"圧縮流体の導入により膨らみ浮体を構成する筏本体を備えた救命筏において、前記筏本体は、所定の大径直径円の円周上に、前記大径直径より小さい直径及び所定長さで内部への圧縮流体の導入により膨らむ複数本の直線状小径ホースを配設して、これらの直線状小径ホースに圧縮流体が導入されたときに両端に前記大径直径と同じ直径の大径開口部及び内部にこれらの大径開口部に連通する大径中空孔が形成される流体導入式中空孔形成チューブからなり、前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブの前記両端の大径開口部の少なくとも一方の大径開口部に前記大径中空孔内へ出入りできる出入口が設けられて、前記複数本の直線状小径ホースに流体が導入されたときに前記大径中空孔内に救難室が形成されることを特徴とする救命筏。前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブの前記複数本の直線状小径ホースが前記大径直径の円周上に螺旋状に巻回されたものであることを特徴とする請求項1に記載の救命筏。前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブ長手方向の側壁面にあって、水上より浮き出る箇所に前記出入口が設けられていることを特徴とする請求項1又は2に記載の救命筏。前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブが半円形型又はU字型に湾曲されて形成され、側壁面に水上より浮き出た箇所に出入口が設けられていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の救命筏。前記筏本体は、前記半円形型又はU字型の流体導入式中空孔形成チューブの湾曲された空間に乗込み補助部材が取付けられていることを特徴とする請求項4に記載の救命筏。前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブ両端の大径開口部を連通した状態で連結してドーナツ型に形成して、側壁面に水上より浮き出た箇所に出入口が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の救命筏。前記筏本体は、前記ドーナツ型の流体導入式中空孔形成チューブの内部空間に乗込み補助部材が取付けられていることを特徴とする請求項6に記載の救命筏。前記乗込み補助部材には、前記流体導入式中空孔形成チューブへ圧縮流体を導入する装置が配設されていることを特徴とする請求項5又は7に記載の救命筏。前記流体導入式中空孔形成チューブは、隣接する前記直線状ホースが直接又は折畳み自在で可撓性のある材料からなるシート材で結合されていることを特徴とする請求項1~8のいずれかに記載の救命筏。前記流体導入式中空孔形成チューブは、前記複数本の直線状小径ホースが長手方向の外周囲に所定の間隔毎に伸縮自在な固定リングで結合されていることを特徴とする請求項1~9のいずれかに記載の救命筏。前記筏本体は、前記複数本の直線状小径ホースの各流体導入部に、流体が同時に導入される流体導入リングが接続されていることを特徴とする請求項1~10のいずれかに記載の救命筏。圧縮流体の導入により膨らみ浮体を構成する筏本体を備えた救命筏において、前記筏本体は、中心部に大径直径の中空孔を有し圧縮流体の導入によって膨らむ複数本の環状小径ホースを長手方向に前記中空孔が合致するように併設して、これらの環状小径ホースに圧縮流体が導入されたときに、両端に前記大径直径の大径開口部及び内部にこれらの大径開口部に連通する大径中空孔が形成される流体導入式中空孔形成チューブからなり、前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブの前記両端の大径開口部の少なくとも一方の大径開口部に前記大径中空孔内へ出入りできる出入口が設けられて、前記複数本の小径ホースに流体が導入されたときに前記大径中空孔内に救難室が形成されることを特徴とする救命筏。前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブ長手方向の側壁面にあって、水上より浮き出る箇所に前記出入口が設けられていることを特徴とする請求項12に記載の救命筏。前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブが半円形型又はU字型に湾曲されて形成され、側壁面に水上より浮き出た箇所に出入口が設けられていることを特徴とする請求項12又は13に記載の救命筏。前記筏本体は、前記半円形型又はU字型の流体導入式中空孔形成チューブの湾曲された空間に乗込み補助部材が取付けられていることを特徴とする請求項14に記載の救命筏。前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブ両端の大径開口部を連通した状態で連結してドーナツ型に形成して、側壁面に水上より浮き出た箇所に出入口が設けられていることを特徴とする請求項12に記載の救命筏。前記筏本体は、前記ドーナツ型の流体導入式中空孔形成チューブの内部空間に乗込み補助部材が取付けられていることを特徴とする請求項16に記載の救命筏。前記乗込み補助部材には、前記流体導入式中空孔形成チューブへ圧縮流体を導入する装置が配設されていることを特徴とする請求項15又は17に記載の救命筏。前記筏本体は、前記複数本の環状小径ホースの各流体導入部に、流体が同時に導入される流体導入リングが接続されていることを特徴とする請求項12~18のいずれかに記載の救命筏。上記特許文献1、2の救命筏によれば、平常時は折畳み状態にあり、海難事故等の際には、筏本体を構成する円筒チューブが膨張して内部に所定大きさの救難室が形成されて、この救難室内に被救命者が入り込むことができるようになっている。しかしながら、これらの救命筏は、それらの構成からみて以下の課題が潜在している。まず、筏本体を構成する円筒チューブが複数本の筒状チューブ部分に分かれて、これらのチューブ部分が相互に接続されると共に複雑に折曲した構成となっている。このために、筒状チューブ部分が多くてその形状が複雑でその製作が面倒となり、しかもサイズ及び形状を異ならせ、特に任意サイズのものを作製することができない。また、これらの折曲箇所は略直角に折曲しているので、緊急時に空気が圧入されても、空気抵抗が多くなり展張に時間が掛り、時間が掛り過ぎると救命に間に合わなくなる恐れがある。さらに、これらの救命筏は、気室が2つ程度なので、円筒チューブに障害物などが接触或いは衝突すると、穿孔又は破損などで破裂して、これらの破損箇所から気体が漏れて萎み使用ができなくなる恐れがある。特に、この種の救命筏は、漂流物が多い海難地区或いは土石流が多く岩石が露出している水難地区で使用されるので、接破損の機会が多くなる。そこで、本発明は、このような従来技術が潜在的に抱えている課題を解決するためになされたもので、本発明の目的は、任意のサイズ又は/及び形状にして簡単且つ安価に作製できる救命筏を提供することにある。本発明の他の目的は、障害物が衝突して、たとえ一部が穿孔などで破裂してもそのまま安全に使用が継続できる救命筏を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明の第1の態様の救命筏は、圧縮流体の導入により膨らみ浮体を構成する筏本体を備えた救命筏において、前記筏本体は、所定の大径直径円の円周上に、前記大径直径より小さい直径及び所定長さで内部への圧縮流体の導入により膨らむ複数本の直線状小径ホースを配設して、これらの直線状小径ホースに圧縮流体が導入されたときに両端に前記大径直径と同じ直径の大径開口部及び内部にこれらの大径開口部に連通する大径中空孔が形成される流体導入式中空孔形成チューブからなり、前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブの前記両端の大径開口部の少なくとも一方の大径開口部に前記大径中空孔内へ出入りできる出入口が設けられて、前記複数本の直線状小径ホースに流体が導入されたときに前記大径中空孔内に救難室が形成されることを特徴とする。また、第2の態様の救命筏は、前記第1の態様の救命筏において、前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブの前記複数本の直線状小径ホースが前記大径直径の円周上に螺旋状に巻回されたものであることを特徴とする。また、第3の態様の救命筏は、前記第1又は2の態様の救命筏において、前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブ長手方向の側壁面にあって、水上より浮き出る箇所に前記出入口が設けられていることを特徴とする。また、第4の態様の救命筏は、前記第1~3のいずれかの態様の救命筏において、前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブが半円形型又はU字型に湾曲されて形成され、側壁面に水上より浮き出た箇所に出入口が設けられていることを特徴とする。また、第5の態様の救命筏は、前記第4の態様の救命筏において、前記筏本体は、前記半円形型又はU字型の流体導入式中空孔形成チューブの湾曲された空間に乗込み補助部材が取付けられていることを特徴とする。また、第6の態様の救命筏は、前記第1の態様の救命筏において、前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブ両端の大径開口部を連通した状態で連結してドーナツ型に形成して、側壁面に水上より浮き出た箇所に出入口が設けられていることを特徴とする。また、第7の態様の救命筏は、前記第1の態様の救命筏において、前記筏本体は、前記ドーナツ型の流体導入式中空孔形成チューブの内部空間に乗込み補助部材が取付けられていることを特徴とする請求項6に記載の救命筏。また、第8の態様の救命筏は、前記第5又は7の態様の救命筏において、前記乗込み補助部材には、前記流体導入式中空孔形成チューブへ圧縮流体を導入する装置が配設されていることを特徴とする。また、第9の態様の救命筏は、前記第1~8のいずれかの態様の救命筏において、前記流体導入式中空孔形成チューブは、隣接する前記直線状ホースが直接又は折畳み自在で可撓性のある材料からなるシート材で結合されていることを特徴とする。また、第10の態様の救命筏は、前記第1~9のいずれかの態様の救命筏において、前記流体導入式中空孔形成チューブは、前記複数本の直線状小径ホースが長手方向の外周囲に所定の間隔毎に伸縮自在な固定リングで結合されていることを特徴とする。また、第11の態様の救命筏は、前記第1~10のいずれかの態様の救命筏において、前記筏本体は、前記複数本の直線状小径ホースの各流体導入部に、流体が同時に導入される流体導入リングが接続されていることを特徴とする。また、本発明の第12の態様の救命筏は、圧縮流体の導入により膨らみ浮体を構成する筏本体を備えた救命筏において、前記筏本体は、中心部に大径直径の中空孔を有し圧縮流体の導入によって膨らむ複数本の環状小径ホースを長手方向に前記中空孔が合致するように併設して、これらの環状小径ホースに圧縮流体が導入されたときに、両端に前記大径直径の大径開口部及び内部にこれらの大径開口部に連通する大径中空孔が形成される流体導入式中空孔形成チューブからなり、前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブの前記両端の大径開口部の少なくとも一方の大径開口部に前記大径中空孔内へ出入りできる出入口が設けられて、前記複数本の小径ホースに流体が導入されたときに前記大径中空孔内に救難室が形成されることを特徴とする。また、第13の態様の救命筏は、前記第12の態様の救命筏において、前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブ長手方向の側壁面にあって、水上より浮き出る箇所に前記出入口が設けられていることを特徴とする。また、第14の態様の救命筏は、前記第12又は13の態様の救命筏において、前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブが半円形型又はU字型に湾曲されて形成され、側壁面に水上より浮き出た箇所に出入口が設けられていることを特徴とする。また、第15の態様の救命筏は、前記第14の態様の救命筏において、前記筏本体は、前記半円形型又はU字型の流体導入式中空孔形成チューブの湾曲された空間に乗込み補助部材が取付けられていることを特徴とする。また、第16の態様の救命筏は、前記第12の態様の救命筏において、前記筏本体は、前記流体導入式中空孔形成チューブ両端の大径開口部を連通した状態で連結してドーナツ型に形成して、側壁面に水上より浮き出た箇所に出入口が設けられていることを特徴とする。また、第17の態様の救命筏は、前記第16の態様の救命筏において、前記筏本体は、前記ドーナツ型の流体導入式中空孔形成チューブの内部空間に乗込み補助部材が取付けられていることを特徴とする請求項1に記載の救命筏。また、第18の態様の救命筏は、前記第15又は17の態様の救命筏において、前記乗込み補助部材には、前記流体導入式中空孔形成チューブへ圧縮流体を導入する装置が配設されていることを特徴とする。また、第19の態様の救命筏は、前記第12~18の態様の救命筏において、前記筏本体は、前記複数本の環状小径ホースの各流体導入部に、流体が同時に導入される流体導入リングが接続されていることを特徴とする。第1の態様の救命筏によれば、筏本体が複数本の直線状小径ホースで形成されているので、これらの小径ホースの本数及び長さ並びに湾曲により、任意のサイズ又は/及び形状にして簡単且つ安価にして救命筏を作製できる。また、筏本体に障害物が衝突して、たとえ一部が穿孔などで破裂してもそのまま安全に使用が継続できる。また、第2の態様の救命筏によれば、筏本体は、流体導入式中空孔形成チューブの複数本の直線状小径ホースが大径直径の円周上に螺旋状に巻回されているので、直進性を有する機械的強度がアップする。また、第3の態様の救命筏によれば、側壁面に出入口が設けてあるので、端部でなく側部からも出入り可能になる。また、第4の態様の救命筏によれば、筏本体は、流体導入式中空孔形成チューブを半円形型又はU字型に湾曲させることによって簡単に作製できる。また、第5の態様の救命筏によれば、救難室に入る前に、乗込み補助部材に乗込み、この補助部材を利用して救難室へ入り込むことが可能になる。また、第6の態様の救命筏によれば、筏本体は、流体導入式中空孔形成チューブをドーナツ型に湾曲させることによって、簡単に作製できる。また、第7の態様の救命筏によれば、救難室に入る前に、乗込み補助部材に乗込み、この補助部材を利用して救難室へ入り込むことが可能になる。また、第8の態様の救命筏によれば、救命筏を備えた救命筏装置がコンパクトになる。また、第9の態様の救命筏によれば、隣接する直線状ホースが直接又は折畳み自在で可撓性のある材料からなるシート材で結合することによって、流体導入式中空孔形成チューブを簡単に作製できる。また、第10の態様の救命筏によれば、流体導入式中空孔形成チューブが型崩れを防止できる。また、第11の態様の救命筏によれば、複数本の直状小径ホースへの圧縮流体の導入が同時になり、流体導入式中空孔形成チューブの形成が迅速になる。また、第12の態様の救命筏によれば、筏本体が複数本の環状小径ホースで形成されているので、これらの小径ホースの本数及び大きさ並びに湾曲により、任意のサイズ又は/及び形状にして簡単且つ安価にして救命筏を作製できる。また、筏本体に障害物が衝突して、たとえ一部が穿孔などで破裂してもそのまま安全に使用が継続できる。また、第13の態様の救命筏によれば、側壁面に出入口が設けてあるので、端部でなく側部からも出入り可能になる。また、第14の態様の救命筏によれば、筏本体は、流体導入式中空孔形成チューブを半円形型又はU字型に湾曲させることによって簡単に作製できる。また、第15の態様の救命筏によれば、救難室に入る前に、乗込み補助部材に乗込み、この補助部材を利用して救難室へ入り込むことが可能になる。また、第16の態様の救命筏によれば、筏本体は、流体導入式中空孔形成チューブをドーナツ型に湾曲させることによって、簡単に作製できる。また、第17の態様の救命筏によれば、救難室に入る前に、乗込み補助部材に乗込み、この補助部材を利用して救難室へ入り込むことが可能になる。また、第18の態様の救命筏によれば、救命筏を備えた救命筏装置がコンパクトになる。また、第19の態様の救命筏によれば、複数本の直状小径ホースへの圧縮流体の導入が同時になり、流体導入式中空孔形成チューブの形成が迅速になる。以下、図面を参照して本発明の実施形態を説明する。但し、以下に示す実施形態は本発明の技術思想を具体化するための救命筏を例示するものであって、本発明をこれらに特定することを意図するものではなく、特許請求の範囲に含まれるその他の実施形態のものにも等しく適応し得るものである。[実施形態1]図1~図4を参照して、本発明の実施形態1に係る救命筏を説明する。なお、図1は本発明の実施形態1に係る救命筏を備えた救命筏装置の概略斜視図、図2は図1の救命筏を示し、図2Aは延ばした状態の平面図、図2Bは側面図、図2Cは一端側面図、図3は図1の救命筏を示し、図3Aは展張した状態の斜視図、図3Bは図3Aの救命筏をIIIB-IIIB線で切断した断面図、図4Aは図3Aの救命筏をIVA-IVA線で切断した断面図、図4Bは図3AのIVB-IVB線の断面図、図4Cは一端部の側面図である。本発明の実施形態1に係る救命筏を備えた救命筏装置10は、図1に示すように、救命筏11と、この救命筏へ空気などの流体を導入又は導入した流体を抜取る圧縮流体導入抜取り装置20とを備えている。救命筏11と圧縮流体導入抜取り装置20とは、切換え弁23を介して連結管24で連結され、連結管24の途中に、図示を省略した流量計及び圧力計などが設けられている。この救命筏装置10は、船舶などに搭載されて、平常時は救命筏11を折り畳んで不図示の収納ケースなどに収納し、海難事故等の緊急時には、この収納ケースから取り出して、筏本体12Aを構成する後述する複数本の直線状の小径ホース以下、直状ホースという121~1210に圧縮流体を導入することによって展張させて、図3に示すように、内部に大径の中空孔12cを形成させて、この大径中空孔12cを救難室Rとして利用できるようにした円筒カプセル型の筏となっている。以下、この救命筏装置10を構成する個々の部材を詳述する。救命筏11は、図1、図3に示すように、圧縮流体の導入により内部に救難室Rが形成される筏本体12Aと、この筏本体を水中へ所定深さ沈めて安定性を保持する重錘部材17とを備え、筏本体12Aは、図4に示すように、複数本、例えば10本の直状ホース121~1210からなる流体導入式中空孔形成チューブ以下、チューブという12で形成されている。なお、直状ホースの本数は、10本に限定されることなく任意数でよいが、この本数の増減及び長さの長短により、救難室Rの大きさが決められる。また、筏本体12Aはチューブ12の別称となっている。チューブ12は、複数本の直状ホース121~1210に流体が導入されていないときに、図1、図2に示すように、偏平状の長尺体となっており、この長尺体が折畳み図1参照又は不図示の回転機構などに巻回されている。このチューブ12は、図2に示すように、流体導入前の偏平状態では、両端に細隙口12a、12b及び内部にこれらの細隙口に連通した偏平状の細隙孔図示省略を有し、所定の厚さD1、幅長W及び長さLの偏平状の長尺体となっている。すなわち、このチューブ12は、複数本の直状ホース121~1210に流体が導入されると、円形筒状体となるが、流体が導入される前は、この円形筒状体を押し潰した偏平状の長尺体となっている。すなわち、筏本体12Aを構成するチューブ12は、図4Aに示すように、圧縮流体の導入により形成される大径直径D2の円12cの円周上にあって、一端から後方へ向けて一端部に流体導入部及び内部に流体の導入により膨らむ中空孔並びに他端部を閉鎖した屈曲自在で可撓性を有し前記大径直径D2より小さい直径D3図5A参照及び所定長さの複数本の直状ホース121~1210が円12cの周上に中空筒状体が形成されるように並べ配設して、これらの直状ホース121~1210に圧縮流体が導入されたときに、図3に示すように、両端に前記大径直径D2と同じ直径の大径開口部12a、12b及び内部にこれらの大径開口部に連通する大径中空孔12cが形成されるものとなっている。なお、円12cは、直状ホース121~1210で囲まれた内接円、また、大径開口部12a、12b及び大径中空孔12cは、圧縮流体が導入される前には偏平状の細隙口12a、12b及び細隙孔となっている。さらに、直径D2と直径D3との関係は、D2D3の関係にあり、直径D2は任意の長さ高さでよいが人間が立てる高さ、例えば2.0m、長さも任意の長さ、例えば5mとなっている。チューブ12を構成する複数本の直状ホース121~1210は、それぞれ同じ構成のものとなっている。これらの直状ホースは、機械的には偏平、折畳み、巻回可能にできるように可撓性、弾性を有し、材質的には耐磨耗性、軽量、耐火性、耐圧性、高圧性、丈夫で破れ難く、軽量素材性のいずれか又は複数の特性を有し、しかも安価なものを使用する。これらの直状ホースは、内面に気体密封処理を施した織布からなるホース、ゴムホース、合成樹脂製ホースからなる、例えば、消防ホース、特殊ポリエステル、ナイロン製ホースなどである。図6を参照して、直状ホースの一例、内面に気体密封処理を施した織布ホースを説明する。なお、図6は内面に気体密封処理を施した織布からなる直状ホースを示し、図6Aは直状ホースの一部断面図、図6Bは直状ホースの長手方向と直交する方向で切断した断面図、図6Cは変形例に係る直状ホースの断面図である。市販の直状ホースは、通常、直線状をなしている。このようなホースをそのままこの実施形態のチューブ形成に使用すると、このホースが無理して曲げられると、途中で折れ曲がり座屈し破損し易く、しかも流体を導入したときにチューブの直進性が弱くなるなどの課題がある。例えば、このようなホースは、耐圧性を付与するために織布とその内面に気密性の素材がコーティングされているが、この構造のホースを螺旋形状にすると、織布に伸縮性がないために、螺旋の内側部分の織布に荷重が掛り、折れ曲がり、破損し易くなる。この対策として、折れ曲がり難くするために、予め螺旋状に加工する方法が考えられるが、そうすると、チューブの直進性が弱くなるなどの課題が出現する。そこで、これらの課題を解決するために、ホースの織布を構成するたて糸を全て同一の伸縮性のものにするのではなく、異なる伸縮性及び剛性のものを用いて織布するのが好ましい。すなわち、織布からなるホースHは、図6A、図6Bに示すように、このホースの円周上から長手方向へ向かって延設されたたて糸aを、円の中心点を通る中心線laと円周とが交差する一端の交差点から他端の交差点に向かって剛性が強く伸縮性が少ない複数本の糸からなる剛性糸群a1、この剛性が前記剛性糸群a1の剛性より弱く且つ伸縮性が前記剛性糸群の伸縮性よりある複数本の糸からなる弱剛性糸群a2、剛性がなく且つ伸縮性が前記弱剛性糸群a2の伸縮性よりさらにある複数本の糸からなり伸縮性糸群a3、さらに剛性がなく且つ伸縮性が前記伸縮性糸群a3の伸縮性よりさらにある複数本の糸からなる高伸縮性糸群a4の順に等間隔に配列する。このホースによると、たて糸の剛性及び伸縮性が段階的に変えてあるので、折れ曲がり難く、しかも、流体圧入時の直進性をアップできる。なお、符号bは内張り、符号cはよこ糸を示している。また、図6Cのホースは、中心線laによって分割されたホースの断面の片側において、剛性糸群a1の割合及び弱剛性糸群a2の割合を増やし、それに伴い伸縮性糸群a3の割合及び高伸縮性糸群a4の割合を減らしたものである。このホースも同様の作用効果を奏し、また、螺旋状に巻回させることが更に容易となる。チューブ12は、このようなホース複数本を使用して、これらを併設して、図5Bに示すように、所定角度の螺旋階段状に巻回したものとなっている。このチューブ12は、螺旋階段状に巻回することによって、長さがLLとなる。なお、図5Aの1本の直状ホース121は、複数本の直状ホース121~1210を代表したものとなっている。図7を参照して、複数本の直状ホース121~1210を併設巻回してチューブ12を作製する一例を説明する。なお、図7Aはチューブを作製する作製模式図である。図7Aに示すように、複数本の直状ホース121~1210を垂直線dに対して所定角度θの傾斜線eを引き、この垂直線dに対して、複数本の直状ホース121~1210を直角に且つ平行に配設した直状ホース群からなるシート体12Sを作成する。このシート体は、隣接する直状ホース同士を固定手段で固定してある。固着手段は、任意の固着手段でよいが、例えば、接着剤或は当布バンドなどを用いて結合する。当布バンドを用いた結合は、所定の幅長及び長さの当布バンドを波状に曲げて、この波状の凹み部に配設して固定する。当布バンドには、気体気密処理を施したものを使用する。次いで、シート体12Sは、一方の端部を他方の端部側へ曲げて、両端に位置する直状ホース121と1210とを固定する。これにより、図5Bに示すように、複数本の直状ホース121~1210が螺旋階段状に巻回されてチューブ12が形成される。複数本の直状ホース121~1210を螺旋階段状に巻回されたチューブ12の外周囲には、長手方向に所定の間隔、例えば等間隔、非等間隔をあけて、固定バンド161~16nを設ける図1、図2参照。なお、これらの固定バンドは、伸縮自在な素材で形成されている。これらの固定バンドは、チューブ12の膨らみを制限するものとなっている。作製されたチューブ12は、例えば、図5に示すように螺旋階段状に巻回した直状ホース121に、一端の開口流体導入部1211から流体が導入されると、流体は、他端の開口1212が閉鎖されているので、逃げ場がなく、順次膨らんで螺旋階段状に巻回されている直状ホースが真っ直ぐに伸張する力がホースに作用する図5B参照。その結果、直状ホースに作用する伸張力により、チューブの先端部が真っ直ぐに直進し、続いて、この先端部に繋がった部分が直進する。したがって、チューブ12は、螺旋状に巻回された複数本の直状ホースにより、これらの直状ホースの一端開口1211から流体が圧入されると、直線状に直進する直進性を備えたものとなる。螺旋階段状に巻回した直状ホースの角度θは、任意の角度でよいが、小さくなればなる程、直進性が強くなり、また、ピッチが小さいほどホースの強度が増すので、45°を中心に前後10°加減した角度が好ましい。なお、角度θは、1°からでもよい。シート体12Sは、隣接するホースは、連接させて当布バンドで結合したが、隣接する直状ホース間に所定の隙間をあけて、当布バンド19で連結してもよい図7B参照。複数本の直状ホース121~1210は、各ホースの流体導入部1211に圧縮流体を導入する圧縮流体導入リング15が接続されている。この圧縮流体導入リング15は、圧縮流体導入抜取り装置20へ着脱自在な管継手25で連結されている。チューブ12は、両端の大径開口部12a、12bが、図1、図3及び図4Cに示すように、それぞれ閉鎖シート13a、13bで水密状態に塞がれて、これらの閉鎖シート13a、13bの略中央部に出入口14a、14bが設けられている。これらの出入口14a、14bは、任意の構造のものでよいが、水を侵入させない開閉手段、例えばファスナーなどを使用して開閉可能に扉状にしてある。これらの出入口は、両端の大径開口部12a、12bの両方に設けたが、一方の大径開口部だけでもよい。また。この出入口は、チューブ12の側壁にあって、浮上状態で水面から出た位置に設けてもよい。重錘部材17は、筏本体12Aを水中に所定深さ沈めて転覆しないように安定させるもので、所定量の水を入れる導水管、ポット又は砂袋などで構成されている。導水管は、チューブの長手方向の底部外壁に沿って取付け、ポット又は砂袋は所定間隔、例えば等間隔に設けられる。導水管への水の充填は、不図示の給水ポンプなどを使用して行う。圧縮流体導入抜取り装置20は、救命筏11へ空気などの流体を導入する圧縮流体導入装置21と、導入した流体を抜取る圧縮流体抜取り装置22とで構成されている。救命筏11と圧縮流体導入抜取り装置20とは、切換え弁23を介して連結管24で連結され、連結管24の途中に、図示を省略した流量計及び圧力計などが設けられている。圧縮流体導入装置21は、図1に示すように、モーター21aと、圧縮機コンプレッサー21bと、圧縮空気を貯留する貯留タンク21cとからなり、本実施形態では流体は空気となっている。なお、この流体は、空気に限定されるものでなく、他の気体でもよい。例えば、気体に窒素、水素、ヘリウムガスなどである。また、圧縮流体導入装置21に代えて、例えばエアバックなどで使用されているガス爆発によるものでもよい。チューブ12への流体の導入の際に、流量計を見ながら導入する。この流量計の検視により、気体漏れのホースの検知が可能になる。なお、流量計は、連結管の途中に設けたが、個々の直状ホースに設けてもよい。また、直状ホースに圧力計を設けてもよい。圧縮流体抜取り装置22は、チューブ12に導入した流体を抜取る装置であって、圧縮流体導入装置と逆の作動をするものとなっている。この圧縮流体抜取り装置22には、例えば、真空ポンプなどを使用する。この圧縮流体抜取り装置22によって、チューブ12に導入された流体を抜取ると、直進したチューブ12の折畳みなどが可能になる。管継手25は、連結管24に接続される雄型継手と、この継手が差し込まれる雌型継手とで構成されている。この管継手25、ワンタッチで着脱できるものとなっている。なお、このような管継手は、公知のものを使用するので、説明を省略する。次に、主に図1~図5を参照して、救命筏装置10の作用を説明する。救命筏装置10は、まず、切換え弁23を操作して、圧縮流体導入装置21からチューブ12を構成する複数本の直状ホース121~1210へ圧縮流体導入リング15を介して圧縮空気を導入する。この圧縮空気の導入により,それぞれの直状ホース121~1210は、図5Bの点線で示すように、直進しようとするが、螺旋状に巻回されているので、チューブの直進力が強化されて、図5Bの実線に示すように進展する。また、それぞれの直状ホース121~1210他端の開口1212が閉鎖されているので、導入された圧縮空気には逃げ場がなく、折畳んだ状態から、順次膨らんで螺旋階段状に巻回されている直状ホースが真っ直ぐに伸張する力がホースに作用する。その結果、各直状ホース121~1210に作用する伸張力により、チューブ12の先端部が真っ直ぐに直進する。すなわち、チューブ12は、図3、図5に示すように、螺旋状に巻回された複数本の直状ホースにより、これらの直状ホースの一端開口から空気が導入されると、直線状に直進する直進性を備えたものとなる。なお、各直状ホース121~1210は、圧縮空気を導入するときに、切換え弁23が開成され、導入後は閉成される。したがって、チューブ12は、折畳み状態から直進して、両端に大径開口部及び内部にこれらの開口に連通した大径中空孔が形成されて、この大径中空孔12cが救難室Rとなる。また、救命筏装置10は、チューブ12を折り畳むときは、切換え弁23を操作して、圧縮流体抜取り装置22により、各直状ホース121~1210に導入された圧縮空気を抜取る。この救命筏装置10では、圧縮流体導入装置21からチューブ12への空気の導入及び圧縮流体抜取り装置22によるチューブ12からの空気の抜取りを繰り返して使用される。この使用中に、複数本の直状ホース121~1210は、1本ないし数本が何らかの原因で破損し空気が漏れることがある。この空気漏れがチューブ12の直進した状態で発生した場合、1本ないし数本であればそのままチューブとしての機能を果たすので使用を継続できる。また、圧縮空気導入の際に発生した場合は、流量計を検視することによって、破損などした直状ホースへの圧入を止め、チューブとしての使用が可能か否かを判定できる。この救命筏11によれば、筏本体12Aを直線状の複数本の直状ホース121~1210からなるチューブ12で構成するので、直状ホースの本数を多くしてもそれらを直線状又は螺旋状の巻回した状態でチューブが形成されるので、略直角などに折曲する箇所がなく、簡単に作製でき、しかも直状ホースの本数の増減及び長さの長短により、サイズを異ならせ、特に任意サイズのものを作製することが可能になる。すなわち、任意のサイズ又は/及び形状にして簡単且つ安価に作製できる。また、筏本体12Aに、障害物が衝突してたとえ一部が穿孔などで破裂してもそのまま安全に使用が継続できる。なお、実施形態1の救命筏11は、直状ホースを螺旋状に巻回したが、平行に併設してもよい。上記実施形態1に係る救命筏11は、円筒カプセル型になっているが、筏本体12Aを構成するチューブ12を湾曲させて半円形型、U字型及びドーナツ型にすることもできる。以下、これらの半円形型、U字型及びドーナツ型にした救命筏を説明する。[実施形態2]図8は、本発明の実施形態2に係る救命筏を備えた救命筏装置の概略斜視図であって、救命筏11AをU字型にしたものである。この実施形態2に係る救命筏11Aは、実施形態の救命筏11を構成する筏本体12A、すなわちチューブ12をU字型に湾曲させて、この湾曲した筏本体の空間に乗込み補助部材18を取付けた構成となっている。圧縮流体導入抜取り装置20は、実施形態1の装置と同じものとなっている。また、この救命筏11Aには、乗込み補助部材18を取付けた筏本体12Bの水上より浮き出る箇所の側壁面に出入口14cが設けられている。また、筏本体12Bには、底部外壁に重錘部材を設けてもよい。この救命筏11Aによれば、救難室Rに入る前に、乗込み補助部材18に乗込み、この補助部材を利用して救難室へ入り込むことが可能になる。なお、救命筏装置10Aは、圧縮流体導入抜取り装置20を筏本体12Bの外に設けたが、この装置のうち、圧縮流体導入装置21を小型装置、例えばボンベなどにして、これを乗込み補助部材18に設けてもよい。この構成にすると、全体がコンパクトになる。なお、この救命筏11AはU字型にしたが半円形型にしてもよい。[実施形態3]図9は、本発明の実施形態3に係る救命筏を備えた救命筏装置の概略斜視図であって、救命筏11Bはドーナツ型にしたものである。実施形態3に係る救命筏11Bは、実施形態の救命筏11を構成する筏本体12A、すなわち、チューブ12の両端の大径開口部12a、12bを連通した状態、すなわち、閉鎖シート13a、13bを取り除いた状態で連結してドーナツ型に形成して、側壁面に水上より浮き出る箇所に出入口14dを設けると共に、ドーナツ型に湾曲した筏本体の空間に乗込み補助部材18Aを取付けた構成となっている。圧縮流体導入抜取り装置20は、実施形態1で用いた装置と同じものとなっている。なお、筏本体12Cには、底部外壁に重錘部材を設けてもよい。この救命筏11Bによれば、救難室に入る前に、乗込み補助部材18Aに乗込み、この補助部材を利用して救難室へ入り込むことが可能になる。なお、救命筏装置10Bは、圧縮流体導入抜取り装置20を救命筏11Bの外に設けたが、この装置のうち、圧縮流体導入装置21を小型装置、例えばボンベなどにして、これを乗込み補助部材18Aに設けてもよい。この構成にすると、全体がコンパクトになる。[実施形態4]図10~図12を参照して、本発明の実施形態4に係る救命筏を説明する。なお、図10は本発明の実施形態4に係る救命筏を備えた救命筏装置の概略斜視図、図11は図10の救命筏を示し、図11Aは展張した状態の斜視図、図11Bは図11AのXIB-XIB線で切断した断面図、図12Aは図11Aの救命筏をXIIA-XIIA線で切断した断面図、図12Bは一端部の側面図である。本発明の実施形態4に係る救命筏を備えた救命筏装置10Cは、救命筏11Cと、この救命筏へ空気などの流体を導入又は導入した流体を抜取る圧縮流体導入抜取り装置20とで構成されている。圧縮流体導入抜取り装置20は、実施形態1の装置と同じものとなっている。この実施形態4に係る救命筏11Cは、実施形態1~3の救本体を構成する直状ホース121~12nに代えて、図11に示すように、中心部に大径直径D2図12A参照の中空孔120を有する複数本の環状小径ホース以下、環状ホースという1211~121nでチューブ121、すなわち流体導入式中空孔形成チューブを構成し、このチューブ121が筏本体121Aとなっている。すなわち、筏本体121Aは、中心部に大径直径D2の中空孔120を有し圧縮流体の導入によって膨らむ複数本の環状ホース1211~121nを長手方向にそれぞれの中空孔120が合致するように併設して、これらの環状ホース1211~121nに圧縮流体が導入されたときに、両端に大径直径D2の大径開口部121a、121b及び内部にこれらの大径開口部に連通する大径中空孔121cが形成されたチューブからなり、このチューブ両端の大径開口部121a、121bは、閉鎖シート131a、131bで塞いでこれらの閉鎖シートに大径中空孔内へ出入りできる出入口141a、141bを設けて、複数本の環状ホースに流体が導入されたときに、この大径中空孔121c内に救難室Rが形成される構成となっている。なお、各出入口141a、141bは、両閉鎖シート131a、131bに設けたが、いずれか一方でよく、また、チューブ121の側壁に出入口を設けてもよい。チューブ121を構成する複数本の環状ホース1211~121nは、それぞれ同じ構成のものとなっている。これらの環状ホースは、中心部に大径直径D2の中空孔120を有する小径ホースを無端環状に接続したもので、外周囲の一部に圧縮流体導入口を設けて、圧縮流体の導入によって膨らむ部材で形成されたものとなっている。また、複数本の環状ホースは、隣接する環状ホースを接着剤又は当布などで結合してチューブを形成する。なお、この環状ホースは、例えば実施形態1~3の直状ホースを無端環状にしたものとなっている。救命筏装置10Cは、まず、切換え弁23を操作して、圧縮流体導入装置21からチューブ121を構成する複数本の環状ホース1211~121nへ圧縮流体導入リング151を介して圧縮空気を導入する。それぞれの直状ホース1211~121nは、この圧縮空気の導入により、チューブ121は、折畳み状態から直進して、両端に大径開口部121a、121b及び内部にこれらの開口に連通した大径中空孔121cが形成されて、この大径中空孔が救難室Rとなる。この救命筏11Cによれば、複数本の環状ホースからなるチューブで構成するので、略直角などに折曲する箇所がなく、簡単に作製でき、しかもサイズを異ならせ、特に任意サイズのものを作製することが可能になる。また、障害物が衝突してたとえ一部が穿孔などで破裂してもそのまま安全に使用が継続できる。実施形態4に係る救命筏は、円筒カプセル型となっているが、筏本体を構成するチューブを湾曲させて半円形型、U字型及びドーナツ型にすることもできる。以下、これらの半円形型、U字型及びドーナツ型にした救命筏を説明する。[実施形態5]図13は、本発明の実施形態5に係る救命筏の概略斜視図であって、この救命筏11DはU字型にしたものである。この実施形態5に係る救命筏11Dは、上記救命筏11Cを構成する筏本体121A、すなわちチューブ121をU字型に湾曲させて筏本体を形成し、この湾曲した筏本体の空間に乗込み補助部材18Bを取付けた構成となっている。また、この救命筏11Dには、乗込み補助部材18Bを取付けた筏本体121Bの水上より浮き出る箇所の側壁面に出入口141cが設けられている。圧縮流体導入装置21を小型装置、例えばボンベなどにしてこれを乗込み補助部材に設けてもよい。この構成にすると、コンパクトになる。なお、この救命筏11Dは、U字型にしたが、半円形型にしてもよい。また、筏本体121Bには、底部外壁に重錘部材を設けてもよい。この救命筏11Dによれば、救難室に入る前に、乗込み補助部材に乗込み、この補助部材を利用して救難室へ入り込むことが可能になる。[実施形態6]図14~図16を参照して、本発明の実施形態6に係る救命筏を説明する。なお、図14は実施形態6に係る救命筏の概略斜視図、図15は図14の救命筏を示し、図15Aは図14のXVA-XVA線で切断した概略断面図、図15B、図15Cは圧縮流体を抜いた状態の概略断面図、図16は図14のXVI-XVI線の断面図である。実施形態6に係る救命筏11Eは、ドーナツ型にしたものである。この救命筏11Eは、実施形態4の救命筏11Cを構成する筏本体121A、すなわち、チューブ121の両端の大径開口部121a、121bを連通した状態、すなわち、閉鎖シート131a、131bを取り除いた状態で連結してドーナツ型に形成して、側壁面に水上より浮き出る箇所に出入口141dを設けると共に、ドーナツ型に湾曲した筏本体の空間に乗込み補助部材18Cを取付けた構成となっている。なお、筏本体121Cには、底部外壁に重錘部材を設けてもよい。圧縮流体導入装置21は小型装置、例えばボンベにして、これを乗込み補助部材に設けてもよい。この構成にすると、コンパクトになる。この救命筏11Eによれば、救難室に入る前に、乗込み補助部材に乗込み、この補助部材を利用して救難室Rへ入り込むことが可能になる。"