"一対の電極と、該一対の電極間に設けられた活性層とを含む有機光電変換素子であって、一方の電極がアルカリ土類金属からなる層とフッ化リチウムからなる層とが積層した構造を含み、該活性層が高分子化合物を含み、該活性層の膜厚が200nm以上である有機光電変換素子。活性層の膜厚が300nm以上である請求項1に記載の有機光電変換素子。活性層の膜厚が600nm以下である請求項1又は2に記載の有機光電変換素子。アルカリ土類金属がカルシウムである請求項1~3のいずれか一項に記載の有機光電変換素子。アルカリ土類金属がバリウムである請求項1~3のいずれか一項に記載の有機光電変換素子。活性層中に、さらに電子受容性化合物が含まれる請求項1~5のいずれか一項に記載の有機光電変換素子。電子受容性化合物が、フラーレン誘導体である請求項6に記載の有機光電変換素子。しかし、前記電極を含み、活性層の膜厚が厚い有機光電変換素子は、光電変換効率が必ずしも十分ではないという問題がある。そこで、本発明は、活性層の膜厚が厚く、光電変換効率が高い有機光電変換素子を提供することを目的とする。即ち、本発明は第一に、一対の電極と、該一対の電極間に設けられた活性層とを含む有機光電変換素子であって、一方の電極がアルカリ土類金属からなる層とフッ化リチウムからなる層とが積層した構造を含み、該活性層が高分子化合物を含み、該活性層の膜厚が200nm以上である有機光電変換素子を提供する。本発明は第二に、活性層の膜厚が300nm以上である前記有機光電変換素子を提供する。本発明は第三に、活性層の膜厚が600nm以下である前記有機光電変換素子を提供する。本発明は第四に、アルカリ土類金属がカルシウムである前記有機光電変換素子を提供する。本発明は第五に、アルカリ土類金属がバリウムである前記有機光電変換素子を提供する。本発明は第六に、活性層中に、さらに電子受容性化合物が含まれる前記有機光電変換素子を提供する。本発明は第七に、電子受容性化合物が、フラーレン誘導体である前記有機光電変換素子を提供する。本発明の有機光電変換素子は、活性層の膜厚が厚く、光電変換効率が高いため、本発明は極めて有用である。以下、本発明を詳細に説明する。本発明の有機光電変換素子は、一対の電極と、該一対の電極間に設けられた活性層とを含む有機光電変換素子であって、一方の電極がアルカリ土類金属からなる層とフッ化リチウムからなる層とが積層した構造を含み、該活性層が高分子化合物を含み、該活性層の膜厚が200nm以上である。<電極>本発明の有機光電変換素子が有する一対の電極は、陽極と陰極である。陽極と陰極の少なくとも一方は、透明又は半透明であることが好ましく、陽極が透明又は半透明であることがより好ましい。陽極と陰極の一方の電極は、アルカリ土類金属からなる層とフッ化リチウムからなる層とが積層した構造を含む。陰極が、アルカリ土類金属からなる層とフッ化リチウムからなる層とが積層した構造を含むことが好ましい。アルカリ土類金属としては、カルシウム、バリウム、マグネシウム、ストロンチウムが挙げられ、光電変換効率を高める観点からは、カルシウム、バリウムが好ましい。アルカリ土類金属からなる層とフッ化リチウムからなる層とが積層した構造を含む電極は、他の層を有していてもよい。該他の層としては、アルミニウムからなる層、銀からなる層、チタンからなる層が挙げられる。アルカリ土類金属からなる層とフッ化リチウムからなる層とが積層した構造を含む電極の好ましい態様は、フッ化リチウムからなる層、カルシウムからなる層、アルミニウムからなる層がこの順に積層した構造からなる電極、フッ化リチウムからなる層、バリウムからなる層、アルミニウムからなる層がこの順に積層した構造からなる電極である。透明又は半透明の電極の材料としては、例えば、導電性の金属酸化物、半透明の金属薄膜が挙げられる。具体的には、酸化インジウム、酸化亜鉛、酸化スズ、及びそれらの複合体であるインジウムスズオキサイドITO、インジウム亜鉛オキサイド、NESA、金、白金、銀、銅が挙げられ、ITO、インジウム亜鉛オキサイド、酸化スズが好ましい。電極の作製方法としては、真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法、メッキ法等が挙げられる。<活性層>本発明の有機光電変換素子に含まれる活性層は高分子化合物を含む。活性層を製膜する際に、ピンホールなどの欠陥の発生を抑制するためには、活性層の膜厚を厚くする必要がある。本発明に用いられる活性層の膜厚は、200nm以上である。活性層の膜厚は、200nm以上2μm以下が好ましく、200nm以上1μm以下がより好ましい。ピンホールの発生を抑制する観点からは、活性層の膜厚は300nm以上が好ましい。光電変換効率を高める観点からは、活性層の膜厚は1000nm以下が好ましく、600nm以下がより好ましい。活性層に含まれる高分子化合物は、共役高分子化合物であることが好ましい。共役高分子化合物とは、1二重結合と単結合とが交互に並んだ構造から実質的になる高分子化合物、2二重結合と単結合とが窒素原子を介して並んだ構造から実質的になる高分子化合物、3二重結合と単結合とが交互に並んだ構造及び二重結合と単結合とが窒素原子を介して並んだ構造から実質的になる高分子化合物等を意味する。具体的には、非置換又は置換のフルオレンジイル基、非置換又は置換のベンゾフルオレンジイル基、非置換又は置換のジベンゾフランジイル基、非置換又は置換のジベンゾチオフェンジイル基、非置換又は置換のカルバゾールジイル基、非置換又は置換のチオフェンジイル基、非置換又は置換のフランジイル基、非置換又は置換のピロールジイル基、非置換又は置換のベンゾチアジアゾールジイル基、非置換又は置換のフェニレン基、非置換又は置換のビニレン基、非置換又は置換のナフタレンジイル基、非置換又は置換のアントラセンジイル基及び非置換又は置換のトリフェニルアミンジイル基からなる群から選ばれる一種以上の基を繰り返し単位として有する高分子化合物である。これらの基が有する置換基としては、アルキル基、アルキルオキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルキルオキシ基、アリールアルキルチオ基、ヘテロアリール基が挙げられる。アルキル基は、直鎖状でも分岐状でもよく、シクロアルキル基であってもよい。アルキル基の炭素数は、通常1~30である。アルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル墓、n-ペンチル基、イソペンチル基、2-メチルブチル基、1-メチルブチル基、n-ヘキシル基、イソヘキシル基、3-メチルペンチル基、2-メチルペンチル基、1-メチルペンチル基、ヘプチル基、オクチル基、イソオクチル基、2-エチルヘキシル基、3,7-ジメチルオクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル墓、オクタデシル基、エイコシル基等の鎖状アルキル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、アダマンチル基等のシクロアルキル基が挙げられる。アルキルオキシ基は、直鎖状でも分岐状でもよく、シクロアルキルオキシ基であってもよい。アルキルオキシ基の炭素数は、通常1~20である。アルキルオキシ基の具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、イソプロポキシ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基、n-ペンチルオキシ基、n-ヘキシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、n-ヘプチルオキシ基、n-オクチルオキシ基、2-エチルヘキシルオキシ基、n-ノニルオキシ基、n-デシルオキシ基、3,7-ジメチルオクチルオキシ基、n-ラウリルオキシ基が挙げられる。アルキルオキシ基中の水素原子はハロゲン原子で置換されていてもよい。ハロゲン原子で置換されたアルキルオキシ基としては、トリフルオロメトキシ基、ペンタフルオロエトキシ基、パーフルオロブトキシ基、パーフルオロヘキシルオキシ基、パーフルオロオクチルオキシ基等が挙げられる。アルキルチオ基は、直鎖状でも分岐状でもよく、シクロアルキルチオ基であってもよい。アルキルチオ基の炭素数は、通常1~20である。アルキルチオ基の具体的としては、メチルチオ基、エチルチオ基、n-プロピルチオ基、イソプロピルチオ基、n-ブチルチオ基、イソブチルチオ基、sec-ブチルチオ基、tert-ブチルチオ基、n-ペンチルチオ基、n-ヘキシルチオ基、シクロヘキシルチオ基、n-ヘプチルチオ基、n-オクチルチオ基、2-エチルヘキシルチオ基、n-ノニルチオ基、n-デシルチオ基、3,7-ジメチルオクチルチオ基、n-ラウリルチオ基が挙げられる。前記アルキルチオ基中の水素原子はハロゲン原子で置換されていてもよい。ハロゲン原子で置換されたアルキルチオ基としては、トリフルオロメチルチオ基が挙げられる。アリール基は、その炭素数が通常6~60程度である。アリール基の具体例としては、フェニル基、C1~C12アルキルオキシフェニル基C1~C12アルキルは、炭素数1~12のアルキルであることを示す。C1~C12アルキルは、好ましくはC1~C8アルキルであり、より好ましくはC1~C6アルキルである。C1~C8アルキルは、炭素数1~8のアルキルであることを示し、C1~C6アルキルは、炭素数1~6のアルキルであることを示す。C1~C12アルキル、C1~C8アルキル及びC1~C6アルキルの具体例としては、上記アルキル基で説明し例示したものが挙げられる。以下も同様である。、C1~C12アルキルフェニル基、1-ナフチル基、2-ナフチル基、ペンタフルオロフェニル基が挙げられる。アリールオキシ基は、その炭素数が通常6~60程度であり、好ましくは6~48である。アリールオキシ基の具体例としては、フェノキシ基、C1~C12アルキルオキシフェノキシ基、C1~C12アルキルフェノキシ基、1-ナフチルオキシ基、2-ナフチルオキシ基、ペンタフルオロフェニルオキシ基が挙げられ、C1~C12アルキルオキシフェノキシ基、C1~C12アルキルフェノキシ基が好ましい。アリールチオ基は、その炭素数が通常6~60程度である。アリールチオ基の具体例としては、フェニルチオ基、C1~C12アルキルオキシフェニルチオ基、C1~C12アルキルフェニルチオ基、1-ナフチルチオ基、2-ナフチルチオ基、ペンタフルオロフェニルチオ基が挙げられる。アリールアルキル基は、その炭素数が通常7~60程度である。アリールアルキル基の具体例としては、フェニル-C1~C12アルキル基、C1~C12アルキルオキシフェニル-C1~C12アルキル基、C1~C12アルキルフェニル-C1~C12アルキル基、1-ナフチル-C1~C12アルキル基、2-ナフチル-C1~C12アルキル基が挙げられる。アリールアルキルオキシ基は、その炭素数が通常7~60程度である。アリールアルキルオキシ基の具体例としては、フェニル-C1~C12アルキルオキシ基、C1~C12アルキルオキシフェニル-C1~C12アルキルオキシ基、C1~C12アルキルフェニル-C1~C12アルキルオキシ基、1-ナフチル-C1~C12アルキルオキシ基、2-ナフチル-C1~C12アルキルオキシ基が挙げられる。アリールアルキルチオ基は、その炭素数が通常7~60程度である。アリールアルキルチオ基の具体例としては、フェニル-C1~C12アルキルチオ基、C1~C12アルキルオキシフェニル-C1~C12アルキルチオ基、C1~C12アルキルフェニル-C1~C12アルキルチオ基、1-ナフチル-C1~C12アルキルチオ基、2-ナフチル-C1~C12アルキルチオ基が挙げられる。ヘテロアリール基としては、フラニル基、チエニル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、チアゾリル基、イソチアゾリル基、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、フラザニル基、ピリジル基、ピラジニル基、ピリミジニル基、ピリダジニル基、イソキノリル基、キノリニル基が挙げられる。本発明に用いることができる共役高分子化合物は、電荷輸送性の観点からは、式1で表される繰り返し単位、及び、式2で表される繰り返し単位からなる群から選ばれる1種以上の繰り返し単位を有することが好ましい。12式中、R1、R2、R3、R4、R5、R6、R7、R8、R9及びR10は、同一又は相異なり、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基又はヘテロアリール基を表す。式1及び式2中、R1~R10で表されるアルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、ヘテロアリール基の具体例は、前述と同じである。前記高分子化合物は、膜形成能、溶剤への溶解性の観点からは、ポリスチレン換算の重量平均分子量が1×103~1×107であることが好ましく、1×103~1×106であることがより好ましい。本発明の有機光電変換素子が含有する活性層中に含まれる高分子化合物は、一種類であっても二種類以上であってもよい。前記高分子化合物は、用いる重合反応に適した官能基を有する単量体を合成した後に、必要に応じて、有機溶媒に溶解させ、例えば、アルカリや適当な触媒、配位子を用いた公知のアリールカップリング等の重合方法により重合することにより製造することができる。本発明の有機光電変換素子が有する活性層には、さらに電子受容性化合物が含まれていてもよい。電子受容性化合物としては、例えば、オキサジアゾール誘導体、アントラキノジメタン及びその誘導体、ベンゾキノン及びその誘導体、ナフトキノン及びその誘導体、アントラキノン及びその誘導体、テトラシアノアントラキノジメタン及びその誘導体、フルオレノン誘導体、ジフェニルジシアノエチレン及びその誘導体、ジフェノキノン誘導体、8-ヒドロキシキノリン及びその誘導体の金属錯体、C60等のフラーレン類及びその誘導体、カーボンナノチューブ、2、9-ジメチル-4、7-ジフェニル-1、10-フェナントロリン等のフェナントロリン誘導体等が挙げられ、とりわけフラーレン類及びその誘導体が好ましい。フラーレン誘導体は、フラーレンの少なくとも一部が修飾された化合物を表す。フラーレンの例としては、C60フラーレン、C70フラーレン、C76フラーレン、C78フラーレン、C84フラーレンなどが挙げられる。フラーレン誘導体としては、例えば、式3で表される化合物、式4で表される化合物、式5で表される化合物、式6で表される化合物が挙げられる。3456式3~6中、Raは、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基又はエステル構造を有する基である。複数個あるRaは、同一であっても相異なってもよい。Rbはアルキル基又はアリール基を表す。複数個あるRbは、同一であっても相異なってもよい。Raで表されるアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基の具体例は、前述と同じである。Rbで表されるアルキル基、アリール基の具体例は、前述と同じである。Raで表されるエステル構造を有する基は、例えば、式7で表される基が挙げられる。7式中、u1は、1~6の整数を表す、u2は、0~6の整数を表す、Rcは、アルキル基、アリール基又はヘテロアリール基を表す。Rcで表されるアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基の具体例は、前述と同じである。フラーレン、フラーレン誘導体の例としてはC60、C70、C76、C78、C84及びその誘導体が挙げられる。C60フラーレンの誘導体、C70フラーレンの誘導体としては、以下の化合物が挙げられる。また、フラーレン誘導体の例としては、[5,6]-フェニルC61ブチリックアシッドメチルエステル[5,6]-PCBM、6,6フェニル-C61酪酸メチルエステルC60PCBM、[6,6]-PhenylC61butyricacidmethylester、[6,6]フェニル-C71酪酸メチルエステルC70PCBM、[6,6]-PhenylC71butyricacidmethylester、[6,6]フェニル-C85酪酸メチルエステルC84PCBM、[6,6]-PhenylC85butyricacidmethylester、[6,6]チェニル-C61酪酸メチルエステル[6,6]-ThienylC61butyricacidmethylesterなどが挙げられる。活性層に電子受容性化合物が含まれる場合、活性層中の電子受容性化合物の量は、高分子化合物の重量を100重量部とすると、1~10000重量部であることが好ましく、10~2000重量部であることがより好ましい。本発明の有機光電変換素子が含有する活性層には、さらに電子供与性化合物が含まれていてもよい。該電子供与性化合物としては、例えば、ピラゾリン誘導体、アリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、トリフェニルジアミン誘導体、オリゴチオフェン及びその誘導体が挙げられる。活性層中に電子供与性化合物が含まれる場合、活性層中の該電子供与性化合物の量は、高分子化合物の重量を100重量部とすると、1~100000重量部であることが好ましく、10~1000重量部であることがより好ましい。本発明の有機光電変換素子が含有する活性層には、電荷輸送性及び電荷注入性を損なわない範囲で、共高分子化合物、電子供与性化合物、電子受容性化合物以外の成分を含んでいてもよい。<活性層の製造方法>本発明の有機光電変換素子に含まれる活性層は、例えば、共役高分子化合物を用いて製造することができる。活性層中に、さらに電子受容性化合物を含む場合は、共役高分子化合物と電子受容性化合物とを含む組成物を用いて活性層を製造することができる。また、活性層中に、さらに電子供与性化合物を含む場合は、共役高分子化合物と電子供与性化合物とを含む組成物を用いて活性層を製造することができる。前記組成物中に電子受容性化合物が含まれる場合、組成物中の電子受容性化合物の量は、共役高分子化合物の重量を100重量部とすると、1~10000重量部であることが好ましく、10~2000重量部であることがより好ましい。組成物中に電子供与性化合物が含まれる場合、組成物中の電子供与性化合物の量は、共役高分子化合物の重量を100重量部とすると、1~100000重量部であることが好ましく、10~1000重量部であることがより好ましい。活性層の製造方法は、特に制限されず、例えば、前記組成物と溶媒とを含む溶液を一方の電極上に塗布して成膜する方法が挙げられるが、真空蒸着法により薄膜を形成してもよい。溶液からの成膜に用いる溶媒は、共役高分子化合物を溶解させるものであれば特に制限はない。この溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、デカリン、ビシクロヘキシル、n-ブチルベンゼン、sec-ブチルベゼン、t-ブチルベンゼン等の不飽和炭化水素溶媒、四塩化炭素、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロブタン、ブロモブタン、クロロ硫黄ペンタン、ブロモペンタン、クロロヘキサン、ブロモヘキサン、クロロシクロヘキサン、ブロモシクロヘキサン等のハロゲン化飽和炭化水素溶媒、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン等のハロゲン化不飽和炭化水素溶媒、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン等のエーテル類溶媒等が挙げられる。本発明において、前記溶媒に0.1重量以上溶解しうる共役高分子化合物を用いることが好ましい。溶液からの成膜には、スピンコート法、キャスティング法、マイクログラビアコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ワイアーバーコート法、ディップコート法、スプレーコート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法、インクジェット印刷法、ディスペンサー印刷法、ノズルコート法、キャピラリーコート法等の塗布法を用いることができ、スピンコート法、フレキソ印刷法、インクジェット印刷法、ディスペンサー印刷法が好ましい。本発明の有機光電変換素子の具体例としては、以下の1.~5.の有機光電変換素子が挙げられる。これらの有機光電変換素子において、一方の電極がアルカリ土類金属からなる層とフッ化リチウムからなる層とが積層した構造を含み、高分子化合物を含有する活性層の膜厚は200nm以上である。1.一対の電極と、該電極間に高分子化合物を含有する第一の活性層と、該第一の有機層に隣接して設けられた電子供与性化合物を含有する第二の活性層とを有する有機光電変換素子;2.一対の電極と、該電極間に電子受容性化合物を含有する第一の活性層と、該第一の有機層に隣接して設けられた高分子化合物を含有する第二の活性層とを有する有機光電変換素子;3.一対の電極と、該電極間に高分子化合物と電子供与性化合物とを含有する活性層とを有する有機光電変換素子;4.一対の電極と、該電極間に高分子化合物と電子受容性化合物とを含有する活性層とを有する有機光電変換素子;5.一対の電極と、該電極間に高分子化合物と電子受容性化合物とを含有する活性層とを有する有機光電変換素子であって、該電子受容性化合物がフラーレン誘導体である有機光電変換素子また、前記5.の有機光電変換素子では、活性層中におけるフラーレン誘導体の重量が、高分子化合物の重量を100重量部とすると、10~1000重量部であることが好ましく、50~500重量部であることがより好ましい。本発明の有機光電変換素子としては、前記3.、前記4.又は前記5.の有機光電変換素子が好ましく、ヘテロ接合界面を多く含むという観点からは、前記5.の有機光電変換素子がより好ましい。本発明の有機光電変換素子は、少なくとも一方の電極と活性層との間に付加的な層を有していてもよい。該付加的な層としては、例えば、ホール又は電子を輸送する電荷輸送層、バッファ層が挙げられる。本発明の有機光電変換素子は、通常、基板上に形成される。該基板は、電極を形成し、有機物の層を形成する際に化学的に変化しないものであればよい。基板の材料としては、例えば、ガラス、プラスチック、高分子フィルム、シリコンが挙げられる。不透明な基板を用いる場合は、基板の反対側の電極即ち、基板から遠い方の電極が透明又は半透明であることが好ましい。前記付加的な層としての電荷輸送層、即ち、ホール輸送層、電子輸送層に用いられる材料としては、前述の電子供与性化合物、電子受容性化合物を用いることができる。付加的な層としてのバッファ層に用いられる材料としては、ナトリウムのハロゲン化物若しくは酸化物、カリウムのハロゲン化物若しくは酸化物、セシウムのハロゲン化物若しくは酸化物、アルカリ土類金属のハロゲン化物若しくは酸化物が挙げられる。また、酸化チタン等無機半導体の微粒子を用いることもできる。<素子の用途>有機光電変換素子は、透明又は半透明の電極から太陽光等の光を照射することにより、電極間に光起電力が発生し、有機薄膜太陽電池として動作させることができる。有機薄膜太陽電池を複数集積することにより有機薄膜太陽電池モジュールとして用いることもできる。また、電極間に電圧を印加した状態で、透明又は半透明の電極から光を照射することにより、光電流が流れ、有機光センサーとして動作させることができる。有機光センサーを複数集積することにより有機イメージセンサーとして用いることもできる。以下、本発明をさらに詳細に説明するために実施例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。分子量の測定方法以下の実施例において、共役高分子化合物の分子量は、GPCラボラトリー製GPCPL-GPC2000により、求めた。共役高分子化合物の濃度が約1重量となるように、共役高分子化合物をo-ジクロロベンゼンに溶解させ、得られた溶液をGPCに注入した。GPCの移動相にはo-ジクロロベンゼンを用い、測定温度140°Cで、1mL/分の流速で流した。GPCのカラムは、PLGEL10μmMIXED-BPLラボラトリー製を3本直列で繋げた。合成例1共役高分子化合物1の合成フラスコ内の気体をアルゴンで置換した2Lの四つ口フラスコに、化合物Cを7.928g16.72mmol、化合物Dを13.00g17.60mmol、メチルトリオクチルアンモニウムクロライド商品名:aliquat336登録商標、Aldrich製、CH3N7CH33Cl、density0884gml、25°Cを4.979g、及び、トルエンを405mL入れ、撹拌しながら系内を30分間アルゴンでバブリングした。反応液にジクロロビストリフェニルホスフィンパラジウムIIを0.02g加え、105°Cに昇温し、撹拌しながら2mol/Lの炭酸ナトリウム水溶液を42.2mL滴下した。滴下終了後5時間反応させ、フェニルボロン酸を2.6g、及び、トルエンを1.8mL加え、105°Cで16時間撹拌した。その後、反応液にトルエンを700mL、及び、7.5重量のジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム三水和物の水溶液を200mL加え、85°Cで3時間撹拌した。反応液の水層を除去後、有機層を60°Cのイオン交換水300mLで2回、60°Cの3重量酢酸300mLで1回、さらに60°Cのイオン交換水300mLで3回洗浄した。有機層を、セライト、アルミナ、及び、シリカを充填したカラムに通し、熱トルエン800mLでカラムを洗浄した。得られた溶液を700mLまで濃縮し、濃縮した溶液を2Lのメタノールに加え、重合体を再沈殿させた。重合体をろ過して回収し、500mLのメタノール、アセトン、及び、メタノールで重合体を洗浄した。洗浄後の重合体を50°Cで一晩真空乾燥することにより、下記式:で表されるペンタチエニル-フルオレンコポリマー以下、共役高分子化合物1というを12.21g得た。共役高分子化合物1のポリスチレン換算の数平均分子量は5.4×104であり、ポリスチレン換算の重量平均分子量は1.1×105であった。合成例2共役高分子化合物2の合成EF反応容器に、単量体Eを14.172g24.0mmol、単量体Fを13.746g30.0mmol、メチルトリオクチルアンモニウムクロライドを6.75g、酢酸パラジウムIIを62.6mg、トリス2-メトキシフェニルホスフィンを338mg入れ、反応容器内の気体をアルゴンガスで十分置換した。この反応容器に、予めアルゴンガスでバブリングして脱気したトルエンを600g加えた。次に、得られた溶液に、予めアルゴンガスでバブリングして脱気した16.7重量の炭酸ナトリウム水溶液を150ml滴下した後、溶媒が還流する温度に昇温し、8時間還流した。なお、反応はアルゴンガス雰囲気下で行った。次に、得られた反応溶液を冷却した後、この反応溶液に、3.0gのフェニルホウ酸と7.0mLのテトラヒドロフランとを混合して得られた混合溶液を加え、9時間還流した。なお、反応は、アルゴンガス雰囲気下で行った。反応終了後、得られた反応溶液を冷却した後、反応溶液を静置し、分液したトルエン層を回収した。次いで、得られたトルエン層をメタノール中に注ぎ込み、固体を再沈させ、生成した沈殿を回収した。この沈殿を減圧乾燥した後、クロロホルムに溶解させた。次に、得られたクロロホルム溶液を濾過し、不溶物を除去した後、該クロロホルム溶液を、アルミナカラムに通して精製した。次に、得られたクロロホルム溶液を減圧濃縮した後、メタノール中に注ぎ込み、固体を再沈させ、生成した沈殿を回収した。この沈殿をメタノールで洗浄した後、減圧乾燥して、重合体を14.8g得た。以下、この重合体を共役高分子化合物2という。共役高分子化合物2のポリスチレン換算の重量平均分子量は2.8×104であり、ポリスチレン換算の数平均分子量は8.3×103であった。実施例1有機薄膜太陽電池の作製、評価共役高分子化合物1を0.5重量の濃度でo-ジクロロベンゼンに溶解させ、溶液を得た。その後、共役高分子化合物1の重量に対して1倍重量の化合物Gを該溶液に混合し、さらに、電子受容体として共役高分子化合物1の重量に対して10倍重量のC70PCBMを溶液に混合した。ついで、得られた溶液を孔径1.0μmのテフロン登録商標フィルターで濾過し、塗布溶液を作製した。GトリスフェノールPA本州化学製スパッタ法により150nmの厚みでITO膜を付けたガラス基板をオゾンUV処理して表面処理を行った。次に、前記塗布溶液をスピンコートによりITO膜上に塗布し、有機薄膜太陽電池の活性層を得た。活性層の膜厚は、約470nmであった。その後、真空蒸着機により、該活性層上にフッ化リチウムを4nmの厚さで蒸着し、次いで、Caを4nmの厚さで蒸着し、次いで、Alを100nmの厚さで蒸着した。蒸着のときの真空度は、すべて1~9×103Paであった。また、得られた有機薄膜太陽電池の形状は、2mm×2mmの正方形であった。得られた有機薄膜太陽電池の短絡電流密度、開放端電圧、フィルファクター、光電変換効率は、ソーラシミュレーターを用いて一定の光を照射し、発生する電流と電圧を測定して求めた。結果を表1に示す。実施例2有機薄膜太陽電池の作製、評価共役高分子化合物2を1重量の濃度でo-ジクロロベンゼンに溶解させ、溶液を得た。その後、共役高分子化合物2の重量に対して5倍重量のC70PCBMを該溶液に混合した。ついで、得られた溶液を孔径1.0μmのテフロン登録商標フィルターで濾過し、塗布溶液を作製した。スパッタ法により150nmの厚みでITO膜を付けたガラス基板をオゾンUV処理して表面処理を行った。次に、前記塗布溶液をスピンコートによりITO膜上に塗布し、有機薄膜太陽電池の活性層を得た。活性層の膜厚は、約400nmであった。その後、真空蒸着機により、該活性層上にフッ化リチウムを4nmの厚さで蒸着し、次いで、Baを4nmの厚さで蒸着し、次いで、Alを100nmの厚さで蒸着した。蒸着のときの真空度は、すべて1~9×103Paであった。また、得られた有機薄膜太陽電池の形状は、2mm×2mmの正方形であった。得られた有機薄膜太陽電池の短絡電流密度、開放端電圧、フィルファクター、光電変換効率は、ソーラシミュレーターを用いて一定の光を照射し、発生する電流と電圧を測定して求めた。結果を表1に示す。比較例1有機薄膜太陽電池の作製、評価Caを蒸着しない以外は実施例1と同様の方法で有機薄膜太陽電池を作製し、有機薄膜太陽電池の短絡電流密度、開放端電圧、フィルファクター、光電変換効率を求めた。測定結果を表1に示す。比較例2有機薄膜太陽電池の作製、評価Baを蒸着しない以外は実施例2と同様の方法で有機薄膜太陽電池を作製し、有機薄膜太陽電池の短絡電流密度、開放端電圧、フィルファクター、光電変換効率を求めた。測定結果を表1に示す。比較例3有機薄膜太陽電池の作製、評価フッ化リチウムを蒸着しない以外は実施例2と同様の方法で有機薄膜太陽電池を作製し、有機薄膜太陽電池の短絡電流密度、開放端電圧、フィルファクター、光電変換効率を求めた。測定結果を表1に示す。比較例4有機薄膜太陽電池の作製、評価フッ化リチウムの代わりにフッ化ナトリウムを蒸着した以外は実施例2と同様の方法で有機薄膜太陽電池を作製し、有機薄膜太陽電池の短絡電流密度、開放端電圧、フィルファクター、光電変換効率を求めた。測定結果を表1に示す。実施例3有機薄膜太陽電池の作製、評価活性層の膜厚を約280nmにした以外は実施例1と同様の方法で有機薄膜太陽電池を作製し、有機薄膜太陽電池の短絡電流密度、開放端電圧、フィルファクター、光電変換効率を求めた。測定結果を表1に示す。実施例4有機薄膜太陽電池の作製、評価活性層の膜厚を約360nmにした以外は実施例1と同様の方法で有機薄膜太陽電池を作製し、有機薄膜太陽電池の短絡電流密度、開放端電圧、フィルファクター、光電変換効率を求めた。測定結果を表1に示す。実施例5有機薄膜太陽電池の作製、評価活性層の膜厚を約600nmにした以外は実施例1と同様の方法で有機薄膜太陽電池を作製し、有機薄膜太陽電池の短絡電流密度、開放端電圧、フィルファクター、光電変換効率を求めた。測定結果を表1に示す。比較例5有機薄膜太陽電池の作製、評価活性層の膜厚を約360nmにした以外は比較例1と同様の方法で有機薄膜太陽電池を作製し、有機薄膜太陽電池の短絡電流密度、開放端電圧、フィルファクター、光電変換効率を求めた。測定結果を表1に示す。表1"