車両に備えられた燃料タンクと、前記燃料タンクの底壁に沿って設置された基部と、前記基部の一端から車体上方に立設されて該基部と一体を成し、前記燃料タンク内の燃料の液位を静電容量により測定する第1の液位測定部と、前記燃料タンクの中央部を挟んで前記第1の液位測定部とは反対側に位置するように前記基部の他端から車体上方に立設されて該基部と一体を成し、前記燃料タンク内の燃料の液位を静電容量により測定する第2の液位測定部と、前記第2の液位測定部の車体上側端から満タン時の液面よりも車体上側まで一体に延設され、液面から上の気層の静電容量を測定する空気基準測定部と、を備えた燃料タンク構造。前記基部の前記一端と他端との間には、燃料の静電容量を測定する燃料基準測定部が設けられている請求項1に記載の燃料タンク構造。前記第1の液位測定部と第2の液位測定部とは、平面視における前記燃料タンクの図心を挟んで水平方向に対称な位置に配置されている請求項1又は請求項2に記載の燃料タンク構造。前記燃料タンクは、車体上側面における平面視で該燃料タンクの図心を含む位置に形成された挿入口の周囲から車体下側に突出した環状の凸部を有し、満タン液位が前記凸部の周囲で前記挿入口よりも車体上側に設定されている請求項1~請求項3の何れか1項に記載の燃料タンク構造。しかし特許文献2に記載の構成のように液位センサの複数面に電極が設けられ、燃料タンクの内部で液面が傾斜した際には、複数の電極で検出した液面レベルから水平時の液面を算出する構成の場合、液位センサを燃料タンクの中央部近傍に設置しないと検出精度が低下する虞があり、例えば前述のように燃料タンクの中央に開口部を備えているなどの理由で、液位センサを燃料タンクの周縁部に設置する必要がある場合は問題となる。また特許文献3に記載の構成のように複数の液位センサを燃料タンク内の所望の箇所に設置する構成の場合、例えば両者で検出された液位を比較して燃料タンク全体の液位を算出する場合など、液位センサの設置位置が重要となる。しかし複数の液位センサを燃料タンク内で正確に設置するのは難しく、工数/コスト共に問題となる虞がある。本発明は上記課題を解決すべく成されたもので、液面が傾斜しても液位を検出可能、かつ設置が容易な燃料タンク構造を提供することを目的とする。請求項1に記載の燃料タンク構造は、車両に備えられた燃料タンクと、前記燃料タンクの底壁に沿って設置された基部と、前記基部の一端から車体上方に立設されて該基部と一体を成し、前記燃料タンク内の燃料の液位を静電容量により測定する第1の液位測定部と、前記燃料タンクの中央部を挟んで前記第1の液位測定部とは反対側に位置するように前記基部の他端から車体上方に立設されて該基部と一体を成し、前記燃料タンク内の燃料の液位を静電容量により測定する第2の液位測定部と、前記第2の液位測定部の車体上側端から満タン時の液面よりも車体上側まで一体に延設され、液面から上の気層の静電容量を測定する空気基準測定部と、を備えている。請求項1に記載の燃料タンク構造では、第1の液位測定部と第2の液位測定部とが燃料タンクの中央部を挟んで反対側に位置している。このため、燃料タンクが傾いた場合は、第1及び第2の液位測定部の一方で測定液位が低くなり、他方では高くなる。これにより、例えば燃料タンクの中央近傍に液位センサを設置できない構造であっても、第1及び第2の液位測定部によって高い精度で液面の検出を行うことができる。また第1及び第2の液位測定部、空気基準測定部は、基部の両端から一体に立設、延設されているので、燃料タンク内部で各測定部の相対的な位置決めをする必要がなく、容易に設置できる。請求項2に記載の燃料タンク構造は、請求項1の構成において、前記基部の前記一端と他端との間には、燃料の静電容量を測定する燃料基準測定部が設けられている。請求項2に記載の燃料タンク構造では、燃料タンク中央近傍に燃料基準測定部を配置される。すなわち、燃料タンク内の燃料が揺動しても液面変動が少ない燃料タンク中央近傍に燃料基準測定部したことにより、確実に燃料基準測定部を燃料液面下におくことができ、正確な液面検知が行える。請求項3に記載の燃料タンク構造は、請求項1又は請求項2の構成において、前記第1の液位測定部と第2の液位測定部とは、平面視における前記燃料タンクの図心を挟んで水平方向に対称な位置に配置されている。請求項3に記載の燃料タンク構造では、第1及び第2の液位測定部の位置を燃料タンクの図心を挟んで水平方向に対称な位置としたことで、液面が揺動しても第1及び第2の液位測定部で得られた測定値を平均することで正確な液面を算出することができる。請求項4に記載の燃料タンク構造は、請求項1~請求項3の何れか1項の構成において、前記燃料タンクは、車体上側面における平面視で該燃料タンクの図心を含む位置に形成された挿入口の周囲から車体下側に突出した環状の凸部を有し、満タン液位が前記凸部の周囲で前記挿入口よりも車体上側に設定されている。請求項4に記載の燃料タンク構造では、平面視で燃料タンクの略中央に位置する挿入口の存在により、満タン時の液面が燃料タンクの中央近傍に存在しないこととなり、燃料タンクの中央近傍に液位センサを設置できない構造とされる。このような構造であっても、挿入口を挟んで対向する位置に一対の液位測定部を設けたため、高い精度で液面の検出を行うことができる。以上説明したように、本発明に係る燃料タンク構造は液面が傾斜しても液位を検出可能、かつ設置が容易であるという優れた効果を有する。<構造>本発明の燃料タンク構造の一実施例を図1~図3に従って説明する。なお、図中矢印UPは車体上方方向を示す。図1に示されるように、本燃料タンク構造では、燃料タンク10の内部に液位センサ14が設けられている。この液位センサ14は、燃料タンク10の底壁20に沿って配置され、その両端が後述する如く車体上側へ延設され全体として車体上側が開いたコの字形状とされている。燃料タンク10は図1に示すように略箱形形状とされた容器であり、設置される車体などの形状や部品配置によってその形状が決定される。また燃料タンク10は燃料ガソリンなどによる腐食への耐性、機械的強度、耐衝撃性や衝突の際の安全性などを考慮して素材が選定される。燃料タンク10の車体上側には挿入口22が設けられており、挿入口22を外側から閉塞する蓋部28で、内部の燃料が外へ漏れ出さないように密閉される。この実施形態に係る挿入口22は、平面視において、その内側略中央に燃料タンク10の図心が位置する配置とされている。車体上方向に筒状に突出した挿入口22は蓋部28で密閉され、挿入口22の外周面に設けられた雄ネジと螺号する螺子蓋120で蓋部28が固定される。このとき、挿入口22が箱状の燃料タンク10から突出していると、車体に組み付ける際にスペース効率が低下する虞があるので、挿入口22を燃料タンク10の内側に沈めるように設ける方が望ましい。この場合、挿入口22及び螺子蓋120をクリアできる空間を燃料タンク10の内部に設ける必要がある。これにより燃料タンク10の車体上側面は外面が凹んだ平面視で環状の凹部24が形成されており、凹部24の内側は燃料タンク10内部の車体下側に向けて突出した平面視で環状の凸部26として形成されている。このため燃料タンク10の内部に燃料を充填していくと液面Fは凸部26の車体下側端の高さを超え、凸部26は燃料に浸漬する。すなわち、燃料タンク10は、凸部26の車体下側端よりも車体上方に満タン液位図3の液面Ff参照が設定されている。また、この実施形態では、満タン液位は凸部26の周囲において、挿入口22よりも車体上側に設定されている。なお、燃料タンク10は、満タン液位が設定されることで、その内部に入れる燃料の総量を規制し、ベーパー層を確保している。また燃料タンク10の内部には図示しないポンプユニットが設けられ、内部の燃料をポンプで汲み出し、図示しない燃料ホースで外部へ送り出す構成とされていてもよい。図1に示すように、燃料タンク10の内部には底壁20に沿って液位センサ14が設けられ、その長手方向両端は車体上方向に折り曲げられ、さらに一端は満タン時の液面Fよりも車体上方向に突出するように延設されている。以下、具体的に説明する。図3Bには、図1に示した液位センサ14を示した平面展開図が示されている。液位センサ14は例えば図3Bに示すように車体上下方向を長手とする樹脂フィルムなど折り曲げ可能な絶縁体で形成されたシート状のベース14Cの表面に電極14Dが設けられた構造とされている。例として電極14Dのうちガソリンなどの燃料と接している部分の長さと、空気と接している部分の長さとによって変動する電気容量などから、燃料タンク10の内部に残った燃料の残量を検出する。電気的に液位液面高さを測定検出する方法には、例えば電極14D間の静電容量を測定する方法がある。燃料タンクの燃料が減少する例えば使い尽くされると、電極14Dの間の空間は、それまで燃料によって占められていたものが空気によって占められるようになるため、静電容量は減少する。したがって、静電容量の減少を検出することにより、燃料タンク10内の燃料が減少した例えば燃料タンク10が空になったことを検出できる。このとき、予め空気中に設けられた基準測定部と、常に液中に存在する基準測定部とで検出された値を基準として、測定値を比較することでさらに正確な検出を行うことができる。電極14Dは液位センサ14の端部に設けられた端子14Eで外部と電気的に接続され、例えば外部に設けられた電気回路にて検出された液位は燃料量情報として燃料タンク10の外へ伝達される。図2に示すように、液位センサ14は、基部としての燃料基準測定部19と、燃料基準測定部19の長手方向の端部からそれぞれ立設された第1液位測定部16A及び複合測定部18とで、全体として車体上方向が開いたコの字形を形成している。燃料基準測定部19は、燃料タンク10の底壁20に沿って設置されている。この実施形態における液位センサ14は、ベース14Cを折り曲げることで上記の如きコの字型に形成されている。このとき、液位センサ14自体の素材であるベース14Cとは別に硬質プラスチックなどの支持部材図示せずを用いて第1液位測定部16A及び複合測定部18を燃料タンク10内部で自立させる構成とされていてもよい。すなわち、例えば板状の支持部材で第1液位測定部16A及び複合測定部18を裏打ちすることで自立可能とすると同時に、燃料の揺動で第1液位測定部16A及び複合測定部18が変形して液位測定に影響することを防ぐ構成とすることもできる。図2、図3に示すように第1液位測定部16Aは、燃料タンク10の底壁20近傍から、満タン液位図3の液面Ffまでをカバーする電極14Dが設けられ、燃料タンク10内の燃料の液位測定を行う。複合測定部18は、燃料タンク10の底壁20近傍から、満タン時の液面Ffまでをカバーする電極14Dが設けられた第2液位測定部16Bと、その車体上側に延設された空気基準測定部17とから構成されている。第2液位測定部16Bは、燃料タンク10の底壁20近傍から、満タン液位図3の液面Ffまでをカバーする電極14Dが設けられ、燃料タンク10内の燃料の液位測定を行う。空気基準測定部17は、燃料タンク10内部で液面Fよりも車体上側に形成される空気層燃料が蒸発した蒸気からなるベーパ層に接しており、空気層の静電容量を検出するようになっている。また燃料基準測定部19は、燃料タンク10内部の底壁20に沿って設けられ、常に燃料と接しており、燃料の静電容量を検出するようになっている。液位センサ14は、第1液位測定部16A及び第2液位測定部16Bで検出される静電容量と、空気基準測定部17及び燃料基準測定部19で検出される基準となる静電容量との比較を行い、液位液面Fの位置を検出する。図1、3に示すように液位センサ14は、第1液位測定部16Aと複合測定部18とが挿入口22を挟んで対向するように配置されている。この実施形態では、燃料基準測定部19の長手方向中央部が平面視で燃料タンク10挿入口22の図心を通るように配置されている。すなわち、第1液位測定部16Aと複合測定部18の第2液位測定部16Bとは、平面視で燃料タンク10の図心を挟んで対向している。<作用>次に、本実施形態の作用を説明する。図1に示すように、燃料タンク10の内部に燃料がある程度まで充填されているとき、車体が水平であれば液面Fは実線で示されるような位置にあり、第1液位測定部16A及び第2液位測定部16Bによって燃料の液位が測定されることで、燃料タンク10内部の燃料の残量が検出される。これに対して、旋回中や坂道などの傾斜面に駐車中であるなど、車体が水平でない状態にあるとき、液面Fは破線で示す液面Fbのように傾斜しており、第1液位測定部16Aでは実際の液面液面Fよりも液面が低く、第2液位測定部16Bでは実際の液面液面Fよりも液面が高く検出される。実際には、液位センサ14による液位の測定は通常例えば所定時間間隔ごとに行われ、所定回数分を平均して数秒に一回などの頻度で燃料量データとして処理されるが、あまり頻繁に表示を更新すると残量表示が不安定になるため遅延を掛けて表示をしている。このため車両旋回などで残量表示が不正確となっても、短時間で旋回が終了すれば次回の残量表示で正常状態に復帰する。しかし坂道で停車するなど長時間にわたる液面の傾きは上記のように不正確な残量表示の原因となり得る。例えば図4に示す比較例に係る燃料タンク100では、その中央平面視近傍に挿入口122が設けられているなどの理由で、満タン液位が挿入口122よりも車体上側に設定されている。この比較例では、液位センサ114は燃料タンク100の略中央部に配置されているため、液面Fの傾きによる液位測定の影響を受けにくいが、液位センサ114により満タン液位を測定することができない。このために燃料タンク100の中央を避けて前後方向、左右方向などの端部に液位センサ114を設置すると、車体の傾斜時やコーナリング時など燃料タンクの内部で液面が傾斜した際に、端部に設けられた液位センサ114では正確な液位を測定することができない。ここで、車体が水平状態であるとき、燃料タンク10内の燃料の液面Fも水平であり、燃料に浸漬している長さ深さを第1液位測定部16Aでは深さA、第2液位測定部16Bでは深さBとするとA=Bである。対して、車体が水平でない状態にあるとき、燃料タンク10内の燃料の液面Fが傾き、燃料に浸漬している長さ深さを第1液位測定部16Aでは深さa、第2液位測定部16Bでは深さbとすると、a≠bとなる。このとき図1に示す断面図において、水平時の液面Fと揺動時の液面Fbとが交わる、交点Xが燃料タンク10の平面視における図心と側面視で略一致することとなる。そして、第1液位測定部16Aと複合測定部18の第2液位測定部16Bとは、平面視で燃料タンク10の図心すなわち上記交点Xを挟んで水平方向に対称に配置されている。したがって、第1の液位測定部16Aと複合測定部18とは、交点Xから常に等しい距離にある。この場合は液面Fの揺動中心=交点Xから第1液位測定部16A及び第2液位測定部16Bが等しい距離にあるので、図1に示すように、AB≒abとなり、液位aと液位bとの平均をとれば、本来の液量として正しい液位A=Bを算出することができる。このように、本燃料タンク構造では、第1液位測定部16A及び第2液位測定部16Bが挿入口22を挟んで対向するように配置されている。このため、挿入口22が満タン液位図3の液面Ffよりも低い位置にあるために燃料タンク10の中央部に液位センサを配置できない構成であっても、液面が傾いた場合にも液位燃料残量を正確に測定検出することができる。すなわち、上記のように燃料の揺動に影響されず正しい液位を測定することができる。さらに第1液位測定部16Aと複合測定部18とは帯形状をした単一の液位センサ14の両端部を折り曲げて形成されたものである。このため、液位センサ14の大きさと折り曲げ位置が正しく管理されていれば、第1液位測定部16Aと第2液位測定部16Bとの位置精度は維持される。すなわち、第1液位測定部16Aと第2液位測定部16Bとが燃料タンク10の内部で別個に設置された場合に比較して、容易に両者の位置精度を得ることができる。また同時に、第1液位測定部16A及び第2液位測定部16Bを燃料タンク10の内部で別個に設置する場合に比較すれば、単一の1個の液位センサ14を設置するだけなので設置作業も容易となる。加えて、燃料タンク10内部で液位センサ14の位置決めを行う際に第1液位測定部16Aあるいは第2液位測定部16Bのうち一箇所の位置を決定すればよい。このため、燃料タンク10内への液位センサの設置工数を少なくすることができる。あるいは燃料タンク10の底壁20に位置基準指標として一対の凸条あるいは突起を設け、液位センサ14をこれらの間に嵌め込むことで正確な位置合わせと工数削減を行うこともできる。又は液位センサ14が嵌り込む形状の凹部が底壁20に設けられていれば、正確な設置位置と設置方向を容易に決定することができる。サイズの異なる位置基準指標を設けておけば、複数種類の液位センサ14に対応することもできる。また液位センサ14において、燃料基準測定部19を含む箇所は燃料タンク10の底壁20に沿う形で設置されるので高い剛性は必要とされないが、第1液位測定部16Aと複合測定部18とは液中に自立する必要があり、また走行中の燃料の揺動などで横方向に力を受けるため、十分な剛性を必要とする。そのため第1液位測定部16Aと複合測定部18とは剛性のある板状部材図示せずなどと一体化され、L1及びL2で折り曲げて畳んだ状態で挿入口22より燃料タンク10内に挿入し、燃料タンク10の内部でコの字状に展開させることで液位センサ14の形状とするようにしてもよい。以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。例えば、第1液位測定部16Aと第2液位測定部16Bとは、燃料タンク10の図心に対し対称に配置される構成には限定されず、該図心からの距離の比が所定の比となるように配置されてもよい。また例えば、第1液位測定部16Aと第2液位測定部16Bとは、図心ではなく燃料タンク10の所定の傾き方向車幅方向などの中心線に対し対称又は所定の距離比となるように配置されてもよい。第1液位測定部16Aと第2液位測定部16Bとが上記図心や中心線に対し所定の距離比で配置される構成では、上記した液位a、bの平均値に対し距離比に応じて補正を行えばよい。さらに、燃料タンク10は、挿入口22が平面視における中央部に配置される構成に限られず、挿入口22が平面視において中央部からオフセットして配置されてもよい。また、燃料タンク10の満タン液位が挿入口22よりも下側に設定されてもよい。すなわち、本発明は、例えばポンプモジュールの配置等に起因する等、満タン液位とは異なる理由で液位センサを燃料タンクの中央部に配置できない構成にも適用可能である。またさらに、液位センサ14は、シート状のベース14Cを折り曲げて成る構成には限定されず、例えば樹脂の射出成形により形成したベースに電極を形成した構成としてもよく、プリント配線基盤を立体的に組み立てて構成してもよい。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々なる態様で実施し得ることは言うまでもない。