"ステンレス鋼体の複数の径方向層を具備した複合リム構造を有するホイールと、前記ステンレス鋼体の複数の径方向層を互いに接合するエポキシ系接着剤と、を備える、フライホイール。請求項1に記載のフライホイールにおいて、前記ステンレス鋼体の径方向層が、複数の空洞を有するものである、フライホイール。請求項2に記載のフライホイールにおいて、前記ステンレス鋼体が、ステンレス鋼のファイバーを含む、フライホイール。請求項3に記載のフライホイールにおいて、前記エポキシ系接着剤が、前記ステンレス鋼のファイバー間の隙間および前記ステンレス鋼体の径方向層間の隙間に真空含浸している、フライホイール。請求項4に記載のフライホイールにおいて、前記ステンレス鋼体が、ステンレス鋼のワイヤロープを含む、フライホイール。請求項4に記載のフライホイールにおいて、前記ステンレス鋼体が、ステンレス鋼ワイヤの編組体のウェブを含む、フライホイール。請求項4に記載のフライホイールにおいて、前記ステンレス鋼体が、ステンレス鋼の網状体のウェブを含む、フライホイール。請求項4に記載のフライホイールにおいて、さらに、コア部材を備え、前記コア部材の外周に、前記複合リム構造が配置されている、フライホイール。請求項8に記載のフライホイールにおいて、さらに、中心の軸を備え、前記軸に、前記コア部材が取り付けられている、フライホイール。請求項1に記載のフライホイールにおいて、前記複合リム構造が、一連の、互いに別体で且つ互いに同心状に配置された、ステンレス鋼体の円環状のリングを具備している、フライホイール。請求項1に記載のフライホイールにおいて、前記複合リム構造が、連続して螺旋状に巻き回されたステンレス鋼体を具備している、フライホイール。請求項1に記載のフライホイールにおいて、さらに、非金属ファイバー体の複数の径方向層を備え、隣接するステンレス鋼体の径方向層間に非金属ファイバー体の層が接合されるように、前記非金属ファイバー体の複数の径方向層が配置されている、フライホイール。請求項12に記載のフライホイールにおいて、前記非金属ファイバー体の径方向層がカーボンで形成されている、フライホイール。鋼の有孔ウェブ体の径方向層と非金属ファイバーの有孔ウェブ体の径方向層とが交互に形成されるように、鋼の有孔ウェブ体の複数の層および非金属ファイバーの有孔ウェブ体の複数の径方向層を具備した複合リム構造を有するホイールと、前記交互に形成された鋼の有孔ウェブ体の径方向層と非金属ファイバーの有孔ウェブ体の径方向層とを互いに接合する接着剤と、を備える、フライホイール。請求項14に記載のフライホイールにおいて、前記鋼の有孔ウェブ体および前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体が、連続的に巻き回されることにより二層螺旋構造となっている、フライホイール。請求項15に記載のフライホイールにおいて、前記鋼の有孔ウェブ体が、合金鋼で形成されている、フライホイール。請求項16に記載のフライホイールにおいて、前記合金鋼がステンレス鋼である、フライホイール。請求項16に記載のフライホイールにおいて、前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体がカーボンで形成されている、フライホイール。請求項14に記載のフライホイールにおいて、前記鋼の有孔ウェブ体が網状体の形態であり、前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体が布帛の形態である、フライホイール。請求項14に記載のフライホイールにおいて、さらに、金属製のコア部材を備え、前記金属製のコア部材の外周に、前記複合リム構造が配置されている、フライホイール。表面処理された鋼体の複数の径方向層を具備した複合リム構造を有するホイールと、前記表面処理された鋼体の複数の径方向層を互いに接合する接着剤と、を備える、フライホイール。請求項21に記載のフライホイールにおいて、前記鋼の表面が、錆および油分のうちの少なくとも一方を除去する処理を施されている、フライホイール。請求項21に記載のフライホイールにおいて、前記鋼の表面が、前記接着剤と接合する表面積を増加させる処理を施されている、フライホイール。請求項21に記載のフライホイールにおいて、前記鋼の表面が、防錆保護コーティング処理を施されている、フライホイール。フライホイールを製造する方法であって、ステンレス鋼体の複数の径方向層をホイール状に形成する工程と、エポキシ系接着剤で前記ステンレス鋼体の複数の径方向層を互いに接合することによって前記ホイールの複合リム構造を形成する工程と、を含む、フライホイールの製造方法。請求項25に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記ステンレス鋼体の径方向層に、複数の空洞を設ける工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項26に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記ステンレス鋼体に、ステンレス鋼のファイバーを設ける工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項27に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記エポキシ系接着剤を、前記ステンレス鋼のファイバー間の隙間および前記ステンレス鋼体の径方向層間の隙間に真空含浸させる工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項28に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、ステンレス鋼のワイヤロープを含むステンレス鋼体を設ける工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項28に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、ステンレス鋼ワイヤの編組体のウェブを含むステンレス鋼体を設ける工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項28に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、ステンレス鋼の網状体のウェブを含むステンレス鋼体を設ける工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項28に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、コア部材の外周に、前記複合リム構造を配置する工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項32に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、中心の軸に、前記コア部材を取り付ける工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項25に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記複合リム構造を、一連の、互いに別体で且つ互いに同心状に配置された、ステンレス鋼体の円環状のリングによって形成する工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項25に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記複合リム構造を、ステンレス鋼体を連続して螺旋状に巻き回して形成する工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項25に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、隣接するステンレス鋼体の径方向層間に非金属ファイバー体の層が接合されるように、前記非金属ファイバー体の複数の径方向層を配置することにより、前記複合リム構造に、非金属ファイバー体の複数の径方向層を設ける工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項36に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記非金属ファイバー体の径方向層をカーボンで形成する工程を含む、フライホイールの製造方法。フライホイールを製造する方法であって、鋼の有孔ウェブ体の径方向層と非金属ファイバーの有孔ウェブ体の径方向層とを交互に配置して、鋼の有孔ウェブ体の複数の径方向層および非金属ファイバーの有孔ウェブ体の複数の径方向層をホイール状に形成する工程と、接着剤で前記鋼の有孔ウェブ体の複数の径方向層と非金属ファイバーの有孔ウェブ体の複数の径方向層とを互いに接合することによって前記ホイールの複合リム構造を形成する工程と、を含む、フライホイールの製造方法。請求項38に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記鋼の有孔ウェブ体および前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体を、連続的に巻き回すことで二層螺旋構造とする工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項38に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記鋼の有孔ウェブ体を、合金鋼で形成する工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項40に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記鋼の有孔ウェブ体を、ステンレス鋼で形成する工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項38に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体を、カーボンで形成する工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項38に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記鋼の有孔ウェブ体を網状体の形態とし、前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体を布帛の形態とする工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項38に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、金属製のコア部材の外周に、前記複合リム構造を配置する工程を含む、フライホイールの製造方法。フライホイールを製造する方法であって、表面処理された鋼体の複数の径方向層をホイール状に形成する工程と、接着剤で前記表面処理された鋼体の複数の径方向層を互いに接合することによって前記フライホイールの複合リム構造を形成する工程と、を含む、フライホイールの製造方法。請求項45に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記鋼の表面に対し、錆および油分のうちの少なくとも一方を除去する処理を施す工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項45に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記鋼の表面に対し、前記接着剤と接合する表面積を増加させる処理を施す工程を含む、フライホイールの製造方法。請求項45に記載のフライホイールの製造方法において、さらに、前記鋼の表面に対し、防錆保護コーティング処理を施す工程を含む、フライホイールの製造方法。本発明にかかるフライホイールによれば、従来の複合フライホイールよりも大型化および高重量化が可能であり、さらに、従来の複合フライホイールよりも高速で回転させることができる。本発明にかかるフライホイールは、ステンレス鋼体の複数の径方向層を具備した複合リム構造を有するホイールを備え得る。エポキシ系接着剤が、前記ステンレス鋼の複数の層を互いに接合し得る。具体的な実施形態において、前記ステンレス鋼体の径方向層は、複数の空洞を有するものである。一部の実施形態において、前記ステンレス鋼体は、ステンレス鋼のファイバーを含む。前記エポキシ系接着剤が、前記ステンレス鋼のファイバー間の隙間および前記ステンレス鋼体の径方向層間の隙間に真空含浸していてもよい。一実施形態において、前記ステンレス鋼体は、ステンレス鋼のワイヤロープを含む。他の実施形態において、前記ステンレス鋼体は、ステンレス鋼ワイヤの編組体のウェブを含む。さらなる他の実施形態において、前記ステンレス鋼体は、ステンレス鋼の網状体のウェブを含む。前記複合リム構造は、コア部材の外周に配置されていてもよい。前記コア部材は、中心の軸に取り付けられていてもよい。一実施形態において、前記複合リム構造は、一連の、互いに別体で且つ互いに同心状に配置された、ステンレス鋼体の円環状のリングを具備している。他の実施形態において、前記複合リム構造は、連続して螺旋状に巻き回されたステンレス鋼体を具備している。実施形態によっては、非金属ファイバー体の複数の径方向層が設けられ、隣接するステンレス鋼体の径方向層間に非金属ファイバー体の層が接合されるように、前記非金属ファイバー体の複数の径方向層が配置され得る。前記非金属ファイバー体は、カーボンで形成され得る。本発明は、さらに、複合リム構造を有するホイールを備える他のフライホイールも提供する。前記複合リム構造は、鋼の有孔ウェブ体の径方向層と非金属ファイバーの有孔ウェブ体の径方向層とが交互に形成されるように、鋼の有孔ウェブ体の複数の径方向層および非金属ファイバーの有孔ウェブ体の複数の径方向層を具備し得る。接着剤が、前記交互に形成された鋼の有孔ウェブ体の径方向層と非金属ファイバーの有孔ウェブ体の径方向層とを互いに接合し得る。具体的な実施形態において、前記鋼の有孔ウェブ体および前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体が、連続的に巻き回されることにより二層螺旋構造となっている。前記鋼の有孔ウェブ体は、合金鋼で形成され得る。一部の実施形態において、前記合金鋼はステンレス鋼である。前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体はカーボンで形成され得る。前記鋼の有孔ウェブ体は、網状体の形態であってもよく、前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体は、布帛の形態であってもよい。金属製のコア部材が設けられてもよく、前記金属製のコア部材の外周に、前記複合リム構造が配置され得る。本発明は、さらに、表面処理された鋼体の複数の径方向層を具備した複合リム構造を有するホイールを備えるフライホイールも提供する。接着剤が、前記表面処理された鋼体の複数の径方向層を互いに接合し得る。具体的な実施形態において、前記鋼の表面は、錆および/または油分を除去する処理を施されている。また、前記鋼の表面は、前記接着剤と接合する表面積を増加させる処理を施されてもよい。一部の実施形態において、前記鋼の表面は、防錆保護コーティング処理を施されている。本発明は、さらに、フライホイールを製造する方法を提供する。この製造方法は、ステンレス鋼体の複数の径方向層をホイール状に形成する工程を含む。エポキシ系接着剤で、前記ステンレス鋼体の複数の径方向層を互いに接合することにより、前記ホイールの複合リム構造を形成し得る。具体的な実施形態において、前記ステンレス鋼体の径方向層には、複数の空洞が設けられる。一部の実施形態において、前記ステンレス鋼体には、ステンレス鋼のファイバーが設けられる。前記エポキシ系接着剤が、前記ステンレス鋼のファイバー間の隙間および前記ステンレス鋼体の径方向層間の隙間に真空含浸され得る。一実施形態において、前記ステンレス鋼体は、ステンレス鋼のワイヤロープとされる。他の実施形態において、前記ステンレス鋼体は、ステンレス鋼ワイヤの編組体のウェブとされる。さらなる他の実施形態において、前記ステンレス鋼体は、ステンレス鋼の網状体のウェブとされる。前記複合リム構造は、コア部材の外周に配置され得る。前記コア部材は、中心の軸に取り付けられ得る。一実施形態において、前記複合リム構造は、一連の、互いに別体で且つ互いに同心状に配置された、ステンレス鋼体の円環状のリングによって形成される。他の実施形態において、前記複合リム構造は、ステンレス鋼体を連続して螺旋状に巻き回して形成される。実施形態によっては、隣接するステンレス鋼体の径方向層間に非金属ファイバー体の層が接合されるように、前記非金属ファイバー体の複数の径方向層が配置することにより、前記複合リム構造に、非金属ファイバー体の複数の径方向層が設けられ得る。前記非金属ファイバー体の径方向層は、カーボンで形成されてもよい。本発明は、さらに、フライホイールを製造する他の方法も提供する。この製造方法は、鋼の有孔ウェブ体の径方向層と非金属ファイバーの有孔ウェブ体の径方向層とを交互に配置して、鋼の有孔ウェブ体の複数の径方向層および非金属ファイバーの有孔ウェブ体の複数の径方向層をホイール状に形成する工程を含む。接着剤で、前記鋼の有孔ウェブ体の複数の径方向層と非金属ファイバーの有孔ウェブ体の複数の径方向層とを互いに接合することにより、前記ホイールの複合リム構造を形成し得る。具体的な実施形態において、前記鋼の有孔ウェブ体および前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体は、連続的に巻き回すことで二層螺旋構造とされる。前記鋼の有孔ウェブ体は、合金鋼で形成され得る。一部の実施形態において、前記合金鋼は、ステンレス鋼とされる。前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体は、カーボンで形成され得る。前記鋼の有孔ウェブ体は網状体の形態とされてもよく、前記非金属ファイバーの有孔ウェブ体は布帛の形態とされてもよい。前記複合リム構造は、金属製のコア部材の外周に配置され得る。本発明は、さらに、フライホイールを製造するさらなる他の方法も提供する。この製造方法は、表面処理された鋼体の複数の径方向層をホイール状に形成する工程を含む。接着剤で、前記表面処理された鋼体の複数の径方向層を互いに接合することにより、前記ホイールの複合リム構造を形成し得る。具体的な実施形態において、前記鋼の表面に対し、錆および/または油分を除去する処理が施される。また、前記鋼の表面に対し、前記接着剤と接合する表面積を増加させる処理が施され得る。一部の実施形態において、前記鋼の表面に対し、防錆保護コーティング処理が施される。前述の内容は、添付の図面を参照しながら行う本発明の例示的な実施形態についての以下の詳細な説明から明らかになる。異なる図をとおして、同じ符号は同じ構成又は構成要素を指すものとする。図面は必ずしも縮尺どおりではなく、むしろ、本発明の実施形態を示すことに重点を置いている。以下では、本発明の例示的な実施形態について説明する。図1を参照すると、フライホイールシステム又はフライホイール装置10の一実施形態は、フライホイール12を備えている。フライホイール12は、複合材料で構成され得る。フライホイール12は、長手軸心Aを有する横方向又は水平方向に延びる支持用又は駆動用の軸18を中心として回転可能とされ得る。軸18は、軸受17によって支持される。フライホイール12は、ハウジングあるいは、チャンバ又は筐体14の内部に収容され得る。ハウジング14の内部は、フライホイール12の風圧抵抗を減らすために真空に設定されてもよい。ハウジング14および軸受17は、支持フレームあるいは、支持ベース又は支持架台16に支持または取付けされてもよい。フライホイール12を所望の速度に駆動させる駆動ユニット20が、軸18の一方の端部に回転可能に接続されてもよい。駆動ユニット20は、所望の速度に回転可能な電気モータ、および変速伝動機構を含むものであってもよい。フライホイール12の回転によって発電する発電ユニット22が、軸18の反対側の端部に回転可能に接続されてもよい。フライホイール12は、所望の回転速度に駆動されてエネルギーを貯蔵することができる。貯蔵されたエネルギーは、発電ユニット22によって必要に応じて電気に変換することができる。発電ユニット22は、変速伝動機構によって駆動される発電機を含んでいてもよい。そのような変速伝動機構は、フライホイール12の速度が変化したりフライホイール12の速度が低下したりした場合にも、前記発電機を所望な一定の回転速度で回転させることができる。前記発電機を一定の速度で回転させる構成は、一定の電力出力が得られるので望ましい。前記発電機は直流発電機であっても交流発電機であってもよい。前記発電機が交流発電機である場合、この発電機を一定の回転速度、例えば1800rpmで回転させて、周波数60ヘルツの電力を生成することが可能である。一部の実施形態において、周波数50ヘルツの電力を生成したい場合、回転速度1500rpm程度が好適である。フライホイール12は、約1000rpmまたはそれ以上で回転させることが可能であり、例えば一部の実施形態では約3000rpm~約6000rpm、実施形態によっては最大約10000rpmで回転させることが可能である。図2~図6を参照すると、フライホイール12は、軸18に固定または取付けされたあるいは、軸18の外周に固定または取付けされた内側のコア又はコア部材24と、コア24の外周に固定、取付けまたは形成された外側の複合リム構造リム26とを備え得る。コア24は、コア24及びフライホイール12の両側又は両面13に配置された、2つの締付固定用のプレートあるいは、部材又はフランジ28によって軸18に固定されてもよい。プレート28は、ねじロッド、ボルト、ナット等のねじ付き部材により、コア24と軸18のショルダー部とに固定することができる。実施形態によっては、他の適切な固定方法が採用されてもよい。一部の実施形態において、コア24は、高分子材料または複合材料で構成される。一実施形態において、コア24は、織ひも、織リボン、織物のウェブ、ファイバー、フィラメントまたはロープである材料24aを巻き回すか又は巻き付けたものを、接着剤あるいは、のり又は樹脂34で互いに接合して形成されたものである。接着剤34は、エポキシ系接着剤であってもよい。接着剤34は、コア24における空隙あるいは、空洞、凹所又は隙間25を埋めることができる。一部の実施形態において、コア24に使用される接着剤は、リム26に使用される接着剤34と同じ接着剤である。コア24の材料24aは、例えば接着剤あるいは、のり又は樹脂34等により、軸18に固定し、張力をかけながら所望の直径が得られるまで巻いて、例えば接着剤あるいは、のり又は樹脂34等により、設置固定してもよい。コア24の材料24aは、ポリエステルまたはナイロンの織物でもよい。一実施形態では、直径1/2インチのナイロンロープが使用されてもよい。他の実施形態において、コア24の材料24aは、フライホイール12と同じ幅の扁平なウェブである。一部の実施形態において、コア24は、重量が均等に分布した円形の同心円状に機械加工することが可能な適切な金属で構成される。そのような適切な金属には、ステンレス鋼、他種の様々な鋼、チタン等が含まれる。そのような金属製のコアは、外側の複合リム構造26に固定するための機械的構成または留め具を有し得る。重量が均等に分布した同心円状の金属製のコア24を使用することにより、外側のリム26を形成する際に、重量が均等に分布したフライホイール12を容易に製造することができる。金属製のコア24は、同心円状に容易に機械加工することができる。また、コア24の材料を複合材料とした場合、複合材料の種類によっては、外側のリム26を形成する際にコア24の形状が崩れ易くなることがあるが、金属製のコア24であれば、形崩れが防止される。外側のリム26は、一連の又は複数の、ステンレス鋼体の径方向層で構成され得る。前記ステンレス鋼体は、孔何らかの空洞や隙間を有する有孔のものであってもよい。前記ステンレス鋼体は、コア24の外周に取付け、固定または巻き付けられて、接着剤34で互いに接合されてもよい。一部の実施形態において、接着剤34は、エポキシ樹脂とエポキシ硬化剤とを混合した二液型エポキシ系接着剤である。一実施形態において、前記エポキシ樹脂は約10000~約15000cP、例えば13560cP等といった高い粘度を有し、前記エポキシ硬化剤は約10~約30cP、例えば21cP等といった低い粘度を有し、前記エポキシ樹脂と前記エポキシ硬化剤との混合比は約78:22とされ得る。混合後のエポキシ樹脂は、硬化前では、例えば約590cP等といったシロップのような粘度を有し得る。硬化時間は、約24~約72時間等といった長時間に及び得る。硬化後のエポキシ樹脂は、せん断強度が少なくとも約1000psi、例えば1490psi等となり得る。使用されるエポキシ樹脂としては、穏やかな温度域、例えば真空筐体内で動作するフライホイールが典型的に曝される温度等に耐えられるものが選択され得る。一実施形態において、前記ステンレス鋼体は、ステンレス鋼のワイヤロープ30である。ステンレス鋼のワイヤロープ30は、例えば、ホイールが所望の直径になるまで張力をかけながら連続して巻かれ得る。前記ステンレス鋼のワイヤロープ30の直径は、1/2インチとされ得る。また、前記ステンレス鋼のワイヤロープ30は、複数のワイヤストランド、ファイバーまたはフィラメントで構成され得る。図6を参照すると、ステンレス鋼のワイヤロープ30内部のワイヤストランドとワイヤストランドとの間の空隙あるいは、空洞、凹所又は隙間31、ならびにステンレス鋼のワイヤロープ30の径方向の巻き重なり間および横方向の巻き重なり間の空隙あるいは、空洞、凹所又は隙間33は、接着剤34で満たして埋めることが可能である。接着剤34は、ステンレス鋼のワイヤロープ30内部の個々のワイヤストランドを互いに連続状に接合すると同時に、ステンレス鋼のワイヤロープ30の径方向の個々の巻き重なりおよび横方向の個々の巻き重なりを互いに連続状に接合することができる。一部の実施形態では、必要に応じて、ステンレス鋼のワイヤロープ30は、1本のステンレス鋼のファイバーまたはフィラメントであってもよい。コア24の材料24a内部および材料24a周りの空隙25、ならびに外側のリム26におけるワイヤロープ30内部およびワイヤロープ30周りの空隙31,33は、接着剤34で埋めることができる。接着剤34は、真空下のコア24および外側のリム26に対して投入され含浸され得る。図7~図15を参照すると、接着剤を含まない状態の、コア24および外側のリム26を備えたフライホイール12を、真空チャンバあるいは、真空筐体又は真空ハウジングの内部21に配置してもよい。前記真空チャンバあるいは、真空筐体又は真空ハウジングは、完成品のフライホイールの寸法に合ったサイズおよび形状を有し得る。前記真空筐体は、図1に示す筐体14と同じものであってもよいし、図1に示す筐体14に適切なサイジングもしくは寸法設定を施したものであってもよいし、図1に示す筐体14と別体であってもよいし、または図1に示す筐体14と異なるものであってもよい。真空筐体14は、上側部分又は上側の半体14aと下側部分又は下側の半体14bとを有するクラムシェル構造二枚貝構造であってもよい。上側の半体14aと下側の半体14bとは、フランジ15aとフランジ15bとで互いに接合またはボルト留めされて密封され得る。半体14aおよび半体14bは、それぞれ、ディスク円盤またはシリンダ円筒の略1/2で、半円状の約180°の外周を有するものであってもよい。このような半体14aと半体14bとは、互いに組み合わされることにより、協働して略ディスクの形状円盤状または略シリンダの形状円筒状の真空筐体14を形成し得る。半体14aおよび半体14bは、それぞれ、強度向上のためのリブ又はひだ19を外側に有していてもよい。半体14aの内部領域および半体14bの内部領域は、協働して真空筐体14の内部空間21を形成する。真空筐体14の両側の密封フランジ23は、軸18の周りを密封し得る。各密封フランジ23は、半体14a側の上側部分23aと半体14b側の下側部分23bとを有し、これらを互いに接合してなるものであってもよい。真空筐体14には、例えば底部等に、導管37および遮断弁38を介して、真空ポンプ36が接続されていてもよい。真空筐体14内部の空気、水、水分および気体が、例えば水銀真空度mercuryvacuumが約28~約32インチになるまで、取り除かれ得る。真空ポンプ36は、遮断弁38によって遮断および/または隔離され得る。また、真空筐体14には、導管40および遮断弁44を介して、接着剤34の貯蔵部42が接続されていてもよい。遮断弁44が開放されると、接着剤34が真空筐体14の内部に入って行き渡り、フライホイール12のコア24および/または外側のリム26を貫通して含浸し、コア24における空隙25および外側のリム26における空隙31,33を埋め得る。接着剤34の貯蔵部42は、必要に応じて、接着剤34を圧送するポンプを有していてもよい。あるいは、貯蔵部42または導管40に、ポンプを接続してもよい。長い硬化時間、例えば約72時間等といった硬化時間を設定することにより、接着剤34が硬化する前に、接着剤34を真空含浸によって実質上全ての空隙25,31,33に入り込ませて埋めるための十分な時間を設けることができる。接着剤34の温度が低下し、接着剤34がセットまたは硬化した後、含浸処理後のフライホイール12は、真空筐体14から取り出されてもよい。フライホイール12の外径部分は、軸18に対して同心になるように機械加工してもよい。フライホイール12の2つの側面13は、平坦になるように機械加工してもよい。他の実施形態では、導管37の位置と導管40の位置とを逆にしてもよいし、または他の位置に設けてもよい。また、当該技術分野において知られた他の適切な真空含浸法を実行するようにしてもよい。一部の実施形態において、フライホイール12は、直径が約48インチまたはそれ以上である。一実施形態において、フライホイール12は、直径が約120インチ、幅が約48インチであり、コア24は、直径が約90インチである。なお、実際の用途および状況に応じて、フライホイール12の幅および直径は、前記の数値よりも大きい値または小さい値に設定してもよい。図16~図18に、外側のリム26の三種類の形成方法を示す。図16に示す第1の形成方法では、金属製のワイヤロープ30またはステンレス鋼のワイヤロープ30を、例えば留め具、接着剤、のり、樹脂等により、コア24に取り付け、張力をかけながら連続して巻く。ワイヤロープ30は、隣合せに巻かれることにより横方向の巻き重なりを生じ、横方向の巻き重なりが複数形成されることで、径方向の一つ一つの巻き重なりが生じ得る。ワイヤロープ30は、径方向の巻き重なりのそれぞれが所望の幅、例えば48インチ等になるように巻かれ得る。ワイヤロープ30の径方向の巻き重なりは、所望の直径、例えば120インチ等になるまで巻かれて、例えば接着剤、のり、樹脂等により、設置固定され得る。一実施形態において、コア24は、単独で直径が90インチであり、外側のリム26と合わせると直径が120インチになる。この場合、外側のリム26の径方向の厚みは、15インチ、またはフライホイール12全体の半径の約1/4となり得る。図17に示す第2の形成方法では、コア24の外周に、複数の、互いに異なる、別体または別個で且つ互いに同心状の、金属製のまたはステンレス鋼の網状体32の、円環状のリング46を形成する。各リング46は、所与の長さの網状体32で構成され得る。所与の長さの網状体32の両側の端部32aは、一周ごとに、例えば横方向に挿入されるピン48等により、張力をかけながら互いに固定され得る。他の実施形態では、他の適切な留め方法、例えばワイヤで留めたり、ワイヤで縫い付けたり、ロックリングを使用したりする等の方法を採用してもよい。網状体32は、比較的扁平で、有孔の、織られた金網帯、織物の布帛織布、織スクリーン、織リボン、エキスパンドメタルシート、またはパンチングメタルシートであってもよく、網状体32内部にはファイバー又は網状体部材35とファイバー又は網状体部材35との間に空隙31があり、かつ、互いに同心状に配置された円環状のリング46とリング46との間に空隙33が形成され得る。まず、最初のリング46を、例えば留め具、接着剤、のり、樹脂等により、コア24に固定してから、後続のリング46が追加し得る。一実施形態において、網状体32の幅は、フライホイール12の所望の幅W、例えば48インチとされ、直径90インチのコア24の外周に対し、所望の外径、例えば120インチに達するための十分な数のリング46が追加され得る。一部の実施形態において、各リング46の網状体32におけるファイバー又は網状体部材35は、径方向に隣接するリング46の網状体32におけるファイバー又は網状体部材35と絡み合う。接着剤34を適用すると、接着剤34はファイバー又は網状体部材35とファイバー又は網状体部材35との間の空隙31を埋めてファイバー又は網状体部材35同士を接合すると同時に、空隙33を埋めて網状体32の径方向層を互いに接合し得る。図18に示す第3の形成方法では、金属製のまたはステンレス鋼の網状体32のベルト帯を、例えば留め具、接着剤、のり、樹脂等により、コア24に固定した後、所望の外径が得られるまで張力をかけながらコア24の外周に連続して螺旋状に巻くかまたは巻き付けることにより、複数の径方向層を形成する。一部の実施形態において、網状体32は、フライホイール12の所望の幅W、例えば48インチの幅とされ、90インチのコア24の外周に対し、所望の外径、例えば120インチが最終的に得られるまで巻かれる。一部の実施形態において、ワイヤロープ30および網状体32は、扁平なステンレス鋼の編組体に置き換えられてもよい。他の実施形態では、コア24を省略し、外側のリム26を直接的に軸18の外周に形成するかまたは直接的に軸18に固定してもよい。フライホイール12の重量は、少なくとも1700lbで、一般的には約5000lb、約10000lb、約20000lb、約30000lb、約40000lb、約50000lb、約60000lb、または約70000lbであり得る。従来の大型で高重量なフライホイールでは、約1000rpm以上、最大10000rpmの回転速度で動作させると、一般的に動作不良に陥る。しかしながら、本発明であれば、上記したサイズ、重量および回転速度で動作可能な、大型の高重量なフライホイール12を実現することができる。既述した方法でステンレス鋼を互いに接合して外側のリム26を形成することにより、大径48インチ以上の、高質量または高重量1700lb以上で高速1000rpm以上なフライホイール12を製造することができる。本願の発明者は、ステンレス鋼が、一般的な鋼で構成された金属ワイヤ鋼製ワイヤよりも、エポキシ系接着剤等の接着剤との接着接合強度が優れており、既述したような大型、高重量且つ高速なフライホイールを実現できることを見出した。例えば、ステンレス鋼体は、金属、例えば一般的な鋼等よりも、接着剤34に対して強力な面接合を形成することができる。一般的な鋼は、表面に酸化物や錆が形成するので、このような酸化物や錆により、接着剤34との面接合の強度が典型的に低下する。一般的な鋼に対し、酸化物や錆を抑える物質、例えば油等を被覆しても、そのような被覆物により、接着剤34との面接合の強度が典型的に低下する。対照的に、ステンレス鋼体には酸化物、錆または被覆物が通常存在しないので、ステンレス鋼体表面と接着剤34との面接合の強度は高くなる。必要に応じて、ステンレス鋼の表面に対し、例えば酸、他の適切な化学物質等を用いてエッチングすることにより、表面積を増加させる処理、または表面に孔もしくは凹凸を形成する処理を施してもよい。また、機械的な表面処理、例えば研磨材または研磨部材を用いた表面処理等を行ってもよい。ステンレス鋼は、大型で高速なフライホイール12に使用されるのに十分な強度を有すると同時に、所望な重量特性も有している。また、有孔のステンレス鋼体と接着剤34とを使用し、接着剤34を真空下で長時間又は長期間かけて外側のリム26に含浸させることにより、接着剤34でステンレス鋼体内部の空隙31、およびステンレス鋼体とステンレス鋼体との間の空隙33を、実質上全て埋めることができるので、接着剤34とステンレス鋼体との面接合の表面積を増加させるかまたは最大限に高めることができる。また、空隙31および空隙33を埋めることにより、接着剤34の異なる領域が互いに連結しあい、このような連結により、ステンレス鋼体の異なる層同士を、互いに絡み合わせることができる。このようにして製造されるフライホイール12は、以下に述べる少なくとも1つ以上の理由により、動作時に作用する強い力に耐えることができる:有孔のステンレス鋼体を使用することにより、表面積が大きくなり、1ステンレス鋼体と接着剤との面接合をさらに強くすることができる;2接着剤との接合が大きい又は広い表面積で生じるので、接合量を最大限に高めることができる;3接着剤のせん断強度として、約1000psi以上、例えば約1490psi等を達成することができる。前述したエポキシ樹脂に限らず、一部の実施形態では、他種のエポキシ樹脂、他の適切なのり、樹脂他種の熱硬化性樹脂を含む、接着剤が使用されてもよい。また、ステンレス鋼以外の金属または合金が使用されてもよい。例えば、錆または腐食を補償または防止する対策が取られているのであれば、油被覆を施していない普通鋼すなわち、炭素鋼が使用されてもよい。普通鋼の場合、湿気のない環境で輸送、保管および組付を行うことにより、錆または腐食の発生を防止することができる。また、普通鋼の表面に対し、ホイールへの組付け前に、錆または腐食を除去する表面処理を施してもよい。また、錆または腐食の発生を防止する防錆保護コーティング、例えば金属被覆、酸化物被覆等が使用されてもよい。普通鋼すなわち、炭素鋼以外の鋼合金、例えばAISI4000番台の鋼等が使用されてもよい。使用可能な他の金属には、さらに、チタン、他の適切な金属、および他の適切な合金が含まれる。普通鋼すなわち、炭素鋼を洗浄し、油分および/または錆および/または腐食を除去する表面処理を施すと、表面がより多孔質となり、初めのうちは、接着剤34との接合がステンレス鋼を使用した場合よりも強くなることがある。しかし、時間が経つにつれて、接着剤34が水分を吸収することにより、または普通鋼すなわち、炭素鋼と接着剤34とがゆっくりと化学反応または電気化学反応を引き起こすことにより、普通鋼すなわち、炭素鋼が錆付くかまたは腐食する可能性がある。つまり、接着剤34と普通鋼すなわち、炭素鋼との接合が、経時的に弱まる可能性がある。フライホイール12の強度低下は、突発的な故障の原因となり大損害を招きかねないので望ましくない。対照的に、ステンレス鋼であれば、水分による錆付きや腐食に強く、さらに、数多くの接着剤または大抵の接着剤と化学反応または電気化学反応を引き起こし難いかまたはそのような反応を引き起こさない。よって、ステンレス鋼を使用することにより、接着剤34との接合後の錆または腐食を軽減、制限または防止することができる。つまり、ステンレス鋼と接着剤34とは、時間が経っても、ほぼ同じ接合強度または一定の接合強度を維持することができる。また、ステンレス鋼と接着剤34との接合強度を支援するかまたは増加させるために、接着剤34との接合前に、エポキシプライマーpreepoxyprimer、例えば当該技術分野において既知のエポキシプライマーをステンレス鋼に塗布し、表面を処理またはエッチングしてもよい。図19および図20を参照すると、フライホイール50は、本発明にかかるフライホイールの他の実施形態である。フライホイール50は、図18の方法で製造されたフライホイール12に対して、以下の点で異なる。フライホイール50の外側のリム26は、ステンレス鋼の有孔ウェブ体又は網状体32と、非金属製ファイバーの有孔ウェブ体又は布帛の中間層52とを、コア24の外周に連続して巻き、網状体32と中間層52との交互の層図21を接着剤34で接合して二層螺旋ホイール構造又は二層螺旋ホイール構成60とすることにより、コア24の外周に形成され得る。コア24は、円形に機械加工されて軸18に対して同心に取り付けられる金属製のコアであってもよい。また、コア24は、重量が均等に分布したものとされ得る。コア24を軸18に取り付けるために、固定部材28が使用されてもよい。あるいは、当該技術分野において既知である、他の適切な固定部材または固定方法、例えばキー、スプライン等が使用されてもよい。コア24の外周には、網状体32および中間層52を巻く前に網状体32および中間層52の端部をコア24に固定するための、固定用または取付用の箇所あるいは、構造又は留め部55が設けられてもよい。固定用の構造55は、網状体32および中間層52をコア24の外面に掛け止めるか、締め付け固定するか、または固定する、少なくとも1つの溝もしくは孔54および/または締め付け固定部材56を有し得る。締め付け固定部材56は、ばねで付勢されるものであってもよいし、あるいは、ねじまたはボルトで締め付けられるものであってもよい。網状体32のウェブの幅Wおよび中間層52のウェブの幅Wは、フライホイール50の幅とほぼ同一とされ得る。網状体32のウェブおよび中間層52のウェブは、所望の直径が得られるまで、コア24の外周に張力をかけながら連続して巻かれ得る。最外側の層58は、中間層体52とされ得る。この場合、中間層52と接着剤34との複合体により、通常最も大きい応力を示す外周側から、網状体32を包んで閉じ込めることができる。フライホイール50は、幅Wが一般的に12~48インチであり、外径が一般的に36~120インチとされ得る。フライホイール50の接合は、フライホイール12に関して既述したものと同じ接着剤34または樹脂例えば、エポキシ樹脂等により、フライホイール12に関して既述したものと同じ方法で行なってもよい。非金属製の有孔の中間層52と接着剤34との接合は、ステンレス鋼の網状体32と接着剤34との接合よりも強力となり得る。中間層52と接着剤34とによって形成される高強度の螺旋状の複合構造60aは、網状体32と接着剤34とによって形成される螺旋状の複合構造60bに接合され、螺旋状の複合構造60bを連続して螺旋状に包み込んだり螺旋状の複合構造60bを内側と外側の両方から挟み込んだりすることにより、二層螺旋状の複合ホイール構造60を形成し得る。中間層52は、適切な材料またはファイバー、例えば、アラミド繊維、カーボンファイバー、ガラスファイバー、カーボンナノチューブ等による、織物の布帛織布または不織物の布帛不織布のウェブであってもよい。なお、カーボンナノチューブは、ファイバーと見なすことができる。中間層52が、カーボン、例えばカーボンファイバー、カーボンナノチューブのペーパー抄造体、カーボンナノチューブの布帛等で構成される場合、螺旋状の複合構造60aの強度を螺旋状の複合構造60bの強度よりも高くすることができ、これにより、フライホイール50の外側の複合リム構造26を、フライホイール12の場合よりも高強度にすることができる。また、二層螺旋構造とすることにより、螺旋状の複合構造60b中の網状体32は、その全体が、隣接する複合構造60aの螺旋の挟み込みにより、内側と外側の両方から支持され、当該隣接する複合構造60aの螺旋に接合配置固定され得る。螺旋状の複合構造60aは、径方向外方に向かって螺旋状に延びながら、螺旋状の複合構造60bを径方向外側から円周方向に沿って螺旋状に取り囲むことにより、高強度構造体の内側に、複合構造60bを円周方向および径方向に沿って螺旋状に固定し得る。結果として、螺旋状の複合構造60aは、フライホイール50が動作する間、螺旋状の複合構造60b中の各径方向層の網状体32に生じる外方に向かう遠心力Fを、当該複合構造60aの連続した螺旋を介して、互いに一体的に結合した一連の径方向層内に抑え込むかまたはそのような遠心力Fに耐えることができる。図21を参照すると、中間層52は、フライホイール12の場合に比べて、外側のリム26における径方向層間の隙間または空隙33のサイズを減少させることができ、これにより、接着剤34が占める空隙が狭くなるので、さらなる高強度化につながる。例えば、図18に示されたフライホイール12を参照すると、網状体32のファイバー又は網状体部材35とファイバー又は網状体部材35との間に、空洞、隙間、凹所または空隙31が存在し、かつ、網状体32の径方向層が互いに隣接している。結果として、網状体32の径方向層との間の隙間または空隙33が、網状体32内部の空洞または空隙31と連なることにより、接着剤34が占める空間のサイズが大きくなる。例えば、網状体32の1つの径方向層32内部の空隙31と、これに隣接する径方向層との間に存在する空隙33とが互いに連なり、さらには、その隣接する径方向層内部の空隙31も連なることにより、広いまたは長い連続した空隙が生じ得る。接着剤34は、占める空隙が長くまたは広くなるほど、狭いまたは短い空隙を占める接着剤よりも破断またはせん断し易くなる。対照的に、フライホイール50では、図21から分かるように、中間層52が、網状体32の隣合う径方向層間の隔壁セパレータ、仕切りまたは遮断体として機能することにより、網状体32の径方向層同士が互いに隔てられるので、網状体32の径方向層内部の空隙31は、基本的に、その径方向層に隣接する径方向層との間の隙間または空隙33と連ならない。また、中間層52は、網状体32の層よりも遥かに薄く設定され得る。その場合、中間層52のファイバー又は中間層部材52aとファイバー又は中間層部材52aとの間の空洞、空隙、凹所または隙間52bは狭くまたは短くなるので、当該空洞、空隙、凹所または隙間52bが網状体32の径方向層内部の空隙31と連なったとしても、その空隙31単独の場合と広さや長さがあまり変化しない。結果として、接着剤34の占める空隙31,33,52bが狭くまたは短くなるので、せん断力に対する抵抗性が向上し得る。一部の実施形態では、網状体32および中間層52の、互いに隣接する径方向層におけるファイバー又は網状体部材32aとファイバー又は中間層部材52aとがある程度絡まり合うことにより、機械的な固定作用が生じ、さらなる高強度化につながる。一部の実施形態において、ステンレス鋼の網状体32の厚さは、約3/8インチ、あるいは、約1/8インチ~約1/2インチの範囲にあり、中間層52の厚さは、約1/32~約1/16インチの範囲、あるいは、約1/64~約1/8の範囲にある。網状体32の径方向層の数および中間層52の径方向層の数は、外側のリム26の厚さ、網状体32の厚さおよび中間層52の厚さによって変化する。例えば、外側のリム26の厚みがフライホイール50全体の半径の約1/4である実施形態では、フライホイール50の直径を36インチとすると、外側のリム26の径方向の厚みは約4.5インチとなり、網状体32の径方向層の数および中間層52の径方向層の数は、それぞれ少なくとも8層合計で16層、それぞれ最大で32層合計で64層となり得る。フライホイール50の直径を48インチとすると、外側のリム26の径方向の厚みは約6インチとなり、網状体32の径方向層の数および中間層52の径方向層の数は、それぞれ少なくとも10層合計で20層、それぞれ最大で42層合計で84層となり得る。フライホイール50の直径を72インチとすると、外側のリム26の径方向の厚みは約9インチとなり、網状体32の径方向層の数および中間層52の径方向層の数は、それぞれ少なくとも15層合計で30層、それぞれ最大で64層合計で128層となり得る。フライホイール50の直径を120インチとすると、外側のリム26の径方向の厚みは約15インチとなり、網状体32の径方向層の数および中間層52の径方向層の数は、それぞれ少なくとも24層合計で48層、それぞれ最大で107層合計で214層となり得る。なお、フライホイール50の直径、外側のリム26の径方向の厚み、網状体32の厚み、および中間層52の厚みは、実際の状況によって変化し得るので、網状体32の径方向層の前述した数および中間層52の径方向層の前述した数も大きく変化し得る。網状体32の構成には、フライホイール12に関して説明したものと同じ構成または等価的な構成のほかにも、有孔の、織られていない不織物のステンレス鋼のファイバー体、ひし形金網体chainlinkおよび鎖編体chainmailが含まれる。中間層52の構成には、ファイバーまたは中間層部材52aの、織られた織物のまたは織られていない不織物の、有孔の構造体、布帛織布もしくは不織布またはペーパー抄造体薄い布帛は、ペーパーと見なすことができるが含まれ得るが、大抵の場合、カーボンファイバーまたはカーボンナノチューブで構成されることにより、高強度が実現される。網状体32としては、ステンレス鋼等の鋼合金の網状体が好適とされる。しかしながら、ステンレス鋼よりも重いものもあるが、モリブデン鋼等の他種の耐食性鋼合金が使用されてもよい。また、耐食性は低下するかもしれないが、コスト効率がよいので、AISI4000番台の鋼が使用されてもよく、あるいは、チタンが使用されてもよい。また、一部の実施形態では、フライホイール50を、図17に示す方法を用いて製造してもよく、つまり、網状体32および中間層52の、互いに同心状に配置された円環状のリングを、コア24の外周に形成組付けしてもよい。フライホイール50の幅とほぼ同一の幅Wを有する網状体32および中間層52を使用し、これら網状体32および中間層52を、同心円状または円形のコア24の外周に形成することにより、ホイールの重量を均等に分布させることが、基本的に容易になる。本発明を、詳細に図示した例示的な実施形態を参照しながら詳細に説明したが、当業者であれば、本発明の範囲から逸脱することなく構成および細部に様々な変更を施すことができ、そのような変更も添付の特許請求の範囲に包含される。例えば、既述したフライホイールの寸法、重量および回転速度は、実際の状況に応じて適宜変更されてもよい。"