液体が貯留される貯留槽内の前記液体の表面下に配設され、前記液体を所定の温度まで加熱する棒状ヒータであって、前記棒状ヒータの上面部に、前記棒状ヒータにより加熱された前記液体が前記上面部側に滞留することを抑制する滞留抑制手段を備えることを特徴とする棒状ヒータ。液体が貯留される貯留槽内の前記液体の表面下に配設され、前記液体を所定の温度まで加熱する棒状ヒータであって、前記棒状ヒータは、前記棒状ヒータにより加熱された前記液体の流れる方向に向かうにしたがって、幅寸法が小さくなる断面が流線形状に形成されると共に、前記棒状ヒータの側面と対向する位置には、前記ヒータの側面を流通する前記液体の流路面積を規制する整流板を有することを特徴とする棒状ヒータ。前記整流板は、前記棒状ヒータにより加熱された前記液体の流れる方向に向かうにしたがって、前記棒状ヒータの側面を流れる前記液体の流路が狭くなるように形成されていることを特徴とする請求項2に記載の棒状ヒータ。前記棒状ヒータは、前記棒状ヒータを形成するヒータ本体部の断面が長方形または長円形であることを特徴とする請求項2または3に記載の棒状ヒータ。前記棒状ヒータを形成するヒータ本体部の横幅寸法をDとし、高さ寸法をLとした場合に、前記棒状ヒータの横幅寸法Dと高さ寸法Lとの関係が、L/D≧2となることを特徴とする請求項2~4のいずれか1項に記載の棒状ヒータ。冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮された前記冷媒を凝縮させる凝縮器と、凝縮された前記冷媒を膨張させる膨張弁と、膨張された前記冷媒を蒸発させる蒸発器と、前記圧縮機に供給される潤滑油が貯留された潤滑油タンクとを備えたターボ冷凍機において、前記潤滑油タンクの内部には、前記潤滑油を所定の温度に加熱する棒状ヒータが配設され、前記棒状ヒータは、前記棒状ヒータにより加熱された前記潤滑油の流れる方向に向かうにしたがって、幅寸法が小さくなる断面が流線形状に形成されると共に、前記棒状ヒータの側面と対向する位置には、前記ヒータの側面を流れる前記潤滑油の流路面積を規制する整流板を有することを特徴とするターボ冷凍機。前記整流板は、前記棒状ヒータにより加熱された前記潤滑油が流れる方向に向かうにしたがって、前記棒状ヒータの側面を流れる前記潤滑油の流路が狭くなるように形成されていることを特徴とする請求項6に記載のターボ冷凍機。前記棒状ヒータは、前記棒状ヒータを形成するヒータ本体部の断面が長方形または長円形であることを特徴とする請求項6または7に記載のターボ冷凍機。前記棒状ヒータを形成するヒータ本体部の横幅寸法をDとし、高さ寸法をLとした場合に、前記棒状ヒータの横幅寸法Dと高さ寸法Lとの関係が、L/D≧2となることを特徴とする請求項6~8のいずれか1項に記載のターボ冷凍機。ところが、従来の潤滑油を加熱するために設けられた棒状ヒータ30の場合、この棒状ヒータ30を形成するヒータ本体部31のヒータの表面一部に潤滑油の焼き付きが発生するという問題がある。すなわち、前述したように、従来の棒状ヒータ30を構成するヒータ本体部31は、長尺状に形成されると共に、断面が円形として形成されている。このため、棒状ヒータ30により加熱された潤滑油はヒータ本体部31のヒータ側面32の外周面に沿って、棒状ヒータ30の配設部位の上流側から下流側へと潤滑油の流速は徐々に遅い流れとなる。これにより、棒状ヒータ30のヒータ上面には、加熱された潤滑油が滞留する淀み領域が発生する。そして、この淀み領域での潤滑油の温度は、他の領域と比較して高温約150°C~200°C程度となる。すなわち、淀み領域ではヒータ表面における潤滑油の流速が遅くなると共に、熱伝達率が小さくなるため、ヒータ表面の一部の温度が他の部分よりも高くなる。そして、高温になったヒータ表面によって潤滑油が加熱されて昇温する。その結果、高温に加熱された潤滑油により、ヒータ表面の一部に焼き付きが発生するおそれがある。本発明は、上述した従来技術の課題を解決するためになされたものであり、加熱された潤滑油による棒状ヒータの焼き付きを低減することができる棒状ヒータ及びターボ冷凍機を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明の棒状ヒータは、液体が貯留される貯留槽内の前記液体の表面下に配設され、前記液体を所定の温度まで加熱する棒状ヒータであって、前記棒状ヒータの上面部に、前記棒状ヒータにより加熱された前記液体が前記上面部側に滞留することを抑制する滞留抑制手段を備えることを特徴とする。本発明によれば、棒状ヒータの上面部に、棒状ヒータにより加熱された液体が上面部側に滞留することを抑制する滞留抑制手段を備えるので、滞留抑制手段により棒状ヒータで加熱された高温の流体がヒータ上面に滞留することを抑制することができる。これにより、棒状ヒータのヒータ表面に潤滑油が滞留する淀み領域を減少させることができるので、淀み領域における棒状ヒータの過度の昇温が抑制される。その結果、棒状ヒータと接触する潤滑油の昇温が抑制されるので、高温の潤滑油による焼き付きを低減させることができる。上記目的を達成するため、本発明の棒状ヒータは、液体が貯留される貯留槽内の前記液体の表面下に配設され、前記液体を所定の温度まで加熱する棒状ヒータであって、前記棒状ヒータは、前記棒状ヒータにより加熱された前記液体の流れる方向に向かうにしたがって、幅寸法が小さくなる断面が流線形状に形成されると共に、前記棒状ヒータの側面と対向する位置には、前記ヒータの側面を流通する前記液体の流路面積を規制する整流板を有することを特徴とする。本発明によれば、棒状ヒータは、棒状ヒータにより加熱された液体の流れる方向に向かうにしたがって、幅寸法が小さくなる断面が流線形状に形成されると共に、棒状ヒータの側面と対向する位置には、ヒータの側面を流通する液体の流路面積を規制する整流板を有するので、整流板による縮流作用により、流通速度が増加し、棒状ヒータのヒータ表面に潤滑油が滞留する淀み領域を減少させることができると共に、淀み領域における棒状ヒータの過度の昇温が抑制される。その結果、棒状ヒータと接触する潤滑油の昇温が抑制されるので、高温の潤滑油による焼き付きを低減させることができる。また、本発明では、前記棒状ヒータにより加熱された前記液体の流れる方向に向かうにしたがって、前記棒状ヒータの側面を流れる前記液体の流路が狭くなるように形成されていることを特徴とする。本発明によれば、棒状ヒータにより加熱された液体の流れる方向に向かうにしたがって、棒状ヒータの側面を流れる前記液体の流路が狭くなるように形成されているので、整流板と棒状ヒータのヒータ側面間を流れる流体の速度を縮流作用により速くさせることができる。これによって、ヒータ表面の上面に高温の潤滑油が滞留することを低減させることができる。また、本発明では、前記棒状ヒータは、前記棒状ヒータを形成するヒータ本体部の断面が長方形または長円形であることを特徴とする。本発明によれば、棒状ヒータのヒータ表面を流れる潤滑油は、ヒータ本体部の長方形状の側面または、長円形状の側面に沿って、加熱された潤滑油の流れが滞ることのない一定の速度で流れることができる。これにより、ヒータ表面に高温の潤滑油が滞留することで発生する淀み領域を低減させることができる。また、本発明では、前記棒状ヒータを形成するヒータ本体部の横幅寸法をDとし、高さ寸法をLとした場合に、当該棒状ヒータの横幅寸法Dと高さ寸法Lとの関係が、L/D≧2となるように設定されることを特徴とする。本発明によれば、棒状ヒータの高さ寸法Lを横幅寸法Dの2倍以上の寸法とすることにより、棒状ヒータのヒータ側面に沿って流れる潤滑油の流通速度を、加熱された潤滑油の流れが滞ることのない一定の速度とすることができる。上記目的を達成するため、本発明のターボ冷凍機は、冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮された前記冷媒を凝縮させる凝縮器と、凝縮された前記冷媒を膨張させる膨張弁と、膨張された前記冷媒を蒸発させる蒸発器と、前記圧縮機に供給される潤滑油が貯留された潤滑油タンクとを備えたターボ冷凍機において、前記潤滑油タンクの内部には、前記潤滑油を所定の温度に加熱する棒状ヒータが配設され、前記棒状ヒータは、前記棒状ヒータにより加熱された前記潤滑油の流れる方向に向かうにしたがって、幅寸法が小さくなる断面が流線形状に形成されると共に、前記棒状ヒータの側面と対向する位置には、前記ヒータの側面を流れる前記潤滑油の流路面積を規制する整流板を有することを特徴とする。本発明では、ターボ冷凍機の潤滑油タンクに備えた棒状ヒータが、棒状ヒータにより加熱された潤滑油の流れる方向に向かうにしたがって、幅寸法が小さくなる断面が流線形状に形成されると共に、前記棒状ヒータの側面と対向する位置には、前記ヒータの側面を流れる前記潤滑油の流路面積を規制する整流板を有する。このため整流板と棒状ヒータとの間を流れる液体潤滑油に生じる縮流作用により、潤滑油が流れる速度を加速させることができる。これによって、ヒータ表面の上面に高温の潤滑油が滞留することを低減させることができる。また、本発明は、前記整流板は、前記棒状ヒータにより加熱された前記潤滑油が流れる方向に向かうにしたがって、前記棒状ヒータの側面を流れる前記潤滑油の流路が狭くなるように形成されていることを特徴とする。本発明では、整流板は、棒状ヒータにより加熱された潤滑油が流れる方向に向かうにしたがって、棒状ヒータの側面を流れる潤滑油の流路が狭くなるように形成されているので、整流板と棒状ヒータのヒータ側面間を流れる流体の速度を縮流作用により速くさせることができ、これによって、ヒータ表面の上面に高温の潤滑油が滞留することを低減させることができる。また、本発明は、前記棒状ヒータは、前記棒状ヒータを形成するヒータ本体部の断面が長方形または長円形であることを特徴とする。本発明では、棒状ヒータのヒータ表面を流れる潤滑油は、ヒータ本体部の長方形状の側面または、長円形状の側面に沿って、加熱された潤滑油の流れが滞ることのない一定の速度で流れることができる。これにより、ヒータ表面に高温の潤滑油が滞留することで発生する淀み領域を低減させることができる。また、本発明は、ターボ冷凍機において、前記棒状ヒータを形成するヒータ本体部の横幅寸法をDとし、高さ寸法をLとした場合に、当該棒状ヒータの横幅寸法Dと高さ寸法Lとの関係が、L/D≧2となるように設定されることを特徴とする。本発明は、棒状ヒータの高さ寸法Lを横幅寸法Dの2倍以上の寸法とすることにより、棒状ヒータのヒータ側面に沿って流れる潤滑油の流通速度を、加熱された潤滑油の流れが滞ることのない一定の速度とすることができる。本発明によれば、棒状ヒータのヒータ表面に、潤滑油による焼き付きが発生することを低減することができる。以下に添付図面を参照して、本願の開示する棒状ヒータ及びターボ冷凍機の好適な実施例を詳細に説明する。なお、以下の実施例に記載した内容により本発明が限定されるものではない。また、以下に記載した実施例の構成要素には、当業者が容易に想定できるもの、或いは、実質的に同一のものが含まれる。さらに、以下に記載した構成要素は適宜組み合わせることが可能である。[ターボ冷凍機の構成]図1は、実施例1に係る潤滑油タンクを備えたターボ冷凍機の全体構成を示す概略図である。ターボ冷凍機1は、冷水を蒸発させる蒸発器5と、電動機3によって回転駆動され冷媒蒸気を圧縮して高圧蒸気にする圧縮機2と、高圧蒸気を冷却水で冷却して凝縮させる凝縮器4と、凝縮した冷媒を減圧して膨張させて蒸発器5に送る膨張機6とから構成されている。圧縮機2と凝縮器4と蒸発器5と膨張機6とは、冷媒を循環させる冷媒配管7によって連結されている。また、ターボ冷凍機1は、液体としての潤滑油が貯留される貯留槽としての潤滑油タンク10を備えている。潤滑油タンク10は、電動機3及び圧縮機2の駆動軸を回転自在に支持する軸受3a、3bに潤滑油を供給することができる。すなわち、潤滑油タンク10は、給油ポンプ11を介して軸受3a、3bに潤滑油を供給する供給用配管12と、軸受3a、3bに供給した潤滑油を潤滑油タンク10に戻す排出用配管13とを有している。このように、潤滑油タンク10と給油ポンプ11と供給用配管12及び排出用配管13とによって潤滑油循環系が構成されている。棒状ヒータの形状図2は、実施例1に係る潤滑油タンクの内部に設けられた棒状ヒータの形状を示す断面図である。また、図3は、棒状ヒータで加熱された潤滑油の流れを示す説明図である。図2、図3に示すように、潤滑油タンク10は、側板部21と底板部22とを有するタンク本体部20により構成される。また、潤滑油タンク10のタンク本体部20の側板部21図1参照には、長尺状に形成した棒状ヒータ40が固設されている。棒状ヒータ40は、一端側図1の左側がタンク本体部20の側板部21に片持ち支持されている。そして、棒状ヒータ40は、側板部21からタンク本体部20の内部に向かって延在している。棒状ヒータ40は、タンク本体部20の底板部22と平行となるようにタンク本体部20の内部に配置される。棒状ヒータ40は、潤滑油タンク10内の潤滑油を所定の温度まで加熱する。また、本実施例では、図2に示すように、棒状ヒータ40の形状は、この棒状ヒータ40により加熱された潤滑油が流れる上流側図2の下側から下流側図2の上側に向かって、幅寸法が小さくなる流線形の形状として構成されている。ここで、幅寸法Dとは、棒状ヒータ40の長手方向と直交する平面で棒状ヒータ40を切った時のヒータ本体部41を形成する断面幅の長さ寸法を示している。すなわち、本実施例1では、棒状ヒータ40の断面棒状ヒータ40の長手方向と直交する平面で棒状ヒータ40を切ったときの断面形状を流線形とすることで、棒状ヒータ40のヒータ側面42に沿って流れる潤滑油の流通速度を、加熱された潤滑油の流れが滞ることのない一定の速度となるようにしている。ここで、棒状ヒータ40が取り付けられた潤滑油タンク10が設置箇所に設置された状態において、鉛直方向重力の作用方向側を上又は上流側とし、鉛直方向とは反対側を下又は下流側とする。棒状ヒータ40を形成するヒータ本体部41の横幅寸法をDとし、高さ寸法をLとした場合に、横幅寸法Dと、高さ寸法Lとの関係は、L/D≧2となるように設定されている。このように、ヒータ本体部41の高さ寸法Lの長さを横幅寸法Dの2倍以上の寸法とした場合には、より確実に、潤滑油を棒状ヒータ40のヒータ側面42に沿って一定の速度で棒状ヒータ40の上方まで流通させることができる。また、図2に示すように、棒状ヒータ40のヒータ本体部41のヒータ側面42と対向する位置には、一対の整流板50が配設されている。整流板50は、平板状に形成された本体板部51により構成されると共に、ヒータ本体部41のヒータ側面42と隣接すると共に、ヒータ側面42と平行となる位置に配設されている。また、整流板50を形成する本体板部51の長さは、棒状ヒータ40のヒータ上部図2、3の棒状ヒータ40の先端部の上方に延在する長さとなっている。これは、棒状ヒータ40のヒータ側面42を通じて、この棒状ヒータ40の上流側図3の下側から下流側図3の上側に向かって流れる潤滑油を、棒状ヒータ40の上方まで流通及び潤滑油タンク10内の潤滑油全体に還流させるためである。整流板50は、棒状ヒータ40のヒータ側面42を通過する潤滑油の流通速度を増加させる流路面積規制板として機能する。具体的に説明すると、棒状ヒータ40により加熱された潤滑油は、棒状ヒータ40のヒータ側面42と、一対の整流板50との間に形成された流路間隙tを流れる。すなわち、潤滑油は、一対の整流板50により形成された流路間隙tを流れることで、縮流作用により、この潤滑油が流れる速度は増加することとなる。すなわち、整流板50による縮流作用により、潤滑油の速度が増加することからヒータ側面42への潤滑油の滞留が抑制される。棒状ヒータ40を形成するヒータ側面42と整流板50との流路寸法である間隙tは、ヒータ本体部41の幅寸法Dのほぼ半分程度の間隙間隙t=D/2に設定されている。ここで、幅寸法Dとは、棒状ヒータ40の長手方向と直交する平面で棒状ヒータ40を切った時のヒータ本体部41の最大断面幅を示している。このように、ヒータ側面42と整流板50との間隙tを、ヒータ本体部41の幅寸法Dのほぼ半分程度の間隙間隙t=D/2とした場合には、より確実に縮流作用を得ることができる。その結果、棒状ヒータ40のヒータ側面42への潤滑油の滞留はより確実に抑制されるので、潤滑油による棒状ヒータ40の焼き付きをより確実に低減することができる。図3に示すように、棒状ヒータ40が加熱された場合、潤滑油は、ヒータ本体部41のヒータ側面42に沿って、棒状ヒータ40の配設部位の上流側図3の下側からヒータ側面42を通過し下流側図3の上側へと流れる。この場合、棒状ヒータ40の形状は、流線形の形状となっているため、ヒータ本体部41のヒータ側面42に沿って、棒状ヒータ40の上流側からヒータ側面42を通過し下流側へと一定の速度で流れることができる。また、上述したように、潤滑油は、一対の整流板50により形成された流路が狭くなった間隙tを流れることで、縮流作用により、この潤滑油の流通速度は増加することとなる。これにより、棒状ヒータ40のヒータ上面に滞留する高温の潤滑油を低減することができると共に、淀み領域が低減することとなる。この結果、棒状ヒータ40のヒータ表面42に、潤滑油による焼き付きが発生することを低減させることができる。このように、本実施例1では、棒状ヒータ40の周囲に、整流板50を配設することで、縮流作用により潤滑油の流速をヒータ表面に高温の潤滑油が滞留しない速度まで増加させることができる。このため、棒状ヒータ40のヒータ上面付近に滞留する潤滑油を低減することができる。この結果、高温の潤滑油が滞留する淀み領域が小さくなる。具体的には、整流板50の整流作用による流速の増加と共に、縮流作用により潤滑油の流速の増加により、低速領域である淀み領域が減少することとなる。棒状ヒータ40によって加熱された潤滑油は、棒状ヒータ40のヒータ本体部41のヒータ側面62を上流側図3の下側から下流側図3の上側へと流通すると共に、この加熱された潤滑油は、潤滑油タンク10の内部を循環する。そして、この加熱された潤滑油により潤滑油タンク10内の潤滑油全体を所定の温度約、60°C程度まで加熱させることができる。以上説明したように、実施例1では、潤滑油タンク10の内部には、潤滑油を所定の温度まで加熱する長尺状に形成された棒状ヒータ40が配設される。この場合、棒状ヒータ40の形状は、流線形の形状となっているため、ヒータ本体部41のヒータ側面42に沿って、棒状ヒータ40の上流側からヒータ側面42を通過し下流側へと一定の速度で流れることができる。また、潤滑油は、一対の整流板50により形成された流路が狭くなった間隙tを流れることで、縮流作用により、この潤滑油の流通速度は加速することとなる。すなわち、整流板50の整流作用によって、潤滑油の流速が増加する。これにより、棒状ヒータ40のヒータ上部に発生する淀み領域が少なくなるため、ヒータ上部に滞留する高温の潤滑油を低減させることができる。この結果、棒状ヒータ40のヒータ表面に、潤滑油による焼き付きが発生することを低減させることができる。[棒状ヒータの形状]次に、本実施例2に係る棒状ヒータの詳細について説明する。図4は、実施例2に係る潤滑油タンクの内部に設けられた棒状ヒータの形状を示す断面図である。また、図5は、棒状ヒータで加熱された潤滑油の流れを示す説明図である。なお、本実施例2において、前述した実施例1の棒状ヒータと同一の構成については、詳細な説明は省略する。図4に示すように、棒状ヒータ40aを構成するヒータ本体部41は、長尺状図1参照に形成されると共に、棒状ヒータ40aにより加熱された潤滑油が流れる上流側図4の下側から下流側図4の上側に向かうにしたがって、幅寸法が小さくなる流線形の断面形状として形成されている。図4に示すように、棒状ヒータ40のヒータ本体部41のヒータ側面42と対向する位置には、一対の整流板52が配設されている。整流板52は、長尺状の平板により形成されると共に、ヒータ本体部41のヒータ側面42に対して平行に対向するように配設される。本実施例2は、棒状ヒータ40aを形成するヒータ本体部41のヒータ側面42に配設した整流板52の形状に特徴がある。すなわち、整流板52は、平板状の本体板部53により形成され、第一整流板54と第二整流板55と、第一整流板54及び第二整流板55を連結する斜行板56とにより構成される。また、第一整流板54は、棒状ヒータ40aのヒータ側面42の下方側と対向する位置図4の下側に配設される。また、第二整流板55は、斜行板56を介して、棒状ヒータ40aのヒータ側面42の上方側図4の上側に配設される。すなわち、ヒータ側面42に沿って設けられる整流板52の形状は、上方側よりも下方側の方が広がっている形状となっている。このような構造により、実施例1と同様に、整流板52は、この整流板52と、棒状ヒータ40aのヒータ側面42との間を流れる潤滑油の流通速度を増加させる流路面積規制板として機能する。また、本実施例2では、斜行板56により、整流板52を構成する第一整流板54とヒータ側面42との間隙t1と、第二整流板55とヒータ側面42の上部との間隙t2がほぼ同一寸法となるように構成されている。すなわち、斜行板56の上部を内方に向けて斜めに屈曲させた状態で第一整流板54と第二整流板55と連結することで、間隙t1と間隙t2とが同一寸法となる構成としている。これにより、潤滑油は、第一整流板54の縮流作用により加速された潤滑油を、第二整流板55により、ほぼそのままの速度で棒状ヒータ40aの上方まで流通させることができる。図5に示すように、棒状ヒータ40aが加熱された場合、潤滑油は、ヒータ本体部41を形成するヒータ側面42の流線形状に沿って、棒状ヒータ40aの配設部位の上流側図5の下側からヒータ側面42を通過して下流側図5の上側へと流れる。また、潤滑油は、第一整流板54の縮流作用により加速されると共に、棒状ヒータ40aのヒータ側面42を通過し、第二整流板55による縮流作用により速度の低下が抑制されて棒状ヒータ40aの上方まで流れる。潤滑油は、棒状ヒータ40aのヒータ本体部41のヒータ側面42を上流側図5の下側から下流側図5の上側へと流通すると共に、この加熱された潤滑油は、潤滑油タンク10の内部を循環する。そして、この加熱された潤滑油により潤滑油全体を所定の温度約、60°C程度まで加熱させることができる。以上説明したように、実施例2は、棒状ヒータ40aのヒータ側面42に、このヒータ側面42と対向すると共に、平行となる位置に第一整流板54及び第二整流板55とを有する一対の整流板52が配設されているので、第一整流板54による縮流作用により加速される。また、棒状ヒータ40aのヒータ側面42を通過した潤滑油は、第二整流板55による縮流作用により潤滑油の流通速度の低下が抑制されて棒状ヒータ40aの上方下流側まで流通させることができる。この結果、棒状ヒータ40のヒータ表面に、潤滑油による焼き付きが発生することを低減させることができる。[棒状ヒータの形状]次に、本実施例3に係る棒状ヒータの詳細について説明する。図6は、潤滑油タンクの内部に設けられた、実施例3に係る棒状ヒータの形状を示す断面図である。また、図7は、棒状ヒータで加熱された潤滑油の流れを示す説明図である。なお、本実施例3において、前述した実施例1、2と同一の構成については、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。図6に示すように、本実施例3において、棒状ヒータ60のヒータ本体部61は、長尺状図1に形成されると共に、断面が長円形となる形状に形成されている。すなわち、棒状ヒータ60の形状を長円形とすることで、ヒータ側面62に沿って流れる潤滑油の流通速度が一定の速度となるようにしている。また、実施例1、2と同様に、棒状ヒータ60を形成するヒータ本体部61の高さ寸法L1は、幅寸法D1の2倍以上の寸法L1/D1≧2として設定されている。このように、棒状ヒータ60を形成するヒータ本体部61の高さ寸法L1を、横幅寸法D1の2倍以上の寸法とした場合には、より確実に、潤滑油を棒状ヒータ60のヒータ側面62に沿って一定の速度で棒状ヒータ60の上方まで流通させることができる。図7に示すように、棒状ヒータ60が加熱された場合、潤滑油は、ヒータ本体部61のヒータ側面62に沿って、棒状ヒータ60の配設部位の上流側図7の下側からヒータ側面62を通過し下流側図7の上側へと流れる。この場合、棒状ヒータ60の形状は、長円形となっているため、潤滑油は、棒状ヒータ60を形成するヒータ側面62の長円面に沿って、加熱された潤滑油がヒータ表面ヒータ上面に滞らない一定の速度で、ヒータ側面62の上方に向けて流れることができる。これにより、棒状ヒータ60のヒータ表面に高温の潤滑油が滞留することで発生する淀み領域を小さくさせることができる。この結果、棒状ヒータ60のヒータ表面に潤滑油による焼き付きが発生することを低減させることができる。潤滑油は、棒状ヒータ60のヒータ本体部61のヒータ側面62を上流側図7の下側から下流側図7の上側へと流通すると共に、この加熱された潤滑油は、潤滑油タンク10の内部を循環する。そして、この加熱された潤滑油により潤滑油全体を所定の温度約、60°C程度まで加熱させることができる。なお、本実施例3において、棒状ヒータ60のヒータ本体部61を断面が長円形となる形状としているが、長円形ではなく長方形としてもよい。この場合も、長円形の棒状ヒータ60と同様の作用効果を奏することができる。以上説明したように、実施例3において、棒状ヒータ60のヒータ本体部61は、長尺状に形成されると共に、断面が長円形となる形状として構成されているので、ヒータ側面62の上流側から下流側へと流れる潤滑油の速度を、加熱された潤滑油がヒータ表面ヒータ上面に滞らない一定の速度とすることができる。これにより、棒状ヒータ60のヒータ表面に高温の潤滑油が滞留することで発生する淀み領域を低減させることができる。この結果、棒状ヒータ60のヒータ表面に潤滑油による焼き付きが発生することを低減させることができる。[棒状ヒータの形状]次に、実施例4に係る棒状ヒータの詳細について説明する。図8は、潤滑油タンクに設けられた、実施例4に係る棒状ヒータの形状を示す断面図である。また、図9は、棒状ヒータで加熱された潤滑油の流れを示す説明図である。本実施例4において、前述した実施例1~実施例3と同一の構成については、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。図8に示すように、本実施例4において、棒状ヒータ70のヒータ本体部71は、長尺状図1に形成されている。また、棒状ヒータ70の上部図8の上側が縦長形状の直方体部72と、下部図8の下側が円形の断面となる円柱体部73とを上下に組み合わせた形状として構成されている。棒状ヒータ70の上部に設けた直方体部72は、円柱体部73の上面の中央部に立設されると共に、縦長形状の直方体部72として形成されている。図9に示すように、棒状ヒータ70が加熱された場合、潤滑油は、ヒータ本体部71の下部側に位置する円柱体部73のヒータ側面74に沿って流れると共に、上部側に位置する直方体部72のヒータ側面75に沿って下流側図9の上側に流れる。この場合、棒状ヒータ70の直方体部72は、円柱体部73の中央部に立設されているため、潤滑油は、円柱体部73のヒータ側面74から直方体部72のヒータ側面75に沿って、この加熱された潤滑油がヒータ上面に滞らない一定の速度で下流側に流れることができる。潤滑油は、棒状ヒータ70の円柱体部73のヒータ側面74、直方体部72のヒータ側面75を上流側図9の下側から下流側図9の上側へと流通すると共に、この加熱された潤滑油は、潤滑油タンク10の内部を循環する。そして、この加熱された潤滑油により潤滑油全体を所定の温度約、60°C程度まで加熱させることができる。そして、このように、棒状ヒータ70を形成する円柱体部73のヒータ側面74から直方体部72のヒータ側面75を潤滑油が一定の速度で流れることから、潤滑油の一部がヒータ表面ヒータ本体部71の上面に滞留することが抑制され、高温の潤滑油が滞留する淀み領域は低減することとなる。これにより、棒状ヒータ70のヒータ表面に高温の潤滑油が滞留することで発生する淀み領域を小さくさせることができる。この結果、棒状ヒータ70のヒータ表面に潤滑油による焼き付きが発生することを低減させることができる。以上説明したように、実施例4において、棒状ヒータ70のヒータ本体部71は、長尺状に形成されると共に、上部が長方形の断面となる直方体部72と、下部が円形の断面となる円柱体部73とを組み合わせた形状に形成されている。このため、棒状ヒータ70で加熱された潤滑油は、円柱体部73のヒータ側面74から直方体部72のヒータ側面75に沿って一定の速度で流れることができる。これにより、棒状ヒータ70のヒータ表面に高温の潤滑油が滞留することで発生する淀み領域を小さくさせることができる。この結果、棒状ヒータ70のヒータ表面に潤滑油による焼き付きが発生することを低減させることができる。[棒状ヒータの形状]次に、実施例5に係る棒状ヒータの詳細について説明する。図10は、実施例5に係る潤滑油タンクに設けられた棒状ヒータの形状を示す断面図である。また、図11は、棒状ヒータで加熱された潤滑油の流れを示す説明図である。なお、本実施例5において、前述した実施例1~実施例4と同一の構成については、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。図10に示すように、本実施例5において、棒状ヒータ80のヒータ本体部81は、長尺状図1に形成されている。また、棒状ヒータ80の上部図10の上側が縦長の三角形の断面となる三角柱部83と、下部図10の下側が円形の断面となる円柱体部82とを上下に組み合わせた形状として構成されている。棒状ヒータ80の上部に設けた三角柱部83は、潤滑油の流れ方向に向かうにしたがって先端部棒状ヒータ80の上部の角度が鋭角となる三角形状として形成されている。図11に示すように、棒状ヒータ80が加熱された場合、潤滑油は、ヒータ本体部81の下部側に位置する円柱体部82のヒータ側面84に沿って流れると共に、上部側に位置する三角柱部83のヒータ側面85に沿って上方図11の上側に流れる。この場合、棒状ヒータ80の上部に配設した三角柱部83は、潤滑油の流れ方向に向って、この三角柱部83の先端部の角度が徐々に鋭角となる三角形状となっているため、潤滑油は、円柱体部82のヒータ側面84から三角柱部83のヒータ側面85に沿って、この加熱された潤滑油がヒータ上面に滞らない一定の速度で流れることができる。そして、このように、棒状ヒータ80を形成する円柱体部82のヒータ側面84から三角柱部83のヒータ側面85を潤滑油が一定の速度で流れることから、潤滑油の一部がヒータ表面ヒータ本体部81の上面に滞留することはなく、高温の潤滑油が滞留する淀み領域を低減させることができる。潤滑油は、棒状ヒータ80の円柱体部82のヒータ側面84、三角柱部83のヒータ側面85を上流側図11の下側から下流側図11の上側へと流通すると共に、この加熱された潤滑油は、潤滑油タンク10の内部を循環する。そして、この加熱された潤滑油により潤滑油全体を所定の温度約、60°C程度まで加熱させることができる。以上説明したように、実施例5において、棒状ヒータ80のヒータ本体部81は、長尺状に形成されると共に、上部が縦長の三角形の断面となる三角柱部83と、下部が円形の断面となる円柱体部82とを組み合わせた形状として構成されているので、棒状ヒータ80により加熱された潤滑油は、一定の速度で、三角柱部83のヒータ側面85に沿って、棒状ヒータ80の配設位置の上流側から下流側に流れることができる。これにより、棒状ヒータ80のヒータ表面に高温の潤滑油が滞留することで発生する淀み領域を低減させることができる。この結果、棒状ヒータ80のヒータ表面に潤滑油による焼き付きが発生することを低減させることができる。[棒状ヒータの形状]次に、実施例6に係る棒状ヒータの詳細について説明する。図12は、潤滑油タンクに設けられた、実施例6に係る棒状ヒータの形状を示す断面図である。また、図13は、棒状ヒータで加熱された潤滑油の流れを示す説明図である。なお、本実施例6において、前述した実施例1~実施例5と同一の構成については、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。図12に示すように、本実施例6において、棒状ヒータ90のヒータ本体部91は、長尺状図1に形成されている。また、棒状ヒータ90の上部図12の上側が縦長の三角形の断面となる三角柱部92と、下部図12の下側が小三角形の断面となる小三角柱部93とを組み合わせた形状として構成されている。棒状ヒータ90の上部に設けた三角柱部92は、加熱された潤滑油の流れ方向に向かうにしたがって、この三角柱部92の先端部の角度が徐々に鋭角となる三角形状として構成されている。図13に示すように、棒状ヒータ90が加熱された場合、潤滑油は、小三角柱部93から、この小三角柱部93の上部に位置する三角柱部92のヒータ側面94に沿って上方に流れる。この場合、棒状ヒータ90の上部に設けた三角柱部92は、潤滑油の流れ方向に向かうにしたがって鋭角となる三角形となっているため、潤滑油は、小三角柱部93から三角柱部92のヒータ側面94に沿って、この加熱された潤滑油がヒータ上面に滞らない一定の速度で流れることができる。そして、このように、棒状ヒータ90を形成する小三角柱部93から三角柱部92のヒータ側面94を潤滑油が一定の速度で流れることから、潤滑油の一部がヒータ表面ヒータ本体部91の上面に滞留することはなく、高温の潤滑油が滞留する淀み領域は低減することとなる。潤滑油は、棒状ヒータ90の小三角柱部93、三角柱部92のヒータ側面94を上流側図13の下側から下流側図13の上側へと流通すると共に、この加熱された潤滑油は、潤滑油タンク10の内部を循環する。そして、この加熱された潤滑油により潤滑油全体を所定の温度約、60°C程度まで加熱させることができる。ここで、本実施例6では、上部が縦長の三角柱部92と、下部が高さの低い三角柱部9とを組み合わせた形状としているが、三角柱部92の下部に断面が半円形となる半円形柱を組み合わせる形状としてもよい。以上説明したように、実施例6において、棒状ヒータ90のヒータ本体部91は、上部が縦長の三角形となる三角柱部92と、下部が三角形となる三角柱部93とを組み合わせた形状として構成されているので、棒状ヒータ90により加熱された潤滑油は、一定の速度で、三角柱部92のヒータ側面94に沿って、棒状ヒータ90の配設位置の上流側から下流側に流れることができる。これにより、棒状ヒータ90のヒータ表面に高温の潤滑油が滞留することで発生する淀み領域を小さくさせることができる。この結果、棒状ヒータ90のヒータ表面に潤滑油による焼き付きが発生することを低減させることができる。[棒状ヒータ100の形状]次に、実施例7に係る棒状ヒータについて説明する。図14は、実施例7に係る潤滑油タンクに設けられた棒状ヒータの形状を示す断面図である。また、図15は、棒状ヒータで加熱された潤滑油の流れを示す説明図である。なお、本実施例7において、前述した実施例1~実施例6と同一の構成については、同一の符号を付けて詳細な説明は省略する。図14に示すように、本実施例7において、棒状ヒータ100のヒータ本体部110は、全体が長尺状図1に形成されている。また、棒状ヒータ100の上部図14の上側が縦長状の三角形の断面となる三角柱部111と、中間部が長方形の断面となる直方体部112と、下部図14の下側に小三角柱部113とを組み合わせた形状として構成されている。棒状ヒータ100の上部に設けた三角柱部111は、加熱された潤滑油の流れ方向に向かうにしたがって、この三角柱部111の先端部の角度が徐々に鋭角となる三角形状として構成されている。図15に示すように、棒状ヒータ100が加熱された場合、潤滑油は、ヒータ本体部110を形成する小三角柱部113から直方体部112のヒータ側面114と小三角柱部113のヒータ側面115に沿って上方に流れる。この場合、棒状ヒータ100の小三角柱部113は、潤滑油の流れ方向に向かうにしたがって徐々に鋭角となる三角形状となっているため、潤滑油は、三角柱部113のヒータ側面115に沿って、この加熱された潤滑油がヒータ上面に滞らない一定の速度で流れることができる。このように、棒状ヒータ100を形成する直方体部112のヒータ側面114と小三角柱部113のヒータ側面115を潤滑油が一定の速度で流れることから、潤滑油の一部がヒータ表面三角柱部111の上面に滞留することはなく、加熱された潤滑油が滞留する淀み領域は低減することとなる。潤滑油は、棒状ヒータ100の直方体部112のヒータ側面114、三角柱部111のヒータ側面115を上流側図15の下側から下流側図15の上側へと流通すると共に、この加熱された潤滑油は、潤滑油タンク10の内部を循環する。そして、この加熱された潤滑油により潤滑油全体を所定の温度約、60°C程度まで加熱させることができる。ここで、本実施例7において、棒状ヒータ100は、直方体部112の底部に小三角柱部113を組み合わせた形状となっているが、断面が半円形となる半円形柱を組み合わせる形状としてもよい。以上説明したように、実施例7において、棒状ヒータ100は、全体が長尺状に形成されると共に、縦長状の三角形の断面となる三角柱部111と、中間部が長方形の断面となる直方体部112と、三角形の断面となる小三角柱部113とを組み合わせた形状として構成されているので、潤滑油は、小三角柱部113から直方体部112のヒータ側面114及び三角柱部111のヒータ側面115に沿って、一定の速度で流れることができる。これにより、棒状ヒータ100のヒータ表面に高温の潤滑油が滞留することで発生する淀み領域を低減させることができる。また、以上説明した実施例3~実施例7において、棒状ヒータには、実施例1で配設した整流板を設ける構成としていないが、実施例1、2と同様に、棒状ヒータのヒータ側面の周囲に整流板50整流板52を設ける構成としてもよい。このように、整流板を設けた場合には、整流板により棒状ヒータのヒータ側面と、整流板との隙間を流れる潤滑油の流路が狭くなることから、縮流作用により潤滑油の流通速度を速くすることができ、ヒータ表面に高温の潤滑油が滞留する淀み領域をより低減させることができる。1ターボ冷凍機2圧縮機3電動機3a、3b軸受4凝縮器5蒸発器6膨張機7冷媒配管10潤滑油タンク20タンク本体部21側面部22底板部30、40、40a、60、70、80、90、100棒状ヒータ31、41、61、71、81、91、110ヒータ本体部50、52整流板51本体板部54第一整流板55第二整流板