"導電性支持体と少なくとも前記導電性支持体上に形成された感光層とを有する電子写真感光体であって、前記感光層は、下記式1で表される繰り返し構造を有するポリエステル樹脂を含有することを特徴とする電子写真感光体。式1中、0.2<{a/abc}<0.6であり、Aは下記式2又は3に示す構造の少なくとも一方からなり、Bは下記式4に示す構造、Cは下記式5に示す構造、Xは下記式6に示す構造を表し、YおよびZは2価カルボン酸残基を表す。式2中、R1、R2は各々独立に水素原子またはアルキル基を表し、R3、R4は各々独立に水素原子またはメチル基を表す。式3中、R5、R6は各々独立に水素原子またはアルキル基を表し、R7、R8は各々独立に水素原子またはメチル基を表す。式4中、R9は炭素数1~3のアルキル基を表し、R10、R11は各々独立に水素原子またはメチル基を表す。式5中、R12~R19はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数1~20の置換基を有していてもよいアルキル基、アルコキシル基、置換されてもよい芳香族基のいずれかを表し、X1は単結合、アルキレン基、-CR20R21-、酸素原子、硫黄原子のいずれかを表す。R20,R21はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数1~20のアルキル基、置換基を有していてもよい芳香族基、またはR20とR21が互いに結合して置換基を有していてもよい環を形成する基のいずれかを表す。式6中、R22及びR23は、各々独立に水素原子、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、またはアルコキシ基のいずれかを表し、n1,m1は、各々独立に0~4の整数を表す。前記式2が下記式7で表される構造であり、且つ前記式3が下記式8で表される構造であることを特徴とする請求項1に記載の電子写真感光体。前記感光層が下記式9または下記式10で表される電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の電子写真感光体。中、Ar1~Ar4は、同一または異なっていてもよく、それぞれ置換基を有していてもよいアリール基を表す。式10中、Ar5~Ar10は各々独立して、置換基を有してもよいアリーレン基または置換基を有してもよい2価の複素環基を表す。m1,m2は、各々独立して0または1を表す。Qは、直接結合または2価の残基を表す。R24~R31は各々独立して水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、または置換基を有してもよい複素環基を表す。n1~n4は各々独立して0~4の整数を表す。また、Ar5~Ar10は互いに結合して環状構造を形成してもよい。請求項1乃至3のいずれか1項に記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段、並びに前記トナーを被転写体に転写する転写手段のうち、少なくとも一つとを備えることを特徴とする、電子写真カートリッジ。請求項1乃至3のいずれか1項に記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電した該電子写真感光体に対する露光により静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段と、前記トナーを被転写体に転写する転写手段、前記被転写体に転写された前記トナーを定着させる定着手段とを備えることを特徴とする、画像形成装置。しかしながら本発明者の検討によると、特許文献4~9に記載の技術では、電気特性、耐磨耗性等に向上は見られるが、感光層の密着性において充分な性能が得られない場合があり、基板との接着性が不充分の際に剥離が発生するという問題が判明した。本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、実用上の負荷に対する耐摩耗性に優れ、高い機械的強度を保ちつつ電気特性に優れ、感光層形成用塗布液の安定性が高く、さらに基板との接着性に優れたバインダー樹脂を含有する電子写真感光体を提供することにある。本発明者らは、上記の課題を解決しうる電子写真感光体について鋭意検討を行なった結果、感光層に特定の化学構造を有するポリエステル樹脂を含有させることにより、充分な機械的特性を有し、感光層形成用塗布液に用いる溶媒に対して高い溶解性及び優れた塗布液安定性を有し、且つ、電気特性に優れ、さらに基板と感光層が十分な接着性を有する電子写真感光体を得ることができることを見出し、かかる知見に基づき本発明を完成させるに至った。即ち、請求項1に係る発明は、導電性支持体と少なくとも前記導電性支持体上に形成された感光層とを有する電子写真感光体であって、前記感光層は、下記式1で表される繰り返し構造を有するポリエステル樹脂を含有することを特徴とする電子写真感光体である。式1中、0.2<{a/abc}<0.6であり、Aは下記式2又は3に示す構造の少なくとも一方からなり、Bは下記式4に示す構造、Cは下記式5に示す構造、Xは下記式6に示す構造を表し、YおよびZは2価カルボン酸残基を表す。式2中、R1、R2は各々独立に水素原子またはアルキル基を表し、R3、R4は各々独立に水素原子またはメチル基を表す。式3中、R5、R6は各々独立に水素原子またはアルキル基を表し、R7、R8は各々独立に水素原子またはメチル基を表す。式4中、R9は炭素数1~3のアルキル基を表し、R10、R11は各々独立に水素原子またはメチル基を表す。式5中、R12~R19はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数1~20の置換基を有していてもよいアルキル基、アルコキシル基、置換されてもよい芳香族基のいずれかを表し、X1は単結合、アルキレン基、-CR20R21-、酸素原子、硫黄原子のいずれかを表す。R20,R21はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数1~20のアルキル基、置換基を有していてもよい芳香族基、またはR20とR21が互いに結合して置換基を有していてもよい環を形成する基のいずれかを表す。式6中、R22及びR23は、各々独立に水素原子、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、またはアルコキシ基のいずれかを表し、n1,m1は、各々独立に0~4の整数を表す。請求項2に係る発明は、前記式2が下記式7で表される構造であり、且つ前記式3が下記式8で表される構造であることを特徴とする前記の電子写真感光体である。請求項3に係る発明は、前記感光層が下記式9または下記式10で表される電荷輸送物質を含有することを特徴とする前記の電子写真感光体である。中、Ar1~Ar4は、同一または異なっていてもよく、それぞれ置換基を有していてもよいアリール基を表す。式10中、Ar5~Ar10は各々独立して、置換基を有してもよいアリーレン基または置換基を有してもよい2価の複素環基を表す。m1,m2は、各々独立して0または1を表す。Qは、直接結合または2価の残基を表す。R24~R31は各々独立して水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、または置換基を有してもよい複素環基を表す。n1~n4は各々独立して0~4の整数を表す。また、Ar5~Ar10は互いに結合して環状構造を形成してもよい。請求項4に係る発明は、前記の電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段、並びに前記トナーを被転写体に転写する転写手段のうち、少なくとも一つとを備えることを特徴とする、電子写真カートリッジである。請求項5に係る発明は、前記の電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電した該電子写真感光体に対する露光により静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段と、前記トナーを被転写体に転写する転写手段、前記被転写体に転写された前記トナーを定着させる定着手段とを備えることを特徴とする、画像形成装置である。本発明によれば、耐摩耗性、接着性等に優れた電子写真感光体が得られる。以下、本発明を実施するための形態以下、発明の実施の形態について詳細に説明する。尚、本発明は、以下の実施の形態に限定されるものではなく、その要旨の範囲内で種々変形して実施することができる。本発明の電子写真感光体は、感光層中にバインダー樹脂として、下記≪1.ポリエステル樹脂≫にて詳述する特定の二価フェノールを特定の共重合比率で含有するポリエステル樹脂を用いることにより、感光層形成用塗布時に用いる溶媒に対して高い溶解性を有し、また優れた耐磨耗性や電気特性等の諸特性を示すだけでなく、さらに基板と感光層が十分に接着性に優れたものとなる。この接着性の向上は、下記≪1.ポリエステル樹脂≫にて詳述する特定のポリエステル樹脂を含有させることで、感光層内の残留応力を低下させたためであると考えられる。この理由については明らかではないが、下記に詳述する式2や式3のような直線型ではない特定構造の二価フェノールを樹脂構造中に特定量含むことで、樹脂全体がほどよく柔軟になり残留応力を緩和するためと考えられる。≪1.ポリエステル樹脂≫本実施の形態が適用される電子写真感光体の感光層は、下記式1で表される繰り返し構造を有するポリエステル樹脂を含有する。式1中、Aは下記式2又は3に示す構造の少なくとも一方からなる二価フェノール成分である。式2中、R1、R2は各々独立に水素原子またはアルキル基を表し、R3、R4は各々独立に水素原子またはメチル基を表す。式2中のR1及びR2としては、例えば、水素原子、炭素数1~炭素数6のアルキル基が挙げられるが、式2で示される二価フェノール残基を誘導する二価フェノール化合物の製造上の簡便性を考慮すれば、R1及びR2として、水素原子、炭素数4以下のアルキル基が好ましく、水素原子、炭素数1のアルキル基メチル基が特に好ましい。式2の具体例としては、ビス2-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス2-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス2-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス2-ヒドロキシフェニルプロパン、ビス2-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、1,1-ビス2-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、2,2-ビス2-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、ビス2-ヒドロキシ-5-メチルフェニルメタン、1,1-ビス2-ヒドロキシ-5-メチルフェニルエタン、2,2-ビス2-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロパン等が挙げられる。これらの中でも、製造上の簡便性を考慮すれば、ビス2-ヒドロキシフェニルメタン、ビス2-ヒドロキシ-5-メチルフェニルメタンが特に好ましい。これらの二価フェノール成分は、複数組み合わせて用いることも可能である。また、式3中、R5、R6は各々独立に水素原子またはアルキル基を表し、R7、R8は各々独立に水素原子またはメチル基を表す。式3中のR5及びR6としては、例えば、水素原子、炭素数1~炭素数6のアルキル基が挙げられるが、式3で示される二価フェノール残基を誘導する二価フェノール化合物の製造上の簡便性を考慮すれば、R5及びR6として、水素原子、炭素数4以下のアルキル基が好ましく、水素原子、炭素数1のアルキル基メチル基が特に好ましい。式3の具体例としては、2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルプロパン、2-ヒドロキシ-3-メチルフェニル4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、1,1-2-ヒドロキシ-3-メチルフェニル4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、2,2-2-ヒドロキシ-3-メチルフェニル4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン等が挙げられる。これらの中でも、製造上の簡便性を考慮すれば、2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルメタンが特に好ましい。これらの二価フェノール成分は、複数組み合わせて用いることも可能である。式1中、Bは下記式4の構造の二価フェノールを表す。式4中、R9は炭素数1~3のアルキル基を表し、R10、R11は各々独立に水素原子またはメチル基を表す。式4の具体例としては、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルブタン等が挙げられる。これらの中でも、溶解性および耐磨耗性を考慮すれば1,1-4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタンが好ましい。これらの二価フェノール成分は、複数組み合わせて用いることも可能である。式1中、Cは下記式5に示す構造の二価フェノールを表す。式5中、R12~R19は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~20の置換基を有していてもよいアルキル基、アルコキシル基、芳香族基のいずれかを示し、X1は単結合、アルキレン基、-CR20R21-、酸素原子、硫黄原子のいずれかを示す。R20,R21は、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよい芳香族基、またはR20とR21が互いに結合して置換基を有していてもよい環を形成する基のいずれかを表す。R12~R13における、置換基を有してもよい炭素数1以上20以下のアルキル基は、炭素数が通常20以下、好ましくは6以下、さらに好ましくは3以下のアルキル基である。この範囲を上回ると、耐摩耗性が低下するという可能性がある。この置換基を有してもよい炭素数1以上20以下のアルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基、イソブチル基、シクロヘキシル基、クロロメチル基、フッ化アルキル基、ベンジル基等が挙げられる。R12~R19における、置換基を有していてもよいアルコキシ基の具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、シクロヘキソキシ基、等が挙げられる。R12~R19における、置換基を有してもよい芳香族基の具体例としては、フェニル基、クロロフェニル基、フルオロフェニル基等が挙げられる。R12~R19における好ましい組み合わせとしては、R13、R15、R16、R18が水素原子であり、R12、R14、R17、R19が水素原子もしくは炭素数1以上3以下のアルキル基である。機械物性の観点から、特に好ましくは、R13、R14、R15、R16、R18、R19が水素原子であり、R12、R17が水素原子またはメチル基である。X1におけるアルキレン基の具体例としては、-CH22-、-CH23-等が挙げられる。R20及びR21における、置換基を有してもよいアルキル基は、通常、炭素数20以下のアルキル基であり、好ましくは炭素数6以下であり、さらに好ましくは炭素数3以下であり、具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、シクロヘキシル基、等が挙げられる。R20及びR21における、置換基を有してもよい芳香族基は、通常、炭素数20以下の縮合多環基又は置換基を有していてもよいフェニル基であり、具体例としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、トリル基、等が挙げられる。R20及びR21における、R20とR21が互いに結合して置換基を有してもよい環を形成する基は、通常、炭素数10以下のシクロアルキリデン基であり、好ましくは炭素数8以下であり、更に好ましくは炭素数6以下であり、具体例としては、シクロヘキシリデン基、等が挙げられる。式5中、X1において好ましくは、-CR20R21-である。具体的には、ビス-4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス-4-ヒドロキシフェニルエタン、2,2-ビス-4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス-4-ヒドロキー3-メチルフェニルプロパン、ビス-4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、1,1-ビス-4-ヒドロキシフェニルシクロヘキサン、1,1-ビス-4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、ビス-4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルメタン、1,1-ビス-4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエタン、2,2-ビス-4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルプロパン、ビス-4-ヒドロキシ-3,6-ジメチルフェニルメタン、1,1-ビス-4-ヒドロキシフェニル-1-フェニルエタン、1,1-ビス-4-ヒドロキシフェニルプロパンが挙げられる。この中でも、二価フェノール成分の製造の簡便性および機械物性を考慮すれば、ビス4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス-4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス-4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、ビス-4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタンが特に好ましい。これらの二価フェノール成分を複数組み合わせて用いることも可能である。式1中のXは、下記式6に示す構造のジカルボン酸成分を表す。式6中、R22及びR23は、各々独立に水素原子、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、またはアルコキシ基であり、n1,m1は、各々独立に0~4の整数を表す。式6中のR22及びR23としては、例えば、水素原子、炭素数1~炭素数6のアルキル基;フェニル基、ナフチル基等のアリール基;フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン基;メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等のアルコキシ基等が挙げられる。式6で示される二価カルボン酸残基を誘導する二価カルボン酸化合物の製造上の簡便性を考慮すれば、R22及びR23は、水素原子、炭素数1のアルキル基メチル基が特に好ましい。n1,m1は各々独立に、0~4の整数であり、特に好ましくは、n1=m1=0である。式6で示される二価カルボン酸残基を誘導する二価カルボン酸化合物の具体例としては、例えば、ジフェニルエーテル-2,2’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-2,4’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸等が挙げられる。これらの中でも、製造上の簡便性を考慮すれば、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸が特に好ましい。これらの式6として例示した化合物は、必要に応じて複数の化合物を組み合わせて用いることも可能である。式1中のYおよびZは二価カルボン酸を表す。YおよびZを誘導する二価カルボン酸化合物の具体例としては、例えば、アジピン酸、スベリン酸、セバシン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トルエン-2,5-ジカルボン酸、p-キシレン-2,5-ジカルボン酸、ピリジン-2,3-ジカルボン酸、ピリジン-2,4-ジカルボン酸、ピリジン-2,5-ジカルボン酸、ピリジン-2,6-ジカルボン酸、ピリジン-3,4-ジカルボン酸、ピリジン-3,5-ジカルボン酸、ナフタレン-1,4-ジカルボン酸、ナフタレン-2,3-ジカルボン酸、ナフタレン-2,6-ジカルボン酸、ビフェニル-2,2’-ジカルボン酸、ビフェニル-4,4’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-2,2’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-2,3’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-2,4’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-3,3’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-3,4’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸が挙げられる。ジカルボン酸成分の製造の簡便性を考慮すれば、イソフタル酸、テレフタル酸、式6で表されるジカルボン酸が好ましく、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸が特に好ましい。これらの式1中のYおよびZとして例示した化合物は、同一でも良く、また、必要に応じて複数の化合物を組み合わせて用いることも可能である。式1中のa/abcは、下限は0.2より大きく、好ましくは0.3以上であり、より好ましくは0.4以上であり、一方、上限は0.6より小さく、好ましくは0.55以下である。a/abcが小さすぎると接着性が不十分の可能性があり、一方、a/abcが大きすぎると溶解性が不十分な可能性がある。尚、本実施の形態が適用される電子写真感光体における感光層には、前述した式1で表される繰り返し構造を有するポリエステル樹脂と他の樹脂とを混合して用いることも可能である。ここで混合される他の樹脂としては、例えば、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル等のビニル重合体またはその共重合体;ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエステルポリカーボネート樹脂、ポリスルホン樹脂、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂等の熱可塑性樹脂または種々の熱硬化性樹脂等が挙げられる。これら樹脂のなかでもポリカーボネート樹脂とポリエステル樹脂が好ましい。また、併用する樹脂の混合割合は、特に限定されないが、通常、式1で表される繰り返し構造を有するポリエステル樹脂の割合を超えない範囲で併用することが好ましい。式1で表される繰り返し構造を有するポリエステル樹脂の粘度平均分子量Mvは、通常、10,000~300,000、好ましくは、20,000~200,000、特に好ましくは、25,000~150,000の範囲である。粘度平均分子量Mvが過度に小さい場合、感光体を形成する等の膜として得たときの機械的強度が低下する傾向がある。また、粘度平均分子量Mvが過度に大きい場合は、塗布液としての粘度が上昇し、適当な膜厚に塗布することが困難になる傾向がある。≪2.ポリエステル樹脂の製造方法≫次に、本実施の形態が適用される電子写真感光体に使用する式1で表される繰り返し構造を有するポリエステル樹脂の製造方法について説明する。ポリエステル樹脂の製造方法としては、例えば、界面重合法、溶融重合法、溶液重合法等の公知の重合方法を用いることができる。ここでポリエステル樹脂の製造法の一例を説明する。界面重合法による製造の場合は、例えば、二価フェノール化合物をアルカリ水溶液に溶解した溶液と、芳香族ジカルボン酸クロライド化合物を溶解したハロゲン化炭化水素の溶液とを混合する。この際、触媒として、4級アンモニウム塩もしくは4級ホスホニウム塩を存在させることも可能である。重合温度は0°C~40°Cの範囲、重合時間は2時間~20時間の範囲であるのが生産性の点で好ましい。重合終了後、水相と有機相とを分離し、有機相中に溶解しているポリマーを公知の方法で、洗浄、回収することにより、目的とする樹脂が得られる。界面重合法で用いられるアルカリ成分としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ金属の水酸化物等を挙げることができる。アルカリ成分の使用量としては、反応系中に含まれるフェノール性水酸基の1.01倍当量~3倍当量の範囲が好ましい。ハロゲン化炭化水素としては、例えば、ジクロロメタン、クロロホルム、1,2-ジクロロエタン、トリクロロエタン、テトラクロロエタン、ジクロロベンゼン等が挙げられる。触媒として用いられる4級アンモニウム塩もしくは4級ホスホニウム塩としては、例えば、トリブチルアミンやトリオクチルアミン等の3級アルキルアミンの塩酸、臭素酸、ヨウ素酸等の塩;ベンジルトリエチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリブチルアンモニウムクロライド、テトラエチルアンモニウムクロライド、テトラブチルアンモニウムクロライド、テトラブチルアンモニウムブロマイド、トリオクチルメチルアンモニウムクロライド、テトラブチルホスホニウムブロマイド、トリエチルオクタデシルホスホニウムブロマイド、N-ラウリルピリジニウムクロライド、ラウリルピコリニウムクロライド等が挙げられる。また、界面重合法では、分子量調節剤を使用することができる。分子量調節剤としては、例えば、フェノール、o,m,p-クレゾール、o,m,p-エチルフェノール、o,m,p-プロピルフェノール、o,m,p-tert-ブチルフェノール、ペンチルフェノール、ヘキシルフェノール、オクチルフェノール、ノニルフェノール、2,6-ジメチルフェノール誘導体、2-メチルフェノール誘導体等のアルキルフェノール類;o,m,p-フェニルフェノール等の1官能性のフェノール;酢酸クロライド、酪酸クロライド、オクチル酸クロライド、塩化ベンゾイル、ベンゼンスルホニルクロライド、ベンゼンスルフィニルクロライド、スルフィニルクロライド、ベンゼンホスホニルクロライドやそれらの置換体等の1官能性酸ハロゲン化物等が挙げられる。これら分子量調節剤の中でも、分子量調節能が高く、かつ溶液安定性の点で好ましいのは、o,m,p-tert-ブチルフェノール、2,6-ジメチルフェノール誘導体、2-メチルフェノール誘導体である。特に好ましくは、p-tert-ブチルフェノール、2,3,6-トリメチルフェノール、2,3,5-トリメチルフェノールである。ポリエステル樹脂の重合後の精製方法は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意の方法を用いることができるが、例えば、ポリエステル樹脂の溶液を水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ水溶液;塩酸、硝酸、リン酸等の酸水溶液;水等で洗浄した後、静置分離、遠心分離等により分液する方法が挙げられる。また他の精製方法としては、例えば、生成したポリエステル樹脂の溶液を、ポリエステル樹脂が不溶の溶媒中に析出させる方法、ポリエステル樹脂の溶液を温水中に分散させ溶媒を留去する方法、又はポリエステル樹脂溶液を吸着カラム等に流通させる方法等により精製してもよい。精製後のポリエステル樹脂は、ポリエステル樹脂が不溶の水、アルコールその他有機溶媒中に析出させるか、ポリエステル樹脂の溶液を温水またはポリエステル樹脂が不溶の分散媒中で溶媒を留去するか、加熱、減圧等により溶媒を留去することにより取り出してもよいし、スラリー状で取り出した場合は遠心分離器、濾過器とうにより固体を取り出すこともできる。得られたポリエステル樹脂は、通常ポリエステル樹脂の分解温度以下の温度で乾燥するが、好ましくは20°C以上、樹脂の溶融温度以下で乾燥することができる。このとき減圧下で乾燥することが好ましい。乾燥時間は残存溶媒等の不純物の純度が一定以下になるまでの時間以上行うことが好ましく、具体的には、残存溶媒が通常1000ppm以下、好ましくは300ppm以下、さらに好ましくは100ppm以下になる時間以上乾燥する。≪3.電子写真感光体≫本実施の形態が適用される電子写真感光体は、導電性支持体上に設けた感光層を有し、感光層が、上述した式1で表される繰り返し構造を有するポリエステル樹脂を含有するものである。感光層の具体的な構成としては、例えば、導電性支持体上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層と電荷輸送物質及びバインダー樹脂を主成分とする電荷輸送層とを積層した積層型感光体;導電性支持体上に、電荷輸送物質及びバインダー樹脂を含有する層中に電荷発生物質を分散させた感光層を有する分散型単層型感光体等が挙げられる。上述した式1で表される繰り返し構造を有するポリエステル樹脂は、通常、電荷輸送物質を含有する層に用いられ、好ましくは積層型感光体の電荷輸送層に用いられる。本実施の形態が適用される電子写真感光体に使用される感光層の具体的な構成としては、例えば、積層型感光体の場合は電荷輸送物質及びバインダー樹脂を含有し、静電荷を保持して露光により発生した電荷を輸送する電荷輸送層と、電荷発生物質を含有し、露光により電荷対を発生する電荷発生層と、を有する。また、その他にも必要に応じて、例えば、導電性支持体からの電荷注入を阻止する電荷阻止層、レーザ光等の光を拡散させて干渉縞の発生を防止する光拡散層等を有する場合がある。分散型単層型感光体の場合は、感光層は、電荷移動物質及び電荷発生物質がバインダー樹脂中に分散されている。<3-1.導電性支持体>導電性支持体について特に制限は無いが、例えばアルミニウム、アルミニウム合金、ステンレス鋼、銅、ニッケル等の金属材料や、金属、カーボン、酸化錫などの導電性粉体を添加して導電性を付与した樹脂材料や、アルミニウム、ニッケル、ITO酸化インジウム酸化錫等の導電性材料をその表面に蒸着又は塗布した樹脂、ガラス、紙等が主として使用される。これらは1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。導電性支持体の形態としては、ドラム状、シート状、ベルト状などのものが用いられる。更には、金属材料の導電性支持体の上に、導電性表面性などの制御や欠陥被覆のために、適当な抵抗値を有する導電性材料を塗布したものを用いても良い。また、導電性支持体としてアルミニウム合金等の金属材料を用いた場合、陽極酸化被膜を施してから用いても良い。陽極酸化被膜を施した場合には、公知の方法により封孔処理を施すのが望ましい。支持体表面は、平滑であっても良いし、特別な切削方法を用いたり、研磨処理を施したりすることにより、粗面化されていても良い。また、支持体を構成する材料に適当な粒径の粒子を混合することによって、粗面化されたものでも良い。また、安価化のためには、切削処理を施さず、引き抜き管をそのまま使用することも可能である。<3-2.下引き層>導電性支持体と後述する感光層との間には、接着性ブロッキング性等の改善のため、下引き層を設けても良い。下引き層としては、樹脂、または樹脂に金属酸化物等の粒子を分散したもの等が用いられる。また、下引き層は、単一層からなるものであっても、複数層からなるものであってもかまわない。下引き層に用いる金属酸化物粒子の例としては、酸化チタン、酸化アルミニウム、酸化珪素、酸化ジルコニウム、酸化亜鉛、酸化鉄等の1種の金属元素を含む金属酸化物粒子、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、チタン酸バリウム等の複数の金属元素を含む金属酸化物粒子等が挙げられる。これらは一種類の粒子を単独で用いても良いし、複数の種類の粒子を混合して用いても良い。これらの金属酸化物粒子の中で、酸化チタン及び酸化アルミニウムが好ましく、特に酸化チタンが好ましい。酸化チタン粒子は、その表面に、酸化錫、酸化アルミニウム、酸化アンチモン、酸化ジルコニウム、酸化珪素等の無機物、又はステアリン酸、ポリオール、シリコン等の有機物による処理を施されていても良い。酸化チタン粒子の結晶型としては、ルチル、アナターゼ、ブルッカイト、アモルファスのいずれも用いることができる。また、複数の結晶状態のものが含まれていても良い。また、金属酸化物粒子の粒径としては種々のものが利用できるが、中でも特性及び液の安定性の点から、その平均一次粒径は、10nm以上100nm以下が好ましく、特に10nm以上50nm以下が好ましい。この平均一次粒径は、TEM写真等から得ることができる。下引き層は、金属酸化物粒子をバインダー樹脂に分散した形で形成するのが望ましい。下引き層に用いられるバインダー樹脂としては、エポキシ樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアミド樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、フェノール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリイミド樹脂、塩化ビニリデン樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリビニルアルコール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、水溶性ポリエステル樹脂、ニトロセルロース等のセルロースエステル樹脂、セルロースエーテル樹脂、カゼイン、ゼラチン、ポリグルタミン酸、澱粉、スターチアセテート、アミノ澱粉、ジルコニウムキレート化合物、ジルコニウムアルコキシド化合物等の有機ジルコニウム化合物、チタニルキレート化合物、チタンアルコキシド化合物等の有機チタニル化合物、シランカップリング剤等の公知のバインダー樹脂が挙げられる。これらは単独で用いても良く、或いは2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。また、硬化剤とともに硬化した形で使用してもよい。中でも、アルコール可溶性の共重合ポリアミド、変性ポリアミド等は、良好な分散性、塗布性を示すことから好ましい。下引き層に用いられるバインダー樹脂に対する無機粒子の使用比率は任意に選ぶことが可能であるが、分散液の安定性、塗布性の観点から、バインダー樹脂に対して、通常は10質量以上、500質量以下の範囲で使用することが好ましい。下引き層の膜厚は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、電子写真感光体の電気特性、強露光特性、画像特性、繰り返し特性、及び製造時の塗布性を向上させる観点から、通常は0.01μm以上、好ましくは0.1μm以上、また、通常30μm以下、好ましくは20μm以下である。下引き層には、公知の酸化防止剤等を混合しても良い。画像欠陥防止等を目的として、顔料粒子、樹脂粒子等を含有させて用いても良い。<3-3.感光層>感光層の形式としては、電荷発生物質と電荷輸送物質とが同一層に存在し、バインダー樹脂中に分散された単層型と、電荷発生物質がバインダー樹脂中に分散された電荷発生層及び電荷輸送物質がバインダー樹脂中に分散された電荷輸送層の二層からなる機能分離型積層型とが挙げられるが、何れの形式であってもよい。また、積層型感光層としては、導電性支持体側から電荷発生層、電荷輸送層をこの順に積層して設ける順積層型感光層と、逆に電荷輸送層、電荷発生層の順に積層して設ける逆積層型感光層とがあり、いずれを採用することも可能であるが、最もバランスの取れた光導電性を発揮できる順積層型感光層が好ましい。<3-3-1.積層型感光層>電荷発生層積層型感光体機能分離型感光体の場合、電荷発生層は、電荷発生物質をバインダー樹脂で結着することにより形成される。電荷発生物質としては、セレニウム及びその合金、硫化カドミウム等の無機系光導電材料と、有機顔料等の有機系光導電材料とが挙げられるが、有機系光導電材料の方が好ましく、特に有機顔料が好ましい。有機顔料としては、例えば、フタロシアニン顔料、アゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、スクアレンスクアリリウム顔料、キナクリドン顔料、インジゴ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、アントアントロン顔料、ベンズイミダゾール顔料等が挙げられる。これらの中でも、特にフタロシアニン顔料又はアゾ顔料が好ましい。電荷発生物質として有機顔料を使用する場合、通常はこれらの有機顔料の微粒子を、各種のバインダー樹脂で結着した分散層の形で使用する。電荷発生物質として無金属フタロシアニン化合物、金属含有フタロシアニン化合物を用いた場合は比較的長波長のレーザー光、例えば780nm近辺の波長を有するレーザー光に対して高感度の感光体が得られ、またモノアゾ、ジアゾ、トリスアゾ等のアゾ顔料を用いた場合には、白色光、又は660nm近辺の波長を有するレーザー光、もしくは比較的短波長のレーザー光、例えば450nm、400nm近辺の波長を有するレーザーに対して十分な感度を有する感光体を得ることができる。電荷発生物質として有機顔料を使用する場合、特にフタロシアニン顔料又はアゾ顔料が好ましい。フタロシアニン顔料は、比較的長波長のレーザー光に対して高感度の感光体が得られる点で、また、アゾ顔料は、白色光及び比較的短波長のレーザー光に対し十分な感度を持つ点で、それぞれ優れている。電荷発生物質としてフタロシアニン顔料を使用する場合、具体的には無金属フタロシアニン、銅、インジウム、ガリウム、スズ、チタン、亜鉛、バナジウム、シリコン、ゲルマニウム、アルミニウムなどの金属又はその酸化物、ハロゲン化物、水酸化物、アルコキシドなどの配位したフタロシアニン類の各結晶型を持ったもの、酸素原子等を架橋原子として用いたフタロシアニンダイマー類などが使用される。特に、感度の高い結晶型であるX型、τ型無金属フタロシアニン、A型別称β型、B型別称α型、D型別称Y型等のチタニルフタロシアニン別称:オキシチタニウムフタロシアニン、バナジルフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン、ヒドロキシインジウムフタロシアニン、II型等のクロロガリウムフタロシアニン、V型等のヒドロキシガリウムフタロシアニン、G型、I型等のμ-オキソ-ガリウムフタロシアニン二量体、II型等のμ-オキソ-アルミニウムフタロシアニン二量体が好適である。また、これらフタロシアニンの中でも、A型別称β型、B型別称α型、及び粉末X線回折の回折角2θ±0.2 ゚が27.1 ゚、もしくは27.3 ゚に明瞭なピークを示すことを特徴とするD型Y型チタニルフタロシアニン、II型クロロガリウムフタロシアニン、V型及び28.1 ゚にもっとも強いピークを有すること、また26.2 ゚にピークを持たず28.1 ゚に明瞭なピークを有し、かつ25.9 ゚の半値幅Wが0.1 ゚≦W≦0.4 ゚であることを特徴とするヒドロキシガリウムフタロシアニン、G型μ-オキソ-ガリウムフタロシアニン二量体等が特に好ましい。これらの中でも、D型Y型チタニルフタロシアニンが良好な感度を示し最も好ましい。フタロシアニン化合物は単一の化合物のものを用いてもよいし、幾つかの混合又は混晶状態のものを用いてもよい。ここでのフタロシアニン化合物ないしは結晶状態に置ける混合状態としては、それぞれの構成要素を後から混合したものを用いてもよいし、合成、顔料化、結晶化等のフタロシアニン化合物の製造処理工程において混合状態を生じさせたものでもよい。このような処理としては、酸ペースト処理磨砕処理溶剤処理等が知られている。混晶状態を生じさせるためには、特開平10-48859号公報記載のように、2種類の結晶を混合後に機械的に磨砕、不定形化した後に、溶剤処理によって特定の結晶状態に変換する方法が挙げられる。電荷発生物質としてアゾ顔料を使用する場合には、各種ビスアゾ顔料、トリスアゾ顔料が好適に用いられる。電荷発生物質として有機顔料を用いる場合には、1種を単独で用いてもよいが、2種類以上の顔料を混合して用いてもよい。この場合、可視域と近赤域の異なるスペクトル領域で分光感度特性を有する2種類以上の電荷発生物質を組み合わせて用いることが好ましく、中でもジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料とフタロシアニン顔料とを組み合わせて用いることがより好ましい。電荷発生層に用いるバインダー樹脂は特に制限されないが、例としては、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ブチラールの一部がホルマールや、アセタール等で変性された部分アセタール化ポリビニルブチラール樹脂等のポリビニルアセタール系樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、変性エーテル系ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、カゼインや、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ヒドロキシ変性塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、カルボキシル変性塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸共重合体等の塩化ビニル-酢酸ビニル系共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-アルキッド樹脂、シリコン-アルキッド樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂等の絶縁性樹脂や、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルペリレン等の有機光導電性ポリマーなどが挙げられる。これらのバインダ樹脂は、何れか1種を単独で用いても良く、2種類以上を任意の組み合わせで混合して用いても良い。電荷発生層は、具体的に、上述のバインダー樹脂を有機溶剤に溶解した溶液に、本発明のハロゲン置換インジウムフタロシアニン及び場合によって用いられるその他の電荷発生物質を分散させて塗布液を調整し、これを導電性支持体上に下引き層を設ける場合は下引き層上に塗布することにより形成される。塗布液の作製に用いられる溶剤としては、バインダー樹脂を溶解させるものであれば特に制限されないが、例えば、ペンタン、ヘキサン、オクタン、ノナン等の飽和脂肪族系溶媒、トルエン、キシレン、アニソール等の芳香族系溶媒、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、クロロナフタレン等のハロゲン化芳香族系溶媒、ジメチルホルムアミド、N-メチル-2-ピロリドン等のアミド系溶媒、メタノール、エタノール、イソプロパノール、n-ブタノール、ベンジルアルコール等のアルコール系溶媒、グリセリン、ポリエチレングリコール等の脂肪族多価アルコール類、アセトン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン等の鎖状又は環状ケトン系溶媒、ギ酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル系溶媒、ジクロロメタン、クロロホルム、1,2-ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素系溶媒、ジエチルエーテル、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ等の鎖状又は環状エーテル系溶媒、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド、スルフォラン、ヘキサメチルリン酸トリアミド等の非プロトン性極性溶媒、n-ブチルアミン、イソプロパノールアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン、トリエチレンジアミン、トリエチルアミン等の含窒素化合物、リグロイン等の鉱油、水などが挙げられる。これらは何れか1種を単独で用いても良く、2種以上を併用して用いてもよい。なお、上述の下引き層を設ける場合には、この下引き層を溶解しないものが好ましい。電荷発生層において、バインダー樹脂と電荷発生物質との配合比重量は、バインダー樹脂100質量部に対して電荷発生物質が通常10質量部以上、好ましくは30質量部以上、また、通常1000質量部以下、好ましくは500質量部以下の範囲であり、その膜厚は通常0.1μm以上、好ましくは0.15μm以上、また、通常10μm以下、好ましくは0.6μm以下の範囲である。電荷発生物質の比率が高過ぎると、電荷発生物質の凝集等により塗布液の安定性が低下するおそれがある一方、電荷発生物質の比率が低過ぎると、感光体としての感度の低下を招くおそれがある。電荷発生物質を分散させる方法としては、ボールミル分散法、アトライター分散法、サンドミル分散法等の公知の分散法を用いることができる。この際、粒子を0.5μm以下、好ましくは0.3μm以下、より好ましくは0.15μm以下の範囲の粒子サイズに微細化することが有効である。電荷輸送層積層型感光体の電荷輸送層は、電荷輸送物質を含有するとともに、通常はバインダー樹脂と、必要に応じて使用されるその他の成分とを含有する。このような電荷輸送層は、具体的には、例えば電荷輸送物質等とバインダー樹脂とを溶剤に溶解又は分散して塗布液を作製し、これを順積層型感光層の場合には電荷発生層上に、また、逆積層型感光層の場合には導電性支持体上に下引き層を設ける場合は下引き層上に塗布、乾燥して得ることができる。電荷輸送物質としては特に限定されず、任意の物質を用いることが可能である。電荷輸送物質の例としては、2,4,7-トリニトロフルオレノン等の芳香族ニトロ化合物、テトラシアノキノジメタン等のシアノ化合物、ジフェノキノン等のキノン化合物等の電子吸引性物質、カルバゾール誘導体、インドール誘導体、イミダゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ベンゾフラン誘導体等の複素環化合物、アニリン誘導体、ヒドラゾン誘導体、芳香族アミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体、エナミン誘導体及びこれらの化合物の複数種が結合したもの、あるいはこれらの化合物からなる基を主鎖又は側鎖に有する重合体等の電子供与性物質等が挙げられる。これらの中でも、カルバゾール誘導体、芳香族アミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体、エナミン誘導体、及びこれらの化合物の複数種が結合したものが好ましい。電荷輸送物質のなかでも、下記一般式9または下記一般式10で表される構造を有する化合物が好ましく用いられる。式9中、Ar1~Ar4は、同一または異なっていてもよく、それぞれ置換基を有していてもよいアリール基を示す。式9中、Ar1~Ar4としては、6~20の炭素原子を有するアリール基が好ましく、それぞれ同一でも異なっていても良い。例えば、フェニル、ナフチル、フルオレニル、アントリル、フェナントリル、ピレニルが挙げられる。製造コストの面で、フェニル、ナフチルのような6~10の炭素原子を有するアリール基が特に好ましい。さらに、前記電荷輸送物質は、下記式11で表される化合物であることが好ましい。式11中、Ar19~Ar24は、同一または異なっていてもよく、それぞれ置換基を有していてもよいアリール基を示し、nは2以上の整数を表す。Zは一価の有機残基を示し、mは0~4の整数を表す。式11中、Ar19~Ar24としては、6~20の炭素原子を有するアリール基が好ましく、それぞれ同一でも異なっていても良い。例えば、フェニル、ナフチル、フルオレニル、アントリル、フェナントリル、ピレニルが挙げられる。製造コストの面で、フェニル、ナフチルのような6~10の炭素原子を有するアリール基が特に好ましい。さらに、置換基を有する場合、該置換基としては、1~10の炭素原子を有し、かつHammett則における置換基定数σpが0.20以下である置換基が好ましい。Zは一価の有機残基を示し、かつHammett則における置換基定数σpが0.20以下である置換基が好ましい。そうした置換基あるいは一価の有機残基Zとしては、例えば、炭素数1~4のアルキル基、炭素数1~4のアルコキシ基、炭素数2~4のアルキルアミノ基、炭素数6~10のアリール基などが挙げられ、具体的には、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチル、tert-ブチル、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、ブトキシ、N,N-ジメチルアミノ、N,N-ジエチルアミノ、フェニル、4-トリル、4-エチルフェニル、4-プロピルフェニル、4-ブチルフェニル、ナフチルなどが挙げられる。中でも、電気特性の面から、炭素数1~4の炭化水素基が特に好ましい。前記一般式11中、nとしては、2以上の整数が好ましい。相溶性や製造コストなどの観点から総合的に考えると、n=2の場合が特に好ましい。mとしては、0~1の整数が好ましいが、製造コストの観点から考え、m=0の場合は特に好ましい。式10中、Ar5~Ar10は各々独立して、置換基を有してもよいアリーレン基または置換基を有してもよい2価の複素環基を表す。m1,m2は、各々独立して0または1を表す。m1=0の場合のAr9、m2=0の場合のAr10は、それぞれ置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、または置換基を有してもよい1価の複素環基である。m1=1の場合のAr9、m2=1の場合のAr10は、それぞれ置換基を有してもよいアルキレン基、置換基を有してもよいアリーレン基、または置換基を有してもよい2価の複素環基を表す。Qは、直接結合または2価の残基を表す。R24~R31は、各々独立して水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、または置換基を有してもよい複素環基を表す。n1~n4は、各々独立して0~4の整数を表す。また、Ar5~Ar10は互いに結合して環状構造を形成してもよい。さらに、一般式10中、R24~R31は、各々独立して水素原子、置換基を有していても良いアルキル基、置換基を有していても良いアリール基、置換基を有していても良いアラルキル基、置換基を有していても良い複素環基を表す。一般式10中、R24~R31がアルキル基の場合、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、へプチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等が挙げられ、これらの内炭素数1~6のアルキル基が好ましい。アルキル基がアリール置換基を有する場合は、ベンジル基、フェネチル基等が挙げられ、炭素数7~12のアラルキル基が好ましい。R24~R31がアリール基の場合、フェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基、ピレニル基等が挙げられ、炭素数6~12のアリール基が好ましい。R24~R31が複素環基の場合は、芳香族性を有する複素環が好ましく、例えばフリル基、チエニル基、ピリジル基等が挙げられ、単環の芳香族複素環が更に好ましい。R24~R31において、最も好ましいものは、メチル基及びフェニル基である。一般式10中、Ar5~Ar10は、各々独立して、置換基を有してもよいアリーレン基または置換基を有してもよい2価の複素環基を表す。m1,m2は、各々独立して0または1を表す。m1=0の場合のAr9、m2=0の場合のAr10は、それぞれ置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、または置換基を有してもよい1価の複素環基を表し、m1=1の場合のAr9、m2=1の場合のAr10は、それぞれ置換基を有してもよいアルキレン基、置換基を有してもよいアリーレン基、または置換基を有してもよい2価の複素環基を表す。具体的には、アリール基としては、フェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基、ピレニル基等が挙げられ、炭素数6~14のアリール基が好ましく;アリーレン基としては、フェニレン基、ナフチレン基等が挙げられ、フェニレン基が好ましい。一般式10中、1価の複素環基としては、芳香族性を有する複素環が好ましく、例えばフリル基、チエニル基、ピリジル基等が挙げられ、単環の芳香族複素環が更に好ましい。2価の複素環基としては、芳香族性を有する複素環が好ましく、例えばピリジレン基、チエニレン基等が挙げられ、単環の芳香族複素環が更に好ましい。これらのうち、最も好ましいものは、Ar5及びAr6はフェニレン基である。一般式10中、R24~R31及びAr5~Ar10で表される基のうち、アルキル基、アリール基、アラルキル基、複素環基は、さらに置換基を有していても良い。その置換基としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、沃素原子等のハロゲン原子;メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、s-ブチル基、tert-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等のアルキル基;メトキシ基,エトキシ基,プロピルオキシ基等のアルコキシ基;メチルチオ基、エチルチオ基等のアルキルチオ基;ビニル基、アリル基等のアルケニル基;ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等のアラルキル基;フェノキシ基、トリロキシ基等のアリールオキシ基;ベンジルオキシ基,フェネチルオキシ基等のアリールアルコキシ基;フェニル基,ナフチル基等のアリール基;スチリル基,ナフチルビニル基等のアリールビニル基;アセチル基、ベンゾイル基等のアシル基;ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基等のジアルキルアミノ基;ジフェニルアミノ基、ジナフチルアミノ基等のジアリールアミノ基;ジベンジルアミノ基、ジフェネチルアミノ基等のジアラルキルアミノ基、ジピリジルアミノ基、ジチエニルアミノ基等のジ複素環アミノ基;ジアリルアミノ基または上述したアミノ基の置換基を組み合わせたジ置換アミノ基等の置換アミノ基;さらに、シアノ基、ニトロ基、水酸基等が挙げられる。これらの置換基は互いに結合して、単結合、メチレン基、エチレン基、カルボニル基、ビニリデン基、エチレニレン基等を介した環状炭化水素基や複素環基を形成してもよい。これらの中、好ましい置換基としては、ハロゲン原子、シアノ基、水酸基、炭素数1~6のアルキル基、炭素数1~6のアルコキシ基、炭素数1~6のアルキルチオ基、炭素数6~12のアリールオキシ基、炭素数6~12のアリールチオ基、炭素数2~8のジアルキルアミノ基が挙げられ、ハロゲン原子、炭素数1~6のアルキル基、フェニル基が更に好ましく、メチル基、フェニル基が特に好ましい。一般式10中、n1~n4は、各々独立して0乃至4の整数を表し、0~2が好ましく、1が特に好ましい。m1、m2は、0又は1を表し、0が好ましい。一般式10中、Qは、直接結合又は2価の残基を表し、2価の残基として好ましいものは、16族原子、置換基を有しても良いアルキレン、置換基を有しても良いアリーレン基、置換基を有しても良いシクロアルキリデン基、またはこれらが互いに結合した、例えば[-O-Z-O-]、[-Z-O-Z-]、[-S-Z-S-]、[-Z-Z-]等が挙げられる但し、Oは酸素原子、Sは硫黄原子、Zは置換基を有しても良いアリーレン基または置換基を有しても良いアルキレン基を表す。Qを構成するアルキレン基としては、炭素数1~6のものが好ましく、中でもメチレン基及びエチレン基が更に好ましい。また、シクロアルキリデン基としては、炭素数5~8のものが好ましく、中でもシクロペンチリデン基及びシクロヘキシリデン基が更に好ましい。アリーレン基としては、炭素数6~14のものが好ましく、中でもフェニレン基及びナフチレン基が更に好ましい。また、これらアルキレン基、アリーレン基、シクロアルキリデン基は置換基を有しても良く、好ましい置換基としては、水酸基、ニトロ基、シアノ基、ハロゲン原子、炭素数1~6のアルキル基、炭素数1~6のアルケニル基、炭素数6~14のアリール基が挙げられる。本実施の形態が適用される電子写真感光体の感光層を構成する電荷輸送層に含有される電荷輸送物質の具体例としては、例えば、特開平9-244278号公報に記載されるアリールアミン系化合物、特開2002-275133号公報に記載されるアリールアミン系化合物、特開2009-20504号公報に記載されるエナミン系化合物等が挙げられる。これらの電荷輸送物質は単独で用いても良いし、いくつかを混合しても良い。これらの電荷輸送物質がバインダー樹脂に結着した形で電荷輸送層が形成される。電荷輸送層は、単一の層から成っても良いし、構成成分あるいは組成比の異なる複数の層を重ねたものでも良い。また、本発明の電子写真感光体に用いられる電荷輸送層のバインダー樹脂は、上記式1で表される繰り返し構造を有するポリエステル樹脂である。また、バインダー樹脂は、本発明に用いられるポリエステル樹脂とその他の樹脂を混合してもよく、他の樹脂としては、ブタジエン樹脂、スチレン樹脂、酢酸ビニル樹脂、塩化ビニル樹脂、アクリル酸エステル樹脂、メタクリル酸エステル樹脂、ビニルアルコール樹脂、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体及び共重合体、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、部分変性ポリビニルアセタール、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、セルロースエステル樹脂、フェノキシ樹脂、シリコン樹脂、シリコン-アルキッド樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられる。これらのバインダー樹脂は、適当な硬化剤を用いて熱、光等により架橋させて用いることもできる。式1で表される繰り返し構造を有するポリエステル樹脂からなるバインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、通常、バインダー樹脂100重量部に対して電荷輸送物質30重量部~200重量部、好ましくは、40重量部~150重量部の範囲で使用される。また電荷輸送層の膜厚は、通常、5μm~50μm、好ましくは10μm~45μmである。尚、電荷輸送層には成膜性、可撓性、塗布性、耐汚染性、耐ガス性、耐光性等を向上させるために周知の可塑剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、電子吸引性化合物、染料、顔料、レベリング剤等の添加剤を含有させても良い。酸化防止剤の例としては、ヒンダードフェノール化合物、ヒンダードアミン化合物等が挙げられる。また染料、顔料の例としては、各種の色素化合物、アゾ化合物等が挙げられる。<3-3-2.単層型感光層>単層型感光層は、電荷発生物質と電荷輸送物質に加えて、積層型感光体の電荷輸送層と同様に、膜強度確保のためにバインダー樹脂を使用して形成する。具体的には、電荷発生物質と電荷輸送物質と各種バインダー樹脂とを溶剤に溶解又は分散して塗布液を作製し、導電性支持体上下引き層を設ける場合は下引き層上に塗布、乾燥して得ることができる。電荷輸送物質及びバインダー樹脂の種類並びにこれらの使用比率は、積層型感光体の電荷輸送層について説明したものと同様である。これらの電荷輸送物質及びバインダー樹脂からなる電荷輸送媒体中に、さらに電荷発生物質が分散される。電荷発生物質は、積層型感光体の電荷発生層について説明したものと同様のものが使用できる。但し、単層型感光体の感光層の場合、電荷発生物質の粒子径を充分に小さくする必要がある。具体的には、通常1μm以下、好ましくは0.5μm以下の範囲とする。単層型感光層内に分散される電荷発生物質の量は、少な過ぎると充分な感度が得られない一方で、多過ぎると帯電性の低下、感度の低下などの弊害があることから、単層型感光層全体に対して通常0.5質量以上、好ましくは1質量以上、また、通常50質量以下、好ましくは20質量以下の範囲で使用される。また、単層型感光層におけるバインダー樹脂と電荷発生物質との使用比率は、バインダー樹脂100質量部に対して電荷発生物質が通常0.1質量部以上、好ましくは1質量部以上、また、通常30質量部以下、好ましくは10質量部以下の範囲とする。単層型感光層の膜厚は、通常5μm以上、好ましくは10μm以上、また、通常100μm以下、好ましくは50μm以下の範囲である。またこの場合にも成膜性、可とう性、機械的強度等を改良するための公知の可塑剤、残留電位を抑制するための添加剤、分散安定性向上のための分散補助剤、塗布性を改善するためのレベリング剤、界面活性剤、例えばシリコ-ンオイル、フッ素系オイルその他の添加剤が添加されていても良い。<3-4.その他の機能層>積層型感光体、単層型感光体ともに、感光層又はそれを構成する各層には、成膜性、可撓性、塗布性、耐汚染性、耐ガス性、耐光性などを向上させる目的で、周知の酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、電子吸引性化合物、レベリング剤、可視光遮光剤などの添加物を含有させても良い。<3-5.各層の形成方法>これらの感光体を構成する各層は、含有させる物質を溶剤に溶解又は分散させて得られた塗布液を、支持体上に浸漬塗布、スプレー塗布、ノズル塗布、バーコート、ロールコート、ブレード塗布等の公知の方法により、各層ごとに順次塗布乾燥工程を繰り返すことにより形成される。塗布液の作製に用いられる溶媒又は分散媒に特に制限は無いが、具体例としては、メタノール、エタノール、プロパノール、2-メトキシエタノール等のアルコール類、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、ジメトキシエタン等のエーテル類、ギ酸メチル、酢酸エチル等のエステル類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、ジクロロメタン、クロロホルム、1,2-ジクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、1,1,1-トリクロロエタン、テトラクロロエタン、1,2-ジクロロプロパン、トリクロロエチレン等の塩素化炭化水素類、n-ブチルアミン、イソプロパノールアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン、トリエチレンジアミン等の含窒素化合物類、アセトニトリル、N-メチルピロリドン、N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等の非プロトン性極性溶剤類等が挙げられる。また、これらは1種を単独で用いてもよいし、2種以上を任意の組み合わせおよび種類で併用してもよい。溶媒又は分散媒の使用量は特に制限されないが、各層の目的や選択した溶媒分散媒の性質を考慮して、塗布液の固形分濃度や粘度等の物性が所望の範囲となるように適宜調整するのが好ましい。例えば、単層型感光体、及び機能分離型感光体の電荷輸送層層の場合には、塗布液の固形分濃度を通常5質量以上、通常5質量以上、好ましくは10質量以上、また、通常40質量以下、好ましくは35質量以下の範囲とする。また、塗布液の粘度を通常10cps以上、好ましくは50cps以上、また、通常500cps以下、好ましくは400cps以下の範囲とする。また、積層型感光体の電荷発生層の場合には、塗布液の固形分濃度は、通常0.1質量以上、好ましくは1質量以上、また、通常15質量以下、好ましくは10質量以下の範囲とする。また、塗布液の粘度は、通常0.01cps以上、好ましくは0.1cps以上、また、通常20cps以下、好ましくは10cps以下の範囲とする。塗布液の塗布方法としては、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピナーコーティング法、ビードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、ブレードコーティング法、ローラーコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等が挙げられるが、他の公知のコーティング法を用いることも可能である。塗布液の乾燥は、室温における指触乾燥後、通常30°C以上、200°C以下の温度範囲で、1分から2時間の間、静止又は送風下で加熱乾燥させることが好ましい。また、加熱温度は一定であってもよく、乾燥時に温度を変更させながら加熱を行なっても良い。<4.画像形成装置>次に、本発明の電子写真感光体を用いた画像形成装置本発明の画像形成装置の実施の形態について、装置の要部構成を示す図1を用いて説明する。但し、実施の形態は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り任意に変形して実施することができる。図1に示すように、画像形成装置は、電子写真感光体1,帯電装置2,露光装置3及び現像装置4を備えて構成され、更に、必要に応じて転写装置5,クリーニング装置6及び定着装置7が設けられる。電子写真感光体1は、上述した本発明の電子写真感光体であれば特に制限はないが、図1ではその一例として、円筒状の導電性支持体の表面に上述した感光層を形成したドラム状の感光体を示している。この電子写真感光体1の外周面に沿って、帯電装置2,露光装置3,現像装置4,転写装置5及びクリーニング装置6がそれぞれ配置されている。帯電装置2は、電子写真感光体1を帯電させるもので、電子写真感光体1の表面を所定電位に均一帯電させる。帯電装置としては、コロトロンやスコロトロン等のコロナ帯電装置、電圧印加された直接帯電部材を感光体表面に接触させて帯電させる直接帯電装置接触型帯電装置帯電ブラシ等の接触型帯電装置などがよく用いられる。直接帯電手段の例としては、帯電ローラ、帯電ブラシ等の接触帯電器などが挙げられる。なお、図1では、帯電装置2の一例としてローラ型の帯電装置帯電ローラを示している。直接帯電手段として、気中放電を伴う帯電、あるいは気中放電を伴わない注入帯電いずれも可能である。また、帯電時に印可する電圧としては、直流電圧だけの場合、及び直流に交流を重畳させて用いることもできる。露光装置3は、電子写真感光体1に露光を行なって電子写真感光体1の感光面に静電潜像を形成することができるものであれば、その種類に特に制限はない。具体例としては、ハロゲンランプ、蛍光灯、半導体レーザーやHe-Neレーザー等のレーザー、LEDなどが挙げられる。また、感光体内部露光方式によって露光を行なうようにしてもよい。露光を行なう際の光は任意であるが、例えば波長が780nmの単色光、波長600nm~700nmのやや短波長寄りの単色光、波長380nm~500nmの短波長の単色光などで露光を行なえばよい。これらの中で380~500nmの短波長光を用いると解像度が高くなり好ましい。中でも405nmの単色光が好適である。現像装置4は、その種類に特に制限はなく、カスケード現像、一成分絶縁トナー現像、一成分導電トナー現像、二成分磁気ブラシ現像などの乾式現像方式や、湿式現像方式などの任意の装置を用いることができる。図1では、現像装置4は、現像槽41、アジテータ42、供給ローラ43、現像ローラ44、及び、規制部材45からなり、現像槽41の内部にトナーTを貯留している構成となっている。また、必要に応じ、トナーTを補給する補給装置図示せずを現像装置4に付帯させてもよい。この補給装置は、ボトル、カートリッジなどの容器からトナーTを補給することが可能に構成される。供給ローラ43は、導電性スポンジ等から形成される。現像ローラ44は、鉄,ステンレス鋼,アルミニウム,ニッケルなどの金属ロール、又はこうした金属ロールにシリコン樹脂,ウレタン樹脂,フッ素樹脂などを被覆した樹脂ロールなどからなる。この現像ローラ44の表面には、必要に応じて、平滑加工や粗面加工を加えてもよい。現像ローラ44は、電子写真感光体1と供給ローラ43との間に配置され、電子写真感光体1及び供給ローラ43に各々当接している。供給ローラ43及び現像ローラ44は、回転駆動機構図示せずによって回転される。供給ローラ43は、貯留されているトナーTを担持して、現像ローラ44に供給する。現像ローラ44は、供給ローラ43によって供給されるトナーTを担持して、電子写真感光体1の表面に接触させる。規制部材45は、シリコン樹脂やウレタン樹脂などの樹脂ブレード、ステンレス鋼、アルミニウム、銅、真鍮、リン青銅などの金属ブレード、又はこうした金属ブレードに樹脂を被覆したブレード等により形成されている。この規制部材45は、現像ローラ44に当接し、ばね等によって現像ローラ44側に所定の力で押圧一般的なブレード線圧は5~500g/cmされる。必要に応じて、この規制部材45に、トナーTとの摩擦帯電によりトナーTに帯電を付与する機能を具備させてもよい。アジテータ42は、回転駆動機構によってそれぞれ回転されており、トナーTを攪拌するとともに、トナーTを供給ローラ43側に搬送する。アジテータ42は、羽根形状、大きさ等を違えて複数設けてもよい。転写装置5は、その種類に特に制限はなく、コロナ転写、ローラ転写、ベルト転写などの静電転写法、圧力転写法、粘着転写法など、任意の方式を用いた装置を使用することができる。ここでは、転写装置5が電子写真感光体1に対向して配置された転写チャージャー,転写ローラ,転写ベルト等から構成されるものとする。この転写装置5は、トナーTの帯電電位とは逆極性で所定電圧値転写電圧を印加し、電子写真感光体1に形成されたトナー像を記録紙用紙,媒体Pに転写するものである。クリーニング装置6について特に制限はなく、ブラシクリーナー、磁気ブラシクリーナー、静電ブラシクリーナー、磁気ローラクリーナー、ブレードクリーナーなど、任意のクリーニング装置を用いることができる。クリーニング装置6は、感光体1に付着している残留トナーをクリーニング部材で掻き落とし、残留トナーを回収するものである。但し、感光体表面に残留するトナーが少ないか、殆ど無い場合には、クリーニング装置6は無くても構わない。定着装置7は、上部定着部材定着ローラ71及び下部定着部材定着ローラ72から構成され、定着部材71又は72の内部には加熱装置73が備えられている。なお、図1では、上部定着部材71の内部に加熱装置73が備えられた例を示す。上部及び下部の各定着部材71,72は、ステンレス,アルミニウムなどの金属素管にシリコンゴムを被覆した定着ロール、更にテフロン登録商標樹脂で被覆した定着ロール、定着シートなどが公知の熱定着部材を使用することができる。更に、各定着部材71,72は、離型性を向上させる為にシリコーンオイル等の離型剤を供給する構成としてもよく、バネ等により互いに強制的に圧力を加える構成としてもよい。記録紙P上に転写されたトナーは、所定温度に加熱された上部定着部材71と下部定着部材72との間を通過する際、トナーが溶融状態まで熱加熱され、通過後冷却されて記録紙P上にトナーが定着される。なお、定着装置についてもその種類に特に限定はなく、ここで用いたものをはじめ、熱ローラ定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着など、任意の方式による定着装置を設けることができる。以上のように構成された電子写真装置では、次のようにして画像の記録が行なわれる。即ち、まず感光体1の表面感光面が、帯電装置2によって所定の電位例えば-600Vに帯電される。この際、直流電圧により帯電させても良く、直流電圧に交流電圧を重畳させて帯電させてもよい。続いて、帯電された感光体1の感光面を、記録すべき画像に応じて露光装置3により露光し、感光面に静電潜像を形成する。そして、その感光体1の感光面に形成された静電潜像の現像を、現像装置4で行なう。現像装置4は、供給ローラ43により供給されるトナーTを、規制部材現像ブレード45により薄層化するとともに、所定の極性ここでは感光体1の帯電電位と同極性であり、負極性に摩擦帯電させ、現像ローラ44に担持しながら搬送して、感光体1の表面に接触させる。現像ローラ44に担持された帯電トナーTが感光体1の表面に接触すると、静電潜像に対応するトナー像が感光体1の感光面に形成される。そしてこのトナー像は、転写装置5によって記録紙Pに転写される。この後、転写されずに感光体1の感光面に残留しているトナーが、クリーニング装置6で除去される。トナー像の記録紙P上への転写後、定着装置7を通過させてトナー像を記録紙P上へ熱定着することで、最終的な画像が得られる。なお、画像形成装置は、上述した構成に加え、例えば除電工程を行なうことができる構成としても良い。除電工程は、電子写真感光体に露光を行なうことで電子写真感光体の除電を行なう工程であり、除電装置としては、蛍光灯、LED等が使用される。また除電工程で用いる光は、強度としては露光光の3倍以上の露光エネルギーを有する光である場合が多い。また、画像形成装置は更に変形して構成してもよく、例えば、前露光工程、補助帯電工程などの工程を行なうことができる構成としたり、オフセット印刷を行なう構成としたり、更には複数種のトナーを用いたフルカラータンデム方式の構成としてもよい。なお、電子写真感光体1を、帯電装置2、露光装置3、現像装置4、転写装置5、クリーニング装置6、及び定着装置7のうち1つ又は2つ以上と組み合わせて、一体型のカートリッジ以下適宜電子写真感光体カートリッジというとして構成し、この電子写真感光体カートリッジを複写機やレーザービームプリンタ等の電子写真装置本体に対して着脱可能な構成にしてもよい。この場合、例えば電子写真感光体1やその他の部材が劣化した場合に、この電子写真感光体カートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しい電子写真感光体カートリッジを画像形成装置本体に装着することにより、画像形成装置の保守管理が容易となる。以下に、本発明の具体的態様を実施例によりさらに詳細に説明するが、本発明はその要旨を越えない限り、これらの実施例によって限定されるものではない。[ポリエステル樹脂の製造]製造例1ポリエステル樹脂1の製造法500mLビーカーに水酸化ナトリウム10.98gとH2O470mlを秤取り、攪拌しながら溶解させた。そこに2,3,5-トリメチルフェノール0.43g、ビス2-ヒドロキシフェニルメタン以下、BP-a、2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルメタン以下、BP-b、ビス4-ヒドロキシフェニルメタン以下、BP-cの混合物混合比率、BP-a:BP-b:BP-c=17:45:38以下、BP-d15.80gと、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,メチルフェニルエタン8.20g以下、BP-eおよびベンジルトリエチルアンモニウムクロライド0.30gの順に添加、攪拌溶解した後、このアルカリ水溶液を2L反応槽に移した。別途、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸クロライド33.90gとジクロロメタン235mLとの混合溶液を滴下ロート内に移した。反応槽の外温を20°Cに保ち、反応槽内のアルカリ水溶液を撹拌しながら、滴下ロートよりジクロロメタン溶液を1時間かけて滴下した。さらに1時間撹拌を続けた後、ジクロロメタン392mLを加え、撹拌を10時間続けた。その後、撹拌を停止し30分間静置した後に有機層を分離した。この有機層を、0.1規定塩酸471mLにて洗浄を3回行い、さらに、脱塩水471mLにて洗浄を2回行った。洗浄後の有機層にジクロロメタン590mlを加えて希釈し、メタノール4000mlに注いで得られた沈殿物を濾過にて取り出し、乾燥して目的のポリエステル樹脂1を得た。得られたポリエステル樹脂1の粘度平均分子量は37,000であった。得られたポリエステル樹脂1の構造式を以下に示す。[粘度平均分子量の測定]ポリエステル樹脂をジクロロメタンに溶解し濃度Cが6.00g/Lの溶液を調製した。溶媒ジクロロメタンの流下時間t0が136.16秒のウベローデ型毛細管粘度計を用いて、20.0°Cに設定した恒温水槽中で試料溶液の流下時間tを測定した。以下の式に従って粘度平均分子量Mvを算出した。a=0.438×ηsp1ηsp=t/t0-1b=100×ηsp/CC=6.00g/Lη=b/aMv=3207×η1205製造例2ポリエステル樹脂2の製造法500mLビーカーに水酸化ナトリウム10.98gとH2O470mlを秤取り、攪拌しながら溶解させた。そこに2,3,5-トリメチルフェノール0.39g、BP-a、BP-bの混合物混合比率、BP-a:BP-b=60:40以下、BP-f15.82gと、BP-e8.20gおよびベンジルトリエチルアンモニウムクロライド0.30gの順に添加、攪拌溶解した後、このアルカリ水溶液を2L反応槽に移した。別途、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸クロライド33.90gとジクロロメタン235mLとの混合溶液を滴下ロート内に移した。反応槽の外温を20°Cに保ち、反応槽内のアルカリ水溶液を撹拌しながら、滴下ロートよりジクロロメタン溶液を1時間かけて滴下した。さらに1時間撹拌を続けた後、ジクロロメタン392mLを加え、撹拌を10時間続けた。その後、撹拌を停止し30分間静置した後に有機層を分離した。この有機層を0.1規定塩酸471mLにて洗浄を3回行い、さらに、脱塩水471mLにて洗浄を2回行った。洗浄後の有機層にジクロロメタン590mlを加えて希釈し、メタノール4000mlに注いで得られた沈殿物を濾過にて取り出し、乾燥して目的のポリエステル樹脂2を得た。得られたポリエステル樹脂2の粘度平均分子量は42,000であった。得られたポリエステル樹脂2の構造式を以下に示す。製造例3ポリエステル樹脂3の製造法500mLビーカーに水酸化ナトリウム10.99gとH2O470mlを秤取り、攪拌しながら溶解させた。そこに2,3,5-トリメチルフェノール0.21g、BP-a、BP-bの混合物混合比率、BP-a:BP-b=60:40以下、BP-f15.91gと、BP-e8.25gおよびベンジルトリエチルアンモニウムクロライド0.29gの順に添加、攪拌溶解した後、このアルカリ水溶液を2L反応槽に移した。別途、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸クロライド33.91gとジクロロメタン235mLとの混合溶液を滴下ロート内に移した。反応槽の外温を20°Cに保ち、反応槽内のアルカリ水溶液を撹拌しながら、滴下ロートよりジクロロメタン溶液を1時間かけて滴下した。さらに1時間撹拌を続けた後、ジクロロメタン700mLを加え、撹拌を10時間続けた。その後、撹拌を停止し30分間静置した後に有機層を分離した。この有機層を0.1規定塩酸700mLにて洗浄を3回行い、さらに、脱塩水700mLにて洗浄を2回行った。洗浄後の有機層にジクロロメタン900mlを加えて希釈し、メタノール8000mlに注いで得られた沈殿物を濾過にて取り出し、乾燥して目的のポリエステル樹脂3を得た。得られたポリエステル樹脂3の粘度平均分子量は70,000であった。得られたポリエステル樹脂3の構造式を以下に示す。製造例4ポリエステル樹脂4の製造法500mLビーカーに水酸化ナトリウム10.60gとH2O470mlを秤取り、攪拌しながら溶解させた。そこに2,3,5-トリメチルフェノール0.588g、BP-d6.49gと、BP-e18.33gおよびベンジルトリエチルアンモニウムクロライド0.29gの順に添加、攪拌溶解した後、このアルカリ水溶液を2L反応槽に移した。別途、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸クロライド32.57gとジクロロメタン235mLとの混合溶液を滴下ロート内に移した。反応槽の外温を20°Cに保ち、反応槽内のアルカリ水溶液を撹拌しながら、滴下ロートよりジクロロメタン溶液を1時間かけて滴下した。さらに1時間撹拌を続けた後、ジクロロメタン391mLを加え、撹拌を10時間続けた。その後、撹拌を停止し30分間静置した後に有機層を分離した。この有機層を0.1規定塩酸471mLにて洗浄を3回行い、さらに、脱塩水471mLにて洗浄を2回行った。洗浄後の有機層にジクロロメタン590mlを加えて希釈し、メタノール4000mlに注いで得られた沈殿物を濾過にて取り出し、乾燥して目的のポリエステル樹脂4を得た。得られたポリエステル樹脂4の粘度平均分子量は37,000であった。得られたポリエステル樹脂4の構造式を以下に示す。製造例5ポリエステル樹脂5の製造法500mLビーカーに水酸化ナトリウム11.30gとH2O470mlを秤取り、攪拌しながら溶解させた。そこに2,3,5-トリメチルフェノール0.32g、BP-d23.3gおよびベンジルトリエチルアンモニウムクロライド0.30gの順に添加、攪拌溶解した後、このアルカリ水溶液を2L反応槽に移した。別途、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸クロライド35.17gとジクロロメタン235mLとの混合溶液を滴下ロート内に移した。反応槽の外温を20°Cに保ち、反応槽内のアルカリ水溶液を撹拌しながら、滴下ロートよりジクロロメタン溶液を1時間かけて滴下した。さらに1時間撹拌を続けた後、ジクロロメタン391mLを加え、撹拌を10時間続けた。その後、撹拌を停止し30分間静置した後に有機層を分離した。この有機層を0.1規定塩酸471mLにて洗浄を3回行い、さらに、脱塩水471mLにて洗浄を2回行った。洗浄後の有機層にジクロロメタン590mlを加えて希釈し、メタノール4000mlに注いで得られた沈殿物を濾過にて取り出し、乾燥して目的のポリエステル樹脂5を得た。得られたポリエステル樹脂5の粘度平均分子量は39,000であった。得られたポリエステル樹脂5の構造式を以下に示す。<感光体ドラムの製造>[実施例1]<下引き層用分散液の作製>下引き層用分散液は以下のように作製した。平均一次粒子径40nmのルチル型酸化チタン石原産業社製TTO55Nと、該酸化チタンに対して3重量のメチルジメトキシシラン東芝シリコーン社製TSL8117とを、高速流動式混合混練機株カワタ社製SMG300に投入し、回転周速34.5m/秒で高速混合して得られた表面処理酸化チタンを、メタノール/1-プロパノールのボールミルにより分散させることにより、疎水化処理酸化チタンの分散スラリーとした。該分散スラリーと、メタノール/1-プロパノール/トルエンの混合溶媒、及び、ε-カプロラクタム[下記式Aで表される化合物]/ビス4-アミノ-3-メチルシクロヘキシルメタン[下記式Bで表される化合物]/ヘキサメチレンジアミン[下記式Cで表される化合物]/デカメチレンジカルボン酸[下記式Dで表される化合物]/オクタデカメチレンジカルボン酸[下記式Eで表される化合物]の組成モル比率が、75/9.5/3/9.5/3からなる共重合ポリアミドのペレットとを加熱しながら撹拌、混合してポリアミドペレットを溶解させた後、超音波分散処理を行うことにより、メタノール/1-プロパノール/トルエンの重量比が7/1/2で、疎水性処理酸化チタン/共重合ポリアミドを重量比3/1で含有する、固形分濃度18.0の下引き層分散液とした。<電荷発生層用分散液の作製>電荷発生層形成用塗布液は以下のように作製した。電荷発生物質として、CuKα線によるX線回折においてブラッグ角2θ±0.2が27.3 ゚に強い回折ピークを示す、Y型別称D型オキシチタニウムフタロシアニン20部と1,2-ジメトキシエタン280部とを混合し、サンドグラインドミルで1時間粉砕して微粒化分散処理を行なった。続いてこの微細化処理液に、ポリビニルブチラール電気化学工業株製、商品名デンカブチラール6000C10部を、1,2-ジメトキシエタンの255部と4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノンの85部との混合液に溶解させて得られたバインダー液、及び230部の1,2-ジメトキシエタンを混合して電荷発生層形成用塗布液を調製した。<電荷輸送層用塗布液の作製>電荷輸送層用塗布液は以下のように作成した。電荷輸送物質として、下記に示す構造を主成分とする、幾何異性体の化合物群からなる、特開2002-080432号公報の実施例1に記載の方法で製造した混合物CTM-1を75質量部と、製造例1で製造したポリエステル樹脂1を100質量部、酸化防止剤イルガノックス10764質量部、シリコーンオイル信越化学株式会社製、商品名KF960.05質量部をテトラヒドロフラン/トルエン混合溶媒テトラヒドロフラン80重量、トルエン20重量640質量部に混合し、電荷輸送層用塗布液を調液した。直径30mm、長さ246mm、肉厚0.75mmの3003系アルミニウム合金製チューブ上に、前記のように得られた下引き層形成用塗布液を、乾燥後の膜厚が約1.5μmになるように浸漬塗布し、室温で乾燥して下引き層を設けた。続いて、前記のようにして得られた電荷発生層形成用塗布液を、上記下引層上に、乾燥後の膜厚が約0.3μmになるように浸漬塗布し、室温で乾燥して電荷発生層を設けた。続いて、上記の電荷輸送層形成用塗布液を、上記電荷発生層上に、乾燥後の膜厚が約20μmになるように浸漬塗布し、感光体ドラムを作製した。[実施例2]電荷輸送材CTM-175質量部を、下記式で表わされる、特開2009-20504号公報の実施例4に記載の方法で製造した電荷輸送材CTM-250質量部に変えた以外は実施例1と同様にして、感光体ドラムを作成した。[実施例3]ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂2に変えた以外は実施例1と同様にして、感光体ドラムを作成した。[実施例4]ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂3に変えた以外は実施例1と同様にして、感光体ドラムを作成した。[比較例1]ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂4に変えた以外は実施例1と同様にして、感光体ドラムを作成した。[比較例2]ポリエステル樹脂1を、特開2006-53549号公報の実施例6に記載の方法で製造した下記に示す構造を有するポリエステル樹脂6粘度平均分子量40,000に変えた以外は実施例1と同様にして、感光体ドラムを作成した。[比較例3]ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂5に変えた以外は実施例1と同様にして、電荷輸送層形成用塗布液の作成を行ったが、ポリエステル樹脂5の溶解性が悪く塗布液が白濁したため、塗布を行わなかった。[電気特性]電子写真学会測定標準に従って製造された電子写真特性評価装置続電子写真技術の基礎と応用、電子写真学会編、コロナ社、404~405頁記載を使用し、上記感光体を一定回転数120rpmで回転させ、帯電、露光、電位測定、除電のサイクルによる電気特性評価試験を行った。その際、感光体の初期表面電位が-マイナス。以下同じ。700Vになるように帯電させ、ハロゲンランプの光を干渉フィルターで780nmの単色光としたものを1.0μJ/cm2で露光後に測定した表面電位以下、VLと呼ぶことがある。を残留電位とした。測定結果を表1に示す。残留電位が低いほど、電気特性は良好である。[磨耗試験による膜減り量測定]これらの感光体を市販のカラープリンターCOREFIDOC711dnに装着して常温常湿下において40,000枚のプリントを行った。プリント前後の膜厚の差から、10,000枚あたりの膜減り量を計算した。結果を表1に示す。膜減り量が少ないほど、耐磨耗性が良好である。[接着性試験]これらの感光体をJIS規格JISK5400に準拠して、5mm角9目の碁盤目試験を実施し、テープを接着、剥離した後に残存した碁盤目の個数を測定した。○:残存した碁盤目の数が7~9良好△:残存した碁盤目の数が2~6実用性あり×:残存した碁盤目の数が0~1不適結果を表1に示す。表1に示す結果から、本発明範囲内にあるポリエステル樹脂を用いた場合に、電気特性、耐磨耗性が良好であり、さらに良好な接着性を示す感光体が得られることが分かる。これに対して、式1中のaが0.2より小さい場合、接着性試験において十分な結果が得られないことが分かる。また、比較例3より、式1中のaが06より大きい場合、電荷輸送層形成用塗布液として十分な溶解性が得られないことが分かる。上記の結果より、本発明範囲内にあるポリエステル樹脂を用いることで、良好な電気特性、耐磨耗性、溶解性等の特性のみではなく、十分な接着性を有する高機能な感光体を提供できることを明らかとした。"