架線からの電力がパンタグラフ介して供給され、3次巻線に第1のタップ及び第2のタップを有する主変圧器と、前記主変圧器とパンタグラフ間に設けられる計器用変圧器と、前記計器用変圧器に設けられる電圧検知器の検知結果によって投入される前記主変圧器の給電用接触器と、前記給電用接触器と連動する前記計器用変圧器の補助接触器と、前記補助接触器が投入された場合、架線電圧を検知する電圧検知器と、前記主変圧器及び前記計器用変圧器の電圧検知結果が一致している場合に投入する開放接触器と、を有する交流電気車。架線からの電力がパンタグラフ介して供給され、3次巻線に接続される主変圧器と、前記主変圧器とパンタグラフ間に設けられる計器用変圧器と、前記計器用変圧器に設けられ、異なる電圧を検知する第1の電圧検知器と第2の電圧検知器と、前記第1の電圧検知器の検知結果によって投入される前記主変圧器の第1の給電用接触器と、前記第2の電圧検知器の検知結果によって投入される前記主変圧器の第2の給電用接触器と、前記第1の給電接触器の投入と連動する前記計器用変圧器の第1の補助接触器と、前記第2の給電接触器の投入と連動する前記計器用変圧器の第2の補助接触器と、前記第1の補助接触器または前記第2の補助接触器が投入された場合、架線で何津を前記補助接触器が投入された場合、架線電圧を検知する第3の電圧検知器と、前記第3の電圧検知器及び前記第1の電圧検知器または第2の電圧検知器の電圧検知結果が一致している場合に投入される開放接触器と、を有する交流電気車。しかしながら、上述した複電圧区間を走行する交流電気車において、タップによる切換の際には一旦電気車を停車させ、手動切換スイッチを扱うことを必要とした。そのため複電圧区間を走行する場合は操作ミスによる誤動作の恐れ、走行時間が長くなるといった問題が生じていた。本発明は上述した課題を解決するためになされたものであり、自動で車両側の切換を安全に行うことができる交流電気車を提供することを目的とする。実施形態の交流電気車は、架線からの電力がパンタグラフ介して供給され、3次巻線に第1のタップ及び第2のタップを有する主変圧器と、主変圧器とパンタグラフ間に設けられる計器用変圧器と、計器用変圧器に設けられる電圧検知器の検知結果によって投入される主変圧器の給電用接触器と、給電用接触器と連動する計器用変圧器の補助接触器と、補助接触器が投入された場合、架線電圧を検知する電圧検知器と、主変圧器及び計器用変圧器の電圧検知結果が一致している場合に投入する開放接触器を有している。以下、実施形態の電気車を図面を参照して説明する。第1の実施形態第1の実施形態について図を参照し、詳細に説明する。図1は、第1の実施形態の複電圧区間を示す全体図である。図1のa地点からb地点は、変電所200が電力供給を行う架線電圧20kVの第1区間である。b地点からc地点、c地点からd地点は、変電所300が電力供給を行う架線電圧25kVの第2区間と第3区間である。交流電気車100が第1区間から第3区間を走行する場合、架線電圧20kVの第1区間から25kVの第2区間へ差し掛かる地点bで、交流電気車1は架線電圧の切換が必要となる。図2は第1の実施形態の交流電気車における機器構成を示す図である。なお本図では本発明と直接関係のない機器は省略した。構成架線電圧の集電装置であるパンタグラフ1が最上段に位置しており、以下高速度遮断器2を介して主変圧器3が接続されている。主変圧器3の3次巻線にはそれぞれ第1のタップ5a、第2のタップ5bを介して第1の給電接触器8a、第2の給電接触器8bが並列に接続されている。第1の給電接触器8a、第2の給電接触器8bは開放接触器12が直列に接続され、開放接触器12と補機または補助電源装置13が直列に接続されている。また、パンタグラフ1と高速度遮断器2の間には計器用変圧器4が接続される。計器用変圧器4の2次巻線側には並列に接続された第1の給電接触器の補助接点9a、第2の給電接触器の補助接点9bが接続され、第1の給電接触器の補助接点9a、第2の給電接触器の補助接点9bと第3の電圧検知器10が直列に接続される。また、第1の給電接触器の補助接点9a、第2の給電接触器の補助接点9b、第3の電圧検知器10は、並列に接続された第1の電圧検知器6a、第2の電圧検知器6bと並列に接続される。第1の電圧検出器6aは架線電圧が20kVのとき電圧検出が可能な電圧検出器で、第2の電圧検出器6bは架線電圧が25kVのとき電圧検出が可能な電圧検出器である。また、第1の給電接触器コイル7aが接続され、電圧検知器6bに第2の給電接触器コイル7bが接続され、第3の電圧検知器10に開放接触器コイル11が接続される。また、制御ユニット101は比較部102と故障判定部103を有しており、主変圧器3と計器用変圧器4とそれぞれつながっている。作用図1の交流電気車100が20kVの第1区間aからb間を走行すると、第1の電圧検知器6aで電圧を検知するS0。第1の電圧検知器6aで電圧を検知した場合、第1の給電接触器コイル7aが励磁されるS1。またそれと同時に制御ユニット101の比較部102に電圧検知結果が入力される。第1の給電接触器コイル7aが励磁されると、第1の給電セ接触器コイル7aと連動している第1の給電接触器8aが投入されるS2。第1の給電接触器8aが投入されると、連動して第1の給電接触器の補助接点9aが投入されるS3。補助接点9aが投入されると計測用変圧器4の第3の電圧検知器10で架線電圧を検知することが可能となる。第3の電圧検知器10の電圧検知結果は制御ユニット101の比較部102に入力される。比較部102では、第3の電圧検知器10で検知した電圧がS2、S3での投入結果第1区間を走行しているため20kVと一致しているか判断するS4。一致している場合、制御ユニット101からの投入指令が出力することにより、開放接触器コイル11が励磁されS5、開放接触器12が投入されるS6。開放接触器12が投入されることで、補機または補助電源装置13が印加され稼動可能な状態となり、補機または補助電源装置13が再起動するS7。補機または補助電源装置13が再起動すると、交流電気車100の力行が再開となるS8。また不一致の場合、比較部102から故障結果を故障判定部103に出力される。故障判定部103では、第1の給電接触器8aの誤投入であるか判断するS9。例えば、第3の電圧検出器10で検出される電圧値が25kVであるならば、第1の給電接触器8aが誤投入されたと判断される。誤投入と判断された場合、故障判定部103は、第1の給電接触器8aを開放しS10、代わりに第2の給電接触器8bを投入するS11。また、第1の給電接触器8aの誤投入ではなく、第3の電圧検知器10で検出される電圧値が25kVや20kVよりも乖離した値であると故障判定部103で判断した場合、一時的な架線電圧の上昇が不一致の理由であると判断される。そのため、真空遮断器2一旦開放しS12、第3の電圧検知器10で検出される電圧値が交流電気車100が20kV区間を走行可能となる電圧閾値以下まで架線電圧が下がるのを待ってからS13、再度S0に戻る。交流電気車100が図1の第2区間bからc間を走行する際は、第2の電圧検知器6bで電圧を検知するS14。第2の電圧検知器6bで電圧を検知すると第2の給電接触器コイル7bが励磁されるS15。またそれと同時に制御ユニット101の比較部102に電圧検知結果が入力される。第2の給電接触器コイル7bが励磁されると、連動して第2の給電接触器8bが投入されるS16。第2の給電接触器8bが投入されると、連動して第2の給電接触器の第2の補助接点9bが投入されるS17。第2の補助接点9bが投入されると、第3の電圧検知器10で架線電圧を検知することが可能となる。第3の電圧検知器10の電圧検知結果は制御ユニット101の比較部102に入力される。比較部102では、第3の電圧検知器10で検出された電圧値に基づきS116、17での投入結果第2区間を走行しているため25kVと一致しているか判断するS18。一致している場合、制御ユニット101からの投入指令が出力することにより、開放接触器コイル11が励磁されS19、開放接触器12が投入されるS20。開放接触器12が投入されると、第2の給電接触器8bを介して、補機または補助電源装置13に電圧が印加されるようなり、補機または補助電源装置13が再起動するS21。補機または補助電源装置13が再起動すると、交流電気車100の力行が再開となるS22。不一致の場合、前述と同様に給電接触器の誤投入であるか判断するS23。誤投入の場合、第2の給電接触器8bを開放しS24、代わりに第1の給電接触器を投入するS25。また、誤投入ではなく一時的な架線電圧の降下が不一致の理由である場合、真空遮断器2を一旦開放しS26、閾値以上まで架線電圧が上がるのを待ってからS27、再度S0に戻る。効果以上述べた機器構成の交流電気車によれば、電圧検知器6aまたは6bによる投入結果と、電圧検知器9での検知結果を照査して補機または補助電源装置11に電力供給を行うため、停車や手動切換スイッチを必要とせず、自動で異電圧区間におけるタップ切換を実現し、自動化による信頼性の向上に寄与することが可能となる。図3は第1の実施形態の、最初に第1の給電接触器を投入した場合の切換フローチャートを示す図である。まず第1の電圧検知器6aにより電圧を検知することで第1の給電接触器7aとその補助接触器8aを投入する。第3の電圧検知器による架線電圧検知と一致している場合、開放接触器10を投入して補機または補助電源装置11再起動し、力行再開となる。不一致の場合、給電接触器の投入間違いと一時的な架線電圧上昇などによる第3の電圧検知器の過電圧検知が考えられる。給電接触器の投入間違いの場合、第1の給電接触器を開放し、第2の給電接触器を投入する。一時的な架線電圧上昇などによる第3の電圧検知器の過電圧検知の場合、真空接触器2を一旦開放し、第3の電圧検知器のしきい値以下になるまで待機し、その後上述のフローに戻る。図4は第1の実施形態の最初に第2の給電接触器を投入した場合の切換フローチャートを示す図である。図3の第1、第2の給電接触器が異なるだけで、フローとしては同一であるため説明は省略する。上記で説明された全ての実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定するものではない。そのため、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。