外周面に環状のフランジ部が形成されたパイプが挿入される円形状の開口部が形成されたコネクタ本体と、前記コネクタ本体に設けられ、前記パイプのフランジ部が前記開口部を通過可能な待機位置と、前記開口部の径方向へ移動し前記パイプが連結される連結位置と、の間を移動するロック部材と、前記ロック部材に設けられ、前記待機位置で前記ロック部材を前記コネクタ本体にロックするロック手段と、前記ロック部材に設けられ、前記開口部内へ張出し、前記パイプの挿入時に前記フランジ部が当接すると外側へ押し広げられて前記ロック手段による前記ロック部材のロック状態を解除すると共に、復元して前記フランジ部の外周面に沿って回り込み、前記ロック部材を前記連結位置へ移動させる付勢手段と、前記ロック部材に設けられ、前記ロック状態が解除されると、前記フランジ部に当接し、前記ロック部材の前記連結位置への移動を阻止すると共に、前記パイプがさらに挿入され、前記フランジ部との当接が解除されると前記ロック部材とともに前記連結位置へ移動し、前記フランジ部よりもパイプの挿入方向反対側に位置し、前記パイプの軸方向から見たとき前記フランジ部と重なる検知ストッパと、を有するコネクタ。前記付勢手段は、前記コネクタ本体の外側から前記開口部内へ張出す弾性片であり、前記ロック部材の待機位置で、前記開口部へ挿入されたパイプの軸線を越えた位置で前記パイプに当接する請求項1に記載のコネクタ。前記ロック手段は、前記弾性片と平行に延出する脚片と、前記脚片の端部に設けられ前記弾性片の外側に位置し前記弾性片が当接して押圧される押圧部と、前記脚片の端部に設けられ、前記待機位置及び前記連結位置で前記コネクタ本体に形成された被係合部と係合する係合部と、を有する請求項2に記載のコネクタ。しかしながら、この特許文献1では、ロック部材に、パイプのフランジ部と摺動する付勢手段と、付勢手段によって押し広げられ、待機位置でのロックが解除されるロック手段と、連結位置へ移動した際に、パイプの抜けを防止するストッパと、を備えている。そして、パイプが挿入されると付勢手段が開き、ロック手段を押し広げることで、ロック部材が連結位置へ移動し、ストッパがパイプの抜けを防止するようになっている。即ち、パイプのフランジ部がストッパの位置を通過した後に、ロック手段によるロック部材のロック状態を解除し、ロック部材を連結位置へ移動する構成となっている。このため、ロック部材を確実に連結位置へ移動させるために必要となる付勢手段、ロック手段、ストッパの各寸法公差が累積される。その結果、パイプの連結状態においてパイプの挿入方向に大きなガタが発生する。本発明は上記事実を考慮し、パイプをコネクタへ挿入するだけで、コネクタにパイプが連結されると共に、パイプの連結状態において、パイプの挿入方向のガタを少なくすることができるコネクタを提供することを課題とする。請求項1に記載のコネクタは、外周面に環状のフランジ部が形成されたパイプが挿入される円形状の開口部が形成されたコネクタ本体と、前記コネクタ本体に設けられ、前記パイプのフランジ部が前記開口部を通過可能な待機位置と、前記開口部の径方向へ移動し前記パイプが連結される連結位置と、の間を移動するロック部材と、前記ロック部材に設けられ、前記待機位置で前記ロック部材を前記コネクタ本体にロックするロック手段と、前記ロック部材に設けられ、前記開口部内へ張出し、前記パイプの挿入時に前記フランジ部が当接すると外側へ押し広げられて前記ロック手段による前記ロック部材のロック状態を解除すると共に、復元して前記フランジ部の外周面に沿って回り込み、前記ロック部材を前記連結位置へ移動させる付勢手段と、前記ロック部材に設けられ、前記ロック状態が解除されると、前記フランジ部に当接し、前記ロック部材の前記連結位置への移動を阻止すると共に、前記パイプがさらに挿入され、前記フランジ部との当接が解除されると前記ロック部材とともに前記連結位置へ移動し、前記フランジ部よりもパイプの挿入方向反対側に位置し、前記パイプの軸方向から見たとき前記フランジ部と重なる検知ストッパと、を有する。請求項1に記載の発明では、コネクタが円形状の開口部が形成されたコネクタ本体を備えており、開口部内には外周面に環状のフランジ部が形成されたパイプが挿入される。また、コネクタ本体にはロック部材が設けられており、ロック部材は、パイプのフランジ部が開口部を通過可能な待機位置と、開口部の径方向へ移動しパイプが連結される連結位置と、の間を移動する。このロック部材には、ロック手段及び付勢手段が設けられており、ロック手段は、待機位置でロック部材をコネクタ本体にロックする。また、付勢手段は、コネクタ本体の開口部内へ張出しており、パイプの挿入時にフランジ部が当接すると外側へ押し広げられてロック手段によるロック部材のロック状態を解除する。これにより、付勢手段は復元してパイプのフランジ部の外周面に沿って回り込み、ロック部材を連結位置へ移動させようとする。なお、ここでの復元とは、付勢手段に付勢力が全て開放され付勢手段が自然状態となる場合以外に、付勢手段に該付勢力が僅かに残されている場合も含まれる。一方、ロック部材には、検知ストッパが設けられており、検知ストッパは、ロック手段によるロック部材のロック状態が解除されると、パイプのフランジ部に当接し、ロック部材の連結位置への移動を阻止する。このため、パイプがさらに挿入され、検知ストッパとフランジ部との当接が解除されることで、検知ストッパはロック部材とともに連結位置へ移動可能となる。そして、ロック部材が連結位置へ移動すると、検知ストッパがフランジ部よりもパイプの挿入方向反対側に位置し、パイプの軸方向から見たときフランジ部と重なる。このため、コネクタにパイプが連結された状態で、パイプの挿入方向反対側へ向かう移動が阻止される。つまり、パイプのフランジ部が検知ストッパの位置を通過した瞬間に、すでにロック状態が解除されているロック部材が自動的に待機位置から連結位置へ移動し、連結状態になる。このため、パイプのフランジ部が検知ストッパの位置を通過した後に、ロック手段によるロック部材のロック状態を解除し、ロック部材を連結位置へ移動する従来の構成に比べて、パイプの連結状態において、パイプの挿入方向のガタを少なくすることができる。また、コネクタの開口部内へパイプを挿入するだけで、パイプがコネクタに連結される、いわゆるワンタッチ式であるため、パイプの連結操作が簡単であり、作業者がロック部材を手で移動させる必要がないため、作業性が良い。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のコネクタにおいて、前記付勢手段は、前記コネクタ本体の外側から前記開口部内へ張出す弾性片であり、前記ロック部材の待機位置で、前記開口部へ挿入されたパイプの軸線を越えた位置で前記パイプに当接する。請求項2に記載の発明では、パイプが挿入されていない状態でロック部材は、待機位置となっている。また、ロック部材の待機位置でパイプを挿入すると、付勢手段はパイプの軸線を越えた位置でパイプに当接し外側へ押し広げられ、付勢手段には付勢力が蓄積される。このため、ロック手段のロック状態が解除されると、付勢手段はこの付勢力を開放しながら復元してパイプのフランジ部の外周面に沿って回り込む。これにより、ロック部材を連結位置方向へ移動可能にすることができる。このため、パイプのフランジ部が検知ストッパの位置を通過した瞬間に、ロック部材は自動的に連結位置へ移動する。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載のコネクタにおいて、前記ロック手段は、前記弾性片と平行に延出する脚片と、前記脚片の端部に設けられ前記弾性片の外側に位置し前記弾性片が当接して押圧される押圧部と、前記脚片の端部に設けられ、前記待機位置及び前記連結位置で前記コネクタ本体に形成された被係合部と係合する係合部と、を有する。請求項3に記載の発明では、ロック手段には、弾性片と平行に延出する脚片が備えられており、脚片の端部には押圧部及び係合部が設けられている。押圧部は、弾性片の外側に位置し、弾性片が当接して押圧される。また、パイプのフランジ部が当接すると弾性片が外側へ押し広げられるが、このとき、弾性片が押圧部に当接して押圧し押圧部を介して脚片を外側へ押し広げる。一方、係合部は、ロック部材の待機位置及び連結位置でコネクタ本体に形成された被係合部と係合して、ロック部材をロック状態にするが、押圧部によって脚片が外側へ押し広げられると、係合部と被係合部との係合状態が解除され、ロック部材のロック状態が解除される。請求項1に記載の本発明は、上記構成としたので、パイプをコネクタへ挿入するだけで、コネクタにパイプが連結されると共に、パイプの連結状態において、パイプの挿入方向のガタを少なくすることができる。請求項2に記載の本発明は、上記構成としたので、ロック部材を確実に連結位置へ移動することができる。請求項3に記載の本発明は、上記構成としたので、ロック部材のロック及びロック解除を確実に行うことができる。第1実施形態本発明の第1実施形態に係るコネクタについて図1~図8に従って説明する。図1に示す本実施形態のコネクタ10は、例えば、車両のエンジンルーム内の冷却水配管締結用に用いられ、金属製のパイプ12が連結されると共に樹脂製のチューブ13が装着されるようになっている。なお、説明の便宜上、図1及び図2で示す矢印UPをコネクタ10の上方向として説明する。コネクタの構成図1に示すように、コネクタ10は、略円筒状を成すコネクタ本体としてのハウジング14と、ハウジング14の外周に装着される略逆U字状のロック部材16と、を備えている。ハウジング14の一端側には、ロック部材16が移動可能に装着されると共にパイプ12が連結される連結部18が設けられており、ハウジング14の他端側には、チューブ13が挿入される挿入部20が設けられている。図8に示すように、挿入部20の先端部ハウジング14の他端部20Aにはテーパ部が形成されており、テーパ部の先端は図1に示すチューブ13よりも小径とされ、チューブ13が挿入しやすくなっている。挿入部20と連結部18の間には、挿入部20の外径寸法よりも大径の中径部24が設けられており、チューブ13の先端面が中径部24の端面に当接することで、チューブ13は移動が阻止されるようになっている。また、この状態で、図示はしないが専用クランプなどによってチューブ13を挿入部20に確実に固定できるようになっている。図1に示すように、連結部18は、一端側が略円筒状となっており、他端側は外形が略四角形状となっている。連結部18の一端側には、挿入部20に設けられた中径部24よりも大径の大径部26が設けられており、大径部26の内周面には、環状凹部図示省略が凹設されている。この環状凹部にはOリング30、32が嵌め込まれており、パイプ12が連結部18に連結されたとき、大径部26の内周面とパイプ12の外周面との間の隙間を埋めてシールするようになっている。なお、図示はしないが、Oリング30とOリング32の間に、断面が矩形状を成す環状のスペーサを配置して、Oリング30及びOリング32を圧縮し、パイプ12の外周面とのシーリング力を高めるようにしても良い。また、連結部18の他端側には、ハウジング14の軸線方向に沿って、ロック部36と装着部38とが設けられており、ロック部36が大径部26側に配置されている。装着部38にはロック部材16が装着可能とされ、ロック部36では装着されたロック部材16が所定の位置でロックされるようになっている。このため、ロック部36の側壁36Aには、側壁36Aの上部及び下部に直方体状の被係合部としての突設部40、42がそれぞれ突設されている。また、突設部40と突部42の間には、隙間44が設けられている。ロック部36の内周面には環状凹部図示省略が凹設されている。この環状凹部には環状のブッシュ48がロック部36の内周面から突出した状態で嵌め込み可能とされる。ブッシュ48の内径寸法は、パイプ12の外径寸法と略同一とされている。なお、ブッシュ48は、例えば、ポリアセタール、ナイロンなどで作られる。ハウジング14の一端部である装着部38には、円形状の開口部50がハウジング14の軸線方向に沿って形成されている。開口部50はブッシュ48の内径寸法よりも大径とされており、パイプ12の外周面に形成された環状のフランジ部12Aが挿入可能な大きさとされている。装着部38は、下壁部51と、上側両角部の架設部52とを残して左右の貫通孔54と上方の貫通孔56とが形成されている。一方、ロック部材16の中央に位置する基部16Aの内面からは、装着部38に形成された貫通孔56に対応して検知ストッパ64が垂下しており、ロック部材16は装着部38の上方から装着可能とされている。ロック部材16の基部16Aは、ハウジング14のロック部36の上壁36Bに形成された円弧部70と対向する略同一の曲率を有する円弧面72とされている。また、ロック部材16の連結位置では、ロック部材16の基部16Aがロック部36の上壁36Bに面接触可能となっている。図3に示すように、ロック部材16の基部16Aにおける長手方向の中央部の両縁には、連結部18におけるロック部36の上壁36Bと対面する位置に操作傾斜部74が突出形成されている。この操作傾斜部74には、ロック部材16の連結位置で、連結部18の上壁36Bから露出しており、マイナスドライバーや専用治具が挿入可能となっている。図5に示すように、検知ストッパ64の先端部64Aは、パイプ12の外径寸法と略同じ曲率半径を有する円弧とされており、パイプ12の外周面に当接可能としている。また、図8に示すように、ロック部材16の連結位置では、検知ストッパ64とブッシュ48の間に、ハウジング14の軸線方向で隙間が形成されるようになっており、この隙間内にパイプ12のフランジ部12Aが配置可能となっている。ブッシュ48の内径寸法及び検知ストッパ64の先端部の曲率半径は、パイプ12の外径寸法と略同一とされており、これらはパイプ12のフランジ部12Aの外径寸法よりも小径とされている。このため、フランジ部12Aがこの隙間内に配置された状態で、パイプ12の挿入方向図8の矢印B方向へ向かってパイプ12を見たとき、フランジ部12Aが検知ストッパ64で覆われた状態となる。即ち、検知ストッパ64とフランジ部12Aとが重なる。つまり、ブッシュ48及び検知ストッパ64によって、パイプ12は軸方向図8の矢印A方向及び矢印B方向の移動が阻止されるようになっている。図1に示すように、連結部18のロック部36及び装着部38の各端面の角部は、ロック部36の上壁36B、下壁部51及び架設部52の表面から外側へ突出しており、ロック部材16が装着部38に装着された状態で、それぞれロック部材16の幅方向の端面に当接可能となっている。このため、ロック部材16のハウジング14の軸線方向に沿った移動が阻止され、ロック部材16がガタ付かないようになっている。ロック部材16の基部16Aの長手方向の両端からは、弾性片付勢手段80及び係止片脚片78がそれぞれ平行に垂下している。係止片78はロック部36に対応して設けられており、弾性片80は装着部38に対応して設けられている。また、弾性片80と係止片78との間には、スリット82が設けられており、係止片78と弾性片80はそれぞれ弾性変形可能となっている。弾性片80は、その両端側が、互いに近接する方向へ向かって折れ曲がっており、装着部38の側壁に形成された貫通孔54を貫通し、ブッシュ48よりも内径側へ張出している。また、図4に示すように、係止片78の長手方向中央部の内側には、突起部61が設けられており、弾性片80が貫通孔54を貫通し、ロック部材16が装着部38に装着された状態で、架設部52に当接して、ロック部材16の上方向への移動を阻止するようになっている。図3に示すように、弾性片80の先端部には、略水平方向に沿って互いに近接する方向へ屈曲する当接部84が設けられている。これらの当接部84から弾性片80の延出方向中央部に架けて、開口部50側の端面は、パイプ12を連結部18の奥方へ案内するテーパ85となっている。図5に示すように、パイプ12がハウジング14の開口部50内へ挿入されると、パイプ12の外周面12Bが当接部84に当接し、当接部84を介して弾性片80が外側図5の矢印C方向へ押し広げられる。ここで、当接部84の位置は、挿入されたパイプ12の軸線12Cを越えた下方位置で接触するように設定されている。図4に示すように、係止片78の先端部には、内側方向に沿って延出した係合部としての係止部86が設けられている。この係止部86はハウジング14の連結部18のロック部36に設けられた突設部40と突設部42の間に設けられた隙間44内へ挿入可能となっている。図5に示すように、係止部86が隙間44内に配置され突設部42の上側面に当接した状態で、ロック部材16は下方向の移動が阻止されようになっている。この待機位置では、係止部86と突設部40図1参照の下側面との間には隙間が設けられているが、前述したように、ロック部材16が装着部38に装着された状態で、係止片78に設けられた突起部61が架設部52の下面に当接して、ロック部材16の上方向への移動が阻止されるようになっている。つまり、ロック部材16の待機位置では、ロック部材16は上下方向の移動が阻止されており、この待機位置では、パイプ12が開口部50内へ挿入可能となっている。図4に示すように、係止片78の先端部側には、弾性片80側に延出する押圧部としての押圧片90が設けられている。押圧片90は弾性片80との間に隙間を設けた状態で弾性片80の外側に配置されており、弾性片80が外側に押し広げられることで、押圧片90に接触するようになっている。図6に示すように、弾性片80がさらに押し広げられると、押圧片90を介して、係止片78が外側へ押し広げられる。このとき、弾性片80及び係止片78には、付勢力が蓄積された状態となる。また、係止片78が外側へ押し広げられると、係止片78の係止部86が突設部42に当接したロック部材16の待機位置でのロック状態が解除されるようになっている。ここで、前述したように、弾性片80の先端部に設けられた当接部84の位置は、挿入されたパイプ12の軸線12Cを越えた位置で接触するように設定されている。このため、ロック部材16の待機位置でのロック状態が解除されると、弾性片80及び係止片78は付勢力を開放しながら復元して、弾性片80の当接部84がパイプ12のフランジ部12Aの外周面に沿って回り込み、ロック部材16を連結位置方向図6の矢印D方向へ移動させようとする。しかしながら、図6に示すように、検知ストッパ64の先端部64Aがパイプ12のフランジ部12Aの外周部に当接することで、ロック部材16の連結位置への移動を阻止するようになっている。次に、図8に示すように、パイプ12がさらに挿入され、図8の矢印B方向へ移動して、フランジ部12Aが検知ストッパ64の位置を通過すると、検知ストッパ64の先端部64Aがフランジ部12Aから外れて、検知ストッパ64がロック部材16とともに連結位置へ移動するようになっている。このとき、図7に示すように、係止部86は突設部42の上面を乗り越え、突設部42の下側面に当たり、ロック部材16の上方への移動が阻止される。また、この状態では弾性片80及び係止片78の付勢力は開放されている。そして、係止部86が上方への移動を阻止されると略同時に、ロック部材16の基部16Aがロック部36の上壁36Bに当接して、ロック部材16の下方への移動が阻止される。つまり、この状態で、ロック部材16は上下方向の移動が阻止される連結位置となる。なお、本実施形態では、係止部86は、ロック部材16の待機位置で突設部40の上側面に当接し、ロック部材16の連結位置で突設部42の下側面に当接するようにしたが、ロック部材16の待機位置及び連結位置で、ロック部材16の移動を阻止することができれば良いためこれに限るものではない。例えば、突設部40、42に代えて、係止部86が係合又は係止可能な凹部を凹設しても良い。コネクタの作用効果次に、本実施形態に係るコネクタの作用効果について説明する。図2に示すように、コネクタ10のハウジング14の連結部18にパイプ12が挿入されていない待機位置では、ロック部材16の基部16Aと図1に示す連結部18の上壁36Bとの間に隙間が設けられている。また、待機位置では、ロック部材16の係止片78の先端部に設けられた係止部86が、ロック部36の突設部40と突設部42の間に設けられた隙間44に配置され突設部42の上側面に当接してロック部材16の下方向への移動が阻止される。また、弾性片80に設けられた突起部61が架設部52に当接して、ロック部材16の上方向への移動が阻止される。つまり、ロック部材16の待機位置では、ロック部材16は上下方向の移動が阻止されている。この状態で、図5に示すように、連結部18の開口部50内へパイプ12を挿入すると、パイプ12の外周面12Bが、弾性片80の先端部に設けられた当接部84に当接して、当接部84を介して弾性片80を外側へ押し広げる。さらに、パイプ12を連結部18の奥方へ移動させると、図6に示すように、パイプ12のフランジ部12Aが当接部84に当接して、当接部84をさらに外側へ押し広げる。これにより、弾性片80がさらに外側へ押し広げられ、弾性片80が押圧片90に当接して、押圧片90を介して係止片78が外側へ押し広げられる。これにより、ロック部材16の待機位置でのロック状態が解除され、ロック部材16は連結部18の下方向図6の矢印D方向に移動可能な状態となる。一方、当接部84は、挿入されたパイプ12の軸線を越えた位置で接触するように設定されており、係止片78及び弾性片80には付勢力が蓄積されている。このため、ロック部材16の待機位置でのロック状態が解除されると、弾性片80及び係止片78は付勢力を開放しながら復元する。これにより、弾性片80の当接部84はパイプ12のフランジ部12Aの外周面に沿って回り込み、ロック部材16を下方図6の矢印D方向へ移動させようとする。しかしながら、図6に示すように、検知ストッパ64の先端部64Aがパイプ12のフランジ部12Aの外周面に当接することで、ロック部材16の連結位置方向図6の矢印D方向への移動が阻止される。次に、図8に示すように、パイプ12がさらに挿入され、フランジ部12Aが検知ストッパ64の位置を通過すると、検知ストッパ64の先端部64Aがパイプ12のフランジ部12Aから外れる。検知ストッパ64の先端部64Aがパイプ12のフランジ部12Aから外れると、図7に示すように、検知ストッパ64はロック部材16とともに連結位置へ移動する。このとき、係止部86は突設部42の上面を乗り越え、突設部42の下側面に当接し、ロック部材16の上方への移動が阻止され、パイプ12がコネクタ10に連結される。このように、本実施形態のコネクタ10では、ロック部材16の待機位置において、パイプ12が挿入されると、ロック部材16が待機位置から連結位置へ移動する。このとき、検知ストッパ64の先端部64Aがパイプ12のフランジ部12Aの外周部に当接し、ロック部材16の連結位置への移動を阻止する。そして、パイプ12がさらに挿入され、フランジ部12Aが検知ストッパ64の位置を通過すると、検知ストッパ64がロック部材16とともに連結位置へ移動する。このため、本実施形態のコネクタ10では、従来のように、パイプのフランジ部がストッパの位置を通過した後に、ロック手段によるロック部材のロック状態を解除し、ロック部材を連結位置へ移動する構成となっていない。即ち、待機位置での係止片78のロック状態が解除されることで、ロック部材16が連結位置へ直接移動する従来の構成では、パイプ12のフランジ部12Aが検知ストッパ64の位置を確実に通過した後に、ロック状態を解除する必要がある。この結果、ロック解除時の検知ストッパ64とパイプ12のフランジ部12Aとの干渉を防止するために、弾性片80、係止片78、検知ストッパ64の寸法公差が累積される。一方、本実施形態では、パイプ12が挿入され、フランジ部12Aが検知ストッパ64の位置を通過した瞬間に、検知ストッパ64が連結位置へ移動するため、前記寸法公差が累積されない。この結果、図8に示すように、パイプ12の連結状態において、パイプ12の挿入方向のガタオーバーストロークGを少なくすることができる。また、パイプ12の過剰なオーバーストロークを無くすことができるため、パイプ12がこじられた際に抜け難くなり、振動負荷に対して強くなる。また、本実施形態では、コネクタ10の開口部50内にパイプ12を挿入するだけで、パイプ12がコネクタ10に連結される、いわゆるワンタッチ式であるため、パイプ12の連結操作が簡単であり、作業者がロック部材16を手で移動させる必要がないため、作業性が良く便利である。一方、コネクタ10からパイプ12を取り外す場合には、連結状態において、ロック部材16の中央部に設けられた操作傾斜部74内へマイナスドライバーや専用治具を挿入して、ロック部材16を上方へ持ち上げる。これにより、当接部84がパイプ12の外周面に沿って外側へ押し広げられ、当接部84を介して弾性片80が外側へ押し広げられて、弾性片80が押圧片90に当接し、押圧片90を介して係止片78を外側へ押し広げる。そして、係止片78の係止部86が突設部40を乗り越え、係止片78の係止部86のロック状態が解除される。このため、ロック部材16は、マイナスドライバーや専用治具によって、上方へ持ち上げた状態に保持される。そして、ロック部材16が上方へ持ち上げられた状態では、検知ストッパ64はフランジ部12Aと干渉しない位置へ移動しているため、パイプ12の取り外し方向への移動が可能となる。第2実施形態本発明の第2実施形態に係るコネクタについて図9及び図10に従って説明する。図9及び図10に示すように、本実施形態では、第1実施形態における突起部61に代えて、スリット100によって2分割された検知ストッパ64の各先端外側部に、互いに離間する方向に突出する爪部102が形成されている。そして、これらの爪部102がハウジング14の貫通孔56の周縁部に係合することで、ロック部材16の上方向への移動を阻止するようになっている。なお、本実施形態も第1実施形態と同様の作用効果を有する。その他の実施形態以上に於いては、本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかである。例えば、上記各実施形態では、図1に示すように、ロック部材16に設けられた係止片78に、押圧片90及び係止部86を設けたが、これに代えて、弾性片80によって外側へ押し広げられ、係止部86の待機位置でのロック状態が解除される構成であれば他の構成でもよい。このため、弾性片80及び係止片78は必ずしも2つ必要というものではなく、弾性片80及び係止片78が少なくとも1つあれば本発明による効果を得ることができる。また、係止片78の形状も特に上記の形状に限定されるものではない。また、本実施形態では、図1に示すハウジング14において、挿入部20と連結部18とが同軸上に設けられているが、ハウジング14を介してパイプ12及びチューブ13を接続させることができれば良いため、これに限るものではない。例えば、挿入部20と連結部18の間にエルボ部を接続し、エルボ部を介して挿入部20と連結部18とを直交させるようにしてもよい。このように、ハウジング14の形状を多様化させることで、パイプ12及びチューブ13の位置関係を考慮して、コネクタ10を使い分けることができる。