"セルロースナノファイバーが水性媒体中に分散した水性分散液に、シランカップリング剤を配合した膜形成用組成物。前記シランカップリング剤の配合量が、前記セルロースナノファイバーに対して0.5~150質量である、請求項1に記載の膜形成用組成物。前記シランカップリング剤として、アミノ基を有するシランカップリング剤を含む、請求項2に記載の膜形成用組成物。前記アミノ基を有するシランカップリング剤の配合量が、前記セルロースナノファイバーに対して0.5~30質量である、請求項3に記載の膜形成用組成物。セルロースナノファイバーを含有するpH4~9の水性分散液aと、加水分解させたアルコキシシランを含有するpH2~4の加水分解液bとを、前記セルロースナノファイバー/前記アルコキシシランSiO2換算の質量比が0.1~5の範囲内となるように混合してなる膜形成用組成物。前記アルコキシシランがテトラアルコキシシランである、請求項5に記載の膜形成用組成物。前記加水分解液b中、前記アルコキシシランSiO2換算の濃度が10質量以下である、請求項6に記載の膜形成用組成物。前記セルロースナノファイバーの平均繊維幅が、50nm以下であり、前記セルロースナノファイバーのカルボキシ基量が、2.0~4.0mmol/gである、請求項5に記載の膜形成用組成物。前記セルロースナノファイバーが、結晶性セルロースであり、セルロースI型の結晶構造を有する、請求項1または5に記載の膜形成用組成物。前記セルロースナノファイバーが酸化セルロースからなる、請求項9に記載の膜形成用組成物。前記酸化セルロースが、ニトロキシラジカル誘導体を用いた酸化反応により得られる、請求項10に記載の膜形成用組成物。さらに、無機層状化合物を含有する、請求項11に記載の膜形成用組成物。請求項1または5に記載の膜形成用組成物を用いて形成された膜を備えるシート。基材に前記膜が積層されている、請求項13に記載のシート。前記基材の表面に無機化合物からなる蒸着層が形成されている、請求項14に記載のシート。前記無機化合物が、酸化アルミニウム、酸化マグネシウムおよび酸化ケイ素から選ばれる、請求項15に記載のシート。さらに、熱溶着可能な熱可塑性樹脂層を有する、請求項13または14に記載のシート。ガスバリア材である請求項13~17のいずれか一項に記載のシート。しかし、上記のようなセルロースナノファイバーの水性分散液を用いて形成された膜は、セルロースナノファイバーの剛直な形状と低い反応性故に、PETフィルムなどの基材への密着性が低い問題がある。密着性が低いと、該膜を基材との積層体として用いる場合に層間の剥離等が生じてしまう。一般的に、ウェットコーティングにより基材上に膜を形成する場合、該膜の基材への密着性を向上させる方法としては、たとえば、基材表面に予め表面処理を施す、プライマー層やアンカー層を設ける等の方法が考えられる。しかしこれらの方法は、工程が増えて煩雑になる、コストがかかる、基材が劣化することがある等の面で好ましくない。膜形成用材料に添加剤を添加することで密着性を向上させる方法も考えられる。しかし、本発明者らの検討によれば、膜形成用材料としてセルロースナノファイバーの水性分散液を用いる場合、セルロースナノファイバー同士の水素結合性の高さ、セルロースナノファイバーの剛直な形状や低い反応性故に、充分に密着性を向上させるには、多量の添加剤を添加する必要があったり、反応性の高い添加剤を用いる必要がある。しかし多量の添加剤を添加したり、少量でも反応性の高い添加剤を添加すると、ガスバリア性が低下してしまう。これは、セルロースナノファイバー間の水素結合が弱くなり、緻密な膜構造が維持されず、ガスの通り道ができてしまうためではないかと推測される。一方、上記のようなセルロースナノファイバーでガスバリア層を構成した場合、該ガスバリア層は、乾燥状態ではある程度良好なガスバリア性を示すものの、高湿度条件下においてはガスバリア性が著しく低下する問題がある。特許文献7に記載のガスバリア材においても、セルロースナノファイバー層の他に防湿層を一層設けることでガスバリア性成形体に、高湿度下におけるガスバリア性を付与しているが、セルロースナノファイバーの吸湿膨潤の影響が大きいため、上記問題を解決するためにはセルロースナノファイバー膜自体を耐湿化する方法が求められる。また、特許文献7に記載の製造方法から得られるセルロース繊維は、カルボン酸塩を含む可能性が考えられる。カルボン酸塩は、吸水性が高く、ガスバリア性低下の原因ともなるセルロースナノファイバーの膨潤を引き起こしている可能性がある。従って、上記問題を解決するためには、セルロースナノファイバー自体の吸水性を抑える必要がある。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、基材への密着性が高く、ガスバリア性も良好な膜を形成できる膜形成用組成物、該膜形成用組成物を用いて形成された膜を備えるシートを提供することを目的とする。また、高湿度条件下においても優れたガスバリア性を有するガスバリア性のシートを提供することを目的とする。上記課題を解決する本発明は以下の構成を有する。すなわち、請求項1に記載の発明は、セルロースナノファイバーが水性媒体中に分散した水性分散液に、シランカップリング剤を配合した膜形成用組成物である。また、請求項2に記載の発明は、前記シランカップリング剤の配合量が、前記セルロースナノファイバーに対して0.5~150質量である、請求項1に記載の膜形成用組成物である。また、請求項3に記載の発明は、前記シランカップリング剤として、アミノ基を有するシランカップリング剤を含む、請求項2に記載の膜形成用組成物である。また、請求項4に記載の発明は、前記アミノ基を有するシランカップリング剤の配合量が、前記セルロースナノファイバーに対して0.5~30質量である、請求項3に記載の膜形成用組成物である。また、請求項5に記載の発明は、セルロースナノファイバーを含有するpH4~9の水性分散液aと、加水分解させたアルコキシシランを含有するpH2~4の加水分解液bとを、前記セルロースナノファイバー/前記アルコキシシランSiO2換算の質量比が0.1~5の範囲内となるように混合してなる膜形成用組成物である。また、請求項6に記載の発明は、前記アルコキシシランがテトラアルコキシシランである、請求項5に記載の膜形成用組成物である。また、請求項7に記載の発明は、前記加水分解液b中、前記アルコキシシランSiO2換算の濃度が10質量以下である、請求項6に記載の膜形成用組成物である。また、請求項8に記載の発明は、前記セルロースナノファイバーの平均繊維幅が、50nm以下であり、前記セルロースナノファイバーのカルボキシ基量が、2.0~4.0mmol/gである、請求項5に記載の膜形成用組成物である。また、請求項9に記載の発明は、前記セルロースナノファイバーが、結晶性セルロースであり、セルロースI型の結晶構造を有する、請求項1または5に記載の膜形成用組成物である。また、請求項10に記載の発明は、前記セルロースナノファイバーが酸化セルロースからなる、請求項9に記載の膜形成用組成物である。また、請求項11に記載の発明は、前記酸化セルロースが、ニトロキシラジカル誘導体を用いた酸化反応により得られる、請求項10に記載の膜形成用組成物である。また、請求項12に記載の発明は、さらに、無機層状化合物を含有する、請求項11に記載の膜形成用組成物である。また、請求項13に記載の発明は、で請求項1または5に記載の膜形成用組成物を用いて形成された膜を備えるシートある。また、請求項14に記載の発明は、基材に前記膜が積層されている、請求項13に記載のシートである。また、請求項15に記載の発明は、前記基材の表面に無機化合物からなる蒸着層が形成されている、請求項14に記載のシートである。また、請求項16に記載の発明は、前記無機化合物が、酸化アルミニウム、酸化マグネシウムおよび酸化ケイ素から選ばれる、請求項15に記載のシートである。また、請求項17に記載の発明は、さらに、熱溶着可能な熱可塑性樹脂層を有する、請求項13または14に記載のシートである。また、請求項18に記載の発明は、ガスバリア材である請求項13~17のいずれか一項に記載のシートである。本発明によれば、高いガスバリア性を発現し、基材への密着性にも優れた膜を形成できる膜形成用組成物、該膜形成用組成物を用いて形成された膜を備えるシートを提供できる。また、高湿度条件下においても優れたガスバリア性を有するガスバリア性のシートを提供できる。<膜形成用組成物>本発明の膜形成用組成物は、セルロースナノファイバーが水性媒体中に分散した水性分散液以下ナノファイバー分散液ということがある。に、シラン化合物を配合したものである。具体的には、以下の実施形態が挙げられる。本発明の膜形成用組成物は、セルロースナノファイバーが水性媒体中に分散した水性分散液に、シランカップリング剤を配合したものである。該膜形成用組成物によれば、基材への密着性が高く、ガスバリア性も良好な膜を形成できる。また、該膜は、水によって膨潤しにくい耐水性の高いものである。そのため、該膜を備えたシートは、水や湿度による密着性やガスバリア性の低下が生じにくく、たとえば高湿度条件下においても優れた耐久性、ガスバリア性を発揮する。上記密着性向上等の効果を奏する理由は、シランカップリング剤を介して、セルロースナノファイバーの水酸基と基材表面の官能基とが、静電的に相互作用し、または、水素結合もしくは共有結合をするためと考えられる。また、本発明の膜形成用組成物は、セルロースナノファイバーを含有するpH4~9の水性分散液aと、加水分解させたアルコキシシランを含有するpH2~4の加水分解液bとを、セルロースナノファイバー/アルコキシシランSiO2換算の質量比が0.1~5の範囲内となるように混合してなる膜形成用組成物である。該膜形成用組成物を用いて形成された膜は、均一に架橋したアルコキシシランを有する膜となるため、ガスバリア性低下の原因となる水蒸気等の浸入浸透や、セルロースナノファイバーの吸湿による膨潤を防ぐことができ、高湿度条件下においても優れたガスバリア性を有する。その理由は以下のように考えられる。まず、アルコキシシランを所定のpHにて加水分解させることで、加水分解反応が均一に進行する。次に、得られた加水分解液bと、従来と比較し酸性側のpHに調製したセルロースナノファイバー水性分散液aとを所定範囲内となるように混合することで、混合時にアルコキシシランの加水分解物に与えるpH変化が緩和される。これにより、ガスバリア性低下を招くアルコキシシランの加水分解物が不均一に縮合することで生じる凝集が抑制される。一方、水性分散液aまたは加水分解液bのpHやセルロースナノファイバー/アルコキシシランSiO2換算の質量比が上記範囲外である場合、高湿度条件下でのガスバリア性が悪くなる。また、アルコキシシランを加水分解物とせず、直接水性分散液aに配合した場合、反応系内で加水分解反応が不充分な状態で縮合反応が急激に進行して凝集が生じてしまい、高湿度条件下でのガスバリア性が悪くなる。また、本発明において、上記膜形成用組成物を用いて形成された膜は、膜形成用組成物がアルコキシシランの加水分解物を有するため基材との親和性が高く、基材との密着性にも優れている。<ナノファイバー分散液>セルロースナノファイバーは、セルロースまたはその誘導体以下セルロース類ということがある。の繊維幅3~5nmのミクロフィブリルまたは該ミクロフィブリルの数本~数百本の束から構成される。本発明に用いられるセルロースナノファイバーの平均繊維幅は3~50nmであることが好ましく、3~30nmであることがより好ましい。セルロースナノファイバーは、繊維同士の絡み合いにより膜を形成するため、繊維と繊維が交差する部分に隙間を生じる。セルロースナノファイバーの平均繊維幅以下、単に繊維幅と記す。が、上記範囲から外れた50nmより大きい場合、繊維間の隙間は大きくなり、水蒸気などのガスバリア性低下を招く劣化因子の侵入浸透を許してしまうため、好ましくない。また、繊維幅がさらに大きい100nm以上になると、隙間は大きくなり、その隙間同士が膜内でつながることで貫通孔を形成し、酸素や水蒸気などのガスを容易に透過してしまう構造となる恐れもある。たとえば、繊維幅が約100nmのセルロースナノファイバーから成る膜の表面を観察すると、80nm以上の隙間貫通孔の一部などを観察することができ、これによりガスバリア性低下が生じると考えられる。一方、繊維幅が上記範囲内であると、絡み合いが密になることで隙間も小さく、貫通孔がない膜となる。繊維幅3~30nmの範囲がより好ましく、繊維と繊維の間にはほとんど隙間がなくなり、ガスバリア性に優れた膜となる。さらに、3~10nmが好ましく、緻密な膜を形成しガスバリア性に優れた膜となる。また、膜の透明性においては、繊維幅が大きくなるほど低下し、可視光の波長領域と比較し繊維幅が非常に小さい上記範囲内では、透明性に優れた膜となる。セルロースナノファイバーの平均繊維幅は、走査型電子顕微鏡S-4800、日立ハイテクノロジーズ社製にて膜の表面観察をおこない、数平均値を求めることにより計測することができる。同時に膜表面に存在する上記隙間の観察についてもおこなうことができる。膜の透明性は、ヘイズメーターNDH2000、日本電色工業社製を用いたヘイズおよび全光線透過率の測定により評価することができる。サンプルとしては、たとえば、キャストフィルムを用いることができる。キャストフィルムは、セルロースナノファイバーを含む膜形成用組成物をポリスチレン製の角型ケース内に所定量充填し50°C、24時間オーブンにて加熱乾燥することで作製することができる。セルロースナノファイバーは、セルロースナノファイバー間の凝集を抑え、均一な分散体を得るためには、カルボキシ基を有することが好ましい。該カルボキシ基は、酸型-COOHであってもよく、塩型-COO-であってもよい。セルロースナノファイバーのカルボキシ基量セルロースナノファイバー1g中に含まれるカルボキシ基のモル量は、1.0~3.5mmol/gが好ましく、1.2~3.5mmol/gがより好ましい。該カルボキシ基量が1.0mmol/g未満であると、上記繊維幅のセルロースナノファイバーを得ることが難しい。また、3.5mmol/g超であると結晶性が著しく低下してしまい、特に高湿度におけるガスバリア性が劣るため好ましくない。セルロースナノファイバーは、公知の製造方法により製造できる。該製造方法としては、たとえば、セルロースナノファイバー前駆体に解繊処理を施してナノファイバー化する方法が挙げられる。ここで、セルロースナノファイバー前駆体は、解繊処理が施されていないセルロース類であり、ミクロフィブリルの集合体から構成される。セルロースナノファイバー前駆体としては、酸化セルロースからなるものが好ましい。酸化セルロースは、酸化処理により、セルロース分子中のグルコピラノース環の少なくとも一部にカルボキシ基が導入されたものである。酸化セルロースは、他のセルロース誘導体を用いる場合に比べて環境負荷が小さく、また、ナノファイバー化しやすい。すなわち、天然のセルロース原料パルプ等に含まれるセルロースは、ミクロフィブリル間の強い凝集力表面間の水素結合により多束化しているが、カルボキシ基の導入によって該凝集力が弱くなり、ナノファイバー化しやすくなる。酸化セルロースとしては、特に、前記酸化処理が、触媒として2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシルTEMPO等のN-オキシル化合物を用いた酸化処理TEMPO酸化処理であるものが好ましい。該TEMPO酸化処理を行うと、セルロース分子中の1級水酸基グルコピラノース環の6位の炭素原子に結合した水酸基が高い選択性で酸化され、-CH2OHがアルデヒドを経てカルボキシ基に変換される。TEMPO酸化処理によれば、カルボキシ基を、酸化処理の程度に応じて均一かつ効率よく導入できる。また、TEMPO酸化処理は、他の酸化処理に比べて、ミクロフィブリル内部が酸化されず、セルロースの結晶性を損ないにくい。そのため、TEMPO酸化処理により得られる酸化セルロースのミクロフィブリルは、天然のセルロースが有する高い結晶構造I型結晶構造を保持しており、この高い結晶構造により高いガスバリア性が得られる。すなわち、セルロースナノファイバーは、結晶性セルロースであり、セルロースI型の結晶構造を有することが好ましい。また、セルロースナノファイバーの結晶化度としては、50以上、さらに70以上であることが好ましい。セルロースナノファイバーの結晶構造および結晶化度は、たとえば、X線回折装置RigakuRINT2500VCX-RAYdiffractometer、リガク社製を用いて測定することができる。測定サンプルとしては、セルロースナノファイバーを乾燥させたもの、或いはキャストフィルムや、コーティング膜などを用いることができる。本発明において、セルロースI型の結晶構造とは、2θ=15~16°および22~23°付近の二箇所に典型的なピークを得るものである。また、このときの結晶化度は、下記式により算出することができる。セルロースI型の結晶化度=Ia-Ib/Ia×100Ia:2θ=15~16°のピーク強度Ib:2θ=11°と18°の強度を結んだ直線と2θ=15°~16°の強度から真直ぐ下ろした直線が交わる点の強度アモルファス領域のピーク強度また、天然由来のセルロースは、セルロースI型の結晶構造を有する繊維最小単位のミクロフィブリル短方向の繊維幅がおおよそ3~5nmが、該ミクロフィブリル間に存在する無数の水素結合により、様々な方向に配向集合することで繊維を構成している。水素結合に基づくミクロフィブリル間の結束力は極めて強いものであるため、通常、木材等から抽出したセルロースをミクロフィブリルレベルにまでばらばらに解繊するには、極めて高いエネルギーを要する。従って、繊維幅50nm以下のセルロースナノファイバーを得るためには、ミクロフィブリル表面にカルボキシ基量を導入しミクロフィブリル間の水素結合を弱める酸化工程、及び微細化を目的とした分散工程を順に備える。酸化工程におけるカルボキシ基量が1mmol/g未満と少ない場合、分散工程による処理を施しても十分に微細化することができない。また、カルボキシ基含有量が1mmol/g以上2mmol/g未満の範囲では、好ましい繊維幅のセルロースナノファイバーを得るためには、さらに、静電的反発力を増加させるためにカルボキシ基と対イオンとなるカチオンを添加しなければならない。対イオンとなるカチオンを添加し分散処理を施したセルロースナノファイバーは、カルボン酸塩を有するため、吸水し膨潤する。膨潤したセルロースナノファイバーは、何倍~何十倍にも膨れ上がるため、コーティング液として用いる際には、粘度が高く、チキソ性を示すためハンドリング性や塗工適性に劣る。また、セルロースナノファイバーの膨潤はガスバリア性低下を招く。カルボキシ基量が2mmol/g未満のセルロースナノファイバーは、キャストフィルムを1分間水に浸漬させた後の重量が浸漬前と比べ約10倍以上にもなってしまうほど吸水性が高く、吸水後のフィルムは容易に崩壊してしまう場合がある。その場合、ガスバリア材として用いても高湿度条件下でのガスバリア性や膜強度等を維持することが難しくなることがある。カチオンを添加する場合、その添加量は、カルボキシ基量が多くなるほど少なくて良い。カルボキシ基量が、2mmol/g以上の範囲であれば、対イオンとなるカチオンをごく少量添加しても良いが、しなくとも微細化することができる。従って、これによりガスバリア性に影響を及ぼす吸水性を抑制したセルロースナノファイバーを作製することができるため、高湿度条件下においても高いガスバリア性を得る膜となる。TEMPO酸化処理による酸化セルロースの製造は、たとえば、パルプ等のセルロース原料を、水中にて、N-オキシル化合物の存在下で酸化処理することにより実施できる。このとき、N-オキシル化合物とともに、酸化剤を併用することが好ましい。酸化剤を併用する場合、反応系内においては、順次、N-オキシル化合物が酸化剤により酸化されてオキソアンモニウム塩を生成し、該オキソアンモニウム塩により、セルロースが酸化される。かかる酸化処理によれば、温和な条件下でも酸化反応を円滑に進行し、カルボキシ基の導入効率が向上する。また、N-オキシル化合物および酸化剤とともに、さらに、N-オキシル化合物以外の他の触媒として、臭化物およびヨウ化物から選ばれる少なくとも1種を併用してもよい。前記セルロース原料としては、セルロースを含むものであれば特に限定されず、たとえば針葉樹や広葉樹などから得られる各種木材パルプ、ケナフ、バガス、ワラ、竹、綿、海藻などから得られる非木材パルプ、バクテリアセルロース、古紙パルプ、コットン、バロニアセルロース、ホヤセルロース等が挙げられる。また、市販されている各種セルロース粉末や微結晶セルロース粉末を使用できる。N-オキシル化合物としては、TEMPOのほか、2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-ヒドロキシピペリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-フェノキシピペリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-ベンジルピペリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-アクリロイルオキシピペリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-メタクリロイルオキシピペリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-ベンゾイルオキシピペリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-シンナモイルオキシピペリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-アセチルアミノピペリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-アクリロイルアミノピペリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-メタクリロイルアミノピペリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-ベンゾイルアミノピペリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-シンナモイルアミノピペリジン-1-オキシル、4-プロピオニルオキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、4-メトキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、4-エトキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、4-アセトアミド-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、4-オキソ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、2,2,4,4-テトラメチルアゼチジン-1-オキシル、2,2-ジメチル-4,4-ジプロピルアゼチジン-1-オキシル、2,2,5,5-テトラメチルピロリジン-N-オキシル、2,2,5,5-テトラメチル-3-オキソピロリジン-1-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-4-アセトキシピペリジン-1-オキシル、ジtert-ブチルアミン-N-オキシル、ポリ[6-[1,1,3,3-テトラメチルブチル]アミノ-s-トリアジン-2,4-ジイル][2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ]ヘキサメチレン[2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ等が挙げられる。N-オキシル化合物の使用量は、触媒としての量でよく、特に限定されない。通常、酸化処理するセルロース原料の固形分に対して、0.1~10質量の範囲内であり、0.5~5質量が好ましい。酸化剤としては、臭素、塩素、ヨウ素等のハロゲン、次亜ハロゲン酸、亜ハロゲン酸や過ハロゲン酸、またはそれらの塩、ハロゲン酸化物、窒素酸化物、過酸化物など、目的の酸化反応を推進し得る酸化剤であれば、いずれの酸化剤も使用できる。酸化剤の使用量は、酸化処理するセルロース原料の固形分に対して、1~100質量が好ましく、5~50質量がより好ましい。臭化物としては、臭化ナトリウム等の臭化アルカリ金属塩が挙げられる。ヨウ化物としては、ヨウ化ナトリウム等のヨウ化アルカリ金属塩が挙げられる。臭化物およびヨウ化物から選ばれる触媒の使用量は、酸化反応を促進できる範囲で選択することができ、特に限定されない。通常、酸化処理するセルロース原料の固形分に対して、0~100質量の範囲内であり、5~50質量が好ましい。TEMPO酸化の反応条件温度、時間、pH等は、特に限定されず、得ようとする酸化セルロースの所望のカルボキシ基量、平均繊維幅、平均繊維長、透過率、粘度等を考慮して適宜設定できる。反応温度は、1級水酸基への酸化の選択性の向上、副反応の抑制等の点から、50°C以下が好ましく、30°C以下がより好ましく、20°C以下がさらに好ましい。反応温度の下限は、特に限定されないが、0°C以上が好ましく、5°C以上がより好ましい。反応時間は、処理温度によっても異なるが、通常、0.5~6時間の範囲内である。反応中、反応系内のpHを、4~11の範囲内に保つことが好ましい。特に酸化剤に次亜塩素酸塩を使用する場合、該pHは、8~11がより好ましく、9~11がさらに好ましく、9.5~10.5が特に好ましい。該pHが11超であるとセルロースが分解してしまい低分子化する恐れがあり、酸性領域であると次亜塩素酸が分解し、塩素が発生する恐れがある。ここで、本明細書および特許請求の範囲において、pHは、25°CにおけるpHである。pHは、必要に応じて、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウム、アンモニア水、有機アルカリ等のアルカリを添加することにより調節できる。反応は、反応系内にエタノール等のアルコールを添加することにより停止させることができる。また、上記酸化処理において、所望のカルボキシ基量を得る手段としては、酸化反応中に添加するアルカリの添加量を制御する手段、酸化反応中の温度および酸化反応時間を制御する手段を用いることができる。特に、カルボキシ基量とアルカリの添加量は、反応温度と反応時間を一定にした場合、相関関係を有することから、酸化反応中のアルカリの消費量をモニタリングしながらアルカリを添加する手段が有効となる。酸化処理後、必要に応じて、得られた反応液に酸を添加して中和処理を行ってもよい。上記酸化処理後の反応液中に含まれる酸化セルロースはカルボキシ基が塩型-COO-となっているが、中和処理を行うことにより酸型とすることができる。塩型である酸化セルロースは、吸水性が高く、ガスバリア性低下の原因となるセルロースの膨潤を招く。そこで、中和処理を行い、塩型を酸型-COOHに変換することが望ましい。中和に用いる酸としては、酸化セルロース中の塩型のカルボキシキ基を酸型とし得るものであればよく、たとえば塩酸、硫酸等が挙げられるが安全性や入手のしやすさから塩酸が好ましい。また、必要に応じて、一度酸型にしてあっても、後述のアルカリ金属およびアルカリ土類金属、アンモニア、有機アルカリなどの水酸化物水溶液を添加することで、容易に塩型に変換することができる。有機アルカリとしては、各種脂肪族アミン、芳香族アミン、ジアミンなどのアミン類や水酸化テトラメチルアンモニウム、水酸化テトラエチルアンモニウム、水酸化テトラn-ブチルアンモニウム、水酸化ベンジルトリメチルアンモニウム、水酸化2-ヒドロキシエチルトリメチルアンモニウム、などNR4OHRはアルキル基、またはベンジル基、またはフェニル基、またはヒドロキシアルキル基で、4つのRが同一でも異なっていてもよい。で表される水酸化アンモニウム化合物、水酸化テトラエチルホスホニウムなどの水酸化ホスホニウム化合物、水酸化オキソニウム化合物、水酸化スルホニウム化合物などの水酸化物イオンを対イオンとする有機オニウム化合物が挙げられる。酸化処理後、または中和処理後、反応液は、そのままナノファイバー分散液の調製に用いてもよいが、該反応液中の触媒、不純物等を除去するために精製処理を行うことが好ましい。精製処理は、たとえば、ろ過等により酸化セルロースを回収し、水等の洗浄液で洗浄することにより実施できる。洗浄液としては、水系のものが好ましく用いられ、たとえば水、塩酸等が挙げられる。また、該反応液、または精製処理した酸化セルロースに対し、乾燥処理を施してもよい。ナノファイバー分散液は、前記セルロースナノファイバーが水性媒体中に分散しているものである。水性媒体としては、水、または水と有機溶剤との混合溶剤が挙げられる。有機溶剤としては、水と均一に混和可能なものであれよく、たとえばエタノール、メタノール、イソプロパノール、tert-ブタノール等のアルコール、エーテル類、ケトン類等が挙げられ、これらのいずれか1種単独でも、2種以上の混合溶媒でもよい。水性媒体としては水が好ましい。ナノファイバー分散液のpHは、4~11が好ましく、4~9が好ましく、4~8がより好ましく、4~6がさらに好ましい。pHが上記範囲であれば、シランカップリング剤の加水分解、縮合反応が良好に進行し、密着性、ガスバリア性、耐水性等が向上する。特にシランカップリング剤としてテトラアルコキシシランを用いる場合、詳しくは後述するが、好ましくは予めpH2~4程度で加水分解させてから配合されるため、その加水分解物pH2~4を配合した際のナノファイバー分散液のpHの変化が緩和され、該加水分解物が不均一に縮合することで生じる凝集が抑制され、高いガスバリア性を発現できる。該pHは、必要に応じて、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ;または塩酸、硝酸、酢酸、クエン酸等の酸を添加することにより調節できる。ナノファイバー分散液中、セルロースナノファイバーの固形分濃度は、5質量以下が好ましく、3質量以下がより好ましい。該固形分濃度が5質量以下、特に3質量以下であると、分散性、透明性が良好である。該固形分濃度の下限は特に限定されず、0質量超であればよい。ナノファイバー分散液は、たとえば、前記TEMPO酸化処理により得られた酸化セルロース等のセルロースナノファイバー前駆体に水性媒体を加えて水性液を調製し、必要に応じてpH調節を行い、解繊処理ナノファイバー化処理することにより調製できる。水性媒体としては前記と同様のものが挙げられ、水が好ましい。pH調節は前述したアルカリまたは酸を添加することにより実施できる。該水性液の解繊処理前のpHは、特に限定されず、解繊処理後のpHを所望の値前述したナノファイバー分散液のpHに調整できればよい。解繊処理は、ミキサー、高速ホモミキサー、超音波ホモジナイザー、低圧ホモジナイザー、高圧ホモジナイザー、高速回転ミキサー、グラインダー磨砕、凍結粉砕、メディアミル、ボールミル等を用いた機械的処理により実施できる。該処理は、これらを組み合わせて用いてもよい。また、セルロースナノファイバーの微細化に要する時間は、手段により異なるが、微細化が進むほど繊維幅が小さくなるので透明性が増す。解繊処理の際、系内のpHが低下することがあり、解繊処理後、必要に応じてpH調節を行う。得られた処理物のpHが所望の値である場合、該処理物をそのままナノファイバー分散液として使用できる。また、上述の解繊処理では、酸化工程にて導入したカルボキシ基間に生じる、静電反発による力を利用している。特に、該カルボキシ基が酸型-COOHよりも塩型-COO-である方が、分散に寄与する効果が高いため、従来から用いられている。しかしながら、上記塩型のカルボキシ基を有するセルロースナノファイバーは、吸水性が高く、ガスバリア性低下の原因となるセルロースナノファイバーの膨潤を招いてしまう。特に、本発明の課題である高湿度条件下でのガスバリア性を得るためには、できるだけ酸型のセルロースナノファイバーを得ることが望ましい。従って、従来よりもカルボキシ基量を増やした、カルボキシ基量が2~4mmol/gのセルロースナノファイバーを用いてもよい。該範囲であれば、対イオンとなるカチオンをごく少量添加しても良いが、しなくとも微細化することができる。また、塩型とはカルボキシ基がカチオンと対イオンとなった状態であり、カチオンとしてはリチウムイオン、ナトリウムイオン、カリウムイオン、カルシウムイオン、マグネシウムイオン、アンモニウムイオンなどを用いることができ、それぞれの水酸化物水溶液などを、酸型の酸化セルロースの水または水/アルコール混合液中に添加することで、塩型に調整することができる。カチオンは2種以上混合しても良く、中でも、リチウムイオンを用いると、酸化セルロースの膨潤を抑えることができる。また、酸化セルロースの有するカルボキシ基が塩型を多く有すると、液のpHはアルカリ性を示すため、実際には液のpHを調整することで、塩型と酸型の制御をおこなうことができる。<水性分散液a>上記ナノファイバー分散液が、セルロースナノファイバーを含有する水性分散液aである場合、アルコキシシランを含むpH2~4の加水分解液bと混合するためにpHを4~9とすることから、pH4~9でより均一な分散体を得るために、カルボキシ基量が1.8~3.5mmol/gであることがさらに好ましい。水性分散液aは、pHが4~9である。該pHは4~8が好ましく、4~6がさらに好ましい。セルロースナノファイバーに対して単にアルコキシシランやその加水分解物を配合しても、より充分なガスバリア性を発現させることは困難である。つまり、セルロースナノファイバーを用いて膜を形成する場合、該セルロースナノファイバーは、水等の水性媒体に分散させ、分散液として用いられるが、該分散液は、低pH条件下ではセルロースナノファイバーの分散安定性が低下し、凝集してゲル化してしまうため、通常、pH10以上のアルカリ性とされている。一方、アルコキシシランは、酸性条件下で加水分解を行うことが必須とされている。これは、アルコキシシランやその加水分解物は、アルカリ条件下では縮合反応が急激に進行し、凝集してしまうためで、該凝集が生じると、充分なガスバリア性を発現させることは難しい。そこで、pHが上記範囲であれば、アルコキシシランの加水分解物pH2~4に与えるpHの変化が緩和され、アルコキシシランの加水分解物が不均一に縮合することで生じる凝集が抑制され、より高いガスバリア性を発現できる。また、pHが上記範囲の場合、上述したカルボキシ基量よりも多い範囲のセルロースナノファイバーを用いることもできる。すなわち、pHが上記範囲の場合、セルロースナノファイバーのカルボキシ基量が、2.0~4.0mmol/gであることが好ましい。カルボキシ基量が1mmol/g未満では、後述の分散工程において、カチオンを添加しても十分に微細化することができず、繊維幅50nm以下のセルロースナノファイバーを均一に得ることができないため、好ましくない。また、カルボキシ基量が1.0mmol/g以上2.0mmol/g未満では、後述の分散工程におけるカチオン添加量が多くなり、上記範囲内である50nm以下のセルロースナノファイバーを得ることはできるが、セルロースナノファイバーの吸水膨潤によるガスバリア性低下が生じる場合があり、好ましくない。また、カルボキシ基量が4.0mmol/gより大きい場合、セルロースナノファイバーの結晶性が著しく低下するため、ガスバリア性および膜強度が不十分となり、好ましくない。一方、カルボキシ基量が、2.0~4.0mmol/gの範囲内では、分散工程におけるカチオン添加量を減らすことができるため、ガスバリア性低下を招くセルロースナノファイバーの吸水による膨潤を抑えることができる。特に、2.5~4.0mmol/gの範囲においては、カチオンを添加しなくても、十分に微細化したセルロースナノファイバーを得られることができるため、耐水性、透明性および結晶性が高く、さらに緻密で強度に優れた膜を得ることができる。従って、高湿度条件下におけるガスバリア性低下を抑制することができる。なお、カルボキシ基量が、2.0~4.0mmol/gの範囲内であるナノファイバーは、pH4~9の水性分散液aに含有される場合に、上記効果を奏することはもちろん、pHの範囲が上記範囲と異なる水性分散液に含有される場合でも、上記効果を奏する。すなわち、水性分散液に含有されるセルロースナノファイバーのカルボキシ基量が、2.0~4.0mmol/gである場合、耐水性、透明性および結晶性が高く、さらに緻密で強度に優れた膜を得ることができ、高湿度条件下におけるガスバリア性低下を抑制することができる。セルロースナノファイバーのカルボキシ基量は、たとえば、以下の操作手順により求めることができる。固形分濃度0.2のセルロースナノファイバーの水性分散液100mlを調整し、塩酸を加えpH3とした後、0.5N水酸化ナトリウム水溶液を用いて電気伝導度滴定を行う。電気伝導度滴定は、自動滴定装置AUT-701、東亜ディーケーケー社製を用いて0.5N水酸化ナトリウム水溶液を0.05ml/30秒で注入し、30秒毎の電導度とpH値を測定する。滴定は、pH11に達するまでおこない、得られた電導度曲線からカルボキシ基の緩衝作用により消費された0.5N水酸化ナトリウム量Amlを次式に代入して求める。カルボキシ基量mmol/g=0.5×Aml/セルロースナノファイバーの乾燥重量g<シラン化合物>本発明において、シラン化合物は、具体的には、後述するシランカップリング剤、アルコキシシラン、それらの加水分解物等のことを指す。<シランカップリング剤>本発明において、シランカップリング剤は、ケイ素原子に結合した加水分解性基を少なくとも2個有するシラン化合物である。加水分解性基は、加水分解により水酸基となり得る基である。該加水分解が生じると、シランカップリング剤中にシラノール基Si-OHが生成する。加水分解性基としては、たとえばアルコキシ基、アセトキシ基、塩素原子等が挙げられ、これらの中でもアルコキシ基が好ましい。すなわち、シランカップリング剤としては、アルコキシシランが好ましい。該アルコキシ基におけるアルキル基は、炭素数1~5のアルキル基が好ましく、メチル基またはエチル基がより好ましく、エチル基が特に好ましい。シランカップリング剤1分子中に含まれる加水分解性基の数は、2~4個であり、3または4個が好ましく、3個が特に好ましい。シランカップリング剤中の前記加水分解性基の数が2または3個である場合、シランカップリング剤は、さらに、反応性官能基を有することが好ましい。該反応性官能基としては、一般的にシランカップリング剤にてSi原子に結合する有機基が有する官能基として用いられているものの中から、セルロースナノファイバー表面や基材表面に存在する官能基カルボキシ基、水酸基等と反応して化学結合共有結合を形成し得るもの、又は相互作用水素結合し得るものを適宜選択できる。具体例として、たとえばビニル基、エポキシ基、メタクリロキシ基、アクリロキシ基、アミノ基、ウレイド基、メルカプト基、塩素原子、イソシアネート基等が挙げられる。これらの中でも、エポキシ基、メタクリロキシ基、アクリロキシ基、アミノ基が好ましい。反応性官能基としては、上記の中でも、アミノ基が好ましい。ナノファイバー分散液のpHが酸性の場合、セルロースナノファイバーの分散安定性が低下し、凝集が生じるおそれがあるため、そのpHとしては中性~アルカリ性が好ましいが、たとえばテトラアルコキシシランの場合、加水分解の最適pHが酸性領域にあり、中性~アルカリ性では加水分解が急激に進行して凝集するおそれがあるため、予め加水分解させてからナノファイバー分散液に配合する必要がある。アミノ基を有するシランカップリング剤は、加水分解の最適pHが中性から弱アルカリ性であるため、そのままナノファイバー分散液に配合しても凝集は生じにくく、好ましい。また、アミノ基は、セルロースナノファイバー表面に存在するカルボキシ基との反応性に優れている。そのため、たとえばテトラアルコキシシランに比べて、少量の配合量で充分な密着性およびガスバリア性の向上効果が得られる。また、膜の耐水性も向上し、高湿度条件下でも高いガスバリア性が得られる。特に後述する無機層状化合物を配合する場合にこれらの効果が大きい。前記反応性官能基は、Si原子に直接結合していてもよく、連結基を介して結合していてもよい。該連結基としては、たとえば、-NH-が介在していてもよいアルキレン基、アリーレン基等が挙げられ、特に-NH-が介在していてもよいアルキレン基が好ましい。該アルキレン基としては、直鎖状、分岐鎖状、環状のいずれであってもよく、直鎖状または分岐鎖状が好ましく、直鎖状がより好ましい。該アルキレン基の炭素数は、1~15が好ましく1~9がより好ましく1~6がさらに好ましい。該炭素数が大きいほど、耐水性が向上する。これは、該連結基がセルロースナノファイバーの水への親和性を低下させるためと考えられる。一方、該炭素数が小さいほど、密着性およびガスバリア性が向上する。アリーレン基としては、たとえばフェニレン基が挙げられる。反応性官能基は、本発明の効果に優れることから、連結基を介してSi原子に結合していることが好ましく、-NH-が介在していてもよいアルキレン基を介してSi原子に結合していること特に好ましい。シランカップリング剤1分子中に含まれる反応性官能基の数は、1または2個が好ましく、1個が特に好ましい。シランカップリング剤中、Si原子は、前記加水分解性基および反応性官能基以外の他の基が結合していてもよい。該他の基としては、たとえばアルキル基、アリール基、水素原子等が挙げられる。該アルキル基としては、炭素数1~6のアルキル基が好ましい。アリール基としては、たとえばフェニル基が挙げられる。好ましいシランカップリング剤としては、一般式A-Ln-SiOR4-n[式中、Rはアルキル基であり、Aは反応性官能基または水素原子であり、Lは、-NH-が介在していてもよいアルキレン基、アリーレン基または単結合であり、nは0~2の整数である。]で表される化合物が挙げられる。式中、Rのアルキル基は、前記加水分解性基の説明で、アルコキシ基におけるアルキル基として挙げたものと同様のものが挙げられる。式中の複数のRはそれぞれ同じであっても異なっていてもよい。Aにおける反応性官能基としては、前記と同様のものが挙げられ、エポキシ基、メタクリロキシ基、アクリロキシ基、アミノ基が好ましく、アミノ基が特に好ましい。Lにおけるアルキレン基、アリーレン基としては、それぞれ、前記連結基の説明で挙げたものと同様のものが挙げられる。Aが反応性官能基である場合、Lとしては、-CH2x-または-CH2y-NH-CH2z-が好ましい。式中、xは1~15の整数であり、1~9が好ましい。yは1~8の整数であり、1~4が好ましい。zは1~8の整数であり、1~4が好ましい。nが2である場合、式中の複数のAおよびLはそれぞれ同じであっても異なっていてもよい。nとしては、0または1が好ましく、1が特に好ましい。上記の中でも、nが0である化合物、またはnが1であり且つAが反応性官能基である化合物が好ましく、該反応性官能基がアミノ基であるものが最も好ましい。nが0である化合物、つまりテトラアルコキシシランとしては、たとえば、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラ-iso-プロポキシシラン、テトラ-n-プロポキシシラン、テトラ-n-ブトキシシラン、テトラ-sec-ブトキシシラン、テトラ-tert-ブトキシシラン等が挙げられる。これらの中でも、テトラエトキシシランTEOSが好ましい。nが1であり、かつAがアミノ基である化合物としては、たとえば、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-2-アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、3-2-アミノエチルアミノプロピルトリエトキシシラン等が挙げられる。これらの中でも、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-2-アミノエチルアミノプロピルトリエトキシシランが好ましい。膜形成用組成物に配合するシランカップリング剤は1種であっても2種以上であってもよい。たとえばアミノ基等の反応性官能基を有するシランカップリング剤のみを配合してもよく、テトラアルコキシシランのみを配合してもよく、それらを併用してもよい。膜形成用組成物中、シランカップリング剤の配合量は、使用するシランカップリング剤の種類に応じて適宜設定すればよく、特に限定されないが、セルロースナノファイバー固形分に対して、0.5~150質量が好ましく、0.5~100質量がより好ましい。特に、アミノ基等の反応性官能基を有するシランカップリング剤を用いる場合、その配合量は、セルロースナノファイバーに対して0.5~30質量がさらに好ましく、1~10質量が特に好ましい。該配合量が30質量を超えると、特に無機層状化合物を併用する場合に、密着性は良好であるもののガスバリア性が低下するおそれがある。なお、本発明において、シランカップリング剤の配合量は、テトラアルコキシシランの場合はSiO2換算量である。膜形成用組成物中のテトラアルコキシシランの配合量は、テトラアルコキシシランおよび該テトラアルコキシシランに由来する成分の合計量であり、該成分には、未反応のテトラアルコキシシランのほか、その加水分解物、縮合物が含まれる。テトラアルコキシシラン以外のシランカップリング剤の配合量は化合物としての質量である。シランカップリング剤は、ナノファイバー分散液に直接配合してもよく、予め水等の水性媒体に分散させてから配合してもよい。特にテトラアルコキシシランを配合する場合は、予め水性媒体中で加水分解させ、加水分解物を含む加水分解液として配合することが好ましい。該加水分解液は、テトラアルコキシシランを公知の方法により加水分解することにより調製でき、たとえば、アルコキシシランをメタノール等のアルコールに溶解し、その溶液に、塩酸等の酸の水溶液を添加し、加水分解反応させることにより調製できる。アルコールの使用量は、最終的に得られる加水分解液全量に対し、5~90質量が好ましく、30~50質量がより好ましい。加水分解反応時の反応系内のpHは、2~4が好ましく、3~4がより好ましい。該pHが2未満であると、ナノファイバー分散液と混合した際に、セルロースナノファイバーが凝集するおそれがある。該pHが4超であると、アルコキシシランが凝集してガスバリア性が低下するおそれがある。加水分解反応時の反応系内のpHを2~4とすることにより、セルロースナノファイバーまたはアルコキシシランの凝集がなく、均一に分散したナノファイバー分散液を得ることができる。これにより、分散液の安定性が良くなるだけでなく、分散液を塗布した皮膜のバリア性を高めることができる。該pHは、添加する酸の水溶液の濃度により調節できる。加水分解反応時の反応温度は、25°C以下が好ましい。該反応温度の下限は特に限定されず、加水分解反応が進行し得る範囲内であればよい。また、反応時間は、反応時間によっても異なるが、30分間以上が好ましく、2時間以上がより好ましい。反応時間が長いほど、アルコキシシランが均一に加水分解される。アルコキシシランを均一に加水分解することでセルロースナノファイバー分散液との混合時に、セルロースナノファイバーまたはアルコキシシランの凝集がなく、均一に分散したナノファイバー分散液を得ることができる。これにより、分散液の安定性が良くなるだけでなく、分散液を塗布した皮膜のバリア性を高めることができる。得られた加水分解液は、必要に応じてpH調節を行ってもよい。加水分解液のpHは、2~4が好ましく、3~4がより好ましい。pH調節は前述したアルカリまたは酸を添加することにより実施できる。また、必要に応じて、該加水分解液に水性媒体を添加する等により、該加水分解液中のテトラアルコキシシランSiO2換算の濃度を調節してもよい。ここで、テトラアルコキシシランSiO2換算の濃度は、該加水分解液中に含まれる、テトラアルコキシシランに由来する成分のSiO2換算濃度である。該成分としては、加水分解物のほか、未反応の原料テトラアルコキシシラン、それらの縮合物も含まれる。該濃度は、該加水分解液の調製に用いたテトラアルコキシシランの量から求められる。加水分解液中のテトラアルコキシシランSiO2換算の濃度は、10質量以下が好ましく、3質量以下がより好ましい。該濃度が低いほど、ナノファイバー分散液との混合時のショックが低減され、テトラアルコキシシランやその加水分解物の凝集を抑制でき、均一に分散したナノファイバー分散液を得ることができる。これにより、分散液の安定性が良くなるだけでなく、分散液を塗布した皮膜のバリア性を高めることができる。該濃度の下限は特に限定されず、0質量超であればよい。水性媒体としては前記と同様のものが挙げられ、水が好ましい。<加水分解液b>加水分解液bは、加水分解させたアルコキシシランを含有するものであり、pHが2~4である。該pHは3~4が好ましい。アルコキシシランとしては、たとえば、一般式AnSiOR4-n[式中、Rはアルキル基であり、Aは水素原子または非加水分解性の有機基であり、nは0~2の整数である。]で表される化合物が挙げられる。式中、Rのアルキル基は、炭素数1~5のアルキル基が好ましく、メチル基またはエチル基がより好ましく、エチル基が特に好ましい。式中の複数のRはそれぞれ同じであっても異なっていてもよい。Aにおける非加水分解性の有機基としては、特に限定されず、たとえばアルキル基、アリール基、該アルキル基またはアリール基に反応性官能基が結合したもの等が挙げられる。反応性官能基としては、一般的にシランカップリング剤にて、Si原子に結合する有機基が有する官能基として用いられているものと同様であってよい。具体例として、たとえばビニル基、エポキシ基、メタクリロキシ基、アクリロキシ基、アミノ基、ウレイド基、メルカプト基、塩素原子、イソシアネート基等が挙げられる。Aとしては、アルキル基または水素原子が好ましい。該アルキル基としては、炭素数1~6のアルキル基が好ましい。nが2である場合、式中の複数のAはそれぞれ同じであっても異なっていてもよい。nとしては、ガスバリア性の点から、0が特に好ましい。前記一般式AnSiOR4-nにおけるnが0である化合物、つまりテトラアルコキシシランとしては、たとえば、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラ-iso-プロポキシシラン、テトラ-n-プロポキシシラン、テトラ-n-ブトキシシラン、テトラ-sec-ブトキシシラン、テトラ-tert-ブトキシシラン等が挙げられる。これらの中でも、テトラエトキシシランTEOSが好ましい。nが1である化合物、つまりトリアルコキシシランとしては、たとえば、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、メチルトリプロポキシシラン、メチルトリブトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン等が挙げられる。nが2である化合物、つまりジアルコキシシランとしては、たとえば、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、メチルジメトキシシラン、メチルジエトキシシラン等が挙げられる。加水分解液bは、アルコキシシランを公知の方法により加水分解することにより調製できる。アルコキシシランとしては、1種を単独で用いても2種以上を併用してもよい。加水分解液bは、たとえば、アルコキシシランをメタノール等のアルコールに溶解し、その溶液に、塩酸等の酸の水溶液を添加し、加水分解反応させることにより調製できる。アルコールの使用量は、最終的に得られる加水分解液b全量に対し、5~90質量が好ましく、30~50質量がより好ましい。加水分解反応時の反応系内のpHは、2~4が好ましく、3~4がより好ましい。該pHが2未満であると、水性分散液aと混合した際に、セルロースナノファイバーが凝集するおそれがある。該pHが4超であると、アルコキシシランが凝集してガスバリア性が低下するおそれがある。加水分解反応時の反応系内のpHを2~4とすることにより、セルロースナノファイバーまたはアルコキシシランの凝集がなく、均一に分散したナノファイバー分散液を得ることができる。これにより、分散液の安定性が良くなるだけでなく、分散液を塗布した皮膜のバリア性を高めることができる。該pHは、添加する酸の水溶液の濃度により調節できる。加水分解反応時の反応温度は、25°C以下が好ましい。該反応温度の下限は特に限定されず、加水分解反応が進行し得る範囲内であればよい。また、反応時間は、反応時間によっても異なるが、30分間以上が好ましく、2時間以上がより好ましい。反応時間が長いほど、アルコキシシランが均一に加水分解される。アルコキシシランを均一に加水分解することでセルロースナノファイバー分散液との混合時に、セルロースナノファイバーまたはアルコキシシランの凝集がなく、均一に分散したナノファイバー分散液を得ることができる。これにより、分散液の安定性が良くなるだけでなく、分散液を塗布した皮膜のバリア性を高めることができる。得られた加水分解液は、必要に応じてpH調節を行ってもよい。pH調節は前述したアルカリまたは酸を添加することにより実施できる。また、必要に応じて、該加水分解液に水性媒体を添加する等により、該加水分解液中のアルコキシシランSiO2換算の濃度を調節してもよい。ここで、アルコキシシランSiO2換算の濃度は、該加水分解液中に含まれる、アルコキシシランに由来する成分のSiO2換算濃度である。該成分としては、加水分解物のほか、未反応の原料アルコキシシラン、それらの縮合物も含まれる。該濃度は、該加水分解液の調製に用いたアルコキシシランの量から求められる。加水分解液b中のアルコキシシランSiO2換算の濃度は、10質量以下が好ましく、3質量以下がより好ましい。該濃度が低いほど、水性分散液aとの混合時のショックが低減され、アルコキシシランやその加水分解物の凝集を抑制で均一に分散したナノファイバー分散液を得ることができる。これにより、分散液の安定性が良くなるだけでなく、分散液を塗布した皮膜のバリア性を高めることができる。該濃度の下限は特に限定されず、0質量超であればよい。水性媒体としては前記と同様のものが挙げられ、水が好ましい。膜形成用組成物は、水性分散液aと加水分解液bとを、セルロースナノファイバー/アルコキシシランSiO2換算の質量比が0.1~5の範囲内となるように混合することにより調製できる。セルロースナノファイバー/アルコキシシランSiO2換算の質量比は、0.1~5が好ましく、0.3~2がより好ましい。セルロースナノファイバー/アルコキシシランSiO2換算の質量比が5を超えると、形成される膜のガスバリア性が高湿度条件下で劣化しやすい。また、0.1未満であると、膜が脆くなる。上記混合は、得られる膜形成用組成物のpHが、4~6の範囲内となるように行うことが好ましい。該pHは、4~5がより好ましい。膜形成用組成物中、セルロースナノファイバーの固形分濃度は、膜形成用組成物の総質量に対し、0.1~5質量の範囲内であることが好ましく、0.1~3質量がより好ましい。膜形成用組成物中、アルコキシシランSiO2換算の濃度は、膜形成用組成物の総質量に対し、0.1~10質量の範囲内であることが好ましく、0.1~5質量がより好ましい。ここで、膜形成用組成物中のアルコキシシランSiO2換算の濃度は、加水分解液中のアルコキシシランSiO2換算の濃度と同様、アルコキシシランに由来する成分のSiO2換算濃度である。該成分としては、加水分解物のほか、未反応の原料アルコキシシラン、それらの縮合物も含まれる。本発明において、膜形成用組成物は、さらに、無機層状化合物を含有することが好ましい。これにより、基材への密着性がさらに向上する。また、ガスバリア性、特に高湿度条件下でのガスバリア性、特に水蒸気バリア性もさらに向上する。無機層状化合物とは、層状構造を有する結晶性の無機化合物をいい、無機層状化合物である限り、その種類、粒径、アスペクト比等は特に限定されず、使用目的等に応じて適宜選択することができる。ガスバリア性、耐水性、耐湿性の点から、アスペクト比が大きいほど好ましい。該アスペクト比として具体的には、5以上が好ましく、10以上がより好ましい。該アスペクト比の上限は特に限定されない。実用上、20程度であれば充分である。無機層状化合物として具体的には、たとえば、カオリナイト、ディッカイト、ナクライト、ハロイサイト、アンチゴライト、クリソタイル、パイロフィライト、モンモリロナイト、バイデライト、ヘクトライト、サポナイト、スチーブンサイト、テトラシリリックマイカ、ナトリウムテニオライト、白雲母、マーガライト、タルク、バーミキュライト、金雲母、ザンソフィライト、緑泥石等が挙げられる。これらの中でも、組成物中での分散安定性、組成物の塗工性等の点から、モンモリロナイトが好ましい。無機層状化合物は、膜形成用組成物に直接配合してもよく、予め水等の水性媒体に分散させてから配合してもよい。膜形成用組成物が無機層状化合物を含有する場合、該膜形成用組成物中のセルロースナノファイバー/無機層状化合物の質量比は、99/1~30/70が好ましく、90/10~50/50がより好ましい。該質量比が99/1以上となる量の無機層状化合物を配合すると、上記効果が充分に得られる。該質量比が30/70を超える量の無機層状化合物を配合すると、該膜形成用組成物中でのセルロースナノファイバーの分散性が悪くなるおそれがある。膜形成用組成物は、必要に応じて、本発明の効果を損なわない範囲で、上記以外の他の成分を含有してもよい。該他の成分としては、特に限定されず、当該膜形成用組成物により形成する膜の用途等に応じて、公知の添加剤のなかから適宜選択できる。具体的には、たとえばレベリング剤、消泡剤、水溶性高分子、合成高分子、無機系粒子、有機系粒子、潤滑剤、帯電防止剤、紫外線吸収剤、染料、顔料、安定剤等が挙げられる。<シート>本発明のシートは、上記膜形成用組成物を用いて形成された膜を備えるものであり、該膜は、セルロースナノファイバーと、シラン化合物由来成分とを含有する。上記膜形成用組成物は、セルロースナノファイバーまたはシラン化合物由来成分が凝集せず、均一に分散しているため、上記膜形成用組成物を用いることにより、セルロースナノファイバーがナノオーダーでも均一に分散した膜を形成することができる。シラン化合物由来成分としては、シランカップリング剤、アルコキシシラン、それらの加水分解物、その縮合物等が挙げられる。該シラン化合物由来成分は、セルロースナノファイバーと反応して複合化していてもよい。以下、該膜形成用組成物を用いて形成された膜をナノファイバー膜ということがある。該ナノファイバー膜は、支持体上に、上記膜形成用組成物からなる塗膜を形成し、乾燥させることにより形成できる。塗膜の形成方法は特に限定されず、コーティング法、キャスト法等の公知の方法が利用できる。コーティング法としては、グラビアコート法、グラビアリバースコート法、ロールコート法、リバースロールコート法、マイクログラビアコート法、コンマコート法、エアナイフコート法、バーコート法、メイヤーバーコート法、ディップコート法、ダイコート法、スプレーコート法等が挙げられ、いずれの方法を用いてもよい。塗膜の乾燥方法としては、自然乾燥、送風乾燥、熱風乾燥、UV乾燥、熱ロール乾燥、赤外線照射等を用いることができる。塗膜の乾燥条件は、塗膜中の水性媒体を除去できればよく、特に限定されないが、乾燥温度が高いほど、または乾燥時間が長いほど、シロキサンネットワークの構築が充分に行われ、高湿度下でのガスバリア性が良好となる傾向がある。かかる観点から、乾燥温度は、80°C以上が好ましく、150°C以上がより好ましい。また、乾燥時間は、3分間以上が好ましく、10分間以上がより好ましい。乾燥温度の上限は、膜形成用組成物中の固形分濃度や用いる水性媒体の種類、乾燥時間等を考慮して適宜設定すればよい。乾燥時間は、180分間以下が好ましい。ナノファイバー膜の厚さ乾燥後の厚さは、0.1~5μmが好ましく、0.1~1μmがより好ましい。該厚さが5μm超であると屈曲性が劣り、0.1μm未満であると支持体表面の凹凸の影響を受け、ガスバリア性が低下するおそれがある。また、膜の強度や密着性を向上させるために、ナノファイバー膜を形成後に、さらにUV照射やEB照射処理を施すことでも可能である。本発明のシートは、前記ナノファイバー膜のみから構成される単層シートであってもよく、さらに、該ナノファイバー膜以外の他の層たとえば後述する基材を有する多層シートであってもよい。本発明のシートが前記ナノファイバー膜のみから構成される単層シートである場合、該シートは、上記のようにして支持体上に形成したナノファイバー膜を該支持体から剥離することにより得られる。本発明のシートが、該ナノファイバー膜以外の他の層を有する多層シートである場合、該多層シートは、前記支持体として該他の層を用いて該他の層上に直接前記ナノファイバー膜を形成してもよく、また、上記のようにして作製した単層シートと、他のシートとを積層することにより作製してもよい。後者の場合、単層シートと他のシートとは、接着剤を用いて積層してもよく、直接積層してもよい。本発明のシートは、基材に前記ナノファイバー膜が積層されていることが好ましい。これにより、シート強度、ガスバリア性、成形性等が向上し、好ましい。基材としては、特に限定されず、一般的に使用されている種々のシート状の基材フィルム状のものを含むのなかから、当該シートの用途に応じて適宜選択して使用することができる。このような基材の材質として、たとえば、紙、板紙、ポリ乳酸、ポリブチルサクシネート等の生分解性プラスチック、ポリオレフィン系樹脂ポリエチレン、ポリプロピレン等、ポリエステル系樹脂ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等、セルロース系樹脂トリアセチルセルロース、ジアセチルセルロース、セロファン等、ポリアミド系樹脂ナイロン-6、ナイロン-66等、ポリ塩化ビニル系樹脂、ポリイミド系樹脂、ポリビニルアルコール系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、エチレンビニルアルコール系樹脂等、これらの高分子を構成するモノマーのいずれか2種以上の共重合体等が挙げられる。特に、紙やポリ乳酸、ポリブチルサクシネートなどの生分解性プラスチック、バイオポリエチレンなど、バイオマス由来材料からできた基材を用いると、環境負荷の少ない天然物由来材料であるセルロースナノファイバーの利点を最大限に生かすことができるため、好ましい。紙やポリ乳酸などの基材は、基材自体はガスバリア性と密着性の低い基材として知られているが、これらの基材を本発明のセルロースナノファイバー膜に積層させることで、ガスバリア性と密着性の高いバイオマス由来材料を提供できる。該基材は、帯電防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、滑剤、着色剤等の公知の添加剤を含有してもよい。該基材は、表面に、コロナ処理、アンカーコート処理、プラズマ処理、オゾン処理、フレーム処理等の表面処理が施されていてもよい。表面処理を施すことで、該表面に積層される層たとえば前記ナノファイバー膜、後述する蒸着層等との密着性が向上する。これらの表面処理は公知の方法により実施できる。基材の厚さは、当該シートの用途等に応じて適宜設定できる。たとえば包装材料として用いられる場合、通常、10~200μmの範囲内であり、10~100μmが好ましい。前記基材の表面には、無機化合物からなる蒸着層が形成されていてもよい。これにより、ガスバリア性が向上する。無機化合物としては、特に限定されず、従来、ガスバリア材等において蒸着膜を形成するために用いられているものが利用できる。具体例として、たとえば酸化アルミニウム、酸化マグネシウム、酸化ケイ素、酸化スズ等の無機酸化物が挙げられる。これらはいずれか1種を単独で用いても2種以上を併用してもよい。無機化合物としては、特に、酸素ガスや水蒸気に対するバリア性に優れることから、酸化アルミニウム、酸化マグネシウムおよび酸化ケイ素から選ばれる少なくとも1種が好ましい。これらの中でも、酸化アルミニウムまたは酸化ケイ素が好ましい。蒸着層の厚さは、用いられる無機化合物の種類構成により最適条件が異なるが、一般的には数nm~500nmの範囲内、好ましくは5~300nmの範囲内で、所望のガスバリア性等を考慮して適宜選択される。この蒸着層の厚さが薄すぎると蒸着膜の連続性が維持されず、反対に厚すぎると可撓性が低下し、クラックが発生しやすくなって、該蒸着層のガスバリア性が充分に発揮されないおそれがある。蒸着層は、真空蒸着法、スパッタリング法、プラズマ気相成長法CVD法等の公知の方法により形成できる。基材上に蒸着層を形成する場合、該基材の蒸着層を形成する面に、前述したような表面処理を施すことが好ましい。この場合、該表面処理としては、アンカーコート処理が好ましい。基材として、蒸着層が形成された市販のフィルムまたはシートを用いることもできる。基材として、蒸着層が片面に形成されているものを用いる場合、前記ナノファイバー膜は、基材の蒸着層側に積層されてもよく、その反対側に積層されてもよい。印刷適性、屈曲性等の点から、蒸着層側が好ましい。本発明のシートは、さらに、熱溶着可能な熱可塑性樹脂層を有することが好ましい。かかるシートは、ヒートシールによる加工、密封等が可能であることから、包装材料として有用である。熱溶着可能な熱可塑性樹脂層としては、たとえば、未延伸ポリプロピレンフィルムCPP等のポリプロピレンフィルム;低密度ポリエチレンフィルムLDPE、直鎖状低密度ポリエチレンフィルムLLDPE等のポリエチレンフィルム;等が挙げられる。該熱可塑性樹脂層は、通常、押し出し成形によって、または接着剤層を介して、ナノファイバー膜上に積層される。本発明のシートは、上記のほか、必要に応じて、印刷層、中間フィルム層等を設けてもよい。たとえば上記層を設けたシートの構成例として、下記構成が挙げられる。a基材/ガスバリア層/ラミネート用接着剤層/ヒートシール層b基材/ガスバリア層/印刷層/ラミネート用接着剤層/ヒートシール層c基材/ガスバリア層/ラミネート用接着剤層/中間フィルム層/ラミネート用接着剤層/ヒートシール層中間フィルム層は、ボイル及びレトルト殺菌時の破袋強度を高めるために設けられるもので、一般的に機械強度及び熱安定性の面から二軸延伸ナイロンフィルム、二軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルム、二軸延伸ポリプロピレンフィルムの内から選ばれることが多い。厚さは、材質や要求品質等に応じて決められるが、一般的には、10~30μmの範囲である。形成方法としては、2液硬化型ウレタン系樹脂等の接着剤を用いて貼り合わせるドライラミネート法により積層することができる。また、紙などのガス透過性の良い基材を用いる場合は、デンプン系の水溶性接着剤や酢酸ビニルエマルジョンのような水性接着剤を用いたウェットラミネーション法により積層できる。ヒートシール層は、袋状包装体などを形成する際に密封層として設けられるものである。例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-酢酸ビニル共重合体、エチレン-メタクリル酸共重合体、エチレン-メタクリル酸エステル共重合体、エチレン-アクリル酸共重合体、エチレン-アクリル酸エステル共重合体、ポリブチレンサクシネートまたはそれらの金属架橋物等の樹脂の1種からなるフィルムが用いられる。厚さは、目的に応じて決められるが、一般的には、15~200μmの範囲である。形成方法としては、ヒートシール層を形成するフィルムを2液硬化型ウレタン樹脂などの接着剤を用いて貼り合わせるドライラミネート法等を用いることが一般的であるが、いずれも公知の方法により積層することができる。ラミネート用接着剤層として用いられる接着剤としては、積層される各層の材質に応じてアクリル系、ポリエステル系、エチレン-酢酸ビニル系、ウレタン系、塩化ビニル-酢酸ビニル系、塩素化ポリプロピレン系などの公知の接着剤を用いることができる。ラミネート用接着剤層を形成するための接着剤の塗布方法としては、公知の塗布法を用いることができ、例えば、ロールコーター、リバースロールコーター、グラビアコーター、マイクログラビアコーター、ナイフコーター、バーコーター、ワイヤーバーコーター、ダイコーター、ディップコーター等を用いることができる。接着剤の塗布量としては、1~10g/m2が好ましい。印刷層は、包装袋などとして実用的に用いるために形成されるものである。ウレタン系、アクリル系、ニトロセルロース系、ゴム系、塩化ビニル系等の従来から用いられているインキバインダー樹脂に各種顔料、体質顔料及び可塑剤、乾燥剤、安定剤等の添加剤などが添加されてなるインキにより構成される層であり、文字、絵柄等が形成されている。本発明の膜形成用組成物によれば、上述したように、基材への密着性が高く、ガスバリア性も良好なナノファイバー膜を形成できる。また、該ナノファイバー膜は、水によって膨潤しにくい耐水性の高いものである。さらに、該ナノファイバー膜は、透明性、耐熱性が高く、また、セルロースナノファイバーを主体として構成されるため環境負荷が小さい、強度耐衝撃性、柔軟性等や結晶性が高い、熱膨張しにくい等の利点を有する。基材への密着性および耐水性に優れ、ガスバリア性も良好であることから、該ナノファイバー膜を基材上に設けたシートは、水や湿度による密着性の低下が生じにくく、たとえば高湿度条件下においても優れた耐久性を発揮する。また、水や湿度によるガスバリア性の低下が生じにくく、たとえば高湿度条件下においても良好なガスバリア性を発揮する。また、アルコキシシランのみの加水分解、縮合により形成された膜は硬く脆い欠点があるが、セルロースナノファイバーと組み合わせることで、柔軟性が向上する。そのため、本発明のシートは、ガスバリア材として有用である。本発明の有用性は前記ナノファイバー膜が基材上に積層されている場合に特に高い。以下、実施例及び比較例を示して本発明を詳細に説明する。ただし、本発明は以下の記載によっては限定されない。なお、以下の各例において、pHは、pHメーター堀場製作所社製D-51Tを用い、25°CにおけるpHを測定した。まず、シラン化合物として、シランカップリング剤を配合した例について説明する。<製造例1:セルロースナノファイバー分散液の調製>針葉樹クラフトパルプ30gを水600gに浸漬し、ミキサーにて分散させた。分散後のパルプスラリーにあらかじめ水200gに溶解させたTEMPOを0.3g、NaBrを3g添加し、更に水で希釈し全体を1400mLとした。系内を20°Cに保ち、セルロース1gに対し10mmolになるよう次亜塩素酸ナトリウム水溶液を計りとり、pH10に調製した後、系内に添加した。滴下開始からpHは低下を始めたが、0.5N水酸化ナトリウム水溶液を用いてpHを10に保った。滴下開始から2時間後、0.5N水酸化ナトリウムが2.5mmol/gになったところでエタノールを30g添加し、反応を停止させた。反応系に0.5N塩酸を添加し、pH2まで低下させた。酸化パルプをろ過し、0.01N塩酸または水で繰返し洗浄して酸化パルプを得た。該酸化パルプのカルボキシ基量を下記手順で測定したところ、1.6mmol/gであった。[酸化パルプのカルボキシ基量の測定]酸化パルプを固形分重量で0.1g量りとり、1質量濃度で水に分散させ、塩酸を加えてpHを3とした。その後0.5N水酸化ナトリウム水溶液を用いて電導度滴定法によりカルボキシ基量mmol/gを求めた。該酸化パルプを、固形分濃度が1.0質量となるように蒸留水で希釈し、得られた希釈液に1N水酸化ナトリウム水溶液を添加してpHを8とした後、超音波ホモジナイザーで処理することによりセルロースナノファイバー以下、単にナノファイバーという。分散液を得た。該分散液は透明で、pHは6であった。<製造例2:TEOS加水分解液の調製>メタノール36.4gにTEOS44.8gを溶解させてTEOSのメタノール溶液を調製した。該溶液に、攪拌下で0.01N塩酸44.8gを滴下して反応系内のpHを3に調整しつつ、滴下開始から2時間攪拌することによりTEOS加水分解液SiO2換算でのTEOSの濃度:1質量を得た。<製造例3:モンモリロナイト分散液の調製>モンモリロナイトクニミネ工業社製クニピアFに、固形分濃度が1.0質量になるようにイオン交換水を加え、超音波ホモジナイザーで分散処理を施してモンモリロナイト分散液を得た。<比較例1、実施例1~5、比較例2、実施例6~18>前記製造例1~3でそれぞれ調製したナノファイバー分散液、モンモリロナイト分散液、TEOS加水分解液、および下記S1~S4から選ばれるいずれか1種の化合物以下、S成分という。を、それぞれ、ナノファイバー固形分とモンモリロナイト固形分とTEOSSiO2換算とS成分との配合比質量比が表1に示す配合比となるように混合することにより、膜形成用組成物を調製した。各例で使用したS成分は表1に示すとおりである。S1:3-アミノプロピルトリエトキシシラン[NH2CH2CH2CH2SiOC2H53]。S2:チッソ社製サイラエースS5103-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン。S3:3-2-アミノエチルアミノプロピルトリエトキシシラン[NH2CH2CH2NHCH2CH2CH2SiOC2H53]。S4:チッソ社製サイラエースS7103-メタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン。得られた膜形成用組成物について、以下の評価を行った。その結果を表1に示す。[密着性評価]基材として、表面をコロナ処理した膜厚12μmのポリエチレンテレフタレートPETフィルムを用意した。該基材のコロナ処理面上に、膜形成用組成物を、バーコーターを用いて塗布した後、120°Cで5分間乾燥処理することにより膜厚約200nmのフィルム以下、コーティングフィルムという。を形成した。これにより、前記基材上に膜厚約200nmのコーティングフィルムが積層されてなる積層フィルムを得た。該コーティングフィルムに、クロスカットガイドCCJ-1コーテック社製を用い、縦×横にそれぞれ10本×10本の碁盤目間隔1mm、計100カットをきり、その上にセロテープ登録商標ニチバン社製CT24を貼り付けて剥離試験を行った。剥離後、基材表面に、剥離せず残った碁盤目の数を数えた。その結果残った碁盤目の数/100を残存碁盤目数として表1に示す。[耐水性評価膨潤倍率の測定]比較例1、実施例1~5、比較例2、実施例6~9、13~18で得た膜形成用組成物をそれぞれポリスチレン容器に流し込み、50°Cで18時間乾燥させ、膜厚15μmのキャストフィルムを得た。作製した各キャストフィルムの質量gを測定し、その後、該キャストフィルムを純水に1分間浸漬した。該キャストフィルムを取り出し、その表面に付着した余分な水を吸い取った後、その質量gを測定した。各キャストフィルムの浸漬前の質量および浸漬後の質量から、以下の式により膨潤倍率を算出した。該膨潤倍率が低いほど、水に膨潤し難く、耐水性が高いと言える。膨潤倍率=浸漬後の重量/浸漬前の重量[ガスバリア性評価酸素透過度の測定]膜形成用組成物として、比較例1、実施例2~3、比較例2、実施例6~18で得た膜形成用組成物を用いた以外は前記[密着性評価]と同様にして、積層フィルムを作製した。該積層フィルムについて、30°C、70RH雰囲気下での酸素透過度cm3/m2dayを、酸素透過度測定装置MOCONOX-TRAN2/21モダンコントロール社製を用いて測定した。S成分および/またはTEOSの配合量以外は同じ組成の比較例1および実施例1~5、10~18の結果から、ナノファイバー分散液にS成分および/またはTEOSを配合することで、形成されるフィルムの基材に対する密着性が向上し、30°C70RH雰囲気下での酸素ガスバリア性や耐水性も向上することが確認できた。また、実施例1~5、13~18の結果から、アミノ基、エポキシ基、メタクリロキシ基等の反応性官能基がアルキレン基を介してSi原子に結合したシランカップリング剤であるS成分が、少ない配合量で密着性の向上、ガスバリア性の向上、耐水性の向上等の効果を発揮することが確認できた。これらのうち、耐水性の向上効果は、S成分をセルロースナノファイバー100質量部に対して2質量部以上配合した実施例1~5、14~18で顕著であった。また、S成分の配合量以外は同じ組成の比較例2および実施例6~9の結果から、ナノファイバー分散液にS成分を配合することで、形成されるフィルムの基材に対する密着性が向上し、耐水性も向上することが確認できた。また、いずれも30°C70RH雰囲気下での酸素透過度が50cm3/m2day以下であり、酸素ガスバリア性も高かった。特に、S成分の配合量が、セルロースナノファイバー100質量部に対して10質量部以下の実施例15~16は、比較例1よりも該酸素透過度が低かった。また、実施例6~9の結果と、モンモリロナイトの配合の有無以外はそれらと同じ組成の前記実施例1~2の結果との比較から、モンモリロナイトの配合により、基材に対する密着性および30°C70RH雰囲気下での酸素ガスバリア性が大きく向上することが確認できた。<比較例3、実施例19~21>膜形成用材料として前記比較例1、実施例2、実施例7、実施例10の膜形成用材料をそれぞれ使用してコーティングフィルムを形成した以外は前記[密着性評価]と同様にして積層フィルムを作製した。該積層フィルムのコーティングフィルム側基材とは反対側に、さらに、ウレタンポリオール系接着剤を用いて、ドライラミネートにより膜厚70μmのポリプロピレンPPフィルムを貼り合わせることにより3層積層体を得た。該3層積層体について、前記と同様にして30°C70RH雰囲気下での酸素透過度を測定した。また、下記の手順で、水蒸気透過度および密着強度を測定した。その結果を表2に示す。[水蒸気透過度の測定]40°C、90RH雰囲気下での水蒸気透過度g/m2dayを、水蒸気過度測定装置PERMATRANW-3/33MGモダンコントロール社製を用いて測定した。[密着強度の測定]各3層積層体を、幅15mm×長さ10cmの短冊状に切り抜き、試験片とした。該試験片について、JIS-K-7127に準拠して、引張り速度300mm/minでT字剥離を行って、基材とPPフィルムの間の密着強度N/15mmを測定した。<比較例4、実施例22~23>基材として、膜厚25μmのポリ乳酸PLAフィルムを使用し、膜形成用材料として前記比較例1、実施例2、実施例7の膜形成用材料をそれぞれ使用してコーティングフィルムを形成した以外は前記実施例19と同様にして積層フィルムを作製し、3層積層体を得た。得られた3層積層体について、それぞれ、実施例19と同じ評価を行った。その結果を表2に示す。<比較例5、実施例24~25>基材として、厚さ約70μmの紙坪量100g/m2のコート紙を使用し、膜形成用材料として前記比較例1、実施例2、実施例7の膜形成用材料をそれぞれ使用してコーティングフィルムを形成した以外は前記実施例19と同様にして積層フィルムを作製し、3層積層体を得た。得られた積層フィルムについて、それぞれ、実施例19と同じ評価を行った。その結果を表2に示す。<比較例6、実施例26~27>基材として、膜厚12μmのPETフィルムの片面に厚さ40nmの蒸着層SiOxが形成された蒸着フィルムを使用し、該基材の蒸着層側に、膜形成用材料として前記比較例1、実施例2、実施例10の膜形成用材料をそれぞれ使用してコーティングフィルムを形成した以外は前記実施例19と同様にして積層フィルムを作製し、3層積層体を得た。得られた積層フィルムについて、それぞれ、実施例19と同じ評価を行った。その結果を表2に示す。上記結果から、シランカップリング剤を配合した本発明の膜形成用材料を用いることで、シランカップリング剤を配合していない場合に比べて、高湿度環境下でのガスバリア性を、シランカップリング剤を配合しない場合よりも低く保ちつつ、基材に対する密着性を向上させることができ、多様な基材との間で、2N/15mm以上の密着強度を示す積層体が得られることが確認できた。特にモンモリロナイトを配合した場合にガスバリア性の向上効果が大きかった。次に、シラン化合物として、アルコキシシランを配合した例について説明する。以下の各例で用いた測定方法および評価方法は以下のとおりである。[pHの測定]pHメーター堀場製作所社製D-51Tを用い、25°CにおけるpHを測定した。[酸化パルプのカルボキシ基量の測定]酸化パルプを固形分重量で0.1g量りとり、1質量濃度で水に分散させ、塩酸を加えてpHを3とした。その後0.5N水酸化ナトリウム水溶液を用いて電導度滴定法によりカルボキシ基量mmol/gを求めた。[高湿度条件下での酸素バリア性の評価]ガスバリア性フィルムの酸素透過度cm3/m2dayを、25°C、70RH雰囲気下で、酸素透過度測定装置MOCONOX-TRAN2/21モダンコントロール社製を用いて測定することで、高湿度条件下での酸素バリア性を評価した。[高湿度条件下での水蒸気バリア性の評価]ガスバリア性フィルムの水蒸気透過度g/m2dayを、40°C、90RH雰囲気下で、JISZ0208に準拠し、カップ法により測定することで、高湿度条件下での水蒸気バリア性を評価した。<製造例4:水性分散液a1の調製>針葉樹クラフトパルプ30gを水600gに浸漬し、ミキサーにて分散させた。分散後のパルプスラリーにあらかじめ水200gに溶解させたTEMPOを0.3g、NaBrを3g添加し、更に水で希釈し全体を1400mLとした。系内を20°Cに保ち、セルロース1gに対し10mmolになるよう次亜塩素酸ナトリウム水溶液を計りとり、pH10に調製した後、系内に添加した。滴下開始からpHは低下を始めたが、0.5N水酸化ナトリウム水溶液を用いてpHを10に保った。滴下開始から2時間後、0.5N水酸化ナトリウムが2.5mmol/gになったところでエタノールを30g添加し、反応を停止させた。反応系に0.5N塩酸を添加し、pH2まで低下させた。酸化パルプをろ過し、0.01N塩酸または水で繰返し洗浄して酸化パルプを得た。該酸化パルプのカルボキシ基量は1.8mmol/gであった。該酸化パルプを、固形分濃度が1.0質量となるようにイオン交換水で希釈し、得られた希釈液に1N水酸化ナトリウム水溶液を添加してpHを8とした後、高速回転ミキサーで20分間処理することにより、セルロースナノファイバーの水性分散液a1を得た。該水性分散液a1は透明で、pHは6であった。<製造例5:加水分解液b1の調製>メタノール36.4gにTEOS44.8gを溶解させてTEOSのメタノール溶液を調製した。該溶液に、攪拌下で0.01N塩酸44.8gを滴下して反応系内のpHを3に調整しつつ、滴下開始から2時間攪拌することによりTEOS加水分解液SiO2換算でのTEOSの濃度:1質量を得た。<製造例6:加水分解液b2の調製>前記製造例5において、0.01N塩酸の代わりに0.02N塩酸を使用し、反応系内のpHを2に調整した以外は製造例5と同様にして、pH2の加水分解液b2を得た。<製造例7:加水分解液b3の調製>製造例5で得たTEOS加水分解液に、SiO2換算でのTEOSの濃度が20質量となるようにイオン交換水を加えてpH3の加水分解液b3を得た。<製造例8:加水分解液b4の調製>前記製造例5において、0.01N塩酸の代わりに0.0001N塩酸を使用し、反応系内のpHを4.5に調整した以外は製造例4と同様にして、pH4.5の加水分解液b4を得た。<製造例9:モンモリロナイト分散液の調製>モンモリロナイトクニミネ工業社製クニピアFに、固形分濃度が1.0質量になるようにイオン交換水を加え、超音波ホモジナイザーで分散処理を施してモンモリロナイト分散液を得た。<実施例28~30>前記製造例4、5、9でそれぞれ調製した水性分散液a1、加水分解液b1及びモンモリロナイト分散液を、セルロースナノファイバー、TEOS、モンモリロナイトの配合比質量比。TEOSはSiO2換算が表3に示す配合比となるように混合して塗布液ガスバリア層形成用組成物を調製した。得られた塗布液を、それぞれ、膜厚25μmのポリエチレンテレフタレートPETフィルム上に、バーコーター50により塗布した後、120°Cで5分間乾燥処理することにより膜厚約250nmのガスバリア層を形成した。これにより、膜厚約250nmのガスバリア層を有するガスバリアフィルムを得た。得られたガスバリアフィルムについて、酸素透過度及び水蒸気透過度を測定した。その結果を表4に示す。<実施例31>前記実施例28において、乾燥処理条件を120°C15分間に変更した以外は前記実施例28と同様にして、膜厚約250nmのガスバリア層を有するガスバリアフィルムを得た。該ガスバリアフィルムついて、酸素透過度及び水蒸気透過度を測定した。その結果を表4に示す。<実施例32>前記実施例28において、乾燥処理条件を150°C5分間に変更した以外は前記実施例28と同様にして、膜厚約250nmのガスバリア層を有するガスバリアフィルムを得た。該ガスバリアフィルムついて、酸素透過度及び水蒸気透過度を測定した。その結果を表4に示す。<実施例33>前記実施例28において、乾燥処理条件を180°C5分間に変更した以外は前記実施例28と同様にして、膜厚約250nmのガスバリア層を有するガスバリアフィルムを得た。該ガスバリアフィルムついて、酸素透過度及び水蒸気透過度を測定した。その結果を表4に示す。<実施例34>前記実施例28において、膜厚25μmのPETフィルムの片面に厚さ400nmの蒸着層が形成された蒸着フィルム基材:PET、蒸着層:SiOxを用いた以外は前記実施例28と同様にして、膜厚約250nmのガスバリア層を有するガスバリアフィルムを得た。塗布液は、蒸着層側に塗布した。該ガスバリアフィルムついて、酸素透過度及び水蒸気透過度を測定した。その結果を表4に示す。<実施例35>前記実施例28において、PETフィルムの代わりに、厚さ70μmの紙コート紙を用いた以外は前記実施例28と同様にして、膜厚約250nmのガスバリア層を有するガスバリアフィルムを得た。該ガスバリアフィルムついて、酸素透過度を測定した。その結果を表4に示す。なお、水蒸気透過度については、基材としてPETフィルムではなく紙を用いたため測定しなかった。<実施例36>前記実施例28において、加水分解液b1の代わりに、製造例6で得た加水分解液b2を用い、セルロースナノファイバー、TEOSの配合比質量比が表3に示す配合比となるように混合した以外は前記実施例28と同様にして、膜厚約250nmのガスバリア層を有するガスバリアフィルムを得た。該ガスバリアフィルムついて、酸素透過度及び水蒸気透過度を測定した。その結果を表4に示す。なお、本実施例で調製した塗布液は、セルロースナノファイバーの凝集が生じ、実施例28~35で調製した塗布液に比べて粘度が高くなっていた。<比較例7>前記実施例28において、塗布液を調製せず、該塗布液の代わりに水性分散液a1を用いた以外は前記実施例28と同様にして、膜厚約250nmのガスバリア層を有するガスバリアフィルムを得た。該ガスバリアフィルムついて、酸素透過度及び水蒸気透過度を測定した。その結果を表4に示す。<比較例8>前記実施例28において、加水分解液b1の代わりに、製造例7で得た加水分解液b3を用い、セルロースナノファイバー、TEOSの配合比質量比が表3に示す配合比となるように混合した以外は前記実施例28と同様にして、膜厚約250nmのガスバリア層を有するガスバリアフィルムを得た。該ガスバリアフィルムついて、酸素透過度及び水蒸気透過度を測定した。その結果を表4に示す。<比較例9>前記実施例28において、加水分解液b1の代わりに、製造例8で得た加水分解液b4を用い、セルロースナノファイバー、TEOSの配合比質量比が表3に示す配合比となるように混合した以外は前記実施例28と同様にして、膜厚約250nmのガスバリア層を有するガスバリアフィルムを得た。該ガスバリアフィルムついて、酸素透過度及び水蒸気透過度を測定した。その結果を表4に示す。上記結果に示すように、実施例28~36のガスバリアフィルムは、いずれも、TEOSの加水分解物を配合しなかった比較例7に比べて酸素透過度が大幅に低く、いずれも30cm3/m2day以下であり、高湿度条件下における酸素ガスバリア性が高かった。また、これらのうち、実施例28~34、36のガスバリアフィルムは、水蒸気透過度が45g/m2day以下と低く、高湿度条件下における水蒸気バリア性も高かった。該酸素透過度および水蒸気透過度は、基材として蒸着フィルムを用いた実施例34で特に低かった。さらに、実施例28~35のガスバリアフィルムは、塗工液を塗布した面ガスバリア層表面の平滑性も高かった。一方、TEOSの加水分解物を配合しなかった比較例7、セルロースナノファイバー/TEOSSiO2換算の質量比が20の比較例8、加水分解液のpHが4.5の比較例9は、高湿度条件下における酸素ガスバリア性が低く、水蒸気バリア性についても、実施例28~36に比べて低かった。特に比較例8~9は、TEOSの加水分解物を配合したにもかかわらず、比較例7よりも酸素ガスバリア性が低かった。次に、セルロースナノファイバーの平均繊維幅が、50nm以下であり、かつセルロースナノファイバーのカルボキシ基量が、2.0~4.0mmol/gである例について説明する。以下に示す方法により、セルロースのTEMPO酸化反応、及び分散処理を順におこない、セルロースナノファイバーを作製した。<製造例10:セルロースナノファイバー分散液の調製>[セルロースのTEMPO酸化]材料セルロース:漂白クラフトパルプフレッチャーチャレンジカナダ、MachenziejTENPO:市販品東京化成工業次亜塩素酸ナトリウム:市販品和光純薬臭化ナトリウム:市販品和光純薬TEMPO酸化漂白クラフトパルプ10g乾燥重量換算を水500ml中で一晩静置し、パルプを膨潤させた。これを表1に示した各条件の温度に調整し、TEMPO0.1gと臭化ナトリウム1gを添加し、パルプの懸濁液とした。さらに、攪拌しながらセルロース重量当たり10mmol/gの次亜塩素酸ナトリウムを添加した。この際、約1Nの水酸化ナトリウム水溶液を添加してパルプ懸濁液のpHを約10.5に保持した。その後、表1に示した各条件の時間だけ反応をおこなった後、2N塩酸で中和処理し、さらに水洗し酸化セルロース酸型を得た。[カルボキシ基量の測定]得られた酸化セルロースのカルボキシ基量を、明細書記載の方法に従って測定した。その結果を表6に示す。[酸化セルロースの分散処理]得られた酸化セルロースをイオン交換水で固形分濃度1に調整し、表5に示す各条件のpH酸化セルロースが分散可能となるpHになるように、0.5N水酸化ナトリウムを用いてpH調整をおこなった。なお、表5の条件2から5、および8の各条件については、pH調整をおこなわなかった。その後、高速回転ミキサーを用いて、表5に示す各条件の時間だけ攪拌し、透明なセルロースナノファイバー分散液膜形成用組成物を得た。得られたセルロースナノファイバーの平均繊維幅及び結晶化度は、明細書記載の方法に従って測定した。また、耐水性は以下の方法で測定した。その測定結果を表6示す。[耐水性評価]セルロースナノファイバー分散液を用いてキャストフィルムを作製した。そのキャストフィルムの質量gを測定し、その後、キャストフィルムを純水に1分間浸漬した。該キャストフィルムを取り出し、その表面に付着した余分な水を吸い取った後、その質量gを測定した。各キャストフィルムの浸漬前の質量および浸漬後の質量から、以下の式により膨潤倍率を算出した。該膨潤倍率が低いほど、水に膨潤し難く、耐水性が高いと言える。膨潤倍率=浸漬後の重量/浸漬前の重量<参考例1~4>[参考例1~4におけるガスバリア性フィルムの作製]表5の条件1~4で作製したセルロースナノファイバー分散液を、それぞれ参考例1~4のコーティング液として用いた。厚さ12μmポリエチレンテレフタラートフィルムルミラーP60、東レ社製基材上に、コーティング液を、バーコート法により膜厚0.25μmになるように塗布後、120°C、15分乾燥させガスバリア層を形成し、ガスバリア性フィルムを作製した。<比較例10~13>[比較例10~13におけるガスバリア性フィルムの作製]表5の条件5~8で作製したセルロースナノファイバー分散液を、それぞれ比較例10~13のコーティング液として用いた。厚さ12μmポリエチレンテレフタラートフィルムルミラーP60、東レ社製基材上に、コーティング液を、バーコート法により膜厚0.25μmになるように塗布後、120°C、15分乾燥させガスバリア層を形成し、ガスバリア性フィルムを作製した。得られたガスバリア性フィルムのヘイズを明細書記載の方法に従って測定した。また、酸素透過度は以下の方法で測定した。その測定結果を表6示す。[酸素透過度等圧法cm3/m2dayPa]酸素透過度測定装置MOCONOX-TRAN2/21、モダンコントロール社製を用いて、高湿度70RHの雰囲気下で測定をおこなった。ガスバリア性フィルムの酸素透過度を測定した。以上の結果から、カルボキシ基量が2~4mmol/gであり、かつ繊維幅が50nm以下のセルロースナノファイバーを含む膜形成用組成物を用いて形成された成形体は、高湿度下70RH下で酸素バリア性に優れることが判った。特に、カルボキシ基量が2.5~4mmol/gの範囲では、0.5N水酸化ナトリウムを用いてpH調整を行わなくても、高速回転ミキサーで60分攪拌することで、酸化セルロースが50nm以下の繊維となり、そのセルロースナノファイバーを含む膜形成用組成物を用いて形成された成形体は、高湿度下70RH下で優れた酸素バリア性を示すことが判った。すなわち、カルボキシ基量が2.5~4mmol/gの範囲では、ナトリウムイオンのようなカチオンを添加することなく、50nm以下のセルロースナノファイバーを得ることができ、そのセルロースナノファイバーを含む成形体は、高湿度下70RH下で優れた酸素バリア性を示した。また、例えば、アルコキシシランの加水分解物を上記膜形成用組成物に添加すると、そのガスバリア材形成用組成物により形成した成形体は、高湿度条件下においても、さらに高いガスバリア性を保持することができる。アルコキシシランとしては、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン等が挙げられるが、テトラエトキシシランTEOSが特に好ましい。"