"物体側から順に前群、開口絞り、後群を有し、かつ、前記前群は、物体側から順に、複数の回折格子を積層して成る回折光学部および色収差を低減するために異常部分分散特性を有する固体材料を備える屈折光学部を接合した光学素子、フォーカシング部を備える光学系であって、前記屈折光学部は、前記回折光学部と接合されていない光学面が空気に面した非球面形状であることを特徴とする光学系。前記回折光学部は、以下の条件式1を満足する位置に配置され、かつ以下の条件式2を満足する屈折力を備え、前記屈折光学部は、以下の条件式3および4を満足する前記固体材料から成ることを特徴とする請求項1に記載の光学系。0.5<|h|<1.0---------------------10.01<|f/fdoe|<0.1---------------2ΔθgF=θgF--1.665×10-7×νd35.213×10-5×νd2-5.656×10-3×νd0.7278とした時0.02<ΔθgF<0.25------------------310<νd<40------------------------4ここで、hは光学系の光軸と平行に光軸からの高さ1で入射させた軸上近軸光線の回折光学素子の回折光学部における回折面を通過する際の光軸からの高さ、fは光学系全系の焦点距離、fdoeは回折光学素子の回折光学部の回折面における焦点距離、νdはνd=nd-1/nF-nCで表される固体材料のアッベ数、θgFはθgF=ng-nF/nF-nCで表される固体材料の部分分散比、ΔθgFは上式で表される異常部分分散比を各々表している。前記非球面形状は、以下の条件式5を満足していることを特徴とする請求項1または2に記載の光学系。Δdb=1/Rr2/1√1-1kr/R2Br4Cr6Dr8Er10...1/Rr2/1√1-r/R2とした時0.03<|Δdb_max/danm|<0.30--------5ここで、Rは近軸曲率半径、rは光軸と垂直な方向の光軸からの高さ、kは円錐定数、B、C、D、E...は各次数の非球面係数とした際、Δdbは上式で定義される非球面成分量を、Δdb_maxはΔdbで定義される非球面形状を設けた光学面において、その光学面を通過する光線の有効半径内での最大非球面成分量を、danmは回折光学素子の屈折光学部の光軸上での厚さを各々表している。前記屈折光学部の焦点距離をfanmとした際、以下の条件式6を満足することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の光学系。0.2<|fanm/f|<5.0---------------6前記回折光学部は、2種類の分散の異なる材料から成る回折格子1、2を互いの格子面で密着接合しているとともに、フラウンホーファー線のg線、F線、d線、C線の波長をλg、λF、λd、λC、回折格子1、2のg線、F線、d線、C線の波長における屈折率をn1g、n2g、n1F、n2F、n1d、n2d、n1C、n2C、回折格子の格子厚をdh、回折格子の格子ピッチをP、設計次数近傍のM次の回折光に対する回折格子の凸部と凹部での光路長の差を各波長で除した値を、各々Mλg={dh×n1g-n2g}/λg、MλF={dh×n1F-n2F}/λF、Mλd={dh×n1d-n2d}/λd、MλC={dh×n1C-n2C}/λCとした際、以下の条件式7乃至15を満足することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の光学系。1.5≦n1d≦1.8---------------------740≦νd1=n1d1/n1Fn1C≦80------8θ1gF=n1gn1F/n1Fn1Cとし、Δθ1gF=θ1gF--1.665×10-7×νd135.213×10-5×νd12-5.656×10-3×νd10.7278とした時-0.05<Δθ1gF<0.05----------------91.3≦n2d≦1.6---------------------105≦νd2=n2d1/n2Fn2C≦30-------11θ2gF=n2gn2F/n2Fn2Cとし、Δθ2gF=θ2gF--1.665×10-7×νd235.213×10-5×νd22-5.656×10-3×νd20.7278とした時-0.50<Δθ2gF<-0.02---------------120.01<n1dn2d<0.5-----------------130.01<dh/p≦0.1--------------------140.92≦{MλgMλFMλdMλC}/4M≦1.08-----------------------------15前記回折光学部において、回折格子1は樹脂材料又はAl、Zr、Y及びその酸化物、複合物、混合物のいずれかの無機微粒子を含んだ樹脂材料から成り、回折格子2は樹脂材料又はITOやTi、Nr、Cr及びその酸化物、複合物、混合物のいずれかの無機微粒子を含んだ樹脂材料で構成されていることを特徴とする請求項5に記載の光学系。前記光学素子は、型を用いて成形されており、ガラス基板上に回折格子1を成形し、前記成形された回折格子1を覆うように回折格子2を成形することにより前記回折光学部を形成し、前記回折光学部のガラス基板側ではない光学面に屈折光学部を成形することを特徴とする請求項5に記載の光学系。複数の回折格子を積層して成る回折光学部および異常部分分散特性を有する固体材料を備える屈折光学部を接合した光学素子であって、前記屈折光学部は、前記回折光学部と接合されていない光学面が空気に面した非球面形状であることを特徴とする光学素子。前記屈折光学部は、以下の条件式3および4を満足する前記固体材料から成ることを特徴とする請求項8に記載の光学素子。ΔθgF=θgF--1.665×10-7×νd35.213×10-5×νd2-5.656×10-3×νd0.7278とした時0.02<ΔθgF<0.25------------------310<νd<40------------------------4ここで、νdはνd=nd-1/nF-nCで表される固体材料のアッベ数、θgFはθgF=ng-nF/nF-nCで表される固体材料の部分分散比、ΔθgFは上式で表される異常部分分散比を各々表している。前記非球面形状は、以下の条件式5を満足していることを特徴とする請求項8または9に記載の光学素子。Δdb=1/Rr2/1√1-1kr/R2Br4Cr6Dr8Er10...1/Rr2/1√1-r/R2とした時0.03<|Δdb_max/danm|<0.30--------5ここで、Rは近軸曲率半径、rは光軸と垂直な方向の光軸からの高さ、kは円錐定数、B、C、D、E...は各次数の非球面係数とした際、Δdbは上式で定義される非球面成分量を、Δdb_maxはΔdbで定義される非球面形状を設けた光学面において、その光学面を通過する光線の有効半径内での最大非球面成分量を、danmは回折光学素子の屈折光学部の光軸上での厚さを各々表している。回折光学素子を用いた光学系において、素子自体が有する色収差を減ずる効果及び非球面レンズ的な効果を強め過ぎると、回折光学部の回折面における屈折力が強くなり過ぎ、設計回折次数以外の不要回折光によるフレアの増大が問題となる。本発明は従来技術の更なる改善として、回折光学素子の色収差を減ずる効果と非球面レンズ的な効果を、回折光学素子内の他の光学要素で夫々分担させる。これにより、不要回折光によるフレアを抑制できるように、回折光学部の回折面における屈折力を緩和させた光学系および光学素子を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明は、物体側から順に前群、開口絞り、後群を有し、かつ、前記前群は、物体側から順に、複数の回折格子を積層して成る回折光学部および色収差を低減するために異常部分分散特性を有する固体材料を備える屈折光学部を接合した光学素子、フォーカシング部を備える光学系であって、前記屈折光学部は、前記回折光学部と接合されていない光学面が空気に面した非球面形状であることを特徴とする。また、本発明は、複数の回折格子を積層して成る回折光学部および異常部分分散特性を有する固体材料を備える屈折光学部を接合した光学素子であって、前記屈折光学部は、前記回折光学部と接合されていない光学面が空気に面した非球面形状であることを特徴とする。本発明によれば、回折光学素子の色収差を減ずる効果と非球面レンズ的な効果を、回折光学素子内の他の光学要素で夫々分担させることで、回折光学部の回折面における屈折力を緩和させ、不要回折光によるフレアを抑制できる。以下に、本発明の好ましい実施形態を、添付の図面に基づいて詳細に説明する。《第1の実施形態》光学系の全体構成本実施形態の光学系は、超望遠レンズ焦点距離400mm、Fno4.0であり、図1aに物体距離無限遠におけるレンズ断面図を示している。図1aにおいて、LFは正の屈折力の前群、LRは正の屈折力の後群、Sは開口絞りである。開口絞りSは、前群LFと後群LRの間に配置されている。またOは光軸を、IPは像面を、Gは水晶ローパスフィルタや赤外カットフィルタ等のガラスブロックを表している。本実施形態に係る回折光学素子Ldamは、物体側から数えて2番目のレンズであり、その素子構成の詳細については後述する。また無限物点から至近距離物点へのフォーカシングは、フォーカシング部として前群LF中の最も像面側にある接合レンズLfoを像面側へ移動させて行っている。更に後群LR中のレンズユニットLISを光軸Oと略垂直方向に移動させることにより、手ぶれ等による画像のぶれを補正することが可能である。回折光学素子の構成ここで、回折光学素子Ldamの素子構成について、図1bを用いて説明する。図1bは、本実施形態に係る光学系において、物体側から数えて2番目のレンズLdamを、説明し易くするため適当な縮尺で拡大した説明図である。特に、回折光学部102及び屈折光学部103の光軸上での厚さddoe、danmと回折光学部の光軸Oに対し垂直方向に形成された回折格子の形状は、かなりデフォルメされている。またΔdbは非球面成分量で、Pは回折光学部102の回折面における格子ピッチ、dhは格子厚である。図1bより、回折光学素子Ldam101の素子構成は、物体側図1bの紙面左側から順にガラス基板104、回折面を有する回折光学部102、異常部分分散を有する固体材料から成る屈折光学部103であり、各々の部分が密着接合されている。また屈折光学部103の像面側図1bの紙面右側の光学面は空気に面しているとともに、非球面形状をなしている。光学系の収差図本実施形態に係る光学系の物体距離無限遠における収差図を図2に示す。図2の球面収差において、実線はd線、二点鎖線はg線、一点鎖線はC線、点線はF線を各々表している。また非点収差においては、実線はd線のサジタル光線ΔS、点線はd線のメリディオナル光線ΔM、一点鎖線はg線のサジタル光線ΔSg、二点鎖線はg線のメリディオナル光線ΔMgを各々表している。更に倍率色収差においては、二点鎖線はg線、一点鎖線はC線、点線はF線を各々表している。光学系のレンズ構成ここで、本実施形態のレンズ構成を更に詳細に説明する。本実施形態では回折光学素子101を開口絞りSより物体側で、以下の条件式1を満足する位置に配置している。また回折光学素子101は、以下の条件式2を満足するとともに、2種類の分散の異なる材料から成る2つの回折格子を互いの格子面で密着積層して成る回折光学部102を有している。回折光学部102の光入出射面の内いずれか一方に、回折光学部102を構成する材料とは異なる材料で且つ以下の条件式3、4を満足する固体材料から成る屈折作用を有する屈折光学部103を密着接合している。屈折光学部103の回折光学部と密着接合されていない光学面105は、空気に面しているとともに非球面形状からなっていることを特徴としている。0.5<|h|<1.0-----------------10.01<|f/fdoe|<0.1---------2ΔθgF=θgF--1.665×10-7×νd35.213×10-5×νd2-5.656×10-3×νd0.7278とした時0.02<ΔθgF<0.25------------------310<νd<40------------------4ここで、hは光学系の光軸と平行に光軸からの高さ1で入射させた軸上近軸光線の回折光学素子の回折面を通過する際の光軸からの高さである。fは光学系全系の焦点距離、fdoeは回折光学素子の回折光学部の回折面における焦点距離である。νdはνd=nd-1/nF-nCで表される固体材料のアッベ数、θgFはθgF=ng-nF/nF-nCで表される固体材料の部分分散比、ΔθgFは上式で表される異常部分分散比を各々表している。説明の都合上、先ず回折光学素子の屈折光学部103に用いた条件式3、4を満足する固体材料について説明する。条件式3、4は、回折光学素子の屈折光学部103に用いた固体材料の材料特性の範囲を規定する条件式である。その関係をグラフ化したのが、図5であり、横軸にアッベ数νd、縦軸にθgFをとってある。図5より、条件式3、4を満足する範囲にある固体材料は、一般のガラスに比べて高分散νdの値が小で高部分分散θgFの値が大であることが分かる。因みに、本実施形態で用いた固体材料の材料物性値は、nd、νd、θgF=1.636、22.7、0.69であり、図5中にプロットしてある。しかし、条件式3、4の範囲にあれば、これに限るものではない。ここで、固体材料の材料特性が高分散νdの値が小で高部分分散θgFの値が大であることが好ましい理由について説明する。一般的に、屈折レンズの面の屈折力変化をΔψ、アッベ数をν、軸上近軸光線及び瞳近軸光線がレンズ面を通過する光軸からの高さをそれぞれh、hbとすると、そのレンズ面での軸上色収差係数の変化ΔLと倍率色収差係数の変化△Tは、次のように表せる。ΔL=h2Δψ/ν―――――――――aΔT=hhbΔψ/ν―――――――――b式a及び式bから明らかな通り、レンズ面の屈折力変化に対する各収差係数の変化は、アッベ数の絶対値が小さいすなわち高分散ほど大きくなる。従って、アッベ数の絶対値が小さい高分散材料を用いれば、必要な色収差補正量を得るための屈折力変化量は小さくて済むことになる。このことは収差論上、球面収差、コマ収差や非点収差などに大きな影響を及ぼすことなく色収差をコントロールでき、色収差補正の独立性が高まることを意味する。逆に、低分散材料を用いると、必要な色収差補正量を得るための屈折力変化量は大きくなり、それに伴って球面収差などの諸収差が大きく変化し、色収差補正の独立性が弱まることになる。従って、光学系を構成するレンズの内、少なくとも1つのレンズは、高分散材料で形成された屈折レンズであることが収差補正上重要である。次に、高分散であることを踏まえ、高部分分散比の光学材料が、光学系の収差補正に及ぼす作用について説明する。光学材料の屈折率の波長依存特性分散特性において、アッベ数は分散特性曲線の全体の傾きを表し、部分分散比は分散特性曲線の曲がり具合を表すものであることは周知の通りである。一般的に光学材料は、短波長側の屈折率が長波長側の屈折率よりも高くアッベ数が正の値、分散特性曲線は下に凸部分分散比が正の値を描き、短波長側になるほど波長の変化に対する屈折率の変化は大きくなる。そして、アッベ数の小さい高分散な光学材料ほど部分分散比が大きくなり、分散特性曲線は下に凸が強まる傾向にある。部分分散比が大きな光学材料では、その材料を用いたレンズ面の色収差係数の波長依存特性曲線は、部分分散比が小さな光学材料を用いた場合に比べて短波長側でより大きな曲がりを示す。このとき、色収差をコントロールするためにレンズ面の屈折力を変化させると、色収差係数波長特性曲線は、設計基準波長の位置を回転中心として全体の傾きが変化する。この変化は、部分分散比が大きい材料では部分分散比が小さい材料に比べて、特に短波長側の動きが大きくなり、大きく曲がり量を変化させながら全体の傾きが変化することになる。そのため、他の屈折系部分のガラスを変更しても色収差係数波長依存特性曲線において全体の傾きと曲がりの双方でキャンセルする構成とすることが難しくなり、波長域全体で色収差を補正することができなくなってくる。そこで普通の硝材に比べて短波長側の曲がり成分を減らすことのできる低部分分散比の材料を適切に用いて色収差を補正することができる。しかし短波長側の色収差を減らすという観点では、高部分分散比の材料を低部分分散比の材料とは逆の屈折力で用いてやれば、同様なことが可能であると考えられる。即ち、高部分分散比の材料を逆の屈折力で用いることで、光学系における他の屈折光学系で発生した色収差波長依存特性曲線全体の曲がり成分と傾きを、各々独立に同時にキャンセルさせればよい。以上をまとめると、光学系の色収差補正において、固体材料の材料特性が高分散νdの値が小で高部分分散θgFの値が大であることが有効であることが説明できた。前記条件式3において、上限値を超えると、そのような特性を有する材料が存在しなくなるので、好ましくない。一方、下限値を超えると、前記固体材料の材料特性が、所望の色収差に補正するには不十分な特性になってしまうので、好ましくない。更に好ましくは、固体材料の材料特性の範囲を以下の通りにすれば、色収差補正及び後述する回折光学素子の回折面の屈折力を弱めることができるので好ましい。0.02<ΔθgF<0.15------------3-a15<νd<30------------------4-a以上、光学系の回折光学素子の屈折光学部に用いる固体材料の材料特性の範囲について説明した。回折光学素子と軸上及び倍率色収差次に、本発明の対象となるテレフォトタイプの光学系の色収差を補正する際に、必要となる回折光学素子に必要となる条件について、軸上及び倍率色収差係数の観点から説明する。図4は、一般的なテレフォトタイプ光学系の作用を説明する為の近軸配置概略図である。Gp、Gnは、各々テレフォトタイプ光学系を構成する正の屈折力の前群と負の屈折力の後群であり、Gdamは回折光学素子である。問題を簡単にするために、Gp、Gnを構成するレンズは全て薄肉単レンズとし、Gp、Gn内にそれぞれレンズ間隔0で光軸上に配置されているものとする。また、Gdamも薄肉単レンズとし、レンズ間隔0で光軸O上に配置されるものとする。Qは軸上近軸光線、Rは瞳近軸光線であり、Pは瞳近軸光線と光軸Oとの交点である。まず、回折光学素子Gdamを導入する前の光学系について考える。GpとGnについて軸上色収差係数L及び倍率色収差係数Tの式を立てると、となる。但し、νGpiλ={NGpiλ0-1}/{NGpiλ-NGpiλ0}νGniλ={NGnjλ0-1}/{NGnjλ-NGnjλ0}ここで、φGpi:前群Gpを構成する各薄肉単レンズの屈折力φGni:後群Gnを構成する各薄肉単レンズの屈折力νGpi:前群Gpを構成する各薄肉単レンズのアッべ数νGni:後群Gnを構成する各薄肉単レンズのアッべ数hGp:前群Gpへ入射する軸上近軸光線の高さhGn:後群Gnへ入射する軸上近軸光線の高さHGp:前群Gpへ入射する瞳近軸光線の高さHGn:後群Gnへ入射する瞳近軸光線の高さNGpi:前群Gpを構成する、各薄肉単レンズの屈折率NGnj:後群Gnを構成する、各薄肉単レンズの屈折率λ:任意波長λ0:設計波長である。通常テレフォトタイプの光学系では、式cの軸上色収差係数波長依存特性において、第1項の前群Gpの軸上色収差係数波長依存特性は、全体の傾きが負で、上に比較的強い凸の傾向を示す。一方、第2項の後群Gnの軸上色収差係数波長依存特性は、全体の傾きが正で、下に凸の傾向を示し、結果的に全系として前群Gpの特性がやや残り、全体の傾きが負で、上に凸の軸上色収差係数波長依存特性を示す。回折光学素子の符号と導入位置軸上色収差の補正次に、この状態から、軸上色収差を補正する為の回折光学素子Gdamの符号と導入位置について考えるにあたり、軸上色収差の補正について述べる。導入する回折光学素子Gdamは、回折面を含む回折光学部Gdoeと前記高部分分散特性を有した屈折光学部Ganmの成分で構成されているので、それらの軸上色収差係数を、LGdamλ=hGdoe2λ0φGdoeλ0/νGdoeλhGanm2λ0φGanmλ0/νGanmλ------eとする。但し、νGdoeλ=-3.453νGanmλ={NGanmλ0-1}/{NGanmλ-NGanmλ0}である。e式において、右辺の第1項は回折光学素子の回折光学部Gdoeの軸上色収差係数を、右辺の第2項は回折光学素子の屈折光学部Ganmの軸上色収差係数を各々表している。まず、前記e式より、回折光学素子の回折光学部右辺の第1項は、νGdoeλ=-3.453の定数となるため波長によらない一定の直線となる。またその傾きは、通常の一般ガラスのアッベ数が正であるの対し負の値をとるため、逆となる。従って、回折光学部Gdoeの軸上色収差係数波長依存特性は、φGdoeλ0>0で、全体の傾きが正の直線、φGdoeλ0<0で、全体の傾きが負の直線となる。従って、c式の回折光学素子を除いた光学系において、軸上色収差係数波長依存特性曲線の全体の傾き成分をキャンセルする為には、φGdoeλ0>0が必要となる。一方、回折光学素子の屈折光学部Ganm右辺の第2項は、1/νGanmλに屈折光学部Ganmの分散特性NGanmλの傾きと曲がり成分の傾向がそのまま反映される。従って、屈折光学部Ganmの軸上色収差係数波長依存特性は、φGanmλ0>0で、全体の傾きが負で、下に凸の曲線となり、φGanmλ0<0で、全体の傾きが正で、上に凸の曲線となる。従って、前記c式の回折光学素子を除いた光学系において、軸上色収差係数波長依存特性曲線の全体の傾き成分をキャンセルする為には、通常φGdoeλ0<0が必要となる。このとき、曲がり成分に関しては助長する方向となるが、前群LFを構成する正レンズを高分散寄り分散特性の曲がりが大きい硝材、負レンズを低分散寄り分散特性の曲がりが小さい硝材とすればよい。これにより、回折光学素子を除いた全系の軸上色収差波長依存特性曲線を大きな負の傾きを持った下に凸の曲線とすることで解決できる。硝材の変更で大きくずれた全体の傾きは、再度回折光学素子Gdamの屈折力φGdamλ0を負の方向へ変位させれば良い。結果的に、全体の傾き成分と曲がり成分の双方で良好に補正された軸上色収差係数波長依存特性が、得られることになる。回折光学素子Gdamの導入位置に関しては、hGp>hGnよりhGp2>>hGn2であるから、Gdamが比較的小さな屈折力となり、且つ色収差補正時の屈折力の変位量が比較的小さくて済む前群LF、中でもより物体側に位置する箇所が良い。それによって、色収差の独立補正性が高まると共に、Gdamに比較的線形性の高い軸上色収差係数波長依存特性曲線を与えることができる。即ち、色収差補正時を含めGdamが助長する軸上色収差係数波長依存特性曲線の上に凸の曲がり成分を減らすことが可能となる。またGdamを除いた全系の軸上色収差波長依存特性曲線に大きな負の傾きを与えることなく、比較的容易に下に凸の曲線とすることができる。以上、軸上色収差の補正について説明した。倍率色収差の補正次に倍率色収差の補正について説明する。通常テレフォトタイプの光学系では、式dの倍率色収差係数波長依存特性において、第1項の前群LFの倍率色収差係数波長依存特性は、全体の傾きが正で、下に比較的強い凸の傾向を示す。一方、第2項の後群LRの倍率色収差係数波長依存特性は、全体の傾きが負で、上に凸の傾向を示し、結果的に全系として前群LFの特性がやや残り、全体の傾きが正で、下に凸の倍率色収差係数波長依存特性を示す。前述の軸上色収差補正のために前群LFに導入されたGdamの倍率色収差係数は、TGdamλ=hGpλ0HGpλ0{φGdoeλ0/νGdoeλφGanmλ0/νGanmλ}--------fである。f式において、右辺の第1項は回折光学素子の回折光学部102の倍率色収差係数を、右辺の第2項は回折光学素子の屈折光学部103の倍率色収差係数を各々表している。軸上色収差係数に関する説明部分より、hGpλ0>0、HGpλ0<0で、回折光学部のφGdoeλ0/νGdoeλ<0、φGanmλ0/νGanmλ<0となので、全体の傾きが負で、下に凸の曲線となる。これによって、d式の倍率色収差係数波長依存特性曲線の全体の傾き成分をキャンセルすることができる。このとき、曲がり成分に関しては助長する方向となるが、前述した軸上色収差の補正に際し、前群LFを構成する正レンズを高分散寄り分散特性の曲がりが大きい硝材、負レンズを低分散寄り分散特性の曲がりが小さい硝材にすればよい。それにより回折光学素子Gdamを除いた全系の倍率色収差波長依存特性曲線は、大きな正の傾きを持った上に凸の曲線となり、曲がり成分も同時にキャンセルされることになる。硝材の変更で大きくずれた全体の傾きも、前述した軸上色収差の補正に際し、再度Gdamの屈折力φGIdamλ0を負の方向へ変位させたことで補正される。以上、回折光学素子Gdamに適切な屈折力を与え、前群Gpに導入することで、軸上色収差と倍率色収差を同時に補正できることを説明した。回折光学部の必要条件以上の説明を踏まえて、残りの条件式1、2について説明する。前記条件式1は、回折光学素子Ldamの配置箇所を規定する条件式である。ここで、条件式1の説明を分かり易くする為に、図3を用いて説明する。図3において、横軸はレンズ面番号、縦軸は近軸追跡値であり、軸上近軸光線hと瞳近軸光線hbが併記してある。前記図3より、本実施形態の超望遠レンズは、軸上近軸光線hはレンズ面番号が増す光線が物体側から像面側に向かうに連れて、徐々に低くなっていくことが分かる。一方、瞳近軸光線は入射瞳位置図中のレンズ面番号15の開口絞り位置で0になリ、レンズ面番号が増す光線が物体側から像面側に向かうに連れて、負の値から正の値に変化している。上記説明より、本実施形態では、軸上近軸光線hと瞳近軸光線hbの通過する位置が比較的高い物体側から数えて2番目のレンズ位置レンズ面番号4に、回折光学素子Ldamを配置することで、軸上及び倍率色収差の補正を同時に行っている。前記条件式1において、上限値を超えると、前記回折光学素子Ldamを配置する箇所が最も物体側のレンズ面となり、埃や外部の熱等の影響を受け易くなり、耐環境性上好ましくない。また回折光学素子の配置が物体側に近づく程、撮影画角外にある太陽光等の強い光が直接回折光学素子に当たり易くなる為、それによって発生するフレアが画質劣化につながるので、好ましくないこれについては後述する。一方、下限値を超えると、回折光学素子Ldamの配置箇所が開口絞り近傍に近くなり過ぎるため、色収差の補正効果が薄れてしまうので、好ましくない。更に好ましくは、以下の条件式の範囲にあると、色収差の補正効果がより得られるので望ましい。0.6<|h|<1.0------------------1-a次に、前記条件式2は、回折光学素子の回折光学部の回折面における焦点距離と光学系全系の焦点距離の関係を規定する条件式である。ここで、回折光学部の回折面における焦点距離fdoeとは、光学系における位相係数C1、設計回折次数m、設計波長λ0、任意の波長λとした際、fdoe=-1/2mC1λ/λ0を満足する値である。条件式2の上限値を超えると、前記回折面の屈折力が強くなり過ぎ、格子ピッチが細かくなり、後述するように不要回折光によるフレアがより劣化する方向にあるので好ましくない。一方、下限値を超えると、前記回折面の屈折力が弱くなり過ぎ、所望の色収差の効果が得られなくなるので好ましくない。また本実施形態の回折光学素子は、回折面を有した回折光学部と異常部分分散特性を有した固体材料から成る屈折光学部で構成されているので、回折面の屈折力が弱くなり過ぎると、屈折光学部の厚さが厚くなるので好ましくない。回折光学部の屈折力とフレアここで、回折光学部の回折面の屈折力とフレア、特に撮影画角外にある太陽光等の強い光が直接回折光学素子に当たることによって発生するフレアとの関係について説明する。上述したように、回折面の屈折力焦点距離はfdoe=-1/2mC1λ/λ0より、位相係数C1により算出される。また回折面の位相形状ψは、回折光の回折次数をm、設計波長をλ0、光軸に対して垂直方向の高さをr、位相係数をCii=1,2,3...としたとき、次式gによって表される。ψr、m=2π/mλ0C1r^2C2r^4C3r^6...-------gg式より、回折面における光軸に対して垂直方向で位相が設計波長の整数倍になる位置、つまり各回折格子の格子ピッチが算出される。一般的に、回折面の屈折力が強くなる程、回折格子の格子ピッチが細かくなる傾向にある。次に、撮影画角外にある太陽光等の強い光が直接回折光学素子に当たることによって発生するフレアについて、図6を用いて説明する。図6は、本実施形態と同仕様の光学系におけるフレアの発生の具合を説明する模式図である。図6において、最も物体側にある接合レンズが回折光学素子であり、Sが開口絞り、IPが像面である。撮影画角外から太陽光等の強い光が回折光学素子に角度ωで入射すると、前記回折光学素子の回折面で設計次数以外の回折次数の光不要回折次数光が発生し、その不要回折次数光がその後のレンズ群や開口絞りSを通過し、最終的には像面IPに到達する。この像面IPに到達する不要回折次数光がフレアとなる。この不要回折次数光は、各回折次数によってエネルギーが異なる。このエネルギーの割合を示すのが回折効率であり、全透過光束の光量に対する各次数での回折光の光量の割合で規定される。通常撮影光に使用されるのは1次光であり、1次光の回折効率が100に近づくことが、不要な回折次数光が低減されることを意味するので望ましい。フレアと回折効率次に、図6のフレア発生状況を想定した回折効率について、図7を用いて説明する。まず想定する回折光学素子の構成として、異なる材料から成る2つの回折格子が互いの回折面で密着接合した回折光学素子密着2層DOEを前提としている。この回折光学素子の構成については、後程説明する。ここでは、第1の回折格子にアクリル系樹脂材料nd=1.522、νd=51.3を、第2の回折格子にはフッ素系樹脂にITO微粒子を混合した材料nd=1.480、νd=21.3を用いている。この時、第1及び第2の回折格子にて共通の格子厚は13.9μmである。この回折光学素子に、図6のような撮影画角外光を想定し、入射角度ω=10degで入射させた場合の回折効率を考える。尚、回折効率効率の計算には厳密結合波解析RCWA:RegorousCoupledWaveAnalysisを用いた。図7は、例として挙げた密着2層DOEの回折効率の格子ピッチ依存を示している。図7において、横軸は回折光学素子より射出する回折次数光に相当する回折角度degを、縦軸は回折効率を各々表しており、格子ピッチを80、100、150μmと変化させた場合の結果を示している。図6のような超望遠光学系を想定した場合、射出回折角が0deg付近の不要回折光が像面に到達することが分かっているので、その部分の回折効率を比較する。図7より、格子ピッチが細かくなる程、0deg付近の不要回折光の回折効率が上昇していることが分かる。図7で、他の格子ピッチの結果を掲載していないが、格子ピッチを細かくすればする程、像面に到達する射出回折角0deg付近の不要回折光が多くなる傾向にある。即ち、回折光学部の回折面の屈折力を強める程、特に撮影画角外にある太陽光等の強い光が直接回折光学素子に当たることによって発生する不要回折光がフレアとなって像面に到達することを意味している。よって、回折面を有した回折光学部と、異常部分分散特性を有した固体材料から成る屈折光学部を備える回折光学素子において、フレアが低減できるように回折光学部の回折面の屈折力を緩和させることが好ましい。好ましくは、前記条件式2は以下の範囲にあると、フレアの抑制上より効果がある。0.015<|f/fdoe|<0.05------------2-a屈折光学部の非球面形状本実施形態では、回折光学素子が元来有する色収差を減ずる効果と非球面レンズ的な効果を、本発明の回折光学素子内の他の光学要素で夫々分担させることで、回折光学部の屈折力を緩和させ、不要回折光によるフレアを抑制する。前者については、上述した異常部分分散特性を有した固体材料から成る屈折光学部で分担させる。また後者については、以下に述べる所定光学面の非球面形状で分担させる。即ち、本実施形態では、前述した条件式1乃至4を満足した上で、以下の条件式5以降も満足することを特徴としている。先ず条件式5は、回折光学素子の屈折光学部の空気と面している光学面105の非球面形状を規定する条件式である。Rを近軸曲率半径、rを光軸と垂直な方向の光軸からの高さ、kを円錐定数、B、C、D、E...を各次数の非球面係数とする。Δdb=1/Rr2/1√1-1kr/R2Br4Cr6Dr8Er10...1/Rr2/1√1-r/R2とした時、以下の式5を満足するようにする。0.01<|Δdb_max/danm|<0.50----------5ここで、Δdbは上式で定義される非球面成分量を、Δdb_maxはΔdbで定義される非球面形状を設けた光学面において、その光学面を通過する光線の有効半径内での最大非球面成分量を表している。また、danmは回折光学素子の屈折光学部の光軸上での厚さを各々表している。この関係を視覚化及びグラフ化したのが、図1b及び図8である。図1bより、本実施形態では、最も像面側図中紙面右側の光学面105に、より曲率がきつくなる方向に非球面成分Δdbが付加されている。図8は、その関係をグラフ化したものであり、横軸に径方向の高さ光軸に対して垂直方向の半径mmを、縦軸に非球面成分量mmを表している。尚、縦軸の非球面成分量はΔdbの式で定義される量であり、符号がで非球面成分が基準となる曲率に対し付加される方向で、符号が―で非球面成分が除去される方向である。図8から分かるように、本実施形態では、基準となる曲率に対し非球面成分が付加される方向で、且つ径方向の高さが増すにつれて非球面成分量も増加している。その値の光線有効径内での最大値Δdb_maxは、径方向の高さ約40mmでΔdb_max=0.248mmである。条件式5において、上限値を超えると、径方向の非球面成分量が更に増す方向にあるので、吸水等の耐環境性の観点から好ましくない。一方、条件式5の下限値を超えると、所望とする球面収差をはじめとする諸収差の光学性能が得られず、光学系全系の小型軽量化が達成できなくなるので好ましくない。光学系全系の小型軽量化と素子成形の両立の観点から、更に以下の条件式の範囲にあることが望ましい。0.05<|Δdb_max/danm|<0.20---------5-a次に条件式6は、回折光学素子の屈折光学部の焦点距離と光学系全系の焦点距離の関係を規定する条件式である。本実施形態に係る光学系において、回折光学素子の屈折光学部103の焦点距離をfanmとした際、以下の条件式6を満足している。0.2<|fanm/f|<5.0---------------6条件式6の上限値を超えると、屈折光学部103の屈折力が弱くなり過ぎ、所望の光学性能、特に色収差補正効果が得られなくなり、好ましくない。また回折光学素子全体で考えた場合、回折光学部102の屈折力も弱めることができなくなるので、フレア低減の観点からも好ましくない。一方、条件式6の下限値を超えると、屈折光学部103の屈折力が強くなり過ぎ、屈折光学部103の厚さ自体も厚くする方向にあり、成形上及び透過率低下の懸念があるので好ましくない。光学系全系での光学性能向上と素子部分の成形性向上の両立の観点から、更にに好ましくは、以下の条件式の範囲内にあることである。0.4<|fanm/f|<4.0--------------6-a以上述べた通り、条件式1乃至6を満足した回折光学素子を用いた光学系にすることで、光学系全系が小型軽量でありながら、色収差をはじめとした諸収差が良好に補正された光学系を達成できる。使用波長全域における回折光学部の回折効率次に、回折光学素子の回折光学部について、条件式7から15を用いながら説明する。本実施形態で、回折光学素子の回折光学部102に入射させる光の波長領域、即ち使用波長領域は可視領域であり、第1及び第2の回折格子1、2を構成する材料及び格子厚は、可視領域全域で設計次数である1次回折光の回折効率を高くするように選択される。ここで、本実施形態に係る回折光学素子の回折光学部102の回折効率について説明する。その原理は、基本的には複数の回折格子が1つの層の上に並んだ単層型DOE単層型回折光学素子の原理と同じであり、全層を通して1つの回折光学素子として作用させることを考える。各層を構成する材料の境界に形成された回折格子の山と谷での光学光路長差を求め、この光学光路長差を全回折格子にわたって加算する。そして、この加算した光学光路長差が、波長の整数倍になるように格子形状の寸法を決定する。したがって、図1bに示した回折光学素子の回折光学部102において、設計波長がλ0の場合に、m次回折光の回折効率が最大になる条件は次のようになる。±n01n02dh=mλ0-----hここで、n01は第1の回折格子1を形成する材料の波長λ0の光に対する屈折率であり、n02は第2の回折格子2を形成する材料の波長λ0の光に対する屈折率である。また、dhは回折格子1=2の格子厚である。図1bの0次回折光から下向き光軸Oに向かう向きに回折する光の回折次数を正の回折次数、0次回折光から上向きに回折する光の回折次数を負の回折次数とすると、上記h式での左辺の括弧前の加減の符号は次のようになる。図中の第1の回折格子1に着目して、上から下に格子厚が増加する格子形状を持つ回折格子の場合は正となり、逆に上から下に格子厚が減少する格子形状を持つ回折格子の場合は負となる。図1bに示す構成において、設計波長λ0以外の波長λでの回折効率ηλは下記の式で表すことができる。ηλ=sinc2πm±n1λn2λdh/λ=sinc2πmφλ/λ---------iφλ=±n1λn2λdh-------jここで、mは回折次数、n1λは第1の回折格子1を形成する材料の波長λでの屈折率、n2λは第2の回折格子2を形成する材料の波長λでの屈折率、dhは第1及び第2の回折格子1、2の共通の格子厚である。また、sinc2x=sinx/x2で表される関数である。次に、本実施形態の回折光学素子の回折光学部102において、高い回折効率を得るための条件について説明する。使用波長全域に渡って高い回折効率を得るためには、上記i式で表される値ηλが全ての使用波長に対して、1に近づけばよい。言い換えれば、設計次数mでの回折効率を高めるには、上記i式中のφλ/λがmに近づけばよいことになる。例えば、設計次数mを1次とした際、φλ/λが1に近づけばよいわけである。更に、格子形状から得られる光学光路長差φλは、上記関係から波長λに比例して線形に変化していく、すなわち上記j式の右辺の項が線形性を有することが必要となってくる。即ち、第1の回折格子1を形成する材料の波長による屈折率の変化に対する第2の回折格子2を形成する材料の波長による屈折率の変化率が、全使用波長域で一定の比率であることが必要となってくる。上述した関係を満足する構成として、本実施形態を例に挙げ説明する。図1bに示した回折光学部102において、本実施形態では第1の回折格子1にはアクリル系樹脂にZrO2微粒子を混合した材料nd=1.552、νd=49.1、θgF=0.578を用いる。また、第2の回折格子2にはフッ素系樹脂にITO微粒子を混合した材料nd=1.495、νd=18.7、θgF=0.401を用いる。この時、第1及び第2の回折格子にて共通の格子厚は10.2μmである。本実施形態では、このような材料の組合せを用いたが、以下で説明する条件式7から15を満足すれば、これに限るものではない。図9に、本実施形態での回折光学部102の設計次数である1次回折光と設計次数±1次光0次光と2次光の回折効率の波長特性を併せて示している。尚、図9にて、横軸は波長nm、縦軸は回折効率であり、1次光については左縦軸のスケールを、0、2次光については右縦軸のスケールを参照する。図9より、1次光の回折効率は可視域全域で99以上得られ、それに伴い不要回折次数0次光及び2次光の回折効率も0.2以下と、十分に抑制されていることが分かる。またここでは、不要次数光の回折効率のついては、設計次数±1次である0次光と2次光についてのみ対象としているが、これは設計次数から離れた回折次数ほどフレアに寄与する割合が少ないためである。つまり、0次と2次の回折次数のフレア光が低減されれば、それ以外の回折次数によるフレア光も同様に影響を低減できるからである。このことは、一つには特定の設計次数の光が主に回折するように設計された回折光学素子は、設計次数から離れた次数にいくに従って、回折効率は低下している傾向にあることに起因する。更には、及び設計次数から離れた回折次数ほど、結像面でのボケが大きくフレアとして目立たなくなってくることに起因している。次に、本実施形態に係る回折光学部102の1次回折効率が99以上と高くなる理由について、条件式7から15を用いて説明する。回折光学部102において、フラウンホーファー線のg線、F線、d線、C線の波長をλg、λF、λd、λC、回折格子1、2のg線、F線、d線、C線の波長における屈折率をn1g、n2g、n1F、n2F、n1d、n2d、n1C、n2Cとする。回折格子の格子厚をdh、回折格子の格子ピッチをPとする。更に、設計次数近傍のM次の回折光に対する回折格子の凸部と凹部での光路長の差を各波長で除した値を、各々以下のようにする。即ち、Mλg={dh×n1g-n2g}/λg、MλF={dh×n1F-n2F}/λF、Mλd={dh×n1d-n2d}/λd、MλC={dh×n1C-n2C}/λCとする際、条件式7乃至15を満足する。1.5≦n1d≦1.8----------------------740≦νd1=n1d1/n1Fn1C≦80-------8θ1gF=n1gn1F/n1Fn1Cとし、Δθ1gF=θ1gF--1.665×10-7×νd135.213×10-5×νd12-5.656×10-3×νd10.7278とした時、以下の式を満足する。-0.05<Δθ1gF<0.05-----------------91.3≦n2d≦1.6----------------------105≦νd2=n2d1/n2Fn2C≦30--------11θ2gF=n2gn2F/n2Fn2Cとし、Δθ2gF=θ2gF--1.665×10-7×νd235.213×10-5×νd22-5.656×10-3×νd20.7278とした時、以下の式を満足する。-0.50<Δθ2gF<-0.02----------------120.01<n1dn2d<0.5------------------130.01<dh/p≦0.1---------------------140.92≦{MλgMλFMλdMλC}/4M≦1.08--------------15上記条件式7から15は、本実施形態の回折光学素子の回折光学部102において、設計次数の回折効率を高くするための、回折格子1、2の材料範囲とその条件を規定した条件式である。ここで、各条件式の関係をイメージし易くするため、図10、図11を用いて説明することにする。図10はndとνdの関係を、図11はθgFとνdの関係を各々表しており、縦軸は各々nd、θgFであり、横軸は全てνdである。まず図10と前記条件式7、8、10、11については、本実施形態の回折光学部が成立するための各回折格子1、2の材料のnd及びνdの範囲を規定している。図10から分かるように、第1の回折格子1の存在範囲は一般の硝子と変わらないが、第2の回折格子2の存在範囲がかなりνdの値が小、つまり高分散であることが分かる。条件式7、8、10、11の範囲内を超えると、本実施形態の回折光学部の構成密着2層型で所望の性能が得られなくなるので、好ましくない。次に図11と前記条件式8、9、11、12については、図10に関する上述したものと同様に、本実施形態の回折光学部を達成するための各回折格子1、2の材料のθgFとνdの範囲を規定している。この関係は前記条件式7、8、10、11を満足した上で成り立たなくてはならない。図11から分かるように、第1の回折格子1の存在範囲は一般の硝子より少し上側にずれ、第2の回折格子2の存在範囲は一般の硝子よりかなり下側にずれていることが分かる。即ち、回折格子1の材料は一般の硝材よりやや高部分分散比で、回折格子2の材料は一般の硝材よりかなり低部分分散比であることを意味している。条件式8、9、11、12の範囲内を超えると、特に短波長側の回折効率が劣化するので、好ましくない。また回折光学部の格子厚が厚くなり、特に斜入射時の回折効率劣化につながるので、好ましくない。次に、本実施形態の回折光学部で用いた各回折格子1、2の材料の屈折率波長特性を図12に示す。尚、図12において、横軸は波長nm、縦軸は屈折率を各々表している。図12より、回折格子1の材料特性は短波長になる程曲線の傾きがきつくなるのに対し、回折格子2の材料特性は波長の変化に対する屈折率の変化がほぼ一定であることが分かる。これは図12の前記条件式8、9、11、12の関係を如実に表しており、回折格子1の材料はやや高部分分散比で、回折格子2の材料はかなり低部分分散比であることを示している。前記j式の部分の説明で、設計次数の回折効率を100にする条件として、第1の回折格子1を形成する材料の波長による屈折率の変化に対する第2の回折格子2を形成する材料の波長による屈折率の変化率が、全使用波長域で一定の比率であると述べた。これの条件を本実施形態はほぼ満足しているので、可視波長で高い回折効率を実現可能である。更に、前記回折光学部の高い回折効率を維持するためには、以下の条件式の範囲であることが望ましい。1.5≦n1d≦1.7--------------------7-a40≦νd1=n1d1/n1Fn1C≦65-----8-a-0.03<Δθ1gF<0.03---------------9-a1.4≦n2d≦1.55-------------------10-a10≦νd2=n2d1/n2Fn2C≦25-----11-a-0.30<Δθ2gF<-0.05--------------12-a0.01<n1dn2d<0.2----------------13-a上記条件式7から13を満足した上で、以下の条件式14、15を満足しなければならない。0.01<dh/p≦0.1-------------------140.92≦{MλgMλFMλdMλC}/4M≦1.08----------------------------15条件式14は、本実施形態に係る回折光学部の回折格子の格子ピッチpに対する格子厚の範囲を規定する条件式である。一方、条件式15は、本実施形態に係る回折光学部の回折効率波長特性の範囲を規定する条件式である。条件式14において、上限値を超えると、回折格子の格子ピッチに対する格子厚が高くなりすぎ、所望の回折効率、特に斜入射時の回折効率の劣化が増すので、好ましくない。また回折格子の格子ピッチが細かくなりすぎ作製も困難になるので、好ましくない。一方、下限値を超えると、回折格子の格子ピッチが広くなり過ぎ、回折作用の効果が薄れ、所望の光学性能が得られなくなるので、好ましくない。また条件式15において、条件式の範囲外になると、可視波長全域で所望な回折効率が得られず、不要な回折次数のフレアが発生してしまうため好ましくない。更に、回折光学部の高い回折効率を維持するためには、以下の条件式の範囲であることが望ましい。0.01<dh/p≦0.08------------------14-a0.95≦{MλgMλFMλdMλC}/4M≦1.05----------------------------15-a回折光学部の回折格子1、2の材料特性を得るためには、次のようにする。回折格子1の材料はAl、Zr、Y及びその酸化物、複合物、混合物のいずれかの無機微粒子をアクリル系の樹脂材料に、所望の材料特性になるように混合調整する。一方、回折格子2の材料はITOやTi、Nr、Cr及びその酸化物、複合物、混合物のいずれかの無機微粒子をフッ素系樹脂材料に、所望の材料特性になるように混合調整することによって実現できる。回折光学素子の作製方法最後に、本実施形態の回折光学素子101の作製方法について、図13を用いてその一例を簡単に示す。まず、ガラス基板上に第1の回折格子1を型202を用いて照射成形する図13a。この時、型202の回折格子1との境界面には、所望の回折格子形状が形成されている図中不図示。次に、型202を回折格子1から離型して、回折格子1上に回折格子2の材料を滴下して、型203を用いて回折光学部102を作製する図13b。この時、型203の境界面の曲率は、回折格子2の回折面の曲率と略同じにしておく。最後に、型203を離型し、回折光学部102のガラス基板側でない光学面に、所望の材料特性と有した固体材料から成る屈折光学部103を、型204を用いて照射成形する図13c。この時、型204の屈折光学部103の境界面は、所望な非球面形状が形成されている。最後に型204を離型して、本実施形態の回折光学素子が完成する。以上のように述べてきたが、本発明はこの作製法によって作製されるものに限られない。本実施形態における回折光学素子の他の製法としては、バイナリオプティクス形状をフォトレジストにより直接レンズ表面に成形する方法等がある。これまで説明した実施形態では、図1bのように、レンズの凸面や凹面等の曲面表面に回折部を設けた形状で説明したが、平面形状であっても本実施形態で説明したのと同様の効果を得ることができる。また本実施形態では、設計次数が1である所謂1次回折光を用いた回折光学素子について説明したが、設計次数は1に限定されるものではない。2次や3次等の1次の回折次数とは異なる回折光であっても、各回折格子1、2における光学光路長差の合成値を、所望の設計次数で所望の設計波長となるように設定すれば、本実施形態と同様な効果が得られる。以上のように、図1a、bに示したようなレンズ構成及び回折光学素子の素子形態にし、前記各条件式1から15を満足するようにする。これにより、光学系自体が小型軽量化でありながら、色収差をはじめとした諸収差も補正された撮影光学系が実現できる。またその際、撮影光以外の不要回折光によるフレアを低減できる。本実施形態によれば、光学系中の開口絞りより物体側に、異常部分分散特性を有する固体材料から成る屈折光学部を密着配置した回折光学素子を適切な屈折力で配置することによって、光学系自体が小型軽量で諸収差も補正された光学系を提供することができる。またその際、撮影光以外の不要回折光によるフレアを低減できる。《第2の実施形態》本実施形態も、超望遠レンズ焦点距離400mm、Fno4.0であり、図14aに物体距離無限遠におけるレンズ断面図を示している。また回折光学素子Ldamの素子構成を図14bに示した。基本的な構成及び発明の思想は、第1の実施形態と同じため、異なる部分についてのみ以下に説明する。本実施形態に係る回折光学素子Ldamは最も物体側にあるレンズであり、これは第1の実施形態で説明した、テレフォトタイプ光学系の軸上及び倍率色収差の連立解より、他の例を示している。両色収差の補正上は最も効果のある位置である。また図14bより、前記回折光学素子Ldamの素子構成において異なる部分は、径方向の非球面成分量であり、光線有効径内での最大値Δdb_maxが、径方向の高さ約47mmでΔdb_max=0.221mmである点である。また本実施形態の収差図を図15に示した。図15より、各収差とも良好に補正されていることが分かる。以上のように、図14、図15に示したようなレンズ構成及び回折光学素子の素子形態にし、各条件式1乃至15を満足するようにすれば、光学系自体が小型軽量化でありながら、色収差をはじめとした諸収差も補正された撮影光学系が実現できる。またその際、撮影光以外の不要回折光によるフレアを低減できる。数値実施形態次に数値実施形態について説明する。各数値実施形態において、riは物体側より第i番目のレンズ面の曲率半径、diは物体側より第i番目の基準状態の軸上面間隔、ndiとνdiは第i番目の光学部材のd線における屈折率とアッべ数を各々表している。また、BFはバックフォーカスである。また各実施形態の回折光学面の位相形状ψは、回折光の回折次数をm、設計波長をλ0、光軸に対して垂直方向の高さをr、位相係数をCii=1、2、3...としたとき、次式によって表される。ψr、m=2π/mλ0C1r^2C2r^4C3r^6...更に、非球面形状は、Xを光軸方向の面頂点からの変位量、rを光軸と垂直な方向の光軸からの高さ、Rを近軸曲率半径、kを円錐定数、B、C、D、E...を各次数の非球面係数とした時、次式によって表される。数値実施例1単位mm面データ面番号rdndvd有効径110344312581487497029525268241215009439364475901148749702823541077690031551844918078510773900314951518780756107709220163555227807371279697007994842722903143387951662696350201563891047420500184666238606911309145056121086061801800002983518132409149618080922831931442619309915∞015230416449984371433879512332176582020818466623823231815340919223351989454180188300408262820336931300168893311269121335650502853224042918018830040828242371528174295024523988511721512922840252416514018080922828772689223405307527487551801592826863092286347488616727032136352942321015376030127241455165412397407531191324242410532∞220151633641415233∞4171像面∞非球面データ第5面回折面C1369695e005C2394430e009C3348364e012C4204075e015C5429802e019第7面K165526e000A4603995e009A6125921e011A8288737e015A10996150e019各種データ焦点距離39212Fナンバー412画角316像高2164レンズ全長26214BF6997数値実施例2単位mm面データ面番号rdndvd有効径1926171253148749702952523435180031551844919427334348900314951518794264343461311163555227942556359450159357669921963148749702869571246135428531845567969143387951719596099201568581049537500184666238659111332745530121143931801800002983511132427790018080922831991440933292315∞01523041641402472143387951234017558163241846662382333181402661492358197663218018830040826552036677109916889331127402133346050287522420271801883004082849237726016529802453240803169895301287025269661401808092282909267786436731122765464180159282686313128573699291688933113648294157001537683079585410165412397409731545403250410532∞220151633641413133∞4149像面∞非球面データ第3面回折面C1270457e005C2293455e010C3361642e013C4234170e016C5555157e020第5面K448297e001A4236168e008A6572910e013A8443608e016A10712124e020各種データ焦点距離39213Fナンバー412画角316像高2164レンズ全長26214BF7492下記に、各実施形態における各条件式の値を表1に示す。以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。"