"表示画面を有した表示装置が収容された筐体と、載置面に載置された際の前記載置面に沿った姿勢で前記載置面に沿って延びた第一壁部と、この第一壁部の短手方向の端部で前記載置面に交叉した方向に突出し前記第一壁部に沿って延びた第一部分と前記載置面に交叉した方向に沿って延びた第二部分とを有した第二壁部と、前記第二部分の短手方向の端部で当該第二部分と交叉した方向の前記第一壁部とは反対側に突出し前記筐体との結合部が設けられた第三壁部と、を有し前記筐体を支持した支持部材と、を備えたテレビジョン受像機。前記第一壁部、前記第二壁部、および前記第三壁部が一つの部材により構成された、請求項1に記載のテレビジョン受像機。前記筐体が、前記結合部が結合される第二結合部を有した第一筐体部材と、この第一筐体部材および前記表示装置を覆い前記第一筐体部材とともに前記支持部材に結合された第二筐体部材と、を有した、請求項1または2に記載のテレビジョン受像機。二つの前記支持部材を備えた、請求項3に記載のテレビジョン受像機。前記二つの支持部材のうち一方が、前記第一筐体部材および前記第二筐体部材に結合され、他方が前記第一筐体部材に結合されるとともに前記第二筐体部材には結合されない、請求項4に記載のテレビジョン受像機。前記二つの支持部材のうち一方と前記第一筐体部材および前記第二筐体部材との結合位置と、他方と前記第一筐体部材との結合位置とが、前記載置面に交叉した方向にずれて位置された、請求項5に記載のテレビジョン受像機。前記二つの支持部材の前記第一壁部が前記表示画面の法線方向に沿って延びるとともに前記第二壁部を挟んで相互に反対側に位置した状態で、前記二つの支持部材が前記筐体に結合された、請求項4~6のうちいずれか一つに記載のテレビジョン受像機。前記第三壁部が前記第一壁部から離間して位置され、前記第二壁部に前記第一壁部と前記第三壁部との間で延びた凹部または凸部が設けられた請求項1~7のうちいずれか一つに記載のテレビジョン受像機。前記凹部または凸部が、前記第三壁部の前記第一壁部側の端部より前記第一壁部とは反対側の位置と、前記第一部分の前記第三壁部側の端部より前記第一壁部とは反対側の位置との間で延びた、請求項8に記載のテレビジョン受像機。表示画面を有した表示装置が収容された筐体と、載置面に載置された際の前記載置面に沿った姿勢で前記載置面に沿って延びた第一壁部と、この第一壁部の短手方向の端部で前記載置面に交叉した方向に突出し前記第一壁部に沿って延びた第一部分と前記載置面に交叉した方向に沿って延びた第二部分とを有した第二壁部と、前記第二部分の短手方向の端部で当該第二部分と交叉した方向に前記第一壁部とは反対側に突出し前記筐体との結合部が設けられた第三壁部と、を有し前記筐体を支持する支持部材と、を備えた電子機器。この種のテレビジョン受像機や電子機器では、一例としては、より簡素化された構成など、筐体を支持する支持部材についてより不都合の少ない構成が望まれていた。そこで、本発明の実施形態は、一例として、より不都合の少ない構成の支持部材を有したテレビジョン受像機および電子機器を得ることを目的の一つとする。本発明の実施形態にかかるテレビジョン受像機は、筐体と、支持部材と、を備えた。筐体には、表示画面を有した表示装置が収容された。支持部材は、第一壁部と、第二壁部と、第三壁部と、を有した。第一壁部は、載置面に載置された際の載置面に沿った姿勢で載置面に沿って延びた。第二壁部は、第一壁部の短手方向の端部で載置面に交叉した方向に突出し第一壁部に沿って延びた第一部分と載置面に交叉した方向に沿って延びた第二部分とを有した。第三壁部は、第二部分の短手方向の端部で当該第二部分と交叉した方向の第一壁部とは反対側に突出した。第三壁部には筐体との結合部が設けられた。各図では、説明の便宜上、方向X方向、Y方向、Z方向が示されている。X方向は、表示画面3aに対する正面視での長手方向横方向、左右方向、Y方向は、表示画面3aに対する正面視での短手方向縦方向、上下方向、Z方向は表示画面3aに対する正面視での前後方向奥行方向、筐体2の厚さ方向である。X方向、Y方向、およびZ方向は、相互に直交している。各図には、テレビジョン受像機1に組み付けられた状態での方向を示す矢印が記載される。また、便宜上、表示画面3aの法線方向は前方、その反対方向は後方と記される。本実施形態にかかる電子機器映像表示装置の一例であるテレビジョン受像機1は、図1,2に示されるように、支持部10支部、台、スタンドと、筐体2と、を備える。支持部10は、机や、棚、台等の載置部載置面P、水平面、面、図2参照上に載置され、筐体2を支持する。図1,2に示されるように、本実施形態では、一例として、筐体2は、正面視および背面視では矩形状本実施形態では、一例として長方形状に構成されている。筐体2は、前後方向に薄い扁平な直方体状に構成されている。筐体2は、前面2a正面、面、第一面、第一面部とこの反対側の後面2b背面、面、第二面、第二面部と、を有する。前面2aと後面2bとは略並行している。筐体2は、正面視および背面視では、四つの端部2c~2f辺部、縁部と、四つの角部2g~2j尖部、曲部、端部と、を有する。端部2c,2eは、長辺部の一例である。端部2d,2fは、短辺部の一例である。なお、図1,2から明らかとなるように、表示装置3は起立している。また、筐体2は、一例としては、前面2aを有する壁部2k第一壁部、第一部分、プレート、フレーム、前壁部、表壁部、天壁部と、後面2bを有する壁部2m第二壁部、第二部分、プレート、後壁部、裏壁部、底壁部と、を有する。壁部2kは、矩形の枠状本実施形態では、一例として長方形の枠状であり、また、壁部2mは、矩形状本実施形態では、一例として長方形状である。また、筐体2は、一例としては、壁部2kと壁部2mとの間に亘った側面2p面、周面、第三面を有する四つの壁部2n第三壁部、第三部分、プレート、側壁部、端壁部、立壁部、亘部を有する。そして、壁部2kには、一例としては矩形状の開口部2rが設けられている。筐体2は、例えば、合成樹脂材料や金属材料等で構成されることができる。また、筐体2は、複数の部品分割体、部材が組み合わせられて構成されることができる。本実施形態では、一例として、筐体2は、少なくとも壁部2kを含む第一部材2Fr第一部分、前側部材、カバー、ベゼル、フレーム、図1参照と、少なくとも壁部2mを含む第二部材2Rr第二部分、後側部材、ベース、ボトム、ケース、図2参照とを有する。また、壁部2nは、第一部材2Frおよび第二部材2Rrのうち少なくともいずれか一方本実施形態では、一例として第二部材2Rrに含まれることができる。筐体2内には、表示装置3表示部、ディスプレイ、パネルの少なくとも一部が収容されている。本実施形態では、一例として、表示装置3の、前面2a側に位置した表示画面3aは、開口部2rを介して筐体2の前方外方に露出している。使用者は、前方側から開口部2rを介して表示画面3aを視認することができる。本実施形態では、一例として、表示装置3は、正面視では矩形状本実施形態では、一例として長方形状に構成されている。また、表示装置3は、前後方向に薄い扁平な直方体状に構成されている。また、表示装置3は、例えば、液晶ディスプレイLCD,liquidcrystaldisplayや、有機ELディスプレイOELD,organicelectroluminescentdisplay、プラズマディスプレイ等である。なお、表示装置3の前面側には、表示画面3aを覆った薄板状またはシート状の透明なタッチパネル入力パネル、入力シート、入力装置、図示されずが設けられることができる。また、本実施形態では、一例として、筐体2内の、表示装置3の後側裏側、背後側、壁部2m側、表示画面3aとは反対側には、基板制御基板、メイン基板、回路基板、図示されずが収容されている。基板は、表示装置3の面3b裏面、図示されずと並行して設けられている。また、基板は、壁部2k,2m,2n等と離間した状態で、すなわち、壁部2k,2m,2n等との間に空間が形成された状態で、設けられている。また、基板は、例えばねじ等の結合具図示されずによって、表示装置3あるいは筐体2に取り付けられる。基板には、コネクタの他、CPUcentralprocessingunit等の複数の部品電子部品、素子、図示されずが実装されている。また、電子部品には、発熱体が含まれる。発熱量の大きな電子部品発熱体には、冷却機構受熱部、伝熱部、放熱部、ファン等、図示されずを設けることができる。基板および電子部品によって、制御回路図示されずの少なくとも一部が構成されている。制御回路は、例えば、映像信号処理回路や、チューナ部、HDMIhighdefinitionmultimediainterface信号処理部、AVaudiovideo入力端子、リモコン信号受信部、制御部、セレクタ、オンスクリーンディスプレイインタフェース、記憶部例えば、ROMreadonlymemory、RAMrandomaccessmemory、HDDharddiskdrive等、音声信号処理回路等を、含むことができる。制御回路は、表示装置3の表示画面3aでの映像動画や静止画等の出力や、スピーカ図示されずでの音声の出力、LEDlightemittingdiode、図示されずでの発光等を制御する。表示装置3や、スピーカ、LED等は、出力部の一例である。支持部10は、台や机等の載置面P図2参照上に載置され、筐体2を支持する。本実施形態では、一例として、図1~4に示されるように、支持部10は、支持部材1111R,11Lとカバー12とを有する。支持部材11は、主として、筐体2等の構造を支持する部材として機能し、金属材料等で構成される。支持部10の剛性および強度は、主として、支持部材11によって確保される。また、カバー12は、主として、支持部材11を覆うカバーとして機能し、合成樹脂材料等で構成される。また、本実施形態では、一例として、図3,4に示されるように、カバー12は、ベース部12aと突出部12bとを有する。具体的には、ベース部12aは、上方Y方向からの視線では矩形状長方形状で、当該上下方向に薄い。ベース部12aは、壁部12cを有し、載置面P図2参照に沿った方向すなわち、X方向およびZ方向に沿った方向、XZ平面に拡がった扁平な板状すなわち矩形板状の外観を呈する。また、突出部12bは、ベース部12aの壁部12cから上方Y方向、載置面Pに交叉する方向に突出している。突出部12bは、角柱状の外観を呈する。突出部12bは、壁部12d側壁、立壁、周壁と壁部12e上壁、天壁、頂壁とを有する。壁部12eは、載置面Pと並行して本実施形態では、一例として平行に設けられている。また、本実施形態では、一例として、図3,4に示されるように、支持部材11は、カバー12に設けられた開口部12fを通っている貫通している。支持部材11のうちカバー12から露出した部分と筐体2とが結合される。支持部材11のうちカバー12に覆われた部分とカバー12とが結合される。支持部材11とカバー12とは、ねじ等の結合具30によって固定されることができる。なお、本実施形態では、一例として、支持部材11は、筐体2と支持部10とが結合された状態では、カバー12や筐体2の壁部2m等に覆われ、露出しない。また、本実施形態では、一例として、図5~8に示されるように、支持部材11は、第一壁部13、第二壁部14、および第三壁部15を備えている。本実施形態では、一例として、支持部材11は、一つの板状部材を折り曲げることで構成されている。よって、支持部材を複数の部材を結合して構成する場合に比べて、製造の手間が減りやすく、製造コストが低減されやすい。なお、図5~8では、正面視で右側に位置される支持部材11Rについて説明する。正面視で左側に位置される支持部材11Lは、支持部材11Rと鏡像関係左右勝手違いの構成を有する。具体的に、第一壁部13は、支持部10が載置面Pに載置された際に、当該載置面P上に載置される部分である。第一壁部13は、矩形状本実施形態では、一例として長方形状かつ板状に構成されている。第一壁部13は、アセンブリされた状態では、Z方向筐体2の厚さ方向、表示画面3aの法線方向に沿って延びている。第一壁部13は、面13a上面、表面と、面13b下面、裏面とを有する。また、第一壁部13は、長手方向一方側前側、正面側の端部13c前端部、長手方向他方側後側、背面側の端部13d後端部、短手方向一方側正面視の左右のうち一方側の端部13e、および短手方向他方側正面視の左右のうち他方側の端部13fを有する。また、第一壁部13には、長手方向に間隔をあけて複数本実施形態では、一例として二つの結合部13gが設けられている。結合部13gは、本実施形態では、一例として、開口部貫通孔や切欠、本実施形態では、一例として貫通孔として設けられている。第二壁部14は、第一壁部13の短手方向一方側の端部13fで載置面Pに交叉した方向本実施形態では、一例として載置面Pの直交方向、Y方向に突出している。第二壁部14は、第一部分16、第二部分17、および第三部分18を有する。第二壁部14は、第一壁部13とは反対側の面14aと、第一壁部13側の面14bとを有する。第一部分16、第二部分17、および第三部分18は、一つの壁部として連なっており、図7に示されるように、逆T字状の外観を呈している。すなわち、本実施形態では、一例として、第二壁部14は、逆T字状の板状部材である。第一部分16は、矩形状本実施形態では、一例として長方形状かつ板状である。第一部分16は、第一壁部13に沿って、すなわちZ方向に沿って延びている。第一部分16は、長手方向一方側前側、正面側、表示画面3a側の端部16a前端部、長手方向他方側後側、背面側、表示画面3aとは反対側の端部16b後端部、短手方向一方側正面視の左右のうち一方側の端部16c上端部、および短手方向他方側正面視の左右のうち他方側の端部16d下端部を有する。第二部分17および第三部分18は、第一部分16の長手方向の中間位置から突出している。突出した部分のうち、先端側の部分が第二部分17、基端側根元側の部分が第三部分18である。また、第二部分17には、第三壁部15が接続されている。第二部分17は、矩形状本実施形態では、一例として長方形状かつ板状である。第二部分17は、載置面Pに交叉した方向本実施形態では、一例として載置面Pの直交方向、Y方向に沿って延びている。第二部分17は、長手方向一方側上側の端部17a上端部、短手方向一方側後側、背面側、表示画面3aとは反対側の端部17b後端部、および短手方向他方側前側、正面側、表示画面3a側の端部17c前端部を有する。第三部分18は、矩形状本実施形態では、一例として台形状かつ板状である。第三部分18は、載置面Pに交叉した方向本実施形態では、一例として載置面Pの直交方向、Y方向に沿って延びている。第三部分18は、短手方向一方側前側、正面側、表示画面3a側の端部18a前端部、および短手方向他方側後側、背面側、表示画面3aとは反対側の端部18b後端部を有する。第三部分18には、補強部19が設けられている。補強部19は、本実施形態では、一例として、第二壁部14に設けられた凹部凸部である。補強部19は、載置面Pに交叉した方向本実施形態では、一例として載置面Pの直交方向、Y方向に沿って延びている。上述したように、第一部分16には第一壁部13が接続され、第二部分17には第三壁部15が接続されている。本実施形態では、一例として、第一部分16は第一壁部13とともにL字状の断面を有した所謂アングル材と同様の剛性を有する。また、第二部分17は第三壁部15とともにL字状の断面を有した所謂アングル材と同様の剛性を有する。これに対し、第三部分18は、板状に構成されている。この点、本実施形態では、第三部分18が補強部19によって補強され、剛性が増大されている。また、補強部19は、第一部分16と第三部分18とに進出している。具体的には、第三壁部15の第一壁部13側の端部15dより第一壁部13とは反対側の位置図7のL1より上側の領域と、第一部分16の第三壁部15側の端部16cより第三壁部15とは反対側の位置図7のL2より下側の領域との間で延びている。よって、補強部が第三部分18内のみで設けられる場合に比べて、より効率良く剛性が増大しやすい。第三壁部15は、筐体2に結合される部分である。第三壁部15は、第二壁部14の第二部分17の短手方向の端部17cで第二部分17と交叉した方向本実施形態では、一例として直交方向の第一壁部13とは反対側に突出している。すなわち、図6に示されるように、第一壁部13は第二壁部14の一方側図6では右側に突出しているのに対し、第三壁部15は第二壁部14の他方側図6では左側に突出している。第三壁部15は、矩形状本実施形態では、一例として長方形状かつ板状に構成されている。第三壁部15は、アセンブリされた状態では、載置面Pに交叉した方向本実施形態では、一例として載置面Pの直交方向、Y方向に沿って延びている。第三壁部15は、筐体2の壁部2m後壁に沿った姿勢表示画面3aに沿った姿勢に配置されている。第三壁部15は、面15a前面、正面と、面15b後面、背面とを有する。また、第三壁部15は、長手方向一方側上側、載置面Pから遠い側の端部15c上端部、長手方向他方側下側、載置面Pに近い側、載置面P側の端部15d下端部、短手方向一方側正面視の左右のうち一方側の端部15e、および短手方向他方側正面視の左右のうち他方側の端部15fを有する。また、第三壁部15には、長手方向に間隔をあけて複数本実施形態では、一例として二つの結合部15gが設けられている。結合部15gは、本実施形態では、一例として、開口部貫通孔や切欠、本実施形態では、一例として貫通孔として設けられている。また、本実施形態では、一例として、図9に示されるように、カバー12の壁部12eに設けられた開口部12fは、幅が狭い幅狭部12g狭部と幅が広い幅広部12h広部とを有している。幅広部12hは、支持部材1111L,11Rの端部15e,15f,17b,17cに対応して設けられている。幅狭部12gは、複数の幅広部12hの間に、第二壁部14の第二部分17の幅方向中間部分ならびに第三壁部15の幅方向中間部分に対応して設けられている。このような構成によれば、一例としては、作業者が支持部材11を開口部12fに通す際に、幅広部12hに端部15e,15f,17b,17cを入れることをきっかけとして、支持部材11を開口部12fに通しやすくなる。また、開口部12fの縁による支持部材11の支持は、幅狭部12gによって行うことができる。また、本実施形態では、一例として、図10に示されるように、支持部材1111L,11Rは、カバー12のベース部12aの壁部12cの裏側に、ねじ等の結合具30によって結合されている。壁部12cの面12i内面、下面、裏面には、結合部12k図11参照が設けられている。結合部12kには、結合具30が結合される構成例えば、雌ねじ孔が設けられている。第一壁部13の結合部13gを通った結合具30が結合部12kに結合され、これにより、支持部材11とカバー12とが結合一体化される。壁部12cの面12iには、リブ12j突出部、壁部が設けられている。リブ12jにより、一例としては、壁部12cベース部12aの剛性が向上される。また、リブ12jは、第一壁部13に当接し、第一壁部13を支持することができる。また、支持部材11の第一壁部13の面13b裏面には、スペーサ31緩衝部材、クッション部材、脚部材が、例えば接着等によって設けられている。筐体2と支持部10との結合に際し、本実施形態では、一例として、図11,2に示されるように、図3の状態にアセンブリされた支持部10の支持部材11の突出部分第三壁部15および第二壁部14の第二部分17が、筐体2の端部2eの長手方向中央部に設けられた開口部Gに載置面P側から差し込まれる。そして、支持部材11の結合部15gと、この結合部15gに重なり合った筐体2の部材20A筐体部材、骨格部材、剛性部材の結合部20dとがねじ等の結合具30によって結合される。これにより、筐体2と支持部10とが結合され、筐体2が支持部10によって支持される。具体的に、壁部2mには、筐体2の端部2eの長手方向中央部で表示画面3a側前方、正面側に凹んだ凹部2u開口部が設けられている。凹部2uは、その底側奥側、前側に位置される壁部2s底壁部と、その周囲に位置される壁部2v側壁部、周壁部と、を有する。壁部2sは、壁部2mおよび表示画面3aに沿っている。図2に示されるように、壁部2sには、切欠2w開口部が設けられている。切欠2wは、端部2eに向けて下方に向けて開放されている。この凹部2uでは、壁部2sが切欠2wによって分けられている。すなわち、切欠2wの両側左右に壁部2sが配置されている。図11に示されるように、壁部2sには、開口部2tが設けられている。開口部2tは、貫通孔または切欠であることができ、本実施形態では、一例として貫通孔である。本実施形態では、一例として、結合具30による筐体2と支持部材11との結合は、図2,11に示されるように、部材20Aおよび支持部材11が筐体2の壁部2s壁部2m、第二部材2Rrで覆われた状態で行われる。すなわち、図11に示されるように、結合具30は、壁部2sに設けられた開口部2tを通る。ここで、本実施形態では、一例として、図11に示されるように、結合具30によって第三壁部15の結合部15gと部材20Aの結合部20dとが壁部2sとともに結合される箇所と、結合具30によって第三壁部15の結合部15gと部材20Aの結合部20dとが壁部2sが含まれずに結合される箇所とが、設けられている。具体的には、図11の上側かつ図2の左側に示される結合具30は、その頭部張出部も含めて筐体2の壁部2sの開口部2tを貫通して、壁部2sを含めず第三壁部15の結合部15gと部材20Aの結合部20dとを結合し、図11の下側かつ図2の右側に示される結合具30の頭部は壁部2sの開口部2tを貫通せず、結合具30は、壁部2sを含めて第三壁部15の結合部15gと部材20Aの結合部20dとを結合する。よって、本実施形態によれば、一例としては、壁部2s壁部2mを含んで第三壁部15の結合部15gと部材20Aの結合部20dとを結合する結合具30図11の下側、図2の右側の結合具30を外すことにより、壁部2s壁部2mと部材20Aおよび支持部材11との結合を解除することができる。そして、この場合においても、壁部2sを含めず第三壁部15の結合部15gと部材20Aの結合部20dとを結合する結合具30図11の上側、図2の左側の結合具30によって、部材20Aと支持部材11との結合が維持される。よって、メンテナンス作業等が行われる場合に、部材20Aと支持部材11との結合が維持された状態のまま、壁部2m第二部材2Rrを取り外すことができる。また、図2に示されるように、切欠2wには配線21ハーネス、電源コード等が通されている。よって、壁部2m第二部材2Rrを取り外す際に、配線21を切欠2wの外へ相対的に移動させ、配線21との干渉を避けながら、壁部2m第二部材2Rrを取り外すことができる。部材20Aは、第一筐体部材の一例であり、結合部20dは、第二結合部の一例であり、第二部材2Rrは、第二筐体部材の一例である。本実施形態では、一例として、図11に示されるように、部材20Aは、壁部2sの表示装置3側に、壁部2sとは隙間をあけて位置される。また、本実施形態では、一例として、図12に示されるように、部材20Aは、載置面Pに交叉した方向本実施形態では、一例として直交方向に沿うとともに、壁部2sと並行して本実施形態では、一例として平行に設けられる。具体的に、部材20Aは、矩形状本実施形態では、一例として長方形状かつ板状に構成される。部材20Aは、壁部20a、面20b前面、面20c後面、突出部20e、および係部20gを有する。壁部20aには、結合具30が結合される結合部本実施形態では、一例として雌ねじ孔が設けられる。また、突出部20eは、図12に示されるように、壁部20aから突出している。突出部20eは、壁部20aの載置面Pから遠い側上側の端部で、斜め上方かつ後方に突出している。突出部20eには、その先端側尖端側、突端側に開放された切欠20f開口部が設けられている。切欠20fには、配線21に固定された取付具22ブッシュが挿入されている。切欠20fと取付具22とは相互に係わり合い、これにより、取付具22および配線21は、部材20Aに結合されている係わっている、支持されている。すなわち、本実施形態では、一例として、切欠20fが設けられた突出部20eは、配線21の抜け止め部材として機能している。また、係部20gは、面20cから後方側表示画面3aとは反対側に突出し、載置面P側下側へ向けて突出したフックとして構成されている。そして、図12に示されるように、係部20gと第三壁部15の端部15cとが係わり合う。この係部20gは、第三壁部15支持部材11を支持することができる。よって、本実施形態によれば、一例としては、上述したようにメンテナンス等で結合具30が外された場合にあっても、係部20gと第三壁部15とが係わり合う分、支持部10に筐体2が支持された状態がより維持されやすい。なお、部材20Aは、これが結合される部材20B筐体部材とは別の部材部品として構成されている。部材20Aと部材20Bとを別の部材とすることにより、一例としては、部材20Aがより容易に製造されやすくなる。以上、説明したように、本実施形態では、一例として、支持部材11が、第一壁部13、第二壁部14、および第三壁部15を一体的に含む一つの部材として構成された。よって、本実施形態によれば、一例としては、支持部材を複数の部材によって構成していた場合に比べて、製造の手間が減りやすい、製造コストが減りやすい等の結果が得られる。また、本実施形態では、一例として、第一壁部13と第三壁部15とが第二壁部14に対して相反する方向に突出している。よって、本実施形態によれば、一例としては、支持部10の載置面P側で拡がった形状構成が得られやすい。また、本実施形態では、一例として、支持部10は、第二壁部14から相互に近接した方向に突出した第三壁部15を有した二つの支持部材11を備えた。すなわち、支持部10は、第二壁部14から相互に反対側に突出した第一壁部13を有した二つの支持部材11を備えた。よって、本実施形態によれば、一例としては、二つの支持部材11によってよりしっかりとした筐体2の支持が可能になるとともに、支持部10の筐体2側では細く載置面P側で拡がった形状構成が得られやすい。また、本実施形態では、一例として、表示装置3および部材20Aを覆った第二部材2Rrが、部材20Aとともに支持部材11に結合された。よって、本実施形態によれば、一例としては、筐体2の剛性がより高まりやすい。また、本実施形態では、一例として、二つの支持部材11R,11Lのうち一方が、部材20Aおよび第二部材2Rrに結合され、他方が部材20Aに結合されるとともに第二部材2Rrには結合されない。よって、本実施形態によれば、一例としては、一方と部材20Aとの結合に第二部材2Rrが加わる分、結合された部分の剛性がより高まりやすい。また、一例としては、一方と部材20Aおよび第二部材2Rrとの結合を解除することで、他方と部材20Aとが結合された状態のまま第二部材2Rrを外すことができる。よって、一例としては、メンテナンス等の作業が行われやすい。また、本実施形態では、一例として、図2に示されるように、二つの支持部材11R,11Lのうち一方と部材20Aとの結合位置図2の左側の結合具30の位置と、他方と部材20Aとの結合位置図2の右側の結合具30の位置とが、載置面Pに交叉した方向にずれて位置されている。よって、本実施形態によれば、一例としては、載置面Pから同じ距離で結合された場合に比べて、チルト方向上下方向、X軸回りの方向の曲げ剛性が高まりやすい。また、本実施形態では、一例として、第三壁部15が第一壁部13から離間して位置され、第二壁部14に第一壁部13と第三壁部15との間で延びた補強部19が設けられた。よって、本実施形態によれば、一例としては、支持部材11の剛性がより高まりやすい。また、本実施形態では、一例として、第三壁部15の第一壁部13側の端部15dより第一壁部13とは反対側の位置図7のL1より上側の領域と、第一部分16の第三壁部15側の端部16cより第三壁部15とは反対側の位置図7のL2より下側の領域との間で延びている。よって、本実施形態によれば、一例としては、補強部が第三部分18内のみで設けられる場合に比べて、より効率良く剛性が高まりやすい。以上、本発明の実施形態について説明したが、上記実施形態は一例に過ぎない。本発明は上記実施形態には限定されず、種々の変形が可能である。上記実施形態や変形例の技術的特徴は、適宜に組み合わせて実施することができる。また、各構成要素のスペック構造や、種類、方向、形状、大きさ、長さ、幅、厚さ、高さ、数、配置、位置、材質等は、適宜に変更して実施することができる。"