"出力電圧或いは出力電流或いは出力電力の振幅と周波数を制御する機能を備えた電源部と、前記電源部に接続された送信コイルを含む送信部と、前記送信コイルに間隔を隔てて配置された受信コイルを含む受信部と、前記受信部に接続された負荷部とを備え、前記電源部の電力を、前記両コイルを介して、前記負荷部側に伝送する装置であって、前記電源部、前記送信部、および前記受信部のいずれかにコンデンサを接続して共振回路を構成すると共に、前記電源部における前記周波数制御で前記共振回路を共振動作させることで、前記電力の伝送を行う、ことを特徴とするワイヤレス電力伝送装置。記電源部における前記周波数を制御して前記共振回路を共振動作させることに加えて、出力電圧或いは出力電流或いは出力電力の振幅を制御することで、前記電力の伝送を行う、請求項1に記載の装置。前記共振回路が、前記送信部の送信コイルとこれに直列接続したコンデンサとの直列接続体で構成される、請求項1に記載の装置。前記共振回路が、前記受信部の受信コイルとこれに直列接続したコンデンサとの直列接続体で構成される、請求項1に記載の装置。前記共振回路が、前記電源部のインダクタンスとコンデンサとの直列接続体で構成され、前記コンデンサが前記送信コイルに並列接続されている、請求項1に記載の装置。前記共振回路の共振周波数を決めるインダクタンスに配線インダクタンスを含む、請求項1ないし4のいずれかに記載の装置。前記送信コイルと受信コイルとを漏れインダクタンスと相互インダクタンスとの等価回路で表し、前記電源部のインダクタンスLgと、送信側配線インダクタンスLw1と、送信コイルの漏れインダクタンスLe1との合成インダクタンスをL1、受信コイルの漏れインダクタンスLe2と、受信側配線インダクタンスLw2と、負荷部のインダクタンスLrとの合成インダクタンスL2を送信側に換算した合成インダクタンスをL ́2、送信側からみた送信コイルと受信コイルとの相互インダクタンスをMとして、電源部の周波数fに対して、次式1を満足する、請求項1に記載の装置。f=1/2πC1L1L ́2M/L ́2M12...1前記送信コイルと前記受信コイル近傍に強磁性体を配置した、請求項1ないし7のいずれかに記載の装置。しかしながら、従来の電磁共鳴方式のワイヤレス電力伝送装置においては、送信部3aと受信部5aとに、共に、容量素子C1,C2を必要としているが、送信部3aと受信部5aの位置関係が変化すると漏れインダクタンスLe1、換算漏れインダクタンスL ́e2が変化するので、電磁共鳴させるための前記容量素子C1,C2における容量設定が必ずしも容易ではない。本発明は、上記に鑑みてなされたものであり、電磁誘導方式の欠点である送信コイルと受信コイルとの位置関係が変化しても電源の電圧、電流、電力、周波数を制御することで位置ずれに対応でき、電磁共鳴方式の欠点であるワイヤレス電力伝送の設定作業の困難さを解消すると共に、電磁共鳴方式と同様に電力伝送の距離を伸ばすことができる新規な方式のワイヤレス電力伝送装置を提供するものである。本発明によるワイヤレス電力伝送装置は、出力電圧或いは出力電流或いは出力電力の振幅と周波数を制御する機能を備えた電源部と、前記電源部に接続された送信コイルを含む送信部と、前記送信コイルに間隔を隔てて配置された受信コイルを含む受信部と、前記受信部に接続された負荷部とを備え、前記電源部の電力を前記両コイルを介して前記負荷部側に伝送する装置であって、前記電源部、前記送信部、および前記受信部のいずれかにコンデンサを接続して共振回路を構成すると共に、前記電源部における前記周波数を制御して前記共振回路を共振動作させることで、前記電力の伝送を行うことを特徴とする。上記負荷部は、抵抗で構成されることに限定されるものではなく、整流回路と、この整流回路の直流出力側に接続されるコンデンサとか抵抗等も含むと共に、他の負荷回路等を含む。上記送信部は、送信コイルで構成されることに限定されるものではなく、配線インダクタンス等も含む。上記受信部は、受信コイルで構成されることに限定されるものではなく、配線インダクタンス等も含む。なお、好ましくは、前記電源部における前記周波数を制御して前記共振回路を共振動作させることに加えて、出力電圧或いは出力電流或いは出力電力の振幅を制御することで、前記電力の伝送を行うことが好ましい。好ましくは、前記共振回路が、前記送信部の送信コイルとこれに直列接続したコンデンサとの直列接続体で構成される。好ましくは、前記共振回路が、前記受信部の受信コイルとこれに直列接続したコンデンサとの直列接続体で構成される。好ましくは、前記共振回路が、前記電源部のインダクタンスとコンデンサとの直列接続体で構成され、前記コンデンサが前記送信コイルに並列接続されている。好ましくは、前記共振回路の共振周波数を決めるインダクタンスに配線インダクタンスを含む。好ましくは、前記送信コイルと前記受信コイル近傍に強磁性体を配置することである。なお、上記の電源部、送信コイル、受信コイル、各コンデンサ、各配線インダクタンスは抵抗を持つが、本明細書ではこれについては言及していない。好ましくは、前記送信コイルと受信コイルとを漏れインダクタンスと相互インダクタンスとの等価回路で表し、前記電源部のインダクタンスLgと、送信側配線インダクタンスLw1と、送信コイルの漏れインダクタンスLe1との合成インダクタンスをL1、受信コイルの漏れインダクタンスLe2と、受信側配線インダクタンスLw2と、負荷部のインダクタンスLrとの合成インダクタンスL2を送信側に換算した合成インダクタンスをL ́2、送信側からみた送信コイルと受信コイルとの相互インダクタンスをMとして、電源部の周波数fに対して、次式1を満足する。f=1/2πC1L1L ́2M/L ́2M12なお、負荷部を例えば抵抗で構成し、その抵抗の値をRとすると共に、その抵抗値Rを送信側に換算した抵抗R ́とし、かつ、L ́e2を受信コイルの漏れインダクタンスLe2を送信側に換算した漏れインダクタンスとして、R ́/ω2L ́e22R ́212の値を0.7程度以上、つまり、R ́≧ωL ́e2とすることで、相互インダクタンスの両端電圧を負荷部両端電圧と同等程度にして電力を伝送することができる。なお、本発明では、前記送信部における送信コイルに直列に容量素子を接続したが、前記送信コイルに容量素子を接続しないで、受信部側の受信コイルに直列に容量素子を接続し、受信部側で受信コイルとこれに直列の容量素子とで共振回路を構成し、この共振回路により、送信部から受信部に電力伝送することでもよい。さらに、電源部にインダクタンスとコンデンサとの直列接続体を接続し、該コンデンサに送信コイルを接続して共振回路を構成してもよい。さらに、負荷部を整流回路とコンデンサと抵抗との並列回路で構成してもよい。本発明では、電源部のインダクタンス、送信側配線インダクタンス、送信コイルの漏れインダクタンス、送信コイルと受信コイルの相互インダクタンス、容量素子による容量と、受信コイルの漏れインダクタンス、受信側配線インダクタンス、負荷部インダクタンスが共振するように、電源部の周波数を制御すると共に、受信コイルの出力端、すなわち、負荷部の電圧を所望の値にするように、電源部の電圧或いは電流或いは電力の振幅を制御するものである。この場合、送信コイルと受信コイルとを漏れインダクタンスと相互インダクタンスに分け、受信コイルの相互インダクタンスを送信コイルの相互インダクタンスに換算した等価回路で考えた場合、電圧ベクトルでは相互インダクタンスでの電圧降下は、受信コイルの漏れインダクタンスと受信側配線インダクタンスとの電圧降下と、負荷部での電圧降下との合成であり、相互インダクタンスの電圧降下は、概略、負荷部電圧降下に等しくなり、受信部の相互インダクタンスから負荷部に電流を流すことで、該負荷部に電力を伝送することができる。このように本発明では、電源部のインダクタンス、送信側配線インダクタンス、送信コイルの漏れインダクタンス、送信コイルと受信コイルの相互インダクタンス、容量素子による容量と、受信コイルの漏れインダクタンス、受信側配線インダクタンス、負荷部インダクタンスが共振するように、電源部の周波数を制御することで、負荷部に電力を伝送することができ、従来の電磁共鳴で必要とした送信側と受信側それぞれに容量素子を接続して共振回路を構成する必要はなくなり、電力伝送の設定が容易となった。以下、添付した図面を参照して、本発明の実施の形態に係るワイヤレス電力伝送装置を説明する。図1を参照して、この装置は、電力伝送元として電源Vgを有する電源部1と、容量素子C1bと送信コイルL1bで構成される送信部3bと、受信コイルL2bを有する受信部5bと、電力伝送先としての負荷部7とを備える。電源部1は、出力電圧或いは出力電圧或いは出力電力の振幅と周波数とを制御する機能を備えている。このワイヤレス電力伝送装置は、図1でモデル的に示されている。送信部3bと受信部5bは、間隔を隔てて配置されている。電源部1からの電力は、送信部3bから送信され、受信部5bで受信されると共に、負荷部7に伝送される。負荷部7は、実施形態では、抵抗Rで示すが、これに限定されない。送信部3bは、コンデンサC1bが単一であるが、単一に限定されるものではなく、その形態は要するに送信コイルL1bに直列に接続されるとよい。送信部3bは、電源部1に対して、直列に接続された形態となる。受信部5bは、既存の電磁共鳴方式のワイヤレス電力伝送装置とは異なって、受信コイルL2bにコンデンサが直列に接続されていない。図1では、電源部1のインダクタンス、その抵抗、送信側の配線インダクタンス、その抵抗、負荷部7のインダクタンス、その抵抗を考慮していないモデル図である。これに対して、図2は、電源部1のインダクタンスLg、送信側配線のインダクタンスLw1、受信側配線のインダクタンスLw2、負荷部7のインダクタンスLrを考慮したモデル図である。この図において電源部1の抵抗、送信側の配線インダクタンスの抵抗、負荷部7のインダクタンスの抵抗は考慮していない。実施形態のワイヤレス電力伝送装置では、コンデンサC1bの容量C1、電源部1のインダクタンスLg、送信側配線インダクタンスLw1、送信コイルL1bの漏れインダクタンス、送信コイルL1bと受信コイルL2bの相互インダクタンス、受信コイルL2bの漏れインダクタンス、受信側配線インダクタンスLw2、負荷部7のインダクタンスLrが共振するように、電源部1の周波数を制御すると共に、受信コイルL2bの出力端、すなわち、負荷部7の電圧を所望の値にするように、電源部1の電圧、電流、電力の振幅を制御するものである。実施形態では、従来の電磁共鳴方式とは異なった構成となり、以下に説明する方式でワイヤレス電力伝送を行う。図3は、図2に対して送信部3bの漏れインダクタンスLe1と、受信部5bの漏れインダクタンスLe2を送信側に換算した換算漏れインダクタンスL ́e2と、送信側からみた相互インダクタンスMとからなる等価回路であらわした場合の受信側の等価回路図であり、図4は、相互インダクタンスM間電圧VMに対して、受信側の換算漏れインダクタンスL ́e2での電圧降下V ́Le2と、受信側における送信側に換算した換算配線インダクタンスL ́w2での電圧降下V ́Lw2と、負荷部7のインダクタンスLrの送信側に換算した換算インダクタンスL ́rでの電圧降下V ́Lrと、負荷部7の抵抗Rの送信側に換算した抵抗R ́での電圧降下V ́rと、相互インダクタンスMの電流IMと、負荷部7への送信側に換算した電流I ́Lのベクトル合成を示す図である。ここで、V ́Le2、V ́Lw2、V ́Lrは、同相であり、V ́rは、これらと90度位相が相違する。IMは相互インダクタンスVMに流れる励磁電流であり、I ́Lは受信側に流れる負荷電流である。なお、本明細書では、各図において、電圧、電流の記号VM、V ́Le2、V ́Lw2、V ́Lr、I ́L、IMなどに付されるベクトル記号は省略している。この等価回路図において、容量素子C1bの容量C1と、送信側の合成インダクタンスL1、受信側の送信側換算合成インダクタンスL ́2、相互インダクタンスMそれぞれに対し、電源部1の周波数fを、次式1が成立するように設定する。この場合、送信側の合成インダクタンスL1、受信側の送信側換算合成インダクタンスL ́2、相互インダクタンスMはコイル間隔で変化します。そのような変化があっても共振状態を保つように周波数を制御する。なお、上記L ́e2、L ́w2、L ́r、等の送信側への換算、また、相互インダクタンスM、等は、上記背景技術の欄で説明したので、その説明を省略する。ただし、fは、20kHz以上、数MHz程度以下である。また、L1は、電源部1のインダクタンスLg送信側配線インダクタンスLw1送信コイルL1bの漏れインダクタンスLe1であり、L ́2は、受信コイルL2bの漏れインダクタンスLe2の送信側に換算した漏れインダクタンスL ́e2受信側配線インダクタンスLw2の送信側に換算した配線インダクタンスL ́w2負荷部7のインダクタンスLrの送信側に換算したインダクタンスL ́rである。f=1/2πC1L1L ́2M/L ́2M12...1上記式1が成立すると、電源部1のインダクタンスLg、送信側配線インダクタンスLw1、送信コイルL1bのインダクタンス、コンデンサC1bの容量C1と、受信コイルL2bのインダクタンス、受信側の換算配線インダクタンスL ́w2、負荷部7の換算インダクタンスL ́rが共振するように、電源部1の周波数fを制御すると共に、負荷部7の電圧を所望の値にするように、電源部1の電圧、電流、電力の振幅を制御することができるようになっている。そして、図4のベクトル図で明らかであるように、送信コイルL1bの漏れインダクタンスLe1と受信コイルL2bの送信側に換算した漏れインダクタンスL ́e2と前記相互インダクタンスMとの等価回路で考えた場合、電圧ベクトルでは相互インダクタンスMでの電圧降下VMは、受信コイルL2bの換算漏れインダクタンスL ́e2と受信側の換算配線インダクタンスL ́w2との電圧降下V ́Le2V ́Lw2と、負荷部7の換算インダクタンスL ́rによる電圧降下V ́Lrと、負荷部7の抵抗Rにおける送信側に換算した抵抗R ́による電圧降下V ́rとの合成であり、相互インダクタンスMの電圧降下VMは、概略、負荷部7の電圧降下V ́L=V ́LrV ́rに等しくなり、受信部5cの相互インダクタンスMから負荷部7に電流I ́Lを流すことで、該負荷部7に電力を伝送することができる。なお、相互インダクタンスMの両端間電圧VMを負荷部7に伝達する条件をさらに説明する。相互インダクタンス両端間電圧VMは、換算漏れインダクタンスL ́e2テ ゙の電圧降下V ́Le2、送信側に換算した配線インダクタンスL ́w2での電圧降下V ́LW2、負荷部7の換算インダクタンスL ́rによる電圧降下V ́Lr、負荷部7の抵抗Rにおける送信側に換算した抵抗R ́による電圧降下V ́rの和に等しいので、これらVM、V ́Le2、V ́LW2、V ́Lr、V ́rの間には次式2が成立する。VM=V ́Le2V ́LW2V ́LrV ́R...2また、次式3~6が成立する。V ́Le2=jωL ́e2I ́L...3V ́LW2=jωL ́W2I ́L...4V ́Lr=jωL ́rI ́L...5V ́L=R ́I ́L...6これらから、次式7が成立する。VM=jωL ́e2L ́W2L ́rR ́I ́L...7式6と7とから、次式8が成立する。V ́R=R ́I ́L=R ́/jωL ́e2L ́W2L ́rR ́VM...8式8の両辺に絶対値をとると、次式9が成立する。|V ́R|=R ́/ω2L ́e22L ́W22L ́r2R ́212|VM|...9|V ́R|/|VM|=R ́/ω2L ́e22L ́W22L ́2rR ́212...10したがって、式10の値が0.7程度以上であれば、相互インダクタンスMの両端間電圧VMの大部分を、負荷部7に伝達させることができる。図5は、横軸に周波数f、縦軸に電力伝送効率受信電力/送信電力の割合として送信側電力と受信側電力との間の共振特性を示す図である。図5で示すように、周波数fが共振周波数fcのときに電力伝送効率は最大効率となる。この共振周波数fcは、特に限定しないが、20kHz以上が好ましい。以上により、実施形態では、電源部1のインダクタンスLg、送信側配線インダクタンスLw1、送信コイルL1bのインダクタンス、コンデンサC1bの容量C1、受信コイルL2bのインダクタンスL、受信側配線インダクタンスLw2、負荷部7のインダクタンスLrとからなる共振回路に対して、電源部1の周波数fを制御して共振周波数fcで共振動作させると、電源部1の電力を負荷部7に伝送することができる。このように本発明では、コンデンサC1bは送信側だけに設けると共に、全体を共振回路として、電源部1から負荷部7に電力を伝送することができるので、従来の電磁共鳴で必要とした送信側と受信側それぞれに漏れインダクタンスと容量とで共振回路を構成し、それら送信側と受信側の共振回路それぞれの共振周波数が一致するよう素子の定数調整などが必要でなくなり、電力伝送の設定が容易となった。なお、本実施形態では、送信部3bにおける送信コイルL1bに直列にコンデンサC1bを接続したが、図6で示すように、送信部3cの送信コイルL1cにコンデンサを接続しないで、受信部5cの受信コイルL2cに直列にコンデンサC2cを接続して、上記共振回路を構成し、この共振回路により、電源部1から負荷部7に電力伝送することでもよい。ただし、図6では電源部1のインダクタンス、送信側配線インダクタンス、受信側配線インダクタンス、負荷部7のインダクタンスは記載を省略している。また、本実施形態では、送信部における送信コイルに直列にコンデンサを接続したが、図7で示すように、送信部3dの送信コイルL1dにコンデンサを接続しないで、電源部1にインダクタンスL3とコンデンサC3との直列接続体を接続し、該コンデンサC3に送信コイルL1dを接続して共振回路を構成してもよい。ただし、図7では電源部1のインダクタンス、送信側配線インダクタンス、受信側配線インダクタンス、負荷部7のインダクタンスは記載を省略している。また、本実施形態では、負荷部は、抵抗で構成しているが、これ限定されるものではなく、図8で示すように、負荷部7aとして、ダイオードD1~D4からなる整流回路7a1と、この整流回路7a1の直流出力側に接続されるコンデンサC4、抵抗R等を含む構成でもよい。ただし、図8では電源部1のインダクタンス、送信側配線インダクタンス、受信側配線インダクタンス、負荷部7のインダクタンスは記載を省略している。さらに、また、送信コイルが発生し受信コイルに鎖交する磁束が減少しない範囲で、送信コイルが発生する磁束が、送信コイルと受信コイルの周囲に飛散しないように、送信コイル及び受信コイルの近傍に強磁性体を必要に応じて配置する。"