略筒状のステータ11と、複数のスロット232440を有し、周面側に前記ステータ11と対向する磁極面が形成されるロータコア21と、前記複数のスロット232440に挿入される磁石部323652566266と該磁石部323652566266と連結して前記ロータコア21の軸方向端面に当接する当接部333753576367とをそれぞれ有する複数の磁石部材305060とを備え、前記複数の磁石部材305060は、各々の当接部333753576367がロータコア21の軸方向の異なる端部に配置され、磁力によって前記ロータコア21を軸方向内方に挟むように構成され、前記複数の磁石部材305060のうちの少なくとも1つの当接部333753576367が、前記ロータコア21の軸方向端面に沿って形成されて2つ以上の前記磁石部323652566266と連結する連結板部333753576367を構成していることを特徴とする回転電気機械。請求項1において、前記複数の磁石部材305060は、周方向に隣り合う磁石部323652566266において前記当接部333753576367が軸方向の異なる端部に配置されて前記ロータコア21を軸方向内方に狭持するように構成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1又は2において、前記ロータコア21には、前記スロット40に多層の磁石部6266が配列され、前記複数の磁石部材60は、隣り合う層の磁石部6266において前記当接部6367が軸方向の異なる端部に配置されて前記ロータコア21を軸方向内方に狭持するように構成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項3において、前記連結板部6367は、1つの磁石部6266を介して隣り合う層の一対の磁石部6266と連結していることを特徴とする回転電気機械。請求項2又は3において、前記連結板部5357は、周方向に配列される複数の磁石部5256と連結する略円板状に形成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1乃至4のいずれか1つにおいて、前記磁石部材305060は、隣接する磁石部323652566266間で軸直角方向に重複するオーバーラップ部3959と、該オーバーラップ部3959から前記当接部333753576367に亘って形成される延長部34385458とを備えていることを特徴とする回転電気機械。請求項1乃至6のいずれか1つにおいて、前記ロータコア21の軸方向の両端部74の鋼板は、該両端部74の間の中間部75の鋼板の厚さより厚く形成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1乃至7のいずれか1つにおいて、前記スロット232440における磁石部323652566266の挿入口71が、該スロット232440の奥部よりも拡幅されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1乃至8のいずれか1つにおいて、前記連結板部5357は、前記ロータコア21と共に前記ステータ11に対向していることを特徴とする回転電気機械。従来の埋込磁石型モータのロータは、ロータコアに永久磁石を挿入し、端板の両側に貫通するリベットによって一体に固定していた。しかしながら、この従来のロータは、リベットによって電磁鋼板および永久磁石を固定しているので、部品点数が多くなると共に、リベットによる固定工程が必要であった。この結果、従来のロータは、コストが高くなるという問題があった。本発明は、斯かる点に鑑みてなされたものであり、リベット等の固定部材を省略し、部品点数の低減を図ると共に、製造工程の簡略化を図ることを目的とする。本発明は、磁石によってロータコアを挟み込むようにしたものである。第1の発明は、回転電気機械を対象とし、略筒状のステータ11と、複数のスロット232440を有し、周面側に前記ステータ11と対向する磁極面が形成されるロータコア21と、前記複数のスロット232440に挿入される磁石部323652566266と該磁石部323652566266と連結して前記ロータコア21の軸方向端面に当接する当接部333753576367とをそれぞれ有する複数の磁石部材305060とを備え、該複数の磁石部材305060は、各々の当接部333753576367がロータコア21の軸方向の異なる端部に配置され、磁力によって前記ロータコア21を軸方向内方に挟むように構成され、前記複数の磁石部材305060のうちの少なくとも1つの当接部333753576367が、前記ロータコア21の軸方向端面に沿って形成されて2つ以上の前記磁石部323652566266と連結する連結板部333753576367を構成している。第1の発明では、複数の磁石部材305060が、当接部333753576367によってロータコア21を軸方向の両端から挟み込むので、従来のリベット等の部材が省略され、部品点数が削減される。即ち、複数の磁石部材は、以下のような磁力によって互いに引き寄せられる。第1の力は、磁石部材305060の自己吸引力である。各磁石部材305060は、ロータコア21が例えば電磁鋼板等の鉄心によって形成されるので、磁石部323652566266がスロット232440内に入り込もうとする自己吸引力が生ずる。第2の力は、各磁石部材305060の磁石部323652566266間の相互吸引力である。隣り合う磁石部323652566266は、各磁石部323652566266の相互間の磁路が最も短くなる状態で安定する。従って、各磁石部材305060の間には、このような安定状態に移動しようとする相互間の吸引力が生ずる。また、本発明では、ロータコア21を挟み込む当接部333753576367の少なくとも1つが、複数の磁石部323652566266に連結する連結板部を構成する。複数の磁石部323652566266と連結板部333753576367とを連結して磁石部材305060を構成することで、部品点数を削減される。第2の発明は、第1の発明において、前記複数の磁石部材305060は、周方向に隣り合う磁石部323652566266において前記当接部333753576367が軸方向の異なる端部に配置されて前記ロータコア21を軸方向内方に狭持するように構成されていることを特徴とする。第2の発明では、周方向に隣り合う磁石部323652566266に連結する当接部333753576367が、軸方向の両端部に配置されて、ロータコア21を挟み込む。その結果、リベット等の部材が省略され、部品点数が削減される。第3の発明は、第1又は第2の発明において、前記ロータコア21には、前記スロット40に多層の磁石部6266が配列され、前記複数の磁石部材60は、隣り合う層の磁石部6266において前記当接部6367が軸方向の異なる端部に配置されて前記ロータコア21を軸方向内方に狭持するように構成されていることを特徴とする。第3の発明では、同じロータ磁極のスロット40に多層の磁石部6266が配列される。スロット40では、隣り合う層の磁石部6266に連結する当接部6367が、軸方向の両端部に配置されて、ロータコア21を挟み込む。その結果、リベット等の部材が省略され、部品点数が削減される。第4の発明は、第3の発明において、前記連結板部6367は、1つの磁石部6266を介して隣り合う層の一対の磁石部6266と連結していることを特徴とする。第4の発明の連結板部6367は、同一スロット40において、1つの磁石部6266を介して隣り合う層の磁石部6266と連結するため、連結板部6367が比較的短くなり、磁石部材6165の小型化を図ることができる。第5の発明は、第2又は第3の発明において、前記連結板部5357は、周方向に配列される複数の磁石部5256と連結する略円板状に形成されていることを特徴とする。第5の発明では、連結板部5357が円板状に形成されるため、ロータコア21の周方向の全域に亘って力が作用する。第6の発明は、第1乃至第4のいずれか1つの発明において、前記磁石部材305060は、隣接する磁石部323652566266間で軸直角方向に重複するオーバーラップ部3959と、該オーバーラップ部3959から前記当接部333753576367に亘って形成される延長部34385458とを備えていることを特徴とする。第6の発明では、磁石部材305060に延長部34385458を設けたので、各磁石部材305060の相互間の相互吸引力が確実に作用する。第7の発明は、第1乃至第6のいずれか1つにおいて、前記ロータコア21の軸方向の両端部74の鋼板は、該両端部74の間の中間部75の鋼板の厚さより厚く形成されていることを特徴とする。第7の発明では、ロータコア21の両端部74の鋼板を、中間部75の鋼板よりも厚くすることで、該両端部74の強度が大きくなる。その結果、当接部333753576367付近のロータコア21の軸方向への変形が防止される。第8の発明は、第1乃至第7のいずれか1つの発明において、前記スロット232440における磁石部323652566266の挿入口71が、該スロット232440の奥部よりも拡幅されていることを特徴とする。第8の発明では、スロット232440の挿入口71の幅がスロット232440の奥部よりも広いため、当接部333753576367と磁石部323652566266との間の角部にアールが形成されても、このアールが挿入口71の壁面にあたるのを回避できる。第9の発明は、第1乃至第8のいずれか1つの発明において、前記連結板部5357は、前記ロータコア21と共に前記ステータ11に対向していることを特徴とする第9の発明では、磁石部材305060の連結板部5357がステータ11と対向することで、この連結板部5357が表面磁石型SPM型の磁石として機能する。本発明によれば、複数の磁石部材305060の当接部333753576367によって、ロータコア21を軸方向両端から挟み込むようにしたので、従来のリベット等の部材を省略することができる。その結果、部品点数を削減できる。また、従来のリベット等の固定工程を省略することができ、製造工程を簡略化できる。また、上記磁石部材305060を脱磁することで、磁石部材305060をロータコア21から容易に取り外すことができる。従って、この磁石部材305060のリサイクルを図ることができる。また、複数の磁石部323652566266を連結板部333753576367に連結することで、部品点数を更に削減できる。また、連結板部333753576367を用いてロータコア21を確実に挟み込むことができる。第2の発明によれば、周方向に隣り合う磁石部323652566266の当接部333753576367によって、ロータコアを確実に挟むことができる。また、第3の発明によれば、スロット232440で隣接する層の磁石部6266によって、ロータコア21を確実に挟み込むことができる。第4の発明によれば、磁石部6266を挟んで隣り合う層の磁石部6266を連結板部6367に連結するので、連結板部6367の幅が短くなり、磁石部材60を小型化できる。第5の発明によれば、円板状の連結板部5357によってロータコア21を挟み込むので、ロータコア21に作用する力を均一化してロータコア21を強固に保持できる。また、連結板部5357に多数の磁石部5256を連結でき、部品点数を更に削減できる。第6の発明によれば、磁石部材305060に延長部34385458を形成することで、磁石部材305060の相互吸引力を利用してロータコア21を確実に挟み込むことができる第7の発明によれば、ロータコア21の両端部74の強度を向上できるため、該両端部74の変形や破壊を防止できる。また、磁石部材305060によるロータコア21の挟み込みの力を増大させて、ロータコアを一層強固に保持できる。第8の発明によれば、磁石部323652566266と当接部333753576367との間の角部のアールが、スロット232440の挿入口71の壁面と干渉してしまうのを回避できる。その結果、当接部333753576367によってロータコア21を確実に挟み込むことができる。第9の発明によれば、連結板部5357をSPM型の磁石として機能させることで、電動機等のマグネットトルクを増大できる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお、以下の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態1》全体構成本発明に係る回転電気機械は、空気調和機図示省略の圧縮機1のモータ10を構成している。圧縮機1は、冷媒が循環して冷凍サイクルが行われる冷媒回路に接続されて冷媒を圧縮する。図1に示すように、圧縮機1は、密閉状のケーシング3と、該ケーシング3の内部に収容される圧縮機構5及びモータ10と、圧縮機構5とモータ10とを連結する駆動軸7とを有している。図1に示す圧縮機構5は、ローリングピストン型に構成されているが、例えばスクロール型や揺動ピストン型等の他の方式を採用してもよい。モータ10は、ブラシレスDCモータで構成される。モータ10は、ケーシング3の内周壁に固定される略筒状のステータ11と、該ステータ11の内部に挿通されるロータ20とを有している。モータ10は、ロータ20の内部に永久磁石が埋設されて、ステータ11とロータ20の外周面とが対向する埋込磁石型モータいわゆるIPMモータである。モータ10は、駆動軸7を回転させて圧縮機構5を駆動する。モータの基本構成モータ10の構成について詳細に説明する。なお、以下の説明において、軸方向とは駆動軸7の軸心の方向をいい、径方向とは駆動軸7の軸心と直交する方向をいう。また、外周側とは駆動軸7の軸心からより遠い側をいい、内周側とは駆動軸7の軸心により近い側をいう。《ステータ》図2に示すように、ステータ11は、ケーシング3に固定されるステータコア12と、ステータコア12に巻回されるコイル19とを有している。ステータコア12は、電磁鋼板をプレス加工によって打ち抜いて積層板Pを作成し、複数の積層板Pを厚さ方向に積層した積層コアである。ステータコア12は、環状のバックヨーク部13と、バックヨーク13の内周縁部から径方向内方へ突出する複数この例では6つのティース部14と、該ティース部14の径方向内側端部に形成されるツバ部15とを備えている。バックヨーク部13は、略円環状に形成され、ケーシング3の胴部の内周面に固定される。各ティース部14は、ステータコア12において径方向に延びる略直方体状の部分である。6つのティース部14は、ステータコア12の周方向に等間隔で配列される。各ティース部14の間には、コイル19が収容されるコイルスロット16が形成される。ステータコア12では、いわゆる集中巻方式によって、各ティース部14にコイルが巻回されている。これにより、各ティース部14において電磁石が形成される。ツバ部15は、ティース部14の内側端部に連続して形成される。ツバ部15は、ティース部14よりも幅周方向の長さが大きく構成されている。ツバ部15の内周側には、円筒面が形成されている。ツバ部15の円筒面は、ロータコア21の外周面と所定の間隔エアギャップGを介して対向している。《ロータ》図2~図8に示すように、ロータ20は、ロータコア21と磁石部材30とを備えている。ロータコア21は、電磁鋼板をプレス加工によって打ち抜いて積層板Pを作成し、複数の積層板Pを厚さ方向に積層した積層コアである。ロータコア21の軸心には、軸穴22が形成される。軸穴22には、駆動軸7が例えば焼き嵌め等によって固定される。実施形態1のロータコア21では、その外周面部に2つのN極の磁極面と、2つのS極の磁極面とが交互に形成される。つまり、ロータコア21は、周面側における異なる磁極面の数が同じとなっている。ロータコア21には、各磁極面に対応するように、4つのスロット群23が周方向に配列される。各スロット群23は、ロータコア21の軸心回りに90°ピッチで配置されている。図3にも示すように、実施形態1の各スロット群23は、ロータコア21の径方向に隣り合う2つのスロット24をそれぞれ有している。隣り合うスロット24は、軸心寄りの内側スロット24aと、外周側寄りの外側スロット24bとで構成される。各スロット24は、ロータコア21を軸方向に貫通している。各スロット24は、径方向外方に向かって開口するような略U字状ないし弓状の穴を構成している。各スロット24は、ロータコア21の径方向に対して直交する磁石挿入部25と、該磁石挿入部25から外周側に延びる2つのバリア部26とで構成されている。磁石挿入部25は、軸方向視において縦長の長方形状に形成される。実施形態1のロータ20は、4つの磁石部材30を備えている。磁石部材30は、例えばネオジウム等の希土類金属を用いた永久磁石である。図4~図7に示すように、実施形態1に係る4つの磁石部材30は、縦断面が略U字状に形成されている。4つの磁石部材30は、一組の上側磁石部材31と、一組の下側磁石部材35とで構成される。このような形状は焼結によっても作ることが可能であるが、ボンド磁石であればより容易に製造できる。上側磁石部材31は、一対の板状の磁石部をなす本体部32と、一対の本体部32と連結する上側連結板部33とを有している。一組の上側磁石部材31は、4つのスロット群23のうちロータコア21の軸心を挟んで互いに対向する一組のスロット群23に対応して配置される。一対の本体部32は、スロット群23で互いに隣り合うスロット24の内部に挿入される。本体部32には、厚さ方向ロータコア21の径方向の両側にそれぞれ異なる磁極面が形成される。上側連結板部33は、一対の本体部32の軸方向端部図4の上端部に跨るように連結している。上側連結板部33は、ロータコア21の軸方向端面上端面に沿って形成される矩形平板状に形成される。上側連結板部33は、その下側の平面部33aがロータコア21の上端面に当接する当接部を構成している。下側磁石部材35は、一対の板状の磁石部をなす本体部36と、一対の本体部36と連結する下側連結板部37とを有している。一組の下側磁石部材37は、4つのスロット群23のうちロータコア21の軸心を挟んで互いに対向する一組のスロット群23に対応して配置される。つまり、上側磁石部材31と下側磁石部材35とは、周方向に交互に配列される。一対の本体部36は、スロット群23で互いに隣り合うスロット24の内部に挿入される。本体部36には、厚さ方向ロータコア21の径方向の両側にそれぞれ異なる磁極面が形成される。下側連結板部37は、一対の本体部36の軸方向端部図4の下端部に跨るように連結している。下側連結板部37は、ロータコア21の下端面に沿って形成される矩形平板状に形成される。下側連結板部37は、その上側の平面部37aがロータコア21の上端面に当接する当接部を構成している。各連結板部3337は、各本体部3236よりも弱い着磁状態となっている。例えば磁石部材30の本体部3236をスロット24に挿入した後に着磁すれば、スロット24から露出された連結板部3337を本体部3236よりも弱い着磁状態とすることができる。例えば連結板部3337の磁力が大きくなると、その磁力によってロータコア21に鋼板面に垂直の磁束が流れることで渦電流が発生する可能性がある。しかしながら、本実施形態のように連結板部3337を弱い着磁状態とすることで、渦電流を低減できる。本実施形態のロータ20では、周方向に隣接する各磁石部材3135に連結する連結板部3337が、ロータコア21の軸方向の異なる端部即ち、上端部と下端部とに配置される。これらの連結板部3337は、磁石部材3135が磁力によって互いに引き合うことで、ロータコア21を軸方向両側から挟み込むように構成される詳細は後述する。図6及び図7に示すように、磁石部材30は、各本体部3236の厚さ方向の両側に互いに異なる磁極面が形成されるように着磁されている。具体的には、例えばスロット群23の内周側の磁極がN極であるとすると、このスロット群23に対応する磁石部材30では、一対の本体部32の各内周側磁極面がN極となり、各外周側磁極面がS極となる。これに対し、スロット群23の内周側の磁極がS極であるとすると、この磁極用スロット群23に対応する磁石部材30では、一対の本体部36の各内周側磁極面がS極となり、各外周側磁極面がN極となる。これにより、ロータコア21では、周方向に隣り合う磁石部材上側磁石部材31と下側磁石部材35との間では、各本体部3236においてロータコア21の軸直角方向に互いにオーバーラップする部分オーバーラップ部39の磁極面の極が、互いに異なる関係となっている。また、図6及び図7に示すように、各磁石部材30の本体部3236の軸方向の全長Lmスロット24への挿入長さが、スロット24の軸方向の深さLcより小さくなっている。即ち、上側磁石部材31の本体部32では、オーバーラップ部39から上側連結板部33に亘って延長部34が形成されている。同様に、下側磁石部材35の本体部36では、オーバーラップ部39から下側連結板部37に亘って延長部38が形成されている。これらの延長部3438は、相手側の本体部3632に対して軸直角方向に重ならない、非オーバーラップ部を構成している。本体部3236の軸方向の全長Lmを、スロット24の軸方向の深さLcとを同じとして、延長部3438を形成しない構成としてもよい。図8に示すように、本実施形態では、ロータコア21の軸方向両端面の高さ位置と、ステータコア12の軸方向両端面の高さ位置とが概ね一致している。つまり、本実施形態では、各磁石部材30の連結板部3337が、ステータコア12よりも軸方向外方に位置しており、各連結板部3337とステータコア12とが径方向に重なっていない。磁石部材によるロータコアの固定ロータ20では、上述したように周方向に隣接する磁石部材3135が、互いに引き合うようになっている。各磁石部材3135が互いに引き合うと、各磁石部材3135の本体部3236は、両者間の磁路の長さを最短とするように、互いに移動しようとする。即ち、図6及び図7では、上側磁石部材31が下方へ移動しようとし、下側磁石部材35が上方へ移動しようとする。上側連結板部33は、ロータコア21の上端面に当接し、下側連結板部37は、ロータコア21の下端面に当接している。また、周方向に隣接する本体部3236では、一部の磁極面が互いにオーバーラップしない状態となっている。このため、周方向に隣接する各磁石部材3135は、オーバーラップ部39の面積を拡大するように軸方向内方へ移動しようとし、これに伴い各連結板部3337によってロータコア21に軸方向の力が作用する。その結果、本実施形態では、2枚の上側連結板部33と2枚の下側連結板部37とが、ロータコア21の電磁鋼板を軸方向の両側から挟みこむ状態となり、各連結板部3337の間でこれらの電磁鋼板が固定される。なお、Lc=Lmとして非オーバーラップ部を形成しない場合、各連結板部3337がロータコア21に当接した状態で既に本体部3236間の磁路が最短となる。従って、この場合には、各連結板部3337がロータコア21に軸方向の力を作用させることはない。しかしながら、この場合にも、各磁石部材3135はその位置で安定するため、電磁鋼板を固定状態にできる。なお、上記作用を奏するためには、磁石部材3135がロータコア21内部で移動可能であること、言い換えれば、遊嵌されている場合である。即ち、磁石部材3135をロータコア21に圧入したり、接触着等により固定することなく、磁石部材3135をロータコア21に固定することができる。-実施形態1の効果-実施形態1では、周方向に隣接する磁石部材30の吸引力を利用して、2つの連結板部3137の間にロータコア21を軸方向内方に挟み込むようにしている。これにより、リベット等の固定部材が不要となり、部品点数が削減される。その結果、ロータの製造工程を簡略化できる。また、磁石部材50を脱磁することで、磁石部材50をロータコア21から容易に取り外すことができる。その結果、この磁石部材50のリサイクルが可能となる。また、本実施形態では、各連結板部3337に2枚の本体部3236を連結して一体化しているため、部品点数を更に低減できる。ここで、各スロット群23の2枚の本体部3236は、径方向に隣り合っているため、連結板部3337の幅が狭くなる。このため、磁石部材30の小型化を図ることができる。《発明の実施形態2》実施形態2に係る圧縮機1は、上述した実施形態1とロータ20の磁石部材の構成が異なっている。図9~図13に示すように、実施形態2のロータ20は、2つの磁石部材50を有している。2つの磁石部材50は、ロータ20の上側に配置される上側磁石部材51と、ロータ20の下側に配置される下側磁石部材55とで構成される。なお、磁石部材50は、ボンド磁石で作るのが望ましい。上側磁石部材51は、板状の磁石部をなす4枚の本体部52と、該4枚の本体部52と連結する上側連結板部53とを有している。4枚の本体部52は、4つのスロット群23に対応するように、90度おきに概ね等間隔で配列される。上側磁石部材51の4枚の本体部52は、互いに対向し且つ磁石部材51の内周側寄りに配置される一対の内周側本体部52aと、互いに対向し且つ磁石部材51の外周側寄りに配置される一対の外周側本体部52bとを有している。各内周側本体部52aは、対向するスロット群23の各内側スロット24aにそれぞれ挿入され、各外周側本体部52bは、対向するスロット群23の各外側スロット24bにそれぞれ挿入される。上側連結板部53は、ロータコア21の上端面に沿った円板状に形成される。上側連結板部53は、軸方向視における形状がロータコア21と概ね同じである。上側連結板部53は、その下面がロータコア21の上端面と当接する当接部を構成する。下側磁石部材55は、板状の磁石部をなす4枚の本体部56と、該4枚の本体部56と連結する下側連結板部57とを有している。4枚の本体部56は、4つのスロット群23に対応するように、90度おきに概ね等間隔で配列される。下側磁石部材55は、上側磁石部材51と同様にして、一対の内周側本体部55aと、一対の外周側本体部55bとを有している。下側連結板部57は、ロータコア21の下端面に沿った円板状に形成される。下側連結板部57は、軸方向視における形状がロータコア21と概ね同じである。下側連結板部57は、その上面がロータコア21の下端面と当接する当接部を構成する。図13に示すように、実施形態2では、ロータコア21の軸方向両端面の高さ位置と、ステータコア12の軸方向両端面の高さ位置とが概ね一致している。つまり、実施形態2では、各磁石部材50の連結板部5357が、ステータコア12よりも軸方向外方に位置しており、各連結板部5357とステータコア12とが径方向に重なっていない。実施形態2では、各スロット群23において径方向に隣接する一対の本体部5256が互いに引き合うと共に、周方向に隣接する一対の本体部5652も互いに引き合うことで、一対の連結板部5357の間にロータコア21が固定される。具体的に、図9~図12に示すように、ロータコア21の各スロット群23では、径方向に隣接する本体部5256が互いに引き合うようにオーバーラップ部59が形成される。また、径方向に隣接する本体部5256では、オーバーラップ部59の端部から連結板部5357に亘って延長部5458が形成される。これにより、各スロット群23でそれぞれ対向する本体部5256は、その間の磁路を最短とするように移動しようとする。一方、径方向に隣接する本体部5256には、ロータコア21の軸方向の異なる端部上端部及び下端部に連結板部5357が配置される。このため、各連結板部5357からロータコア21に軸方向内方への力が作用し、ロータコア21の電磁鋼板が固定される。また、図9~図12に示すように、ロータ20では、周方向に隣り合う本体部5256の間においても、隣接する本体部5256が互いに引き合うようにオーバーラップ部59が形成される。また、周方向に隣接する本体部5256においても、オーバーラップ部59の端部から連結板部5357に亘って延長部5458が形成される。これにより、周方向において隣り合う本体部5256は、その間の磁路を最短とするように移動しようとする。一方、周方向に隣り合う本体部5256も、ロータコア21の軸方向の異なる端部上端部及び下端部に連結板部5357が配置される。このため、各連結板部5357からロータコア21に軸方向内方への力が作用し、ロータコア21の電磁鋼板が固定される。実施形態2の変形例図14に示すように、実施形態2の変形例に係るモータ10では、一対の磁石部材5155の各連結板部5357が、ステータコア12に対向している。具体的には、この変形例では、各磁石部材5155の各連結板部5357の厚みが、実施形態2よりも厚くなっている。そして、ステータコア12の軸方向の両端面の高さ位置と、各磁石部材5155の各連結板部5357の厚さ方向の各端面の高さ位置とが、概ね一致している。この変形例では、各連結板部5357が着磁されることで、該連結板部5357が表面磁石として機能する。即ち、この変形例では、磁石部材5155の本体部5256が、IPM型の磁石として機能するとともに、連結板部5357がSPM型の磁石として機能する。SPM型の磁石は、減磁に弱いという欠点があるが、このように連結板部5357の径方向の厚みを大きくすることで、この欠点を解消でき、所望のマグネットトルクを得ることができる。なお、連結板部5357は極異方着磁を行うことで、該連結板部5357の磁極の中心を本体部5256の磁極の中心よりも回転方向に偏倚させるのが好ましい。これにより、本体部5256は、IPM型であるために電流位相を進めて駆動することとなり、連結板部5357はSPM型であるために電流位相をゼロとして駆動することができる。その結果、トルクを増大させて、モータ10の効率を向上できる。《発明の実施形態3》実施形態3に係る圧縮機1は、上記実施形態とロータ20の構成が異なっている。図15~図18に示すように、実施形態3のロータ20は、4つの各スロット群40において、第1から第4までのスロット41424344が径方向に配列されている。各スロット41424344は、軸直角断面の形状が略円弧状に形成される。実施形態3のロータ20は、8つの磁石部材60を有している。なお、図15においては、8つの磁石部材60のうち2つのスロット群40図15の下側寄りのスロット群に対応する4つの磁石部材の図示を省略している。8つの磁石部材60は、4つの上側磁石部材61と4つの下側磁石部材65とで構成される。上側磁石部材61は、互いに対向する円弧板状の一対の本体部62と、該一対の本体部62を連結する上側連結板部63とを有している。下側磁石部材65は、互いに対向する円弧板状の一対の本体部66と、該一対の本体部66を連結する下側連結板部67とを有している。各本体部6266は、4つのスロット41424344に対応する多層の磁石部を構成している。各連結板部6367は、ロータコア21の軸方向端面に当接する当接部を構成している。4つの上側磁石部材61は、ロータコア21の外周寄りに配置される2つの外周上側磁石部材61aと、ロータコア21の軸心寄りに配置される2つの内周上側磁石部材61bとで構成される。2つの外周上側磁石部材61aと2つの内周上側磁石部材61bとは、4つのスロット群40にそれぞれ対応するように、周方向に交互に配列される。外周上側磁石部材61aの各本体部62は、スロット群40のうち内周側から2番目の第2スロット42と、最も外周側の第4スロット44に挿入される。内周上側磁石部材61bの各本体部62は、スロット群40のうち最も内周側の第1スロット41と、内周側から3番目の第3スロット43に挿入される。4つの下側磁石部材65は、ロータコア21の外周寄りに配置される2つの外周下側磁石部材65aと、ロータコア21の軸心寄りに配置される2つの内周下側磁石部材65bとで構成される。2つの外周下側磁石部材65aと2つの内周下側磁石部材65bとは、4つのスロット群40にそれぞれ対応するように、周方向に交互に配列される。外周下側磁石部材65aの各本体部66は、スロット群40のうち内周側から2番目の第2スロット42と、最も外周側の第4スロット44に挿入される。内周下側磁石部材65bの各本体部62は、スロット群40のうち最も内周側の第1スロット41と、内周側から3番目の第3スロット43に挿入される。実施形態3では、各スロット群40において、上側磁石部材61の本体部62と、下側磁石部材65の本体部66とが交互に配置され、両者の本体部6266が引き寄せられる。また、各スロット群40では、互いに隣接する本体部6266に連結する連結板部5367が、ロータコア21の軸方向の異なる端部に配置される。その結果、各スロット群40では、上側連結板部53と下側連結板部67とによって、ロータコア21が狭持される。また、実施形態3では、周方向に隣接する第1スロット4141に挿入される本体部6266も互いに引き寄せられる。これらの本体部6266に連結する連結板部6367も、ロータコア21の軸方向の異なる端部に配置される。その結果、これらの連結板部6367によっても、ロータコア21が狭持される。《その他の実施形態》上述した実施形態1~3については、以下のような構成としてもよい。なお、以下の説明では、便宜上、上記実施形態1に基づきその他の実施形態を例示するが、上記実施形態2や3において、同様の構成を採用してもよい。本体部と連結板部との間のR部の逃げ構造磁石部材30の本体部3236と連結板部3337とを一体に形成する場合、本体部3236と連結板部3337との間の角部に円弧状のR部70が形成されることがある。このため、ロータコア21のスロット24の挿入口71を、スロット24の奥部よりも拡幅させるのが好ましい。挿入口71を拡幅させる場合には、例えば挿入口71に1つの段差部72を形成した構造図19を参照や、挿入口71にR部70に沿うような階段状の階段部73を形成した構造図20を参照等を採用することができる。ロータコアの軸方向端部を補強する構造磁石部材30によってロータコア21を挟み込む構造では、ロータコア21の軸方向両端に応力が集中し易い。このため、ロータコア21の軸方向の両端部74の強度を、該両端部74の間の中間部75の強度よりも大きくするのが好ましい。両端部74の強度を大きくするためには、例えば両端部74を構成する電磁鋼板の厚みを、中間部75を構成する電磁鋼板の厚みよりも大きくする構造図21を参照や、両端部74の電磁鋼板の剛性を、中間部75の電磁鋼板の剛性よりも大きくする構造を採用できる。また、図22に示すように、ロータコア21の軸方向の両端部74を剛性の高い端板76で構成する構造を採用してもよい。端板76は、円板状に形成され、例えばステンレス等の非磁性金属で構成される。端板76の厚みは、ロータコア21の中間部75の電磁鋼板の板厚よりも厚くなっている。また、端板76には、磁石部材30の本体部3236を挿入するための貫通孔77が形成される。また、図23及び図24に示すように、ロータ20に端板76を設ける場合には、端板76がバランサ78を兼ねる構成としてもよい。この構成では、ロータコア21の上側の端板76に半円板状の肉厚部が形成され、この肉厚部がロータ20側の重心を調整するバランサ78を構成している。バランサ78には、上側連結板部33を収容する溝79が形成される。これにより、モータ10が軸方向に大型化されることを防止できる。バランサ78に形成される溝79は、該バランサ78の重心と駆動軸7の軸心を結ぶ線図24に示す一点鎖線Lを基準として、線対称となる形状とするのが好ましい。これにより、バランサ78の重心の管理及び製造が容易となる。磁石部材の挿入方向の間違いを防止する構造磁石部材30の挿入方向が上下逆転する間違いを防止するために、スロット24の磁石挿入口と逆側の端部80に図25~図27に示す構造を採用してもよい。具体的に、図25では、スロット24の逆側端部80に、スロット24の磁石挿入口よりも幅が狭くなった幅狭部81が形成されている。図26では、スロット24の逆側端部80にツメ部82が形成されている。図27では、スロット24の逆側端部80が閉塞されている。これらの構成では、磁石部材30を磁石挿入口と逆側から挿入することができないので、磁石部材30の挿入方向の間違いを確実に防止できる。磁石部材の着磁について磁石部材30をロータコア21に装着する場合に、本体部3236を構成する部位を仮着磁状態正規の着磁状態よりも弱い着磁状態にし、この部位をスロット24に挿入してから、正規の着磁状態としてもよい。このように仮着磁を行うことで、ロータ20の組立てがより容易となる。また、磁石部材30をロータコア21に装着する場合に、本体部3236を構成する部位がスロット24に圧入できるように、スロット24と本体部3236の寸法関係を定めてもよい。この場合には、本体部3236における上記の安定位置磁路が最短となる位置への移動が損なわれないようにスロット24と本体部3236の寸法関係を定めるとよい。また、磁石部材30をロータコア21に装着する場合に、本体部3236を構成する部位をスロット24内に仮止めするための仮止め部83を形成してもよい図28を参照。仮止め部83は、本体部3236側に突出するツメ状に形成される。仮止め部83は、本体部3236における上記の安定位置への移動が損なわれないように形状や寸法が設定される。連結板部の構成上記実施形態の磁石部材30では、上側の当接部と下側の当接部との双方が、複数の本体部3236と連結する連結板部を構成している。しかしながら、例えば上側のみの磁石部材30に複数の本体部32を連結する一方、下側の磁石部材30には単に1本の本体部36からロータコア21の外方に突出する突出部を形成し、この突出部をロータコア21に対する当接部としてもよい。同様にして、下側の磁石部材30の当接部を連結板部とし、上側の磁石部材30の当接部を突出部としてもよい。その他の構成ロータコア21は圧粉磁心で構成されてもよい。また、本発明に係る回転電気機械は、モータ10以外の例えば発電機等に適用することができる。