"所定量の水を貯えて蒸気を発生させる蒸気発生容器と、前記蒸気発生容器の外周に巻回された誘導加熱コイルと、前記蒸気発生容器内に収容されて前記誘導加熱コイルに高周波電流を供給することで発熱する加熱体とを備え、前記加熱体は前記蒸気発生容器の上部に支持されたホルダと、このホルダに上端部が固定されて前記蒸気発生容器内に吊設された複数の加熱棒とを有した蒸気発生装置において、前記加熱棒は磁性体部材よりなり、前記ホルダには前記加熱棒のキューリー温度より高い融点の材料を用いたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項1に記載の蒸気発生装置において、前記ホルダには前記各加熱棒の上端部を挿通する貫通孔を形成し、前記加熱棒の上端に前記貫通孔より直径の大きな係止部を一体的に形成し、この係止部を前記ホルダの上面に係止させたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項1に記載の蒸気発生装置において、前記各加熱棒と前記ホルダとを同一部材により一体的に形成したことを特徴とする蒸気発生装置。請求項1~3の何れか1項に記載の蒸気発生装置において、前記加熱体の過熱を検知するために前記ホルダの温度を検出する温度センサをさらに備えたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項4に記載の蒸気発生装置において、前記温度センサは前記ホルダの前記蒸気発生容器に当接支持される当接支持部の温度を検出するようにしたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項4に記載の蒸気発生装置において、前記ホルダは前記蒸気発生容器の上部に支持された支持部と、この支持部の下側に配置されて前記複数の加熱棒を一体的に固定するための固定部と、前記支持部と前記固定部とを連結する単一部材よりなる連結部とからなり、前記温度センサは前記連結部の温度を検出するようにしたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項6に記載の蒸気発生装置において、前記連結部は前記複数の加熱棒の何れか1本を前記固定部から前記支持部に延出させたものであることを特徴とする蒸気発生装置。請求項1~3の何れか1項に記載の蒸気発生装置において、前記加熱棒は前記誘導加熱コイルにより発熱する発熱部とこの上側に連続して形成されてその上端が前記ホルダに固定された非発熱部とからなり、前記加熱体の過熱を検知するために前記発熱部の温度を検出する温度センサをさらに備えたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項8に記載の蒸気発生装置において、前記加熱棒にはその軸線方向に沿って上端から前記発熱部まで温度検出用穴を穿設し、この温度検出用穴内に前記温度センサを取り付けたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項4~9の何れか1項に記載の蒸気発生装置において、前記温度センサは面接触式の温度センサを用いたことを特徴とする蒸気発生装置。このような蒸気発生装置においては、上述したように、誘導加熱コイルに高周波電流を供給して蒸気を発生させるときには、加熱棒の発熱部を超える上限水位とこの発熱部の上端より少し下側の下限水位との間の水位となるように制御されている。しかし、水位センサが故障して蒸気発生容器内の水位が下限水位より低くなると、加熱棒の発熱部の一部が水と熱交換されずに過熱状態となり、過熱状態となった発熱部の熱が非発熱部に伝達され、非発熱部も同様に過熱状態となる。加熱棒の非発熱部がホルダの融点を超えるまで過熱状態となると、複数の加熱棒を一体的にして蒸気発生容器の上部に支持させる樹脂製のホルダが溶けて、これら加熱棒がホルダから蒸気発生容器内に脱落することがあった。本発明はこのような問題を解決することを目的とする。本発明は、上記の難点をなくすため、所定量の水を貯えて蒸気を発生させる蒸気発生容器と、蒸気発生容器の外周に巻回された誘導加熱コイルと、蒸気発生容器内に収容されて誘導加熱コイルに高周波電流を供給することで発熱する加熱体とを備え、加熱体は蒸気発生容器の上部に支持されたホルダと、このホルダに上端部が固定されて蒸気発生容器内に吊設された複数の加熱棒とを有した蒸気発生装置において、加熱棒は磁性体部材よりなり、ホルダはその融点を加熱棒のキューリー温度より高い材料を用いたことを特徴とする蒸気発生装置を提供するものである。上記のように構成した蒸気発生装置においては、加熱棒は磁性体部材よりなり、ホルダは加熱棒のキューリー温度より高い融点の材料を用いたので、加熱棒はホルダの融点を超えて発熱せず、これにより加熱棒はホルダを溶かしてこれから脱落するおそれはない。上記のように構成した蒸気発生装置においては、その一実施形態として、ホルダには各加熱棒の上端部を挿通する貫通孔を形成し、加熱棒の上端に貫通孔より直径の大きな係止部を一体的に形成し、この係止部をホルダの上面に係止させるようにすれば、ねじで固定したときの緩み、または溶接により固定したときの腐食のおそれがないので、加熱棒がホルダから脱落するおそれがない。また、他の実施形態として、各加熱棒とホルダとを同一部材により一体的に形成すれば、同様に、ねじで固定したときの緩み、または溶接により固定したときの腐食のおそれがないので、加熱棒がホルダから脱落するおそれがない。上記のように構成した蒸気発生装置においては、加熱体の過熱を検知するためにホルダの温度を検出する温度センサをさらに備えるのが好ましく、このようにすれば、複数の加熱棒の一部が過熱状態になっても、この熱は加熱棒からホルダに伝達され、温度センサによりこのホルダの温度を検出することで加熱体の過熱を検知できるようになり、加熱体が異常に高温となって蒸気発生容器を破損させることがない。さらに、温度センサはホルダの蒸気発生容器に当接支持される当接支持部の温度を検出するようにしたときには、ホルダの熱が蒸気発生容器に伝わる部分の温度を温度センサにより直接検出できて、確実に蒸気発生容器を破損させないようにすることができる。上記のように構成した蒸気発生装置においては、ホルダは蒸気発生容器の上部に支持された支持部と、この支持部の下側に配置されて複数の加熱棒を一体的に固定するための固定部と、支持部と固定部とを連結する単一部材よりなる連結部とからなり、温度センサは連結部の温度を検出するようにしたときには、複数の加熱棒の一部が過熱状態となっても、この熱は単一部材よりなる連結部から支持部に伝達されるので、温度センサが連結部の温度を検出することで支持部に伝達される熱の温度を検出できる。これにより、加熱体の支持部が過熱状態となって、蒸気発生容器を破損させることがない。さらに、連結部は複数の加熱棒の何れか1本を固定部から支持部に延出させたものであるときには、部品点数を減らしてコストを低く押さえることができる。上記のように構成した蒸気発生装置においては、加熱棒は誘導加熱コイルにより発熱する発熱部とこの上側に連続して形成されてその上端がホルダに固定された非発熱部とからなり、加熱体の過熱を検知するために発熱部の温度を検出する温度センサをさらに備えるようにしてもよく、このようにしたときには、加熱棒の非発熱部の温度を検出したときに比べて、加熱棒の発熱部の熱が非発熱部に伝達される時間を短縮でき、加熱体が過熱状態となったのを早期に検知することができる。この蒸気発生装置の一実施形態として、加熱棒にはその軸線方向に沿って上端から発熱部まで温度検出用穴を穿設し、この温度検出用穴内に温度センサを取り付けるようにしてもよい。また上述した蒸気発生装置において、温度センサは面接触式の温度センサを用いると、温度センサによる温度の検出の感度を高くすることができる。以下、本発明の蒸気発生装置をスチームコンベクションオーブンに適用した第1の実施形態を添付図面を参照して説明する。図1~図3に示すように、スチームコンベクションオーブン10は、ハウジング11の内部に配置した食材の調理庫12と、この調理庫12の内部を加熱するために調理庫12内に設けたヒータ13と、調理庫12内の空気を対流させるために調理庫12内に設けた送風ファン14と、調理庫12内の温度を検出する庫内温度センサ15と、ハウジング11の内部にて調理庫12の側方に形成した機械室16に設けられて調理庫12内に蒸気を供給する蒸気発生装置20と、ハウジング11のフロントパネルに操作パネル17を備えている。図4に示すように、本発明の蒸気発生装置20は、所定量の水を貯えて蒸気を発生させる蒸気発生容器21と、蒸気発生容器21の外周に巻回された誘導加熱コイル27と、蒸気発生容器21内に収容されて誘導加熱コイル27に高周波電流を供給することで発熱する加熱体30とを備えている。蒸気発生容器21は上下が開口した樹脂製の円筒部材よりなり、機械室16の床面に設置されて調理庫12内の水を排出するのに用いる排水タンク18上に接続筒22を介して立設されている。蒸気発生容器21の上端開口は蒸気の吐出口21aとなっており、この吐出口21aには吐出する蒸気を調理庫12内に導出するための蒸気導出筒23が接続されている。また蒸気発生容器21の下端開口の排水口21bに接続された接続筒22には、排水弁24が設けられており、排水弁24を開放させると蒸気発生容器21内の水が排水タンク18に排出される。蒸気発生容器21の上部には加熱体30を支持するために下側に向かって細く形成されたテーパ面21cが形成されている。蒸気発生容器21の上下方向の中間部外周には環状のブラケット25,26が上下に離間して設けられており、このブラケット25,26の間に誘導加熱コイル27が巻回されている。また、ブラケット25,26には、その円周方向に沿って誘導加熱コイル27から漏出する電磁波を防ぐために複数個の棒状のフェライト28が設けられている。図4及び図5に示すように、蒸気発生容器21内には誘導加熱コイル27により発熱して蒸気発生容器21内の水を加熱する加熱体30が収容されている。加熱体30は、蒸気発生容器21の上部に支持されたホルダ31と、このホルダ31に上端部が固定されて蒸気発生容器21内に吊設された7本の加熱棒32とを有している。ホルダ31は中心部に蒸気の通路が形成された略環状の金属製プレートであり、外周部に等間隔に形成された6つの突起部当接支持部31aを蒸気発生容器21の上部形成されたテーパ面21cに係止させて支持されている。ホルダ31にはオーステナイト系ステンレスとしてSUS304が用いられており、その融点は1400~1450°Cとなっている。ホルダ31にはその周方向に沿って等間隔に7本の加熱棒32の上端部が固定されている。7本の加熱棒32は蒸気発生容器21の軸線方向に延びてその中心軸を中心とした同心円上に等間隔に配置されている。各加熱棒32は磁性体部材よりなる導電性の金属製棒状部材であり、本実施形態では高耐銹性フェライト系ステンレスとしてNSSC-160Rが用いられている。このNSSC-160Rを用いた各加熱棒32のキューリー温度は約500°Cとなっている。各加熱棒32は、誘導加熱コイル27と同じ高さにあってこれに高周波電流を供給したときに発熱する発熱部32aと、この発熱部32aの上側部分と下側部分で発熱しない非発熱部32b,32cとからなる。各加熱棒32は上側部分の非発熱部32bがホルダ31に固定されている。図6に示すように、各加熱棒32の上端はホルダ31に穿設された貫通孔31bに挿通されてかしめられており、各加熱棒32の上端のかしめにより広げられた係止部32dがホルダ31の上面に係止されている。なお、各加熱棒32は上記のようにホルダ31にかしめて固定するのに限られるものでなく、例えば図7に示すように、各加熱棒32の上端にホルダ31の貫通孔31bの直径より大きな直径の係止部32d’を設け、この係止部32d’をホルダ31の上面に係止させてもよい。図5に示すように、ホルダ31には温度センサ33が取り付けられている。温度センサ33はサーミスタよりなり、加熱体30の過熱状態を検知するためのものである。温度センサ33はホルダ31の全ての突起部31aに面接触して取り付けられている。本実施形態の蒸気発生装置20では温度センサ33は全ての突起部31aの温度を検出するようにしているが、本発明はこれに限られるものでなく、温度センサ33をホルダ31の一つの突起部31aの温度を検出するように取り付けてもよい。蒸気発生容器21の側方には蒸気発生容器21内の水位を検知するための略筒状の水位検知容器40が立設されており、水位検知容器40は蒸気発生容器21の下部に連通管41により連通接続されている。水位検知容器40内には蒸気発生容器21内の水位を検出するための水位センサ42が設けられている。水位センサ42はフロートスイッチよりなり、支持部材により上下動可能に支持されたフロートにより、蒸気発生容器21内で加熱棒32の発熱部32aを超える水位として上限水位L1とこの発熱部32aより少し下側の水位として下限水位L2とを検出する。水位検知容器40の上部に設けられた給水部43には給水手段44が接続されている。給水手段44は、水道等の給水源から導出される給水管45と、給水管45に介装された給水弁46とからなる。給水弁46を開放すれば水位検知容器40内に給水され、水位検知容器40内に給水された水は連通管41を通って蒸気発生容器21内に送られる。また、水位検知容器40には上限水位L1を少し越える水位の水を排水するオーバーフロー管47が設けられている。スチームコンベクションオーブン10は制御装置50を備えており、図8に示すように、制御装置50はヒータ13と、送風ファン14と、庫内温度センサ15と、操作パネル17と、蒸気発生装置20の各機器として排水弁24、誘導加熱コイル27、温度センサ33、水位センサ42、給水弁46に接続されている。制御装置50は、マイクロコンピュータ図示省略を有しており、マイクロコンピュータは、バスを介してそれぞれ接続されたCPU、RAM、ROM及びタイマ何れも図示省略を備えている。CPUは、操作パネル17からの入力、庫内温度センサ15、蒸気発生装置20の温度センサ33、水位センサ42の各検出に基づき、ヒータ13、送風ファン14、排水弁24、誘導加熱コイル27及び給水弁46の作動を制御するプログラムを実行する。また、制御装置50は、ヒータ13の入力電力を位相制御等により可変制御する制御回路図示しないと、蒸気発生装置20の誘導加熱コイル27の入力電力をインバータ制御等により可変制御する制御回路図示しないを有しており、ヒータ13及び蒸気発生装置20の出力を可変制御している。このスチームコンベクションオーブン10においては、コンビモードによる調理プログラムを実行するときには、制御装置50はヒータ13と蒸気発生装置20と送風ファン14とを作動させ、調理に適した温度及び蒸気量となるように、各制御回路によりヒータ13及び蒸気発生装置20の誘導加熱コイル27の入力電力を可変制御している。このスチームコンベクションオーブン10の蒸気発生装置20を作動させたときには、制御装置50は蒸気発生容器21内の水位が上限水位L1と下限水位L2との間の水位となるように制御している。具体的には、制御装置50は水位センサ42により下限水位L2が検出されると給水弁46を開放させて給水させ、水位センサ42により上限水位L1が検出されると給水弁46を閉止させて給水を停止させるよう制御している。また、制御装置50は加熱体30が過熱状態となって蒸気発生容器21を破損させないように誘導加熱コイル27への高周波電流の供給を停止するように制御している。具体的には、蒸気発生容器21の水位が正常に制御された状態で蒸気を発生させたときには、ホルダ31の温度は蒸気や突沸した熱湯によって100°C以下となっているので、制御装置50は温度センサ33により検出されたホルダ31の温度が過熱温度として110°C以上になると、誘導加熱コイル27への高周波電流の供給を停止するように制御している。上記のように構成した蒸気発生装置20においては、各加熱棒32は磁性体部材よりなる導電性の金属製棒状部材であり、本実施形態に用いたNSSC-160Rのキューリー温度は約500°Cとなっている。これに対し、各加熱棒32を固定したホルダ31にはオーステナイト系ステンレスとしてSUS304を用いていて、その融点は1400~1450°Cとなっている。例えば、蒸気発生容器21内の水位が下限水位L2より低くなり、加熱棒32が水と熱交換されずに発熱して過熱状態となり、温度センサ33によりその温度を検出できないような不具合が生じて、そのまま誘導加熱コイル27に高周波電流が供給されることがある。加熱棒32が発熱してその温度がキューリー温度である約500°Cとなると、各加熱棒32は磁性を失ってこれ以上発熱しないようになる。これにより、各加熱棒32はホルダ31の融点以上に発熱せずに、ホルダ31は各加熱棒32によって溶融されない。よって、各加熱棒32がホルダ31から蒸気発生容器21内に脱落しない。また、加熱棒32の上端はホルダ31に穿設された貫通孔31bに挿通されてかしめられており、各加熱棒32の上端のかしめにより広げられた係止部32dがホルダ31の上面に係止されている。これにより、各加熱棒32の上端をホルダ31にねじで固定したときの緩み、または溶接により固定したときの腐食のおそれがなくなって、各加熱棒32がホルダ31から脱落するおそれがない。なお、図7に示した加熱棒32においても同様の作用効果を得ることができる。なお、上記の実施形態においては、ホルダ31と各加熱棒32とを高耐銹性フェライト系ステンレスとしてNSSC-160Rにより一体的に成形してもよく、このようにしたときにも、上述したように加熱棒32がホルダ31から離脱しないようにすることができる。また、誘導加熱コイル27に高周波電流を供給したときに、7本の加熱棒32の一部が過熱状態となることがある。このようなときに、任意の一本の加熱棒32の非発熱部32bの温度を温度センサによって検出したものでは、過熱状態となった加熱棒32の温度を検出していれば、制御装置50により加熱体30が過熱状態となったと検知できるが、過熱状態となっていない加熱棒32の温度を検出していれば、制御装置50により加熱体30の過熱状態を検知できなかった。しかし、この蒸気発生装置20では、7本の加熱棒32の一部が過熱状態となったときには、過熱状態となった加熱棒32の熱がホルダ31に伝達され、温度センサ33によりこのホルダ31の温度を検出しているので、制御装置50により確実に加熱体30の過熱状態を検知でき、加熱体30が蒸気発生容器21を溶かすほど異常に高温となって蒸気発生容器21を破損させることがない。また、温度センサ33はホルダ31の蒸気発生容器21に当接支持される全ての突起部当接支持部31aの温度を検出しているので、ホルダ31の一部が異常に高温となっても、ホルダ31の熱が蒸気発生容器21に伝わる全ての部分の温度を温度センサ33により直接検出でき、確実に蒸気発生容器21を破損させないようにすることができる。次に、本発明による蒸気発生装置の第2の実施形態について説明する。この蒸気発生装置20Aにおいては、加熱体30Aが上述した第1の実施形態の加熱体30と異なっており、以下にこの加熱体30Aについて説明する。図9及び10に示すように、加熱体30Aは、蒸気発生容器21の上部のテーパ面21cに当接して支持されるホルダ31Aと、このホルダ31Aに上端部が固定されて蒸気発生容器21内に吊設された7本の加熱棒32Aとを有している。ホルダ31Aは、蒸気発生容器21のテーパ面21cに支持される支持プレート支持部31Aaと、支持プレート31Aaの下側に配置されて7本の加熱棒32Aを一体的に固定するための固定プレート固定部31Abと、7本の加熱棒32Aのうちの一本が固定プレート31Abより上方に延出してその上端が支持プレート31Aaに固定されて支持プレート31Aaと固定プレート31Abとを連結する連結部32A’eとからなる以後、連結部32A’eを有する加熱棒を連結加熱棒32A’と記載する。支持プレート31Aaと固定プレート31Abにはオーステナイト系ステンレスとしてSUS304が用いられている。支持プレート31Aaは中心部に蒸気の通路が形成された略環状の金属製プレートであり、外周部に等間隔に形成された6つの突起部31Acを蒸気発生容器21の上部形成されたテーパ面21cに係止させて支持されている。支持プレート31Aaには連結加熱棒32A’の上端がかしめにより固定されている。連結加熱棒32A’の連結部32A’eはその下側部分より径が細く形成されており、連結部32A’eとその下側部分との間の段部に固定プレート31Abが係止されている。固定プレート31Abは中心部に蒸気の通路が形成された略環状の金属製プレートであり、固定プレート31Abには連結加熱棒32A’を含む7本の加熱棒32Aが周方向に等間隔に配置されている。連結加熱棒32A’を含む7本の加熱棒32Aは蒸気発生容器21の軸線方向に延びてその中心軸を中心とした同心円上に等間隔に配置されている。上記のように連結加熱棒32A’の段部が固定プレート31Abに係止しており、残る6本の加熱棒32Aの上端がかしめにより固定プレート31Abに固定されている。蒸気発生容器21Aには連結加熱棒32A’の連結部32A’eの温度を検出するための温度センサ33Aが取り付けられている。温度センサ33Aはサーミスタよりなり、加熱体30Aの過熱状態を検知するためのものである。温度センサ33Aは連結部32A’eに軸線方向と直交する方向に穿設した温度検出穴32A’f内に嵌挿されており、温度検出穴32A’fの内周壁と面接触している。他の構成については、上述した第1の実施形態と同様である。この蒸気発生装置20Aにおいては、7本の加熱棒32Aの一部が水と熱交換されずに過熱状態となることがある。この加熱棒32Aの熱は連結加熱棒32A’の連結部32A’eから支持プレート31Aaに伝達され、支持プレート31Aaへの熱の伝達経路は連結部32A’eの一つに限定されている。温度センサ33Aはこの一つに限定された熱の伝達経路である連結部32A’eの温度を検出している。これにより、7本の加熱棒32A連結加熱棒32A’を含むの一部が過熱状態となると、過熱状態となった加熱棒32Aの熱が連結部32A’eに伝達され、温度センサ33Aによりこの連結部32A’eの温度を検出しているので、制御装置50により確実に加熱体30Aの過熱状態を検知でき、ホルダ31Aの支持プレート31Aaが蒸気発生容器21を溶かすほど異常に高温となって蒸気発生容器21を破損させることがない。なお、この実施形態においては、連結部32A’eには連結加熱棒32Aを固定プレート31Abから上方に延出させていて、部品点数を減らしてコストを低く抑えるようにしているが、本発明はこれに限られるものでなく、支持プレート31Aaと固定プレート31Abとを熱の伝達経路を単一経路となるようにした単一部材よりなる連結部材により連結してもよい。また、この実施形態の蒸気発生装置20Aにおいては、1つの温度センサ33Aにより連結部32A’eの温度を検出することで、加熱体30Aの過熱状態を検知することができ、ホルダ31Aの支持プレート31Aaの突起部31Acまたは全ての加熱棒32Aに複数の温度センサを設けるよりもコストを抑えることができる。次に、本発明による蒸気発生装置の第3の実施形態について説明する。この蒸気発生装置20Bにおいては、加熱体30Bが上述した第1の実施形態の加熱体30と異なっており、この加熱体30Bについて説明する。図11に示すように、加熱体30Bの7本の加熱棒32Bのうち1本には、上端から発熱部32Baの中間位置まで軸線方向に沿って温度検出用穴32Bfが穿設されている。この温度検出用穴32Bfには熱電対よりなる温度センサ33Bが挿入されている。このように温度センサ33Bにより発熱部32Baの温度を検出させたときには、制御装置50は温度センサ33Bによる検出温度が過熱温度として140°C以上になると、誘導加熱コイル27への高周波電流の供給を停止するように制御している。他の構成については、上述した第1の実施形態と同様である。この蒸気発生装置20Bにおいては、加熱棒32Bの発熱部32Baの温度を直接検出するようにしたので、加熱棒32Bの上側の非発熱部32Bbの温度を検出したときに比べて、加熱棒32Bの発熱部32Baの熱が非発熱部32Bbに伝達される時間を短縮でき、加熱体30Bの過熱状態を早期に検知することができる。また、温度センサ33Bの感温部を下限水位L2より少し下側となるように配置すれば、加熱棒32Bの発熱部32Baが熱交換されずに高温となったのを温度センサ33Bにより早急に検出でき、水位センサ42の異常を早期に検知できるようになる。上記の実施形態においては、ホルダ31,31B、ホルダ31Aの支持プレート31Aa、固定プレート31Abはオーステナイト系ステンレスとしてSUS304を用いているが、本発明はこれに限られるものでなく、加熱棒32,32A,32Bのキューリー温度より融点の高い材料として、他の金属またはセラミック等を用いてもよい。"