電力が供給される給電側コイルと、前記給電側コイルに対向すると電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、を備えた給電システムにおいて、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの少なくとも一方が、内部が空洞となるパイプ状の導線を巻いて設けられ、前記パイプ状の導線の厚さが、1/sqrtπ×前記電力の周波数×前記導線の透磁率×前記導線の誘電率以上に設けられていることを特徴とする給電システム。電力が供給される給電側ループアンテナと、前記給電側ループアンテナに電磁結合される給電側コイルと、前記給電側コイルに対向すると電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、前記受電側コイルに電磁結合され、前記受電側コイルからの電力を受電する受電側ループアンテナと、を備えた給電システムにおいて、前記給電側ループアンテナ、前記給電側コイル、前記受電側ループアンテナ及び前記受電側コイルの少なくとも一つが、内部が空洞となるパイプ状の導線を巻いて設けられ、前記パイプ状の導線の厚さが、1/sqrtπ×前記電力の周波数×前記導線の透磁率×前記導線の誘電率以上に設けられていることを特徴とする給電システム。前記パイプ状の導線の内部に気体又は液体を循環させて前記導線を冷却する冷却手段をさらに備えたことを特徴とする請求項1又は2に記載の給電システム。電力が供給される給電側コイルと、前記給電側コイルに対向すると電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、を備えた給電システムにおいて、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの少なくとも一方が、中心線と、前記中心線の表面にメッキして形成されたパイプ状の導線と、から成る金属線を巻いて設けられ、前記中心線が、前記パイプ状の導線よりも比重の軽い材料からなり、前記導線の厚さが、1/sqrtπ×前記電力の周波数×前記導線の透磁率×前記導線の誘電率以上に設けられていることを特徴とする給電システム。電力が供給される給電側ループアンテナと、前記給電側ループアンテナに電磁結合される給電側コイルと、前記給電側コイルに対向すると電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、前記受電側コイルに電磁結合され、前記受電側コイルからの電力を受電する受電側ループアンテナと、を備えた給電システムにおいて、前記給電側ループアンテナ、前記給電側コイル、前記受電側ループアンテナ及び前記受電側コイルの少なくとも一つが、中心線と、前記中心線の表面にメッキして形成されたパイプ状の導線と、から成る金属線を巻いて設けられ、前記中心線が、前記パイプ状の導線よりも比重の軽い材料からなり、前記導線の厚さが、1/sqrtπ×前記電力の周波数×前記導線の透磁率×前記導線の誘電率以上に設けられていることを特徴とする記載の給電システム。そこで、本発明は、伝送効率を低下させることなく、軽量化を図った給電システムを提供することを課題とする。上述した課題を解決するための請求項1記載の発明は、電力が供給される給電側コイルと、前記給電側コイルに対向すると電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、を備えた給電システムにおいて、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの少なくとも一方が、内部が空洞となるパイプ状の導線を巻いて設けられ、前記パイプ状の導線の厚さが、1/sqrtπ×前記電力の周波数×前記導線の透磁率×前記導線の誘電率以上に設けられていることを特徴とする給電システムに存する。請求項2記載の発明は、電力が供給される給電側ループアンテナと、前記給電側ループアンテナに電磁結合される給電側コイルと、前記給電側コイルに対向すると電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、前記受電側コイルに電磁結合され、前記受電側コイルからの電力を受電する受電側ループアンテナと、を備えた給電システムにおいて、前記給電側ループアンテナ、前記給電側コイル、前記受電側ループアンテナ及び前記受電側コイルの少なくとも一つが、内部が空洞となるパイプ状の導線を巻いて設けられ、前記パイプ状の導線の厚さが、1/sqrtπ×前記電力の周波数×前記導線の透磁率×前記導線の誘電率以上に設けられていることを特徴とする給電システムに存する。請求項3記載の発明は、前記パイプ状の導線の内部に気体又は液体を循環させて前記導線を冷却する冷却手段をさらに備えたことを特徴とする請求項1又は2に記載の給電システムに存する。請求項4記載の発明は、電力が供給される給電側コイルと、前記給電側コイルに対向すると電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、を備えた給電システムにおいて、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの少なくとも一方が、中心線と、前記中心線の表面にメッキして形成されたパイプ状の導線と、から成る金属線を巻いて設けられ、前記中心線が、前記パイプ状の導線よりも比重の軽い材料からなり、前記導線の厚さが、1/sqrtπ×前記電力の周波数×前記導線の透磁率×前記導線の誘電率以上に設けられていることを特徴とする給電システムに存する。請求項5記載の発明は、電力が供給される給電側ループアンテナと、前記給電側ループアンテナに電磁結合される給電側コイルと、前記給電側コイルに対向すると電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、前記受電側コイルに電磁結合され、前記受電側コイルからの電力を受電する受電側ループアンテナと、を備えた給電システムにおいて、前記給電側ループアンテナ、前記給電側コイル、前記受電側ループアンテナ及び前記受電側コイルの少なくとも一つが、中心線と、前記中心線の表面にメッキして形成されたパイプ状の導線と、から成る金属線を巻いて設けられ、前記中心線が、前記パイプ状の導線よりも比重の軽い材料からなり、前記導線の厚さが、1/sqrtπ×前記電力の周波数×前記導線の透磁率×前記導線の誘電率以上に設けられていることを特徴とする給電システムに存する。以上説明したように請求項1記載の発明によれば、給電側コイル及び受電側コイルの少なくとも一方が、内部が空洞となるパイプ状の導線を巻いて設けられ、導線の厚さが、1/sqrtπ×電力の周波数×導線の透磁率×導線の誘電率以上に設けられている。電力の周波数が高周波になると表皮効果が発生し、導線の表面にしか電流が流れず、内部には流れなくなる。この電流が流れる表面の厚さは、1/sqrtπ×電力の周波数×導線の透磁率×導線の誘電率で表すことができる。従って、コイルを構成する導線をパイプ状に設けて、導線の厚さを1/sqrtπ×電力の周波数×導線の透磁率×導線の誘電率以上にすれば、断面円形状の導線と同じ伝送効率を保ちつつ内部を空洞にした分、軽量化を図ることができる。請求項2記載の発明によれば、給電側ループアンテナ、給電側コイル、受電側コイル及び受電側ループアンテナの少なくとも一方が、内部が空洞となるパイプ状の導線を巻いて設けられ、導線の厚さが、1/sqrtπ×電力の周波数×導線の透磁率×導線の誘電率以上に設けられている。従って、断面円形状の導線と同じ伝送効率を保ちつつ内部を空洞にした分、軽量化を図ることができる。請求項3記載の発明によれば、冷却手段によりパイプ状の導線の内部に気体又は液体を循環させて導線を冷却できる。請求項4記載の発明によれば、給電側コイル及び受電側コイルの少なくとも一方が、中心線と、中心線の表面にメッキして形成されたパイプ状の導線と、から成る金属線を巻いて設けられ、中心線が、パイプ状の導線よりも比重の軽い材料からなり、導線の厚さが、1/sqrtπ×電力の周波数×導線の透磁率×導線の誘電率以上に設けられている。従って、断面円形状の導線と同じ伝送効率を保ちつつパイプ状の導線の内部を比重の軽い中心線にした分、軽量化を図ることができる。請求項5記載の発明によれば、給電側ループアンテナ、給電側コイル、受電側コイル及び受電側ループアンテナの少なくとも一方が、中心線と、中心線の表面にメッキして形成したパイプ状の導線と、から成る金属線を巻いて設けられ、中心線が、パイプ状の銅線よりも重量の軽い材料からなり、導線の厚さが、1/sqrtπ×電力の周波数×導線の透磁率×導線の誘電率以上に設けられている。従って、断面円形状の導線と同じ伝送効率を保ちつつパイプ状の導線の内部を比重の軽い中心線にした分、軽量化を図ることができる。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態における給電システムを図1~図3に基づいて説明する。図1は、本発明の給電システムを示す図である。図2は、図1に示す給電システムを構成する給電部及び受電部の斜視図である。図3は、第1実施形態における図2に示す給電側、受電側コイルを構成する導線の断面図である。同図に示すように、給電システム1は、道路2上などに設けられた給電部3と、自動車4の腹部分などに設けられた受電部5と、を備えている。給電部3は、図1及び図2に示すように、電力が供給される給電側ループアンテナ6と、この給電側ループアンテナ6に対してその中心軸方向に対向するように離間して配置され、給電側ループアンテナ6に電磁結合された給電側コイル7と、が設けられている。上記給電側ループアンテナ6は、導線を円形のループ状に巻いて構成されていて、その中心軸Z1が道路2から自動車4の腹部分に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。この給電側ループアンテナ6の両端には、交流電源Vが接続されていて、この交流電源Vからの交流電力が供給されている。上記給電側コイル7は、例えば導線を円形のヘリカル状に巻いて構成されている。本実施形態においては、給電側コイル7は、その巻数が1巻に設けられている。この給電側コイル7の両端には、共鳴周波数調整用のキャパシタC1が接続されている。また、この給電側コイル7は、上記給電側ループアンテナ6よりも自動車4側に給電側ループアンテナ6と同軸上に配置されている。上記給電側ループアンテナ6と給電側コイル7とは、互いに電磁結合できる範囲内、即ち、給電側ループアンテナ6に交流電力が供給され、交流電流が流れると給電側コイル7に電磁誘導が発生するような範囲内で、互いに離間して設けられている。上記受電部5は、給電側コイル7に対してその中心軸方向に対向するように離間して配置されると電磁共鳴する受電側コイル8と、この受電側コイル8に対してその中心軸方向に対向するように配置され、受電側コイル8に電磁結合された受電側ループアンテナ9と、が設けられている。上記受電側ループアンテナ9は、導線を円形のループ状に設けられていて、その中心軸Z2が自動車4の腹部分から道路2に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。この受電側ループアンテナ9の両端には、車載バッテリなどの負荷10が接続されている。また、本実施形態においては、上記受電側ループアンテナ9は、上述した給電側ループアンテナ6と同じ径に設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、例えば、受電側ループアンテナ9の径が、上述した給電側ループアンテナ6の径よりも小さく設けられていてもよい。上記受電側コイル8は、例えば導線を円形のヘリカル状に巻いて構成されている。本実施形態においては、受電側コイル8は、給電側コイル7と同様に、その巻数が1巻に設けられている。この受電側コイル8の両端にも、共鳴周波数調整用のキャパシタC2が接続されている。本実施形態においては、上記受電側コイル8は、上述した給電側コイル7と同じ径に設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、例えば、受電側コイル8の径が、上述した給電側コイル7の径よりも小さく設けられていてもよい。また、受電側コイル8は、上述した受電側ループアンテナ9の道路2側に、受電側ループアンテナ9と同軸上に配置されている。これにより、受電側ループアンテナ9と受電側コイル8とは、互いに電磁結合する範囲内、即ち、受電側コイル8に交流電流が流れると受電側ループアンテナ9に誘導電流が発生する範囲内に、互いに離間して設けられている。上述した給電システム1によれば、自動車4の受電部5が道路2に設けた給電部3に近づいて給電側コイル7と受電側コイル8とが中心軸方向に互いに間隔を空けて対向したときに、給電側コイル7と受電側コイル8とが電磁共鳴して給電部3から受電部5に非接触で電力を供給できる。詳しく説明すると、上記給電側ループアンテナ6に交流電流が供給されると、その電力が電磁誘導により給電側コイル7に送られる。即ち、給電側コイル7には、給電側ループアンテナ6を介して電力が供給される。給電側コイル7に電力が送られると、その電力が磁界の共鳴によって受電側コイル8にワイヤレスで送られる。さらに、受電側コイル8に電力が送られると、その電力が電磁誘導によって受電側ループアンテナ9に送られ、この受電側ループアンテナ9に接続された負荷10に供給される。また、上述した給電側ループアンテナ6及び受電側ループアンテナ9は、図3に示すような内部が空洞となるパイプ状の導線11を巻いて設けられている。この導線11は銅から構成されている。この導線11の厚さDは下記の式1で表される範囲内に設けられている。D≧δ=1/sprtπ×f×μ×σ...1δ:表皮厚、f:交流電源Vが供給する交流電力の周波数[Hz]、μ:導線11の透磁率、σ:導線の導電率[1/Ωm]ところで、電力の周波数が高周波になると表皮効果が発生し、導線11の表面にしか電流が流れず、内部には流れなくなる。この電流が流れる表面の厚さ=表皮厚δは、1/sqrtπ×f×μ×σで表すことができる。従って、給電側、受電側コイル7、8コイルを構成する導線11をパイプ状に設けて、導線11の厚さDを表皮厚δ=1/sqrtπ×f×μ×σ以上にすれば、図8に示すような断面円形状の銅導線11と同じ伝送効率を保ちつつ内部を空洞にした分、軽量化を図ることができる。次に、本発明者らは、図3に示すパイプ状の銅導線11を巻いて給電側、受電側コイル7、8を設けた給電システム1である本発明品Aと、図8に示す断面円形状の銅導線11を巻いて給電、受電側コイル7、8を設けた給電システム1である従来品Aと、について、周波数f0付近での伝送効率S212をシミュレーションした。結果を図4に示す。なお、本発明品A、従来品Aともに直径φ=5mmの銅導線11を用いている。また、本発明品Aにおいては導線11の厚さD=1mmとしている。銅の場合、表皮厚δ=約20μmなので、導線11の厚さDはこれよりも大きくなっている。図4からも明らかなように周波数f0での伝送効率S212は、本発明品A、従来品Aとも95程で両者差がない。即ち、本発明品Aは、従来品Aと同じ伝送効率を保ちつつ内部を空洞にした分、軽量化できることが分かった。また、本発明者らは、図3に示すようなパイプ状のアルミニウム導線11を用いて給電側、受電側コイル7、8を設けた本発明品Bと、図8に示す断面円形状のアルミニウム導線11を巻いて給電側、受電側コイル7、8を設けた従来品Bと、について、周波数f0付近での伝送効率S212をシミュレーションした。なお、本発明品B、従来品Bともに直径φ=5mmの導線11を用いている。また、本発明品Bにおいては導線11の厚さD=1mmとしている。アルミニウムの場合、表皮厚δ=約20μmなので、導線11の厚さDはこれよりも大きくなっている。図4からも明らかなように周波数f0での伝送効率S212は、本発明品B、従来品Bとも93程で両者差がない。即ち、本発明品Bは、従来品Bと同じ伝送効率を保ちつつ内部を空洞にした分、軽量化できることが分かった。一般に、導線11の抵抗は、その長さに比例し、断面積に反比例する。にもかかわらず、図4及び図5に示すように、導線11をパイプ状にしても伝送効率が低下しない抵抗が増加しないのは、上述した表皮効果が発揮されたためである。また、上述した導線11はパイプ状になっているため、この導線11の内部に気体や液体を循環させて給電側、受電側コイル7、8を冷却するポンプなどの冷却手段を設けることも考えられる。高電力を伝送する際には、給電側、受電側コイル7、8の抵抗により温度上昇が避けられないが、上述したように気体や液体を循環させることにより、これら給電側、受電側コイル7、8を冷却できる。なお、上述した第1実施形態のシミュレーションでは、導線11の厚さDを表皮厚δよりもだいぶ大きくしていたが、強度上問題なければ導線11の厚さDは表皮厚δまで薄くしても伝送効率は低下しない。また、上述した第1実施形態のシミュレーションでは、導線11の直径φ=5mmとしたが、本発明はこれに限ったものではない、上述したとおり表皮厚δに対して導線11の厚さDがそれ以上あれば直径φに関わらず第1実施形態と同様の効果を得ることができる。また、上述した第1実施形態では、導線11は円形のパイプを用いていたが、本発明はこれに限ったものではない。導線11としては内部が空洞となるパイプ状であれば良く、例えば三角あるいは四角形のパイプであってもよい。また、上述した第1実施形態では、給電側、受電側コイル7、8のみパイプ状の導線11で構成していたが、本発明はこれに限ったものではない。給電側ループアンテナ6や受電側ループアンテナ9についても図3に示すようなパイプ状の導線11で構成してもよい。このように、給電側、受電側ループアンテナ6、9を構成する導線11をパイプ状に設けて、導線11の厚さDを表皮厚δ以上にすれば、さらなる軽量化を図ることができる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態における給電システムを図6に基づいて説明する。図6は、第2実施形態における図2に示す給電側、受電側コイル7、8を構成する導線の断面図である。第1実施形態と第2実施形態とで大きく異なる点は、給電側、受電側コイル7、8の構成である。第1実施形態においては、給電側、受電側コイル7、8は、図3に示すように内部が空洞となるパイプ状の導線11から構成されていたが、第2実施形態では、図6に示すような金属線12から構成されている。図6に示すように、金属線12は、断面円形状のアルミから成る中心線13と、この中心線13にメッキして形成されたパイプ状の銅から成る導線11と、から構成されている。この導線11の厚さDは第1実施形態と同様に下記の式1で表される範囲内に設けられている。D≧δ=1/sprtπ×f×μ×σ...1δ:表皮厚、f:交流電源Vが供給する交流電力の周波数[Hz]、μ:導線11の透磁率、σ:導線の導電率[1/Ωm]上述した第2実施形態によれば、給電側、受電側コイル7、8が、中心線13と、中心線13の表面にメッキして形成されたパイプ状の導線11と、から成る金属線12を巻いて設けられ、中心線13が、パイプ状の導線11よりも比重の軽い材料からなり中心線13を構成するアルミの比重は2.71[gcm3]、導線11を構成する銅の比重は8.96[gcm3]、パイプ状の導線11が、中心線13よりも導電率の高い材料からなり中心線13を構成するアルミの導電率は3.54e-7[Sm]、導線11を構成する銅の導電率は5.8e-7[Sm]、導線11の厚さDが、表皮厚δ=1/sqrtπ×f×μ×σ以上に設けられている。従って、断面円形状の導線11と同じ伝送効率を保ちつつパイプ状の導線11の内部を比重の軽い中心線13にした分、軽量化を図ることができる。しかも、メッキによりパイプ状の導線11を設けているので、その厚さDを表皮厚δぎりぎりまで薄く形成することができるため、より一層、軽量化を図ることができ、強度も増す。次に、本発明者らは、厚さDが約20μm、36μm、72μmの図6に示す銅導線11から構成された金属線12を巻いて給電側、受電側コイル7、8を設けた給電システム1である本発明品C1~C3と、図8に示す断面円形状のアルミニウム導線11を巻いて給電、受電側コイル7、8を設けた従来品Bと、について、周波数f0付近での伝送効率S212をシミュレーションした。結果を図7に示す。なお、本発明品C1~C3においては、直径φ=5mmのアルミニウム中心線13を用いている。従来品Bにおいては、直径φ=5mmのアルミニウム導線11を用いている。即ち、本発明品C1~C3と従来品Bとの違いはアルミニウム導線11=アルミニウム中心線13に銅メッキを施しているかいなかの違いだけであって、質量は両者とも同等である。図7からも明らかなように、従来品Bにおいては、周波数f0での伝送効率S212が93程度であるのに対して、本発明品C1~C3においては、周波数f0での伝送効率S212が95程度得られることが分かった。従って、アルミニウム導線11を構成した従来品Bに比べて同程度軽量化が図れているにも関わらず伝送効率が向上していることが分かった。また、本発明品C1~C3は、第1実施形態で説明した銅導体11を用いた従来品Aと同じ程度の伝送効率が得られている。即ち、本発明品C1~C3は、従来品Aと同じ伝送効率を保ちつつ内部を空洞にした分、軽量化できることが分かった。なお、上述した第2実施形態のシミュレーションでは、中心線13の直径φ=5mmとしたが、本発明はこれに限ったものではない、上述した通り表皮厚δに対して導線11の厚さDがそれ以上あれば直径φに関わらず第2実施形態と同様の効果を得ることができる。また、上述した第2実施形態によれば、中心線13は円形を用いていたが、本発明はこれに限ったものではない。中心線13としては、例えば三角あるいは四角形であってもよい。また、上述した第2実施形態では、中心線13をアルミ、導線11を銅としていたが、本発明はこれに限ったものではない。下記の式2の関係にあればよく、中心線13としては樹脂などを用いてもよい。中心線13の比重<導線11の比重...2また、上述した第2実施形態では、給電側、受電側コイル7、8のみ図6に示す金属線12で構成していたが、本発明はこれに限ったものではない。給電側ループアンテナ6や受電側ループアンテナ9についても図6に示すような金属線12で構成してもよい。このように、給電側、受電側ループアンテナ6、9を構成する金属線12の導線11をパイプ状に設けて、導線11の厚さDを表皮厚δ以上にすれば、断面円形状の導線11と同じ伝送効率を保ちつつ内部を空洞にした分、さらなる軽量化を図ることができる。また、上述した第1、第2実施形態では、給電側、受電側ループアンテナ6、9を設けていたが、本発明はこれに限ったものではない。本発明は、給電側、受電側ループアンテナ6、9を必須とするものではなく、給電側、受電側ループアンテナ6、9についてはなくてもよい。また、上述した第1、第2実施形態では、給電側、受電側コイル7、8両方や給電側ループアンテナ6、9の両方をパイプ状の導線11で構成していたが、本発明はこれに限ったものではない。例えば車両の軽量化を図るために、受電側コイル8や受電側ループアンテナ9のみパイプ状の導線11から構成しても良い。また、前述した実施形態は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。