複数の感光体と、前記感光体を帯電する帯電手段と、光を照射し前記帯電された感光体に静電潜像を形成する光照射手段と、前記静電潜像にトナーを付着させトナー像を可視化する現像手段と、を備えるカラー画像形成装置であって、プリントデータの入力に応じて、画像部においてはプリント用の第1発光レベルの光量で前記光照射手段を発光させ、非画像部においては微少発光用の第2発光レベルの光量で前記光照射手段を発光させるレーザ駆動手段と、前記光照射手段を前記第1発光レベルで発光させるようにするための第1駆動電流を調整する第1光強度調整手段と、前記光照射手段を前記第2発光レベルで発光させるようにするための第2駆動電流を調整する第2光強度調整手段と、前記感光体の残り寿命に係る情報を取得する取得手段と、を備え、前記第2光強度調整手段は、前記取得手段により取得された前記感光体の残り寿命に係る情報に応じて、前記第2駆動電流の大きさを変更することを特徴とするカラー画像形成装置。前記第1光強度調整手段は、通常露光後の前記複数の感光体の夫々における露光後電位のばらつきを少なくとも小さくするように、前記取得手段により取得された前記感光体の残り寿命に係る情報に応じて、前記第1駆動電流の大きさを変更することを特徴とする請求項1に記載のカラー画像形成装置。前記第1発光レベル及び前記第2発光レベルの夫々は、前記第1光強度調整手段及び前記第2光強度調整手段により独立して制御可能であることを特徴とする請求項1又は2に記載のカラー画像形成装置。前記感光体と、前記帯電手段と、前記光照射手段と、前記現像手段と、を複数色の夫々に対応して備え、前記複数色に対応した複数の帯電手段及び前記複数色に対応した複数の現像手段には、電源からの電源電圧、或いは前記電源電圧をコンバータにより変換した変換電圧を、固定の電圧降下特性を持った素子により分圧及び又は降圧した電圧が入力されることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のカラー画像形成装置。一の電源を備え、前記一の電源から出力される電源電圧、前記電源電圧をコンバータにより変換した変換電圧、或いは前記電源電圧又は前記変換電圧を固定の電圧降下特性を持った素子により分圧及び又は降圧した電圧が前記複数の帯電手段に入力され、且つ前記電源電圧をコンバータにより変換した変換電圧、或いは前記電源電圧又は前記変換電圧を固定の電圧降下特性を持った素子により分圧及び又は降圧した電圧が前記複数の現像手段に入力されることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のカラー画像形成装置。第1及び第2の一の電源を備え、前記第1の一の電源から出力される第1電源電圧、前記第1電源電圧をコンバータにより変換した第1変換電圧、或いは前記第1電源電圧又は前記第1変換電圧を固定の電圧降下特性を持った素子により分圧或いは降圧した第1電圧が前記複数の帯電手段に入力され、且つ前記第2の一の電源から出力される第2電源電圧、前記第2電源電圧をコンバータにより変換した第2変換電圧、或いは前記第2電源電圧又は前記第2変換電圧を固定の電圧降下特性を持った素子により分圧或いは降圧した第2電圧が前記複数の現像手段に入力されることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のカラー画像形成装置。上述のような電子写真方式の画像形成装置では、感光ドラム表面に静電潜像を形成するうえで、事前の感光ドラム表面の帯電電位の制御が重要になってくる。特にカラープリンタの場合には、各感光ドラムの個体差や使用状況差に起因した感光特性のばらつきに対応する必要も出てくる。そして、この帯電電位の制御に、例えば先に述べた前露光ランプなど、様々な制御方式が提案されているが、装置本体のコストや小型化の観点から、よりシンプル化した構成が望まれる。そこで、本発明は、上記課題及びその他の課題のうち、少なくとも1つを解決することを目的とする。例えば、装置内の感光ドラムの感光特性EVカーブ特性のばらつき又は変動に対応し、よりシンプル化した構成により適切に各感光ドラムの帯電電位を制御し、感光ドラムの帯電電位に起因した課題を改善することを目的とする。上述の課題を解決するために、本発明は以下の構成を備える。1複数の感光体と、前記感光体を帯電する帯電手段と、光を照射し前記帯電された感光体に静電潜像を形成する光照射手段と、前記静電潜像にトナーを付着させトナー像を可視化する現像手段と、を備えるカラー画像形成装置であって、プリントデータの入力に応じて、画像部においてはプリント用の第1発光レベルの光量で前記光照射手段を発光させ、非画像部においては微少発光用の第2発光レベルの光量で前記光照射手段を発光させるレーザ駆動手段と、前記光照射手段を前記第1発光レベルで発光させるようにするための第1駆動電流を調整する第1光強度調整手段と、前記光照射手段を前記第2発光レベルで発光させるようにするための第2駆動電流を調整する第2光強度調整手段と、前記感光体の残り寿命に係る情報を取得する取得手段と、を備え、前記第2光強度調整手段は、前記取得手段により取得された前記感光体の残り寿命に係る情報に応じて、前記第2駆動電流の大きさを変更することを特徴とするカラー画像形成装置。本発明によれば、装置内の感光ドラムの感光特性EVカーブ特性のばらつき又は変動に対応し、よりシンプル化した構成により適切に各感光ドラムの帯電電位を制御し、感光ドラムの帯電電位に起因した課題を改善できる。以下に、図面を参照して、この発明の好適な実施の形態を例示的に詳しく説明する。ただし、この実施の形態に記載されている構成要素はあくまで例示であり、この発明の範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。まず図1乃至図10を用いカラー画像形成装置以下画像形成装置と略して称するの構成を説明し、その次に図11~図12を用い微少露光に係る制御動作について説明する。そして最後に図13を用いてかぶり量に係る効果について説明する。画像形成装置断面の概略図図1は画像形成装置断面の概略を示す図である。図1を用いて本実施例の画像形成装置の構成及び動作を説明する。まず、画像形成装置は、第1~第4a~dの画像形成ステーションより構成される。ここで、第1はイエロー以下、Yと称する、第2はマゼンタ以下、Mと称する、第3はシアン以下、Cと称する、第4はブラック以下、Bkと称するである。各画像形成ステーションa~dは感光ドラムの寿命に係る情報として感光ドラム1a~1dの積算回転数を記憶する不図示の記憶部材メモリタグを夫々備えている。尚、色ごとに説明する必要がある場合を除き適宜a~dの符号は省略する。また、各画像形成ステーションは画像形成装置本体に対して交換可能になっている。また各画像形成ステーションには少なくとも感光ドラム1が含まれていれば良く、どの部材までを画像形成ステーションに含め交換可能とするかについては特に限定されるものでない。以下においては各画像形成ステーションの代表として第1の画像形成ステーションYaの動作を例に説明を行う。画像形成ステーションaは、感光体として感光ドラム1aを備え、この感光ドラム1aは矢印の方向に所定の周速度プロセススピードで回転駆動される。感光ドラム1aはこの回転過程で、帯電ローラ2aにより所定の極性の帯電電位に一様に帯電される。次いで外部から供給される画像データ画像信号に基づく露光手段としての露光装置31aのレーザ光6aの走査によって、画像部に相当する感光ドラム1a表面を露光して電荷を除電し、感光ドラム1a表面に露光電位VlVLを形成する。次いで、画像部である露光電位VlVL部には、第1の現像手段である現像器イエロー現像器4aに印加される現像電位Vdcと露光電位VlVLとの電位差によりトナーが現像され、可視化される。尚、本実施例の画像形成装置は、露光装置31aによりイメージ露光を行い、露光部にトナーを現像する反転現像方式の画像形成装置である。中間転写ベルト10は、張架部材11、12、13により張架され、感光ドラム1aと当接している。この中間転写ベルト10は、当接位置において、感光ドラム1aと同方向且つ略同一の周速度で回転駆動する。感光ドラム1a上に形成されたイエロートナー像は、次のようにして転写される。即ち、イエロートナー像が感光ドラム1aと中間転写ベルト10との当接部以下、1次転写ニップ部と称すを通過する過程で、1次転写電源15aより1次転写ローラ14aに印加した1次転写電圧によって、中間転写ベルト10の上に転写される1次転写。感光ドラム1a表面に残留した1次転写残トナーは、クリーニング手段であるドラムクリーナ5aにより清掃、除去される。そしてそれ以後、上に説明した帯電以下の画像形成プロセスが繰り返し行われる。同様にして第2色のマゼンタトナー像M、第3色のシアントナー像C、第4色のブラックトナー像Bkが形成され、中間転写ベルト10上に順次重ねて転写されて、合成カラー画像が得られる。中間転写ベルト10上の4色のトナー像が中間転写ベルト10と2次転写ローラ20との当接部以下、2次転写ニップ部と称すを通過する過程で、2次転写電源21は2次転写ローラ20に2次転写電圧を印加する。これにより、中間転写ベルト10上の4色のトナー像は、給紙ローラ50から給紙された記録材Pの表面に一括転写される。その後、4色のトナー像を担持した記録材Pは定着器30に導入され、そこで加熱及び加圧されることで4色のトナーが溶融混色して記録材Pに固定される。以上の動作により、フルカラーのトナー画像が記録媒体上に形成される。また、中間転写ベルト10の表面に残留した2次転写残トナーは、中間転写ベルトクリーニング装置16により清掃除去される。尚、図1では、中間転写ベルト10を有する画像形成装置を例に説明を行ったが、それには限定されない。例えば、記録材搬送ベルト記録材担持体上を備え、感光ドラムに現像されたトナー像を記録材搬送ベルトにより搬送される記録材に直接転写する方式を採用した画像形成装置で実施することも可能である。以下では、中間転写ベルト10を有する画像形成装置を例に説明を行っていく。感光ドラム断面図1bに感光ドラム1aの断面の一例を示す。感光ドラム1aは、導電性支持基体22a上に電荷発生層23a、電荷輸送層24aを積層している。導電性支持基体22aは例えば外径30mm、厚み1mmのアルミシリンダーである。電荷発生層23aは、例えば厚み0.2μmのフタロシアニン系顔料である。電荷輸送層24aは、例えば厚みが20μmであり、結着樹脂としてポリカーボネイトを使用し、電荷輸送物質としてアミン化合物を配合したものである。勿論、図1bは感光ドラム1aの一例であり、寸法及び材質等は、ここに説明するものに限定されない。感光ドラムの感度特性図2は感光ドラム1の感光特性を示すEVカーブの一例であり、横軸を露光量EμJ/cm2、縦軸を感光ドラム1の電位感光ドラム電位Vとしたグラフである。尚、Vcdcは帯電電圧であり、このグラフは帯電電圧Vcdcとして-1100Vを印加した場合のものである。図2は、表面をVに帯電させた帯電後の感光ドラム1に対して、感光ドラム表面上で露光量がEμJ/cm2となる様に、レーザ光で露光した場合の電位減衰を示している。このEVカーブは、露光量Eを増やすことで、より大きな電位減衰が得られることを示している。また、高電位部では強電界の環境であり、露光により発生した電荷キャリア電子―正孔対の再結合が発生しにくいため小さな露光量でも大きな電位減衰を示す。他方、低電位部では発生キャリアが再結合しやすいため大きな露光量の露光に対しても電位減衰が小さいという現象が見られる。また、同図においては、感光ドラムを使用し始めた初期の段階のEVカーブと、感光ドラムを使用し続けたときのEVカーブと、が夫々示されている。図2中、破線のカーブが、例えば感光ドラムの回転数rが75000≦r<112500のEVカーブである。尚、図2に示される感光ドラムの感度特性は一例であり、様々なEVカーブをもった感光ドラムの適用が本実施例において想定される。帯電現像高圧電源52について次に、図3を用いて帯電現像高圧電源について説明する。図3a、bは帯電現像高圧電源の一例である。図3aの例では、複数色の夫々に対応した帯電ローラ2a~2d及び複数色の夫々に対応した現像ローラ43a~43dが帯電現像高圧電源52に接続されている。帯電現像高圧電源52は、一のトランス53から出力された帯電電圧Vcdc電源電圧を帯電ローラ2a~2dに供給し、また2本の抵抗素子R3、R4で分圧した現像電圧Vdcを現像ローラ43a~43dに供給している。図3の電源回路においては、電源システムを簡略化しているため、各ローラへ入力印加する電圧を所定の関係を維持させたまま一括して調整することができる。一方で、色間で独立した個別調整個別制御を行うことができない。また、現像ローラ43についても同様である。ここで抵抗素子R3、4は、固定抵抗、半固定抵抗、可変抵抗のいずれによって構成しても良い。また、図中では、トランス53からの電源電圧自体を帯電ローラ2a~2dに直接入力し、トランス53から出力される電圧を固定の分圧抵抗により分圧した分圧電圧を現像ローラ43a~43dに直接入力している。しかしながら、これは一例であり、この電圧入力形態に限定されない。個々のローラ帯電手段や現像手段への様々な電圧入力形態が想定される。例えば、トランス53からの出力自体にかわり、次のようにしてもよい。即ち、トランス53からの出力をコンバータによりDC-DC変換した変換電圧変換後電圧や、電源電圧や変換電圧を固定の電圧降下特性を持った電子素子により分圧及び又は降圧した電圧を帯電ローラ2a~2dに入力してもよい。また、トランス53からの出力をコンバータによりDC-DC変換した変換電圧や、電源電圧や変換電圧を固定の電圧降下特性を持った電子素子により分圧及び又は降圧した電圧を現像ローラ43a~43dに入力しても良い。ここで、固定の電圧降下特性を持った電子素子としては、例えば抵抗素子、ツェナーダイオードなどを例にあげることができる。また、コンバータには可変レギュレータなども含まれる。また、電子素子により分圧及び又は降圧するとは、例えば分圧した電圧を更に降圧したり、またその逆の場合なども含むものとする。一方、帯電電圧Vcdcを略一定に制御するため、帯電電圧VcdcをR2/R1R2で降圧させた負電圧を、基準電圧Vrgvにより正極性の電圧にオフセットさせモニター電圧Vrefとし、それが一定値になるようフィードバック制御を行っている。具体的には、エンジンコントローラ122CPU図5参照で予め設定されたコントロール電圧Vcをオペアンプ54の正端子に入力し、他方、モニター電圧Vrefを負端子に入力する。エンジンコントローラ122は、その都度の状況により、適宜コントロール電圧Vcを変更する。そして、モニター電圧Vrefがコントロール電圧Vcと等しくなるようオペアンプ54の出力値がトランス53の制御駆動系をフィードバック制御する。これによりトランス53から出力される帯電電圧Vcdcが目標値になるように制御される。尚、トランス53の出力制御について、オペアンプ54の出力をCPUへ入力し、CPUによる演算結果をトランス53の制御駆動系に反映するようにしても良い。本実施例では、帯電電圧Vcdcが-1100V、現像電圧Vdcが-350Vになるように制御が行われる。そしてこの制御のもと、帯電ローラ2a~2dが、感光ドラム1a~1d表面を、帯電電位Vdで一様に帯電する。また、図3bに別の帯電現像高圧電源例を示す。図3aと同一部材には同一符号を付し説明を省略する。図3bではYMC色の画像形成ステーション用の帯電現像高圧電源90とBk色の画像形成ステーション用の帯電現像高圧電源91のように電源を少なくとも2つに分けている。そして、フルカラーモードで画像形成を行っている場合は、帯電現像高圧電源90及び91をオンとする。一方、モノカラーモードでの画像形成を行っている場合は、YMC色の画像形成ステーション用の帯電現像高圧電源90は動作せずオフ、一方、Bk色の画像形成ステーション用の帯電現像高圧電源91はオンとなる。図3bの場合、YMC色の画像形成ステーション用の帯電現像高圧電源90について図3aと同様のことがいえる。このように、図3a、bの帯電現像高圧電源によれば、複数の帯電ローラや現像ローラに関して、高圧電源が共通化されており、より一層の装置の小型化を実現できる。また、各色毎に出力電圧が可変のトランスを設け、各帯電ローラや各現像ローラへの入力電圧を個別に制御する場合に比べてコストを抑えることができる。また、各帯電ローラや各現像ローラに対してDC-DCコンバータ可変レギュレータを設け、それにより一のトランスからの出力を各帯電ローラや現像ローラ向けに個別に制御する場合と比べてもコストを抑えることができる。<光走査装置外観図>図4に光走査装置の代表的な外観図を示す。発光素子であるレーザダイオード107以下LD107と称するには、レーザ駆動システム回路130の作動により駆動電流が流れる。LD107は、駆動電流に応じた強度レベルでレーザ光を発光する。レーザ駆動システム回路130以下LDドライバ130と称するは、後述のエンジンコントローラ122、ビデオコントローラ123に対して、電気的に接続されているLD107を駆動するための回路である。そして、LD107により発光されたレーザ光は、コリメータレンズ134によりビーム形状が整形され、かつ平行ビームとされたうえでポリゴンミラー133により感光ドラム1の水平方向に走査される。そして走査されたレーザ光は、fθレンズ132により、回転軸を中心に矢印方向に回転する感光ドラム1表面上に結像されてドット状に露光される。一方、感光ドラム1の一端側の走査位置に対応して反射ミラー131が設けられ、走査開始位置に投射されるレーザ光をBD同期検出センサ121以下、BD検出センサというに向けて反射させている。そして、このBD検出センサ121の出力により、レーザ光の走査開始タイミングを決定する。ここで、このレーザ光の検出における強制発光の際に、レーザ光量を所望の光量にする自動光量制御であるところの、APCAutoPowerControlが行われ、レーザの発光レベルが調整される。<レーザ駆動システム回路図>図5は、非画像部において、感光ドラム1上にトナー付着をさせないようにし、且つ正かぶりや反転かぶりを発生させないように微少発光するうえで、LD107の光量レベルを自動的に調整するレーザ駆動システム回路である。図5において、図4で示したLDドライバ130が、点線130a枠内で囲まれた部分に相当する。また、図中の130b乃至dの点線枠内の構成も点線130a枠内と同様とし、130a乃至dの点線枠内の構成は、カラー画像形成装置における各色のLDドライバに対応する。以下においては特定色のLDドライバ130の構成について説明を行っていくが、他の色のLDドライバ130も同様の構成とし重複する説明を省略する。以下、図5の説明を行っていく。LDドライバ130は、PWM平滑化回路140、150一点鎖線、コンパレータ回路101、111、サンプル/ホールド回路102、112、ホールドコンデンサ103、113を有する。また、LDドライバ130は、電流増幅回路104、114、基準電流源定電流回路105、115、スイッチング回路106、116、電流電圧変換回路109を有する。尚、以下においては、フォトダイオード108をPD108と称する。また、後述にて詳しく説明するが101乃至106の部分が第1光強度調整部に相当し、111乃至116の部分が第2光強度調整部に相当する。そして、後述する通常のプリント用の発光レベル及び微少発光用の発光レベルの夫々は、第1光強度調整部及び第2光強度調整部により独立して制御可能である。エンジンコントローラ122は、ASIC、CPU、RAM及びEEPROMを内蔵している。またエンジンコントローラ122は、プリンタエンジンの制御のみならず、ビデオコントローラ123との通信制御なども行う。また、エンジンコントローラ122は、PWM信号PWM1をPWM平滑化回路140に出力する。PWM平滑化回路140は、インバータ回路141、抵抗142、144、コンデンサ143から構成されており、インバータ回路141はPWM信号PWM1を反転する。インバータ回路141の出力は、抵抗142を介してコンデンサ143を充電し、コンデンサ143によって平滑化され、電圧信号となる。そして、平滑化された電圧信号は、コンパレータ回路101の端子に、基準電圧Vref11として入力される。このように、基準電圧Vref11は、PWM信号PWM1の信号のパルス幅によって決定され、エンジンコントローラ122によって制御される。エンジンコントローラ122は、PWM信号PWM2をPWM平滑化回路150に出力する。PWM平滑化回路150は、インバータ回路151、抵抗152、154、コンデンサ153から構成されており、インバータ回路151はPWM信号PWM2を反転する。インバータ回路151の出力は、抵抗152を介してコンデンサ153を充電し、コンデンサ153によって平滑化され、電圧信号となる。そして、平滑化された電圧信号は、コンパレータ回路111の端子に、基準電圧Vref21として入力される。このように、基準電圧Vref21は、PWM信号PWM2の信号のパルス幅によって決定され、エンジンコントローラ122によって制御される。尚、基準電圧Vref11、Vref21の両方において、エンジンコントローラ122からPWM信号を指示せずに、直接出力してもよい。OR回路124は、エンジンコントローラ122のLdrv信号とビデオコントローラ123からのVIDEO信号が入力端子に入力されており、Data信号は後述のスイッチング回路106へ出力されている。尚、VIDEO信号は、外部に接続されたリーダースキャナや、ホストコンピュータ等の外部機器から送られてくるプリントデータに基づく信号である。ここでVIDEO信号について詳しく説明すると、VIDEO信号は、例えば8ビット=256階調の多値信号0~255の画像データで駆動され、レーザ発光時間を決めるための信号である。画像データが0背景部のときのパルス幅はPWMIN例えば1画素分の0.0、255の時はフル露光でパルス幅は1画素分PW255となる。また1~254の値の画像データに対しては、例えばPWMINとPW255との間で、階調値に比例したパルス幅PWXが生成され式1で表される。PWn=n×PW255―PWMIN/255PWMIN式1尚、レーザダイオード107を制御するための画像データが8ビット=256階調である場合は一例であり、画像データを例えば中間調処理後の4ビット=16階調や2ビット4階調の多値信号としても良い。また中間調処理後の画像データは二値化された信号であっても良い。ビデオコントローラ123から出力されるVIDEO信号は、イネーブル端子ENB付きバッファ125に入力され、バッファ125の出力はOR回路124に入力されている。このときイネーブル端子は、エンジンコントローラ122からのVenb信号が出力される信号線に接続されている。また、エンジンコントローラ122は、後述のSH1信号、SH2信号、Base信号Ldrv信号、及びVenb信号を出力する。Venb信号は、VIDEO信号に基づくData信号にマスク処理を施すためのものであり、このVenb信号をディスエーブル状態オフ状態にすることで画像マスク領域のタイミング画像マスク期間を作成できる。コンパレータ回路101、111の正極端子には、夫々第1の基準電圧Vref11、第2の基準電圧Vref21が入力されており、コンパレータ回路101、111の出力は夫々サンプル/ホールド回路102、112に入力されている。基準電圧Vref11は、通常のプリント用の発光レベル第1発光レベル或いは第1光量でLD107を発光させるための目標電圧として設定されている。また、基準電圧Vref21は、微少発光用の発光レベル第2発光レベル或いは第2光量の目標電圧として設定されている。サンプル/ホールド回路102、112には夫々ホールドコンデンサ103、113が接続されている。サンプル/ホールド回路102、112の出力は、夫々電流増幅回路104、114の正極端子に入力されている。電流増幅回路104、114には夫々基準電流源105、115が接続されており、その出力はスイッチング回路106、116に入力されている。他方、電流増幅回路104、114の負極端子には、夫々第3の基準電圧Vref12、第4の基準電圧Vref22が入力されている。ここで先に説明したサンプル/ホールド回路102の出力電圧と基準電圧Vref12との差分に応じて電流Io1第1駆動電流が決定される。またサンプル/ホールド回路112の出力電圧と基準電圧Vref22との差分に応じてIo2第2駆動電流が決定される。即ち、Vref12、Vref22は、電流を決定するための電圧設定である。スイッチング回路106は、パルス変調データ信号であるData信号によりオンオフ動作する。スイッチング回路116は、入力信号Baseによりオンオフ動作する。スイッチング回路106、116の出力端子は、LD107のカソードに接続されており、駆動電流Idrv、Ibを供給している。LD107のアノードは、電源Vccに接続されている。LD107の光量をモニターするフォトダイオード108以下、PD108とするのカソードは、電源Vccに接続されており、PD108のアノードは電流電圧変換回路109に接続されてモニター電流Imを電流電圧変換回路109に流す。これにより、電流電圧変換回路109は、モニター電流Imをモニター電圧Vmに変換する。このモニター電圧Vmはコンパレータ回路101、111の負極端子に不帰還入力されている。尚、図5では、エンジンコントローラ122とビデオコントローラ123とを別々に示しているが、その形態に限定されるわけではない。例えば、エンジンコントローラ122とビデオコントローラ123との一部或いは全部を同じコントローラで構築しても良い。また、図中点線枠で囲まれたLDドライバ130についても、例えば、エンジンコントローラ122に一部或いは全てを内蔵させても良い。●PIdrvのAPCの説明エンジンコントローラ122は、SH2信号の指示により、サンプル/ホールド回路112をホールド状態非サンプリング期間中に設定するとともに、スイッチング回路116を入力信号Baseによりオフ動作状態にする。また、エンジンコントローラ122は、SH1信号の指示により、サンプル/ホールド回路102をサンプリング状態に設定し、スイッチング回路106をData信号によりオンとする。より詳細には、このとき、エンジンコントローラ122は、Ldrv信号を制御指示し、Data信号をLD107の発光状態になるように設定している。尚、このサンプル/ホールド回路102が、サンプリング状態にある期間がAPC動作中に相当する。この状態で、LD107が全面発光状態になると、PD108は、LD107の発光強度発光量をモニターし、その発光強度に比例したモニター電流Im1が流れる。そして、モニター電流Im1を電流電圧変換回路109に流すことにより、電流電圧変換回路109はモニター電流Im1をモニター電圧Vm1に変換する。また、このモニター電圧Vm1が、目標値である第1の基準電圧Vref11と一致するように、電流増幅回路104が基準電流源105に流れるIo1をもとに駆動電流Idrvを制御する。尚、非APC動作中、即ち通常の画像形成時には、サンプル/ホールド回路102がホールド期間中非サンプリング期間中になり、Data信号に応じてスイッチング回路106がオンオフ動作し、駆動電流Idrvにパルス幅変調を与える。●PIbのAPCの説明一方、エンジンコントローラ122はSH1信号の指示により、サンプル/ホールド回路102をホールド状態非サンプリング期間中に設定するとともに、スイッチング回路106をData信号によりオフ動作状態にする。このData信号に関し、エンジンコントローラ122は、イネーブル端子付きバッファ125のイネーブル端子に接続されているVenb信号をディスエーブル状態にし、且つLdrv信号を制御し、Data信号をオフ状態とする。また、エンジンコントローラ122は、SH2信号の指示により、サンプル/ホールド回路112をサンプリング状態、即ちAPC動作中に設定し、スイッチング回路116を入力信号Baseによりオンとし、LD107が微少発光状態となるように設定する。この状態で、LD107が光量の弱い状態での全面微少発光状態点灯維持状態になると、PD108は、LD107の発光強度をモニターし、その発光強度に比例したモニター電流Im2Im1>Im2が流れる。そして、モニター電流Im2を電流電圧変換回路109に流すことにより、電流電圧変換回路109はモニター電流Im1をモニター電圧Vm2に変換する。また、このモニター電圧Vm2が、目標値である第2の基準電圧Vref21と一致するように、電流増幅回路114が基準電流源115に流れるIo2をもとに駆動電流Ibを制御する。そして、非APC動作中、即ち通常の画像形成時画像信号が送られている時間には、サンプル/ホールド回路112がホールド期間中非サンプリング期間中になり、光量が弱い状態での全面微少発光状態が維持される。尚、トナーの正かぶり/反転かぶり等を無視すれば、微少発光におけるレーザ発光光量を、帯電電位が現像電位よりも下回らない程度に適当な強度をレーザ発光光量強度に設定すればよいが、そのようにする訳にはいかない。即ち、トナーの正かぶり/反転かぶり等を考慮した場合に、画像形成中において、常にPIbの光量を安定させる必要がある。●微少発光レベルの説明上述の説明において、全面微少発光状態時の駆動電流Ibは、図6aに示すLD107の閾値電流Ithを超え、微少発光レベルPIbとなるように設定される。図6aは、各レーザ発光強度と各電流値との関係を示すグラフである。尚、微少発光レベルとは、そのレベルのレーザ照射によっても感光ドラムにトナー等の現像材が実質的に帯電付着しない顕像化されない発光強度レベルで、且つトナーかぶり状態を良好にするための発光強度レベルを意味する。また発光レベルPIbの発光強度はレーザ発光領域とする。仮に、このときの発光レベルPIbがレーザ発光領域に満たないLED発光領域であった場合、スペクトルの波長分布が大きく拡がり、レーザの定格の波長に対して広い波長分布になる。このため、感光ドラムの感度が乱れ、表面電位が不安定になってしまう。従って、発光レベルPIbは、LED発光領域を超えるレーザ発光領域である必要がある。一方、通常の画像形成時は、駆動電流IdrvIbを、プリントレベルPIdrvIbの強度となる発光レベルになるように設定する。尚、プリントレベルとは、感光ドラムへの現像材の帯電付着が飽和状態となる発光強度レベルを意味する。ここで、図3で説明したVcdc帯電電圧は、環境や感光ドラムの劣化使用状況等によって可変に設定される。そして、画質維持の観点から、目標とする微少発光レベルの光量第2発光レベルの強度もそれに応じて可変に設定する必要がある。例えばVcdcの値が大きくなったら、微少発光レベルEbg1の光量も大きくなり、他方、Vcdcの値が小さくなったら微少発光レベルEbg1の光量も小さくなる。詳細については後述する。●PIbIdrv発光の説明そして通常のプリント用の発光レベルでLD107を発光させるときには、以下のように図5の回路を動作させる。即ち、サンプル/ホールド回路112をホールド期間に設定し、スイッチング回路116をオン動作させるとともに、サンプル/ホールド回路102をホールド期間に設定し、スイッチング回路106をオン動作させる。これにより駆動電流IdrvIbが供給される。また、スイッチング回路106のオフ状態で駆動電流Ibの微少発光レベルPIbとすることができる。後述にて詳しく説明するが、プリントレベルPIdrvIbは、微少発光レベルPIbに対して、パルス幅変調によるPWM発光レベルPIdrvを重畳した発光強度発光強度となる。より具体的には、SH2、SH1がホールド期間設定で且つBase信号がオンの設定状態で、且つエンジンコントローラ122がVenb信号をイネーブル状態に設定した場合おいて、Data信号VIDEO信号によるスイッチング回路106のオンオフ動作がなされる。これにより駆動電流でIb~IdrvIb間、即ち発光強度でPIb~PIdrvIb間の2水準の発光が可能となる図6a矢印参照。更にPIdrvIbの光量においては、パルスデューティーに従う時間でのレーザ発光がPIbをベースに行われている。このように図5の回路を動作させることで、エンジンコントローラ122は、LD107の微少発光レベルのAPCを行い、また、微少発光レベルPIbで発光させることが可能となる。また、ビデオコントローラ123より送出されるVIDEO信号によるData信号により、レーザ発光領域における第1のレベルであるプリントレベルPIdrvIbの発光を行うことが可能となり、2水準の発光レベルを有することが可能となる。<別のレーザ駆動システム回路図>図7の回路は、図5の回路に対して、バイアス電流Ibiasを流す抵抗Rbを追加した点が異なる。このバイアス電流Ibiasは、LD107の閾値電流Ithより小さく設定され、レーザ発光領域でない通常LED発光領域と呼ばれる範囲で設定する。各レーザ発光強度と各電流値との関係を図6bに示す。バイアス電流の効果に関しては、様々な文献により紹介されているようにLD107の立ち上がり特性の改善などである。図7の回路において、SH2信号によりサンプル/ホールド回路112をホールド状態にし、スイッチング回路116をオン動作することで、LD107に駆動電流IbIbiasを供給する。図7の回路では、このときに、LD107が、微少発光レベル発光強度PIbIbiasで発光する。このとき発光レベルPIbIbiasはレーザ発光領域とする。また、更にSH1信号によりサンプル/ホールド回路102がホールド期間に設定し、Data信号により、スイッチング回路106をオン動作させ駆動電流Idrvを更に供給させる。これにより、合わせて駆動電流IdrvIbIbiasが供給され、通常のプリント用の発光レベルPIdrvIbIbiasの発光が行われる。このように、LD107は、スイッチング回路106のオンオフ動作で、プリントレベルPIdrvIbIbiasの発光強度で発光及び駆動電流IbIbiasの微少発光レベルPIbIbiasを切り替えて発光する。より具体的には、SH2、SH1がホールド期間設定で且つBase信号がオンの設定状態で、且つエンジンコントローラ122は、Venb信号をイネーブル状態にし、VIDEO信号によるData信号によりスイッチング回路106のオンオフを動作させる。これにより駆動電流でIbIbias~IdrvIbIbias間、即ち発光強度でPIbIbias~PIdrvIbIbias間の2水準の発光状態でPWMレーザ発光が可能となる図6b矢印参照。<2水準APCシーケンス>次に、レーザの発光レベルを維持するAPCに係る各種処理の実行タイミングについて説明する。図8はレーザ走査に係るタイミングチャートの一例である。まず、タイミングtsにおいて、エンジンコントローラ122は、SH1信号及びLdrv信号をオンとし、スイッチング回路106をオンにする。尚、タイミングtsのような記載について、以下では単にtsと記す。そして、BD検出センサ121の出力は、水平同期信号/BDとしてtb0で出力される。tb0において、エンジンコントローラ122により、水平同期信号/BDが検出されると、tb1において、エンジンコントローラ122は、SH1信号及びLdrv信号をともにオフとし、スイッチング回路106をオフする。これにより通常プリント用レベルのAPCを終了させる。そして、プリントレベルのAPCが終了すると、LD107により、VIDEO信号に応じて、通常のプリント用レベルのレーザ発光が行われる。そして、tb1からtb2の間において、VIDEO信号に応じたレーザ発光が行われることになるが、これについての詳しい説明は省略する。次に、エンジンコントローラ122は、前の走査ラインに対応した水平同期信号/BDの出力タイミング検出タイミングを基準に、Io1第1駆動電流の調整を行う。より具体的には、水平同期信号/BDの出力タイミングtb0或いはtb1を基準に、所定時間経過後のtb2次の水平同期信号/BDの検出前において、SH1信号及びLdrv信号をオンにし、スイッチング回路106をオンする。これにより、再度のプリントレベルのAPCを開始する。また、エンジンコントローラ122は、このAPCの開始にあたり、Venb信号をオフとし、バッファ125のイネーブル端子に、ディスエーブルの指示を入力する。また、ディスエーブルの指示については、1つ前のAPCにおいても同様に入力されているものとする。そして、これにより、ビデオコントローラ123から、仮に誤出力ノイズ等を含むがあったとしても、APCに係るエンジンコントローラ122からの制御指示を制御に反映できる。そして、BD検出センサ121の出力は、水平同期信号/BDとしてt0で出力される。t0において、エンジンコントローラ122により水平同期信号/BDが検出されると、t1において、SH1信号及びLdrv信号をオフとし、スイッチング回路106をオフにし、再度プリントレベルのAPCを終了させる。引き続きエンジンコントローラ122は、水平同期信号/BDの検出後のt1で、SH2信号及びBase信号をオンとし、スイッチング回路116をオンする。これによりエンジンコントローラ122は、微少発光レベルのAPCを開始する。尚、この微少発光レベルのAPC開始タイミングは、t1よりも後で且つt2よりも前のタイミングでも良く、t1より後で且つt2よりも前の画像マスク期間における少なくとも一部で微少発光レベルのAPCを行うようにすれば良い。特にt2~t3の余白部期間に微少発光レベルのAPCを実行する点に有用性がある。そして、エンジンコントローラ122は、t3迄、SH2信号をオンとする。言い換えればt3まで微少発光レベルのAPCを継続する。これにより微少発光レベルのAPC時間をより長く確保することができる。このとき、紙端部タイミングはt2であり、t1<t2<t3の関係となる。ここで、このときのLD107の発光強度の遷移を図9aに示す。また図9bに、PWM方式の微少発光におけるLD107の発光強度の遷移を示す。図9bのPWM方式の微少発光では、固定周波数である画像用クロックに同期して、非画像部において1画素1dot毎に所定の比率微少発光強度に相当する微少パルス幅でプリントレベルPIdrvIbの発光を行っている。図9bでは、このようにして微少発光レベルの光量斜線部を実現している。これに対して、本実施例では、常時微少発光レベルPIbで発光し続けることによって、微少発光レベルの発光強度としている。このように、レーザの自動光強度調整は走査ライン間などの非画像域感光ドラムの有効領域外で行われているが、画像形成装置や光走査装置の小型化が進むと、光走査装置における1走査の画像域の割合が多くなり、非画像域の時間割合は減少してしまう。そのような場合にも、図8のタイミングチャートによれば、SH2信号が有効なときに実行される自動光強度調整を水平同期信号/BDが出力された後に実行するので、用紙の余白部分にレーザ走査が差し掛かったタイミングでも自動光強度調整を継続できる。図8の説明に戻ると、エンジンコントローラ122は、水平同期信号/BDの出力タイミングt0或いはt1を基準に、所定時間経過後のt3からVenb信号によりバッファ125のイネーブル端子にイネーブルの信号指示を入力する。これにより画像マスクが解除される。また、イネーブル端子へのイネーブル信号指示に応じて、ビデオコントローラ123から、水平同期信号/BDの出力タイミングt0或いはt1を基準に、所定時間経過後のt3からVIDEO信号が出力される。そしてLD107は、プリント用発光レベルPIbIdrvでレーザ発光を行い、図4で説明した光学走査装置によりレーザ走査が行われる。ここで留意する点として、微少発光レベルの発光強度で発光する微少発光領域t1~t6は、このVIDEO信号により走査される最大画像域t3~t4より大きい領域を持つ点であり、且つ、紙端部タイミング間より大きい領域内において微少発光を行う。また、VIDEO信号の領域内の非画像部においても微少発光を行う。また、図9cは、ビデオコントローラ123からVIDEO信号が出力された場合のLD107の発光の様子を示す図である。PWM方式の微少発光は、図9bで説明した1画素内の微少発光レベルの発光強度発光時間に対して、同じプリントレベルPIdrvIbの発光を追加する形となる。一方、本実施例では、図9cに示すように、常時発光している微少発光レベルPIb図9aの上にパルス幅変調によるPWM発光を重畳する形となる。図9cによれば、微少発光を図9bのようにPWM方式で行う場合と比べ、微少発光動作に起因して発生する輻射ノイズを低く抑えることができる。図8のタイミングチャートの説明に戻ると、ビデオコントローラ123は、水平同期信号/BDの出力タイミングt0或いはt1を基準に、所定時間経過後のt4まで感光ドラムの画像領域に対してレーザ光のドットを、VIDEO信号に応じて走査する。t3~t4までの区間が、トナー像形成領域静電潜像形成領域に対応してLD107によりレーザ発光が行われる発光区間に対応する。同じタイミングで、エンジンコントローラ122は、水平同期信号/BDの出力タイミングt0或いはt1を基準に所定時間経過後のt4からVenb信号によりバッファ125のイネーブル端子にディスエーブルの信号指示を入力する。これにより画像マスクの解除期間が終了する。言い換えれば、それ以外が画像マスク期間に対応する。また、エンジンコントローラ122は、水平同期信号/BDの出力タイミングt0或いはt1を基準に、所定時間経過後のt6において、Base信号によりスイッチング回路116をオフし、微少発光を終了する。このとき、紙端部タイミングはt5であり、t4<t5<t6の関係となる。尚、紙端部タイミングとは、記録紙の搬送方向に平行な辺のエッジと位置が一致するベルト中間転写ベルトの位置にLD107からのレーザ照射が行われるタイミングを指す。ここで、微少発光の終了t6は、図8ではポリゴン端部タイミングtpポリゴンミラー133の面から面に移るタイミングより早く終了しているが、t7まで長く設定しても良い図中、破線で示す。以上により、画像域t3からt4間より広く、且つ紙端部間t2からt5間より広い領域であるt1からt6の間で微少発光レベルの自動光強度調整を行うことができる。また、エンジンコントローラ122は、水平同期信号/BDの出力タイミングt0或いはt1を基準に所定時間経過後のt7から、先に説明したtb2以降として説明した処理を繰り返し実行する。これにより、外部からの印刷要求に応じて、プリントジョブを実行するときに、複数回の各種APCを効率よく行うことができる。尚、APCの実行頻度としては、レーザ走査毎であってもよいし、ページ毎ページの最初の一走査のみであっても良いし、或いは所定数2以上のレーザ走査毎であってもよい。以上のように、図8のタイミングチャートによれば、以下のような効果を得ることができる。微少発光非画像部微少発光レベルの発光は、上に説明した通り、レーザ照射によって感光ドラムにトナー等の現像材が帯電付着しない程度のレベルである。このため、微少発光非画像部微少発光レベルの発光強度設定を、感光ドラムの有効画像領域を含んだ非画像領域のタイミング画像領域前において行うことが可能となる。これにより、2レベルのAPC時間をより長く確保できる。そして、図8のタイミングチャートを、1ジョブの中で複数回実行するので、微少発光の光量を1ジョブの中で複数回調整でき、1ジョブの中を通して、帯電電位Vdを適切に維持でき、結果、反転かぶりや正かぶりを抑制することができる。尚、図8のタイミングチャートにおいては、PIb及びPIdrvIbについて説明を行ってきたが、夫々をPIbIbias、PIdrvIbIbiasに置き換えることで、同様のことを図7の回路でも達成できる。上述の図8の説明では、APCについて、PIdrvのAPCと、PIbのAPCで説明したが、PIbのAPCを先に行うことにより、PIbIdrvのAPCを行うようにすることもできる。具体的には、PIbのAPCをまず実行する。そしてその後にエンジンコントローラ122は、SH2信号により、サンプル/ホールド回路112をホールド期間中とし、更にスイッチング回路116を入力信号Baseによりオン状態とする。つまり、LD107をバイアス発光レーザ発光領域させた状態とする。そしてそれと同時にエンジンコントローラ122には、サンプル/ホールド回路102をサンプリング状態に設定し、スイッチング回路106を、上述の実施例と同様にData信号によりオン状態とし、LD107を全面発光させる。このLD107が全面発光状態になった状態で、LD107の発光強度をPD108でモニターする。また実際のその発光強度に比例したモニター電流Im1 ́を生じさせ、それを電流電圧変換回路109に流しモニター電圧Vm1 ́に変換する。このモニター電圧Vm1 ́が、目標値である第1の基準電圧Vref11 ́と一致するように、電流増幅回路104が基準電流源105に流れるIo1 ́をもとに駆動電流Idrv ́を制御する。このとき基準電圧Vref11 ́は、PIbIdrvに対応した電圧値である。またIdrv ́は、PIbIdrvである光量を発光させるための電流と、PIbである光量を発光させるための電流と、の差分となる。また、実行タイミングについて、図8で説明した例えばPIdrvのAPCのタイミングで、PIbIdrvのAPCを実行すれば良い。また、PIbのAPCのタイミングは、PIbIdrvのAPCより先行する必要があるが、水平同期信号/BDの検出の強制発光前などで行う方法がある。また、上の説明では、PIb及びPIdrvIbについて説明を行ってきたが、夫々をPIbIbias、PIdrvIbIbiasに置き換えることで、同様のことを図7の回路でも達成できる。また図8の説明では、APCについて、PIdrvのAPCと、PIbのAPCとを夫々実行するよう説明したが、この形態に限定されない。例えば、PIbのAPCの代わりにPIbIdrvのAPCを行うようにしても良い。具体的には、PIdrvのAPCを実行した後、エンジンコントローラ122の指示によるSH1信号により、サンプル/ホールド回路102をホールド期間中非サンプリング期間中にし、またスイッチング回路106をオン状態とする。また、同時にSH2信号によりサンプル/ホールド回路112をAPC動作中にし、スイッチング回路116を入力信号Baseによりオン状態とする。このLD107が全面発光状態になった状態で、LD107の発光強度をPD108でモニターする。そして実際の発光強度に比例したモニター電流Im2 ́Im1<Im2 ́を生じさせ、電流電圧変換回路109に流しモニター電圧Vm2 ́に変換する。このモニター電圧Vm2 ́が、目標値である第1の基準電圧と第2の基準電圧の和となる電位としたVref21 ́と一致するように、電流増幅回路114が基準電流源115に流れるIo2 ́をもとに駆動電流Ibを制御する。そして、SH2信号をオフとし、サンプル/ホールド回路112をホールド状態とすると駆動電流Ibに相当する電圧がコンデンサ113にチャージされる。そして、非APC動作中、即ち、サンプル/ホールド回路112がホールド期間中非サンプリング期間中になり、Base信号がオン時には、駆動電流Ibに対応した光量での全面発光状態となる。また、例えば、以下のような変形例も考えられる。例えば、まず、上述で説明した101乃至106と同様の部品で構成される自動光強度調整回路を追加する。追加の際には、スイッチング回路の出力がLD107の直下に接続され、且つコンパレータ回路101に相当するコンパレータ回路の負極端子は電流電圧変換回路109に接続される。そして、コンパレータ回路101に相当するコンパレータ回路の負極端子には、上述の実施例における、駆動電流IdrvIbに対応する電圧値を、基準電圧Vref01として、予め事前に設定しておく。また、このときに、エンジンコントローラ122は、スイッチング回路をオンするとともに、入力信号Base、Ldrv信号を夫々オフとする。尚、今説明したサンプリングは、例えば、図8におけるtb2~t1の間に適用すればよい。そして、このようにして、得られたサンプル/ホールド回路出力ホールドコンデンサ出力を、不図示のA/Dポートを介してエンジンコントローラ122に入力し、一旦RAMにVIdrvIbとして取り込む。引き続き、エンジンコントローラ122は、追加された自動光強度調整回路のスイッチング回路、及びスイッチング回路116をオフとし、PIdrvのAPCを実行する。詳細な動作は上述の通りである。そして、得られたサンプル/ホールド回路102の出力ホールドコンデンサ出力を、不図示のA/Dポートへ入力し、一旦RAMにVIdrvとして取り込む。エンジンコントローラ122のCPUは、RAMに取り込まれたVIdrvIbとVIdrvとの差分からVIbを求め、求められた電圧値を、不図示のD/Aポートを介して、電流増幅回路114の正極端子に入力設定する。尚、今説明したサンプリングは、例えば、図8におけるt1~t2の間に適用すればよい。また、このとき、実質的にコンパレータ回路111や、サンプル/ホールド回路112等は不要となる。以上、説明してきたように、上記変形例によれば、PIbの自動光強度調整は、直接的な手法ではなく、間接的な手法でも実行することができる。また、上の説明では、PIb及びPIdrvIbについて説明を行ってきたが、夫々をPIbIbias、PIdrvIbIbiasに置き換えることで、同様のことを図7の回路でも達成できる。尚、上の説明では、レーザダイオード107により露光発光を行う系を例に説明したが、それに限定される訳ではない。例えば、露光手段としてLEDアレイを備えた系においても実施することができる。具体的には、各LED発光素子を駆動するドライバにVIDEO信号を入力するとともに、先に説明したフローチャートの処理を実行すれば良い。以上が画像形成装置の構成に関する説明である。以下では図1乃至図9の構成を基に、図11乃至13を用い各露光装置光照射手段に、トナー像を可視化させない箇所に微少発光を行うことについて説明する。またトナー像を可視化させる箇所には微少発光の光量に加え画像形成用画像データに基づく光量を更に加えた通常発光を各露光装置に行わせることについても説明する。また、微少発光及び通常露光の夫々の発光強度PIb、PIdrvIbの目標レベルを、感光ドラムの寿命に関連させて変更する実施例について説明する。尚、以下の説明では、代表的に第1の画像形成ステーションaにおける露光装置31aの構成、動作を中心に説明をしているものの、第2~第4の画像形成ステーションにおける露光装置31b~31dについても同様の構成及び動作が行われているとする。微少発光強度の補正の必要性についてまず図10aを用いて感光ドラム膜厚の差異に係る問題点について説明する。感光ドラム1の使用が進むと感光ドラム表面は帯電ローラ2の放電により劣化し、また感光ドラム表面はクリーニング装置5と摺擦することにより削れ、その膜厚が薄くなる。このとき、使用状況例えば累積回転数の異なる感光ドラムが混在すると、各感光ドラムの膜厚はばらつく。この状態で、図3に例示したような共通化高圧電源により、複数の感光ドラムに一定の帯電電圧Vcdcを印加すると、一般的には、帯電ローラ2と感光ドラム1間のエアギャップに生じる電位差が異なり、感光ドラム表面の帯電電位Vdがばらつく。具体的には、画像形成回数の少ない感光ドラムは膜厚が厚く、感光ドラム表面の帯電電位Vdの絶対値が小さくなる。他方、累積回転数の多い感光ドラムは膜厚が薄く、感光ドラム表面の帯電電位Vdの絶対値が大きくなる。そして、例えば膜厚の厚い感光ドラムにおいて、現像電位Vdcと帯電電位VdのコントラストであるバックコントラストVback=Vd-Vdcが所望状態となるよう現像電位Vdcと帯電電位Vdを設定すると、図10aの如く、以下の問題がある。即ち、膜厚の薄い感光ドラムを有する画像形成ステーションでは、帯電電位Vdの絶対値が大きくなりVdUp、バックコントラストVbackが大きくなってしまう。バックコントラストVbackが大きくなると正規の極性に帯電できなかったトナー本実施例のように反転現像の場合は、負極性にならず0~正極性に帯電したトナーが現像ローラから非画像部に転移してかぶりが発生する。また、感光ドラムの膜厚が薄い画像形成ステーションは、帯電電位Vdが上昇するため露光強度一定の構成では、露光電位VlVLも上昇するVlUp。そのため、現像電位Vdcと露光電位VlVLの差分値である現像コントラストVcont=Vdc-Vlが小さくなり、現像ローラから感光ドラムに静電的にトナーを十分に転移させることができずベタ黒画像の濃度薄が発生し易くなる。一方、図10bに示すように現像電位Vdc、帯電電圧Vcdcを固定し、露光強度をE1からE2>E1に変化させると、各露光強度の個別制御により現像電位Vdcと露光電位VlVLの差分値である現像コントラストVcontを略一定に制御できる。従って濃度を一定に保つことができる。しかしながら、現像電位Vdcと帯電電位VdのコントラストであるバックコントラストVbackが広がってしまい、上述したようにかぶり発生の問題が残ってしまう。微少発光の発光強度の補正についてこれに対して、本実施例においては、例えば、図3で例示した電源構成としたような場合においても、簡易な構成でかぶりや濃度薄の発生を抑制できる。以下、図11に示すフローチャートを用いて次のような補正を行う処理を説明する。トナー付着がなされない背景部非画像部における、レーザダイオード107a~107dの各々の微少露光量E0を、感光ドラム1a~1dの残り寿命に関連させて変更することで補正する処理について説明する。即ち、微少発光用の発光レベルの目標電圧Vref21を、感光ドラム1a~1dの残り寿命に関連させて変更する。尚、図4の光学走査装置の走査速度は一定とする。まず、ステップ以下、Sとする101にて、エンジンコントローラ122は、各画像形成ステーションの記憶部材から、感光ドラム1の残り寿命に係る情報として感光ドラム1の積算回転数の情報を読み込む。尚、各画像形成ステーションの記憶部材とは、各画像形成ステーションa~dに設けられた不図示のメモリタグである。ここで、各感光ドラム1の残り寿命に係る情報を記憶した記憶部は、各画像形成ステーションの記憶部材に限定されない。例えば各画像形成ステーションの記憶部材から読み込まれた情報を、一端、別の記憶部に記憶させ、その別の記憶部に記憶された情報を以後読み込み且つ更新するようにしても良い。この場合には、装置本体の電源オフ時や、印刷ジョブ終了時に、別の記憶部の情報を各画像形成ステーションの記憶部に反映させる。また、感光ドラム1の残り寿命に係る情報は、感光ドラム1がどれ程回転したか又は使用されたかの使用状況に係る情報と言いかえることもできる。また図2で説明したように、感光ドラム1の感光特性EVカーブ特性に係る情報とも言いかえることもできる。いずれも同じことを意味する。また感光ドラムの残り寿命に係る情報の変形例として感光ドラムの積算回転数の情報とは別に、感光ドラムの電荷輸送層24aの膜厚に相関する他の情報を挙げることもできる。例えば、中間転写ベルト回転数、帯電ローラの回転数、用紙サイズを加味したプリント枚数の情報を挙げることができる。また直接感光ドラム1の膜厚を検知する手段を各感光ドラム1に対応させて設け、その検出結果を各感光ドラム1の残り寿命に係る情報としても良い。また帯電ローラ2に流れる帯電電流値や、感光ドラム1を駆動するモータのモータ駆動時間、帯電ローラ2を駆動するモータの駆動時間などを感光ドラム1の残り寿命に係る情報としても良い。S102にて、エンジンコントローラ122は、感光ドラム1の積算回転数感光ドラム使用状況と通常露光に係るパラメータとの対応関係が定められた図12に示されるテーブルを参照する。感光ドラム毎にS101で取得された情報は異なり得る。従って、エンジンコントローラ122は、各感光ドラム毎に図12のテーブルを参照する。そして、エンジンコントローラ122は、S101で取得した積算回転数の情報を基にレーザダイオード107a~107dの通常露光量の露光パラメータを設定する。ここでの露光パラメータが図5、図7でのVref11に相当する。このS102の処理により、エンジンコントローラ122は、各感光ドラム1の露光電位VlVLを各感光ドラム1の感度特性EVカーブ特性に係らず、目標電位、或いは許容される範囲の電位にするためのレーザ発光設定を取得する。そして、この取得した設定で、レーザダイオード107a~107dを通常発光させることで、複数の感光ドラム1の夫々における通常露光後の露光後電位VlVLのばらつきを少なくとも小さくすることができる。尚、各感光ドラム1の目標露光電位は基本的に同一/略同一であるが、場合によっては各感光ドラム1の特性に応じて個別に設定しても良い。また、パラメータに関して露光なる用語を用いる場合は、感光ドラムにて露光が行われるという観点でその用語を使用している。一方、感光ドラムにて露光が行われるときにはそれに対応する発光側が存在する。従って、パラメータに関して露光なる用語が用いられている場合に、そのパラメータは発光に係るパラメータであるともいえる。S102でのエンジンコントローラ122による動作を更に詳しく説明する。エンジンコントローラ122は、まず、取得された各感光ドラム1の積算情報に対応する発光輝度mW値を、PWM信号指示によりVref11a~Vref11dに設定する。尚、図12では説明のために発光輝度値mWを示しているが、実際にはエンジンコントローラ122は、PWM信号指示によりこの発光輝度値に相当する電圧値/信号を、Vref11a~Vref11dとして設定する。また、エンジンコントローラ122は、図12中の通常露光濃度0のPWM値をPWMINに設定し、通常露光100のPWM値をPW255に設定する。そして、エンジンコントローラ122は、以下の式1により、任意の階調値n=0~255の画像データに対するパルス幅を設定する。PWn=n×PW255―PWMIN/255PWMIN式1式1によれば、n=0でPW0=PWMINとなり、n=255でPW255となる。そして、エンジンコントローラ122は、以後において、任意の階調値nの画像データによる発光を外部から指示されたときに、ここで設定した対応するパルス幅PWnに相当する電圧値/信号を、VIDEO信号aとして指示する。またVIDEO信号b~dについても同様である。また、式1は、8ビットの多値信号を想定しているが、上で説明したように4ビットや2ビット或いは1ビット二値などの任意のmビットの場合には以下のようにすればよい。即ち、PWMINの時のパルス幅を画像データが0のときに割り当て、PW255の時のパルス幅を階調値2m-1に割り当てれば良い。次のステップの説明を行うと、S103にて、エンジンコントローラ122は、積算回転数を基に微少露光のレーザ発光強度E0に係るパラメータ図12中における発光輝度mWとしてVref21を設定する。このS103でも、エンジンコントローラ122は感光ドラム毎に図12のテーブルを参照する。より具体的には、エンジンコントローラ122は、S101で取得された積算情報に対応するVref21値PWM値を感光ドラム毎に読み出し、Vref21a~Vref21dに設定する。このS103の処理により、エンジンコントローラ122は、各感光ドラム1の帯電電位Vdを感光ドラムの感度特性EVカーブ特性に係らず、目標電位補正後帯電電位Vd_bgの値、或いは許容される範囲の電位にするための設定を取得できる。そして、LDドライバ130が、この取得した設定でAPCを行い、その制御のもと、レーザダイオード107a~107dを微少発光させることで、複数の感光ドラム1の夫々における背景部非画像部の補正後帯電電位のばらつきを少なくとも小さくできる。尚、各感光ドラムの目標露光電位Vref11値に対応は基本的に同一/略同一であるが、場合によっては各感光ドラム1の特性に応じて個別に設定しても良い。このように、S102及びS103の処理により、感光ドラム毎にその残り寿命に関連して、適切に微少露光微少発光及び通常露光通常発光の露光量の設定を行うことが可能となる。尚、S102、103においては、エンジンコントローラ122が図12のテーブルを参照するよう説明したが、必ずしもその形態に限定されない。例えばエンジンコントローラ122におけるCPUが計算式を演算する構成としてもよい。このようにCPUが演算を行い、感光ドラム1の残り寿命に係るパラメータ例えば感光ドラムの積算回転数から所望の設定値Vref11a~Vref11dやVref21a~Vref21dを得るようにしても良い。また、式1で演算した値の全てを予めテーブルに記憶保持しておくようにし、そのテーブルをエンジンコントローラ122がその都度参照するようにしても良い。また、不図示のメモリタグに、図2に示した様な、感光ドラム1の各使用状況に対応させたEVカーブを複数通り記憶保持しておいても良い。この場合、エンジンコントローラ122が、取得された感光ドラム1の使用状況に係る情報に応じてEVカーブを特定し、更に特定されたEVカーブと所望とする感光ドラム電位とから必要な露光量μJ/cm2を演算する。そして、エンジンコントローラ122が、その都度求められた露光量μJ/cm2から、更に発光輝度や、微少露光時のパルス幅や、通常露光時のパルス幅を演算し、その結果を、S102、S103に対応するパラメータとして設定する。図11の説明に戻ると、S104において、エンジンコントローラ122の制御指示のもと、図1で説明した一連の画像形成動作及び制御を各部材が実行する。また、S105にて、エンジンコントローラ122は、一連の画像形成で回転させた感光ドラムa~dの回転数を夫々計測する。尚、この計測の処理は感光ドラム1の使用状況を更新するために行われる。また、このS105は実際にはS104の処理に並行して行われている。エンジンコントローラ122は、画像形成が終了したか否かをS106で判断し、S106で画像形成が終了したと判断するとS107へ処理を移行させる。S107にて、エンジンコントローラ122は、S105で計測された各感光ドラム1の計測結果を、対応する積算回転数に加算し、S108にて、それら更新後の積算回転数を各画像形成ステーションの不揮発性のメモリタグ不図示に保存する。このS108の処理で、感光ドラム1の残り寿命に係る情報が更新される。尚、ここでの保存先としては、S101で説明したようにメモリタグ不図示とは別の記憶部でも良い。補正テーブルの説明図12は、エンジンコントローラ122が、図11のS102及びS103にて参照するテーブルの詳細の一例を示した図である。図12のテーブルは、感光ドラム1の残り寿命に係る情報図中では積算回転数であるドラム回転数と、微少露光時や通常露光時の発光制御設定と、が対応付けられたテーブルである。このテーブルは、エンジンコントローラ122が参照可能な記憶部に記憶されており、例えば第1~第4a~dの画像形成ステーションに設けられた不図示のメモリタグに保存されている。図中において、微少露光の露光量μJ/cm2、通常露光の露光量μJ/cm2は、図2に例示したような、対象とする感光ドラム1の感光特性EVカーブを基に予め設定されている。図12中では、微少露光の発光輝度mWに対応した設定が、Vref21及びそれに対応するPWM値で示されている。また、通常露光の発光輝度mWでレーザダイオード107を発光させるための加算発光輝度mWに対応した設定が、Vref11及びそれに対応するPWM値で示されている。このVref11の設定は、図5、図7で加算発光輝度mWを実現するためのものであり、図12中の加算発光輝度に対応する。そして、この図12に示されるテーブルをエンジンコントローラ122が参照することで、帯電後の複数の感光ドラムの夫々における背景部の表面電位のばらつきを無くす又は少なくとも小さくできる。また、通常露光後の複数の感光ドラム1の夫々における露光後電位VlVLのばらつきも無くす又は少なくとも小さくできる。図12に例示するテーブルにおいては、微少露光における発光輝度mWと通常露光時の発光輝度mWとの双方が変化している。エンジンコントローラ122が、図12のテーブルを参照することで、感光ドラム1の累積回転数に連動し、微少露光のみならず通常露光をも適切に設定できる。尚、図12においては、感光ドラム1の積算回転数のある範囲に対して微少露光時や通常露光時の発光制御パラメータを示してあるが、更に細かく設定しても良い。例えば、エンジンコントローラ122のCPUにより、テーブル中のドラム回転数と各発光制御設定値との関係から、任意のドラム回転数に対しての適切な発光制御設定値を推測算出予測演算しても良い。また通常露光時も同様である。こうすることで微少露光時や通常露光時におけるレーザダイオード107による発光強度の精度をより向上させることができる。更に図12のテーブルにおいては、感光ドラム1の積算回転数に応じて、微少露光量及び通常露光量の双方とも線形に増加させる場合を説明した。しかしこれに限定されない。感光ドラム1の特性を鑑み、感光ドラム1の積算回転数に応じて、非線形に増加させるようなテーブルを設けるようにしても良い。作用効果の説明図10cを用いて、図11のフローチャートの作用効果について説明をする。本実施例では、感光ドラム1の電荷輸送層24の膜厚が最も厚い場合初期状態の感光ドラム1に膜厚は20μmであり、帯電ローラ2通過後の帯電電位Vdが約-600Vとなる図2を参照。一方、感光ドラム1の積算回転数が増え、電荷輸送層24の膜厚が薄くなった場合には、帯電電位Vdが約-700Vとなり、約-100V帯電電位Vdが変動する。使用状況の異なる感光ドラムが混在するような場合や、特性の異なる感光ドラムが混在した場合に、このように感光ドラム間においてEV特性に差異が発生する。電荷輸送層24が薄くなると帯電電位Vdが上昇するため図10ab参照、画像部露光の露光量を一定とした場合には露光後電位VlVLが上昇する図10a。そこで、電荷輸送層24の膜厚に反比例する感光ドラムの積算回転数に応じてフル発光時の露光量をE1からE2に大きくし、図10c中の実線部のように露光後電位VlVLを略一定保つ。そのため、現像電位Vdcと露光電位VlVLの差分値である現像コントラストVcont=Vdc-Vlは感光ドラム1の電荷輸送層24の膜厚によらず一定値に維持でき、画像濃度薄の発生が抑制される。また、感光ドラム1の積算回転数の値が大きくなると非画像部露光時におけるレーザ光量をEbg1からEbg2と大きくしている。これは図12のテーブルで説明した通りである。そして、帯電ローラ2a~2dに直流電圧を一定値で印加した場合でも、感光ドラム1の電荷輸送層24の膜厚変化により生じる帯電電位Vdの上昇分図10cのA→Bを補正することが可能となる。これにより図10c中の太実線部のように、非画像部の補正後帯電電位Vd_bgは電荷輸送層24の膜厚によらず略一定になる。また、現像電位Vdcが一定値である場合であっても、現像電位Vdcと補正後帯電電位Vd_bgの電位差であるバックコントラストVbackが一定に維持される。この点、図10bに示すようなE1<E2のみの場合と異なる。これにより、正規に帯電できなかったトナー反転現像の場合は、負極性にならず0~正極性に帯電したトナーが非画像部に転移して発生するかぶりを抑制することができる。図13は比較例と微少露光条件を上述の仕組みで変更した場合の画質評価推移を示したものである。図13において、微少露光等により背景部電位Vdの補正を何ら行わない場合を比較例1とした。また、高圧電源回路において、帯電電位Vcdcを制御し背景部電位Vdの補正を行う場合を比較例2とした。尚、ここでの補正とは、例えば図10cにおけるVd_bgを目標電位にした補正のことを指す。図13は、かぶり量の推移を示したものである。図13における比較例1では、感光ドラムの積算回転数の増加に伴い帯電電位Vdが上昇するため、背景部電位と現像電位の電位差拡大による反転かぶりが大きく悪化している。また図13における比較例2では、反転かぶりは悪化しないものの、使用状況の進行に伴い帯電ローラ2が汚れて背景部電位の低い部分で局所的なかぶりが発生し、かぶり量の総和としては増加傾向にある。これは、帯電電位Vcdcの制御において、本実施例であれば感光ドラム表面を例えば-700Vとする為の帯電電位Vcdcを設定するところを、比較例2では感光ドラム表面を例えば-600Vとする為の帯電電位Vcdcを設定する。帯電電位Vcdcが小さいと、帯電ローラ2の汚れた部分とそうでない部分との帯電電位コントラストが大きくなる傾向がある。即ち、帯電電位Vcdcが小さい場合のほうが、大きい場合よりも、帯電ローラ2の汚れた部分における帯電能力低下の傾向が顕著にあらわれるからである。本実施例によれば、帯電電位背景部電位を一定に保って反転かぶりの悪化を抑えるだけでなく、微少露光用の露光量E0を上昇させることで十分な均し効果を確保している。そしてこのような効果と共に、帯電ローラ汚れ等による帯電電位の均一性低下を招くことなく、背景部電位を形成できる。従って、使用度合いの進行にともなう背景部電位の上昇及び均一性低下に対して、効果的な対策を施すことが可能であるといえる。また、背景部電位が各画像形成ステーションで一定に保たれているため、各現像ローラに同一の電源から電圧を供給する場合であっても、かぶりの悪化を抑えられる利点もある。変形例上述の説明では、図3abの双方において、帯電ローラ2及び現像ローラ43に係る高圧電源を一の電源トランス53に対応で共通化する場合を説明した。しかしながら、図10a、bの説明からも明らかなように、帯電について色間で独立した電源制御が行えず、且つ現像についても色間で独立した電源制御を行えない場合にも有効である。従って、複数の帯電用の一の電源一のトランスに対応と、複数の現像用の一の電源一のトランスに対応と、を備えるようにしても良い。尚、第1の一の電源、第2の一の電源と記載することで、夫々の一の電源を区別する。そして、この場合には、帯電用の一の電源から出力される電圧第1電源電圧、或いはそれをコンバータで変換した電圧第1変換電圧を、各帯電ローラ2a~2dへ入力する。また、現像用の一の電源から出力される電圧第2電源電圧、或いはそれをコンバータで変換した電圧第2変換電圧を、現像ローラ43a~43dへ入力する。また、図3で説明したように、個々のローラ帯電ローラや現像ローラに入力する電圧は、様々なバリエーションを適用できる。例えば、夫々の一の電源第1の一の電源、第2の一の電源における電源電圧第1電源電圧、第2電源電圧を、帯電ローラ2a~2dや、現像ローラ43a~43dに直接入力しても良い。或いは、夫々の一の電源における電源電圧をコンバータで変換した電圧第1変換電圧、第2変換電圧を、固定の電圧降下特性を持った電子素子により分圧及び又は降圧し、その電圧第1電圧、第2電圧を、帯電ローラ2a~2dや、現像ローラ43a~43dに入力しても良い。また、上述の説明においては電圧を降圧/昇圧させる場合に、固定の電圧降下特性を持った電子素子により分圧及び又は降圧する場合を説明してきた。しかしながら、図11のフローチャートによる微少露光に係る処理は、個々の帯電ローラや現像ローラに対して、特定の機能のDC-DCコンバータを設ける場合にも有効である。つまり、図10aのような状況があった場合に、DC-DCコンバータの電圧変換能力が不十分であると、その電圧変換能力のみにより図12cに示したVd_bgを実現できない。このような場合に、DC-DCコンバータで不足する電位形成を微少露光処理により補い、帯電電位Vd_bgを実現させても良い。以上本実施例によれば、装置内の感光ドラムの感光特性EVカーブ特性のばらつき或いは変動に対応し、よりシンプル化した構成により適切に各感光ドラムの帯電電位を制御し、感光ドラムの帯電電位に起因した課題を改善できる。