"所定の伝搬方向に伝搬される対象周波数の電磁波を減衰又は透過させるための選択的な設定がされた仕切り構造であって、前記伝搬方向に略直交する方向に一定の間隔Pを置いて配置される複数の第1の導体棒によって形成される第1導体部と、前記第1導体部から前記伝搬方向に距離dを置いた位置で、前記第1の導体棒と略同じ方向に向けて同じ間隔Pを置いて配置される複数の第2の導体棒によって形成される第2導体部と、前記第1導体部と前記第2導体部とが配置される媒質部とを備え、前記距離dが、前記媒質部内の波長λmとの関係で、d=aλmbPによって算出される値を基準に所定の許容誤差範囲内で設定されることを特徴とする仕切り構造。ここで、a及びbの値は、減衰又は透過の対象とする波長λmの次数nnは0を除く正の整数に応じて、前記対象周波数の電磁波を減衰させる場合は表1により設定し、前記対象周波数の電磁波を透過させる場合は表2により設定する。前記第1導体部は、前記第1の導体棒に略直交して前記間隔Pを置いて配置される複数の導体棒を有して略正方形の目の格子に形成されるとともに、前記第2導体部は、前記第2の導体棒に略直交して前記間隔Pを置いて配置される複数の導体棒を有して略正方形の目の格子に形成されることを特徴とする請求項1に記載の仕切り構造。前記所定の許容誤差範囲を、正規分布を仮定した場合の95信頼区間としたことを特徴とする請求項1又は2に記載の仕切り構造。前記距離dの切り替えをおこなう切替装置を設けたことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載の仕切り構造。前記切替装置は、距離dの変化を制限する軸部材と、その軸部材の両側に設けられて前記第1導体部及び第2導体部の前記導体棒にそれぞれ取り付けられる取付部とを備えたことを特徴とする請求項4に記載の仕切り構造。前記切替装置は、前記第1導体部又は前記第2導体部のいずれか一方の移動が自在になる位置決め装置であることを特徴とする請求項4に記載の仕切り構造。前記切替装置は、前記第1導体部と前記第2導体部との間に介在させる板状部材の枚数で距離dを変化させることを特徴とする請求項4に記載の仕切り構造。前記第2導体部から前記伝搬方向に間隔を置いた位置で、前記第2の導体棒と略同じ方向に向けて同じ間隔Pを置いて配置される複数の第3の導体棒によって形成される第3導体部を備え、前記第1導体部と前記第2導体部との前記伝搬方向の距離d1と、前記第2導体部と前記第3導体部との前記伝搬方向の距離d2とを異なる距離にすることで、複数の対象周波数の電磁波を減衰又は透過させるように設定することを特徴とする請求項1乃至7のいずれか一項に記載の仕切り構造。請求項1乃至8のいずれか一項に記載の仕切り構造の媒質部が、コンクリート、モルタル、石こう、木材、ガラス、アクリル、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリプロピレン、アクリロニトリルブタジエンスチレン共重合物、四フッ化エチレン、パラフィン、ウレタン、エポキシ、塩化ビニール、シリコン、ベークライト、発泡スチロール、紙又はゴムのいずれかの材料によって、前記伝搬方向を厚さ方向とする部材に成形されていることを特徴とする仕切体。パネル状に成形されたことを特徴とする請求項9に記載の仕切体。しかしながら、建物の内部にいても無線LANの電波は外部に漏洩させたくないが携帯電話の電波は受信したいなど、すべての電磁波を遮蔽するのではなく、選択的に透過させたい電磁波もある。そこで、本発明は、対象とする周波数の電磁波を減衰させる又は透過させるという選択が可能な仕切り構造及び仕切体を提供することを目的としている。前記目的を達成するために、本発明の仕切り構造は、所定の伝搬方向に伝搬される対象周波数の電磁波を減衰又は透過させるための選択的な設定がされた仕切り構造であって、前記伝搬方向に略直交する方向に一定の間隔Pを置いて配置される複数の第1の導体棒によって形成される第1導体部と、前記第1導体部から前記伝搬方向に距離dを置いた位置で、前記第1の導体棒と略同じ方向に向けて同じ間隔Pを置いて配置される複数の第2の導体棒によって形成される第2導体部と、前記第1導体部と前記第2導体部とが配置される媒質部とを備え、前記距離dが、前記媒質部内の波長λmとの関係で、d=aλmbPによって算出される値を基準に所定の許容誤差範囲内で設定されることを特徴とする。ここで、a及びbの値は、減衰又は透過の対象とする波長λmの次数nnは0を除く正の整数に応じて、前記対象周波数の電磁波を減衰させる場合は表1により設定し、前記対象周波数の電磁波を透過させる場合は表2により設定する。また、本発明の仕切体は、上記仕切り構造の媒質部が、コンクリート、モルタル、石こう、木材、ガラス、アクリル、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリプロピレン、アクリロニトリルブタジエンスチレン共重合物、四フッ化エチレン、パラフィン、ウレタン、エポキシ、塩化ビニール、シリコン、ベークライト、発泡スチロール、紙又はゴムのいずれかの材料によって、前記伝搬方向を厚さ方向とする部材に成形されていることを特徴とする。このように構成された本発明の仕切り構造は、伝搬方向に略直交する方向に間隔Pを置いて配置される複数の第1の導体棒によって形成される第1導体部と、第1の導体棒と略同じ方向に向けて間隔Pを置いて配置される複数の第2の導体棒によって形成される第2導体部とを備えている。そして、第1導体部と第2導体部との距離dが、対象周波数の電磁波を減衰させるか又は透過させるかによって、特定された数式に基づいて設定される。このように、導体棒の間隔Pや第1導体部と第2導体部との距離dを調整するだけで、対象とする周波数の電磁波を減衰させたり透過させたりすることができる。このため、仕切り構造によって区切られた空間と外部との間で特定の周波数の電磁波を遮蔽したい場合や、反対に特定の周波数の電磁波を透過させたい場合などに、様々な場所に設置して利用することができる。また、本発明の仕切体は、壁状や床状に形成できるので、空間の間仕切り又は構造体として必然的に構築されるものに兼用して、対象周波数の電磁波を減衰又は透過させる機能を付加することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。本実施の形態の仕切り構造1は、図1に示すように、一方の空間R1と他方の空間R2とを仕切るものである。この仕切り構造1が設けられることによって、例えば建物の内部の空間R1から外部の空間R2という伝搬方向、又は外部の空間R2から内部の空間R1という伝搬方向に伝搬される対象周波数の電磁波波長λmの遮蔽又は透過が選択的におこなわれる。ここで遮蔽とは、伝搬される電磁波が減衰されることで電磁波シールド効果SE:ShieldEffectivenessが得られる状態をいう。また、電磁波が減衰するとは、仕切り構造1を通過することによって電界強度が弱くなることをいう。また、透過とは、伝搬される電磁波が仕切り構造1によって減衰されない、又は仕切り構造1がない場合よりも電界強度が強くなることをいう。まず、図1,2を参照しながら仕切り構造1の構成について説明する。この仕切り構造1は、図1,2に示すように、媒質部としての気中部4と、気中部4の空間R1側に配置される第1導体部としての前側網筋2と、前側網筋2と並列に空間R2側に配置される第2導体部としての後側網筋3とを備えている。すなわち、伝搬方向に距離としての網筋距離dを置いて側方から見て略平行に配置される前側網筋2と後側網筋3とによって仕切り構造1が形成される。ここで、媒質部には、誘電率の明らかな任意の物質又は真空が該当する。例えば、空気、ヘリウムなどの気体、水などの液体又はコンクリート、モルタルなどの固体の物質によって媒質部が形成される。なお、本実施の形態では媒質部が空気となる気中部4について説明し、コンクリートなどの固体については実施例1で説明する。また、第1導体部及び第2導体部は、任意の導電体によって形成される。そして、導電体には、電気伝導率がグラファイト電気伝導率:106Smと同等以上の物質が使用できる。例えば、鉄、ステンレス、銅、アルミニウム、金若しくは銀などの金属、グラファイトなどの鉱物、炭素又はセラミックなどの材料によって導体部を形成することができる。前側網筋2は、図2に示すように、鉛直方向に向けて配置された複数の第1の導体棒としての縦筋21,と、縦筋21に略直角となるように交差する複数の導体棒としての横筋22,とによって格子状に形成される。すなわち、縦筋21,及び横筋22,は、それぞれ伝搬方向に略直交する方向に一定の間隔格子間隔Pを置いて並べられる。そして、縦筋21,と横筋22,とが接する面が交差面20となる。なお、縦筋21と横筋22のいずれが第1の導体棒となってもよい。前側網筋2は、直径が小さい鉄筋、鋼線、アルミ線、ステンレス線などを縦筋21及び横筋22として、溶接などによって格子状に形成される部材である。すなわち、横筋22,22及び縦筋21,21は、それぞれ一定の格子間隔Pで略平行に配置されている。また、縦筋21と横筋22の直径は略同じである。一方、後側網筋3は、前側網筋2と同様に、鉛直方向に向けて配置された複数の第2の導体棒としての縦筋31,と、縦筋31に略直角となるように交差する複数の導体棒としての横筋32,とによって格子状に形成される。すなわち、縦筋31,及び横筋32,は、それぞれ伝搬方向に略直交する方向に一定の間隔格子間隔Pを置いて略平行に配置される。また、縦筋31と横筋32には、前側網筋2と同様に、略同じ直径の細い鉄筋又は鋼線などが使用される。そして、縦筋31と横筋32とが接する面が交差面30となる。よって、前側網筋2の交差面20と交差面30との伝搬方向の距離が、網筋距離dとなる。次に、図3-5を参照しながら、本実施の形態の仕切り構造1に電磁波を遮蔽したり透過したりする特性があることについて説明する。図3は、仕切り構造1を配置した場合の周波数fと電磁波シールド効果SEとの関係を実験によって確認した結果を示したグラフである。この実験では、一方の空間R1側から仕切り構造1又は網筋に向けて垂直偏波の平面波を伝搬させて、他方の空間R2側まで伝搬される電磁波の電界強度を計測した。ここで、電磁波シールド効果SEは、仕切り構造1又は網筋の有無で比べた電界強度の比に基づいてデシベルdBで表す。SE=20log10仕切り構造1が無いときの電界強度/仕切り構造1が有るときの電界強度例えば、電磁波シールド効果SEが20dBとは、電磁波の強さが10分の1に減衰されたことを示す。反対に、電磁波シールド効果SEが20dBとは、電磁波の強さが10倍に増幅されたことを示す。この実験では、縦筋21,31及び横筋22,32の直径が20mm、格子間隔Pが30mmの網筋2,3を使用した。また、垂直偏波は、周波数を10GHz-60GHzの間で変化させた。図3には、網筋距離dを50mmとした仕切り構造1の実験結果を実線で示し、比較例として前側網筋2のみを配置した場合の実験結果を薄色の太線で示した。なお、点線で示したのは、前側網筋2のみを配置した場合の電磁波シールド効果を2倍した予想値である。前側網筋2のみを配置した比較例の結果を見ると、網筋を1枚配置しただけでも、低い周波数の電磁波に対して電磁波シールド効果があることがわかる。この結果を単純に2倍することで、網筋を2枚配置した場合に想定される最大の効果と予想したものが点線で示した予想値である。しかしながら、実際に計測した結果によれば、この予想値とはまったく異なる結果が得られた。実線で示したのは、網筋距離dを50mmにして電磁波の周波数を10GHz-60GHzの間で変化させたときの仕切り構造1の電磁波シールド効果SEを示している。この計測結果によれば、周波数fが16GHzよりも低いときには、網筋1枚の実測値やそれを2倍した予測値よりも高い電磁波シールド効果を示し、周波数fが25GHzよりも高いときにも同様に高い電磁波シールド効果を示していることがわかる。ところが、周波数fが22GHz-24GHzの範囲では、仕切り構造1を設置しない場合よりも電磁波の電界強度が高まっていることがわかる。すなわち、格子間隔Pが30mmの前側網筋2と後側網筋3を網筋距離d=50mmで配置した仕切り構造1を設置することによって、26GHz周辺G1の周波数の電磁波を遮蔽し、23GHz周辺H1の周波数の電磁波を透過させることができる。このように電磁波の周波数によって遮蔽したり透過させたりすることができることは、図4,5の実験結果からもわかる。図4は、周波数を空気を媒質としたときの波長λmに変換して、網筋距離dとの関係を示した電界強度分布図である。ここで、気中部4の波長λmは、空気の比誘電率をεr=1、電磁波の周波数をf、光速をvとすると次の変換式によって算出できる。λm=v/f×1/√εr1図4のグラフの縦軸と横軸は、格子間隔Pで除して無次元化されている。この図4の一点鎖線G2で囲まれた明るい色の部分は電磁波シールド効果SEが高い範囲、換言すると電磁波を遮蔽している範囲を示している。他方、一点鎖線H2で囲まれた濃い色の部分は、電磁波を透過している範囲を示している。ここで、図4を見やすくするために三次元で表現したのが図5である。この図5で、一点鎖線G3で囲まれている範囲の突起部が電磁波を遮蔽している結果を示し、一点鎖線H3で囲まれている範囲の山脈部が電磁波を透過している結果を示している。図6は、図4,5の実験結果をさらに見やすくするために、電磁波シールド効果が高い点をピックアップして、格子間隔Pで除して無次元化した波長λmと網筋距離dとの関係を示すグラフにプロットした図である。図6を見ると、4つの直線状の集合が認められた。そこで、それぞれの集合に対して最小二乗法により線形近似式を求め、グラフ上に直線を引いた。このように複数の線形近似式に分かれるのは、波長λmの次数nnは0を除く正の整数毎に電磁波シールド効果のピークが出現するためと考えられる。この電磁波を減衰させる線形近似式を、網筋距離dと波長λmと格子間隔Pとの関係で書き直すと以下のようになる。n=1の場合:d=0558λm0374PFP1n=2の場合:d=1140λm0738PFP2n=3の場合:d=1694λm0921PFP3n=4の場合:d=2093λm0569PFP4そして、上記結果を外挿してnが5以上となるときの一般化した線形近似式を求めると、以下のようになる。d=λmPFP5一方、図7は、電磁波が透過する効果が高い点をピックアップして、格子間隔Pで除して無次元化した波長λmと網筋距離dとの関係を示すグラフにプロットした図である。図7を見ると、ここでも4つの直線状の集合が認められた。そこで、それぞれの集合に対して最小二乗法により線形近似式を求め、グラフ上に直線を引いた。このように複数の線形近似式に分かれるのは、波長λmの次数nnは0を除く正の整数毎に電磁波を透過させる効果のピーク電磁波シールド効果SEで見ると負のピークが出現するためと考えられる。この電磁波を透過させる線形近似式を、網筋距離dと波長λmと格子間隔Pとの関係で書き直すと以下のようになる。n=1の場合:d=0516λm0577PFM1n=2の場合:d=1041λm0675PFM2n=3の場合:d=1577λm0784PFM3n=4の場合:d=1874λm0028PFM4そして、上記結果を外挿してnが5以上となるときの一般化した線形近似式を求めると、以下のようになる。d=λmPFM5以上で説明した実験結果からわかるように、前側網筋2と後側網筋3とを網筋距離dで配置した仕切り構造1は、周波数の大きさよって電磁波を減衰させたり、透過させたりすることができることがわかる。そして、どのような大きさの周波数を減衰又は透過させるかは、前側網筋2及び後側網筋3の格子間隔Pと網筋距離dとを所定の線形近似式に基づいて調整することで、選択することができる。例えば、無線LANでよく使用される電磁波の周波数は245GHz周辺である。この無線LANの電磁波を建物の外部に漏洩させたくない場合は、建物の内外の境界にこの周波数の電磁波を遮蔽できるように設定された仕切り構造1を設置すればよい。図8は、前側網筋2及び後側網筋3の格子間隔Pを30mm、網筋距離dを55mmに設定した仕切り構造1の電磁波シールド効果SEを示したグラフである。このグラフを見ると、周波数246GHzの電磁波に対して17dBの電磁波シールド効果を示している図8のG4参照。すなわち、格子間隔P=30mm、網筋距離d=55mmの仕切り構造1を建物の内外の境界に配置することによって、無線LANの電磁波の外部への漏洩を防ぐことができる。これに対して、隣室にあるプリンタやサーバなどに無線LANの電磁波を送りたい場合は、隣室との境界に無線LANの周波数の電磁波を透過できるように設定された仕切り構造1を備えた間仕切りを設置すればよい。図9は、前側網筋2及び後側網筋3の格子間隔Pを30mm、網筋距離dを45mmに設定した仕切り構造1の電磁波シールド効果SEを示したグラフである。このグラフを見ると、周波数245GHzの電磁波に対して4dBの負の電磁波シールド効果を示している図9のH4参照。電磁波シールド効果が負の値を示しているということは、仕切り構造1を通過することによって電磁波が増幅されているといえる。すなわち、格子間隔P=30mm、網筋距離d=45mmの仕切り構造1を隣室との境界に配置することによって、無線LANの電磁波を部屋間で減衰させることなく、さらに言えば電磁波を増幅させて伝搬させることができる。上記したFP1からFP5又はFM1からFM5の線形近似式を使って仕切り構造1の格子間隔P及び網筋距離dを設定するに際しては、線形近似式によって算出された値に対して所定の許容誤差範囲内であれば、対象周波数周辺の電磁波を遮蔽又は透過させる効果を得ることができる。このため、実際に仕切り構造1を構築する際の格子間隔P又は網筋距離dは、許容誤差範囲内例えば導体棒の直径以内の誤差で変更することができる。ここで、導体棒となる縦筋21,31又は横筋22,32の直径以内で格子間隔Pや網筋距離dを変更できる理由は、実際の電磁波の反射面の位置が導体棒の概ね表面になるためである。次に、本実施の形態の仕切り構造1の作用について説明する。このように構成された本実施の形態の仕切り構造1は、複数の縦筋21,と複数の横筋22,とによって格子間隔Pで格子状に形成された前側網筋2と、これと同様に形成された後側網筋3とを備えている。そして、前側網筋2と後側網筋3との網筋距離dが、対象周波数の電磁波を減衰させるか又は透過させるかによって、特定された関係式FP1からFP5の線形近似式又はFM1からFM5の線形近似式に基づいて設定される。例えば、上記した変換式1によって仕切り構造1によって遮蔽したい又は透過させたい対象周波数fの波長λmを算出する。続いて、電磁波を遮蔽したい場合はFP1からFP5のいずれかの線形近似式を使って、格子間隔Pと網筋距離dとを算出する。例えば、既製品の網筋を使用する場合に格子間隔Pが決まっている場合は、唯一の未知数となる網筋距離dが算出される。FP1からFP5のいずれの線形近似式を使用するかは、遮蔽したい電磁波の波長λmの次数によるが、仕切り構造1の厚みを小さくしたければ、n=1の線形近似式FP1を使用すればよい。これに対して、電磁波を透過させたい場合はFM1からFM5のいずれかの線形近似式を使って、格子間隔Pと網筋距離dとを算出する。この場合も上述した遮蔽する場合と同様に、前側網筋2及び後側網筋3の格子間隔Pが決まっていれば網筋距離dが算出される。FM1からFM5のいずれの線形近似式を使用するかは、透過させたい電磁波の波長λmの次数によるが、仕切り構造1の厚みを小さくしたければ、n=1の線形近似式FM1を使用すればよい。このように、縦筋21,31及び横筋22,32の格子間隔Pや前側網筋2と後側網筋3との網筋距離dを調整するだけで、対象とする周波数の電磁波を減衰させたり透過させたりすることができる。このため、仕切り構造1によって区切られた空間と外部との間で特定の周波数の電磁波を遮断したい場合や、反対に特定の周波数の電磁波を透過させたい場合などに、様々な場所に設置して利用することができる。仕切り構造1の形態としては、例えば、カーテン状にして二つの空間の境界に設置することができる。また、換気ダクトや空調ダクトなどの中に仕切り構造1を設けることもできる。このような仕切り構造1を構築する建物又は部屋として、病院、無線LANが利用可能なオフィス、会議室などが挙げられる。これらの空間には、特定の電磁波のみを遮蔽したり、透過させたりしたいという要望がある。例えば、建物の内部にいても携帯電話の電波は受信したいが、無線LANの電波は外部に漏洩させたくない場合など、格子間隔Pや網筋距離dを調整した仕切り構造1を配置することによって、周波数に応じて電磁波の透過と遮蔽を選択させることができる。他方、データセンター、サーバルーム、放送スタジオ、撮影スタジオ、空港レーダ管制室、電磁波シールドルームなどのほとんどの電磁波を遮蔽させる必要がある場合にも、格子間隔Pや網筋距離dを調整することで所望する機能が発揮される仕切り構造1を配置することができる。以下、前記実施の形態で説明した仕切り構造1を備えた仕切体について図10を参照しながら説明する。なお、前記実施の形態で説明した内容と同一乃至均等な部分の説明については、同一用語や同一符号を用いて説明する。実施例1で説明する仕切体としてのRC壁5は、媒質部としての厚さCのコンクリート部51と、コンクリート部51の空間R1側に埋設される第1導体部としての前側網筋2と、前側網筋2と並列に空間R2側に埋設される第2導体部としての後側網筋3とを備えている。すなわち、RC壁5の内部には、伝搬方向に距離としての網筋距離dを置いて側方から見て略平行に配置される前側網筋2と後側網筋3とによって仕切り構造1が形成される。このコンクリート部51は、例えばセメントと骨材と水とを混合して製造されており、電磁波を伝搬させる媒質になる。コンクリート部51の比誘電率εrは4から8で、例えばεr=56として変換式1によって波長λmへの変換をおこなう。また、コンクリート部51の配合は、RC壁5として必要とされる強度を満たすように設定すればよい。コンクリート部51は、上記伝搬方向が厚さ方向Cとなり、前面51aと後面51bは伝搬方向に略直交している。また、前側網筋2の被り厚さはC1、後側網筋3の被り厚さはC2となる。そして、図10の断面図に示すように、前面51aから空間R1方向に間隔を置いて、内装板52が前面51aと略平行に並べられる。なお、電磁波を遮蔽する機能が主にRC壁5に求められる場合は、電磁波を吸収する性能が高いコンクリートを使用することができる。例えば、導電性粉体、導電性繊維又は磁性粉体などの電磁波の吸収性能を高めるための混合材をコンクリートに混入してコンクリート部を形成することによって、コンクリート部自体で電磁波を吸収させることができる。ここで、導電性粉体としては、粒径1-500μmのカーボンビーズ又は金属粉などが使用できる。また、導電性繊維としては、繊維径5-30μmかつ繊維長1-20mmの炭素繊維、炭化ケイ素繊維又は金属繊維などが使用できる。さらに、磁性粉体としては、粒径3-500μmのフェライト粉、チタン粉又は磁石粉などが使用できる。また、コンクリートに気泡を混入したり、多孔性コンクリートを用いたりしても、コンクリート部自体の電磁波を吸収させる性能を高めることができる。さらに、図10には示していないが、内装板52とRC壁5との間に、鉄板、金属網、金属箔、金属メッシュ、フェライト材などの電磁波シールド部材を配置するなどして電磁波シールド効果を高めることもできる。次に、RC壁5を使って、携帯電話の電磁波を遮蔽したり透過させたりすることができるかを確認した実験について説明する。携帯電話や自営無線の電磁波の周波数は、15GHz周辺である。コンサートホールなどで携帯電話等の電磁波を外部から侵入させたくない場合は、ホールの内外の境界にこの周波数の電磁波を遮蔽できるように設定されたRC壁5を設置すればよい。ここで、実験によって確認した結果によれば、鉄筋径10mmの前側網筋2及び後側網筋3の格子間隔Pを150mm、網筋距離dを125mmに設定したRC壁5を配置することによって、周波数148GHzの電磁波に対して28dBの電磁波シールド効果SEが確認できた。これは、コンクリート部51の比誘電率εr=4とすると、nが4次の波長λmの電磁波が減衰されていると考えられる。これに対して、オフィスなどで携帯電話の受信をしたい場合は、建物の内外の境界に周波数15GHz周辺の電磁波が透過されるように設定されたRC壁5を設置すればよい。実験では、前側網筋2及び後側網筋3の格子間隔Pを150mm、網筋距離dを183mmに設定したRC壁5を配置することによって、nが4次の波長λmの電磁波を増幅させて透過させることができることが確認できた。このようにRC壁5の適切な位置に適切な格子間隔Pの前側網筋2と後側網筋3を配置するだけで、構造体として必然的に構築されるRC壁5自体によって、対象周波数の電磁波を遮蔽させたり透過させたりすることができる。すなわちこのようにして構築されるRC壁5は、構造体として構築しなければならない鉄筋コンクリート壁であり、そこに前側網筋2と後側網筋3を埋設させるだけで、電磁波シールド機能を発揮させたり、透過機能を発揮させたりすることができる。このため、電磁波シールド部材を壁の表面に別途、貼り付けなければならない場合に比べて、材料費を削減できる。また、作業も鉄筋コンクリート壁自体を構築する作業とほとんど変わらず、電磁波を遮蔽したり透過させたりする機能を付加するための追加作業がほとんど発生せず容易に構築できる。また、このようなRC壁5は建物の建築現場で直接、構築することができる。さらに、工場や作業ヤードなどでRC壁5を構成するプレキャストパネルを予め製造し、建築現場でプレキャストパネルを組み立てることによってRC壁5とすることもできる。そして、工場などでプレキャストパネルを製造する方法であれば、前側網筋2、後側網筋3を正確な格子間隔Pで正確な網筋距離dに配置することが安定的にできる。さらに、コンクリート部51も高品質に形成することができるので、所望する機能を備えた安定した品質のRC壁5を構築することができる。以上、実施例1では、建物の内部の空間R1と外部の空間R2との間を仕切る外壁であるRC壁5について説明したが、これに限定されるものではなく、内部空間の間仕切り壁に本発明を適用することができる。また、壁に限定されるものではなく、床や天井を本発明の仕切体としてもよい。また、鉄筋コンクリート構造物中に仕切り構造1を設ける場合について上述したが、これに限定されるものではなく、コンクリート、モルタル、石こう石こうボード若しくは木材などの建材、ガラス、アクリル、ポリカーボネートPC、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンPE、ポリスチレン、ポリプロピレン、アクリロニトリルブタジエンスチレン共重合物ABS、四フッ化エチレン例えば、テフロン登録商標、パラフィン、ウレタン、エポキシ、塩化ビニール、シリコン、ベークライト若しくは発泡スチロールなどの樹脂、紙又はゴムのいずれかの材料によって成形された仕切体の中に仕切り構造1を埋設させることもできる。ここで、上述した変換式1によって波長λmへの変換をおこなうに際しては、例えばガラスは比誘電率εr=64、アクリルは比誘電率εr=17、ポリカーボネートは比誘電率εr=27、石こうボード及び木材は比誘電率εr=23を使って計算することができる。なお、実施例1のこの他の構成及び作用効果については、前記実施の形態又は他の実施例と略同様であるため説明を省略する。以下、前記実施の形態及び実施例で説明した仕切り構造1とは別の形態の仕切り構造について、図11を参照しながら説明する。なお、前記実施の形態又は実施例1で説明した内容と同一乃至均等な部分の説明については、同一用語や同一符号を用いて説明する。実施例2で説明する仕切り構造としての複層仕切り構造6は、3つの導体部を備えており、複数の網筋距離d1,d2を設定することができる。この複層仕切り構造6は、媒質部としての気中部4と、気中部4の空間R1側に配置される第1導体部としての第1網筋61と、空間R2方向に網筋距離d1を置いて第1網筋61と並列に配置される第2導体部としての第2網筋62と、空間R2方向に網筋距離d2を置いて第2網筋62と並列に配置される第3導体部としての第3網筋63とを備えている。第1網筋61は、鉛直方向に向けて配置された複数の第1の導体棒としての縦筋611,と、縦筋611に略直角となるように交差する複数の導体棒としての横筋612,とによって格子状に形成される。また、第2網筋62は、鉛直方向に向けて配置された複数の第2の導体棒としての縦筋621,と、縦筋621に略直角となるように交差する複数の導体棒としての横筋622,とによって格子状に形成される。さらに、第3網筋63は、鉛直方向に向けて配置された複数の第3の導体棒としての縦筋631,と、縦筋631に略直角となるように交差する複数の導体棒としての横筋632,とによって格子状に形成される。また、第1網筋61、第2網筋62及び第3網筋63の格子間隔Pは、すべて等しい。このように3枚の網筋61,62,63を使用することによって、2つの網筋距離d1,d2を設定することができるようになる。2つの網筋距離d1,d2が設定できれば、電磁波を減衰させる対象周波数を2種類設定したり、ある対象周波数の電磁波は減衰させ、別の対象周波数の電磁波は透過させるというように設定したりするなど、複数の対象周波数に対して減衰又は透過の設定ができるようになる。図11に模式的に示した図を使って説明すると、空気中で波長λA0となる電磁波が複層仕切り構造6に入射されると、網筋距離d1の第1網筋61と第2網筋62との間で減衰されて波長λA1となり、網筋距離d2の第2網筋62と第3網筋63との間ではほとんど変化せずに波長λA2の電磁波が仕切り構造6から出射される。一方、空気中で波長λB0となる電磁波が複層仕切り構造6に入射されると、網筋距離d1の第1網筋61と第2網筋62との間ではほとんど変化せずに波長λB1となり、網筋距離d2の第2網筋62と第3網筋63との間で減衰されて波長λB2の電磁波が仕切り構造6から出射される。そして、空気中で波長λC0となる電磁波が複層仕切り構造6に入射されると、網筋距離d1の第1網筋61と第2網筋62との間ではほとんど変化せずに波長λC1となり、網筋距離d2の第2網筋62と第3網筋63との間で増幅した波長λC2の電磁波が透過される。このように電磁波が減衰されたり透過されたりするのは、複層仕切り構造6が、波長λA0の電磁波が減衰されるように網筋距離d1を設定し、波長λB1又は波長λB0の電磁波が減衰されるように網筋距離d2を設定していることによる。また、網筋距離d2は、波長λC1又は波長λC0の電磁波が増幅して透過される距離でもある。このように複数の網筋距離d1,d2を設定することが可能な複層仕切り構造6は、ある対象周波数の電磁波を遮蔽し、別の対象周波数の電磁波を透過させるという複数の設定をおこなうことができる。このため、建物の内部にいても携帯電話の電波は受信したいが、無線LANの電波は外部に漏洩させたくないなど、複数種類の対象周波数の電磁波の遮蔽又は透過を複層仕切り構造6によって制御することができる。また、この実施例2では、二層の複層仕切り構造6について説明したが、これに限定されるものではなく、三層以上の複層仕切り構造にして3つ以上の網筋距離d,を設定することもできる。なお、実施例2のこの他の構成及び作用効果については、前記実施の形態又は他の実施例と略同様であるため説明を省略する。以下、前記実施の形態又は実施例の仕切り構造1,6で設定される網筋間の距離dの許容誤差範囲について説明する。なお、前記実施の形態又は他の実施例で説明した内容と同一乃至均等な部分の説明については、同一用語や同一符号を用いて説明する。前記実施の形態では、仕切り構造1の網筋距離dの許容誤差範囲として、導体棒縦筋21,31又は横筋22,32の直径以内という説明をしたが、これに限定されるものではなく、別の手法によっても設定することができる。例えば、前記実施の形態で説明した線形近似式FP1からFP5又はFM1からFM5の許容誤差範囲を、正規分布で仮定した場合の95信頼区間標準偏差の2倍に設定した場合、d=aλmbPという式のa及びbの値は、表3対象周波数の電磁波を減衰させる場合及び表4対象周波数の電磁波を透過させる場合のようになる。また、許容誤差範囲をもう少し狭くする場合は、線形近似式FP1からFP5又はFM1からFM5の許容誤差範囲を、正規分布で仮定した場合の99信頼区間標準偏差の3倍とし、表5対象周波数の電磁波を減衰させる場合及び表6対象周波数の電磁波を透過させる場合のようにa及びbの値を設定することもできる。反対に、許容誤差範囲をもう少し広くする場合は、線形近似式FP1からFP5又はFM1からFM5の許容誤差範囲を、正規分布で仮定した場合の68信頼区間標準偏差の1倍とし、表7対象周波数の電磁波を減衰させる場合及び表8対象周波数の電磁波を透過させる場合のようにa及びbの値を設定することもできる。また、図4,5の実験結果を見るとわかるように、電磁波を遮蔽する条件と電磁波を透過させる条件とは非常に近接しており、遮蔽と透過の境界線までを許容誤差範囲にすることができる。表9対象周波数の電磁波を減衰させる場合及び表10対象周波数の電磁波を透過させる場合にa及びbの値を示す。以下、前記実施の形態及び実施例で説明した仕切り構造1,6の網筋距離d,d1,d2の切り替えをおこなうための切替装置について、図面を参照しながら説明する。なお、前記実施の形態又は実施例で説明した内容と同一乃至均等な部分の説明については、同一用語や同一符号を用いて説明する。前記実施の形態及び実施例では、網筋距離d,d1,d2が固定される場合について説明したが、実施例4では、導体部間の距離dを切り替えることができるように切替装置を取り付けておき、必要に応じて対象周波数を遮蔽させたり、透過させたりと任意に切り替えることができる構成について説明する。まず、図12を参照しながら、切替装置としての連結バー81を備えた仕切り構造1Aについて説明する。この連結バー81は、棒状の軸部材81aと、その両端に設けられる取付部としての外れ止め付フック81b,81bとを備えている。この軸部材81aは鋼棒などによって形成される部材であって、軸方向の力に対して主に対抗可能な軸力部材である。また、外れ止め付フック81bは、横筋22,32に着脱自在に引っ掛けることが可能な構成となっている。第1導体部である前側網筋2は、位置が移動することがないようにある地点に自立させてある。すなわち、床71と天井72には、それぞれ断面視略L字形の一対のアングル材73,73が、前側網筋2の厚さに合わせてドリルねじ74によって固定されている。そして、アングル材73,73の向かい合った内側面によって上端と下端が拘束された前側網筋2は、いずれの方向にも倒れることなく自立する。一方、第2導体部である後側網筋3は、一対の連結バー81,81によって所定の網筋距離dx1,dx2距離dに調整された状態で支持される。なお、図12では説明を簡単にするために一対の連結バー81,81のみを図示したが、この連結バー81,81の組は、仕切り構造1Aの上下方向及び幅方向図12の紙面直交方向に複数組が取り付けられる。この連結バー81,81を配置する組数は、支持させる後側網筋3の重量及び大きさを考慮して任意に設定することができる。続いて一対の連結バー81,81によって網筋距離dx1に設定する方法について説明する。まず、1本目の連結バー81の外れ止め付フック81bを前側網筋2の横筋22に引っ掛ける。そして、反対側の外れ止め付フック81bは、後側網筋3の2段下の横筋32に引っ掛ける。2本目の連結バー81の外れ止め付フック81bは、1本目の連結バー81の外れ止め付フック81bを取り付けたのと同じ後側網筋3の横筋32に引っ掛ける。そして、反対側の外れ止め付フック81bは、前側網筋2の2段下の横筋22に引っ掛ける。これによって軸部材81a,81aを2辺とし、格子間隔Pの4倍の長さの縦筋21を1辺とする三角形のトラスが形成される。そして、このときの前側網筋2と後側網筋3の網筋距離dx1は、軸部材81aの長さの2乗から格子間隔Pの2倍の2乗を引いた値の平方根によって求められる。次に、網筋距離dx1に設定したときと同じ長さの連結バー81,81を使って、網筋距離dx2に変更する場合について説明する。まず、1本目の連結バー81の前側網筋2に引っ掛けた外れ止め付フック81bの位置を、1段下の横筋22に移動させる。一方、2本目の連結バー81の前側網筋2に引っ掛けた外れ止め付フック81bの位置は、1段上の横筋22に移動させる。このように外れ止め付フック81bの位置を変更すると、浮いた状態の後側網筋3は移動することになる。この場合は、軸部材81aの長さの2乗から格子間隔Pの2乗を引いた値の平方根となる網筋距離dx2に、前側網筋2と後側網筋3の距離が変更される。この連結バー81,81は、網筋距離dx1,dx2となるように後側網筋3の位置を決める位置決め装置ともいえる。図13は、連結バー81を使用した別の仕切り構造1Bを示している。上記で説明した仕切り構造1Aでは、同じ長さの一対の連結バー81,81を使用して網筋距離dx1,dx2の調整と後側網筋3の支持をさせたが、この仕切り構造1Bでは、網筋距離dx1,dx2の長さに予め調整された連結バー82A,82Bを使用する。連結バー82A,82Bは、連結バー81と同様に、棒状の軸部材82aと、その両端に設けられる取付部としての外れ止め付フック82b,82bとを備えている。そして、軸部材82aの長さは、連結バー82Aは網筋距離dx1に、連結バー82Bは網筋距離dx2に合わせて調整されているので、設定したい距離に応じて連結バー82A又は連結バー82Bを水平に横筋22,32間に架け渡す。これによって連結バー81と連結バー82A又は82Bと縦筋21とによって三角形のトラスが形成される。ここで、斜めに架け渡される連結バー81は、後側網筋3を浮いた状態で支持させるための部材である。このため、連結バー82A又は82Bによって網筋距離dx1,dx2を調整した後に、前側網筋2と同様にアングル材73,73を使って後側網筋3を自立させる場合は、連結バー82A,82Bのみを使用した位置決め装置とすればよい。以上で説明した仕切り構造1A,1Bでは、前側網筋2を所定の位置で自立させるとともに、後側網筋3を前側網筋2に支持させた。以下、図14-図16で説明する仕切り構造1C,1D,1Eは、前側網筋2は同様に自立させるが、前側網筋2と後側網筋3とは連結されておらず、後側網筋3を自在に移動させることが可能な位置決め装置切替装置を備えている。図14に示した切替装置としての送りねじ装置83は、天井72に固定される枠部83dと、枠部83dに回転自在に支持されるねじ部83aと、ねじ部83aを回転させる際の把手となる頭部83bと、ねじ部83aに装着されるナット部83cと、ナット部83cから吊り下げられる外れ止め付フック83eとを備えている。なお、ここでは手動によってねじ部83aを回転させる場合について説明するが、頭部83bに代えてモータを接続し、電動によってねじ部83aを回転させる構成にすることもできる。後側網筋3の上端には、横筋32と平行となるように取付筋33が配置されている。この取付筋33を送りねじ装置83の外れ止め付フック83eに引っ掛ける。この引っ掛けられた後側網筋3の下端は、床71に接触しておらず、浮いた状態となっている。そこで、送りねじ装置83の頭部83bを回すと、ナット部83cがねじ部83aに沿って移動する図14の両方向矢印参照。このナット部83cの移動に伴って、吊り下げられた後側網筋3も水平移動する。そして、網筋距離dxが所望する距離になったときに頭部83bの回転を止め、後側網筋3の下端の取付筋34にΩ字状の振れ止め具83fを被せてドリルねじ83g,83gを使って床71に固定する。なお、後側網筋3の位置を変更する場合には、ドリルねじ83g,83gを外して振れ止め具83fによる拘束を解除し、後側網筋3の下端が自由になった状態で頭部83bを回して水平移動させればよい。図15には、切替装置としての掛け支持具84と仕切り構造1Dの上部のみが図示されている。仕切り構造1Dの下部は図14と同様のため説明を省略する。この掛け支持具84は、上端が天井72に固定されるL部84aと、L部84aの水平に延伸された部分に等間隔で上向きに設けられる複数の歯部84b,とを備えている。そして、L部84aと2つの歯部84b,84bとによって形成される凹部に後側網筋3の取付筋33を嵌入させる。すなわち後側網筋3はL部84aに引っ掛けられ、後側網筋3の下端は床71に接触せずに浮いた状態となっている。また、網筋距離dxは、いずれの位置の歯部84b,84b間に取付筋33を嵌入させるかによって決まるため、掛け支持具84は位置決め装置といえる。図16には、切替装置としてのスライド治具85と仕切り構造1Eの上部のみが図示されている。仕切り構造1Eの下部は図14と同様のため説明を省略する。このスライド治具85は、天井72に固定される長穴付台座85aと、この長穴付台座85aの下面に沿ってスライドさせるフック85cと、フック85cを固定するためのドリルねじ85dとを備えている。長穴付台座85aには、網筋距離dxを増減させることができる方向図16の両方向矢印参照に延びる長穴85bが設けられており、この長穴85bの範囲でドリルねじ85dを移動させることができる。また、ドリルねじ85dの長穴付台座85aに収容される部分には環状の落下防止具85eが付いているため、固定前のドリルねじ85dが落下することはない。そして、スライド治具85のフック85cには、後側網筋3の取付筋33が引っ掛けられる。このため、後側網筋3の下端は床71に接触せずに浮いた状態となり、長穴85bの範囲内でフック85cをスライドさせ、所望する網筋距離dxに設定することができる。網筋距離dxを所望する距離に合わせた後は、ドリルねじ85dの先端を天井72に捩じ込んで固定する。よって、スライド治具85は、後側網筋3を任意の位置で固定させる位置決め装置である。図17を参照しながら説明する仕切り構造1Fは、仕切り構造1Fの側端に略直交する壁75に取り付けられた受け支持具86に前側網筋2及び後側網筋3を支持させる。なお、図17では右側の壁75及び受け支持具86の図示が省略されている。切替装置としての受け支持具86は、仕切り構造1Fの厚さ方向に延伸される軸部材としての本体部86aと、本体部86aに等間隔で上向きに設けられる複数の歯部86b,とを備えている。そして、本体部86aと2つの歯部86b,86bとによって形成される凹部に前側網筋2及び後側網筋3の横筋22,32の端部を嵌入させることによって、前側網筋2と後側網筋3の両側が支持され、いずれの方向にも倒れることなく自立できる。また、網筋距離dxは、いずれの位置の歯部86b,86b間に前側網筋2及び後側網筋3の横筋22,32を嵌入させるかによって決まるため、受け支持具86は位置決め装置といえる。なお、前側網筋2をアングル材73,を使って自立させ、受け支持具86が水平になるようにして端部を前側網筋2の横筋22に固着させれば、上述した仕切り構造1A,1Bなどと同様に後側網筋3を浮かせた状態で受け支持具86に支持させることができる。この場合は、受け支持具86を壁75に固定する必要はない。以下、図18,図19で説明する仕切り構造1G,1Hでは、前側網筋2は上述したようにアングル材73,73によって自立している。そして、後側網筋3を浮いた状態で自在に移動させることが可能となる位置決め装置切替装置を備えている。図18に示した切替装置としての連結装置87は、ねじ溝が外周に刻まれた軸部材87aと、その両側に設けられる取付部とを備えている。この取付部は、横筋22,2232,32間に架け渡される両端にフックが設けられた縦プレート87cと、縦筋21,2131,31間に架け渡される両端にフックが設けられた横プレート87dと、縦プレート87cと横プレート87dに貫通された軸部材87aの両側に装着されるナット87b,87bとによって構成される。軸部材87aは、前側網筋2と後側網筋3の格子の目の略中央を貫通するように水平に配置され、縦プレート87cと横プレート87dの交差部に端部が挿入される。また、縦プレート87cのフックの開放側と横プレート87dのフックの開放側とは、互いに向き合う方向となっている。そして、縦プレート87c側のナット87bと横プレート87d側のナット87bとの間隔が短くなるようにナット87b,87bを締めると、縦プレート87cと横プレート87dのフックが横筋22,2232,32及び縦筋21,2131,31に密着して外れなくなる。一方、網筋距離dxを調整する場合は、後側網筋3側のナット87b,87bを緩めて所定の位置まで移動させ、その位置まで移動させた後側網筋3に再び縦プレート87cと横プレート87dを架け渡して密着させる。すなわち、後側網筋3は、連結装置87によって任意の網筋距離dxとなる位置に調整されるとともに、連結装置87を介して前側網筋2に支持されることになる。図19に示した切替装置としてのプレート式調整装置88は、ねじ溝が外周に刻まれた軸部材88aと、その両側に設けられる取付部としてのリップ付溝形鋼88b,88bとを備えている。このリップ付溝形鋼88b,88bは、開放側が対向するように前側網筋2と後側網筋3の縦筋21,2131,31にそれぞれウエブが溶接などによって接合される。軸部材88aは、前側網筋2に固定されたリップ付溝形鋼88bと後側網筋3に固定されたリップ付溝形鋼88bのウエブを貫通するように水平に配置される。また、前側網筋2側のリップ付溝形鋼88bの軸部材88aが挿入される穴にはねじ溝が刻まれており、後側網筋3側の軸部材88aの頭部88dを回すと、前側網筋2側の軸部材88aの突出量が軸方向図19の両方向矢印参照に変化する。この軸部材88aの突出量の変化に伴って網筋距離dxが増減し、後側網筋3が前側網筋2に近づいたり遠ざかったりする。そして、リップ付溝形鋼88b,88b間に露出した軸部材88aには、下面側が馬蹄形に切り欠かれた板状部材としてのプレート88cが装着される。すなわち、リップ付溝形鋼88b,88b間に介在させるプレート88c,の枚数によって、網筋距離dxを正確に調整することができる。次に、実施例1で説明したような仕切り構造1Iを備えた仕切体5Aについて、図20を参照しながら説明する。この仕切体5Aは、媒質部としてのコンクリートの中に仕切り構造1Iが埋設されている。仕切り構造1Iの前側網筋2は、板状に成形されたコンクリート部53Aに埋設されている。また、仕切り構造1Iの後側網筋3は、コンクリート部53Aとは別体の板状に成形されたコンクリート部53Bに埋設されている。そして、コンクリート部53A,53B間には、設定したい網筋距離dxに応じて0枚から複数枚のコンクリート板89を介在させる。このコンクリート板89は、媒質部としてのコンクリートによって成形された鉄筋が配置されていない板状部材である。このコンクリート板89を介在させる枚数によって網筋距離dxが変化するため、コンクリート板89が網筋距離dxの切替装置となる。この仕切体5Aを構築するには、図20に示すように必要枚数のコンクリート板89,をコンクリート部53A,53B間に介在させて自立させ、仕切体5Aの両側の床71と天井72にアングル材73,を配置して倒れないように固定すればよい。なお、実施例4のこの他の構成及び作用効果については、前記実施の形態又は他の実施例と略同様であるため説明を省略する。以上、図面を参照して、本発明の実施の形態を詳述してきたが、具体的な構成は、この実施の形態及び実施例に限らず、本発明の要旨を逸脱しない程度の設計的変更は、本発明に含まれる。例えば、前記実施の形態及び実施例では、格子状に形成された導体部前側網筋2、後側網筋3、第1網筋61、第2網筋62、第3網筋63について説明したが、これに限定されるものではなく、網目状の導体部であってもよい。また、鉛直方向や水平方向など伝搬方向に略直交する任意のいずれか一方向に向けた複数の平行な導体棒のみによって導体部を構成することもできる。電磁波は、例えば水面に反射すると水平偏波が主成分になるため、このような電磁波を遮蔽又は透過させる場合は、横筋22,32だけで形成された導体部であっても充分に機能させることができる。同様に、壁などの近くで垂直偏波が主成分となった電磁波を遮蔽又は透過させる場合は、縦筋21,31だけで形成された導体部であっても充分に機能させることができる。また、前記実施の形態及び実施例では、空間R1から空間R2に向けて伝搬される電磁波を例に説明したが、これに限定されるものではなく、空間R2から空間R1に向けて伝搬される電磁波を対象とする場合にも同様の考え方によって仕切り構造1,6を配置すればよい。また、前記実施の形態及び実施例では、前側網筋2の横筋22を縦筋21に対して後側網筋3側に配置したが、これに限定されるものではなく、縦筋21に対して空間R1側に横筋22を配置してもよい。同じく、後側網筋3の横筋32を縦筋31に対して前側網筋2側に配置してもよい。さらに、図1,10,11では、前側網筋2第1網筋61の横筋22612の位置と後側網筋3第2網筋62,第3網筋63の横筋32622,632の位置とを同じ高さに揃えて記載したが、これに限定されるものではなく、前後の網筋で伝搬方向に直交する上下方向又は左右方向の位置がずれていてもほとんど同じ効果を得ることができるので、揃っていなくてもよい。[関連出願への相互参照]本出願は、2011年7月13日に日本国特許庁に出願された特願2011-154411に基づいて優先権を主張し、その全ての開示は完全に本明細書で参照により組み込まれる。"