ロータおよびシリンダと、前記シリンダ内に揺動可能に配置されると共に前記ロータの外周面および前記シリンダの内周面の間に介在して前記シリンダ内を2つの圧縮室に仕切る揺動ブレードとを備え、前記揺動ブレードが、前記ロータの外周面に付勢しつつ前記ロータの外周面に対して摺動することにより前記ロータの偏心回転に追従して揺動し、且つ、前記ロータに対する前記揺動ブレードの摺動面が、前記シリンダの内周面に沿った円弧断面形状を有することを特徴とする圧縮機。前記揺動ブレードがピン孔を有すると共に前記ピン孔に挿入されたブレードピンを介して支持され、前記シリンダが前記揺動ブレードの支点側の縁部を摺動可能に支持する円筒ヒンジを有し、且つ、前記ブレードピンが前記ピン孔の内径よりも小さい外径を有することにより、前記揺動ブレードの支点側の縁部が前記円筒ヒンジに当接する請求項1に記載の圧縮機。前記シリンダが前記揺動ブレードを収納する収納室を有し、且つ、前記ロータが上死点にあるときに、前記揺動ブレードと前記収納室の内壁面と前記シリンダの内周面を延長した仮想面とで囲まれる空間の容積Vtが、前記シリンダの吸入容積Vsに対して0≦Vt/Vs≦0.05の関係を有する請求項1または2に記載の圧縮機。前記シリンダが前記揺動ブレードを収納する収納室を有し、且つ、前記揺動ブレードが前記収納室側の面に圧力導入部を有する請求項1~3のいずれか一つに記載の圧縮機。前記揺動ブレードに潤滑油を供給するための潤滑油路を備える請求項1~4のいずれか一つに記載の圧縮機。しかしながら、特許文献1、2の圧縮機は、実際には稼動せず、あるいは、稼動にあたり大きな駆動力を必要とする。そこで、この発明は、上記に鑑みてなされたものであって、揺動ブレードを備える圧縮機を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、この発明にかかる圧縮機は、ロータおよびシリンダと、前記シリンダ内に揺動可能に配置されると共に前記ロータの外周面および前記シリンダの内周面の間に介在して前記シリンダ内を2つの圧縮室に仕切る揺動ブレードとを備え、前記揺動ブレードが、前記ロータの外周面に付勢しつつ前記ロータの外周面に対して摺動することにより前記ロータの偏心回転に追従して揺動し、且つ、前記ロータに対する前記揺動ブレードの摺動面が、前記シリンダの内周面に沿った円弧断面形状を有することを特徴とする。また、この発明にかかる圧縮機では、前記揺動ブレードがピン孔を有すると共に前記ピン孔に挿入されたブレードピンを介して支持され、前記シリンダが前記揺動ブレードの支点側の縁部を摺動可能に支持する円筒ヒンジを有し、且つ、前記ブレードピンが前記ピン孔の内径よりも小さい外径を有することにより、前記揺動ブレードの支点側の縁部が前記円筒ヒンジに当接することが好ましい。また、この発明にかかる圧縮機では、前記シリンダが前記揺動ブレードを収納する収納室を有し、且つ、前記ロータが上死点にあるときに、前記揺動ブレードと前記収納室の内壁面と前記シリンダの内周面を延長した仮想面とで囲まれる空間の容積Vtが、前記シリンダの吸入容積Vsに対して0≦Vt/Vs≦0.05の関係を有することが好ましい。また、この発明にかかる圧縮機では、前記シリンダが前記揺動ブレードを収納する収納室を有し、且つ、前記揺動ブレードが前記収納室側の面に圧力導入部を有することが好ましい。また、この発明にかかる圧縮機では、前記揺動ブレードに潤滑油を供給するための潤滑油路を備えることが好ましい。この発明にかかる圧縮機では、揺動ブレードの摺動面がシリンダの内周面に沿った円弧断面形状を有するので、揺動ブレードの摺動面が平面形状を有する構成と比較して、ロータと揺動ブレードとの接触面圧が減少する。これにより、ロータへの負荷が軽減される利点がある。以下、この発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。また、この実施の形態の構成要素には、発明の同一性を維持しつつ置換可能かつ置換自明なものが含まれる。また、この実施の形態に記載された複数の変形例は、当業者自明の範囲内にて任意に組み合わせが可能である。[圧縮機]図1は、この発明の実施の形態にかかる圧縮機を示す断面図である。同図は、一例として、ツインロータリ型圧縮機の軸方向断面図を示している。この圧縮機1は、例えば、空気調和機に適用される。空気調和機は、例えば、室外に配置される室外ユニットと、室内に配置される室内ユニットとを含み構成され、室外ユニットおよび室内ユニットの間に作動流体冷媒ガスを循環させて室内および室外にて熱交換を行うことにより、室内の冷房、暖房および冷暖房を行い得る。かかる空気調和機において、圧縮機1は、室外ユニットに配置され、作動流体を吸入圧縮して室外ユニットおよび室内ユニットの外部要素に供給する。圧縮機1は、ハウジング2と、駆動装置3と、圧縮機構4と、アキュムレータ5とを備える図1参照。ハウジング2は、密閉構造を有する略円筒形状の容器であり、その軸方向を鉛直に立てて配置される。また、ハウジング2は、その内部に駆動装置3および圧縮機構4を収容する。また、ハウジング2は、作動流体の吸入口となる一対の吸入管21、22を側部に有し、また、作動流体の吐出口となる吐出管23を頂部に有する。また、ハウジング2は、駆動装置3および圧縮機構4の潤滑油を溜める油溜24を底部に有する。駆動装置3は、圧縮機構4を駆動する装置であり、例えば、スロットモータにより構成される。この駆動装置3は、固定子31および回転子32と、シャフト33とを有する。固定子31および回転子32は、通電により動力を発生するモータであり、固定子31にてハウジング2の内壁面に固定される。シャフト33は、駆動装置3の出力軸であり、その軸方向を鉛直に立てて配置される。また、駆動装置3は、配線図示省略を介して外部電源に接続されて、電力供給を受ける。圧縮機構4は、作動流体を圧縮する機械要素であり、ハウジング2内に収容されて駆動装置3の下方に配置される。また、圧縮機構4は、駆動装置3のシャフト33の下端部に連結される。この実施の形態では、圧縮機構4が、ツインロータリ型圧縮機構であり、第一圧縮部41および第二圧縮部42を有する。これらの圧縮部41、42は、ロータ411、421およびシリンダ412、422をそれぞれ有し、シャフト33の軸方向に上下段に配置されてシャフト33にそれぞれ連結される。アキュムレータ5は、作動流体を気液分離するセパレータであり、ハウジング2の外部に配置される。このアキュムレータ5は、本体部51と、第一吸入管52と、第二吸入管53とを有する。本体部51は、密閉構造を有する略円筒形状の容器であり、頂部に作動流体の入口を有する。第一吸入管52は、一方の端部にて第一圧縮部41のシリンダ412に接続され、他方の端部にて本体部51に連通する。第二吸入管53は、一方の端部にて第二圧縮部42のシリンダ422に接続され、他方の端部にて本体部51に連通する。この圧縮機1では、駆動装置3が駆動力を発生すると、この駆動力がシャフト33を介して圧縮機構4の第一圧縮部41および第二圧縮部42にそれぞれ伝達される。また、アキュムレータ5が、作動流体を本体部51から各吸入配管52、53を介して圧縮機構4の第一圧縮部41および第二圧縮部42にそれぞれ供給する。第一圧縮部41および第二圧縮部42では、ロータ411、421が回転すると、各シリンダ412、422内の作動流体が圧縮される。そして、この作動流体が、吐出管23からハウジング2の外部に吐出されて外部装置図示省略に供給される。また、この圧縮機1では、シャフト33が回転すると、その遠心力により潤滑油が汲み上げられて駆動装置3および圧縮機構4に供給される。このとき、潤滑油が、ハウジング2の油溜24からシャフト33内の油路331を通って上昇して、駆動装置3の回転子32、圧縮機構4の第一圧縮部41、第二圧縮部42などに供給される。これにより、駆動装置3および圧縮機構4の潤滑が行われる。その後に、潤滑油がハウジング2内を下降して油溜24に戻り、圧縮機1内を循環する。[圧縮機構]図2は、図1に記載した圧縮機の圧縮機構を示す透斜視図である。同図は、圧縮機構の圧縮部を示している。図3は、図2に記載した圧縮機構の内部構造を示す平面図である。なお、この実施の形態では、圧縮機構4を構成する第一圧縮部41および第二圧縮部42のうち、第一圧縮部41を一例として説明する。この第一圧縮部41の構成は、第二圧縮部42にも同様に適用できる図示省略。また、第一圧縮部41の構成は、シングルロータリ型の圧縮機構にも同様に適用できる図示省略。第一圧縮部41は、ロータ411およびシリンダ412と、偏心シャフト413と、上部軸受414および下部軸受415と、揺動ブレード416とを有する図2参照。ロータ411およびシリンダ412は、第一圧縮部41のロータ-シリンダ機構を構成する図2および図3参照。また、ロータ411がシリンダ412内に偏心回転可能に配置される。偏心シャフト413は、ロータ411に連結され、駆動装置3からの動力供給により回転してロータ411を駆動する。上部軸受414および下部軸受415は、偏心シャフト413の軸受であり、シリンダ412の上下端部に組み付けられて偏心シャフト413を支持する。揺動ブレード416は、ロータ411の外周面とシリンダ412の内周面との間に介在して、シリンダ412内ロータ411の外周面とシリンダ412の内周面との間の空間を2つの圧縮室S、S’に仕切る図2および図3参照。この揺動ブレード416は、ブレード本体4161と、ブレードピン4162と、付勢部材4163とを有する。例えば、この実施の形態では、ブレード本体4161が、円弧状に湾曲した矩形の板状部材から成る。また、ブレード本体4161が、シリンダ412の内壁側にてブレードピン4162により揺動可能に支持される。具体的には、ブレード本体4161が一方の縁部にピン孔を有し、このピン孔にブレードピン4162が挿入される。また、上部軸受414および下部軸受415がブレードピン4162の両端部を支持することにより、ブレードピン4162が長手方向をシリンダ412の軸方向に向けて配置される。また、ブレード本体4161がブレードピン4162に回転可能に支持される。これにより、ブレード本体4161が、ブレードピン4162を軸として、シリンダ412の軸方向に垂直な平面内を揺動できる。また、ブレード本体4161が、支点側ブレードピン4162側の縁部にてシリンダ412の内壁面に密接し、その片側面円弧形状の内周面にてロータ411の外周面に付勢する。これにより、ブレード本体4161と、ロータ411の外周面と、シリンダ412の内周面と、上部軸受414の端面および下部軸受415の端面とに区画された2つの圧縮室S、S’が形成される。具体的には、シリンダ412が、ブレード本体4161を収納するための収納室4121を内壁に有する。この収納室4121は、シリンダ412の内壁に形成された凹部であり、ブレード本体4161をシリンダ412の内周面よりも径方向外側に収納できる。また、この収納室4121にブレードピン4162が配置され、このブレードピン4162により揺動ブレード416が揺動可能に支持される。また、収納室4121の壁面の一部が円筒ヒンジ4122を有し、ブレード本体4161の支点側の縁部がこの円筒ヒンジに摺動可能に当接する。したがって、ブレード本体4161は、ブレードピン4162と収納室4121の円筒ヒンジ4122とにより揺動可能に支持される。なお、この支持構造については、後述する。また、ブレード本体4161が、その揺動側の端部を作動流体の吐出口418側に傾斜させつつ、その円弧形状の内周面をロータ411側に向けて配置されて、ロータ411の外周面に付勢する。また、付勢部材4163が、シリンダ412の内壁とブレード本体4161との間に介在して配置される。この付勢部材4163は、例えば、コイルバネなどの弾性体である。ここで、圧縮機構4の稼動時には、吸入口417側の作動流体と吐出口418側の作動流体との差圧揺動ブレード416に仕切られた圧縮室S、S’間の差圧により、上記の付勢力が発生する。また、圧縮機構4の始動時には、付勢部材4163がブレード本体4161をロータ411の外周面に押圧することにより、上記の付勢力が発生する。これにより、揺動ブレード416が、ロータ411の外周面に付勢しつつ摺動し、また、ロータ411の偏心回転に追従して揺動する。なお、この実施の形態では、シリンダ412が作動流体の吸入口417を有し、この吸入口417がシリンダ412を径方向に貫通してシリンダ412に連通する。また、上部軸受414が作動流体の吐出口418を有し、この吐出口418が上部軸受414を貫通してシリンダ412の収納室4121に連通する。また、上部軸受414が、作動流体の吐出口418を開閉する吐出弁419を有する。この吐出弁419は、シリンダ412内外における作動流体の圧力差により開閉動作する。図4および図5は、図2に記載した圧縮機構の作用を示す説明図である。これらの図は、圧縮機構の稼働時におけるロータおよび揺動ブレードの作用を模式的に示している。また、図4は、圧縮室Sにおける作動流体の吸入行程圧縮室S’における作動流体の圧縮行程を示し、図5は、圧縮室Sにおける作動流体の圧縮行程圧縮室S’における作動流体の吸入行程を示している。この圧縮機構4第一圧縮部41は、2サイクル機構であり、ロータ411が2回転して作動流体を圧縮する。ここでは、圧縮室Sの作動流体に着目して圧縮機構4の作用を説明する図4および図5参照。図4aでは、ロータ411が上死点にある。また、ロータ411が揺動ブレード416ブレード本体4161の支点側の端部に当接し、揺動ブレード416がロータ411に押し込まれて収納室4121に収納される。このとき、一方の圧縮室Sの容積が最小となり、他方の圧縮室S’の容積が最大となる。図4bでは、ロータ411が、図4aの位置からシリンダ412の内周面に沿って反時計回りに偏心回転する。また、揺動ブレード416が、その揺動側の端部にてロータ411に付勢しつつロータ411に追従して旋回し、シリンダ412の内径方向に突出する。すると、圧縮室Sの容積が増加して、作動流体が吸入口417から圧縮室Sに吸入される。図4cおよびdでは、ロータ411がさらに偏心回転して、圧縮室Sの容積がさらに増加する。また、ロータ411が揺動ブレード416をシリンダ412の径方向外側に押し込むことにより、揺動ブレード416がシリンダ412の外径方向に変位する。また、ロータ411が揺動ブレード416の前方を通過するときに、ブレード本体4161が収納室4121に押し込まれて収納される。図5eでは、ロータ411が一回転して図4aの位置に戻り、揺動ブレード416が収納室4121に収納される。このとき、圧縮室Sの容積が最大となり、他方の圧縮室S’の容積が最小となる。図5f~hでは、ロータ411の変位により圧縮室Sの容積が減少して、作動流体が圧縮される。このときのロータ411および揺動ブレード416の動作は、図4b~dのときと同じである。そして、この圧縮された作動流体が吐出口418から圧縮機構4の外部ハウジング2内に吐出される。また、ロータ411が連続回転することにより、作動流体の吸入行程図4a~図4dおよび圧縮行程図5e~図5hが繰り返される。また、これらの吸入行程および圧縮行程が2つの圧縮室S、S’で交互かつ並行して行われる。これにより、圧縮された作動流体が連続的に供給される。図6は、図2に記載した圧縮機構の作用を示す説明図である。同図において、実施例は、揺動ブレード416を有する圧縮機構4図2参照の特性を示し、従来例は、シリンダの径方向に進退変位するブレードを有する圧縮機構図示省略の特性を示している。図6に示すように、揺動ブレード416を有する圧縮機構4では、従来例と比較して、作動流体の吸入容積がロータ411の外径に比例して増加する。すなわち、従来例では、ブレードがシリンダの径方向に進退変位するため、長尺なブレードをシリンダの外径方向に収納する必要がある。このため、シリンダの外径を一定とすると、ロータを拡径しても、作動流体の吸入容積に限界がある。一方で、揺動ブレード416を有する圧縮機構4では、揺動ブレード416をシリンダの周方向に収納できる図3参照。したがって、シリンダ412の外径を拡張することなく、圧縮機構4の小型化と大容量化とを両立できる。[圧縮機構の揺動ブレード]図7は、図2に記載した圧縮機構の揺動ブレードを示す拡大図である。同図において、実線は、揺動ブレードが収納室に収納されたときの様子で示し、点線は、揺動ブレードがシリンダ内に突出しているときの様子を示している。また、一点鎖線は、シリンダの内周面の延長線であり、ロータの偏心回転の軌跡に略一致する。また、図8は、図7に記載した揺動ブレードのブレード本体を示す斜視図である。同図は、揺動ブレードのブレード本体を背面側から見た様子を示している。上記のように、圧縮機構4の稼働時には、ロータ411がシリンダ412の内周面に沿って偏心回転して、作動流体を吸入および圧縮する図4および図5参照。また、揺動ブレード416がロータ411の外周面に対して付勢しつつ摺動する。これにより、揺動ブレード416がロータ411の偏心回転に追従して揺動する。ここで、上死点付近では、吸入口417側の圧縮室SS’と吐出口418側の圧縮室S’Sとの差圧が大きいため、揺動ブレード416がロータ411側に強く押し付けられて、ロータ411が大きな負荷を受ける図5h~図4aおよび図4d~図5e参照。この負荷は、特に、ロータ411が揺動ブレード416の支点側の端部に当接するときに最大となる。このため、圧縮機構4では、ロータ411への負荷を軽減するための工夫が必要となる。そこで、この圧縮機構4では、ロータ411の外周面に対する揺動ブレード416の摺動面4164が、シリンダ412の内周面に沿った円弧断面形状を有する図7参照。ここで、揺動ブレード416の摺動面4164とは、揺動ブレード416の周面のうちロータ411の偏心回転によりロータ411の外周面に当接して摺動する部分をいう。例えば、この実施の形態では、揺動ブレード416が、円弧状に湾曲した矩形の板状部材から成る図8参照。また、揺動ブレード416が、一定の肉厚tを有し、その両縁部支点側の縁部および揺動側の縁部にR面取加工を有する。また、揺動ブレード416が、その円弧形状の内周面をシリンダ412の内径側に向けて配置される図2、図3および図7参照。また、圧縮機構4の稼働時には、揺動ブレード416が、その内周面側にてロータ411の外周面に当接して摺動する図4および図5参照。具体的には、揺動ブレード416が、R面取加工を有する揺動側の端部と、円弧断面形状を有する内周面と、ブレードピン4162による支点側の端部とで、ロータ411の外周面に順次当接して摺動する。したがって、これらの部分が、ロータ411に対する揺動ブレード416の摺動面4164となる。また、揺動ブレード416の摺動面4164のうち円弧断面形状を有する内周面の曲率半径Rbが、シリンダ412の内周面の半径Roに略等しい図7参照。具体的には、揺動ブレード416の摺動面4164の曲率半径Rbと、シリンダ412の内周面の半径Roとが、1.00≦Rb/Ro≦1.05の関係を有することが好ましい。かかる構成では、揺動ブレード416の摺動面4164がシリンダ412の内周面に沿った円弧断面形状となるので、揺動ブレードの摺動面が平面形状を有する構成図示省略と比較して、ロータ411と揺動ブレード416との接触面圧が低減できる。これにより、ロータ411への負荷が軽減され、また、揺動ブレード416の耐摩耗性が向上する。なお、上記の構成において、揺動ブレード416の摺動面4164の曲率半径Rbのうち、ロータ411が揺動ブレード416の支点を通過するときに当接する部分の半径をRbhとする図7参照。このとき、この半径Rbhがシリンダ412の内周面の半径Roに対して1.00≦Rbh/Roの関係を有することが、好ましい。例えば、この実施の形態では、揺動ブレード416の支点における摺動面4164の半径Rbhが、シリンダ412の内周面の半径Roに対してRbh/Ro=1.0に設定されている。また、ロータ411と揺動ブレード416との隙間が0.003[mm]以下に設定されている。かかる構成では、揺動ブレード416の支点位置にて、ロータ411と揺動ブレード416との接触面圧を効果的に低減できる。また、Rbh/Ro≦1.0であるため、ロータ411が揺動ブレード416の支点を通過するときに、揺動ブレード416がロータ411の軌道上に突出しない。これにより、ロータ411が円滑に偏心回転できる。なお、このとき、揺動ブレード416の全体が収納室4121に完全に収納される必要はなく、揺動ブレード416の揺動側の端部がロータ411の軌道上に突出しても良い。[揺動ブレードの支持構造]この圧縮機構4では、上記のように、揺動ブレード416ブレード本体4161が、ブレードピン4162と収納室4121の円筒ヒンジ4122とにより揺動可能に支持される図7参照。この揺動ブレード416の支持構造は、以下のように構成される。まず、ブレード本体4161が、ブレードピン4162を介して回転可能に支持される。具体的には、ブレード本体4161がピン孔4165を有し、このピン孔4165に挿入されたブレードピン4162により回転可能に支持される。また、シリンダ412が、揺動ブレード416の支点側の縁部を摺動可能に支持する円筒ヒンジ4122を有する。この円筒ヒンジ4122の内径は、ブレード本体4161の支点側の縁部の外径よりも大きく設定される。また、ブレードピン4162の外径Rp1が、ピン孔4165の内径Rp2よりも小さく設定される。具体的には、ブレードピン4162の外径Rp1とピン孔4165の内径Rp2とが、0.005[mm]≦Rp2-Rp1≦0.05[mm]の関係を有する。例えば、この実施の形態では、Rp2-Rp1=0.010[mm]に設定されている。このため、ブレード本体4161のピン孔4165とブレードピン4162との間に隙間があり、ブレード本体4161がガタをもって支持される。また、ブレード本体4161の支点側の縁部と円筒ヒンジ4122とが当接するように、ブレード本体4161のピン孔4165とブレードピン4162との隙間が設定される。具体的には、ブレードピン4162の外径Rp1と、ピン孔4165の内径Rp2と、ブレード本体4161の支点側の縁部の外径と、円筒ヒンジ4122の内径および位置が調整されて、ブレード本体4161と円筒ヒンジ4122との位置関係が調整される。かかる構成では、揺動ブレード416の揺動時にて、ブレード本体4161の支点側の縁部が円筒ヒンジ4122に適正に当接する。これにより、揺動ブレード416と円筒ヒンジ4122との間のシール性が向上して、圧縮室S、S’の気密性が向上する。[揺動ブレードの背面空間]図9は、図2に記載した圧縮機構の作用を示す説明図である。同図は、圧縮機構のトップボリューム比トップボリュームVt/吸入容積Vsと性能比実出力/定格出力との関係を示している。まず、ロータ411が上死点にあるときに、ブレード本体4161と、収納室4121の内壁面と、シリンダ412の内周面を延長した仮想面とで囲まれる空間Xの容積Vtを、トップボリュームと呼ぶ。ロータ411の上死点とは、一方の圧縮室Sの容積が最大となり、他方の圧縮室S’の容積が最小となるときのロータ411の位置をいう。一般に、シリンダのトップボリューム比Vt/Vsが増加すると、再膨張損失が増加して、圧縮機構の実出力が低下する傾向にある図9参照。この傾向は、トップボリューム比Vt/VsがVt/Vs>0.05となるあたりから顕著となる。そこで、この圧縮機構4では、トップボリュームVtとシリンダ412の吸入容積Vsとが0≦Vt/Vs≦0.05の関係を有する図7参照。例えば、この実施の形態では、ブレード本体4161が収納室4121の内壁面形状に沿った背面形状を有している図7参照。かかる構成では、ブレード本体4161の背面空間の容積が減少して、トップボリューム比Vt/Vsが減少する。これにより、再膨張損失が減少して、圧縮機構の実出力が向上する。[揺動ブレードの圧力導入部]この圧縮機構4では、ブレード本体4161が収納室4121側の面に圧力導入部4166を有する図8参照。例えば、この実施の形態では、ブレード本体4161が収納室4121の内壁面形状に沿った背面形状を有する図7参照。具体的には、圧縮機構4の軸方向断面視にて、ブレード本体4161の背面形状の曲率半径と、収納室4121の内壁面形状の曲率半径とが等しく設定される。このため、ブレード本体4161が収納室4121に収納されたときに、ブレード本体4161の背面が収納室4121の内壁面に密着できる。これにより、圧縮機構4のトップボリューム比Vt/Vsが低減される。また、ブレード本体4161の背面に、圧力導入部4166が形成される。この圧力導入部4166は、例えば、圧力導入溝、未加工の鋳造面などにより構成される。この実施の形態では、ブレード本体4161が、エンドミル加工により形成された矩形断面の圧力導入溝を圧力導入部4166として有している。また、この圧力導入溝が、ブレード本体4161の背面の中央部からブレード本体4161の周方向に延在して揺動側の端部に開口している。ここで、圧縮機構4の稼働時には、上記のように、ブレード本体4161がロータ411の外周面に付勢しつつ摺動してロータ411の回転に追従する図3~図5参照。また、ブレード本体4161は、吐出口418側にある高圧の作動流体に押圧されて、ロータ411に付勢する。このとき、ブレード本体4161の背面が収納室4121の内壁面に完全に密着すると、ブレード本体4161がロータ411側に変位し難くなる。そこで、この圧縮機構4は、ブレード本体4161の背面に圧力導入部4166を有し、この圧力導入部4166に高圧の作動流体を導入して、揺動ブレード416のロータ411に対する付勢力を補助している。なお、圧縮機構4の始動時には、付勢部材4163がブレード本体4161をロータ411の外周面に押圧することにより、ブレード本体4161がロータ411に付勢される。[揺動ブレードへの潤滑油路]図10および図11は、図2に記載した圧縮機構の軸受を示す斜視図である。これらの図において、図10は、上部軸受を圧縮機構の外部から見た図を示し、図11は、上部軸受を圧縮機構の内部から見た図を示している。この圧縮機構4は、揺動ブレード416に潤滑油を供給するための潤滑油路を有する図10および図11参照。例えば、この実施の形態では、上部軸受414が、偏心シャフト413を支持するための軸受部4141と、シリンダ412に対して嵌め合わされるフランジ部4142とを有する図2および図10参照。また、上部軸受414が、そのフランジ部4142に貫通孔4143を有する。この貫通孔4143は、上部軸受414のフランジ部4142を軸方向に貫通して、圧縮機構4の外部とシリンダ412の収納室4121とを連通させる。また、貫通孔4143には、揺動ブレード416のブレードピン4162が挿入されて支持される。圧縮機構4の稼働時には、ハウジング2内の潤滑油が上部軸受414の貫通孔4143からシリンダ412の収納室4121に浸入し、ブレードピン4162を伝って揺動ブレード416に供給される。これにより、揺動ブレード416とブレードピン4162との当接面、揺動ブレード416とロータ411との摺動面、ならびに、揺動ブレード416と円筒ヒンジ4122との摺動面の潤滑が行われる。さらに、この潤滑油がシリンダ412内に拡散することにより、ロータ411とシリンダ412との摺動面の潤滑が行われる。なお、揺動ブレード416への潤滑油の供給量は、例えば、貫通孔4143の径の変更、貫通孔4143とブレードピン4162との嵌合隙間の変更などにより、任意に調整できる。また、揺動ブレード416への潤滑油路は、例えば、ブレードピン4162に設けられた給油溝あるいは給油孔などにより構成されても良い図示省略。また、潤滑油路は、下部軸受415に形成されても良い図示省略。[適用例]図12は、図2に記載した圧縮機構の変形例を示す斜視図である。この圧縮機構4は、作動流体として、例えば、R1234yf、R410Aなどの冷媒ガスを採用する。このため、作動流体の吐出口418が、上部軸受414のフランジ部4142に形成され、圧縮機構4の設置状態にて鉛直上方に位置している図2、図10および図11参照。また、吐出弁419が吐出口418に配置されて、作動流体の逆流が防止されている。しかし、これに限らず、圧縮機構4は、作動流体の吐出口418をシリンダ412の側面に有しても良い図12参照。例えば、圧縮機構4が液体ポンプであり、作動流体として液体を採用する場合が想定される。図12に示す構成では、作動流体の吐出口418が、揺動ブレード416の背面からシリンダ412の側面に貫通して配置されている。また、吐出弁419が省略されている。かかる構成では、ロータ411が上死点位置にあるときに、揺動ブレード416が収納室4121に収納されて吐出口418を塞ぐ。これにより、作動流体の逆流が防止される。[効果]以上説明したように、この圧縮機1圧縮機構4は、ロータ411およびシリンダ412と、シリンダ412内に揺動可能に配置されると共にロータ411の外周面およびシリンダ412の内周面の間に介在してシリンダ412内を2つの圧縮室S、S’に仕切る揺動ブレード416とを備える図2および図3参照。また、揺動ブレード416が、ロータ411の外周面に付勢しつつロータ411の外周面に対して摺動することによりロータ411の偏心回転に追従して揺動する図4および図5参照。また、ロータ411に対する揺動ブレード416の摺動面4164が、シリンダ412の内周面に沿った円弧断面形状を有する図7参照。かかる構成では、揺動ブレード416の摺動面4164がシリンダ412の内周面に沿った円弧断面形状を有するので、揺動ブレードの摺動面が平面形状を有する構成例えば、特許文献1参照。と比較して、ロータ411と揺動ブレード416との接触面圧が減少する。これにより、ロータ411への負荷が軽減される利点があり、また、揺動ブレード416の耐摩耗性が向上する利点がある。また、この圧縮機1では、揺動ブレード416ブレード本体4161が、ピン孔4165を有し、このピン孔4165に挿入されたブレードピン4162を介して支持される図7参照。また、シリンダ412が、揺動ブレード416の支点側の縁部を摺動可能に支持する円筒ヒンジ4122を有する。また、ブレードピン4162が、ピン孔4165の内径よりも小さい外径を有することにより、揺動ブレード416の支点側の縁部が円筒ヒンジ4122に当接する。かかる構成では、揺動ブレード416の揺動時にて、揺動ブレード416の支点側の縁部が円筒ヒンジ4122に適正に当接する。これにより、揺動ブレード416と円筒ヒンジ4122との間のシール性が向上して、圧縮室S、S’の気密性が向上する利点がある。また、かかる構成では、揺動ブレードをブレードピンのみで支持する構成例えば、特許文献1参照。あるいは揺動ブレードを円筒ヒンジのみで支持する構成例えば、特許文献2参照。と比較して、揺動ブレード416の支持構造の加工が容易という利点がある。例えば、揺動ブレード416と円筒ヒンジ4122との摺動面の表面硬度を高めることにより、これらの耐摩耗性を向上できる。また、この圧縮機1では、ロータ411が上死点にあるときに、揺動ブレード416と収納室4121の内壁面とシリンダ412の内周面を延長した仮想面とで囲まれる空間Xの容積Vtが、シリンダ412の吸入容積Vsに対して0≦Vt/Vs≦0.05の関係を有する図7参照。これにより、トップボリューム比Vt/Vsが減少して、圧縮機1の性能が向上する利点がある。また、この圧縮機1では、揺動ブレード416が収納室4121側の面に圧力導入部4166を有する図8参照。かかる構成では、圧力導入部4166に導入された作動流体の圧力により、揺動ブレード416のロータ411に対する付勢力が補助される。これにより、揺動ブレード416の動作が適正に確保される利点がある。また、この圧縮機1は、揺動ブレード416に潤滑油を供給するための潤滑油路例えば、上部軸受414の貫通孔4143を備える図10および図11参照。これにより、揺動ブレード416を潤滑できる利点がある。