フレキシブル太陽電池モジュールを、固定部材の対向する2つの平板部間に挟み込んで固定するフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構であって、前記モジュールおよび前記固定部材の一方には、突出部が設けられており、前記モジュールおよび前記固定部材の他方には、前記突出部が入り込む嵌合部が設けられており、前記突出部が前記嵌合部に入り込むことによって、前記モジュールが仮止めされた状態で、前記モジュールが前記固定部材に固定されることを特徴とするフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記突出部は、前記固定部材の前記2つの平板部のうち、前記固定部材が設置される設置面により近い側の平板部に設けられており、前記嵌合部は、前記モジュールに設けられていることを特徴とする請求項1に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記突出部は、前記固定部材の前記2つの平板部の対向方向に突出するピンであり、前記嵌合部は、前記ピンが入り込む貫通孔または凹部であることを特徴とする請求項2に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記突出部は、前記モジュールに設けられており、前記嵌合部は、前記固定部材の前記2つの平板部のうち、前記固定部材が設置される設置面により近い側の平板部に設けられていることを特徴とする請求項1に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記突出部は、前記モジュール表面から突出する凸部材であり、前記嵌合部は、前記凸部材が入り込む貫通孔または凹部であることを特徴とする請求項4に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記モジュールの前記突出部または前記嵌合部よりも前記モジュール中央側の位置を少なくとも押さえる押さえ板を介して、前記モジュールが前記固定部材の前記2つの平板部間に挟み込まれて固定されることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記押さえ板は、前記モジュールの幅方向全域を押さえることを特徴とする請求項6に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記押さえ板は、前記モジュールの前記突出部または前記嵌合部の周囲全周を押さえることを特徴とする請求項6または7に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記モジュールは、端部に剛体部を有しており、前記モジュールの前記突出部または前記嵌合部は、前記剛体部に形成されていることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記突出部は、前記モジュールの端部に位置する折曲部によって形成されており、前記嵌合部は、前記折曲部の先端が入り込むスリットであることを特徴とする請求項4に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記折曲部は、前記モジュールの端部に折曲部材の一部を固定する、または前記モジュール自体を折り曲げることによって形成されていることを特徴とする請求項10に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記突出部は、前記モジュールの表面に設けられる弾性部材であり、前記嵌合部は、前記固定部材の一方の平板部上に形成されるスリット構造体の、前記平板部に沿って前記弾性部材が前記モジュールとともに入り込むスリットであることを特徴とする請求項4に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記固定部材の前記2つの平板部のうち、前記モジュールを挟み込んだときに前記モジュール側の電極と対向する側の平板部には、前記電極と接触することによって、前記モジュールで発生した電力を外部に取り出すための電力取出接続部が形成されていることを特徴とする請求項1から12のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記固定部材の前記2つの平板部の少なくとも一方は、前記2つの平板部で前記モジュールを挟み込む方向に付勢されていることを特徴とする請求項1から13のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記固定部材の対向する前記2つの平板部のうち、一方の平板部は、他方の平板部を有する押圧部材を支持する支持部材と一体化されており、前記押圧部材の前記他方の平板部で前記モジュールを押圧することにより、前記モジュールが前記2つの平板部間で挟み込まれて固定されることを特徴とする請求項1から13のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記固定部材の前記2つの平板部を貫通するボルトにナットを螺合させ、前記ナットを締め付けることにより、前記モジュールが前記2つの平板部間で挟み込まれて固定されることを特徴とする請求項1から13のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記固定部材には、前記突出部または前記嵌合部が複数設けられており、前記固定部材の各突出部が、個々の前記モジュールの各嵌合部に入り込む、または個々の前記モジュールの各突出部が、前記固定部材の各嵌合部に入り込むことにより、前記複数のモジュールが同一の前記固定部材に仮止めされた状態で固定されることを特徴とする請求項1から16のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記複数のモジュールの電極同士が接触するように、前記複数のモジュールの端部を重ねた状態で、前記複数のモジュールが同一の前記固定部材に仮止めされることを特徴とする請求項17に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。固定部材の対向する2つの平板部間に挟み込まれて、前記固定部材に固定されるフレキシブル太陽電池モジュールであって、前記固定部材の突出部が入り込むことによって、該モジュールを前記固定部材に仮止めするための嵌合部を備え、前記突出部が前記嵌合部に入り込んで仮止めされた状態で、前記2つの平板部間に挟み込まれて固定されることを特徴とするフレキシブル太陽電池モジュール。固定部材の対向する2つの平板部間に挟み込まれて、前記固定部材に固定されるフレキシブル太陽電池モジュールであって、前記固定部材の嵌合部に入り込むことによって、該モジュールを前記固定部材に仮止めするための突出部を備え、前記突出部が前記嵌合部に入り込んで仮止めされた状態で、前記2つの平板部間に挟み込まれて固定されることを特徴とするフレキシブル太陽電池モジュール。ところで、近年では、太陽電池モジュールをフレキシブルに構成したフレキシブルPVも開発されている。フレキシブルPVは、建物の屋根や壁面のみならず、曲面にも固定部材を介して設置することが可能であることから、設置の自由度が高く、さらに持ち運びも容易である。このようなフレキシブルPVを固定部材に固定する場合でも、上記した従来の固定機構を用いれば、簡易にかつ強く固定部材に固定することができるものと思われる。しかし、フレキシブルPVを固定部材に固定する場合は、モジュールがフレキシブルであることによる特有の問題が生ずる。すなわち、フレキシブルPVには、輸送時または製造時の巻癖や自重による撓みが発生するため、フレキシブルPVを固定部材の2つの平板部間で挟み込んで固定する際に、上記の撓みによる位置ずれが発生しやすくなり、固定部材に固定しにくくなるという問題が生ずる。なお、特許文献1の固定機構は、モジュール1’として、ガラス基板を有するリジッドタイプの太陽電池モジュールを用いることを前提としており段落0020参照、フレキシブルPVを用いる場合を想定していない。このため、特許文献1には、フレキシブルPVの固定時の撓みによる位置ずれ対策については全く開示がない。本発明は、上記の問題点を解決するためになされたもので、その目的は、フレキシブルPVを固定部材の2つの平板部間で挟み込んで固定する場合でも、フレキシブルPVの撓みによる位置ずれを抑えることができ、これによって、フレキシブルPVを固定部材に確実に固定することができる固定機構と、その固定機構に適用可能なフレキシブルPVとを提供することにある。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構は、フレキシブル太陽電池モジュールを、固定部材の対向する2つの平板部間に挟み込んで固定するフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構であって、前記モジュールおよび前記固定部材の一方には、突出部が設けられており、前記モジュールおよび前記固定部材の他方には、前記突出部が入り込む嵌合部が設けられており、前記突出部が前記嵌合部に入り込むことによって、前記モジュールが仮止めされた状態で、前記モジュールが前記固定部材に固定されることを特徴としている。上記の構成によれば、フレキシブル太陽電池モジュール以下、単にモジュールまたはフレキシブルPVとも称するは、突出部が嵌合部に入り込むことで仮止めされ、この仮止め状態で固定部材に固定本固定される。したがって、モジュールがフレキシブルであっても、モジュールの撓みによる位置ずれを上記の仮止めによって抑えながら、モジュールを固定部材に確実に固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記突出部は、前記固定部材の前記2つの平板部のうち、前記固定部材が設置される設置面により近い側の平板部に設けられており、前記嵌合部は、前記モジュールに設けられていてもよい。固定部材の一方の平板部に設けられた突出部が、モジュールに設けられた嵌合部に入り込むことにより、モジュールが固定部材一方の平板部に仮止めされる。このように、突出部を固定部材側に設け、嵌合部をモジュール側に設けることで、モジュールを仮止めする構成を容易に実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記突出部は、前記固定部材の前記2つの平板部の対向方向に突出するピンであり、前記嵌合部は、前記ピンが入り込む貫通孔または凹部であってもよい。固定部材側の突出部をピンで構成し、モジュール側の嵌合部を貫通孔または凹部で構成することによって、上記の仮止めを確実に実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記突出部は、前記モジュールに設けられており、前記嵌合部は、前記固定部材の前記2つの平板部のうち、前記固定部材が設置される設置面により近い側の平板部に設けられていてもよい。モジュールに設けられた突出部が、固定部材の一方の平板部に設けられた嵌合部に入り込むことにより、モジュールが固定部材一方の平板部に仮止めされる。このように、突出部をモジュール側に設け、嵌合部を固定部材側に設けても、モジュールを仮止めする構成を容易に実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記突出部は、前記モジュール表面から突出する凸部材であり、前記嵌合部は、前記凸部材が入り込む貫通孔または凹部であってもよい。モジュール側の突出部を凸部材で構成し、固定部材側の嵌合部を貫通孔または凹部で構成することによって、上記の仮止めを確実に実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記モジュールの前記突出部または前記嵌合部よりも前記モジュール中央側の位置を少なくとも押さえる押さえ板を介して、前記モジュールが前記固定部材の前記2つの平板部間に挟み込まれて固定されてもよい。モジュールを固定部材の2つの平板部間に挟み込む際に、押さえ板によってモジュールの所定の位置が押さえられる。これにより、モジュールの自重による引っ張りの力が働いたときでも、モジュールにしわが生じるのを回避することができる。その結果、しわのある部分とない部分とで固定の強度が不均一になるということはなくなり、モジュールに引っ張りの力が働いたときでも、モジュールを破れにくくすることができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記押さえ板は、前記モジュールの幅方向全域を押さえてもよい。この場合、しわの発生を抑える効果を、モジュールの幅方向全域にわたって得ることができ、モジュールをさらに破れにくくすることができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記押さえ板は、前記モジュールの前記突出部または前記嵌合部の周囲全周を押さえてもよい。この構成では、モジュールに働く引っ張りの力によって突出部または嵌合部の周囲が変形するのを抑えることができるので、モジュールにしわが発生しにくくなり、上記引っ張りの力が働いたときのモジュールの破れを抑制する効果を確実に高めることができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記モジュールは、端部に剛体部を有しており、前記モジュールの前記突出部または前記嵌合部は、前記剛体部に形成されていてもよい。モジュールの突出部または嵌合部は、モジュール端部の剛体部に形成されているので、固定時に、モジュールの自重による引っ張りの力が働いたときでも、剛体部自体は変形せず、しわが生じることはない。したがって、しわのある部分とない部分とで固定の強度が不均一になるということはなく、モジュールに引っ張りの力が働いたときでも、モジュールを破れにくくすることができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記突出部は、前記モジュールの端部に位置する折曲部によって形成されており、前記嵌合部は、前記折曲部の先端が入り込むスリットであってもよい。モジュール側の突出部を折曲部で構成し、固定部材側の嵌合部をスリットで構成した場合でも、折曲部の先端がスリットに入り込むことで、モジュールの固定部材への仮止めを確実に実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記折曲部は、前記モジュールの端部に折曲部材の一部を固定する、または前記モジュール自体を折り曲げることによって形成されていてもよい。モジュールの端部に折曲部材の一部を固定する、またはモジュール自体を折り曲げるという簡単な構成によって、折曲部を実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記突出部は、前記モジュールの表面に設けられる弾性部材であり、前記嵌合部は、前記固定部材の一方の平板部上に形成されるスリット構造体の、前記平板部に沿って前記弾性部材が前記モジュールとともに入り込むスリットであってもよい。モジュール側の突出部を弾性部材で構成し、固定部材側の嵌合部をスリット構造体のスリットで構成した場合でも、弾性部材およびモジュールが同時にスリットに入り込むことで、モジュールの固定部材への仮止めを確実に実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記固定部材の前記2つの平板部のうち、前記モジュールを挟み込んだときに前記モジュール側の電極と対向する側の平板部には、前記電極と接触することによって、前記モジュールで発生した電力を外部に取り出すための電力取出接続部が形成されていてもよい。モジュールの固定部材への固定と同時に、モジュールで発生した電力を電力取出接続部を介して外部に取り出すことができる。したがって、モジュールの固定作業とは別に、モジュールからの電力の取り出しのための配線作業を不要とすることができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記固定部材の前記2つの平板部の少なくとも一方は、前記2つの平板部で前記モジュールを挟み込む方向に付勢されていてもよい。2つの平板部の少なくとも一方に働く付勢力により、モジュールを2つの平板部で挟み込んで固定本固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記固定部材の対向する前記2つの平板部のうち、一方の平板部は、他方の平板部を有する押圧部材を支持する支持部材と一体化されており、前記押圧部材の前記他方の平板部で前記モジュールを押圧することにより、前記モジュールが前記2つの平板部間で挟み込まれて固定されてもよい。このような固定部材を用いる場合でも、モジュールを2つの平板部間で挟み込んで固定本固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記固定部材の前記2つの平板部を貫通するボルトにナットを螺合させ、前記ナットを締め付けることにより、前記モジュールが前記2つの平板部間で挟み込まれて固定されてもよい。ナットの締め付けにより、モジュールを2つの平板部で挟み込んで固定本固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記固定部材には、前記突出部または前記嵌合部が複数設けられており、前記固定部材の各突出部が、個々の前記モジュールの各嵌合部に入り込む、または個々の前記モジュールの各突出部が、前記固定部材の各嵌合部に入り込むことにより、前記複数のモジュールが同一の前記固定部材に仮止めされた状態で固定されてもよい。1つの固定部材で複数のモジュールを同時に固定本固定する場合でも、個々のモジュールの位置ずれを個々の仮止めによって抑えながら、各モジュールを固定部材に確実に固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記複数のモジュールの電極同士が接触するように、前記複数のモジュールの端部を重ねた状態で、前記複数のモジュールが同一の前記固定部材に仮止めされてもよい。1つの固定部材で複数のモジュールを同時に、かつ、電気的に接続されるように固定本固定する場合でも、個々のモジュールの位置ずれを個々の仮止めによって抑えながら、各モジュールを固定部材に確実に固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールは、固定部材の対向する2つの平板部間に挟み込まれて、前記固定部材に固定されるフレキシブル太陽電池モジュールであって、前記固定部材の突出部が入り込むことによって、該モジュールを前記固定部材に仮止めするための嵌合部を備え、前記突出部が前記嵌合部に入り込んで仮止めされた状態で、前記2つの平板部間に挟み込まれて固定されることを特徴としている。モジュールは、固定部材の突出部がモジュールの嵌合部に入り込んで仮止めされた状態で、2つの平板部間に挟み込まれて固定される。したがって、上記の仮止めにより、フレキシブルなモジュールの撓みによる位置ずれを抑えながら、モジュールを固定部材に確実に固定本固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールは、固定部材の対向する2つの平板部間に挟み込まれて、前記固定部材に固定されるフレキシブル太陽電池モジュールであって、前記固定部材の嵌合部に入り込むことによって、該モジュールを前記固定部材に仮止めするための突出部を備え、前記突出部が前記嵌合部に入り込んで仮止めされた状態で、前記2つの平板部間に挟み込まれて固定されることを特徴としている。モジュールは、該モジュールの突出部が固定部材の嵌合部に入り込んで仮止めされた状態で、2つの平板部間に挟み込まれて固定される。したがって、上記の仮止めにより、フレキシブルなモジュールの撓みによる位置ずれを抑えながら、モジュールを固定部材に確実に固定本固定することができる。本発明によれば、フレキシブル太陽電池モジュールは、固定部材に対して仮止めされた状態で固定本固定されるので、モジュールの撓みによる位置ずれを上記の仮止めによって抑えながら、モジュールを固定部材に確実に固定することができる。本発明の実施の一形態について、図面に基づいて説明すれば、以下の通りである。なお、以下での説明の便宜上、本実施形態の固定機構において固定の対象となるフレキシブル太陽電池モジュールのことを、モジュール1またはフレキシブルPVとも称する。なお、モジュール1は、フレキシブルである点で、リジッドタイプの従来のモジュール1’とは区別される。モジュール1の詳細な構成については後述する。固定機構の概略の構成図1および図2は、本実施形態の固定機構Mの概略の構成を示すものであって、図1は、モジュール1を架台2に固定する前の状態を示しており、図2は、モジュール1を架台2に固定した状態を示している。本実施形態の固定機構Mは、モジュール1を、架台2の対向する2つの平板部間に挟み込んで固定するものである。以下、より具体的に説明する。架台2は、設置面Pに設置されてモジュール1を保持、固定する固定部材であり、基台3と、固定板4とを有している。なお、設置面Pとしては、例えば建物の屋根や壁のほか、曲面も想定することができる。基台3は、設置面P側の平板状の底部31と、モジュール1を支持する側の平板部32とを連結部材33で連結して構成されている。固定板4は、基底部41と平板部42とが傾斜部43を介して連結されて構成されており、基台3への固定時に、基底部41が平板部32に当接し、かつ、平板部42が平板部32から離れて平行に位置するように、屈曲した形状となっている。このような架台2にモジュール1を固定する場合、まず、基台3を設置面P上に設置し、隣り合う基台3の平板部32上にモジュール1を載置する。そして、モジュール1の端部に固定板4を被せて、固定板4の平板部42と基台3の平板部32とでモジュール1の端部を挟み込む。最後に、基台3の孔図示せずおよび固定板4の孔図示せずに、雄ネジが切られたボルト5を螺合させて、固定板4を基台3に固定する。これにより、モジュール1が架台2に固定される。なお、このような基台3と固定板4とでモジュール1を挟み込むことによるモジュール1の固定のことを、後述する仮止めに対して本固定と呼ぶこともできる。なお、固定板4を基台3に取り付ける場合の取付方法や取付構造は、上記のようなボルト5によるネジ止めに限定されるわけではない。例えば、固定板4および基台3平板部32をボルトが貫通するようにして、ボルトの先端にナットを螺合させ、ナットを回すことにより、固定板4と基台3とを簡単に取り付けたり、取り外しできる構成としてもよい。また、モジュール1を対向する2つの平板部間で挟み込んで固定する機構であればよく、架台2の形状や構造は特に限定されない。また、図3は、固定機構Mの他の構成を示す斜視図であり、図4は、図3の固定機構Mの断面図である。図3および図4に示すように、本固定の際に、固定板4の孔図示せずに他のボルト6を螺合させ、そのボルト6の先端でモジュール1を押さえるようにしてもよい。なお、以上では、モジュール1を基台3に載置した後に固定板4を基台3に固定するようにしているが、例えば、固定板4と基台3との間にモジュール1の厚さ以上の隙間が形成されるように、先に固定板4を基台3に固定しておき、その隙間にモジュール1を差し込んだ後、ボルト6で固定板4の高さ位置を微調整することで、モジュール1を架台2に固定してもよい。モジュールの構成次に、モジュール1の詳細な構成について説明する。図5は、モジュール1の平面図と、その平面図におけるA-A’線矢視断面図とを併せて示したものである。なお、上記の平面図では、便宜上、後述する保護層15およびラミネート層16の図示を省略している。モジュール1は、基板11上に、透明電極12と、発電層13と、対向電極14とを順に形成してこれらを保護層15で覆い、さらに全体をラミネート層16で封止することによって構成されており、その厚さは例えば1~2mmとなっている。太陽電池の製造方法の詳細については、例えば特開2010-109207号公報アモルファスシリコン方式、特開2009-146625号公報色素増感方式、特開2010-177497号公報有機薄膜方式にて公知であるため、その説明を省略する。本実施形態では、透明電極12および対向電極14は、例えばITOIndiumTinOxideの薄膜で形成されており、発電層13は、例えばアモルファスシリコンを用いて形成されている。また、基板11、保護層15およびラミネート層16は、例えばポリイミド樹脂、EVA樹脂EthyleneVinylAcetate、ETFE樹脂Ethylenetetrafluoroethyleneでそれぞれ形成されている。なお、各構成部材は、上記の材料に限定されるわけではない。また、保護層15およびラミネート層16については、これらのうちの少なくとも一方が設けられればよい。上記のように、樹脂からなる基板11上に各層を薄膜で形成し、全体を樹脂で覆うことにより、モジュール1は、全体としてフレキシブルに構成されている。1組の透明電極12、発電層13および対向電極14によって、太陽電池セルが構成されている。そして、隣り合う太陽電池セルが直列に接続される、つまり、隣り合う一方の太陽電池セルの透明電極12と他方の太陽電池セルの対向電極14とが電気的に接続されることにより、サブユニットが形成されている。さらに、複数のサブユニットは相互に直列または並列に接続されている。また、モジュール1には、電力取り出し用の電極19a19bが2か所に形成されている。電極19a19bは、正側または負側の電極にそれぞれ対応しており、例えば導電テープによって形成されている。モジュール内で直列接続された各太陽電池セルのうち、接続方向直列接続された列方向の一端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17、配線層18および一方の電極19aがこの順で形成されている。また、上記接続方向の他端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17が形成されており、他方の電極19bは、上記電極層17から引き出される配線層18上に形成されている。これらの電極層17および配線層18も、基板11上で上記の保護層15およびラミネート層16によって覆われている。上記のように、複数の太陽電池セルをつなぎ合わせてモジュール化することにより、各太陽電池セルにて得られる出力電力を足し合わせて、モジュール全体として大きな出力を得ることができる。なお、アモルファスシリコンや化合物系例えばCISCuInS2など薄膜系の太陽電池では、太陽電池セル製造時に、直列接続されたサブユニットまでをパターニング等によって同時に製造することができる。モジュール封止の手法としては、例えば接着樹脂を介して保護用の防湿フィルムを基板11の両面からラミネートする方法などがある。なお、フレキシブルな基板11は、上記したようなポリイミド等のプラスチックで構成されてもよいし、薄膜金属で構成されてもよい。フレキシブル基板を用いた場合、例えば長尺状のフィルムにロールツーロール方式で太陽電池サブユニットを形成し、それを任意の場所でカットして相互に直列または並列接続して封止することによって、モジュール化することができる。固定機構の詳細次に、上記構成のモジュール1を架台2に固定する固定機構Mの詳細について、実施例1~7として説明する。実施例1図6aは、実施例1の固定機構Mの詳細を示す断面図であり、図6bは、上記固定機構Mの架台2に固定されるモジュール1の平面図である。本実施例では、架台2に突出部34が設けられている。突出部34は、架台2にてモジュール1を挟み込む2つの平板部3242の対向方向に突出するピンで構成されており、2つの平板部3242のうち、架台2が設置される設置面により近い側の平板部32に例えば2つ設けられている。突出部34をピンで構成する場合、ピンをかしめることによって平板部32に固定することができる。一方、モジュール1には、上記の突出部34が入り込む嵌合部1aが設けられている。嵌合部1aは、突出部34が入り込む貫通孔で形成されており、図6bに示すように、モジュール1における基板11の周囲のラミネート部分に、2つの突出部34と対応して2か所に形成されている。また、電力取り出し用の電極19a19bも、モジュール1上の所定の位置に2か所正側と負側との2か所形成されている。嵌合部1aとしての貫通孔は、例えばパンチを用いてモジュール1の所定位置に孔を空けることにより、容易に形成することができる。図7は、モジュール1の嵌合部1a付近を拡大して示す平面図と、その平面図におけるA-A’線矢視断面図とを併せて示しているが、嵌合部1aを貫通孔で形成する場合は、例えばハトメリング1bのような補強金具を用いて、嵌合部1aの周辺を補強することが望ましい。次に、モジュール1の架台2への固定の手順について説明する。まず、図8aに示すように、モジュール1の架台2への固定側とは反対側の端部を、他の固定部材7に固定する。なお、モジュール1の固定部材7への固定方法は、特に限定されるものではなく、例えば接着剤を用いた固定であってもよいが、固定部材7を本実施例と同様の架台2で構成し、モジュール1の上記端部に嵌合部を設けておけば、以降と同様の固定方法を用いることができる。続いて、図8bに示すように、架台2の突出部34がモジュール1の嵌合部1aに入り込むように、モジュール1を平板部32上に載置する。この時点では、モジュール1は、平板部32に対して固定されてはいないが、突出部34が嵌合部1aに入り込むことにより、モジュール1は、図8cの本固定の前に、平板部32に仮止めされた状態となる。最後に、図8cに示すように、架台2の突出部34が固定板4の平板部42に設けられた嵌合部42aに入り込むように、モジュール1の上から固定板4平板部42を被せて、固定板4を基台3に所定の固定方法で固定本固定する。なお、このときの固定方法としては、図1~図4で示した方法を用いることができる。これにより、モジュール1が2つの平板部3242間に挟み込まれた状態で固定される。以上のように、架台2の突出部34がモジュール1の嵌合部1aに入り込むことによってモジュール1が仮止めされ、この仮止め状態でモジュール1が架台2に固定される。これにより、固定時に、フレキシブルなモジュール1が自重によって撓む方向、すなわち、2つの平板部3242間からモジュール1が抜け出る方向に引っ張られる場合でも、モジュール1の撓みを上記の仮止めによって抑えることができる。したがって、モジュール1の撓みによる位置ずれを抑えながら、モジュール1を架台2に確実に固定本固定することができる。また、突出部34は、架台2の対向する2つの平板部3242の一方設置面に近い側の平板部32に設けられており、嵌合部1aはモジュール1に設けられている。このように、突出部34を架台2側に設け、嵌合部1aをモジュール1側に設けることで、モジュール1を架台2に仮止めする構成を容易に実現できる。また、突出部34はピンで構成され、嵌合部1aは貫通孔で構成されているので、突出部34が嵌合部1aに入り込むことによる上記の仮止めを確実に実現することができる。ところで、図9abcは、固定機構Mのバリエーションを示している。図9aに示すように、架台2の平板部32に設けられた突出部34は、本固定の際にモジュール1の嵌合部1aを貫通し、かつ、平板部42の嵌合部42aに入り込む長さであってもよいし、図示はしないが、本固定の際に平板部42の嵌合部42aを貫通して飛び出る長さであってもよい。また、図9bに示すように、突出部34は、本固定の際にモジュール1の嵌合部1a内にのみ入り込む平板部42には到達しない長さであってもよい。さらに、図9cに示すように、モジュール1の嵌合部1aとして、貫通孔の代わりに凹部を設けておき、仮止め時に突出部34が嵌合部1aとしての凹部に入り込む構成であってもよい。また、図10abcは、上記した突出部34のバリエーションを示している。突出部34は、図10aに示すように、円柱型であってもよいし、図10bに示すように、逆テーパー型であってもよいし、図10cに示すように、順テーパー型であってもよい。なお、ここでは、突出部34において嵌合部1aに先に入り込む側を先端とし、その反対側を後端としたときに、後端から先端に向かって幅が徐々に広くなる場合を逆テーパー型と称し、幅が徐々に狭くなる場合を順テーパー型と称している。また、図11aは、突出部34の径と、嵌合部1aの貫通孔の径との関係を示している。突出部34が順テーパー型である場合、突出部34の最大直径Dmaxmmは、モジュール1の嵌合部1aの貫通孔の直径Dpvmmよりも大きくてもよいし、小さくてもよい。なお、突出部34の最大直径Dmaxは、ここでは、突出部34が平板部32から飛び出た部分で最大幅となる部分の直径を指している。また、嵌合部1aとしての貫通孔の直径は、例えば1mm~100mm程度を想定することができるが、この範囲に限定されるわけではない。ここで、図11bは、Dmax>Dpvの場合における、突出部34の嵌合部1aへの嵌合状態を示す断面図である。ただし、モジュール1の嵌合部1aには、ハトメリング1bがないものとする。モジュール1のラミネート部分は樹脂であり、弾性を有してため、Dmax>Dpvの場合であっても、突出部34が嵌合部1aを広げて入り込むことが可能である。したがって、Dmax≦Dpvの場合は勿論のこと、Dmax>Dpvの場合であっても、突出部34が嵌合部1aに入り込むことによる上記の仮止めを実現することができる。ところで、図12abcは、モジュール1の嵌合部1aおよび電極19a19bの位置のバリエーションを示している。図12aに示すように、嵌合部1aは、モジュール1の両端に設けられていてもよい。また、図12bに示すように、嵌合部1aの数は、モジュール1の一端側と他端側とで異なっていてもよく、その数も自由に設定することができる。また、図12abに示すように、電極19a19bは、モジュール1の一端側にまとめて形成されていてもよいし、図12cに示すように、モジュール1の一端側および他端側に分かれて形成されていてもよい。また、図13abcは、電極19a19bの位置のさらなるバリエーションを示している。電極19a19bは、図13aに示すように、両方ともモジュール1の表面側基板11の発電層13側に形成されていてもよいし、図13bに示すように、両方ともモジュール1の裏面側基板11の発電層13とは反対側に形成されていてもよいし、図13cに示すように、一方がモジュール1の表面側で、他方がモジュール1の裏面側に形成されていてもよい。なお、電極を基板裏面へ配線する方法については、例えば特開平5-145103号公報、特開平6-29564号公報にて公知である。実施例2図14は、実施例2の固定機構Mの詳細を示す断面図である。本実施例では、モジュール1に突出部1cが設けられている。突出部1cは、モジュール1の表面から突出する凸部材で構成されており、モジュール1の表面の2か所に接着によって形成されている。すなわち、突出部1cは、モジュール1における平板部32と対向する側の面から平板部32側に突出して形成されている。なお、突出部1cの詳細な構成については後述する。一方、架台2には、モジュール1の各突出部1cに対応して嵌合部32aが2か所に設けられている。嵌合部32aは、突出部1cが入り込む貫通孔であり、架台2の2つの平板部3242のうち、架台2が設置される設置面により近い側の平板部32に設けられている。次に、モジュール1の架台2への固定の手順について説明する。まず、図15aに示すように、モジュール1の架台2への固定側とは反対側の端部を、他の固定部材7に固定する。なお、モジュール1の固定部材7への固定方法は、特に限定されるものではないが、例えば固定部材7を本実施例と同様の架台2で構成し、モジュール1の上記端部に突出部を設けておけば、以降と同様の固定方法を用いることができる。続いて、図15bに示すように、モジュール1の突出部1cが架台2の嵌合部32aに入り込むように、モジュール1を平板部32上に載置する。この時点では、モジュール1は、平板部32に対して固定されてはいないが、突出部1cが嵌合部32aに入り込むことにより、モジュール1は、図15cの本固定の前に、平板部32に仮止めされた状態となる。最後に、図15cに示すように、モジュール1の上から固定板4平板部42を被せて、固定板4を基台3に所定の固定方法で固定本固定する。なお、このときの固定方法としては、図1~図4で示した方法を用いることができる。これにより、モジュール1が2つの平板部3242間に挟み込まれた状態で固定される。以上のように、モジュール1の架台2に対する本固定の前に、モジュール1の突出部1cが架台2の嵌合部32aに入り込むことによってモジュール1が仮止めされるので、実施例1と同様の効果を得ることができる。すなわち、フレキシブルなモジュール1の撓みによる位置ずれを上記の仮止めによって抑えながら、モジュール1を架台2に確実に固定本固定することができる。また、突出部1cはモジュール1に設けられており、嵌合部32aは、架台2の対向する2つの平板部3242の一方設置面に近い側の平板部32に設けられている。このように、突出部1cをモジュール1側に設け、嵌合部32aを架台2側に設けても、モジュール1を架台2に仮止めする構成を容易に実現できる。また、突出部1cは凸部材で構成され、嵌合部32aは貫通孔で構成されているので、突出部1cが嵌合部32aに入り込むことによる上記の仮止めを確実に実現することができる。ところで、図16a~図16dは、突出部1cの構成例を示している。突出部1cは、図16aに示すように、ねじ構造を有する凸部材1dを、モジュール1において固定板4側に位置する止め板1eに、下方基台3側から孔部1fを介してねじ込むことによってモジュール1に固定されてもよい。このとき、凸部材1dは、外周面にねじ溝が切られたねじ構造部1d1と、それよりも大径の凸部1d2とを連結して構成されているが、これらは、一体形成されていてもよいし、それぞれの部品の組み合わせによって形成されていてもよい。また、突出部1cは、図16bに示すように、ねじ構造部1d1の先端が止め板1eの表面と面一となるように構成されていてもよい。この構成は、凸部材1dを止め板1eにねじ込んだ後、ねじ構造部1d1の止め板1eから飛び出した部分を研磨等で除去することにより実現できる。この構成によれば、本固定の際に、固定板4の平板部42と突出部1cとの接触面積が、研磨を行わない場合よりも止め板1eとの接触面積が増える分だけ確実に増大するため、本固定をさらに強固に行うことができる。なお、図示はしないが、固定板4の平板部42に、止め板1eが入り込むような凹部逃げ部を形成して、凹部以外の部分で平板部42がモジュール1を押さえ込むようにしてもよい。また、図16cに示すように、モジュール1の孔部1fの周囲に、止め板1eが入り込むための凹部である座繰り1gを形成し、止め板1eが座繰り1gに嵌ってモジュール1の表面から突出しない構成となっていてもよい。さらに、図16dに示すように、モジュール1の孔部1fの内側にねじ構造部1hを形成しておき、そのねじ構造部1hに凸部材1dを直接ねじ込むことによって、突出部1cを形成してもよい。また、図17abは、平板部32に設けられる嵌合部32aのバリエーションを示している。嵌合部32aは、図17aに示すように、突出部1cが入り込む貫通孔で構成されてもよいし、図17bに示すように、突出部1cが入り込む凹部で構成されてもよい。また、図18abcは、突出部1cのバリエーションを示している。突出部1cは、図18aに示すように、円柱型であってもよいし、図18bに示すように、逆テーパー型であってもよいし、図18cに示すように、順テーパー型であってもよい。なお、ここでは、突出部1cにおいて嵌合部32aに先に入り込む側を先端とし、その反対側を後端としたときに、後端から先端に向かって幅が徐々に広くなる場合を逆テーパー型と称し、幅が徐々に狭くなる場合を順テーパー型と称している。また、図19aは、突出部1cの径と、嵌合部32aの貫通孔の径との関係を示している。突出部1cが順テーパー型である場合、突出部1cの最大直径Dmaxmmは、嵌合部32aの貫通孔の直径Dbasemmよりも大きくてもよいし、小さくてもよい。なお、突出部1cの最大直径Dmaxは、ここでは、突出部1cがモジュール1の表面から飛び出た部分で最大幅となる部分の直径を指している。また、嵌合部32aとしての貫通孔の直径は、例えば1mm~100mm程度を想定することができるが、この範囲に限定されるわけではない。Dmax>Dbaseの場合、図19bに示すように、モジュール1は、突出部1cが嵌合部32aに完全に入り込まない状態で突出部1cの一部が嵌合部32aに入り込んだ状態で仮止めされ、本固定される。なお、図19cに示すように、嵌合部32aが凹部で構成されている場合も、上記と同様である。なお、Dmax>Dbaseの場合、突出部1cは弾性体で構成されてもよい。突出部1cが弾性体であれば、Dmax>Dbaseの場合であっても、突出部1cが嵌合部32aから圧縮力を受けながらその全体が嵌合部32aに入り込むことが可能となり、より確実な仮止めが可能となる。実施例3図20aは、実施例3の固定機構Mの一部の構成後述する押さえ板8がない状態を示す断面図である。本実施例の固定機構Mは、実施例1の固定機構Mにさらに改良を加えたものである。すなわち、実施例1の固定機構Mにおいて、仮止め時に架台2の突出部34がモジュール1の嵌合部1a例えば貫通孔に入り込むだけでは、モジュール1の撓みによる引っ張りの力が大きいときに、図20bに示すように、嵌合部1aの周辺特に嵌合部1aにおけるモジュール中央側にしわWが発生しやすい。そこで、本実施例では、モジュール1を架台2にセット仮止めした後に、しわWを広げるように押さえ板8を設置している。押さえ板8は、弾性部材であることが望ましいが、剛体であっても構わない。以下、本実施例におけるモジュール1の架台2への固定の手順について説明する。まず、図21aに示すように、モジュール1の架台2への固定側とは反対側の端部を、他の固定部材7に固定する。なお、モジュール1の固定部材7への固定方法は、特に限定されるものではないが、固定部材7を本実施例と同様の架台2で構成し、モジュール1の上記端部に嵌合部を設けておけば、以降と同様の固定方法を用いることができる。続いて、図21bに示すように、架台2の突出部34がモジュール1の嵌合部1aに入り込むように、モジュール1を平板部32上に載置する。そして、突出部34が入り込む嵌合部8aを備えた押さえ板8を上から被せて、モジュール1の嵌合部1aの周囲を押さえ、しわを伸ばす。最後に、図20cに示すように、モジュール1の上から固定板4平板部42を被せて、固定板4を基台3に所定の固定方法で固定本固定する。なお、このときの固定方法としては、図1~図4で示した方法を用いることができる。これにより、モジュール1が2つの平板部3242間に挟み込まれた状態で固定される。上記のように、押さえ板8を介して、モジュール1を架台2の2つの平板部3242間に挟み込むことにより、モジュールの自重による引っ張りの力が働いたときでも、モジュールにしわが生じるのを、押さえ板8での押圧によって回避することができる。モジュール1において、しわのある部分とない部分とが発生すると、モジュール1を2つの平板部3242間で挟み込んだときに、固定の強度がこれらの部分で不均一となり、モジュール1に引っ張りの力が働いたときに、モジュール1が破れるおそれがある。しかし、上記のように押さえ板8でモジュール1を押さえてしわの発生を回避することにより、上記のようなモジュール1の破れを生じにくくすることができる。特に、押さえ板8は、モジュール1の嵌合部1aの周囲全周を押さえているので、モジュール1に働く引っ張りの力によって嵌合部1aおよびその周囲が変形するのを抑えることができる。これにより、モジュールにしわが発生しにくくなり、上記引っ張りの力が働いたときのモジュール1の破れを抑制する効果を確実に高めることができる。ところで、図22は、押さえ板8のバリエーションを示すものであり、モジュール1の平面図と、その平面図におけるA-A’線矢断面図とを併せて示している。同図に示すように、押さえ板8は、モジュール1の幅方向全域を押さえてもよい。この構成では、しわの発生を抑える効果を、モジュール1の幅方向全域にわたって得ることができ、モジュール1をさらに破れにくくすることができる。また、同図に示すように、押さえ板8は、モジュール1の嵌合部1aの周囲全体ではなく、嵌合部1aよりもモジュール中央側の位置を押さえるようにしてもよい。モジュール1の自重によってしわが生じやすいのは、モジュール1の嵌合部1aよりもモジュール中央側の位置であるので図20b参照、少なくとも、モジュール1の上記の位置を押さえ板8で押さえることにより、モジュール1を破れにくくするという上記の効果を得ることができる。また、図23は、本実施例のモジュールの他の構成を示す平面図と、その平面図におけるA-A’線矢視断面図とを併せて示している。同図に示すように、モジュール1は、端部に剛体部1Sを有していてもよい。そして、モジュール1の嵌合部1aは、上記の剛体部1Sに形成されていてもよい。なお、剛体部1Sとしては、例えば厚さがモジュール1と同等の金属を考えることができる。また、剛体部1Sの形成方法については特に限定されるものではなく、剛体部1Sとモジュール部分とを接着剤で接着する、これらを一体的にラミネートする、これらを支持部材で同時に支持、補強する、などの方法を用いることができる。モジュール1の嵌合部1aが、モジュール1の剛体部1Sに形成されていれば、固定時に、モジュール1の自重による引っ張りの力が働いたときでも、剛体部1S自体は変形せず、しわが生じることはない。したがって、しわのある部分とない部分とで固定の強度が不均一になるということはない。よって、図23の構成によれば、押さえ板8を用いることなく、モジュール1に引っ張りの力が働いたときにモジュール1にしわが発生するのを回避して、モジュール1を破れにくくすることができる。なお、本実施例では、実施例1の固定機構Mをベースにこれを改良したものとなっているが、実施例2の固定機構Mについても、本実施例と同様の考え方を適用することができる。つまり、モジュール1側に突出部1cが設けられ、架台2側に嵌合部32aが設けられる実施例2の構成においても、モジュール1の突出部1cよりもモジュール中央側の位置を少なくとも押さえる押さえ板8を介して、モジュール1を架台2の2つの平板部3242間に挟み込むことにより、モジュール1を破れにくくするという本実施例と同様の効果を得ることができる。このとき、上記の押さえ板8は、モジュール1の幅方向全域を押さえてもよいし、モジュール1の突出部1cの周囲全周を押さえてもよい。さらに、モジュール1の端部に剛体部1Sを形成し、この剛体部1Sに上記の突出部1cを形成するようにしてもよい。実施例4図24は、実施例4の固定機構Mの詳細を示す断面図である。本実施例の固定機構Mは、モジュール1に突出部1cが設けられており、架台2に嵌合部32aが設けられている。そして、突出部1cは、モジュール1の端部に位置する折曲部1kによって形成されている。折曲部1kは、全体として、モジュール1の端部がほぼ90度折れ曲がった形状をしているが、その詳細については後述する。一方、嵌合部32aは、折曲部1kの先端が入り込むスリット32bで構成されている。つまり、スリット32bは、折曲部1kの先端の厚さ幅とほぼ同じ幅の溝で構成されている。次に、モジュール1の架台2への固定の手順について説明する。まず、図25aに示すように、モジュール1の架台2への固定側とは反対側の端部折曲部1kが形成されていない側の端部を、他の固定部材7に固定する。なお、モジュール1の固定部材7への固定方法は、特に限定されるものではないが、例えば固定部材7を本実施例と同様の架台2で構成し、モジュール1の上記端部に折曲部1kを設けておけば、以降と同様の固定方法を用いることができる。続いて、図25bに示すように、モジュール1の折曲部1kの先端が架台2のスリット32bに入り込むように、モジュール1を平板部32上に載置する。この時点では、モジュール1は、平板部32に対して固定されてはいないが、折曲部1kの先端がスリット32bに入り込むことにより、モジュール1は、図25cの本固定の前に、平板部32に仮止めされた状態となる。最後に、図25cに示すように、モジュール1の上から固定板4平板部42を被せて、固定板4を基台3に所定の固定方法で固定本固定する。なお、このときの固定方法としては、図1~図4で示した方法を用いることができる。これにより、モジュール1が2つの平板部3242間に挟み込まれた状態で固定される。本実施例にように、モジュール1側の突出部1cを折曲部1kで構成し、架台2側の嵌合部32aをスリット32bで構成した場合でも、折曲部1kの先端がスリット32bに入り込むことで、モジュール1の架台2への仮止めを確実に実現することができる。次に、折曲部1kの構成例について説明する。図26aは、折曲部1kの詳細を示す断面図である。折曲部1kは、例えば折曲部材としてのL字形状部品101で構成され、モジュール1の端部に取り付けられている。L字形状部品101は、金属、樹脂等の剛性を有する材質であれば何でも構わない。L字形状部品101は、例えば接着剤を用いてモジュール1と接着、固定されているが、ハトメによりモジュール1に固定されてもよい。図26b~図26dは、折曲部1kの他の構成を示す断面図である。図26bに示すように、折曲部1kは、モジュール1のラミネート層16でラミネートされていてもよい。つまり、モジュール1の形成過程において、基板11をラミネート層16でラミネートする際に、折曲部1kを構成するL字形状部品101を基板11と同時に挟み込んでラミネートしてもよい。このような手法によっても、折曲部1kをモジュール1に固定することができる。また、図26cに示すように、折曲部1kは、折曲部材としての2つの平板部102103を蝶番等によって折り畳み可能に形成されてもよい。なお、一方の平板部103はモジュール1に接着等によって固定されている。このように折曲部1kを折り畳み可能に構成することにより、モジュール1の架台2への固定時以外のときには、折曲部1kを折り畳んで省スペース化を図ることができるので、特に、モジュール1の輸送等において便利である。また、図26dに示すように、折曲部1kは、モジュール1の端部をL字型に折り曲げることによって形成されてもよい。例えば、ラミネート材料として、ETFEやPTFEポリテトラフルオロエチレンを用いた場合、約280°C、1時間の加熱条件でラミネート材料をL字型に変形させることで、折曲部1kを構成することができる。このように、折曲部1kは、モジュール1の端部に折曲部材L字形状部品101等の一部を固定する、またはモジュール1自体を折り曲げることによって形成されているので、そのような簡単な手法によって折曲部1kを容易に実現することができる。なお、折曲部1kは、モジュール1の全幅に渡って形成されていてもよいし、幅方向に部分的に形成されていてもよい。また、スリット32bは、このような折曲部1kの形成箇所に対応して形成されていればよい。実施例5図27aは、実施例5の固定機構Mの詳細を示す平面図であり、図27bは、上記平面図におけるA-A’線矢視断面図であり、図27cは、上記平面図におけるB-B’線矢視断面図である。本実施例では、モジュール1の表面に突出部1cが設けられており、架台2には、突出部1cが入り込む嵌合部が設けられている。本実施例では、モジュール1の突出部1cは、平板状の弾性部材1pで構成されており、モジュール1の表面に例えば接着剤によって固着されている。弾性部材1pは、弾性を有するものであればよく、ゴム状の部材であってもよいし、繊維部品繊維材料を織り込んだ部材であってもよい。本実施例では、図28aに示すように、弾性部材1pは、モジュール1の幅方向において複数箇所に形成されているが、図28bに示すように、モジュール1の幅方向全体にわたって形成されていてもよい。また、架台2側の嵌合部は、一方の平板部32上に形成されるスリット構造体35のスリット35aで構成されている。スリット35aは、平板部32に沿って弾性部材1pがモジュール1とともに入り込む開口である。スリット35aの開口高さは、モジュール1の厚さの1.2~5倍程度となっている。したがって、モジュール1の厚さが例えば2mmの場合、スリット35aの開口高さは、2.4~10mmとなっている。スリット構造体35は、平板部32上に常時固定されており、本実施例では、平板部32上でモジュール1の幅方向に対応する方向に複数例えば2個形成されている。固定板4平板部42は、スリット構造体35以外の部分でモジュール1と接触する形状で形成されている。次に、モジュール1の架台2への固定の手順について説明する。まず、図29aに示すように、モジュール1の架台2への固定側とは反対側の端部を、他の固定部材7に固定する。なお、モジュール1の固定部材7への固定方法は、特に限定されるものではないが、例えば固定部材7を本実施例と同様の架台2で構成し、モジュール1の上記端部に突出部1c弾性部材1pを設けておけば、以降と同様の固定方法を用いることができる。続いて、架台2のスリット構造体35のスリット35aに、弾性部材1pとともにモジュール1を差し込む。この時点では、モジュール1は、平板部32に対して固定されてはいないが、弾性部材1pがモジュール1と同時にスリット35aに入り込むことにより、モジュール1は、図29bの本固定の前に、平板部32に仮止めされた状態となる。最後に、図29bに示すように、モジュール1の上から固定板4平板部42を被せて、固定板4を基台3に所定の固定方法で固定本固定する。なお、このときの固定方法としては、図1~図4で示した方法を用いることができる。これにより、モジュール1が2つの平板部3242間に挟み込まれた状態で固定される。以上のように、モジュール1側の突出部1cを弾性部材1pで構成し、突出部1cが入り込む架台2側の嵌合部を、スリット構造体35のスリット35aで構成した場合でも、弾性部材1pおよびモジュール1が同時にスリット35aに入り込むことで、モジュール1の架台2への仮止めを確実に実現することができる。図30は、本実施例の固定機構Mの他の構成を示すとともに、スリット構造体35のバリエーションを示している。同図に示すように、モジュール1の幅方向に対応する方向に並ぶ複数のスリット構造体35は、連結されて一体化されていてもよい。この構成では、隣り合うスリット構造体35がつながっているので、各スリット構造体35のスリット35aの開口高さのばらつきを低減することが可能となる。実施例6図31aは、実施例6の固定機構Mの詳細を示す平面図であり、図31bは、上記平面図におけるA-A’線矢視断面図であり、図31cは、上記平面図におけるB-B’線矢視断面図である。なお、図31aでは、図示が複雑になるのを避けるため、平板部42はその外形のみ図示している。本実施例では、実施例1の構成に加えて、架台2の対向する2つの平板部3242の一方に、電極44a44bが形成されている。電極44a44bは、架台2の2つの平板部3242でモジュール1を挟み込んだときに、モジュール側の電極19a19bと対向する側の平板部例えば平板部42に形成されており、電極19a19bと接触することによって、モジュール1で発生した電力を外部に取り出すための電力取出接続部として機能している。電極44a44bは、平板部42におけるモジュール側とは反対側の面に設置されるリード線接続部45を介して、リード線46a46bとそれぞれ電気的に接続されている。リード線45a45bは、例えば外部端子ボックスに接続されている。本実施例では、図32aに示すように、モジュール1は平板部32に仮止めされた後、図32bに示すように、固定板4の平板部42で押さえられて平板部3242間に固定される。このとき、平板部32に固定された突出部34が平板部42の嵌合部42aに入り込むと同時に、電極19aと電極44a、および電極19bと電極44bとが接触するような位置調整アライメントが行われ、これによって、モジュール1の架台2への固定と同時に、両電極間で十分な導通が確保される。本実施例のように、モジュール1の電極19a19bと接触する電極44a44bを平板部42に形成しておくことにより、モジュール1の架台2への固定と同時に、モジュール1で発生した電力を電極44a44bおよびリード線46a46bを介して外部に取り出すことができる。したがって、モジュール1の架台2への固定作業とは別に、モジュール1からの電力の取り出しのための配線作業を不要とすることができる。実施例7次に、固定機構Mの架台2のバリエーションについて説明する。実施例7-1図33abcは、実施例7-1の固定機構Mの架台2の構成を示す断面図である。架台2は、対向する2つの平板部3242と、付勢部材91とを備えた構成であってもよい。なお、平板部32には、実施例1と同様の突出部34が形成されており、モジュール1には、上記の突出部34が入り込む嵌合部1aが形成されている。2つの平板部3242は、回動支点92を介して相対的に回動可能に連結されている。付勢部材91は、2つの平板部3242を、モジュール1を挟み込む方向に付勢するものであり、例えばねじりコイルばねで構成されている。なお、平板部3242の一方が他方に対して相対的に付勢されればよい。つまり、付勢部材91は、平板部3242の一方のみを上記方向に付勢するようにしてもよい。このような架台2にモジュール1を固定する場合、まず、図33aに示すように、モジュール1の架台2への固定側とは反対側の端部を固定部材7に固定する。その後、図33bに示すように、外部から外力を与えることにより、平板部42を付勢部材91の付勢力に抗して回動させて、平板部3242の間隔を広げ、平板部32上にモジュール1を載置する。このとき、平板部32の突出部34がモジュール1の嵌合部1aに入り込むことによって、モジュール1が平板部32に仮止めされるようにする。最後に、図33cに示すように、外力を開放することにより、付勢部材91の付勢力によって平板部42を回動させ、平板部3242でモジュール1を挟み込んで固定本固定する。以上のように、架台2の対向する2つの平板部3242は、付勢部材により、平板部3242でモジュール1を挟み込む方向に付勢されているので、その付勢力を利用して、モジュール1を2つの平板部3242で挟み込んで固定本固定することができる。また、平板部3242の固定をボルト等の固定部材を用いることなく行うことができる。実施例7-2図34abは、実施例7-2の固定機構Mの架台2の構成を示す断面図である。架台2は、対向する2つの平板部3242と、2つの付勢部材93a93bと、2つのねじ部材94a94bとを備えた構成であってもよい。なお、平板部32には、実施例1と同様の突出部34が形成されており、モジュール1には、上記の突出部34が入り込む嵌合部1aが形成されている。2つの平板部3242は、付勢部材93a93bを介して連結されている。平板部3242は、これらの対向方向において内側に向かうほど幅が狭くなるテーパー形状でそれぞれ形成されており、上記対向方向に垂直な面に対して対称な形状となっている。付勢部材93a93bは、2つの平板部3242を、モジュール1を挟み込む方向、すなわち、平板部3242の距離を縮める方向に付勢するものであり、例えばコイルばねで構成されている。また、付勢部材93a93bは、平板部3242間において、突出部34に対してそれぞれ反対側に位置している。なお、平板部3242の一方が他方に対して相対的に付勢されればよい。つまり、付勢部材93a93bは、平板部3242の一方のみを、上記方向に付勢するようにしてもよい。ねじ部材94a94bは、平板部3242のテーパー形状の各端面32c42cと先端がそれぞれ接触し、平板部3242に沿った方向平板部3242の対向方向とは垂直方向に進退することにより、平板部3242の間隔を調整するものである。ねじ部材94a94bのねじ部分は、例えば架台2の筐体図示せずの孔部と螺合しており、筐体に対して相対的に移動進退することが可能である。このような架台2にモジュール1を固定する場合、まず、図34aに示すように、平板部3242に沿った方向にねじ部材94a94bを押し込んで前進させて、付勢部材93a93bの付勢力に抗して平板部3242の間隔を広げる。そして、平板部32上にモジュール1を載置する。このとき、平板部32の突出部34がモジュール1の嵌合部1aに入り込むことによって、モジュール1が平板部32に仮止めされるようにする。そして、図34bに示すように、ねじ部材94a94bを後退させることにより、付勢部材93a93bの付勢力によって平板部3242の間隔を狭め、平板部3242でモジュール1を挟み込んで固定本固定する。以上のように、図34abの構成においても、架台2の対向する2つの平板部3242は、付勢部材により、平板部3242でモジュール1を挟み込む方向に付勢されているので、その付勢力を利用して、モジュール1を2つの平板部3242で挟み込んで固定本固定することができる。実施例7-3図35abcは、実施例7-3の固定機構Mの架台2の構成を示す断面図である。架台2は、支持部材95と、押圧部材96とを備えた構成であってもよい。支持部材95は、対向する2つの壁部95a95bが連結部95cによって連結された、断面略コの字型略U字型で構成されている。支持部材95の対向する2つの壁部95a95bのうちの一方例えば壁部95aは平板部32を兼ねている。この結果、支持部材95は、平板部32と一体化されていると言うことができる。支持部材95の平板部32と対向する壁部95bには、貫通孔95b1が設けられており、この貫通孔95b1の内面には、ねじ溝が切られている。押圧部材96は、平板部32と対向する平板部42を有しているとともに、支持部材95の貫通孔95b1に挿通されて支持部材95にて支持されている。また、押圧部材96は、貫通孔95b1と螺合しており、押圧部材96を回すことで平板部3242の対向方向に進退することが可能である。上記した平板部32には、実施例1と同様の突出部34が形成されており、モジュール1には、上記の突出部34が入り込む嵌合部1aが形成されている。このような架台2にモジュール1を固定する場合、まず、図35aに示すように、モジュール1の架台2への固定側とは反対側の端部を固定部材7に固定する。その後、図35bに示すように、支持部材95の平板部32上にモジュール1を載置する。このとき、平板部32の突出部34がモジュール1の嵌合部1aに入り込むことによって、モジュール1が平板部32に仮止めされるようにする。最後に、図35cに示すように、押圧部材96を前進させて平板部42をモジュール1に押し付け、平板部3242でモジュール1を挟み込んで固定本固定する。以上のように、架台2の対向する2つの平板部3242のうち、一方の平板部32は、他方の平板部42を有する押圧部材96を支持する支持部材95と一体化されており、押圧部材96の平板部42でモジュール1を押圧することにより、モジュール1を2つの平板部3242間で挟み込んでもよい。このような架台2を用いても、モジュール1を2つの平板部3242間で挟み込んで固定本固定することができる。実施例7-4図36abcは、実施例7-4の固定機構Mの架台2の構成を示す断面図である。架台2は、2つの平板部3242をボルト97およびナット98で固定する構成となっていてもよい。2つの平板部3242には、貫通孔32d42dがそれぞれ形成されており、これらの貫通孔32d42dにボルト97が挿入されて固定される。以下、固定の手順について説明する。まず、図36aに示すように、モジュール1の架台2への固定側とは反対側の端部を固定部材7に固定する。このとき、平板部42の貫通孔42dには、ボルト97が外側モジュール1とは反対側から挿入されているが、ボルト97の挿入は、モジュール1の仮固定のときに同時に行ってもよいし、本固定を行う直前に行ってもよい。その後、図36bに示すように、平板部32上にモジュール1を載置する。このとき、平板部32の突出部34がモジュール1の嵌合部1aに入り込むことによって、モジュール1が平板部32に仮止めされるようにする。最後に、図36cに示すように、平板部42をモジュール1に被せるとともに、ボルト97の先端を平板部32の貫通孔32dに挿入する。そして、ボルト97の先端にナット98を螺合させて、ナット98締め付ける。このように、2つの平板部3242を貫通するボルト97にナット98を螺合させて、ナット98を締め付けることにより、モジュール1を2つの平板部3242間で挟み込んで固定本固定することができる。なお、平板部32の貫通孔32dの内面にねじ溝を設けて、ボルト97を貫通孔32dに螺合させることにより、モジュール1を2つの平板部3242間で挟み込んで固定してもよい。この場合は、ナット98を不要とすることができる。また、平板部3242における貫通孔32d42dの位置は、固定時におけるモジュール1の外側であってもよいし、モジュール1の内側モジュール1の上方または下方であってもよい。前者の場合、モジュール1にボルト97を挿入するための貫通孔を設けなくても済む。後者の場合、モジュール1に上記の貫通孔を設ける必要があるが、上記貫通孔にボルト97が挿入されてモジュール1が固定されるため、その固定がより強固なものとなる。実施例7-5図37abcは、実施例7-5の固定機構Mの架台2の構成を示す断面図である。本実施例では、架台2には、突出部34が複数設けられており、1つの架台2で複数のモジュール1を固定する構成となっている。以下、固定の手順について説明する。なお、各モジュール1には、対応する突出部34が入り込む嵌合部1aが形成されているものとする。まず、図37aに示すように、各モジュール1の架台2への固定側とは反対側の端部を固定部材7にそれぞれ固定する。その後、図37bに示すように、架台2の平板部32上に各モジュール1を載置する。このとき、平板部32の各突出部34がモジュール1の各嵌合部1aに入り込むことによって、各モジュール1が平板部32に仮止めされるようにする。最後に、図37cに示すように、平板部42を各モジュール1に被せて、平板部32に固定することにより、平板部3242間で複数のモジュール1が固定本固定される。本実施例では、架台2の各突出部34が個々のモジュール1の各嵌合部1aに入り込むことにより、複数のモジュール1が架台2に仮止めされるので、個々のモジュール1の位置ずれを上記の仮止めによって抑えながら、複数のモジュール1を同じ架台2に固定することができる。なお、本実施例では、架台2側に突出部34を設け、モジュール1側にその突出部34が入り込む嵌合部1aを設けた構成で、複数のモジュール1を固定する場合について説明したが、逆に、モジュール1側に突出部を設け、架台2側にその突出部が入り込む嵌合部を設けた構成でも、本実施例と同様に、個々のモジュール1の位置ずれを抑えながら、複数のモジュール1を同じ架台2に固定することができる。実施例7-6図38abcは、実施例7-6の固定機構Mの架台2の構成を示す断面図である。本実施例では、実施例7-5の構成において、1つの架台2で複数のモジュール1を重ねて固定するとともに、複数のモジュール1の電極同士を重ねて接続する構成となっている。以下、固定の手順について説明する。なお、一方のモジュール1の電極19A19a19bの総称は、モジュール1の平板部42側の面に設けられており、このモジュール1のことをモジュール1Aとも称する。また、他方のモジュール1の電極19B19a19bの総称は、モジュール1の平板部32側の面に設けられており、このモジュール1のことをモジュール1Bとも称する。まず、図38aに示すように、各モジュール1A1Bの架台2への固定側とは反対側の端部を固定部材7にそれぞれ固定する。その後、図38bに示すように、架台2の平板部32上に各モジュール1A1Bを各端部を重ねて載置する。このとき、電極19Aが上向きのモジュール1Aを先に載置し、その次に、電極19Bが下向きのモジュール1Bを、電極19A19Bが接触するように載置する。また、このとき、平板部32の各突出部34がモジュール1A1Bの各嵌合部1aに入り込むことにより、各モジュール1A1Bが平板部32に仮止めされる。最後に、図38cに示すように、平板部42を各モジュール1A1Bに被せて、平板部32に固定することにより、平板部3242間で複数のモジュール1A1Bが固定本固定される。本実施例では、複数のモジュール1A1Bの電極19A19B同士が接触するように、複数のモジュール1A1Bの端部を重ねた状態で、複数のモジュール1A1Bが同一の架台2に仮止めされる。したがって、個々のモジュール1A1Bの位置ずれを上記の仮止めによって抑えながら、載置と同時に電気的な接続も確保して、各モジュール1A1Bを同じ架台2に固定することができる。なお、以上の各実施例で説明した構成を適宜組み合わせることによって固定機構を構成し、モジュールを架台に固定することも勿論可能である。