"連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物と、第1級チオール基を4つ以上有する化合物及び第2級チオール基を2つ以上有する化合物から選択される少なくとも1種の連鎖移動剤と、を含有する組成物の硬化膜で構成された最表面層を有する電子写真感光体。前記連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物が、同一分子内に前記連鎖重合性官能基を2つ以上持つ化合物である請求項1に記載の電子写真感光体。前記連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物が、下記一般式Aで表される化合物である請求項1に記載の電子写真感光体。一般式A中、Ar1~Ar4は、それぞれ独立に、置換若しくは未置換のアリール基を表し、Ar5は置換若しくは未置換のアリール基、又は置換若しくは未置換のアリーレン基を表し、Dは、炭素二重結合を持つ官能基を有する基を表し、c1~c5はそれぞれ独立に0、1又は2を表し、kは0又は1を表し、Dの総数は1以上である。前記一般式Aで表される化合物が、Dがアクリロイル基、メタクリロイル基、ビニルフェニル基、アリル基、ビニル基、ビニルエーテル基、アリルビニルエーテル基、及びそれらの誘導体から選択される少なくも一つを有する基を表し、Dの総数が2以上を表す化合物である請求項3に記載の電子写真感光体。請求項1~4のいずれか1項に記載の電子写真感光体を少なくとも備え、画像形成装置に脱着されるプロセスカートリッジ。請求項1~4のいずれか1項に記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電する帯電手段と、帯電した前記電子写真感光体に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、トナーを含む現像剤を収容し、前記現像剤により、前記電子写真感光体に形成された静電潜像をトナー像として現像する現像手段と、前記トナー像を被転写体に転写する転写手段と、を備える画像形成装置。本発明の課題は、最表面層として、連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物と、第1級チオール基を4つ以上有する化合物及び第2級チオール基を有する化合物から選択される少なくとも1種の連鎖移動剤と、を含有する組成物の硬化膜を適用しない場合に比べ、機械的強度と共に可とう性及び靭性に優れた最表面層を持つ電子写真感光体を提供することである。上記課題は、以下の手段により解決される。即ち、請求項1に係る発明は、連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物と、第1級チオール基を4つ以上有する化合物及び第2級チオール基を2つ以上有する化合物から選択される少なくとも1種の連鎖移動剤と、を含有する組成物の硬化膜で構成された最表面層を有する電子写真感光体。請求項2に係る発明は、前記連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物が、同一分子内に前記連鎖重合性官能基を2つ以上持つ化合物である請求項1に記載の電子写真感光体。請求項3に係る発明は、前記連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物が、下記一般式Aで表される化合物である請求項1に記載の電子写真感光体。一般式A中、Ar1~Ar4は、それぞれ独立に、置換若しくは未置換のアリール基を表し、Ar5は置換若しくは未置換のアリール基、又は置換若しくは未置換のアリーレン基を表し、Dは、炭素二重結合を持つ官能基を有する基を表し、c1~c5はそれぞれ独立に0、1又は2を表し、kは0又は1を表し、Dの総数は1以上である。請求項4に係る発明は、前記一般式Aで表される化合物が、Dがアクリロイル基、メタクリロイル基、ビニルフェニル基、アリル基、ビニル基、ビニルエーテル基、アリルビニルエーテル基、及びそれらの誘導体から選択される少なくも一つを有する基を表し、Dの総数が2以上を表す化合物である請求項3に記載の電子写真感光体。請求項5に係る発明は、請求項1~4のいずれか1項に記載の電子写真感光体を少なくとも備え、画像形成装置に脱着されるプロセスカートリッジ。請求項6に係る発明は、請求項1~4のいずれか1項に記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電する帯電手段と、帯電した前記電子写真感光体に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、トナーを含む現像剤を収容し、前記現像剤により、前記電子写真感光体に形成された静電潜像をトナー像として現像する現像手段と、前記トナー像を被転写体に転写する転写手段と、を備える画像形成装置。請求項1に係る発明によれば、最表面層として、連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物と、第1級チオール基を4つ以上有する化合物及び第2級チオール基を2つ以上有する化合物から選択される少なくとも1種の連鎖移動剤と、を含有する組成物の硬化膜を適用しない場合に比べ、機械的強度と共に可とう性及び靭性に優れた最表面層を持つ電子写真感光体が提供される。請求項2に係る発明によれば、連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物として、同一分子内に連鎖重合性官能基を2つ以上持つ化合物を適用しない場合に比べ、機械的強度に優れた最表面層を持つ電子写真感光体が提供される。請求項3に係る発明によれば、連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物として、一般式Aで表される化合物を適用しない場合に比べ、機械的強度に優れた最表面層を持つ電子写真感光体が提供される。請求項4に係る発明によれば、一般式Aで表される化合物として、Dがアクリロイル基、メタクリロイル基、ビニルフェニル基、アリル基、ビニル基、ビニルエーテル基、アリルビニルエーテル基、及びそれらの誘導体から選択される少なくも一つを有する基を表し、Dの総数が2以上を表す化合物を適用しない場合に比べ、機械的強度に優れた最表面層を持つ電子写真感光体が提供される。請求項5、6に係る発明によれば、最表面層として、連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物と、第1級チオール基を4つ以上有する化合物及び第2級チオール基を2つ以上有する化合物から選択される少なくとも1種の連鎖移動剤と、を含有する組成物の硬化膜で構成された最表面層を有する電子写真感光体を適用しない場合に比べ、繰り返し使用による画像濃度ムラの発生が抑制されるプロセスカートリッジ、及び画像形成装置が提供される。[電子写真感光体]本実施形態に係る電子写真感光体は、連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物以下、特定の電荷輸送性材料と称することがあると、第1級チオール基を4つ以上有する化合物及び第2級チオール基を2つ以上有する化合物から選択される少なくとも1種の連鎖移動剤以下、多官能チオール化合物と称すことがあると、を含有する組成物の硬化膜で構成された最表面層を有する電子写真感光体である。本実施形態に係る電子写真感光体では、特定の電荷輸送性材料と共に、連鎖移動剤のうち、多官能チオール化合物を用いることで、機械的強度と共に可とう性及び靭性に優れた最表面層を持つ電子写真感光体となる。この理由は定かではないが、以下に示す理由によるものと推察される。まず、連鎖移動剤とは、一般的な連鎖重合反応において、その重合度の抑制、重合の調整剤として知られる添加剤である。例えば、水素引き抜き反応によって水素ラジカルを連鎖移動させることにより連鎖重合を停止させるための添加剤や、添加剤自身が熱等によってラジカル発生させ、連鎖重合の末端に付加することによって連鎖重合反応を停止させる添加剤が挙げられる。一般的に、高分子分野における連鎖重合反応において、単官能チオール化合物チオール基を1つ持つ化合物は、連鎖移動剤として用いられることが知られている。すなわち、高分子の成長反応における成長末端のラジカルは、単官能チオール化合物と連鎖移動し、その結果、高分子の成長末端は、単官能チオール化合物によってキャッピングされ、分子量が制御される。ここで、特定の電荷輸送性材料をチオール化合物の存在しない状態でラジカル反応させると、電荷輸送機能が低下することがわかった。この原因の一つは、発生したラジカル種が電荷輸送機能を有する部位と副反応を起こし、なんらかの電気的トラップとなる副生成物が発生したためと考えられる。一方で、チオール化合物チオール基を持つ化合物を共存させると、発生したラジカル種はまず水素引き抜き反応を起こし易いチオール化合物から水素を引き抜き、硫黄ラジカルが生成すると思われる。この硫黄ラジカルは、水素引き抜き反応を起こし難いため、電荷輸送機能を有する部位電荷輸送性骨格と副反応やその他電気的トラップとなりうる副生成物の発生を抑制し、連鎖重合を優先的に進行させ、その結果として電荷輸送機能の低下が抑制されるものと考えられる。しかし、連鎖重合において、単官能チオール化合物第1級チオール基を1つ持つ化合物を用いた場合、重合、架橋反応が末端のキャッピングによって抑制される反面、分子量が上がり難く、硬化膜としての機械的特性が向上し難いことがわかった。そこで、本実施形態の如く、連鎖移動剤として、多官能チオール化合物第1級チオール基を4つ以上有する化合物及び第2級チオール基を2つ以上有する化合物を適用することにより、単官能チオール化合物や低官能チオール化合物とは異なり、当該多官能チオール化合物により、橋かけ、分子量の延長、架橋部位となり、結果分子のネットワークが広がり易く、機械的特性が向上すると考えられる。ここで、第1級チオール化合物と第2級チオール化合物では、ラジカル反応の際に生じる硫黄ラジカルの寿命の観点が異なる。すなわち、第2級チオール化合物から生じる硫黄ラジカルはその構造からラジカル自体が安定しており、副反応の起こりやすさの観点で第一級のものよりも優れると考えられる。その結果、本発明の連鎖重合性官能基および電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物における連鎖重合性官能基と十分に反応することが可能になると考えられる。一方で、第一級チオール化合物では、上記と比較すると硫黄ラジカルが反応性に富んでいるため、逆に副反応を起こしやすく、連鎖重合性官能基との反応性は比較的不利であると考えられる。そのため、第1級チオール化合物で該反応を十分に進めるためにはチオール基の官能基数としては多いことが必要になったと考える。さらに、多官能チオール化合物により、硬化架橋させた硬化膜は、炭素と硫黄との結合が導入される結果、柔軟性に富む構造が導入さることとなり、硬化膜でありながら可とう性及び靭性を有する特徴ある特性が付与されるものと考えられる。以上から、本実施形態に係る電子写真感光体では、機械的強度と共に可とう性及び靭性に優れた最表面層を持つ電子写真感光体となると考えられる。加えて、本実施形態に係る電子写真感光体では、上述のように、チオール化合物により副生成物の発生を抑制しつつ連鎖重合を優先的に進行させられると考えられることから、最表面層の電荷輸送性が高まると共に、機械的強度が高まることから耐摩耗性や耐傷付き性等にも優れるものと考えられる。そして、本実施形態に係る電子写真装置を備える画像形成装置、及びプロセスカートリッジは、繰り返し使用による画像濃度ムラの発生が抑制された画像が得られる。また、本実施形態に係る電子写真感光体において、最表面層に可とう性及び靭性を付与すると考えられる炭素と硫黄との結合導入による柔軟性に富む構造は、特定の電荷輸送性材料の局所的な凝集、分子配向の乱れを緩和し、電荷輸送機能を発揮又は向上させるものと考えられる。加えて、この柔軟性に富む構造は、電子写真感光体の最表面層に摩擦磨耗性の向上に寄与すると考えられる。すなわち、トナーとの接触、クリーニングブレードとの摩擦により、電子写真感光体の最表面層に生じると思われる微小領域変形に対して、柔軟性に富む構造から当該変形を最表面層の破壊に至らない領域で逃し、微細クラックの発生、破壊の伝播を抑えるものと考えられる。その結果、電子写真感光体の最表面層の割れ、傷、さらには破壊によるはがれなどの故障を起こし難くなると考えられる。なお、本実施形態に係る電子写真感光体において、最表面層を構成する硬化膜は、例えば、熱又は電子線により硬化されたものであることがよい。これは、熱又は電子線による硬化方法により最表面層硬化膜形成すると、光例えば紫外線による硬化方法を適用した場合に比べて、多官能チオール化合物は、分子運動が活発となり、特定の電荷輸送性材料の連鎖重合性官能基との接触回数、機会の向上するため、電荷輸送性骨格へのラジカル種による副反応を抑制し、硬化反応のみを効率的に行われると考えられるためである。一方、光例えば紫外線による硬化反応を適用した場合、電気的特性が得られにくい傾向があり、その理由は電荷輸送性骨格が硬化時に光吸収を起こし、副反応が起きるためと考えられる。ここで、本実施形態に係る電子写真感光体は、具体的には、例えば、導電性基体と、該導電性基体上に設けられた感光層と、必要に応じて感光層上に設けられた保護層と、を有し、導電性基体上に設けられた層のうち、導電性基体から外側へ最も遠い位置に設けられる最表面層として、上記硬化膜で構成された最表面層を持つ電子写真感光体である。そして、最表面層は、特に保護層として機能する層、又は、電荷輸送層として機能する層として設けることがよい。最表面層が保護層として機能する層の場合、導電性基体上に、感光層、及び最表面層として保護層を有し、該保護層が上記組成物の硬化膜で構成される形態が挙げられる。一方、最表面層が電荷輸送層として機能する層の場合、導電性基体上に、電荷発生層、及び最表面層として電荷輸送層を有し、該電荷輸送層が上記組成物の硬化膜で構成される形態が挙げられる。以下、本実施形態に係る電子写真感光体について図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、図面中、同一又は相当部分には同一符号を付することとし、重複する説明は省略する。図1は、本実施形態に係る電子写真感光体を示す概略部分断面図である。図2~図4はそれぞれ他の本実施形態に係る電子写真感光体を示す概略部分断面図である。図1に示す電子写真感光体7Aは、いわゆる機能分離型感光体又は積層型感光体であり、導電性基体4上に下引層1が設けられ、その上に電荷発生層2、及び電荷輸送層3が順次形成された構造を有するものである。電子写真感光体7Aにおいては、電荷発生層2及び電荷輸送層3により感光層が構成されている。図2に示す電子写真感光体7Bは、導電性基体4上に下引層1が設けられ、その上に単層型感光層6が形成された構造を有するものである。つまり、図2に示す電子写真感光体7Cは、電荷発生材料と電荷輸送性材料とを同一の層単層型感光層6電荷発生/電荷輸送層に含有するものである。図3に示す電子写真感光体7Cは、図1に示す電子写真感光体7Aに保護層5を設けたもの、つまり、導電性基体4上に下引層1が設けられ、その上に電荷発生層2、電荷輸送層3、及び保護層5が順次形成された構造を有するものである。図4に示す電子写真感光体7Dは、図2に示す電子写真感光体7Bに保護層5を設けたもの、つまり、導電性基体4上に下引層1が設けられ、その上に単層型感光層6、及び保護層5が順次形成された構造を有するものである。そして、図1に示す電子写真感光体7Aにおいては、電荷輸送層3が、導電性基体4から最も遠い側に配置される最表面層となっており、当該最表面層が、上記組成物の硬化膜で構成された構成となっている。図2に示す電子写真感光体7Bにおいては、単層型感光層6が、導電性基体4から最も遠い側に配置される最表面層となっており、当該最表面層が、上記組成物の硬化膜で構成された構成となっている。図3~図4に示す電子写真感光体7C~7Dにおいては、保護層5が、導電性基体4から最も遠い側に配置される最表面層となっており、当該最表面層が、上記組成物の硬化膜で構成された構成となっている。なお、図1~図4に示す電子写真感光体において、下引層1は設けてもよいし、設けなくてもよい。以下、代表例として図1に示す電子写真感光体7Aに基づいて、各要素について説明する。導電性基体導電性基体としては、特に制限はなく、例えば、金属製の円筒状の基体が代表的なものとして挙げられるが、その他、例えば、導電性膜例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、ステンレス鋼等の金属類、及びアルミニウム、チタニウム、ニッケル、クロム、ステンレス鋼、金、バナジウム、酸化錫、酸化インジウム、酸化錫インジウムITO等の膜を設けた樹脂フィルム、導電性付与剤を塗布若しくは含浸させた紙、又は導電性付与剤を塗布若しくは含浸させた樹脂フィルム等も挙げられる。基体の形状は円筒状に限られず、シート状、プレート状としてもよい。なお、導電性基体は、その導電部が例えば体積抵抗率が107Ωcm未満の導電性を持つものがよい。導電性基体として金属製の筒状体を用いる場合、表面は素管のままであってもよいし、予め鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニングなどの処理が行われていてもよい。下引層下引層は、導電性基体の表面における光反射の防止、導電性基体から感光層への不要なキャリアの流入の防止などの目的で、必要に応じて設けられる。下引層は、例えば、結着樹脂と、必要に応じてその他添加物とを含んで構成される。下引層に含まれる結着樹脂としては、例えば、公知の樹脂例えばポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン-アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂等、導電性樹脂例えば電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂やポリアニリン等などが挙げられる。これらの中でも、結着樹脂としては、上層の塗布溶剤に不溶な樹脂がよく、具体的には、フェノール樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂などがよい。なお、導電性樹脂は、例えば体積抵抗率が107Ωcm未満の導電性を持つものがよい。下引層には、例えば、珪素化合物、有機ジルコニウム化合物、有機チタン化合物、有機アルミニウム化合物等の金属化合物等を含有してもよい。金属化合物と結着樹脂との比率は、特に制限されず、目的とする電子写真感光体特性を得られる範囲で設定される。下引層には、例えば、表面粗さ調整のために下引層中に樹脂粒子を添加してもよい。樹脂粒子としては、例えば、シリコーン樹脂粒子、架橋型ポリメタクリル酸メチルPMMA樹脂粒子等が挙げられる。なお、表面粗さ調整のために下引層を形成後、その表面を研磨してもよい。研磨方法としては、例えば、バフ研磨、サンドブラスト処理、ウエットホーニング、研削処理等が用いられる。ここで、下引層の構成として、例えば、結着樹脂と導電性粒子とを少なくとも含有する構成が挙げられる。なお、導電性粒子は、例えば体積抵抗率が107Ωcm未満の導電性を有するものがよい。導電性粒子としては、例えば、金属粒子アルミニウム、銅、ニッケル、銀などの粒子、導電性金属酸化物粒子酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化スズ、酸化亜鉛などの粒子、導電性物質粒子カーボンファイバ、カーボンブラック、グラファイト粉末の粒子等が挙げられる。これらの中でも、導電性金属酸化物粒子がよい。導電性粒子は、2種以上混合して用いてもよい。また、導電性粒子は、例えば、疎水化処理剤例えばカップリング剤等により表面処理を施して、抵抗調整して用いてもよい。導電性粒子の含有量は、例えば、結着樹脂の質量に対して、10質量以上80質量以下の範囲、40質量以上80質量以下の範囲が挙げられる。下引層の形成の際には、例えば、上記成分を溶媒に加えた下引層形成用塗布液が使用される。また、下引層形成用塗布液中に粒子を分散させる方法としては、例えば、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用される。ここで、高圧ホモジナイザーとしては、例えば、高圧状態で分散液を液-液衝突や液-壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。下引層形成用塗布液を導電性基体上に塗布する方法としては、例えば、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。下引層の膜厚は、例えば、15μm以上の範囲、20μm以上50μm以下の範囲が挙げられる。ここで、図示は省略するが、例えば、下引層と感光層との間に中間層をさらに設けてもよい。中間層に用いられる結着樹脂としては、例えば、アセタール樹脂例えばポリビニルブチラール等、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン-アルキッド樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂などの高分子樹脂化合物が挙げられ、その他に、例えば、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン、ケイ素原子などを含有する有機金属化合物なども挙げられる。これらの化合物は、単独に、又は複数の化合物の混合物若しくは重縮合物として用いてもよい。中でも、ジルコニウム又はケイ素を含有する有機金属化合物を用いると、その他の結着樹脂を用いる場合に比べて、残留電位が低く環境による電位変化が少なく、また繰り返し使用による電位の変化が少ない感光体が得られ易くなる。中間層の形成の際には、例えば、上記成分を溶媒に加えた中間層形成用塗布液が使用される。中間層を形成する塗布方法としては、例えば、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法が用いられる。なお、中間層は上層の塗布性改善の他に、例えば、電気的なブロッキング層の役割も果たすが、膜厚が大きすぎる場合には電気的な障壁が強くなりすぎて減感や繰り返しによる電位の上昇を引き起こすことがある。したがって、中間層を形成する場合には、例えば、厚みを0.1μm以上3μm以下の範囲にすることがよい。また、この場合の中間層を下引層として使用してもよい。電荷発生層電荷発生層は、例えば、電荷発生材料と結着樹脂中とを含んで構成される。電荷発生層を構成する電荷発生材料としては、例えば、無金属フタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、ジクロロスズフタロシアニン、チタニルフタロシアニン等のフタロシアニン顔料が挙げられ、特に、CuKα特性X線に対するブラッグ角2θ±0.2 ゚の少なくとも7.4 ゚、16.6 ゚、25.5 ゚及び28.3 ゚に強い回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン結晶、CuKα特性X線に対するブラッグ角2θ±0.2 ゚の少なくとも7.7 ゚、9.3 ゚、16.9 ゚、17.5 ゚、22.4 ゚及び28.8 ゚に強い回折ピークを有する無金属フタロシアニン結晶、CuKα特性X線に対するブラッグ角2θ±0.2 ゚の少なくとも7.5 ゚、9.9 ゚、12.5 ゚、16.3 ゚、18.6 ゚、25.1 ゚及び28.3 ゚に強い回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶、CuKα特性X線に対するブラッグ角2θ±0.2 ゚の少なくとも9.6 ゚、24.1 ゚及び27.2 ゚に強い回折ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶が挙げられる。その他、電荷発生材料としては、例えば、キノン顔料、ペリレン顔料、インジゴ顔料、ビスベンゾイミダゾール顔料、アントロン顔料、キナクリドン顔料等が挙げられる。また、これらの電荷発生材料は、単独又は2種以上を混合して用いてもよい。電荷発生層を構成する結着樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂例えばビスフェノールAタイプ、ビスフェノールZタイプ等、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリロニトリル-スチレン共重合体樹脂、アクリロニトリル-ブタジエン共重合体、ポリビニルアセテート樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリスルホン樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン-アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられる。これらの結着樹脂は、単独又は2種以上混合して用いてもよい。なお、電荷発生材料と結着樹脂の配合比電荷発生材料:結着樹脂は、例えば、質量基準で10:1乃至1:10の範囲が挙げられる。電荷発生層の形成の際には、例えば、上記成分を溶剤に加えた電荷発生層形成用塗布液が使用される。電荷発生層形成用塗布液中に粒子例えば電荷発生材料を分散させる方法としては、例えば、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用される。高圧ホモジナイザーとしては、例えば、高圧状態で分散液を液-液衝突や液-壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。電荷発生層形成用塗布液を下引層上に塗布する方法としては、例えば、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。電荷発生層の膜厚は、例えば、0.01μm以上5μm以下の範囲、0.05μm以上2.0μm以下の範囲が挙げられる。電荷輸送層電荷輸送層は、特定の電荷輸送性材料と、連鎖移動剤と、を含有する組成物以下、電荷輸送性組成物と称することがあるの硬化膜で構成された層である。-特定の電荷輸送性材料-特定の電荷輸送性材料は、連鎖重合性官能基及び電荷輸送性骨格を同一分子内に持つ化合物である。特定の電荷輸送性材料における連鎖重合性官能基としては、例えば、炭素二重結合を持つ官能基が挙げられ、例えば、アクリロイル基、メタクリロイル基、ビニルフェニル基、アリル基、ビニル基、ビニルエーテル基、アリルビニルエーテル基、及びそれらの誘導体から選択される基が挙げられる。これらの中も、その反応性に優れる観点から、連鎖重合性官能基としては、アクリロイル基、メタクリロイル基、ビニルフェニル基、ビニル基、及びそれらの誘導体から選択される少なくも一つが挙げられる。一方、特定の電荷輸送性材料における電荷輸送性骨格としては、例えば、トリアリールアミン系化合物、ベンジジン系化合物、ヒドラゾン系化合物などの含窒素の正孔輸送性化合物に由来する骨格であって、窒素原子と共役している構造が電荷輸送性骨格であるものが挙げられる。これらの中でも、トリアリールアミン骨格がよい。特定の電荷輸送性材料としては、同一分子内に連鎖重合性官能基を2つ以上特に4以上持つ化合物であることがよい。これにより、硬化膜の電気特性電荷輸送性や、帯電性、残留電位等が向上すると共に、これら特性が繰り返し使用によっても維持され易くなり、繰り返し使用による画像濃度ムラの発生が抑制され易くなる。また、架橋密度が上がり、より機械的強度の高い硬化膜が得られ易くなる。この連鎖重合性官能基の数は、電荷輸送性組成物塗布液の安定性、電気特性の点から、20以下の範囲、10以下の範囲が挙げられる。特定の電荷輸送性材料として具体的には、例えば、電気特性及び膜強度の観点から、下記一般式Aで表される化合物が好適に挙げられる。下記一般式Aで表される化合物を適用すると、硬化膜の電気特性電荷輸送性や、帯電性、残留電位等が向上すると共に、これら特性が繰り返し使用によっても維持され易くなり、繰り返し使用による画像濃度ムラの発生が抑制され易くなる。また、架橋密度が上がり、より機械的強度の高い硬化膜が得られ易くなる。一般式A中、Ar1~Ar4は、それぞれ独立に、置換若しくは未置換のアリール基を表し、Ar5は置換若しくは未置換のアリール基、又は置換若しくは未置換のアリーレン基を表し、Dは、炭素二重結合を持つ官能基を有する基を表し、c1~c5はそれぞれ独立に0、1又は2を表し、kは0又は1を表し、Dの総数は1以上である。ここで、一般式Aで表される化合物としては、硬化膜の機械的強度に優れるといった観点から、Dがアクリロイル基、メタクリロイル基、ビニルフェニル基、アリル基、ビニル基、ビニルエーテル基、アリルビニルエーテル基、及びそれらの誘導体から選択される少なくも一つを有する基特に、これら基が末端に有する基を表し、Dの総数が2以上である化合物がよい。また、一般式Aで表される化合物としては、硬化膜の電気特性電荷輸送性や、帯電性、残留電位等及び機械的強度に優れるといった観点から、Dが-CH2d-O-CH2-CH2e-O-CO-CR’=CH2但し、R’は水素原子、又はメチル基を表し、dは1以上5以下の整数、eは0又は1を表すを表し、Dの総数が4以上を表す化合物がよい。なお、アクリロイル基、メタクロイル基、ビニルフェニル基は、連鎖移動剤との反応性が高く、得られる硬化膜の機械的強度が高まる傾向がある。一方、アリル基、ビニル基、ビニルエーテル基、アリルビニルエーテル基は、反応性が低く、一般的な重合では反応が進行し難いが、連鎖移動剤としての多官能チオール化合物そのチオール基と高反応性を有しており、重合が進行し、得られる硬化膜の機械的強度が高まる。一般式Aにおいて、Ar1~Ar4は、それぞれ独立に、置換若しくは未置換のアリール基を表す。Ar1~Ar4は、それぞれ、同一でもあってもよいし、異なっていてもよい。ここで、置換アリール基における置換基としては、Dで表される基以外のものとして、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基、炭素数6以上10以下の置換若しくは未置換のアリール基等が挙げられる。Ar1~Ar4として具体的は、下記式1~7のうちのいずれか一つであることがよい。なお、下記式1~7は、Ar1~Ar4の各々に連結され得る-DC1~-DC4を総括的に表した-DCと共に表す。式1~7中、R1は、水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルキル基若しくは炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、及び炭素数7以上10以下のアラルキル基からなる群より選ばれる1種を表す。R2~R4は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、炭素数7以上10以下のアラルキル基、及びハロゲン原子からなる群より選ばれる1種を表す。Arは置換又は未置換のアリーレン基を表し、Dは一般式AにおけるDと同様の基を表し、cは1又は2を表し、sは0又は1を表し、tは0以上3以下の整数を表す。ここで、式7中のArとしては、下記構造式8又は9で表されるものがよい。式8及び9中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、炭素数7以上10以下のアラルキル基、及びハロゲン原子からなる群より選ばれる1種を表し、t’は0以上3以下の整数を表す。また、式7中、Z’は2価の有機連結基を表すが、下記式10~17のうちのいずれか一つで表されるものがよい。式10~17中、R7及びR8は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、炭素数7以上10以下のアラルキル基、及びハロゲン原子からなる群より選ばれる1種を表し、Wは2価の基を表し、q及びrはそれぞれ独立に1以上10以下の整数を表し、tは0以上3以下の整数を表す。式16~17中のWとしては、下記18~26で表される2価の基のうちのいずれか一つであることがよい。但し、式25中、uは0以上3以下の整数を表す。また、一般式A中、Ar5は、kが0の時は置換若しくは未置換のアリール基であり、このアリール基としては、Ar1~Ar4の説明で例示されたアリール基と同様のものが挙げられる。また、Ar5は、kが1の時は置換若しくは未置換のアリーレン基であり、このアリーレン基としては、Ar1~Ar4の説明で例示されたアリール基から目的とする位置の水素原子を1つ除いたアリーレン基が挙げられる。以下、特定の電荷輸送性材料の具体例を示す。なお、特定の電荷輸送性材料は、これらにより何ら限定されるものではない。まず、1つの連鎖重合性官能基を持つ特定の電荷輸送性材料の具体例を示すが、これらに限られるものではない。次に、2つの連鎖重合性官能基を持つ特定の電荷輸送性材料の具体例を示すが、これらに限られるものではない。次に、3つの連鎖重合性官能基を持つ特定の電荷輸送性材料の具体例を示すが、これらに限られるものではない。次に、4つから6つの連鎖重合性官能基を持つ特定の電荷輸送性材料の具体例を示すが、これらに限られるものではない。特定の電荷輸送性材料は、例えば、以下のようにして合成される。即ち、特定の電荷輸送性材料は、例えば、前駆体であるアルコールを、対応するメタクリル酸、又はメタクリル酸ハロゲン化物と縮合させて合成する。特定の電荷輸送性材料は、例えば、前駆体であるアルコールがベンジルアルコール構造の場合、アルコールと、ヒドロキシエチルメタクリレート等の水酸基を有するメタクリル酸誘導体と、の脱水エーテル化などにより合成してもよい。本実施形態で用いる化合物iv-4及び化合物iv-17の合成経路を一例として以下に示す。他の特定の電荷輸送性材料は、例えば、上述した化合物iv-4の合成経路、及び化合物iv-17合成経路と同様にして合成される。本実施形態において、特定の電荷輸送性材料としては、前述のように、得られる硬化膜の機械的強度が向上するといった観点から、連鎖重合性官能基を2つ以上含む化合物が用いられることがよく、特に4つ以上含む化合物が用いられることがよい。また、特定の電荷輸送性材料として、連鎖重合性官能基を4つ以上である化合物と、連鎖重合性官能基を1つ以上3つ以下含む化合物と、を併用してもよい。この併用により、電荷輸送性能の低下を抑制しつつ、硬化膜の強度が調整される。特定の電荷輸送性材料として、連鎖重合性官能基を4つ以上である化合物と、連鎖重合性官能基を1つ以上3つ以下含む化合物と、を併用する場合、特定の電荷輸送性材料の総含有量に対して、連鎖重合性官能基を4つ以上である化合物の含有量を5質量以上とすることがよく、特に20質量以上とすることがよい。次に、他の特定の電荷輸送性材料について説明する。特定の電荷輸送性材料としては、下記一般式B及びCによりそれぞれ表される部分構造を含むポリマーであってもよい。一般式B及びC中、R1、R2、R3は、それぞれ独立して水素原子又は炭素数1以上4以下のアルキル基を表し、X、Yはそれぞれ独立して炭素数1以上20以下の2価の有機基を表し、aは0又は1を表し、CTは電荷輸送性骨格を持つ有機基を表す。ここで、一般式B及びCによりそれぞれ表される部分構造を含むポリマーの末端基としては、ラジカル重合反応による停止反応で生じた構造である。一般式B中、CTが表す電子輸送性骨格を持つ有機基としては、例えば、トリアリールアミン骨格、ベンジジン骨格、アリールアルカン骨格、アリール置換エチレン骨格、スチルベン骨格、アントラセン骨格、ヒドラゾン骨格を持つものなどが挙げられるが、この中でもトリアリールアミン骨格、ベンジジン骨格、スチルベン骨格を持つものが望ましい。一般式B及びC中、X、Yが表す2価の有機基としては、例えば、アルキレン基、-C-、-O-C-、芳香環、及びこれらを組み合わせてた連結基から選択される一つを含む2価の有機基が挙げられる。なお、X、Yが表す2価の有機基は、水酸基を有さないことが望ましい。Xが表す2価の有機基として具体的には、例えば、-C-O-CH2n-但し、nは0又は1以上10以下の整数を表す。Yが表す2価の有機基として具体的には、-CHn-但し、nは1以上10以下の整数を表す、-CH2n-O-C-但し、nは0又は1以上10以下の整数を表し、CH2nの水素原子の一部は水酸基が置換していてもよい。、-CH2n-Ar-但し、Arは芳香環数1以上5以下のアリーレン基を表し、nは0又は1以上10以下の整数を表す。、-Ar-O-CH2n-O-C-但し、Arは芳香環数1以上5以下のアリーレン基を表し、nは0又は1以上10以下の整数を表す。等が挙げられる。一般式Bで表される部分構造の具体例としては、以下のものが挙げられるが、これに限られるわけではない。なお、Xaの欄において、-が示されている場合は、a=0のときを示してり、基が示されている場合は、a=1のときで、CTと共にXが表す基を示している。次に、一般式Cで表される部分構造の具体例としては、以下のものが挙げられるが、これに限られるわけではない。一般式B、Cで表される部分構造のみからなるものとしては、下記一般式B’及びC’で表される部分構造を有するものが望ましい。一般式B’及びC’中、R1、R2、R3はそれぞれ独立して水素原子又は炭素数1以上4以下のアルキル基を表し、Xは、炭素数1以上20以下の2価の有機基を表し、Y’は、-C-、-O-C-、アルキレン基、芳香環、及びこれらを組み合わせてた連結基であって水酸基を有しないものを表し、a、bはそれぞれ独立に0又は1を表し、CTは電荷輸送性骨格を持つ有機基を表す。なお、一般式B’及びC’中、Xが表す2価の有機基、及びCTは電荷輸送性骨格を持つ有機基としては、一般式B及びC中のX、CTと同様である。このうち、更に下記構造式Dで表されるものが溶解性、製膜性に優れ、望ましい。一般式D式中、R1、R2、R3はそれぞれ独立して水素原子又は炭素数1以上4以下のアルキル基を表し、Xは炭素数1以上20以下の2価の有機基を表し、Y’は-C-、-O-C-、アルキレン基、芳香環、及びこれらを組み合わせてた連結基であって水酸基を有しないものを表し、a、bはそれぞれ独立して0又は1を表し、CTは電荷輸送性骨格を持つ有機基を表す。m、nはそれぞれ5以上の整数を表し、10<mn<2000、かつ0.2<m/mn<0.95であり、強度、可とう性、電気特性の観点から、15<mn<2000、かつ0.3<m/mn<0.95が望ましく、20<mn<2000、かつ0.4<m/mn<0.95がさらに望ましい。なお、一般式D中、Xが表す2価の有機基、及びCTは電荷輸送性骨格を持つ有機基としては、一般式B及びC中のX、CTと同様である。一般式B及びCによりそれぞれ表される部分構造を含むポリマーは、例えば、一般式Aで表される化合物をモノマーとして使用し、メタクリル酸、アクリル酸、グリシジル化合物およびこれらの誘導体との共重合等、公知の方法によって製造される。また、一般式B及びCによりそれぞれ表される部分構造を含むポリマーは、一般式B及びCで表されるものに加え、溶解性、可とう性を付与するために1官能のモノマーを共重合してもよい。1官能のモノマーとしては、例えば、イソブチルアクリレート、t-ブチルアクリレート、イソオクチルアクリレート、ラウリルアクリレート、ステアリルアクリレート、イソボルニルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、2-メトキシエチルアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、2-エトキシエチルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、エチルカルビトールアクリレート、フェノキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレート、メトキシポリエチレングリコールアクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタクリレート、フェノキシポリエチレングリコールアクリレート、フェノキシポリエチレングリコールメタクリレート、ヒドロキシエチルo-フェニルフェノールアクリレート、o-フェニルフェノールグリシジルエーテルアクリレート、などのアクリレート、あるいは、メタクリレート、スチレン、α-メチルスチレン、4-メチルスチレンなどのスチレン誘導体などが挙げられる。これらを共重合する際に使用される量lは、溶解性及び可とう性を付与する観点から、上記一般式D中のmに対してl/m<0.3が望ましく、l/m<0.2がより望ましい。以上、説明した特定の電荷輸送性材料の総含有量は、電荷輸送性組成物の全固形分質量に対して、例えば、30質量以上100質量以下の範囲、35質量以上99質量以下の範囲、40質量以上95質量以下の範囲が挙げられる。-連鎖移動剤-連鎖移動剤としては、第1級チオール基を4つ以上有する化合物及び第2級チオール基を2つ以上有する化合物から選択される少なくとも1種の多官能チオール化合物が適用される。つまり、連鎖移動剤として適用されるのは、第1級チール基であれば、当該チオール基を4つ以上有し、第2級チオール基であれば、当該チオール基を2つ以上有する化合物である。ここで、第1級チオール基とは、構造上、R-CH2-SHで表されるチオール基Rは炭化水素基を示すである。一方、第2級チオール基とは、構造上、R’-CHSH-R’’R’、R’’は炭化水素基を示すで表されるチオール基である。第1級チオール基を4つ以上有する化合物は、第1級チオール基を同一分子内に4つ以上持つチオール化合物である。第1級チオール基の数として望ましくは、例えば4以上6以下である。第1級チオール基を4つ含有する化合物としては、例えば、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトプロピオネート等が挙げられる。第1級チオール基を6つ含有する化合物としてはジペンタエリスリトールヘキサキス3-メルカプトプロピオネート等が挙げられる。第1級チオール基を4つ以上有する化合物は、電子写真感光体における残留電位が小さくなる、すなわち電子写真感光体の連続的な使用によって画像濃度ムラが抑制され、最表面層の硬化膜としての機械的強度に優れる点でよい。一方、第2級チオール基を2つ以上有する化合物は、第2級チオール基を同一分子内に2つ以上持つチオール化合物である。第2級チオール基の数として望ましくは、例えば2以上6以下である。第2級チオール基を2つ以上有する化合物としては、例えば、1、4-ビス3-メルカプトブチリルオキシブタン、1,3,5-トリス3-メルカブトブチルオキシエチル-1,3,5-トリアジン-2,4,61H,3H,5H-トリオン、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレート等が挙げられる。特に、第2級チオール基を有する化合物は、特定の電荷輸送性材料と連鎖移動剤とを含む電荷輸送性組成物の溶液の状態において、その溶液の粘度安定性に優れる点でよい。なお、これは連鎖移動剤は、1種単独で用いてもよいし、2種以上併用してもよい。また、これは連鎖移動剤は、上記化合物例に限られず、公知の樹脂、ゴム等の重合、加工、加硫、可塑剤等で用いられるものであれば、特に限定されるものではない。連鎖移動剤の含有量は、特に制限されるものではないが、特定の電荷輸送性材料100質量部に対して、例えば、0.1質量部以上30質量部以下の範囲、1質量部以上20質量部以下の範囲、2質量部以上15質量部以下の範囲が挙げられる。連鎖移動剤の含有量を上記範囲とすることで、連鎖重合反応を効率よく進行させ、得られる硬化膜の機械的強度と電気特性電荷輸送性との両立が図り易くなる。-その他添加剤:重合開始剤-次に、電荷輸送性組成物の他の添加剤について説明する。電荷輸送性組成物には、より連鎖重合反応基の反応の効率を上げるために、例えば、公知のラジカルを発生させる重合開始剤を添加してもよい。つまり、連鎖移動剤と共に、重合開始剤を併用してもよい。その際、重合開始剤としては、熱によってラジカルを発生させる重合開始剤が本実施形態の目的を達する上で望ましい。熱によってラジカルを発生させる重合開始剤としては、例えば、V-3010時間半減期温度:104°C、V-40同:88°C、V-59同:67°C、V-601同:66°C、V-65同:51°C、V-70同:30°C、VF-096同:96°C、Vam-110同:111°C、Vam-111同:111°C以上、和光純薬工業株製、OTazo-15同:61°C、OTazo-30、AIBM同:65°C、AMBN同:67°C、ADVN同:52°C、ACVA同:68°C以上、大塚化学株製等のアゾ系開始剤;、パーテトラA、パーヘキサHC、パーヘキサC、パーヘキサV、パーヘキサ22、パーヘキサMC、パーブチルH,パークミルH、パークミルP、パーメンタH、パーオクタH、パーブチルC、パーブチルD、パーヘキシルD、パーロイルIB、パーロイル355、パーロイルL、パーロイルSA、ナイパーBW、ナイパーBMT-K40/M、パーロイルIPP、パーロイルNPP、パーロイルTCP、パーロイルOPP、パーロイルSBP、パークミルND、パーオクタND、パーヘキシルND、パーブチルND、パーブチルNHP、パーヘキシルPV、パーブチルPV、パーヘキサ250、パーオクタO、パーヘキシルO、パーブチルO、パーブチルL、パーブチル355、パーヘキシルI、パーブチルI、パーブチルE、パーヘキサ25Z、パーブチルA、パーへヘキシルZ、パーブチルZT、パーブチルZ以上、日油化学株製、カヤケタールAM-C55、トリゴノックス36-C75、ラウロックス、パーカドックスL-W75、パーカドックスCH-50L、トリゴノックスTMBH、カヤクメンH、カヤブチルH-70、ペルカドックスBC-FF、カヤヘキサAD、パーカドックス14、カヤブチルC、カヤブチルD、カヤヘキサYD-E85、パーカドックス12-XL25、パーカドックス12-EB20、トリゴノックス22-N70、トリゴノックス22-70E、トリゴノックスD-T50、トリゴノックス423-C70、カヤエステルCND-C70、カヤエステルCND-W50、トリゴノックス23-C70、トリゴノックス23-W50N、トリゴノックス257-C70、カヤエステルP-70、カヤエステルTMPO-70、トリゴノックス121、カヤエステルO、カヤエステルHTP-65W、カヤエステルAN、トリゴノックス42、トリゴノックスF-C50、カヤブチルB、カヤカルボンEH-C70、カヤカルボンEH-W60、カヤカルボンI-20、カヤカルボンBIC-75、トリゴノックス117、カヤレン6-70以上、化薬アクゾ株製、ルペロックスLP同:64°C、ルペロックス610同:37°C、ルペロックス188同:38°C、ルペロックス844同:44°C、ルペロックス259同:46°C、ルペロックス10同:48°C、ルペロックス701同:53°C、ルペロックス11同:58°C、ルペロックス26同:77°C、ルペロックス80同:82°C、ルペロックス7同:102°C、ルペロックス270同:102°C、ルペロックスP同:104°C、ルペロックス546同:46°C、ルペロックス554同:55°C、ルペロックス575同:75°C、ルペロックスTANPO同:96°C、ルペロックス555同:100°C、ルペロックス570同:96°C、ルペロックスTAP同:100°C、ルペロックスTBIC同:99°C、ルペロックスTBEC同:100°C、ルペロックスJW同:100°C、ルペロックスTAIC同:96°C、ルペロックスTAEC同:99°C、ルペロックスDC同:117°C、ルペロックス101同:120°C、ルペロックスF同:116°C、ルペロックスDI同:129°C、ルペロックス130同:131°C、ルペロックス220同:107°C、ルペロックス230同:109°C、ルペロックス233同:114°C、ルペロックス531同:93°C以上、アルケマ吉富株製等が挙げられる。重合開始剤は、1種を単独で又は2種以上を混合して用いてもよい。重合開始剤の含有量は、連鎖重合反応が進行し、硬化後の硬化膜の機械的強度に優れるといった観点から、特定の電荷輸送性材料100質量部に対して、例えば、0.01質量部以上10質量部以下の範囲、0.05質量部以上5質量部以下の範囲、0.1質量部以上3質量部以下の範囲が挙げられる。-その他添加剤:各種化合物樹脂-電荷輸送性組成物には、硬化膜の電気特性及び機械的強度を調整する目的で、例えば、連鎖重合性反応基を持たず且つ電荷輸送性骨格を持つ化合物、連鎖重合性反応基を持ち且つ電荷輸送性骨格を持たない化合物、及びバインダー樹脂から選択される少なくとも1種を含んでいてもよい。連鎖重合性反応基を持たず且つ電荷輸送性骨格を持つ化合物連鎖重合性反応基を持たず且つ電荷輸送性骨格を持つ化合物としては、公知のものであれば特に限定されるものではない。当該化合物としては、例えば、pベンゾキノン、クロラニル、ブロマニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、2,4,7トリニトロフルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、ベンゾフェノン系化合物、シアノビニル系化合物、エチレン系化合物等の電子輸送性化合物、トリアリールアミン系化合物、ベンジジン系化合物、アリールアルカン系化合物、アリール置換エチレン系化合物、スチルベン系化合物、アントラセン系化合物、ヒドラゾン系化合物など公知の正孔輸送性化合物が挙げられる。連鎖重合性反応基を持たず且つ電荷輸送性骨格を持つ化合物としては、電荷移動度の観点から、例えば、下記構造式a-1で表されるトリアリールアミン誘導体、及び下記構造式a-2で表されるベンジジン誘導体がよい。構造式a-1中、R9は、水素原子又はメチル基を表す。lは1又は2を表す。Ar6及びAr7は、各々独立に、置換若しくは未置換のアリール基、-C6H4-CR10=CR11R12、又は-C6H4-CH=CH-CH=CR13R14を表す。R10~R14は各々独立に水素原子、置換若しくは未置換のアルキル基、又は置換若しくは未置換のアリール基を表す。ここで、上記各基の置換基としては、ハロゲン原子、炭素数1以上5以下のアルキル基、炭素数1以上5以下のアルコキシ基、又は炭素数1以上3以下のアルキル基で置換された置換アミノ基が挙げられる。構造式a-2中、R15及びR15’は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1以上5以下のアルキル基、又は炭素数1以上5以下のアルコキシ基を表す。R16、R16’、R17、及びR17’は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1以上5以下のアルキル基、炭素数1以上5以下のアルコキシ基、炭素数1以上2以下のアルキル基で置換されたアミノ基、置換若しくは未置換のアリール基、-CR18=CR19R20、又は-CH=CH-CH=CR21R22を表す。R18~R22は各々独立に水素原子、置換若しくは未置換のアルキル基、又は置換若しくは未置換のアリール基を表す。m及びnは各々独立に0以上2以下の整数を表す。ここで、構造式a-1で表されるトリアリールアミン誘導体、及び構造式a-2で表されるベンジジン誘導体のうち、特に、-C6H4-CH=CH-CH=CR13R14を有するトリアリールアミン誘導体、及び-CH=CH-CH=CR21R22を有するベンジジン誘導体がよい。また、連鎖重合性反応基を持たず且つ電荷輸送性骨格を持つ化合物としては、例えば、反応性を有さない公知の非架橋型高分子電荷輸送性材料例えばポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリシラン等も挙げられる。この公知の非架橋型高分子電荷輸送性材料の中でも、特に、特開平8-176293号公報、特開平8-208820号公報等に開示されているポリエステル系高分子電荷輸送性材料は、高い電荷輸送性を有するものである。連鎖重合性反応基を持たず且つ電荷輸送性骨格を持つ化合物は、1種を単独で又は2種以上を混合して用いてもよい。連鎖重合性反応基を持たず且つ電荷輸送性骨格を持つ化合物の含有量は、特に限定されるものではないが、硬化後の膜の機械的強度に優れ、かつ硬化膜の電気特性電荷輸送性により優れるといった観点から、特定の電荷輸送性材料100質量部に対して、例えば、0.1質量部以上100質量部以下の範囲、1質量部以上50質量部以下の範囲、3質量部以上30質量部以下の範囲が挙げられる。連鎖重合性反応基を持ち且つ電荷輸送性骨格を持たない化合物連鎖重合性反応基を持ち且つ電荷輸送性骨格を持たない化合物としては、例えば、炭素不飽和結合を有し、連鎖重合性があるものであり、かつ電荷輸送性骨格を有しない有機化合物が挙げられる。当該化合物としては、例えば、スチレン、アクリル酸、メタクリル酸、アクリロニトリル、ブタジエン等の汎用樹脂の原料として用いられるものが挙げられる。その他、連鎖重合性反応基を持ち且つ電荷輸送性骨格を持たない化合物としては、例えば、イソブチルアクリレート、t-ブチルアクリレート、イソオクチルアクリレート、ラウリルアクリレート、ステアリルアクリレート、イソボルニルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、2-メトキシエチルアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、2-エトキシエチルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、エチルカルビトールアクリレート、フェノキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレート、メトキシポリエチレングリコールアクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタクリレート、フェノキシポリエチレングリコールアクリレート、フェノキシポリエチレングリコールメタクリレート、ヒドロキシエチルo-フェニルフェノールアクリレート、o-フェニルフェノールグリシジルエーテルアクリレート等の一官能の化合物;、例えば、1,4-ブタンジオールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、1,9-ノナンジオールジアクリレート、2-n-ブチル-2-エチル-1,3‐プロパンジオールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ジオキサングリコールジアクリレート、ポリテトラメチレングリコールジアクリレート、エトキシ化ビスフェノールAジアクリレート、エトキシ化ビスフェノールAジメタクリレート、トリシクロデカンメタノールジアクリレート、トリシクロデカンメタノールジメタクリレート等の二官能の化合物;、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ペンタエリスリトールアクリレート、トリメチロールプロパンEO付加トリアクリレート、グリセリンPO付加トリアクリレート、トリスアクロイルオキシエチルフォスフェート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、エトキシ化イソシアヌルトリアクリレート等の三官能の化合物;が挙げられる。連鎖重合性反応基を持ち且つ電荷輸送性骨格を持たない化合物としては、例えば、イソシアヌル酸骨格を有する多官能アクリレートとしては、トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレートトリアクリレート、トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレートトリメタクリレート、ビス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレートトリアクリレート、ビス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレートトリメタクリレート、ビスアクリロキシエチルイソシアヌレートのカプロラクトン変性アクリレート、ビスアクリロキシエチルイソシアヌレートのカプロラクトン変性メタクリレート、ビスメタアクリロキシエチルイソシアヌレートのカプロラクトン変性アクリレート、ビスメタアクリロキシエチルイソシアヌレートのカプロラクトン変性メタアクリレートも挙げられる。連鎖重合性反応基を持ち且つ電荷輸送性骨格を持たない化合物は、1種を単独で又は2種以上を混合して用いてもよい。連鎖重合性反応基を持ち且つ電荷輸送性骨格を持たない化合物の含有量は、特に限定されるものではないが、硬化後の硬化膜の機械的強度の向上といった観点から、特定の電荷輸送性材料100質量部に対して、例えば、0.01質量部以上100質量部以下の範囲、0.1質量部以上50質量部以下の範囲、1質量部以上30質量部以下の範囲が挙げられる。バインダー樹脂バインダー樹脂としては、公知のバインダー樹脂が挙げられる。バインダー樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン-アクリロニトリル共重合体、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸共重合体、シリコーン樹脂、シリコーンアルキッド樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、スチレン-アルキッド樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリシラン等が挙げられる。バインダー樹脂は、1種を単独で又は2種以上を混合して用いてもよい。バインダー樹脂の含有量は、電荷輸送性組成物塗布液の粘度の安定性、塗膜等の加工性の向上、硬化後の硬化膜の機械的強度の向上の観点から、特定の電荷輸送性材料100質量部に対して、例えば、1質量部以上1000質量部以下の範囲、5質量部以上500質量部以下の範囲、10質量部以上100質量部以下の範囲が挙げられる。-その他添加剤-電荷輸送性組成物には、膜の成膜性、可とう性、潤滑性、接着性を調整するなどの目的から、例えば、カップリング剤、ハードコート剤、含フッ素化合物を添加してもよい。これらの添加剤として具体的には、例えば、各種シランカップリング剤、及び市販のシリコーン系ハードコート剤が挙げられる。シランカップリング剤としては、例えば、ビニルトリクロロシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N-βアミノエチルγ-アミノプロピルトリエトキシシラン、テトラメトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン等が用いられる。また、市販のハードコート剤としては、例えば、KP-85、X-40-9740、X-8239以上、信越シリコーン社製、AY42-440、AY42-441、AY49-208以上、東レダウコーニング社製等が用いられる。電荷輸送性組成物には、撥水性等の付与のために、例えば、トリデカフルオロ-1,1,2,2-テトラヒドロオクチルトリエトキシシラン、3,3,3-トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、3-ヘプタフルオロイソプロポキシプロピルトリエトキシシラン、1H,1H,2H,2H-パーフルオロアルキルトリエトキシシラン、1H,1H,2H,2H-パーフルオロデシルトリエトキシシラン、1H,1H,2H,2H-パーフルオロオクチルトリエトシキシラン等の含フッ素化合物を加えてもよい。更に、特開2001-166510号公報などに開示されている反応性の含フッ素化合物などを混合してもよい。シランカップリング剤の含有量は特に限定されないが、含フッ素化合物の含有量は、フッ素を含まない化合物に対して質量で0.25倍以下とすることがよい。この含有量を超えると、硬化膜の成膜性に問題が生じる場合がある。また、電荷輸送性組成物には、膜の放電ガス耐性、機械強度、耐傷性、トルク低減、磨耗量制御、寿命ポットライフの延長などや、粒子分散性、粘度制御の目的で、例えば、アルコールに溶解する樹脂を加えてもよい。また、電荷輸送性組成物には、電荷輸送層の帯電装置で発生するオゾン等の酸化性ガスによる劣化を防止する目的で、例えば、酸化防止剤を添加することがよい。これは、感光体表面の機械的強度を高め、感光体が長寿命になると、感光体が酸化性ガスに長い時間接触することになるため、従来より強い酸化耐性が要求されるためである。酸化防止剤としては、例えば、ヒンダードフェノール系又はヒンダードアミン系がよく、有機イオウ系酸化防止剤、フォスファイト系酸化防止剤、ジチオカルバミン酸塩系酸化防止剤、チオウレア系酸化防止剤、ベンズイミダゾール系酸化防止剤、などの公知の酸化防止剤を用いてもよい。酸化防止剤の含有量としては、電荷輸送性組成物中の全固形分質量に対して、例えば、20質量以下の範囲、10質量以下の範囲が挙げられる。ヒンダードフェノール系酸化防止剤としては、例えば、イルガノックス1076、イルガノックス1010、イルガノックス1098、イルガノックス245、イルガノックス1330、イルガノックス3114、イルガノックス1076、以上、チバジャパン社製、3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシビフェニル等が挙げられる。ヒンダードアミン系酸化防止剤としては、例えば、サノールLS2626、サノールLS765、サノールLS770、サノールLS744以上三共ライフテック社製、チヌビン144、チヌビン622LD、以上、チバジャパン社製、マークLA57、マークLA67、マークLA62、マークLA68、マークLA63、以上、アデカ社製が挙げられ、チオエーテル系としてスミライザ-TPS、スミライザーTP-D、以上、住友化学社製が挙げられ、ホスファイト系としてマーク2112、マークPEP-8、マークPEP-24G、マークPEP-36、マーク329K、マークHP-10、以上、アデカ社製等が挙げられる。また、電荷輸送性組成物には、電荷輸送層の残留電位を下げる目的、又は強度を向上させる等の目的で、例えば、各種粒子を添加してもよい。粒子の一例として、例えば、ケイ素含有粒子が挙げられる。ケイ素含有粒子とは、例えば、構成元素にケイ素を含む粒子であり、具体的には、例えば、コロイダルシリカ及びシリコーン粒子等が挙げられる。ケイ素含有粒子として用いられるコロイダルシリカは、例えば、平均粒径1nm以上100nm以下特に10nm以上30nm以下のシリカを、酸性若しくはアルカリ性の水分散液、アルコール、ケトン、又はエステル等の有機溶媒中に分散させたものから選ばれ、一般に市販されているものを使用してもよい。コロイダルシリカの含有量は、特に限定されるものではないが、製膜性、電気特性、強度の面から、電荷輸送性組成物の全固形分質量に対して、例えば、0.1質量以上50質量以下の範囲、0.1質量以上30質量以下の範囲が挙げられる。ケイ素含有粒子として用いられるシリコーン粒子は、例えば、シリコーン樹脂粒子、シリコーンゴム粒子、シリコーン表面処理シリカ粒子から選ばれ、一般に市販されているものが使用される。これらのシリコーン粒子は、例えば、球状で、その平均粒径が1nm以上500nm以下特に10nm以上100nm以下の粒子であることがよい。シリコーン粒子の含有量は、電荷輸送性組成物の全固形分質量に対して、例えば、0.1質量以上30質量以下の範囲、0.5質量以上10質量以下の範囲が挙げられる。また、その他の粒子としては、例えば、四フッ化エチレン、三フッ化エチレン、六フッ化プロピレン、フッ化ビニル、フッ化ビニリデン等のフッ素系粒子や第8回ポリマー材料フォーラム講演予稿集p8990に示される如く、フッ素樹脂と水酸基を有するモノマーを共重合させた樹脂からなる粒子、ZnO-Al2O3、SnO2-Sb2O3、In2O3-SnO2、ZnO2-TIO2、ZnO-TIO2、MgO-Al2O3、FeO-TIO2、TIO2、SnO2、In2O3、ZnO、MgO等の半導電性金属酸化物ここで、半導電性金属酸化物は、例えば、体積抵抗率が103Ωcm以上1010Ωcm以下であるものがよい。が挙げられる。また、電荷輸送性組成物には、電荷輸送層の残留電位を下げる目的、又は強度を向上させる等の目的で、例えば、シリコーンオイル等のオイルを添加してもよい。シリコーンオイルとしては、例えば、ジメチルポリシロキサン、ジフェニルポリシロキサン、フェニルメチルシロキサン等のシリコーンオイル;アミノ変性ポリシロキサン、エポキシ変性ポリシロキサン、カルボキシル変性ポリシロキサン、カルビノール変性ポリシロキサン、メタクリル変性ポリシロキサン、メルカプト変性ポリシロキサン、フェノール変性ポリシロキサン等の反応性シリコーンオイル;ヘキサメチルシクロトリシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、ドデカメチルシクロヘキサシロキサン等の環状ジメチルシクロシロキサン類;1,3,5-トリメチル-1,3,5-トリフェニルシクロトリシロキサン、1,3,5,7-テトラメチル-1,3,5,7-テトラフェニルシクロテトラシロキサン、1,3,5,7,9-ペンタメチル-1,3,5,7,9-ペンタフェニルシクロペンタシロキサン等の環状メチルフェニルシクロシロキサン類;ヘキサフェニルシクロトリシロキサン等の環状フェニルシクロシロキサン類;3,3,3-トリフルオロプロピルメチルシクロトリシロキサン等のフッ素含有シクロシロキサン類;メチルヒドロシロキサン混合物、ペンタメチルシクロペンタシロキサン、フェニルヒドロシクロシロキサン等のヒドロシリル基含有シクロシロキサン類;ペンタビニルペンタメチルシクロペンタシロキサン等のビニル基含有シクロシロキサン類等が挙げられる。また、電荷輸送性組成物には、例えば、金属、金属酸化物及びカーボンブラック等を添加してもよい。金属としては、例えば、アルミニウム、亜鉛、銅、クロム、ニッケル、銀及びステンレス等、又はこれらの金属を樹脂粒子の表面に蒸着したもの等が挙げられる。金属酸化物としては、例えば、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンやタンタルをドープした酸化スズ及びアンチモンをドープした酸化ジルコニウム等が挙げられる。これらは単独で用いることも、2種以上を組み合わせて用いてもよい。2種以上を組み合わせて用いる場合は、単に混合しても、固溶体や融着の形にしてもよい。導電性粒子の平均粒径は、硬化膜の透明性の点で、例えば、0.3μm以下の範囲、0.1μm以下の範囲が挙げられる。-電荷輸送層の形成方法-電荷輸送層の形成方法について説明する。まず、上記電荷輸送性組成物からなる電荷輸送層形成用塗布液を、電荷発生層の上に、塗布する。上記電荷輸送性組成物からなる電荷輸送層形成用塗布液は、例えば、上記各材料を混合し、溶媒によって溶液化することによって得られる。また、上記電荷輸送性組成物からなる電荷輸送層形成用塗布液は、各種粒子を添加してスラリー状の塗布液とすることが膜形成上よい。ここで、各種粒子を添加してスラリー状の塗布液を得る方法としては、例えば、攪拌翼による攪拌法、湿式分散法例えばジェットミル、ビーズミル等等を利用する方法が挙げられる。また、塗布方法としては、例えば、リング塗布法、ブレード塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、ビード塗布法、エアーナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法等が挙げられる。次に、形成した塗膜を例えば加熱処理又は電子線照射処理により硬化することで、硬化膜を形成し、これを電荷輸送層とする。加熱処理の方法としては、例えば、熱風式乾燥炉等の公知の加熱処理装置によって行う方法が挙げられる。加熱処理、つまり熱による硬化において、製造の効率、副反応の制御、電荷輸送性組成物の劣化抑制の観点から、反応温度としては、例えば、30°C以上180°C以下の範囲、80°C以上170°C以下の範囲、100°C以上160°C以下の範囲が挙げられる。また、反応時間としては、反応温度によって選択されるが、例えば、5分以上1000分以下の範囲、15分以上500分以下の範囲、30分以上120分以下の範囲が挙げられる。なお、加熱処理、つまり熱による硬化は、重合開始剤から発生したラジカルが失活することなく、連鎖重合性官能基の重合反応連鎖重合反応に寄与させるため、例えば、真空又は不活性ガス雰囲気下例えば酸素濃度が1ppm以上5以下の範囲、5ppm以上3以下の範囲、又は10ppm以上500ppm以下の範囲の雰囲気下で行うことがよい。電子線照射処理の方法としては、公知の電子線照射装置によって行う方法が挙げられる。電子線照射処理は、一般的に化合物の分解を抑制しつつ、硬化反応を効率的に進めるといった観点から、例えば、300eV以下のエネルギー照射であることがよいが、瞬時硬化させる場合には、1Mradから5Mradで行なってもよい。電荷輸送層の膜厚は、例えば、5μm以上50μm以下の範囲、10μm以上40μm以下の範囲が挙げられる。以上、電子写真感光体として機能分離型の例を説明したが、図2に示す電子写真感光体の層構成の場合、その層構成において最表面に位置する単層型感光層電荷発生/電荷輸送層が該最表面層となり、この単層型感光層に上記電荷輸送性組成物の硬化膜からなる層が適用される。この場合、上記電荷輸送性組成物には、電荷発生材料が含まれ、その含有量は、全固形分質量に対して、例えば、10質量以上85質量以下の範囲、20質量以上50質量以下の範囲が挙げられる。単層型感光層電荷発生/電荷輸送層の膜厚は、例えば、5μm以上50μm以下の範囲、10μm以上40μm以下の範囲が挙げられる。また、本実施形態では、上記電荷輸送性組成物の硬化膜からなる最表面層が電荷輸送層である形態を説明したが、図3及び図4に示す電子写真感光体の如く保護層を有する層構成の場合には、その層構成において最表面に位置する保護層が該最表面層となり、この保護層に上記電荷輸送性組成物の硬化膜からなる層が適用される。保護層の膜厚は、例えば、1μm以上15μm以下の範囲、3μm以上10μm以下の範囲が挙げられる。なお、保護層を有する場合の電荷輸送層、単層型感光層の構成は、周知の構成が採用される。[画像形成装置/プロセスカートリッジ]図5は、本実施形態に係る画像形成装置の一例を示す概略構成図である。本実施形態に係る画像形成装置101は、図5に示すように、例えば、矢印aで示すように、時計回り方向に回転する電子写真感光体10上記本実施形態に係る電子写真感光体と、電子写真感光体10の上方に、電子写真感光体10に相対して設けられ、電子写真感光体10の表面を帯電する帯電装置20帯電手段の一例と、帯電装置20により帯電した電子写真感光体10の表面に露光して、静電潜像を形成する露光装置30静電潜像形成手段の一例と、トナーを含む現像剤を収容し、現像剤により、電子写真感光体10に形成された静電潜像をトナー像として現像する現像装置40現像手段の一例と、電子写真感光体10に接触しつつ矢印bで示す方向に走行するとともに、電子写真感光体10の表面に形成されたトナー像を転写するベルト状の中間転写体50と、電子写真感光体10の表面をクリーニングするクリーニング装置70クリーニング手段の一例とを備える。帯電装置20、露光装置30、現像装置40、中間転写体50、潤滑剤供給装置60及びクリーニング装置70は、電子写真感光体10を囲む円周上に、時計周り方向に配設されている。なお、本実施形態では、クリーニング装置70内部に、潤滑剤供給装置60が配置された形態を説明するが、これに限られるわけではなく、クリーニング装置70とは別途、潤滑剤供給装置60を配置した形態であってもよい。無論、潤滑剤供給装置60を設けない形態であってもよい。中間転写体50は、内側から、支持ロール50A、50B、背面ロール50C、及び駆動ロール50Dによって張力を付与されつつ保持されるとともに、駆動ロール50Dの回転に伴い矢印bの方向に駆動される。中間転写体50の内側における電子写真感光体10に相対する位置には、中間転写体50をトナーの帯電極性とは異なる極性に帯電させて中間転写体50の外側の面に電子写真感光体10上のトナーを吸着させる一次転写装置51が設けられている。中間転写体50の下方における外側には、記録紙P被転写体の一例をトナーの帯電極性とは異なる極性に帯電させて、中間転写体50に形成されたトナー像を記録紙P上に転写する二次転写装置52が背面ロール50Cに対向して設けられている。なお、これら、電子写真感光体10に形成されたトナー像を記録紙Pへ転写するための部材が転写手段の一例に相当する。中間転写体50の下方には、さらに、二次転写装置52に記録紙Pを供給する記録紙供給装置53と、二次転写装置52においてトナー像が形成された記録紙Pを搬送しつつ、トナー像を定着させる定着装置80とが設けられている。記録紙供給装置53は、1対の搬送ロール53Aと、搬送ロール53Aで搬送される記録紙Pを二次転写装置52に向かって誘導する誘導板53Bと、を備える。一方、定着装置80は、二次転写装置52によってトナー像が転写された記録紙Pを加熱押圧することにより、トナー像の定着を行う1対の熱ロールである定着ロール81と、定着ロール81に向かって記録紙Pを搬送する搬送回転体82とを有する。記録紙Pは、記録紙供給装置53と二次転写装置52と定着装置80とにより、矢印cで示す方向に搬送される。中間転写体50には、さらに、二次転写装置52において記録紙Pにトナー像を転写した後に中間転写体50に残ったトナーを除去するクリーニングブレードを有する中間転写体クリーニング装置54が設けられている。以下、本実施形態に係る画像形成装置101における主な構成部材の詳細について説明する。-帯電装置-帯電装置20としては、例えば、導電性の帯電ロール、帯電ブラシ、帯電フィルム、帯電ゴムブレード、帯電チューブ等を用いた接触型帯電器が挙げられる。また、帯電装置20としては、例えば、非接触方式のロール帯電器、コロナ放電を利用したスコロトロン帯電器やコロトロン帯電器等のそれ自体公知の帯電器等も挙げられる。帯電装置20としては、接触型帯電器がよい。-露光装置-露光装置30としては、例えば、電子写真感光体10表面に、半導体レーザー光、LED光、液晶シャッタ光等の光を、像様に露光する光学系機器等が挙げられる。光源の波長は電子写真感光体10の分光感度領域にあるものがよい。半導体レーザー光の波長としては、例えば、780nm前後に発振波長を有する近赤外がよい。しかし、この波長に限定されず、600nm台の発振波長レーザー光や青色レーザー光として400nm以上450nm以下に発振波長を有するレーザー光も利用してもよい。また、露光装置30としては、例えばカラー画像形成のためにはマルチビーム出力するタイプの面発光型のレーザー光源も有効である。-現像装置-現像装置40は、例えば、現像領域で電子写真感光体10に対向して配置されており、例えば、トナー及びキャリアからなる2成分現像剤を収容する現像容器41現像装置本体と、補給用現像剤収納容器トナーカートリッジ47と、を有している。現像容器41は、現像容器本体41Aとその上端を塞ぐ現像容器カバー41Bとを有している。現像容器本体41Aは、例えば、その内側に、現像ロール42を収容する現像ロール室42Aを有しており、現像ロール室42Aに隣接して、第1攪拌室43Aと第1攪拌室43Aに隣接する第2攪拌室44Aとを有している。また、現像ロール室42A内には、例えば、現像容器カバー41Bが現像容器本体41Aに装着された時に現像ロール42表面の現像剤の層厚を規制するための層厚規制部材45が設けられている。第1攪拌室43Aと第2攪拌室44Aとの間は例えば仕切り壁41Cにより仕切られており、図示しないが、第1攪拌室43A及び第2攪拌室44Aは仕切り壁41Cの長手方向現像装置長手方向両端部に開口部が設けられて通じており、第1攪拌室43A及び第2攪拌室44Aによって循環攪拌室43A44Aを構成している。そして、現像ロール室42Aには、電子写真感光体10と対向するように現像ロール42が配置されている。現像ロール42は、図示しないが磁性を有する磁性ロール固定磁石の外側にスリーブを設けたものである。第1攪拌室43Aの現像剤は磁性ロールの磁力によって現像ロール42の表面上に吸着されて、現像領域に搬送される。また、現像ロール42はそのロール軸が現像容器本体41Aに回転自由に支持されている。ここで、現像ロール42と電子写真感光体10とは、逆方向に回転し、対向部において、現像ロール42の表面上に吸着された現像剤は、電子写真感光体10の進行方向と同方向から現像領域に搬送するようにしている。また、現像ロール42のスリーブには、不図示のバイアス電源が接続され、現像バイアスが印加されるようになっている本実施形態では、現像領域に交番電界が印加されるように、直流成分ACに交流成分DCを重畳したバイアスを印加。第1攪拌室43A及び第2攪拌室44Aには現像剤を攪拌しながら搬送する第1攪拌部材43攪拌搬送部材及び第2攪拌部材44攪拌搬送部材が配置されている。第1攪拌部材43は、現像ロール42の軸方向に伸びる第1回転軸と、回転軸の外周に螺旋状に固定された攪拌搬送羽根突起部とで構成されている。また、第2攪拌部材44も、同様に、第2回転軸及び攪拌搬送羽根突起部とで構成されている。なお、攪拌部材は現像容器本体41Aに回転自由に支持されている。そして、第1攪拌部材43及び第2攪拌部材44は、その回転によって、第1攪拌室43A及び第2攪拌室44Aの中の現像剤は互いに逆方向に搬送されるように配設されている。そして、第2攪拌室44Aの長手方向一端側には、補給用トナー及び補給用キャリアを含む補給用現像剤を第2攪拌室44Aへ供給するための補給搬送路46の一端が連結されており、補給搬送路46の他端には、補給用現像剤を収容している補給用現像剤収納容器47が連結されている。このように現像装置40は、補給用現像剤収納容器トナーカートリッジ47から補給搬送路46を経て補給用現像剤を現像装置40第2攪拌室44Aへ供給する。-転写装置-一次転写装置51、及び二次転写装置52としては、例えば、ベルト、ロール、フィルム、ゴムブレード等を用いた接触型転写帯電器、コロナ放電を利用したスコロトロン転写帯電器やコロトロン転写帯電器等のそれ自体公知の転写帯電器が挙げられる。中間転写体50としては、導電剤を含んだポリイミド、ポリアミドイミド、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステル、ゴム等のベルト状のもの中間転写ベルトが使用される。また、中間転写体の形態としては、ベルト状以外に円筒状のものが用いられる。-クリーニング装置-クリーニング装置70は、筐体71と、筐体71から突出するように配設されるクリーニングブレード72と、クリーニングブレード72の電子写真感光体10回転方向下流側に配置される潤滑剤供給装置60と、を含んで構成されている。なお、クリーニングブレード72は、筐体71の端部で支持された形態であってもよし、別途、支持部材ホルダーにより支持される形態であってもよいが、本実施形態では、筐体71の端部で支持された形態を示している。まず、クリーニングブレード72について説明する。クリーニングブレード72を構成する材料としては、ウレタンゴム、シリコンゴム、フッ素ゴム、プロロピレンゴム、ブタジエンゴム等が挙げられる。これらの中で、ウレタンゴムがよい。ウレタンゴムポリウレタンは、例えば、通常、ポリウレタンの形成に用いられるものであれば特に限定されない。例えば、ポリオール例えばポリエチレンアジペート、ポリカプロラクトンなどのポリエステルポリオール等とイソシアネート例えばジフェニルメタンジイソシアネート等とからなるウレタンプレポリマーが挙げられる。また、ウレタンゴムポリウレタンは、例えば、1,4-ブタンジオール、トリメチロールプロパン、エチレングリコールやこれらの混合物などの架橋剤を原料とするものよい。次に、潤滑剤供給装置60について説明する。潤滑剤供給装置60は、例えば、クリーニング装置70の内部であって、クリーニングブレード72よりも電子写真感光体10の回転方向上流側に設けられている。潤滑剤供給装置60としては、例えば、電子写真感光体10と接触して配置される回転ブラシ61と、回転ブラシ61に接触して配置される固形状の潤滑剤62と、で構成されている。潤滑剤供給装置60では、固形状の潤滑剤62と接触した状態で回転ブラシ61を回転させることで、回転ブラシ61に潤滑剤62が付着すると共に、その付着した潤滑剤62が電子写真感光体10の表面に供給され、当該潤滑剤62の皮膜が形成される。なお、潤滑剤供給装置60は、上記形態に限られず、例えば、回転ブラシ61に代わりにゴムロールを採用した形態であってもよい。次に、本実施形態に係る画像形成装置101の動作について説明する。まず、電子写真感光体10が矢印aで示される方向に沿って回転すると同時に、帯電装置20により負に帯電する。帯電装置20によって表面が負に帯電した電子写真感光体10は、露光装置30により露光され、表面に潜像が形成される。電子写真感光体10における潜像の形成された部分が現像装置40に近づくと、現像装置40現像ロール42により、潜像にトナーが付着し、トナー像が形成される。トナー像が形成された電子写真感光体10が矢印aに方向にさらに回転すると、トナー像は中間転写体50の外側の面に転写する。トナー像が中間転写体50に転写されたら、記録紙供給装置53により、二次転写装置52に記録紙Pが供給され、中間転写体50に転写されたトナー像が二次転写装置52により、記録紙P上に転写される。これにより、記録紙Pにトナー像が形成される。画像が形成された記録紙Pは、定着装置80でトナー像が定着される。ここで、トナー像が中間転写体50に転写された後、電子写真感光体10は、転写後、潤滑剤供給装置60により潤滑剤62が電子写真感光体10の表面へ供給されて、当該電子写真感光体10の表面に潤滑剤62の皮膜が形成される。その後、クリーニング装置70のクリーニングブレード72により、表面に残ったトナーや放電生成物が除去される。そして、クリーニング装置70において、転写残のトナーや放電生成物が除去された電子写真感光体10は、帯電装置20により、再び帯電せられ、露光装置30において露光されて潜像が形成される。また、本実施形態に係る画像形成装置101は、例えば、図6に示すように、筐体11内に、電子写真感光体10、帯電装置20、現像装置40、潤滑剤供給装置60、及びクリーニング装置70を一体に収容させたプロセスカートリッジ101Aを備えた形態であってもよい。このプロセスカートリッジ101Aは、複数の部材を一体的に収容し、画像形成装置101に脱着させるものである。なお、図6に示す画像形成装置101では、現像装置40には、補給用現像剤収納容器47を設けない形態が示されている。プロセスカートリッジ101Aの構成は、これに限られず、例えば、少なくとも、電子写真感光体10を備えていればよく、その他、例えば、帯電装置20、露光装置30、現像装置40、一次転写装置51、潤滑剤供給装置60及びクリーング装置70から選択される少なくとも一つを備えていてもよい。また、本実施形態に係る画像形成装置101は、上記構成に限られず、例えば、電子写真感光体10の周囲であって、一次転写装置51よりも電子写真感光体10の回転方向下流側でクリーニング装置70よりも電子写真感光体の回転方向上流側に、残留したトナーの極性を揃え、クリーニングブラシで除去しやすくするための第1除電装置を設けた形態であってもよいし、クリーニング装置70よりも電子写真感光体の回転方向下流側で帯電装置20よりも電子写真感光体の回転方向上流側に、電子写真感光体10の表面を除電する第2除電装置を設けた形態であってもよい。また、本実施形態に係る画像形成装置101は、上記構成に限れず、周知の構成、例えば、電子写真感光体10に形成したトナー像を直接、記録紙Pに転写する方式を採用してもよいし、タンデム方式の画像形成装置を採用してもよい。以下、実施例によって本発明を更に具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。[参考例1]電子写真感光体の作製-下引層の形成-酸化亜鉛:平均粒子径70nm:テイカ社製:比表面積値15m2g100質量部をトルエン500質量部と攪拌混合し、シランカップリング剤KBM503:信越化学社製13質量部を添加し、2時間攪拌した。その後トルエンを減圧蒸留にて留去し、120°Cで3時間焼き付けを行い、シランカップリング剤表面処理酸化亜鉛を得た。表面処理を施した酸化亜鉛110質量部を500質量部のテトラヒドロフランと攪拌混合し、アリザリン0.6質量部を50質量部のテトラヒドロフランに溶解させた溶液を添加し、50°Cにて5時間攪拌した。その後、減圧ろ過にてアリザリンを付与させた酸化亜鉛をろ別し、さらに60°Cで減圧乾燥を行いアリザリン付与酸化亜鉛を得た。このアリザリン付与酸化亜鉛60質量部と硬化剤ブロック化イソシアネートスミジュール3175、住友バイエルンウレタン社製:135質量部とブチラール樹脂エスレックBM-1、積水化学社製15質量部をメチルエチルケトン85質量部に溶解した溶液38質量部とメチルエチルケトン:25質量部とを混合し、1mmφのガラスビーズを用いてサンドミルにて2時間の分散を行い分散液を得た。得られた分散液に触媒としてジオクチルスズジラウレート:0005質量部、シリコーン樹脂粒子トスパール145、GE東芝シリコーン社製:40質量部を添加し、下引層塗布用液を得た。この塗布液を浸漬塗布法にて円筒状アルミニウム基体上に塗布し、170°C、40分の乾燥硬化を行い厚さ18μmの下引層を得た。-電荷発生層の形成-電荷発生物質としてのCukα特性X線を用いたX線回折スペクトルのブラッグ角度45質量部、及びビスフェノールZポリカーボネート樹脂粘度平均分子量:5万55質量部をクロルベンゼン800質量部に加えて溶解し、電荷輸送層形成用塗布液を得た。この塗布液を電荷発生層上に塗布し、130°C、45分の乾燥を行って膜厚が20μmの電荷輸送層を形成した。-保護層の形成-予め、特定の電荷輸送性材料として上記i-26で表される化合物100質量部に対して、連鎖移動剤としてEGMP-4テトラエチレングリコールビス3-メルカプトプロピオネート、SC有機化学株製10質量部を、テトラヒドロフラン安定剤なし。東京化成株製とトルエン関東化学株製の質量比50:50の混合溶媒315質量部に溶解させた。その後、重合開始剤としてVE-70和光純薬工業株性2質量部を加えて溶解させ保護層形成用塗布液を準備し、上記電荷輸送層の上にリングコート法によって製膜した。その後、酸素濃度計を有する窒素乾燥機にて、酸素濃度300ppm以下の状態で、温度150±5°C、時間60分硬化反応を実施し、膜厚が7μmの保護層を形成した。以上のようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例及び参考例2~36、比較例1~4]参考例1に記載の方法により円筒状アルミニウム基体に下引層、電荷発生層、電荷輸送層を形成した。その後、表1~表2に従って保護層形成用塗布液を変更したものを用いた以外は、参考例1に記載の方法により保護層を形成し、電子写真感光体を作製した。[実施例37]-下引層及び電荷発生層の形成-参考例1に記載の方法により円筒状アルミニウム基体に下引層、電荷発生層を形成した。-電荷輸送層の形成-N,N’-ジフェニル-N,N’-ビス3-メチルフェニル-[1,1’]ビフェニル-4,4’-ジアミン45質量部、及びビスフェノールZポリカーボネート樹脂粘度平均分子量:5万55質量部をクロルベンゼン800質量部に加えて溶解し、電荷輸送層形成用塗布液を得た。この塗布液を電荷発生層上に塗布し、130°C、45分の乾燥を行って膜厚が20μmの電荷輸送層を形成した。-保護層の形成予め、特定の電荷輸送性材料として上記i-26で表される化合物100質量部に対して、連鎖移動剤としてカレンズMTPE1ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレート、昭和電工株製10質量部を、テトラヒドロフラン安定剤なし。東京化成株製とトルエン関東化学株製の質量比50:50の混合溶媒315質量部に溶解させ、その後、重合開始剤としてIrgacure651チバスペシャリティケミカルズ株製2質量部を加えて溶解させ保護層形成用塗布液を準備し、上記電荷輸送層の上にリングコート法によって製膜した。その後、温度30±5°C、窒素気流下の環境で、ユニキュアシステムウシオ電機社製を用いて紫外光UV光を60秒照射することで硬化反応を実施し、温度120±5°C、時間30分残留溶媒を乾燥させて、膜厚は7μmの保護層を形成した。以上のようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例38~40]実施例37に記載の方法により円筒状アルミニウム基体に下引層、電荷発生層、電荷輸送層を形成した。その後、表3に従って保護層形成用塗布液を変更したものを用いた以外は、実施例37に記載の方法により保護層を形成し、電子写真感光体を作製した。[評価1]各例で得られた電子写真感光体を、富士ゼロックス社製DocuCentreColor450改造機に装着し、20±3°C、40±10RHの環境下において、A4紙に、画像濃度100のベタ塗り画像部分及び画像濃度20のハーフトーン画像部分を有する印刷画像を連続して5000枚印刷した。5000枚目の経時での印刷画像について、下記画像評価テストを行った。また、電子写真感光体の耐傷付性の評価、最表面層の可とう性及び靭性の評価も行った。結果を表1~表3に示す。なお、画像形成テストには、富士ゼロックス製P紙A4サイズ、短手方向送りを用いた。-初期画像濃度ムラ評価-初期画像濃度ムラ評価は、100枚目の印刷画像のベタ塗り画像部分を用いて目視にて観察し、以下の基準で判断した。A:画像濃度ムラの発生なし。B:部分的に画像濃度ムラの発生あり。C:画質上問題となる画像濃度ムラ発生。-初期解像度評価-初期解像度評価は、100枚目の印刷画像のハーフトーン画像部分を用いて、光学顕微鏡倍率100倍を用いて5箇所を観察し、以下の基準で判断した。A:網点が観察された。B:網点の一部が現像されていない。C:網点が現像されていない。-経時後画像濃度ムラ評価-経時後画像濃度ムラ評価は、5000枚目の印刷画像のベタ塗り画像部分を用いて目視にて観察し、以下の基準で判断した。A:画像濃度ムラの発生なし。B:部分的に画像濃度ムラの発生あり。C:画質上問題となる画像濃度ムラ発生。-経時後解像度評価-経時後解像度評価は、5000枚目の印刷画像のハーフトーン画像部分を用いて、光学顕微鏡倍率100倍を用いて5箇所を観察し、以下の基準で判断した。A:網点が観察された。B:網点の一部が現像されていない。C:網点が現像されていない。-耐傷付性評価-5000枚印刷後の電子写真感光体表面を目視にて観察し、以下の基準で判断した。A:傷の発生がない。B:ごく一部に傷が発生した。C:一部に傷が発生した。D:全体的に傷発生した。-最表面層の折れ曲げ性評価-各例で示した手法と同様にして、電子写真感光体の最表面層に相当する層のみをガラス基板上に厚み69μmで形成し、評価用のサンプルを5枚作製した。そして、評価用サンプルとして形成した層に対して、カッターナイフを用いて、縦×横=25±1mm×5±1mmの短冊試験片を切り出し、さらにノッチに相当させるための長さ1mmの切り込みをあらかじめ入れ、折れ曲げ評価を以下の基準により実施した。◎:5枚とも短冊試験片を切り出すことができ、より曲げることができ、膜に靭性があった。○:3枚以上短冊試験片を切り出すことができ、より曲げることができた。△:3枚は短冊試験片を切り出すことができ、ある程度曲げること膜が割れた。×:1枚も短冊試験片を切り出すことができず、膜が割れた。上記評価において、短冊試験片をより曲げることができことは、膜に可とう性があることを表し、靭性があることは、膜に対して外力がかかった場合にその耐性に優れることを表し、また屈曲した状態での膜の利用において有利であることを示す。[評価2]実施例及び参考例で得られた電子写真感光体については、評価1の終了後、さらに5000枚印刷を行い、より厳しい条件に変更し、評価1に記載の方法にて評価画像濃度ムラ評価、解像度評価、耐傷付性評価し、さらに以下に示すクロスカット法による亀裂、はがれ評価を行った。結果を表4~表5に示す。-クロスカット法による亀裂、はがれ評価-印刷を行った後の感光体表面に、カッターナイフを用いて、間隔5±1mmの互いに直行する直線を3本入れることで4つのマス目を作成し、その時のマス目の状態を以下の基準により評価した。○:感光体表面に亀裂が発生することなく、またマス目がはがれることがなかった。△:感光体表面に亀裂が一部に発生するものの、マス目がはがれることがなかった。×:感光体表面に亀裂が発生、伝搬し、マス目がはがれた。本評価において、膜が可とう性及び靭性に優れる場合、クロスカット実施時に、延性破壊的挙動をとるため亀裂の発生、伝搬を抑制でき、マス目のはがれも抑制可能である。上記評価1、2の結果から、本実施例は、比較例に比べ、初期及び経時後の画像濃度ムラ、初期及び経時後の解像度、耐傷付性、最表面層の折り曲げ評価について良好な結果が得られたことがわかる。以下、表中に示す各材料の詳細について示す。[特定の電荷輸送性材料]a-1:i-26で示される化合物a-2:ii-19で示される化合物a-3:iv-16で示される化合物a-4:iv-28で示される化合物[連鎖移動剤]b-1:EGMP-4テトラエチレングリコールビス3-メルカプトプロピオネート、SC有機化学株製、第1級チオール基を2つ含有する化合物b-2:TMMPトリメチロールプロパントリス3-メルカプトプロピオネート、SC有機化学株製、第1級チオール基を3つ含有する化合物b-3:TEMPICトリス-3-メルカプトプロピオニルオキシ-エチル-イソシアヌレート、SC有機化学株製、第1級チオール基を3つ含有する化合物b-4:PEMPペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトプロピオネート、SC有機化学株製、第1級チオール基を4つ含有する化合物b-5:DPMPジペンタエリスリトールヘキサキス3-メルカプトプロピオネート、SC有機化学株製、第1級チオール基を6つ含有する化合物b-6:カレンズMTBD11、4-ビス3-メルカプトブチリルオキシブタン、昭和電工株製、第2級チオール基を2つ含有する化合物b-7:カレンズMTNR11,3,5-トリス3-メルカブトブチルオキシエチル-1,3,5-トリアジン-2,4,61H,3H,5H-トリオン、昭和電工株製、第2級チオール基を3つ含有する化合物b-8:カレンズMTPE1ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレート、昭和電工株製、第2級チオール基を4つ含有する化合物b-9:1-ドデカンチオール東京化成工業株製、第1級チオール基を1つ含有する化合物[重合開始剤]c-1:VE-70和光純薬工業株製c-2:Irgacure651チバスペシャリティケミカルズ株製"