"エネルギー使用者の携帯端末を用いたエネルギー制御装置であって、前記携帯端末にエネルギー使用者から一定期間におけるエネルギー総使用額の上限線情報が入力される入力手段と、前記携帯端末が中央サーバーからエネルギー価格情報を受信する第1受信手段と、前記携帯端末または前記中央サーバーがメーターからエネルギー使用量情報を受信する第2受信手段と、前記携帯端末または前記中央サーバーにおいて一定期間におけるエネルギー総使用額と前記入力手段を介して入力されたエネルギー総使用額の上限線とを比較する比較手段と、前記比較の結果、前記入力手段を介して入力されたエネルギー総使用額の上限線を超えると、前記携帯端末にアラームを生成させる生成手段と、を含んでなる、エネルギー制御装置。前記携帯端末を用いて選択的にエネルギー使用機器の動作を制御するエネルギー制御手段をさらに含む、請求項1に記載のエネルギー制御装置。前記エネルギー制御手段は、前記エネルギー使用機器の目録を表示して、使用者が制御対象エネルギー使用機器を選択できるようにすることを特徴とする、請求項2に記載のエネルギー制御装置。前記エネルギー制御手段は、前記エネルギー使用機器の特性情報を共に表示することを特徴とする、請求項3に記載のエネルギー制御装置。前記エネルギー使用機器は、電気機器であり、前記エネルギー制御手段は、前記エネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を、前記エネルギー使用機器に直接伝送することを特徴とする、請求項2に記載のエネルギー制御装置。前記エネルギー使用機器は、電気機器であり、前記エネルギー制御手段は、前記エネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を、前記エネルギー使用機器を統合制御する機器制御用コントローラに伝送することを特徴とする、請求項2に記載のエネルギー制御装置。前記エネルギーは、電気、ガス、水道のうちのいずれか一つであることを特徴とする、請求項1に記載のエネルギー制御装置。前記メーターは、スマートメーターであることを特徴とする、請求項1に記載のエネルギー制御装置。エネルギー使用者の携帯端末を用いたエネルギー制御方法であって、前記携帯端末にエネルギー使用者から一定期間におけるエネルギー総使用額の上限線情報が入力される入力段階と、前記携帯端末が中央サーバーからエネルギー価格情報を受信する第1受信段階と、前記携帯端末または前記中央サーバーがメーターからエネルギー使用量情報を受信する第2受信段階と、前記携帯端末または前記中央サーバーにおいて、一定期間におけるエネルギー総使用額と、前記入力段階で入力されたエネルギー総使用額の上限線とを比較する比較段階と、前記比較の結果、前記入力段階で入力されたエネルギー総使用額の上限線を超えると、前記携帯端末にアラームを生成させる生成段階と、を含んでなる、エネルギー制御方法。前記携帯端末を用いて選択的にエネルギー使用機器の動作を制御するエネルギー制御段階をさらに含む、請求項9に記載のエネルギー制御方法。前記エネルギー制御段階では、前記エネルギー使用機器の目録を表示して、使用者が制御対象エネルギー使用機器を選択できるようにすることを特徴とする、請求項10に記載のエネルギー制御方法。前記エネルギー制御段階では、前記エネルギー使用機器の特性情報を共に表示することを特徴とする、請求項11に記載のエネルギー制御方法。前記エネルギー使用機器は、電気機器であり、前記エネルギー制御段階では、前記エネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を、前記エネルギー使用機器に直接伝送することを特徴とする、請求項10に記載のエネルギー制御方法。前記エネルギー使用機器は、電気機器であり、前記エネルギー制御段階では、前記エネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を、前記エネルギー使用機器を統合制御する機器制御用コントローラに伝送することを特徴とする、請求項10に記載のエネルギー制御方法。前記エネルギーは、電気、ガス、水道のうちのいずれか一つであることを特徴とする、請求項9に記載のエネルギー制御方法。前記メーターは、スマートメーターであることを特徴とする、請求項9に記載のエネルギー制御方法。本発明は上記の点に鑑みてなされたもので、その目的は、使用者のエネルギー使用状況を監視し、その結果に基づき、使用者の携帯端末がアラームを生成するようにすることで、使用者が適宜対応できるようにするエネルギー制御装置及びエネルギー制御方法を提供することにある。上記の目的を達成するために、本発明に係るエネルギー制御装置は、携帯端末にエネルギー使用者から一定期間におけるエネルギー総使用額の上限線情報が入力される入力手段と、前記携帯端末が中央サーバーからエネルギー価格情報を受信する第1受信手段と、前記携帯端末または前記中央サーバーがメーターからエネルギー使用量情報を受信する第2受信手段と、前記携帯端末または前記中央サーバーにおいて一定期間におけるエネルギー総使用額と、前記入力手段を介して入力されたエネルギー総使用額の上限線とを比較する比較手段と、前記比較の結果、前記入力手段を介して入力されたエネルギー総使用額の上限線を超えると、前記携帯端末にアラームを生成させる生成手段と、を含んでなる。上記の本発明に係るエネルギー制御装置は、使用者が前記携帯端末を用いて選択的にエネルギー使用機器の動作を制御できるようにするエネルギー制御手段をさらに含むことができる。前記エネルギーは、電気、ガス、水道のうちのいずれか一つでよい。前記メーターは、スマートメーターでよい。前記エネルギー制御手段は、使用者が制御対象エネルギー使用機器を選択できるようにエネルギー使用機器の目録を表示することができる。ここで、前記エネルギー制御手段は、使用者が制御対象エネルギー使用機器を選択するのに役立つように、エネルギー使用機器のエネルギー効率やエネルギー消費量などの特性情報を共に表示することができる。前記エネルギー使用機器は、電気機器でよく、前記エネルギー制御手段は、前記エネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を、前記エネルギー使用機器に直接伝送したり、または、前記エネルギー使用機器を統合制御する機器制御用コントローラに伝送することができる。本発明に係るエネルギー制御方法は、携帯端末にエネルギー使用者から一定期間におけるエネルギー総使用額の上限線情報を入力される入力段階と、前記携帯端末が中央サーバーからエネルギー価格情報を受信する第1受信段階と、前記携帯端末または前記中央サーバーがメーターからエネルギー使用量情報を受信する第2受信段階と、前記携帯端末または前記中央サーバーにおいて、一定期間におけるエネルギー総使用額と、前記入力段階で入力されたエネルギー総使用額の上限線とを比較する比較段階と、前記比較の結果、前記入力段階で入力されたエネルギー総使用額の上限線を超えると、前記携帯端末がアラームを生成する生成段階と、を含んでなる。上記の本発明に係るエネルギー制御方法は、使用者が前記携帯端末を用いて選択的にエネルギー使用機器の動作を制御できるようにするエネルギー制御段階をさらに含むことができる。前記エネルギー制御段階は、使用者が制御対象エネルギー使用機器を選択できるようにエネルギー使用機器の目録を表示することができる。この時、前記エネルギー制御段階では、使用者が制御対象エネルギー使用機器を選択するのに役立つように、エネルギー使用機器のエネルギー効率やエネルギー消費量などの特性情報を共に表示することができる。前記エネルギー使用機器は、電気機器でよく、前記エネルギー制御段階では、前記エネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を、前記エネルギー使用機器に直接伝送したり、または、前記エネルギー使用機器を統合制御する機器制御用コントローラに伝送することができる。本発明によれば、エネルギー使用先で一定期間において消費されるエネルギーの総使用額が、使用者が指定しておいた上限線目標値を超える場合、使用者の携帯端末からアラームが発生する。携帯電話、アイフォーン登録商標、ノートブックコンピュータなどの各種携帯端末は、使用者が常時携帯しているものであるから、エネルギー使用量が増加したりエネルギー価格が変動してエネルギー使用額が上限線を超えると、使用者がエネルギー使用先に位置していなくても、いつでもどこでもそれを把握することができる。携帯端末からアラームが発生すると、使用者は、携帯端末を用いてエネルギー使用先にあるエネルギー使用機器を選択的に遠隔制御することによって、エネルギー総使用額を一定レベル以下に維持することができる。すなわち、エネルギー使用先の構成員が、外出、旅行、勤務などの理由から全員、エネルギー使用先を離れていても、エネルギー使用先のエネルギー利用状況を統制することができる。これによって、使用者は、より能動的にエネルギー利用を調節でき、エネルギー価格の変動制とスマートグリッド技術が適用されつつある現状に対応して、限られたエネルギー資源をより効率的に使用することが可能になる。以下、添付の図面を参照しつつ、本発明に係る好適な実施例について詳細に説明する。本発明でいうエネルギーは、特に言及しない限り、電気、ガス、水道のうちのいずれかを指すとする。図1は、本発明に係るエネルギー制御システムの一実施例を示す図で、中央サーバー17と使用者の携帯端末19とが連動し、家庭、オフィス、会社などのエネルギー使用先12で消費されるエネルギーの総使用額が、既に設定された上限線を超えると、アラームを生成して使用者に知らせる。中央サーバー17は、エネルギーと関連したサービスを提供するサーバーで、価格伝送手段17-3は、エネルギー価格データベース17-1に保存されているエネルギー価格情報を、無線メッシュMesh、電力線通信網、インターネット網などの様々な通信網を介して提供する。中央サーバー17は、エネルギー使用先12のエネルギー使用状況に基づき、使用者の携帯端末19にアラームメッセージを伝達するサービスを提供でき、このために、各使用者が設定したエネルギー総使用額の上限値情報、メーター識別情報、携帯端末番号などを、使用者情報データベース17-2に保持することができる。家庭、オフィス、会社など、エネルギーを使用するエネルギー使用先12には、メーターMeter13が設置される。メーター13は、エネルギー使用情報を検出できる装置で、エネルギー供給会社11から供給されるエネルギーが、エネルギー使用先12の各エネルギー使用機器16-1~16-kで使用される状態を測定する電子式計器である。メーター13の具体的な例には、スマートメーターがある。本発明と関連してメーター13は、携帯端末19または中央サーバー17にエネルギー使用量情報を伝送する。メーター13が伝送するエネルギー使用量情報は、携帯端末19または中央サーバー17において、使用者が一定期間使用したエネルギーの総使用額を計算する基礎となるが、エネルギー価格は変動することがあるので、メーター13は、エネルギー価格の変動を確認できるようにエネルギー使用量情報を伝送する。例えば、エネルギー価格が固定しているとすれば、現在のエネルギー使用量のみを考慮すればいい。しかし、エネルギー価格が時間によって変動するとすれば、各時間区間ごとにエネルギー使用量情報を伝送したり、各時間区間におけるエネルギー変動使用量を把握できるように時間情報を共に伝送する。メーター13がエネルギー使用量情報を伝送するデータ構造は、エネルギー使用量情報の正しい伝達のために様々に構成することができ、メーターの識別のためにメーター識別情報を含むことができる。使用者の携帯端末19は、携帯電話、アイフォーン、ノートブックコンピュータなど、移動性を有する端末であって、移動通信網を介した通信や近距離無線通信などの様々な通信機能を有することができる。本発明に係るエネルギー制御システムは、入力手段21、第1受信手段22、第2受信手段23、比較手段24、生成手段25を含んでなる。ここで、入力手段21、第2受信手段23、比較手段24及び生成手段25は、中央サーバー17または携帯端末19に設けられ、第1受信手段22は、携帯端末19に設けられる構成要素である。第1受信手段22は、携帯端末19に設けられて、中央サーバー17からエネルギー価格情報を受信する役割を果たす。第1受信手段22は、使用者15が直接エネルギー価格情報を入力できるように構成されてもよい。入力手段21は、使用者15から、一定期間に対するエネルギー総使用額の上限線情報を受ける役割を担い、第2受信手段23は、メーター13からエネルギー使用量情報を受信する役割を担う。比較手段24は、第2受信手段23を介して入力されるエネルギー使用量情報とエネルギー価格情報を用いて、一定期間において使用したエネルギーの総使用額を計算し、入力手段21を介して入力された上限線と比較する。ここで、一定期間は、様々な意味を有することができる。具体的に、一定期間は、エネルギー供給会社11が使用者15にエネルギー使用料金を請求する期間単位例:1ケ月を考慮して、毎月の初日から現在時点までを意味することができる。この場合、比較手段24は、毎月の初日から現在まで使用したエネルギーの総使用額が、上限線を超えるか否か確認する。生成手段25は、比較手段24での比較結果、一定期間においてエネルギー使用先で使用したエネルギーの総使用額が、入力手段21を介して入力された上限線を超えると、該当の使用者の携帯端末19にアラームを発生させる。エネルギー制御システムは、使用者がエネルギー使用先12のエネルギー使用機器16-1~16-kを制御できるようにするエネルギー制御手段26をさらに含むことができる。エネルギー制御手段26は、携帯端末19に設けられる構成要素で、携帯端末19のディスプレイ画面にエネルギー使用機器の目録を表示し、使用者が制御対象エネルギー使用機器を選択できるようにする。この時、エネルギー制御手段26は、エネルギー使用機器の特性情報を共に表示することで、使用者が制御対象エネルギー使用機器をより容易に選択できるようにする。エネルギー制御手段26は、エネルギー使用機器16-1~16-kを制御するための機器制御信号を、エネルギー使用機器に直接伝送することができる。もし、エネルギー使用機器16-1~16-kが機器制御用コントローラを介して統合制御されるとすれば、エネルギー制御手段26は、エネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を、機器制御用コントローラに伝送すればよい。入力手段21、第1受信手段22、第2受信手段23、比較手段24、生成手段25、エネルギー制御手段26は、図3または図8を参照して説明するエネルギー制御装置のそれと同一なので、その詳細は、以下のエネルギー制御装置と関連した部分において説明する。図3を参照すると、本発明に係るエネルギー制御装置19の第1実施例は、携帯端末の形態で構成される。ここで、携帯端末は、携帯電話、アイフォーン、ノートブックコンピュータなど、エネルギー制御以外の用途にも使用される携帯端末であってもよく、必要によっては、エネルギー制御装置として動作するように特別に製作された端末であってもよい。このため、たとえ図3のエネルギー制御装置19では本発明に係る構成要素のみが示されていても、携帯端末の機能を行うための他の様々な構成要素が含まれてもよい。例えば、エネルギー制御装置19が携帯電話であれば、CDMACodeDivisionMultipleAccessやWCDMAWidebandCDMAなどの移動通信網インターフェースを介して携帯電話の役割を果たしうる各種の構成要素を含むことができる。入力手段21は、使用者15がエネルギー総使用額の上限線情報を入力できるようにするユーザインターフェースUI:UserInterfaceを提供し、使用者15の入力したエネルギー総使用額の上限線情報を保存する。エネルギー総使用額の上限線情報を入力できるようにするユーザインターフェースは、様々に構成することができる。図4は、エネルギー制御装置のディスプレイ画面19-1に関する一例であり、使用者は、数字キー、移動キー、削除キーなどが含まれたキーボタン47を用いて、エネルギー総使用額の上限線情報を入力する部分45に、上限線値を入力し、確認キー49をタッチして上限線情報の入力を終える。使用者は、エネルギー制御装置19が提供するメニューを介してこのようなユーザインターフェースに接近することができ、検針日情報41、現在エネルギー総使用量及びエネルギー総使用額情報43などのように、使用者に役立つ各種のエネルギー関連情報が表示されることがある。第1受信手段22は、中央サーバー17からエネルギー価格情報を受信する役割を果たし、ここで、エネルギー価格情報は、あらかじめ提供されるものであってもよく、実時間で提供されるものであってもよい。エネルギー価格は、様々な構造を有することができる。エネルギーの価格が固定している構造では、電気の価格情報は、ウォン/KWh、ウォン/KVarh、ウォン/KVAhなどの単純な構造を有する。しかし、エネルギー価格は、累進制、時間帯別料金制TimeofUsePricing:TOU、緊急ピーク時間帯料金制CriticalPeakPricing:CPP、リアルタイム料金制Real-TimePricing:RTP等、エネルギー使用量や時間によって変動する構造を有することもできる。下記の表1は、エネルギーが電気である場合、エネルギー使用量が増加するほど単位価格が高くなる累進制の例を示すものである。図5の5aは、商店街、工場、大型建物などで主に使用する時間帯別料金制TOUを示す図で、時間帯別に電気の価格が異なる。図5の5bは、緊急ピーク時間帯料金制CPPを示す図で、時間帯別に電気の価格が異なり、特に、ピーク区間における電気の価格が非常に高い。図5の5cは、リアルタイム料金制RTPを示す図で、電気の価格が実時間で変動する。また、第1受信手段22は、使用者15がエネルギー価格情報を直接入力できるように構成されてもよい。すなわち、エネルギー供給会社11がエネルギー価格情報をファクシミリ、文字メッセージ、電話などを介して使用者に通知したり、インターネットウェブサイトを介して公知する場合には、使用者がエネルギー価格情報を確認することができる。この場合、第1受信手段22は、使用者15がエネルギー価格情報を入力できるようにユーザインターフェースUIを提供することができる。第2受信手段23は、メーター13が周期的に伝送するエネルギー使用量情報を受信する役割を果たす。第2受信手段23とメーター13とがエネルギー使用量情報をやり取りする通信インターフェースは、様々に構成されてよい。例えば、エネルギー制御装置19が、近距離無線通信可能なものであれば、近距離無線通信を用いてエネルギー使用量情報をやり取りすればよく、エネルギー制御装置19が携帯電話であれば、CDMAまたはWCDMAなどの移動通信網インターフェースを介してエネルギー使用量情報をやり取りすればよい。比較手段24は、一定期間においてエネルギー使用先12の各エネルギー使用機器16-1~16-kで使用されたエネルギーの総使用額と、入力手段21を介して入力されているエネルギー総使用額の上限線とを比較する。図6を参照すると、比較手段24は、第2受信手段23を介してメーター13からエネルギー使用量情報を受信するとS24-1、受信したエネルギー使用量情報とエネルギー価格情報を用いてエネルギー総使用額を計算しS24-2、計算したエネルギー総使用額が、入力手段21を介して入力されているエネルギー総使用額の上限線を超えるか否か確認するS24-3。そして、段階S24-3での確認結果、上限線を超えると、その事実を生成手段25に知らせるS24-4。固定したエネルギー価格では、段階S24-2において、比較手段24は、エネルギー使用量にエネルギー価格をかけることで、容易にエネルギー総使用額を計算することができる。例えば、エネルギーを電気とする場合、エネルギー使用量が210Kwhで、エネルギー価格が100ウォン/Kwhであれば、エネルギー総使用額は、210×100ウォンと計算される。しかし、累進制、時間帯別料金制、緊急ピーク時間帯料金制、リアルタイム料金制などのように、エネルギー使用量によってまたは時間によってエネルギー価格が変動すると、かかるエネルギー価格構造を反映しなければならない。そのための一方法に、比較手段24は、エネルギー価格の変動を反映できる時間区間、例えば、1時間単位にエネルギーの変動使用量dQをそれぞれ把握し、各dQに該当の時間区間におけるエネルギー価格をかけた値を全部合算してエネルギー総使用額を計算することができる。すなわち、エネルギー価格が変動する場合、エネルギー総使用額MTは、下記の数学式1のように計算できる。ここで、iは、一定期間における最初時点からの各時間区間を表示し、Piは、該当の時間区間iにおけるエネルギー価格であり、dQiは、該当の時間区間iにおけるエネルギーの変動使用量である。この時、各時間区間に対応するdQiや計算されたエネルギー使用額情報は、負荷使用履歴LoadProfileとして保持することができ、エネルギー制御装置19が、使用者の時間区間別エネルギー使用情報として提供することができる。エネルギー総使用額は、上記のように、単純にエネルギー使用量にエネルギー価格をかけて計算してもよいが、使用者が実際に支払うべき料金は、より複雑に決定されることがある。また、使用者の主な関心は、自身が実際に決済すべき金額にあるから、エネルギー総使用額を、使用者に実際に請求される請求金額の意味として取り扱うことができる。もし、エネルギーが電気であれば、エネルギー供給会社11の課金政策は、基本料金、税金、力率料金、料金特典などの情報を含むことができる。税金は、付加価値税や各種基金などを含むことができる。料金特典とは、特定産業、例えば、知識サービス産業には他の産業に比べて安価の電気料金を策定することなどをいう。エネルギー価格情報が下記の表2のように累進制に従う場合、使用者に実際に請求される請求金額を計算する具体的な例について説明する。使用者に実際に請求される請求金額は、電気料金付加料金であり、電気料金は、電力使用量×単位価格基本料金、付加料金は電力産業基盤基金付加価値税、電力産業基盤基金は電気料金の3.7、付加価値税は電気料金の10であるとする。現在日が2010年5月20日であり、電気総使用量は230Kwhであるとしよう。この場合、電気料金は、23,369ウォン100×55.1100×113.830×168.31,430と計算される。となり、ここで、最後の項目1,430ウォンは、基本料金である。付加料金は、3,202ウォン23,369×0.03723,369×0.1と計算される。となり、その結果、使用者に実際に請求される請求金額は、26,571ウォンとなる。生成手段25は、比較手段24での比較結果、現在エネルギー総使用額が上限線を超えた場合、アラームを生成して使用者にそれを知らせる。生成手段25がアラームを生成する方法には様々なものがあり、図7に示すように、スピーカー71からアラーム音を出力したり、ディスプレイ画面73にアラームメッセージを出力したりすることができる。図8を参照すると、本発明に係るエネルギー制御装置17の第2実施例は、中央サーバーを用いて構成する。中央サーバー17における価格伝送手段17-3は、エネルギー価格データベース17-1に保存されているエネルギー価格情報を、無線メッシュMesh、電力線通信網、インターネット網などの様々な通信網を介して提供する。使用者情報データベース17-2は、中央サーバーがエネルギー制御装置の役割を果たす上で必要な情報、例えば、各使用者に関するエネルギー総使用額の上限値情報、メーター識別情報、携帯端末番号などを保持する。入力手段21は、使用者15がエネルギー総使用額の上限線情報を入力できるように使用者とインターフェースし、使用者15の入力した上限線情報を、使用者情報データベース17-2に保存する。使用者15がエネルギー総使用額の上限線情報を入力できるようにするユーザインターフェースは、様々に構成することができる。入力手段21が使用者15とインターフェースする例には、オペレータが電話を通じて上限線情報を確認するコールセンター、既に設定されたシナリオに従う音声案内を介して上限線情報を受け取る自動応答サービスARS:AutomaticResponseServiceシステム、インターネットホームページを介してウェブ上で上限線情報を受け取るインターネットウェブサイトなどがある。第2受信手段23は、無線メッシュ、電力線通信網、インターネット網などの様々な通信網を介してメーター13から各エネルギー使用先のエネルギー使用量情報を受信する。この時、メーター13は、自身の伝送するエネルギー使用量情報が、いかなる使用者に関するものかを識別させるために、メーター識別情報を共に伝送する。メーター識別情報は、様々なものとすることができ、例えば、各メーター13ごとに与えられる固有識別番号を挙げることができる。比較手段24は、一定期間においてエネルギー使用先12の各エネルギー使用機器16-1~16-kで使用されたエネルギーの総使用額と、入力手段21を介して入力されているエネルギー総使用額の上限線とを比較する。すなわち、比較手段24は、第2受信手段23を介してメーター13からエネルギー使用量情報を受信すると、受信したエネルギー使用量情報及びエネルギー価格情報を用いてエネルギー総使用額を計算し、計算されたエネルギー総使用額が、入力手段21を介して入力されている上限線を超えるか否か比較する。そして、比較の結果、上限線を超えると、それを生成手段25に知らせる。生成手段25は、比較手段24での比較結果、現在エネルギー総使用額が上限線を超えた場合、使用者情報データベース17-2を照会して、該当の使用者の携帯端末19にアラームメッセージを伝送し、よって、使用者の携帯端末19はアラームメッセージをディスプレイ画面に出力する。一方、本発明に係る第1実施例のエネルギー制御装置19は、使用者が選択的にエネルギー使用機器の動作を制御できるようにするエネルギー制御手段26をさらに含むことができる。すなわち、エネルギー制御手段26は、使用者が携帯端末を用いてエネルギー使用先の各エネルギー使用機器を制御できるようにする。このために、エネルギー制御手段26は、ディスプレイ画面にエネルギー使用機器の目録を表示することで、使用者が制御対象エネルギー使用機器を選択できるようにし、選択されたエネルギー使用機器に対する使用者のエネルギー投入命令またはエネルギー遮断命令を、機器制御信号として伝送する。エネルギー制御手段26は、使用者が制御対象エネルギー使用機器を選択する過程に役立つように、エネルギー消費量やエネルギー効率などのエネルギー使用機器別特性情報を共に表示することができる。これにより、使用者は、当該特性情報を参照して、エネルギー効率の悪いエネルギー使用機器に対するエネルギー供給を優先して遮断する等、より効率的に制御対象を選択することができる。図9は、エネルギー制御手段26が提供するユーザインターフェース画面19-3の例を示す図である。使用者は、展開ボタン91を用いて制御対象選択窓93を表示し、制御対象選択窓93に並べられているエネルギー使用機器の目録から制御対象エネルギー使用機器を選択することができる。現在選択されたエネルギー使用機器の種類、エネルギー効率、月消費電力情報などが特性情報として共に表示されている。使用者は、投入ボタン95または遮断ボタン97を介して、現在選択されているエネルギー使用機器に対するエネルギーの供給または遮断命令を下すことができ、使用者の命令に応じて、エネルギー制御手段26は、該当のエネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を伝送する。図9は、説明の理解を助けるための一例に過ぎず、エネルギー制御手段26の提供するユーザインターフェースは、様々に構成することができる。図10乃至図13を参照して、エネルギー使用機器を制御する具体的な例について説明する。図10を参照すると、エネルギー制御手段26は、エネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を、エネルギー使用機器に直接伝送することができる。この時、エネルギー使用機器16-1~16-kは、エネルギー制御手段26から伝送された機器制御信号を受信して、電源をオン/オフするように構成してもよく、電源プラグが連結されるコンセント端で機器制御信号を受信して、電源をオン/オフするように構成してもよい。図11の11aを参照すると、エネルギー使用機器には、接点111-3、接点駆動部111-2、通信部111-1が設けられる。エネルギー制御手段26が、該当のエネルギー使用機器16-1に対する機器制御信号を伝送すると、該信号を、エネルギー使用機器16-1における通信部111-1が受信する。通信部111-1は、受信した機器制御信号を接点駆動部111-2に伝達し、接点駆動部111-2は、当該エネルギー使用機器16-1の電源に対する接点111-3を連結したり開放したりする。図11の11bは、エネルギー使用機器16-1の電源プラグ206が連結される第3装置以下、電源スイッチ装置という。205を制御する例であり、エネルギー使用機器16-1の電源プラグ206は、電源スイッチ装置205を介して電源コンセント204に連結される。電源スイッチ装置205は、電源コンセント204の差込み口204-1,204-2に挿脱自在に差し込まれる差込みピン205-1,205-2を有し、また、エネルギー使用機器の電源プラグ206が連結される差込み口205-3,205-4を有することができる。エネルギー制御手段26が、該当のエネルギー使用機器16-1への機器制御信号を伝送すると、電源スイッチ装置205の通信部205-7は、エネルギー制御手段26が伝送した機器制御信号を受信して接点駆動部205-8に伝達し、接点駆動部205-8は、当該エネルギー使用機器16-1の電源に対する接点205-6を連結したり開放したりする。図12を参照すると、エネルギー制御手段26は、エネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を、エネルギー使用機器16-1~16-kを統合制御する機器制御用コントローラ28に伝送することができる。すなわち、エネルギー使用先のエネルギー使用機器16-1~16-kが機器制御用コントローラ28を介して統合制御されるようになっていると、エネルギー制御手段26は、機器制御信号を機器制御用コントローラ28に伝送することができる。図13は、エネルギー使用機器16-1~16-kが機器制御用コントローラ28を介して統合制御される例を示す図である。ここでは、機器制御用コントローラ28が、エネルギー使用機器16-1~16-kに引き込まれる電力線130の接点を制御する例を示しているが、接点制御に限定されず、有線/無線の様々な近距離通信方式を介してエネルギー使用機器を統合制御することも可能である。機器制御用コントローラ28は、各エネルギー使用機器に対応して電力線130を連結したり開放する接点131-1~131-k、接点駆動部133、通信部135を含んでなる。通信部135は、エネルギー制御手段26から伝送された機器制御信号を受信して接点駆動部133に伝達し、この信号に応じて、接点駆動部133は、該当の接点を連結したり開放したりすることによって、各エネルギー使用機器へ電源が供給されるか、又は供給されないように制御する。図14を参照して、携帯端末の形態で構成される第1実施例のエネルギー制御装置19に関する具体的な実施例を説明する。プロセッサ140-3は、中央処理処置CPU:CentralProcessingUnitやマイクロプロセッサなどで構成することができ、様々な構造にしてよいシステムバス140-11を介して各要素と情報をやり取りしながら、エネルギー制御装置19を総括的に制御する。通信部140-2は、アンテナ140-1を介して通信する機能を担い、様々な方式の通信インターフェース構造を有することができる。例えば、エネルギー制御装置19が携帯電話である場合、CDMAまたはWCDMAなどの方式で移動通信網とインターフェースすることができる。なお、無線インターネット網や近距離無線通信インターフェース機能を備えてもよい。主記憶装置であるRAMRandomAccessMemory140-4は、プロセッサ140-3が直ちにアクセスするコンピュータプログラムやデータを一時格納する。ビデオアダプター140-5は、エネルギー制御装置19の動作状態や使用者に提示する情報を、ディスプレイモジュール140-6を介して視覚的に出力し、ディスプレイモジュール140-6は、LCDLiquidCrystalDisplayやLEDLightEmittingDiode等の様々な形態及び構造を有することができる。入力装置インターフェース140-7は、使用者がキーパッドやタッチスクリーンなどの様々な入力装置140-8を用いてエネルギー制御装置19の動作に関する情報や命令を入力できるようにし、スピーカー駆動部140-9は、スピーカー140-10を駆動する役割を担う。記憶媒体140-12は、運営体制OS:OperatingSystem、無線インターネットブラウザーのような商用プログラム、駆動データ、使用者データなどの各種コンピュータプログラムや情報を格納し、特に、エネルギー制御と関連した機能を行えるエネルギー制御用プログラム140-13を保持する。記憶媒体140-12は、ROMReadOnlyMemoryにすることもできるが、随時に保存されたり削除されたりし、かつ、電源の供給されるか否かによらず、保持しなければならない情報を格納するためには、デジタルデータの読み書きが可能な非揮発性の性質を有しなければならない。記憶媒体は、内蔵型、外付け型、分離型、非分離型など、必要によって様々な構造と性能にすることができる。記憶媒体140-12に格納されるエネルギー制御用プログラム140-13は、様々に構成することができ、少なくとも携帯端末が第1受信手段の役割を果たしうるようにするプログラムモジュール140-21、第2受信手段の役割を果たしうるようにするプログラムモジュール140-22、入力手段の役割を果たしうるようにするプログラムモジュール140-23、比較手段の役割を果たしうるようにするプログラムモジュール140-24、生成手段の役割を果たしうるようにするプログラムモジュール140-25を含む。また、携帯端末がエネルギー制御手段の役割を果たしうるようにするプログラムモジュール140-26をさらに含むことができる。このようなエネルギー制御用プログラム140-13の各プログラムモジュール140-21~140-26が、主記憶装置140-4にローディングされ、プロセッサ140-3により実行されることで、携帯端末はその役割を果たすこととなる。図14は、説明の理解を助けるための一例であり、これに限定されず、本発明に係るエネルギー制御装置19は、必要によって様々に構成することができる。図15乃至図17を参照して、本発明に係るエネルギー制御方法の各実施例について説明する。図15は、携帯端末を介して行うエネルギー制御方法の第1実施例を示すフローチャートであり、図16は、中央サーバーを介して行うエネルギー制御方法の第2実施例を示すフローチャートであり、図17は、携帯端末を介してエネルギー使用先の各エネルギー使用機器を制御する過程を示すフローチャートである。図15を参照して、本発明に係るエネルギー制御方法の第1実施例について説明する。まず、携帯端末が、エネルギー総使用額の上限線情報とエネルギー価格情報を受信するS151。携帯端末は、様々なユーザインターフェースUIを提供でき、特に、段階S151において携帯端末は、使用者がエネルギー総使用額の上限線情報を入力できるようなユーザインターフェースを提供する。エネルギー価格は、累進制、時間帯別料金制、緊急ピーク時間帯料金制、リアルタイム料金制など、エネルギー使用量や時間によって変動する様々な構造にすることができる。エネルギー価格情報は、中央サーバーから受信してもよく、使用者が直接入力してもよい。エネルギー価格を使用者が直接入力する場合、携帯端末は、使用者がエネルギー価格情報を入力できるようにユーザインターフェースを提供することができる。一方、携帯端末は、エネルギー使用先のメーターから、各エネルギー使用機器の使用したエネルギー使用量情報を周期的に受信する。携帯端末は、エネルギー使用量情報を受信するとS152、受信したエネルギー使用量情報及びエネルギー価格情報を用いて一定期間におけるエネルギー総使用額を計算するS153。メーターは、スマートメーターでよく、携帯端末とメーターとは、近距離無線通信インターフェース、CDMAやWCDMAなどの移動通信網インターフェースなどの様々な通信インターフェースを介して、エネルギー使用量情報をやり取りすることができる。エネルギー価格が固定していると、段階S153においては、受信したエネルギー使用量にエネルギー価格をかけて、簡単にエネルギー総使用額を計算することができる。しかし、累進制、時間帯別料金制、緊急ピーク時間帯料金制、リアルタイム料金制などのように、エネルギー使用量によってまたは時間によってエネルギー価格が変動すると、該等のエネルギー価格構造を反映しなければならない。そのために、段階S153では、上記の数学式1で説明したように、エネルギー価格の変動を反映しうる時間区間単位にエネルギー使用額を算出して合算する方法でエネルギー総使用額を計算することができる。また、エネルギー総使用額は、使用者に実際に請求される請求金額の意味として取り扱うことができる。段階S153において一定期間におけるエネルギー総使用額が計算されると、携帯端末は、段階S153で計算されたエネルギー総使用額と、段階S151で入力された上限線とを比較するS154。そして、段階S154での比較結果、上限線を超えると、携帯端末は、アラームを生成してその事実を使用者に知らせるように処理するS155。段階S155においてアラームを生成する方法には、様々なものがあり、図7で説明したように、携帯端末に設けられたスピーカーからアラーム音を出力して使用者に知らせたり、携帯端末のディスプレイ画面にアラームメッセージを出力して使用者に知らせることができる。図16を参照して、本発明に係るエネルギー制御方法の第2実施例について説明する。まず、中央サーバーが使用者からエネルギー総使用額の上限線情報を受信するS161。段階S161において、中央サーバーは、様々な方法で使用者とインターフェースして上限線情報を受信することができる。その例には、オペレータが電話を介して上限線情報を確認するコールセンター、既に設定されたシナリオに従う音声案内を介して上限線情報を受け取る自動応答サービスARSシステム、ウェブ上で上限線情報を受け取るインターネットウェブサイトなどがある。一方、中央サーバーは、エネルギー使用先のメーターから、各エネルギー使用機器が使用したエネルギー使用量情報を周期的に受信する。中央サーバーは、エネルギー使用量情報を受信するとS162、受信したエネルギー使用量情報及びエネルギー価格情報を用いてエネルギー総使用額を計算するS163。メーターは、スマートメーターでよく、中央サーバーとメーターとは、無線メッシュ、電力線通信網、インターネット網、移動通信網などの様々な通信インターフェースを介してエネルギー使用量情報をやり取りすることができる。段階S163においてエネルギー総使用額を計算する方法は、図15の段階S153で説明した通りであるから、重複説明は省略し、エネルギー総使用額は、使用者に実際に請求される請求金額の意味として取扱うことができる。続いて、中央サーバーは、段階S163において計算したエネルギー総使用額と、段階S161において入力された上限線とを比較するS164。段階S164での比較結果、上限線を超えると、中央サーバーは、その事実を使用者の携帯端末にアラームメッセージを伝送して使用者に知らせるように処理するS165。これにより、使用者の携帯端末は、ディスプレイ画面にアラームメッセージを出力したり、アラーム音を発生することとなる。本発明に係るエネルギー制御方法の第1実施例及び第2実施例は、使用者が携帯端末を用いて選択的にエネルギー使用機器の動作を制御できるようにするエネルギー制御段階をさらに含むことができる。図17を参照すると、エネルギー制御段階において、携帯端末は、使用者がエネルギー使用機器を制御できるようにユーザインターフェース画面を出力しS171、使用者が当該ユーザインターフェース画面を介して行う指示に従って、該当のエネルギー使用機器に対する機器制御信号を伝送するS172。ユーザインターフェース画面は、図9で説明したように、使用者が制御対象エネルギー使用機器を選択し、選択されたエネルギー使用機器に対するエネルギー投入命令またはエネルギー遮断命令を下すように構成される。ユーザインターフェース画面は、使用者が制御対象エネルギー使用機器を選択するのに役立つように、エネルギー消費量やエネルギー効率などのエネルギー使用機器別特性情報を共に表示することができる。これにより、使用者は、かかる特性情報を参照して、エネルギー効率の悪いエネルギー使用機器へのエネルギー供給を優先して遮断する等、より効率的に制御対象を選択することができる。エネルギー制御段階において、携帯端末は、図10及び図11を参照して説明したように、エネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を、エネルギー使用機器に直接伝送することができる。この場合、各エネルギー使用機器は、エネルギー制御装置から伝送された機器制御信号を受信して自身の電源をオン/オフできるように構成されてもよく、電源プラグの連結されるコンセント端で機器制御信号を受信して電源をオン/オフできるように構成されてもよい。また、エネルギー制御段階において、携帯端末は、図12及び図13で説明したように、エネルギー使用機器を制御するための機器制御信号を、エネルギー使用機器を統合制御する機器制御用コントローラに伝送することができる。すなわち、エネルギー使用先の各エネルギー使用機器が、機器制御用コントローラを介して統合制御されるように構成されていると、携帯端末は機器制御信号を機器制御用コントローラに伝送することができる。上記の実施例は、本発明の理解を助けるためのもので、本発明は、それらの実施例に限定されず、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲内で、当業者にとっては様々な変形実施が可能であるということは明らかである。"