"撮像面を有し、撮像面の一辺の中心部から共通の距離に外部装置との連携部を配置した第一の放射線撮影装置と、前記撮像面の一辺と長さが等しく大きさが異なる第二の撮像面を有し、前記長さが等しい一辺の中心部から前記共通の距離に連携部を配置した第二の放射線撮影装置と、を備えたことを特徴とする放射線撮影システム。前記第一の放射線撮影装置と前記第二の放射線撮影装置を交換可能に保持し、前記長さが等しい一辺と前記第一の撮像面及び前記第二の撮像面の中心位置を所定の位置に配置する架台と、を備えたことを特徴とする請求項1に記載の放射線撮影システム。前記架台は、前記第一の放射線撮影装置、前記第二の放射線撮影装置のいずれかを内包する収納部を更に備え、前記収納部に前記放射線撮影装置が収納された場合に前記連携部の通信を外部装置と中継する中継手段を更に備えた請求項2に記載の放射線撮影システム。前記架台は、前記放射線撮影装置に給電するための外部給電部を備えることを特徴とする請求項2又は3のいずれか一項に記載の放射線撮影システム。前記架台は、放射線撮影装置の撮像面の中心位置を前記架台の所定の位置に合わせて保持する枠体を更に備え、前記枠体の一方の長さが前記共通の距離の2倍よりも短いことを特徴とする請求項1に記載の放射線撮影システム。前記連携部は、無線用アンテナ、赤外線通信部、給電部のいずれかであることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか一項に記載の放射線撮影システム。大きさの異なる撮像面を有する複数の放射線撮影装置の撮像面の中心位置を所定の位置に置く架台に保持される放射線撮影装置であって、被写体を透過した放射線像を二次元の撮像面で撮像するセンサと、前記センサを制御する制御部と、前記制御手段と外部装置とを無線で通信する通信部と、前記検出部と前記制御部と内包し、前記撮像面の長さが等しい一辺の中心部から前記複数の放射線撮影装置に共通の距離に前記通信部を配置した筐体と、を備えることを特徴とする放射線撮影装置。前記放射線撮影装置は、前記撮像面の大きさが43cm×35cm、35cm×28cmのいずれかであり、35cmの辺の中心部から前記複数の放射線撮影装置に共通の距離に前記通信部を設けたことを特徴とする請求項7に記載の放射線撮影装置。前記通信手段を配置した一辺に対向する辺の側に前記センサから画像信号を読出す読出し回路を配置したことを特徴とする請求項7又は8のいずれか一項に記載の放射線撮影装置。前記センサから画像信号を読出す読出し回路と、前記センサの出力を制御するための駆動回路と、を更に有し、前記通信手段を配置した前記撮像面の一辺に対して対向する辺の側に前記読出し回路を配置したことを特徴とする請求項7又は8のいずれか一項に記載の放射線撮影装置。前記通信部が無線用アンテナであることを特徴とする請求項7乃至10のいずれか一項に記載の放射線撮影装置。前記通信部が無線通信回路であることを特徴とする請求項7乃至10のいずれか一項に記載の放射線撮影装置。前記通信部が赤外線通信手段であることを特徴とする請求項7乃至10のいずれか一項に記載の放射線撮影装置。外部装置との通信部を有する放射線撮影装置の架台であって、前記放射線撮影装置を内包する収納部と、前記収納部に収納された前記放射線撮影装置の通信部と前記外部装置との通信を中継する外部中継部と、を備えることを特徴とする放射線撮影装置の架台。しかし、無線通信部や電源供給部など外部装置との連携が必要になる連携部分の装置に対する位置関係が、異なる撮像面の大きさを有する複数の放射線撮影装置毎に異なるため取り扱いが困難であった。また、放射線撮影装置を架台に保持した場合に、金属部品から形成され収納部の影響で外部との通信性能が劣化する課題がある。また、放射線撮影装置を架台に保持した場合に、外部から放射線撮影装置に給電する給電口と放射線撮影装置との接続がうまくいかない場合がある。上記目的を達成するために本発明に係る放射線撮影システムは、撮像面を有し、撮像面の一辺の中心部から共通の距離に外部装置との連携部を配置した第一の放射線撮影装置と、前記撮像面の一辺と長さが等しく大きさが異なる第二の撮像面を有し、前記長さが等しい一辺の中心部から前記共通の距離に連携部を配置した第二の放射線撮影装置と、を備えたことを特徴とする。異なる撮像面を有する複数の放射線撮影装置の連携部と外部装置との連携を安定させることができる。実施例1図1において,1は検出部であるセンサ2を内蔵した第一の放射線撮影装置である電子カセッテ1である。センサ2は図示しない放射線発生装置によって発せられ被写体を透過した放射線像を二次元の格子状に配列した光電変換素子によって画像信号に変換する検出する。ここで、光電変換素子を二次元に配列した領域が第一の撮像面を構成する。この撮像面の大きさが視野サイズと呼ばれる場合がある。電子カセッテ1で取得された画像信号はデジタル画像として外部の制御装置に転送される。そして、取得した画像はモニタ上に表示され診断に使用される。図1におけるaは内部の電気回路の概略配置図である。電子カセッテ1はセンサ2に加え、センサ2の各光電変換素子からの出力を取得する読出し回路3、センサ2の各光電変換素子を駆動し出力を制御する駆動回路4を内包する筐体を備える。さらに、筐体は、読出し回路3や駆動回路4を含めた電子カセッテ1の撮影動作を制御するとともに外部の装置と通信を行うための制御回路5、電力を供給するためのバッテリ部6を内包する。ここで、制御回路5と制御信号や画像信号を授受するための無線通信回路7、アンテナ8、制御回路5と制御コマンドやパラメータを授受するための赤外線通信部9が筺体内に配置される。読出し回路3は高速に通信する画像信号電波の影響を受けにくいように、無線通信回路7やアンテナ8が構成された筺体の外形辺10側から対向した外形辺11側に、離れて配置されている。撮影の形態に合わせて異なる視野サイズの電子カセッテが求められている。本実施例では電子カセッテ1と無線通信回路7やアンテナ8、赤外線通信部9から成る通信手段を同じような配置で構成した電子カセッテ21を示す。図1のbに示すように電子カセッテ1における筺体の放射線入射面は放射線透過性のいいカバーで覆われている。そして、入射する放射線の照射範囲や中心を合わせるために指標13、14が形成されている。電子カセッテ1の短辺10においては通信手段を構成するアンテナ8や赤外線通信部9が配置されている。ここで、アンテナ8や赤外線通信部9は電子カセッテ1の撮像面の一辺に対して指標14によって指示される視野中心線C1が交差する点からの距離がそれぞれL1、L2である位置に配置されている。また、視野中心は撮像面の中心でもあり、視野中心線は、センサの撮像面の中心線をも示している。一方図2に示すように、第二の撮像面を有する第二の放射線撮影装置である電子カセッテ21では、通信手段は長辺30側に構成している。視野中心線C2からの位置が電子カセッテ1と同じ寸法L1,L2になるように通信手段が配置されている。つまり、第二の撮像面の一辺の中心部から共通する距離L1,L2に通信手段が配置されている。実際に放射線画像を撮影する際は、撮影する部位や被験者の状態により電子カセッテと被験者の位置関係を変える必要がある。そのため、電子カセッテを被験者に対して位置決めした状態を一定に維持するため種々の架台が使用される。図3に示されるのは、立位で胸部等の撮影に使用されるスタンド40、横臥した姿勢である臥位で胸部や腹部等の撮影に使用される撮影台42等の代表的な架台である。それぞれ電子カセッテ1や21を撮影の形態合わせて選択して交換可能に使用される。スタンド40の側面に開いた挿入口41や撮影台42の前面側に開いた挿入口43から各電子カセッテを装着して撮影に使用する。本実施例では安価な架台として広く使用されているリーダー台を用いた放射線撮影システムについて図4、図5をもとに説明する。この放射線撮影システムは撮像面の大きさの異なる第一の放射線撮影装置と第二の放射線撮影装置と架台とで構成される。第一の放射線撮影装置である電子カセッテ1を保持する架台であるリーダー撮影台50の収納部は上下に配置された水平の枠体51,54であり、台座55に立てられた2本の支柱52,53に上下位置調整可能に支持されている。上の枠体51が上下動可能に形成されており、上下の枠体で電子カセッテを挟持して交換可能に保持する。また電子カセッテ1の撮像面の中心位置である視野中心と、架台の中心が一致するように枠体51に設けられた指標56に電子カセッテの指標14を合わせる。これにより、視野中心を一致させて設置する。すなわち、電子カセッテ1の撮像面の中心位置を所定の位置である架台の中心等に合わせて設置する。電子カセッテ1を短辺10が右に来るように横長に配置した図4aの場合は、電子カセッテ1の長辺側に枠体51,54が配置される。これにより、短辺10に配置されたアンテナ8や赤外線通信手段9の通信手段は外部に開放された状態で保持される。このような状態では無線や赤外線通信路は解放された状態で障害なく通信できる。一方、図4bに示されるように電子カセッテ1を短辺10が下側になるように縦長配置にした場合は枠体51,54は通信手段を配置する短辺側を覆うので、枠体51,54と通信手段が干渉しないようにすることで通信経路の確保をする必要がある。そのため、本実施例では上側の枠体51に対して下側の枠体54の長さを短くし、通信手段が開放されるような形状にしている。本実施の形態は、放射線撮影装置の撮像面の中心は放射線発生装置が発生する放射線の中心に置かれることに着目してなされたものである。本実施形態では、撮像面の大きさが異なっても、撮像面の一辺の大きさを等しくし、この一辺の中心部から各放射線撮影装置に共通する距離に外部装置と連携する連携部を配置する。この連携部であるアンテナ8や赤外線通信部9は、これにより外部装置との連携を簡易に安定化している。上述のようなリーダー撮影台50に電子カセッテ21を装着した例が図5である。第二の放射線撮影装置である電子カセッテ21は電子カセッテ1の視野中心線から通信手段の配置距離L1、L2が撮像面のサイズ視野サイズによらず共通である。つまり前記枠体54の長さが前記距離L1、L2の2倍よりも短いこのため、枠体54もどちらの電子カセッテに対しても通信手段を覆わないような位置に形成することができる。このような構成により、撮像面のサイズ視野サイズの異なる電子カセッテが図4、図5に示される縦横いずれの向きに設置されても、安定した通信が可能になる。実施例2実施例1で示した、安価なリーダー台50ではなく、電子カセッテに入射する散乱線を抑制するためのグリッドの移動手段や、照射される線量の制御するためのフォトタイマーを内蔵する架台もある。このような架台においては前記グリッド移動手段やフォトタイマーを内蔵するとともに、電子カセッテを保持するための収納部が設けられている。収納部は電子カセッテを内包するような筐体構造をしており、放射線が入射される面は開口し、放射線の透過性の良い部材で覆われる。筐体自体は、放射線入射方向に対して後方側に放射線が漏れにくく機械的な強度も高い鋼材が一般的に使用されている。このような金属製の筐体に内包されてしまうので、電子カセッテに内蔵した無線や赤外線といった通信手段の通信経路が遮蔽されてしまう。また電磁的には開口している放射線入射側においても、グリッドやフォトタイマーが配置されるため、経路としては障害物が多くなってしまう。このような要因により収納部に装着することで無線転送性能や赤外線通信に支障をきたしてしまう。そこで本実施例では各収納部の空間内に外部装置と中継するための中計手段である無線中継器や赤外線通信手段を内蔵させた例を示す。立位撮影用に第一の放射線撮影装置である電子カセッテ1を支持するスタンド60は、図示しない台座に立てられた支柱62に対して上下に移動可能に構成されている。電子カセッテ1を内包するための収納部61には、入射する放射線と電子カセッテの位置を合わせるために、指標63,64が形成されている。収納部61には側方に引出可能に支持された引出部65が設けられており、電子カセッテ1を装着する際に収納部61に対して把手66を把持しながら出し入れされる。引出部65には指標63,64に一致するように電子カセッテを位置決めするための機構が設けられている。電子カセッテ1を保持するのは上下に配置された水平の枠体67,68である。下の枠部材68は、溝69、70に沿ってガイド71、72を介して上下動可能に支持されている。下側の枠部材68は図示しないバネで上向きに付勢されており、ばね力により上下の枠部材67,68で電子カセッテ1を挟持する構成になっている。また、下側の枠部材68には電子カセッテ1の通信手段に対向した位置に無線中継器73や赤外線通信手段74を搭載した外部中継部75が設けられている。外部中継部75からは図示しない外部の制御部に対して通信するためのケーブル76が接続されている。従って図7aに示すように電子カセッテ1を縦長に配置した場合には電子カセッテ1の通信手段と架台側の枠部材上に配置した通信手段が位置合わせされるため、安定した通信を確保することができる。一方、引出部65には上下枠部材67,68の中心に位置調整される枠部材77が形成されている。下側の枠部材68には板78が支点81により連結されている。板78には板79が、板79には板80がそれぞれ支点82,84により連結され、板80は引出部65に対して支点85に連結されている。枠部材77は溝86,87に対してガイド部材88,89を介して移動可能に支持されている。板83に設けられたガイド83と溝90により左右方向の移動を規制されているため、枠部材77は下側の枠部材68が移動しても常に上下枠部材67,68の中心に位置調整される。この枠部材77に沿って左右に移動可能な第2の外部中継部91が形成されている。この外部中継部91には電子カセッテ1の通信手段に対向した位置に無線中継器92と赤外線通信手段93が設けられており、ケーブル94を介して外部装置に接続されている。このような構成により、図7aのように電子カセッテ1を横長に配置したり、図7bのように電子カセッテ1を縦長に配置できる。このような場合でも、電子カセッテの無線用アンテナ8、赤外線通信部9が架台側の引出部に配置した無線中継機73もしくは92、赤外線通信部74もしくは93と位置合わせされる。これにより、安定した通信を確保することができる。また、図8に用に視野サイズの異なる第二の放射線撮影装置である電子カセッテ21が装着された場合でも、無線用アンテナ28、赤外線通信部29に対しても図7と同様にお互いの外部通信部を対向させることができる。また、電子カセッテの装着姿勢を通信可能な赤外線通信手段を把握することで認識することが可能である。認識された電子カセッテの姿勢情報に基づき、放射線管球側の絞り設定等を自動で調整することも可能になる。本実施の形態は、収納部におさめられた放射線撮影装置の撮像面の中心は放射線発生装置が発生する放射線の中心に置かれることに着目してなされたものである。本実施形態では、撮像面の大きさが異なっても、撮像面の一辺の大きさを等しくし、この一辺の中心部から各放射線撮影装置に共通する距離に外部装置と連携する部分である連携部を配置している。これにより、外部装置との連携部である無線用アンテナ28、赤外線通信部29の外部装置との連携を簡易に安定化している。実施例3本実施例で説明される電子カセッテは図9に示すように第一の放射線撮影装置である電子カセッテ1の短辺と第二の放射線撮影装置である電子カセッテ110の長辺が同じ寸法であり、これらの辺に対して設けられた通信手段の配置が完全に一致した組合せである。たとえば電子カセッテの視野サイズは半切といわれる43cm×35cm、電子カセッテは大四切といわれる35cm×28cmとすれば、撮影手技上の多くを網羅することができる。このような組合せを採用することで、電子カセッテの外形端から赤外線通信部までの距離L3も両電子カセッテおいて共通になる。従って電子カセッテを装着する架台においては、実施例2のように枠部材77による通信手段の高さ調整が不要になる。従って図10に示すスタンド100において、枠体106に対して無線アンテナ107や赤外線通信部108左右方向に移動可能に支持されている。上側の枠体102からの距離がL3になるように赤外線通信部108が来るように、配置することで、安定した通信が実現できる。加えて、共通辺側には読出し回路を配置することで、工業的には読出し回路を各電子カセッテに対して共通に使用できることからコスト面で有利である。実施例4前述の実施例では電子カセッテに設けられた通信手段に関して述べてきたが、本実施例では給電機能を設けた電子カセッテに関したものである。図11に示すように電子カセッテ120の短辺側、電子カセッテ130の長辺側の端部には、各々の内蔵したバッテリ121、131に対して充電するための給電部122、132が形成されている。実施例3と同様に電子カセッテは電子カセッテ120の短辺と電子カセッテ130の長辺が同じ寸法であり、外部電源給電手段は中心からの距離がLbになるように共通の位置関係にある。電子カセッテを使用しない場合には、バッテリを充電させるための給電ユニット200が用意されており、上部に開口した装着口から、給電手段が形成された電子カセッテ120の短辺もしくは電子カセッテ130の長辺が奥になるように差し込まれる。装着口底部には、給電部122、132に一致した位置になるように外部給電部204が配置されており、電子カセッテ装着が検出手段201により検知されると、制御回路202が電子カセッテに対して給電源203に対して指示を送り、外部給電部204から給電が開始される。外部給電部204としては電気的な接点によるものや電磁誘導的な非接触で給電するものが考えられる。このように、撮像面の大きさが異なっても、撮像面の一辺の大きさを等しくし、この一辺の中心部から各放射線撮影装置に共通する距離に外部装置と連携する部分である給電部122、132を配置した。これにより、外部給電部204の位置を、複数の視野サイズの電子カセッテに対して共通に使用できる位置にすることで、安定した給電状態を維持でき、共通の給電ユニットとして機能できる。このように外部の給電手段に対しても実施例1や2での通信手段を外部給電手段に置き換えることで、架台に装着した状態でも充電を実現する例を提案できる。また、前述の実施例においては通信手段として無線や赤外線通信を用いているが、電気的な接点を有するコネクタであってもよい。"