流管の軸方向の対称面と、そして流管の軸方向と直交する対称面を同一の各対称面を有する振動体を持つコリオリ流量計であって、振動体のみに振動発生手段と振動検出手段が設けることを特徴とするコリオリ流量計。振動発生手段と振動検出手段が圧電素子を用いるものであることを特徴とする請求項1に記載のコリオリ流量計。流管が直線状であることを特徴とする請求項1に記載のコリオリ流量計。流管が湾曲状であることを特徴とする請求項1に記載のコリオリ流量計。振動体と流管の振動位相が逆である固有振動モードを励起する固有振動数を振動発生手段に与えることを特徴とする請求項1に記載のコリオリ流量計。しかし、直線型そして湾曲型のコリオリ流量計のどちらも流管に振動発生手段と振動検出手段の両方あるいは駆動発生手段または振動検出手段のどちらかを持つ。流管が理想的な振動をするためには、付加質量を取付けない流管のみだけ構成が望ましい。なぜなら流管に付加質量を取付けると流管のみの振動モードに比較して振動モードが複雑になる。振動モードが複雑になるとコリオリ力の検出感度が小さくなる虞が生じる。また、コリオリ力を検出する温度特性が悪化する虞がある。さらに、振動体による外部に振動を漏らさない構成も難しくなる。本発明は、流管の軸方向の対称面と、そして流管の軸方向と直交する対称面と同一の各対称面を有する振動体を持つコリオリ流量計であって、振動体のみに振動発生手段と振動検出手段が設けるものである。本発明はまた、流管の軸方向の対称面と、そして流管の軸方向と直交する対称面と同一の各対称面を有する振動体を持つコリオリ流量計であって、振動体のみに振動発生手段と振動検出手段を設けるものであり、そして振動発生手段と振動検出手段に圧電素子を用いるものである。本発明はまた、流管の軸方向の対称面と、そして流管の軸方向と直交する対称面と同一の各対称面を有する振動体を持つコリオリ流量計であって、振動体のみに振動発生手段と振動検出手段を設けるものであり、流管を直線状とするものである。本発明はまた、流管の軸方向の対称面と、そして流管の軸方向と直交する対称面と同一の各対称面を有する振動体を持つコリオリ流量計であって、振動体のみに振動発生手段と振動検出手段を設けるものであり、流管を湾曲状とするものである。本発明はまた、流管の軸方向の対称面と、そして流管の軸方向と直交する対称面と同一の各対称面を有する振動体を持つコリオリ流量計であって、振動体のみに振動発生手段と振動検出手段を設けるものであり、振動体と流管の振動位相が逆である固有振動モードを励起する固有振動数を振動発生手段に与えるものである。本発明の直管状のコリオリ流量計は、高精度に流体の質量流量を測定することができる。第1の実施の形態である基本的な構成を図1の斜視図と図1のA-A線での断面を示す図2を用いて説明する。流管2が湾曲しているコリオリ流量計1の構成は、流管2の中心軸を通る対称面と流管2の中心軸と直交する対称面を持つ。ステンレス製の流管2の流路は垂直部と水平部がある。振動体3は、中心軸7aと中心軸7bの交点を通る中心軸を持つ。振動体3は、流管2の高さより大きくするために振動体3aと振動体3bを接合して作成した。振動体3を、流管2の高さより大きくしたのは、振動3体と流管2の重心高さを一致させるためである。以上の説明では、流管2の断面が矩形状のものを用いたが環状でもよい。流管2と振動体3は、ステンレス製の支持体6に溶接により接合される。支持体6には流体を通すための流入口8、流入路9、流出路10そして流出口11が設けられている。次にコリオリ流量計1の駆動振動モードと検出振動モードについて図3と図4を用いて説明する。駆動モードを図中の振動体3に記入した実線の矢印で示すが、圧電素子4aに振動体3の基本曲げ振動を励起する固有振動数の電圧を印加する。流管2も前記圧電素子4aに印加した電圧の振動数で振動する。流管2に記入した実線の矢印で示すが、振動体3とは逆位相である。振動体3と流管2が互いに逆位相で振動することにより、振動体3と流管2の一体の構成としては、振動による重心の移動がないので外部への振動漏れはほとんど無くなる。流体が流管2の流入口8から流出口12に流れ、流管2が実線の矢印で示す方向に振動するとき、コリオリ力により流管2は点線で示す方向に振動する。もちろん次の半周期では振動体3及び流管2の振動方向は逆になる。コリオリ力により流管2が点線で示す方向に振動すると、振動体3は図中の点線で示す方向に振動する。この振動体3の振動を測定することにより流管2を流れる流体の流量を測定できる。振動体3を駆動するための圧電素子4aの構成を図5の斜視図、振動体3の振動によりコリオリ力を検出する圧電素子4bの構成を図6の斜視図を用いて説明する。図5、図6の矢印は圧電素子4a、4bの分極方向を示す。振動体3に圧電素子4aの電極5a面を、エポキシ樹脂を用いて接着する。そして電極5aと電極5bの間にリード線15を通じて所望の振動数の電圧を印加する。振動体3に圧電素子4bの電極5a面を、エポキシ樹脂を用いて接着する。そして電極5aと電極5bの間に励起された電圧V1を、リード線15を通じて測定する。電極5aと電極5cの間に励起された電圧V2を、リード線15を通じて測定する。そして電圧V1と電圧V2の差をとることにより、駆動モードの駆動振動は、同じ位相であるので相殺され、コリオリ信号は逆位相の信号であるので、コリオリ信号だけを測定することになる。ここで、コリオリ流量計1の測定方法について説明する。振動体3に基本の曲げ振動を励起するために圧電素子4aの電極5a、5b間にリード線15を通じて基本曲げ振動の固有振動数の電圧を印加する。流体が図3の実線で示す基本曲げ振動モードで振動する流管2中を流れることにより、流体にコリオリ力が発生し、流管2は、点線で示すように流入側と流出側では逆方向に振動する。本発明の振動モードは駆動モードも検出モードも、振動体3と流管2が一体となって振動するものであり、振動体3と流管2の振動位相が逆であるものである。したがって、コリオリ力による振動体3の振動モードは点線で示すように振動体3にねじり振動を励起する。このねじり振動は、圧電素子4bの出力電圧V1と出力電圧V2の差を測定することにより測定できる。そして出力電圧V1と出力電圧V2の差が流量となる。以上に説明したように、流管2には何の質量も付加されていないため、流管2と流体だけに、基本曲げ振動が励起される。そしてこの基本曲げ振動による角速度により流管2中を流れる流体にコリオリ力が生じる。したがって、流管2を基本曲げモードで振動させることにより、不要の振動を含まないSN比の大きいコリオリ力による振動を励起できる。そしてこの不要の振動を含まないSN比の大きいコリオリ力による振動を測定することにより、正確な流量を測定できる。第2の実施の形態である基本的な構成を図7の斜視図を用いて説明する。流管2が直線状のコリオリ流量計1の構成は、チタン合金製の流管2の中心軸7aを含む対称面を持つように2個のチタン合金製の振動体3a、3bを配置する。そして流管2と振動体3a、3bの両端をチタン合金製の結合振動体に溶接により接合する。結合振動体は、流管2、振動体3a、3bが一体の振動体となることを目的としたものである。結合支持体12a、12bは、さらにチタン合金製の支持体6a、6bに接合され、ステンレス製のベース台13に図示しないねじで固定する。以上の構成は、流管2の中心軸7aに対して直交する中心軸7bを含む対称面も持つ。振動体3aに駆動用の圧電素子4a、4bを、振動検出用に圧電素子4e、4fをエポキシ樹脂により接着する。振動体3bに駆動用の圧電素子4c、4dを、振動検出用に圧電素子4g、4hをエポキシ樹脂により接着する。結合支持体12a、12bには、流管2に流体が流れるように貫通孔14a、14bが設けられている。そして支持体6aには流体を通すための流入口8、流入路9、支持体6bには流出路10そして流出口11が設けられている。これを図8の平面図と図9の側面図を用いて示す。コリオリ流量計1の駆動振動モードについて図10を用いて説明する。所望の駆動モードは、図中の点線で示す振動体3a、3bと流管2が互いに逆位相となる基本曲げ振動であり、所望の振動モードを励起する固有振動数の電圧を圧電素子4a、4b、4c、4dに印加する。なお、圧電素子4a、4b、4c、4dはPZTであり、分極方向は板厚方向であり、振動体3a、3bの方向を向いている。そして振動体3a、3b側の圧電素子4a、4b、4c、4d面にはアース電位を与える。次にコリオリ流量計1の検出振動モードについて図11を用いて説明する。所望の検出モードは、図中の破線で示す振動体3a、3bと流管2が互いに逆位相となる2次曲げ振動であり、圧電素子4e、4f、4g、4hの電圧を検出することにより、その振動変位を測定できる。なお、圧電素子4e、4f、4g、4hはPZTであり、分極方向は板厚方向であり、振動体3a、3bの方向を向いている。圧電素子4e、4f、4g、4hの振動体3a、3b側の面にはアース電位を与える。そして、圧電素子4e、4gを一方の検出電圧V1として測定し、圧電素子4f、4hを他方の検出電圧V2として測定する。検出電圧V1と検出電圧V2の差をとることによりコリオリ力による流管2の振動変位を測定する。この振動変位は、流量に比例するので、この振動変位により流量を算出する。以上に説明したように、流管2には何の質量も付加されていないため、流管2と流体だけに、基本曲げ振動が励起される。そしてこの基本曲げ振動による角速度により流管2中を流れる流体にコリオリ力が生じる。したがって、流管2を基本曲げモードで振動させることにより、不要の振動を含まないSN比の大きいコリオリ力による振動を励起できる。このコリオリ力による振動を測定することにより、正確な流量を測定できる。今まで、振動発生手段と振動検出手段として圧電素子を用いた例について説明したが、他の手段でもよく、例えばマグネットとコイルを用いる電磁効果を用いることもできる。第1の実施の形態について振動発生手段と振動検出手段に電磁効果を用いたものを図12の斜視図と図13を使用して説明する。流管2が湾曲しているコリオリ流量計1の構成は、流管2の中心軸を通る対称面と流管2の中心軸と直交する対称面を持つ。ステンレス製の流管2の流路は垂直部と水平部がある。振動体3は、中心軸7aと中心軸7bの交点を通る中心軸を持つ。振動体3は、流管2の高さより大きくするために振動体3aと振動体3bを接合して作成した。振動体3を、流管2の高さより大きくしたのは、振動3体と流管2の重心高さを一致させるためである。以上の説明では、流管2の断面が矩形状のものを用いたが環状でもよい。流管2と振動体3は、ステンレス製の支持体6に溶接により接合される。支持体6には流体を通すための流入口8、流入路9、流出路10そして流出口11が設けられている。振動体3の中心軸を含む対称面に対して相対振動体16a、16bを配置する。それぞれの相対振動体16a、16bには駆動用のコイル17a、17bと検出用のコイル17c、17d、17e、17fを配置する。振動体3にはマグネットを配置するが図は省略した。振動体3を駆動するためのコイル17a、17bに振動体の基本曲げモードを励起する電流を流す。そしてコリオリ流量を測定するためコイル17c、17d、17e、17fの電流を検出する。第2の実施の形態について振動発生手段と振動検出手段に電磁効果を用いたものを図14の平面図と図15の側面図を使用して説明する。流管2が直線状のコリオリ流量計1の構成は、チタン合金製の流管2の中心軸7aを含む対称面を持つように2個のチタン合金製の振動体3a、3bを配置する。そして流管2と振動体3a、3bの両端をチタン合金製の結合振動体に溶接により接合する。結合振動体は、流管2、振動体3a、3bが一体の振動体となることを目的としたものである。結合支持体12a、12bは、さらにチタン合金製の支持体6a、6bに接合され、ステンレス製のベース台13に図示しないねじで固定する。以上の構成は、流管2の中心軸7aに対して直交する中心軸7bを含む対称面も持つ。振動体3a、3bと垂直方向に対向する位置に相対振動体16a、16bを配置する。振動体3aにマグネット18を3個、振動体3bにマグネット18を3個を取り付ける。そして振動体3a、3bと相対する位置にコイル17を配置する。結合支持体12a、12bには、流管2に流体が流れるように貫通孔14a、14bが設けられている。そして支持体6aには流体を通すための流入口8、流入路9、支持体6bには流出路10そして流出口11が設けられている。これを図8の平面図と図9の側面図を用いて示す。所望の振動モードを励起する固有振動数の電流をコイル17に流す。所望の検出モードは、コイル17を流れる電流を検出することにより、その振動変位を測定できる。以上に説明したように、電磁効果を用いても、所望の駆動モードと検出モードを実現できる。