連結棒22の一端部は、側板11の後部における側板12側の面に接続され、他端部は、側板12の後部における側板11側の面に接続されている。こうして、第1の連結棒21は、側板11、12の前部を相互に連結し、第1の連結棒22は、側板11、12の後部を相互に連結している。第1の連結棒21、22は、それぞれ、第1及び第2の側板11、12の板面と直交するように配置されている。第1の構造体1は、一対の側板11、12が第1の連結棒21、22により連結されていることにより、その全体が一体的に構成され、水平な面上に載置されることによって自立できるようになっている。第2の構造体2は、第1の構造体1と同様に構成されている。すなわち、第2の構造体1は、相互に対向して配置された第3及び第4の一対の側板13、14と、これら側板13、14を相互に連結する複数段例えば、7段の第2の連結棒と、を有している。側板13、14は、それぞれ、平板状に形成されている。これら側板13、14は、それぞれ起立し、互いの板面が平行となり、且つ、互いの底面が同一平面内に位置するように配置されている。側板13と側板14とは、互いに同一の外形形状、且つ、同一寸法に形成されている。ただし、側板13には、後述するように、挿通部32が形成されている。なお、側板11乃至14は、例えば、互いに同一の外形形状、且つ、同一寸法に形成されている。各段の第2の連結棒には、例えば、前側に配置された第2の連結棒23と、後側に配置された第2の連結棒24と、が含まれる。このように、第2の構造体2の商品陳列棚100の各段において、第2の連結棒は、奥行き方向に離間して複数個具体的には、例えば、第2の連結棒23と第2の連結棒24の2個設けられている。なお、同一段の第2の連結棒23と第2の連結棒24とは、同一の高さに配置されている。隣り合う段の第2の連結棒23の上下間隔は等間隔に設定され、同様に、隣り合う段の第2の連結棒24の上下間隔は等間隔に設定されている。第2の連結棒23、24は、例えば、第1の連結棒21、22と同様の形状及び材質である。また、例えば、第2の連結棒23、24の長さは、第1の連結棒21、22と同じ長さに設定されている。第2の連結棒23の一端部は、側板13の前部における側板14側の面に接続され、他端部は、側板14の前部における側板13側の面に接続されている。また、第2の連結棒24の一端部は、側板13の後部における側板14側の面に接続され、他端部は、側板14の後部における側板13側の面に接続されている。こうして、第2の連結棒23は、側板13、14の前部を相互に連結し、第2の連結棒24は、側板13、14の後部を相互に連結している。第2の連結棒23、24は、それぞれ、第3及び第4の側板13、14の板面と直交するように配置されている。第2の構造体2は、一対の側板13、14が第2の連結棒23、24により連結されていることにより、その全体が一体的に構成され、水平な面上に載置されることによって自立できるようになっている。ここで、第1の側板11、第3の側板13、第2の側板12及び第4の側板14は、この順で一列に配置されている。すなわち、第1の側板11と第2の側板12との間に第3の側板13が位置し、第3の側板13と第4の側板14との間に第2の側板12が位置している。第1の連結棒21、22は、第3の側板13に形成された挿通部32に遊挿されて第3の側板13を左右に突き抜けている。また、第2の連結棒23、24は、第2の側板12に形成された挿通部31に遊挿されて第2の側板12を左右に突き抜けている。そして、第2の側板12は、第3の側板13により、第2の構造体2から第1の側板11側に抜けてしまうことが規制され、第3の側板13は、第2の側板12により、第1の構造体1から第4の側板14側に抜けてしまうことが規制されている。より具体的には、図5に示すように、第2の側板12に形成された挿通部31には、挿通孔31aと、挿通用切欠部31bと、が含まれている。そして、上から2段目から6段目までの第2の連結棒23、24は、各々対応する位置に形成された挿通孔31aに遊挿されている。挿通孔31aは、例えば、円形である。また、最上段及び最下段の第2の連結棒23、24は、各々対応する位置に形成された挿通用切欠部31bに遊挿されている。なお、最上段の第2の連結棒23、24が遊挿された挿通用切欠部31bは、例えば、図5に示すように、第2の側板12の上端面から下方に向けて切り欠かれた形状であり、最下段の第2の連結棒23、24が遊挿された挿通用切欠部31b図示略は、例えば、第2の側板12の下端面から上方に向けて切り欠かれた形状である。挿通孔31aの内径は、第2の連結棒23、24の直径よりも十分に大きく設定されている。例えば、挿通孔31aの内径は、第2の連結棒23、24の直径の2倍以上であることが挙げられる。また、挿通用切欠部31bの内寸も、第2の連結棒23、24の直径よりも十分に大きく例えば、第2の連結棒23、24の直径の2倍以上に設定されている。そして、第3の側板13、第2の側板12及び第4の側板14の中心が一直線上に並ぶように第1の構造体1と第2の構造体2とを配置したときに、第2の連結棒23、24が、それぞれ対応する挿通孔31a又は挿通用切欠部31bの中央を通るようになっている。同様に、第3の側板13に形成された挿通部32には、図7に示すように、挿通孔32aと、挿通用切欠部32bと、が含まれている。そして、上から2段目から6段目までの第1の連結棒21、22は、各々対応する位置に形成された挿通孔32aに遊挿されている。また、最上段及び最下段の第1の連結棒21、22は、各々対応する位置に形成された挿通用切欠部32bに遊挿されている。そして、第1の側板11、第3の側板13及び第2の側板12の中心が一直線上に並ぶように第1の構造体1と第2の構造体2とを配置したときに、第1の連結棒21、22が、それぞれ対応する挿通孔31a又は挿通用切欠部31bの中央を通るようになっている。第1の構造体1と第2の構造体2とは、以上のように連結されているため、自在に相対的に横移動可能であるとともに、相互に横方向に抜け止めされている。また、第1の連結棒21、22は、第3の側板13に形成された挿通部32に遊挿され、第2の連結棒23、24は、第2の側板12に形成された挿通部31に遊挿されているため、第1の連結棒21、22が第3の側板13に対して干渉せず、且つ、第2の連結棒23、24が第2の側板12に対して干渉しないようにして、第1の構造体1と第2の構造体2とを相対的に横移動させることができる。なお、商品陳列棚100の各段において、第1の連結棒21、22と第2の連結棒232、24とは、互いに同一高さに配置され、かつ、奥行き方向において互いにオフセットして配置されている。このため、第1の連結棒21、22と第2の連結棒23、24とが互いに干渉しないようにして、第1の構造体1と第2の構造体2とを相対的に横移動させることができる。例えば、第1及び第2の側板11、12の対向間隔から第3の側板13の板厚を差し引いた長さ図1の幅W1は、マガジン40の横幅の整数倍例えば3倍の長さに僅かなクリアランスを加えた長さに設定されている。すなわち、第1及び第2の側板11、12の対向間隔から第3の側板13の板厚を差し引いた長さは、実質的に、マガジン40の横幅の整数倍例えば3倍に設定されている。同様に、第3及び第4の側板13、14の対向間隔から第2の側板12の板厚を差し引いた長さ図1の幅W2も、実質的に、マガジン40の横幅の整数倍例えば3倍に設定されている。このため、図1及び図5に示すように、第1の側板11と第4の側板14との対向間隔を最大幅に調節したときには、第1の側板11と第3の側板13との対向間隔、並びに、第2の側板12と第4の側板14との対向間隔に、それぞれ3つずつのマガジン40をほぼ隙間無く横並びに配置できるようになっている。つまり、図1及び図5の状態では、商品陳列棚100の各段に6つずつのマガジン40を横並びに配置できる。そして、第2の構造体2を図1の矢印A方向第1の側板11側に移動させるか、又は、第1の構造体1を矢印B方向第4の側板14側に移動させることにより、第1の側板11と第4の側板14との対向間隔を狭めることができるとともに、第1の側板11と第3の側板13との対向間隔、並びに、第2の側板12と第4の側板14との対向間隔を狭め、且つ、第3の側板13と第2の側板12との対向間隔を広げることができる。これにより、例えば、図2及び図6に示す状態、図3及び図7に示す状態、又は、図4及び図8に示す状態に、それぞれ移行させることができる。図2及び図6に示すように、第1の側板11と第4の側板14との対向間隔を最小幅に調節したときには、第3の側板13と第2の側板12と対向間隔に、3つのマガジン40を横並びに配置できる。図3及び図7は、第1の側板11と第3の側板13との対向間隔をマガジン40二つ分に、第3の側板13と第2の側板12との対向間隔をマガジン40一つ分に、第2の側板12と第4の側板14との対向間隔をマガジン40二つ分に、それぞれ調節した状態である。この状態では、商品陳列棚100の各段に5つずつのマガジン40を横並びに配置できる。図4及び図8は、第1の側板11と第3の側板13との対向間隔をマガジン40一つ分に、第3の側板13と第2の側板12との対向間隔をマガジン40二つ分に、第2の側板12と第4の側板14との対向間隔をマガジン40一つ分に、それぞれ調節した状態である。この状態では、商品陳列棚100の各段に4つずつのマガジン40を横並びに配置できる。商品陳列棚100は、各段の前後の連結棒によってマガジン40を支持できるようになっている。第1の側板11と第3の側板13との対向間隔においては、各段の前側の第1の連結棒21と後側の第1の連結棒22とによって2本の連結棒21、22によって、マガジン40を支持できる。また、第2の側板12と第4の側板14との対向間隔においては、各段の前側の第2の連結棒23と後側の第2の連結棒24とによって2本の連結棒23、24によって、マガジン40を支持できる。また、第3の側板13と第2の側板12と対向間隔においては、例えば、各段の前側の第1及び第2の連結棒21、23と後側の第1及び第2の連結棒22、24とによって4本の連結棒21~24によって、マガジン40を支持できる。なお、本実施形態の場合、奥行き方向において、第1の連結棒21と第1の連結棒22との間隔よりも、第2の連結棒23と第2の連結棒24との間隔の方が小さい。より具体的には、奥行き方向において、手前側から順に、第1の連結棒21、第2の連結棒23、第2の連結棒24及び第1の連結棒22が配置されている。また、第1及び第2の側板11、12の対向間隔と、第3及び第4の側板13、14の対向間隔と、が互いに等しい。そして、第1及び第2の側板11、12の対向間隔から第3の側板13の板厚を差し引いた長さ幅W1と、第3及び第4の側板13、14の対向間隔から第2の側板12の板厚を差し引いた長さ幅W2と、が互いに等しい。このため、商品陳列棚100の横幅を変更しても、常に、第1の側板11と第3の側板13との対向間隔幅W1と、第2の側板12と第4の側板14との対向間隔幅W2と、を互いに等しくすることができる。なお、第1乃至第4の側板11~14は、例えば、それぞれ平行四辺形に形成され、第1及び第2の構造体1、2は、その上部ほど後方に位置するように傾斜している図10参照。この傾斜に合わせて、第1の連結棒21、22、第2の連結棒23、24も、それぞれ上段に位置するものほど後方に位置している。また、第4の側板14及び第1の側板11の外側の面には、例えば、商品のブランドイメージなどを表す装飾表示例えば、図10に示すようなXYZタバコといった表示などが印字された装飾表示部3が形成されていても良い。図11はマガジン40を示す側面図である。マガジン40は、上方に向けて開口する半筐体状に形成され、その内部に商品としてのタバコパッケージ60を縦置きで前後に列をなすように複数個搭載可能となっている。マガジン40は、図示しない押し板を備えている。この押し板は、最後列のタバコパッケージ60の背面を手前側に付勢しており、最前列のタバコパッケージ60がマガジン40から取り出されると、残りのタバコパッケージ60が押し板によって手前側に移動前送りされるようになっている。図11aに示すように、マガジン40の底面には、前側の第1の連結棒21が係合される第1係止部41と、前側の第2の連結棒23が係合される第2係止部42と、が形成されている。第1及び第2係止部41、42は、例えば、それぞれ、下向きに開口する半円筒状の溝形状となっており、マガジン40の幅方向に延在している。第1及び第2係止部41、42の深さは、例えば、第1及び第2連結棒21、23の半径以上例えば、半径程度であることが挙げられる。更に、マガジン40の底面には、図11bに示すように、マガジン40を手前側に引き出したときに第1の連結棒21又は第2の連結棒23と係合し、マガジン40が手前側に脱落してしまうことを規制する第3係止部43が形成されている。この第3係止部43は、奥側に向けて深くなるように形成され、第3係止部43の後端部は手前側を向く段差面43aとなっている。この段差面43aの高さ第3係止部43の後端部の深さは、第1の連結棒21及び第2の連結棒23の半径以上例えば、半径程度の寸法に設定されている。更に、マガジン40の底面には、突出部44と、凹部45と、が形成されている。突出部44の前端面は、段差面43aである。また、マガジン40を商品陳列棚100に搭載したときに後側の第1の連結棒22と第2の連結棒24との少なくとも何れか一方が凹部45内に位置するようになっている。更に、マガジン40は、その内部に、平坦な内底部48を有している。上述の押し板は、この内底部48に沿って前後に移動可能となっている。図11aに示すように、凹部45は平坦に形成されていることが一例として挙げられる。ただし、図11cに示すように、凹部45には、後側の第2の連結棒24が浅く係止することが可能な第4係止部46と、後側の第1の連結棒22が浅く係止することが可能な第5係止部47と、が形成されていても良い。第4及び第5係止部46、47の深さは、第2及び第1連結棒24、22の半径未満である。なお、商品陳列棚100の1段の高さ隣り合う段の第1の連結棒21の上下間隔は、マガジン40にタバコパッケージ60を搭載したときのマガジン40の底面からタバコパッケージ60の上面までの高さよりも十分に大きく設定されている。これにより、タバコパッケージ60を搭載したマガジン40を例えば図11bに示すように商品陳列棚100から容易に引き出すことができる。図5乃至図10に示すように、商品陳列棚100は、例えば、第1及び第2の構造体1、2の前面に設けられる前面化粧パネル50を更に備えている。この前面化粧パネル50は、第1及び第2の構造体1、2に対して着脱自在となっている。商品陳列棚100の横幅の変更に合わせて、前面化粧パネル50の横幅も変更できるようになっている。具体的には、前面化粧パネル50は、例えば、第1乃至第4部分51~54の4つの部分により構成されている。第1部分51の幅は、商品陳列棚100の最大横幅の半分の幅W3図1に設定されている図9参照。また、第2部分52、第3部分53及び第4部分54の各々の幅は、幅W3の1/3に設定されている図9参照。そして、商品陳列棚100の横幅を最大マガジン40六つ分にしたときには、例えば、図9及び図5に示すように、第1乃至第4部分51~54をこの順に横一列に並べて、商品陳列棚100の前面に取り付ける。また、商品陳列棚100の横幅を最小マガジン40三つ分にしたときには、例えば、図6に示すように、第1部分51のみを商品陳列棚100の前面に取り付ける。また、商品陳列棚100の横幅をマガジン40五つ分にしたときには、例えば、図7に示すように、第1乃至第3部分51~53をこの順に横一列に並べて、商品陳列棚100の前面に取り付ける。また、商品陳列棚100の横幅をマガジン40四つ分にしたときには、例えば、図8に示すように、第1及び第2部分51、52を横に並べて、商品陳列棚100の前面に取り付ける。図12は第1部分51を示す図であり、このうち図12aは側面図、図12bは背面図である。図12に示すように、第1部分51は、平板状の本体部51aと、この本体部51aの裏面より後方に向けて延出するように形成された複数の後方延出部55と、を有している。第1部分51には、例えば、一対の後方延出部55が、本体部51aの上部の左右に離間して設けられている図12b。後方延出部55には、第1部分51を前側の第1の連結棒21に対して係止することにより第1部分51を商品陳列棚100に取り付けるための係止部56図12aが形成されている。係止部56は、例えば、下向きに開口する切欠部である。この切欠部の深さ上下寸法は、例えば、第1連結棒21の半径以上の寸法に設定されている。なお、後方延出部55は、例えば、マガジン40と側板第1乃至第3の側板11、12、13の何れかとの隙間、隣り合うマガジン40どうしの隙間、又は、第1の側板11と第3の側板13との隙間に差し込まれるようになっている。ここで、第1部分51の横幅は、商品陳列棚100の最大横幅の半分の幅W3図1に設定されているため、図9に示すように第1部分51を商品陳列棚100に取り付けた状態で、本体部51aの裏面は、例えば第1及び第3の側壁11、13の前端面により支持される。このため、第1部分51は、例えばその上部にのみ、係止部56を有する後方延出部55を備えていればよい。図13は第2乃至第4部分52~54を示す図であり、このうち図13aは側面図、図13bは背面図である。図13に示すように、第2乃至第4部分52~54は、それぞれ、平板状の本体部57と、この本体部57の裏面より後方に向けて延出するように形成された複数の後方延出部58と、を有している。第2乃至第4部分52~54には、例えば、本体部57の4隅の各々に、それぞれ後方延出部58が設けられている図13b。後方延出部58は、後方延出部55よりも長く後方に延出している。後方延出部58には、第2乃至第4部分52~54を前側の第2の連結棒23に対して係止することにより第2乃至第4部分52~54を商品陳列棚100に取り付けるための係止部59図13aが形成されている。係止部59は、係止部56と同様の形状及び寸法に形成されている。なお、上側の後方延出部58は、例えば、マガジン40と側板第2の側板12又は第4の側板14との間、又は、隣り合うマガジン40どうしの間に差し込まれるようになっている。前面化粧パネル50の前面には、例えば、商品のブランドイメージなどを表す装飾表示例えば、図10に示すようなXYZタバコといった表示などが印字された装飾表示部4が形成されている。なお、例えば、図9に示されるように、最上段の連結棒21、22、23、24上には、マガジン40を搭載しないことが挙げられる。また、図5乃至図8に示されるように、前面化粧パネル50が取り付けられる段にも、マガジン40を搭載しないことが挙げられる。ここで、商品陳列棚100の幅調整動作の例について説明する。図1に示すように各段に6つずつのマガジン40を横並びに配置した状態から、図3に示すように各段に5つずつのマガジン40を横並びに配置した状態にするには、例えば、中央の2列のマガジン40を商品陳列棚100から取り外し、商品陳列棚100の横幅が狭まる方向に第1の構造体1と第2の構造体2とを相対的に横移動させた後、第3の側板13と第2の側板12との対向間隔に1列のマガジン40を挿入すると良い。また、図3に示す状態から、図4に示すように各段に4つずつのマガジン40を横並びに配置した状態にするには、例えば、中央の3列のマガジン40を商品陳列棚100から取り外し、商品陳列棚100の横幅が狭まる方向に第1の構造体1と第2の構造体2とを相対的に横移動させた後、第3の側板13と第2の側板12との対向間隔に2列のマガジン40を挿入すると良い。また、図4に示す状態から、図2に示すように各段に3つずつのマガジン40を横並びに配置した状態にするには、例えば、両端の列合計2列のマガジン40を商品陳列棚100から取り外し、商品陳列棚100の横幅が狭まる方向に第1の構造体1と第2の構造体2とを相対的に横移動させた後、第3の側板13と第2の側板12との対向間隔に1列のマガジン40を挿入すると良い。以上のような第1の実施形態によれば、第1及び第2の構造体1、2は、それぞれ、相互に対向して配置された一対の側板と、これら側板を相互に連結するとともに、商品を収容するマガジン40の支持部を兼ねる複数段の連結体と、を有している。このため、第1及び第2の構造体1、2は、各々、一体的に構成されている。そして、それぞれが自立し且つ相互に横方向に抜け止めされた状態の第1の構造体1と第2の構造体2とを相対的に横移動させることができる。よって、商品陳列棚100の横幅を変更する操作の操作性を良好なものとすることができる。例えば、第1及び第2の構造体1、2の何れか一方のみに力を加えて、当該一方の構造体を他方の構造体に対して相対的に横移動させることにより、商品陳列棚100の横幅を容易に変更することが可能である。また、第1の構造体1と第2の構造体2とは相互に横方向に抜け止めされた状態で連結されているため、第1の構造体1と第2の構造体2との連結状態を好適に維持することができるとともに、商品陳列棚100の横幅が規定の上限値を超えないようにすることができる。第2の実施形態図14は第2の実施形態に係る商品陳列棚100の平面図である。上記の第1の実施形態では、奥行き方向において、第1の連結棒21と第1の連結棒22との間隔よりも、第2の連結棒23と第2の連結棒24との間隔の方が小さく、手前側から順に、第1の連結棒21、第2の連結棒23、第2の連結棒24及び第1の連結棒22が配置されている例を説明した。これに対し、第2の実施形態では、奥行き方向において、手前側から順に、例えば、第2の連結棒23、第1の連結棒21、第2の連結棒24及び第1の連結棒22が配置されている。また、例えば、奥行き方向において、第1の連結棒21と第1の連結棒22との間隔と、第2の連結棒23と第2の連結棒24との間隔と、が互いに等しく設定されている。これにより、第1の構造体1の強度と第2の構造体2の強度とを容易に均一化することができる。また、マガジン40の支持安定性を均一化することができる。その他の構造においては、第2の実施形態に係る商品陳列棚100も、第1の実施形態と同様であり、第2の実施形態によるその他の効果については、第1の実施形態と同様である。第3の実施形態図15は第3の実施形態に係る商品陳列棚100の平面図、図16は第3の実施形態に係る商品陳列棚100の一部分を示す斜視図である。上記の第1及び第2の実施形態では、第1の連結体が第1の連結棒21、22であり、第2の連結体が第2の連結棒23、24である例を説明した。これに対し、第3の実施形態では、図15に示すように、第1の連結体が第1の連結板25、26であり、第2の連結体が第2の連結板27、28となっている。第1の連結板25、26及び第2の連結板27、28は、それぞれ板面を上下に向けて配置されている。また、本実施形態の場合、図16に示すように、挿通孔31a挿通部31の形状は、第2の連結板27及び28の形状に合わせて、例えば、矩形状に形成されている。また、図示は省略するが、挿通用切欠部31b挿通部31の形状も、第2の連結板27及び28の形状に合わせて、矩形状に形成されている。また、図示は省略するが、挿通部32の挿通孔32a及び挿通用切欠部32bの形状も、挿通部31の挿通孔31a及び挿通用切欠部31bと同様である。また、図示は省略するが、マガジン40の第1係止部41、第2係止部42の形状についても、第1の連結板25及び第2の連結板27の形状に合わせて、断面矩形状にしても良い。以上のような第3の実施形態によれば、第1の連結体が第1の連結板25、26であり、第2の連結体が第2の連結板27、28であるので、マガジン40の支持安定性を高めることができる。その他の構造においては、第3の実施形態に係る商品陳列棚100も、第1及び第2の実施形態と同様であり、第3の実施形態によるその他の効果については、第1及び第2の実施形態と同様である。第4の実施形態図17は第4の実施形態に係る商品陳列棚100の平面図である。上記の第3の実施形態では、各段の第2の連結体が前後一対の第2の連結板27、28である例を説明した。これに対し、第4の実施形態では、各段の第2の連結体が1枚板の第2の連結板29となっている。第2の連結板29の前後寸法は、例えば、商品陳列棚100の前後寸法の1/2以上であることが挙げられる。なお、第2の連結板29の形状に合わせて、挿通孔31a挿通部31の形状や、挿通用切欠部31b挿通部31の形状も、第3の実施形態と比べて前後に広く形成されている。一方、第1の連結体については、第3の実施形態のように第1の連結板25、26としても良いが、図17の例では、第1の連結棒21、22としている。こうすることにより、第1の連結体の前後寸法を小さくできるため、第2の連結体第2の連結板29の前後寸法を極力大きくすることが可能となる。その他の構造においては、第4の実施形態に係る商品陳列棚100も、第1の実施形態と同様であり、第4の実施形態によるその他の効果については、第1の実施形態と同様である。第5の実施形態図18は第5の実施形態に係る商品陳列棚100の斜視図である。上記の各実施形態では、各段の第1の連結体、並びに、各段の第2の連結体が、個別の挿通孔或いは挿通用切欠部に遊挿されている例を説明した。これに対し、第5の実施形態の場合、複数段の第1の連結体、並びに、複数段の第2の連結体が、一括して、挿通用切欠部に遊挿されている。具体的には、図18には、例えば、上から2段目から7段目までの第2の連結棒23が、一括して、第2の側板12に形成された挿通用切欠部33に遊挿されている様子を示している。図示は省略するが、同様に、例えば、上から2段目から7段目までの第2の連結棒24も、第2の側板12に形成された挿通用切欠部33に遊挿されている。また、図示は省略するが、同様に、例えば、上から2段目から7段目までの第1の連結棒21、並びに、第2の連結棒22も、それぞれ、第3の側板13に形成された挿通用切欠部に遊挿されている。その他の構造においては、第5の実施形態に係る商品陳列棚100も、第1乃至第4の実施形態と同様であり、第5の実施形態による効果については、第1乃至第4の実施形態と同様である。第6の実施形態図19は第6の実施形態に係る商品陳列棚100の第1の例を示す斜視図である。図20は、第6の実施形態に係る商品陳列棚100の第2の例を示す平面図である。上記の各実施形態に係る商品陳列棚100は、例えば、図19に示すような把手部71、或いは、図20に示すような把手部72を有していても良い。図19に示す把手部71は、例えば、第4の側板14に対し、該第4の側板14を左右に貫通する孔を形成することにより構成されている。この把手部71は、商品陳列棚100の幅調整操作を行うオペレータが、該把手部71内に手を差し入れて、第4の側板14における把手部71の周囲の部分を掴むことができるような寸法及び形状に形成されている。なお、第1の側板11にも、同様の把手部71を形成しても良い。このような把手部71を側板例えば第4の側板14及び第1の側板11に形成することにより、商品陳列棚100の幅調整操作の操作性を更に向上させることができる。一方、図20に示す把手部72は、例えば、平面形状がコ字状に形成され、第4の側板14の外側の面より外方に例えば水平に突出するように、第4の側板14に固定されている。この把手部72は、商品陳列棚100の幅調整操作を行うオペレータが、該把手部72と第4の側板14との間に手を差し入れて、把手部72を掴むことができるような寸法及び形状に形成されている。なお、第1の側板11にも、同様の把手部72を形成しても良い。このような把手部72を側板例えば第4の側板14及び第1の側板11に形成することによっても、商品陳列棚100の幅調整操作の操作性を向上させることができる。ここで、把手部72は、不使用時に側板第4の側板14及び第1の側板11に沿って垂下するように該側壁に軸支されていても良い。この場合、使用時には把手部72を側壁に対して軸周りに回動させて、側板より起立させる。このような構成とすることにより、不使用時に把手部72が横方向にかさばらず、商品陳列棚100の平面的な設置スペースの増大を抑制できる。なお、例えば、図20に示すように、商品陳列棚100の幅寸法を最小幅に設定した状態では、第4の側板14と第2の側板12との間、並びに、第1の側板11と第3の側板13との間に、それぞれ隙間がない。このため、図19に示す形状の把手部71だけでは、この状態から商品陳列棚100の幅寸法を広げる操作がし難い。これに対し、図20に示す形状の把手部72の場合、第4の側板14と第2の側板12との間、並びに、第1の側板11と第3の側板13との間に、それぞれ隙間が無くても、容易に商品陳列棚100の幅調整操作を行うことができる。或いは、図示は省略するが、図19の構成において、第2の側板12において把手部71と対向する位置に、把手部71よりも大寸法の開口を形成しても良い。この場合、把手部71から差し入れた手を更にその開口内に差し入れることにより、第4の側板14における把手部71の周囲の部分を容易に掴むことができる。よって、図20に示す形状の把手部72を形成しなくても、第4の側板14と第2の側板12との間に隙間がない状態からの幅調整操作を容易に行うことができる。なお、各側板11、14が、図19に示す形状の把手部71と図20に示す形状の把手部72との双方を有するようにしても良い。以上のような第6の実施形態によれば、第1の側板11と第4の側板14との少なくともいずれか一方に把手部71又は72が設けられているので、商品陳列棚100の幅調整操作の操作性を向上させることができる。なお、把手部71、72は、前面化粧パネル50が取り付けられる段と同じ段に形成することが好ましい。第7の実施形態図21は第7の実施形態に係る商品陳列棚100の平面図である。上記の各実施形態に係る商品陳列棚100には、例えば、図21に示すように、少なくとも何れか1つの側板11~14において、その隣の側板の方を向く面に、緩衝材6が設けられていても良い。図21には、各側板11~14において、その隣の側板の方を向く何れの面にも、緩衝材6を設けた例を示している。なお、緩衝材6は、各側板11~14の板面における4隅にそれぞれ設けることが好ましい。緩衝材6は、例えば、合成樹脂或いはゴムなどにより構成され、例えば、隣の側板側に向けて突出する凸曲面状に形成されている。緩衝材6は、側板11~14がその隣の側板と接触する際、或いは、側板11~14がマガジン40と接触する際の衝撃を緩和する。以上のような第7の実施形態によれば、少なくとも何れか1つの側板11~14において、その隣の側板の方を向く面に、緩衝材6が設けられているので、商品陳列棚100の幅調整操作時に側板11~14がその隣の側板或いはマガジン40と接触する際の衝撃を緩和することができる。第8の実施形態図22は第8の実施形態に係る商品陳列棚100の底面図である。図23は第8の実施形態に係る商品陳列棚100が有する滑り材80の構造を示す図であり、このうち図23aは滑り材80の底面図、図23bは図23aの矢印E方向から滑り材80を見た側面図である。上記の各実施形態に係る商品陳列棚100には、例えば、図22に示すように、第1の構造体1の側板11、12の底面と、第2の構造体2の側板13、14の底面と、の少なくとも何れか一方に、滑り材80が設けられていても良い。なお、図22の例では、第1の構造体1の側板11、12の底面と、第2の構造体2の側板13、14の底面とに、それぞれ滑り材80を設けた例を示している。図23に示すように、滑り材80の底面には、商品陳列棚100の幅方向に延在する複数の溝部82と、これら溝部82の間に位置し商品陳列棚100の幅方向に延在する凸部83と、が形成されている。滑り材80は、例えば、合成樹脂などにより構成され、側板11~14の底面に貼り付けられている。以上のような第8の実施形態によれば、滑り材80を第1及び第2の構造体1、2の側板11~14の底面に取り付けることにより、側板11~14が直接的に載置面5図9、図10に接触する場合と比べて、載置面5と第1及び第2の構造体1、2との摩擦係数を低減することができる。よって、第1及び第2の構造体1、2をより軽い力で操作できるようになる。第9の実施形態図24は第9の実施形態に係る商品陳列棚100の底面図である。上記の第8の実施形態では、第1の構造体1の側板11、12の底面と、第2の構造体2の側板13、14の底面とに、それぞれ滑り材80を設けた例を説明した。これに対し、第9の実施形態では、一方の構造体例えば第2の構造体2の側板13、14の底面には滑り材80が設けられ、他方の構造体例えば第1の構造体1の側板11、12の底面には滑り止め材90が設けられている。滑り止め材90は、例えばゴムなどの摩擦係数が高い材質により構成された、平板な板状のものであり、側板11、12の底面に貼り付けられている。以上のような第9の実施形態によれば、滑り材80を第2の構造体2の第3及び第4の側板13、14の底面に取り付けることにより、第8の実施形態と同様に第2の構造体2を軽い力で操作できる。一方、滑り止め材90を第1の構造体1の第1及び第2の側板11、12の底面に取り付けることにより、第1の構造体1を載置面5図9、図10に対して滑動しにくくすることができる。よって、一方の構造体例えば第2の構造体2のみを操作他方の構造体に対して相対的に横移動しやすくすることができる。上記の各実施形態では、第1及び第2の2つの構造体1、2のみが連結されている例を説明したが、それぞれ自立する3つ以上の構造体が、相対的に横移動可能で、相互に横方向に抜け止めされた状態で横方向に順次連結されていても良い。上記の各実施形態では、前面化粧パネル50を連結棒に引っ掛けることにより商品陳列棚100に取り付ける例を説明したが、前面化粧パネル50は、側板11~14に形成された被係止部図示略に対し、前面化粧パネル50に形成された係止部係止爪などを係止させることによって、商品陳列棚100に取り付けられるようにしても良い。上記の各実施形態では、第1の側板11と第3の側板13との対向間隔、並びに、第2の側板12と第4の側板14との対向間隔が、それぞれ最大でマガジン40の横幅の約3倍であり、商品陳列棚100の各段に最大で6つのマガジン40を横並びに搭載できる例を説明した。ただし、第1の側板11と第3の側板13との対向間隔、並びに、第2の側板12と第4の側板14との対向間隔は、マガジン40の横幅の1倍以上であれば任意である。また、上記の各実施形態では、第1及び第2の構造体1、2の連結体がそれぞれ7段である例を説明したが、連結体の段数は任意の複数段とすることができる。