シクロオレフィンコポリマーを主成分とする光学フィルム。光弾性係数が10×10-12/Pa以下である請求項1に記載の光学フィルム。平均厚さが10μm以上500μm以下である請求項1又は請求項2に記載の光学フィルム。リタデーション値Reの絶対値が50nm以下である請求項1、請求項2又は請求項3に記載の光学フィルム。請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の光学フィルムの少なくとも一方の面に透明導電層を備える光学シート。請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の光学フィルムの少なくとも一方の面にハードコート層を備える光学シート。請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の光学フィルムの少なくとも一方の面に光拡散層を備える光学シート。請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の光学フィルムの少なくとも一方の面に複数の凸条プリズム部がストライプ状に形成されたプリズム層を備える光学シート。請求項5から請求項8のいずれか1項に記載の光学シートを有する液晶表示モジュール。本発明はこれらの不都合に鑑みてなされたものであり、外力によって生じる位相差の変化が小さく、光学的均一性に優れ、精細な画像表示が可能な光学フィルム、光学シート及びかかる光学シートを用いた液晶表示モジュールの提供を目的とするものである。上記課題を解決するためになされた発明は、シクロオレフィンコポリマーを主成分とする光学フィルムである。当該光学フィルムは、光弾性係数が小さいシクロオレフィンコポリマーを主成分としている。その結果、当該光学フィルムは、ディスプレイの発熱等による外力によって生じる位相差の変化を抑えることができる。従って、当該光学フィルムは、光学的均一性に優れ、精細な画像表示を行うことができる。当該光学フィルムは、光弾性係数が10×10-12/Pa以下であるとよい。これにより、高温高湿下にさらされた場合の位相差の変化を低減することができ、ひいては画面の視認性の低下を抑制し、さらに精細な画像表示を行うことができる。当該光学フィルムは、平均厚さが10μm以上500μm以下であるとよい。当該光学フィルムの平均厚さが上記範囲未満であると、フィルムの強度、撓み防止性等の特性が低下し、液晶表示装置の大画面化に対応することができなくなるおそれがある。一方、当該光学フィルムの平均厚さが上記範囲を超えると、液晶表示装置の輝度が低下してしまうおそれがあり、また液晶表示装置の薄型化の要求に反することにもなる。当該光学フィルムは、リタデーション値Reの絶対値が50nm以下であるとよい。これにより、透過光線の偏光方向の変換作用を抑制することができ、また画像の歪み等の弊害を抑制することができる。従って、上記光学フィルムの少なくとも一方の面に透明導電層、ハードコート層、光拡散層又はプリズム層を備える光学シートは、光学特性、耐熱安定性等を向上させることができ、ひいては外力によって生じる位相差の変化を抑えることができる。その結果、当該光学シートは、精細な画像表示を行うことができるとともに、液晶表示装置の大画面化、薄型化を促進することができる。また、当該光学シートを有する液晶表示モジュールによれば、当該光学シートが優れた光学特性、耐熱安定性等を有しているため、精細な画像表示を行うことができるとともに、液晶表示装置の大画面化、薄型化を促進することができる。なお、本発明においてリタデーション値Reとは、当該光学フィルム表面の平面上の結晶軸方向のうち直交する進相軸方向及び遅相軸方向をx方向及びy方向、光学フィルムの厚さをd、x方向及びy方向の屈折率をnx及びnynx≠nyとし、Re=ny-nxdで計算される値をいう。以上説明したように、本発明の光学フィルム及び光学シートは、外力によって生じる位相差の変化を抑制し、光学的均一性を向上させることができる。従って、本発明の光学フィルム、光学シート及び液晶表示モジュールによれば、詳細な画像表示を行うことができるとともに、液晶表示装置の大画面化、薄型化を促進することができる。以下、適宜図面を参照しつつ本発明の実施の形態を詳説する。図1の光学フィルム1は、シクロオレフィンコポリマーを主成分として有している。光学フィルム1は、光線を透過させる必要があるため透明、特に無色透明に形成されている。光学フィルム1に用いられるシクロオレフィンコポリマーとは、環状オレフィンとエチレン等のオレフィンとの共重合体である非結晶性の環状オレフィン系樹脂のことをいう。環状オレフィンとしては、多環式の環状オレフィンと単環式の環状オレフィンとが存在している。このような多環式の環状オレフィンとしては、ノルボルネン、メチルノルボルネン、ジメチルノルボルネン、エチルノルボルネン、エチリデンノルボルネン、ブチルノルボルネン、ジシクロペンタジエン、ジヒドロジシクロペンタジエン、メチルジシクロペンタジエン、ジメチルジシクロペンタジエン、テトラシクロドデセン、メチルテトラシクロドデセン、ジメチルシクロテトラドデセン、トリシクロペンタジエン、テトラシクロペンタジエン等を挙げることができる。また、単環式の環状オレフィンとしては、シクロブテン、シクロペンテン、シクロオクテン、シクロオクタジエン、シクロオクタトリエン、シクロドデカトリエン等を挙げることができる。光学フィルム1は、透明性及び所望の強度を損なわない限りは他の任意成分を含んでよいが、上記シクロオレフィンコポリマーを好ましくは90質量以上含み、さらに好ましくは98質量以上含む。ここでの任意成分の例としては、紫外線吸収剤、安定剤、滑剤、加工助剤、可塑剤、耐衝撃助剤、位相差低減剤、艶消し剤、抗菌剤、防かび等が挙げられる。光学フィルム1の厚み平均厚さは、特には限定されないが、例えば10μm以上500μm以下が好ましく、50μm以上450μm以下がより好ましく、80μm以上400μm以下がさらに好ましく、90μm以上300μm以下がさらに好ましく、100μm以上200μm以下が特に好ましい。光学フィルム1の厚みが上記範囲未満であると、光学フィルム1の強度、撓み防止性等の特性が低下し、液晶表示装置の大画面化に対応することができなくなるおそれがある。一方、光学フィルム1の平均厚さが上記範囲を超えると、液晶表示装置の輝度が低下してしまうおそれがあり、また液晶表示装置の薄型化の要求に反することにもなる。光学フィルム1の光弾性係数は、特に限定されないが、例えば10×10-12/Pa以下、好ましくは9×10-12/Pa以下、特に好ましくは8×10-12/Pa以下とされる。光学フィルム1の光弾性係数が上記範囲を超えると、高温高湿下にさらされた場合の位相差の変化が大きくなり、視認性が低下するおそれがある。一方、光学フィルム1の光弾性係数が上記範囲以内であると、高温高湿下にさらされた場合の位相差の変化を低減することができ、ひいては画面の視認性の低下を抑制し、精細な画像表示を行うことができる。光学フィルム1のリタデーション値Reの絶対値は、特に限定されないが例えば、50nm以下、好ましくは15nm以下、特に好ましくは5nm以下とされる。光学フィルム1は、このようにリタデーション値Reを小さくすることで、例えば光学フィルム1が光拡散シートに用いられた場合には、この光拡散シートによる透過光線の偏光方向の変換作用を抑制し、偏光板等の透過軸方向への偏光の最適化及び制御性に対して当該光拡散シートが及ぼす影響を抑制することができる。また、光学フィルム1が偏光板の表面に配設された場合には、画像の歪み等の弊害を抑制することができる。光学フィルム1としては、通常、算術平均表面粗さRaが0.02以上0.06以下のものを用いることができる。また光学フィルム1には、必要に応じてマット処理を行うことができる。このようなマット処理を施した光学フィルム1の算術平均表面粗さRaは、好ましくは0.07以上2以下、さらに好ましくは0.1以上1以下とすることができる。光学フィルム1の表面粗さをこのような範囲に制御することによって、フィルム原反製造後の処理における傷付きが防止され、取扱い性が向上する。また、一般的に、製造されたフィルム原反の巻取りを行う際には、フィルムの幅方向の両端をエンボス加工ナーリング処理してブロッキングを防止する必要がある。フィルムにナーリング処理を行った場合、フィルムの両端の処理箇所は使用できなくなるため、その部分は裁断廃棄しなければならない。また、フィルムの巻取り作業においては、傷付きを防止するために保護膜によってマスキングを行う場合もある。しかし、光学フィルム1の算術平均表面粗さを上記のような所定の範囲とすることによって、ナーリング処理を行わずにブロッキングを防止することができるので、製造工程が簡略化され、フィルム幅方向の両端部分も使用可能になるとともに、フィルムの故障を生じることなく、長尺にわたる巻取りを行うことができる。また、光学フィルム1が適度な表面粗さを有することによって、巻取り時の傷付きが効果的に抑制され、上記のようなマスキングも不要となる。光学フィルム1製造方法は、特に限定されないが、例えば、合成樹脂のフレーク原料及び可塑剤等の添加剤を従来公知の混合方法にて混合し、予め熱可塑性樹脂組成物としてから、光学フィルムを製造することができる。この熱可塑性樹脂組成物は、例えば、オムニミキサー等の混合機でプレブレンドした後、得られた混合物を押出混練することによって得られる。この場合、押出混練に用いる混練機は、特に限定されるものではなく、例えば、単軸押出機、二軸押出機等の押出機や加圧ニーダー等の従来公知の混練機を用いることができる。光学フィルム1の成形の方法としては、例えば、溶液キャスト法溶液流延法、溶融押出法、カレンダー法、圧縮成形法など公知の方法が挙げられる。これらの中でも、溶液キャスト法溶液流延法、溶融押出法が好ましい。この際、予め押出し混練した熱可塑性樹脂組成物を用いてもよいし、合成樹脂と、可塑剤等の他の添加剤を、別々に溶媒に溶解して均一な混合液とした後、溶液キャスト法溶液流延法や溶融押出法のフィルム成形工程に供してもよい。溶液キャスト法溶液流延法に用いられる溶媒としては、例えば、クロロホルム、ジクロロメタンなどの塩素系溶媒;トルエン、キシレン、ベンゼン、及びこれらの混合溶媒などの芳香族系溶媒;メタノール、エタノール、イソプロパノール、n-ブタノール、2-ブタノールなどのアルコール系溶媒;メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、ブチルセロソルブ、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、ジオキサン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、アセトン、メチルエチルケトンMEK、酢酸エチル、ジエチルエーテル;などが挙げられる。これら溶媒は1種のみ用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。溶液キャスト法溶液流延法を行うための装置としては、例えば、ドラム式キャスティングマシン、バンド式キャスティングマシン、スピンコーターなどが挙げられる。溶融押出法としては、Tダイ法、インフレーション法などが挙げられる。溶融押出の際のフィルムの成形温度は、好ましくは150°C以上350°C以下、より好ましくは200°C以上300°C以下である。Tダイ法でフィルム成形する場合は、公知の単軸押出機や2軸押出機の先端部にTダイを取り付け、フィルム状に押出したフィルムを巻取り、ロール状のフィルムを得ることができる。この際、巻取ロールの温度を適宜調整して、押出方向に延伸を加えることによって、一軸延伸工程とすることも可能である。また、押出方向と垂直な方向にフィルムを延伸する工程を加えることによって、逐次二軸延伸、同時二軸延伸などの工程を加えることも可能である。光学フィルム1は、未延伸フィルムであってもよいし、延伸フィルムであってもよい。延伸する場合は、一軸延伸フィルムでもよいし、2軸延伸フィルムでもよい。2軸延伸フィルムとする場合は、同時2軸延伸したものでもよく、逐次2軸延伸したものでもよい。2軸延伸した場合は、機械強度が向上しフィルム性能が向上する。延伸工程を行う場合の延伸温度としては、フィルム原料の熱可塑樹脂組成物のガラス転移温度近辺で行うことが好ましく、具体的にはガラス転移温度-30°C~ガラス転移温度100°Cで行うことが好ましく、より好ましくはガラス転移温度-20°C~ガラス転移温度80°Cである。延伸温度がガラス転移温度-30°Cよりも低いと、十分な延伸倍率が得られないために好ましくない。延伸温度がガラス転移温度100°Cよりも高いと、樹脂の流動フローが起こり安定な延伸が行えなくなるために好ましくない。面積比で定義される延伸倍率は、好ましくは1.1倍以上25倍以下の範囲、より好ましくは1.3倍以上10倍以下の範囲とすることができる。延伸倍率が1.1倍よりも小さいと、延伸に伴う靭性の向上につながらないために好ましくない。延伸倍率が25倍よりも大きいと、延伸倍率を上げるだけの効果が認められない。延伸速度一方向としては、好ましくは10~20000/分の範囲、より好ましくは100~10000/分の範囲である。10/分よりも遅いと、十分な延伸倍率を得るために時間がかかり、製造コストが高くなるために好ましくない。20000/分よりも早いと、延伸フィルムの破断等が起こるおそれがあるために好ましくない。さらに、光学フィルム1の光学等方性や力学特性を安定化させるため、延伸処理後に熱処理アニーリングなどを行うこともできる。可塑剤としては、特に限定されないが、光学フィルム1にヘイズを発生させたり、又は光学フィルム1からブリードアウトあるいは揮発しないように、合成樹脂と水素結合等によって相互作用可能である官能基を有していることが好ましい。このような可塑剤の例としては、特に限定されないが、リン酸エステル系可塑剤、フタル酸エステル系可塑剤、トリメリット酸エステル系可塑剤、ピロメリット酸系可塑剤、多価アルコール系可塑剤、グリコレート系可塑剤、クエン酸エステル系可塑剤、脂肪酸エステル系可塑剤、カルボン酸エステル系可塑剤、ポリエステル系可塑剤などが挙げられる。当該光学フィルム1は、光弾性係数が小さいシクロオレフィンコポリマーを主成分としている。その結果、当該光学フィルム1は、ディスプレイの発熱等による外力によって生じる位相差の変化を抑えることができる。従って、当該光学フィルム1は、光学的均一性に優れ、精細な画像表示を行うことができる。図2の光学フィルム11は、光学フィルム1からなる基材層12と、透明導電層13とを有している。光学フィルム11は、基材層12の一方の面に透明導電層13が積層されている。透明導電層13は、アモルファス層として構成されてもよく、結晶質層として構成されてもよい。また、透明導電層13は、アモルファス及び結晶質が混ざった層として構成されてもよい。透明導電層13の厚み平均厚さは、特に限定されないが、例えば、10nm以上100nm以下とされている。光学シート11の製造方法としては、例えば、スパッタリング用ガス及び酸素ガスを含む混合ガス中で、In2O3およびSnO2を含むターゲットを用いたスパッタリング法を挙げることができる。かかるスパッタリング法としては、直流電源を用いた標準的なマグネトロンスパッタリング法の他、RFRadioFrequencyスパッタリング法、デュアルマグネトロンスパッタリング法等、種々のスパッタリング法を採用することができる。なお、透明導電層13の製造に関しては、必要に応じて、前処理として、アルゴンガスや窒素ガス等の不活性ガス雰囲気下におけるプラズマ処理等の表面改質処理を行ってもよい。また、基材層12の一方の面にアンダーコート層を積層し、このアンダーコート層を介して透明導電層13を形成してもよい。当該光学シート11は、基材層12としてシクロオレフィンコポリマーを用いているので光学特性、耐熱安定性等を向上させることができる。当該光学シート11は、外力によって生じる位相差の変化を抑えることができ、表示ムラの発生を抑えることができる。従って、当該光学シート11は、精細な画像表示を行うことができ、液晶表示装置の大画面化、薄型化を促進することができる。図3の光学シート21は、光学フィルム1からなる基材層12と、ハードコート層22とを有している。光学シート21は、基材層12の一方の面にハードコート層22が積層されている。ハードコート層22を形成する樹脂としては特に限定されないが、例えば、活性エネルギー線硬化樹脂を挙げることができる。かかる活性エネルギー線硬化樹脂の例としては、ウレタンアクリレート系樹脂、ポリエステルアクリレート系樹脂、エポキシアクリレート系樹脂、ポリオールアクリレート系樹脂、エポキシ樹脂等を挙げることができる。ハードコート層22の厚み平均厚さは、特に限定されないが、例えば、3μm以上50μm以下とすることができる。光学シート21は、基材層12の一方の面に活性エネルギー線硬化樹脂を塗布し、乾燥させることにより製造することができる。活性エネルギー線硬化樹脂の塗布方法としては、基材層12の一方の面に活性エネルギー線硬化樹脂を均一に塗布することができる方法であれば特に限定されず、例えば、スピンコート法、スプレー法、スライドコート法、ディップ法、バーコート法、ロールコーター法、スクリーン印刷法等、種々の方法を挙げることができる。当該光学シート21は、基材層12としてシクロオレフィンコポリマーを用いているので光学特性、耐熱安定性等を向上させることができる。当該光学シート21は、耐熱安定性等を向上させることができ、外力によって生じる位相差の変化を抑えることができる。また、当該光学シート21は、ハードコート層22を有することにより、耐擦傷性を向上させることができ、取扱容易性を高めることができる。図4の光学シート31は、光学フィルム1からなる基材層12と、光拡散層32とを有している。光学シート31は、基材層12の一方の面に光拡散層32が積層されて形成されている。光拡散層32は、表面に微小かつランダムな凹凸形状を有している。光拡散層32は、表面の微細凹凸形状により、透過光線を拡散させる機能が奏される。光拡散層32が有する凹凸形状は、バインダー中に分散される光拡散剤によって形成することができる。光拡散層32に用いられる光拡散剤は、光線を拡散させる性質を有する粒子であり、無機フィラーと有機フィラーに大別される。無機フィラーとしては、具体的には、シリカ、水酸化アルミニウム、酸化アルミニウム、酸化亜鉛、硫化バリウム、マグネシウムシリケート、又はこれらの混合物を用いることができる。また、有機フィラーの具体的な材料としては、アクリル樹脂、アクリロニトリル樹脂、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリスチレン、ポリアクリロニトリル、ポリアミド等を用いることができる。中でも、透明性が高いアクリル樹脂が好ましく、ポリメチルメタクリレートPMMAが特に好ましい。光拡散剤23の形状としては、特に限定されるものではなく、例えば球状、紡錘形状、針状、棒状、立方状、板状、鱗片状、繊維状などが挙げられ、中でも光拡散性に優れる球状のビーズが好ましい。光拡散剤の平均粒子径の下限としては、1μm、特に2μm、さらに5μmが好ましい。一方、光拡散剤の平均粒子径の上限としては、50μm、特に20μm、さらに15μmが好ましい。光拡散剤の平均粒子径が上記範囲未満であると、光拡散剤によって形成される光拡散層32表面の凹凸が小さくなり、光学シート31として必要な光拡散性を満たさないおそれがある。逆に、光拡散剤の平均粒子径が上記範囲を越えると、光学シート31の厚さが増大し、かつ、均一な拡散が困難になる。光拡散剤の配合量バインダーの形成材料であるポリマー組成物中の基材ポリマー100部に対する固形分換算の配合量の下限としては10部、特に20部、さらに50部が好ましく、この配合量の上限としては500部、特に300部、さらに200部が好ましい。これは、光拡散剤の配合量が上記範囲未満であると、光拡散性が不十分となってしまい、一方、光拡散剤の配合量が上記範囲を越えると光拡散剤を固定する効果が低下することからである。なお、プリズムシートの表面側に配設される所謂上用光拡散シートの場合、高い光拡散性を必要とされないため、光拡散剤の配合量としては10部以上40部以下、特に10部以上30部以下が好ましい。バインダーは、基材ポリマーを含むポリマー組成物を架橋硬化させることにより形成される。このバインダーにより基材層12表面に光拡散剤が略等密度に配置固定される。なお、バインダーを形成するためのポリマー組成物は、基材ポリマーの他に例えば微小無機充填剤、硬化剤、帯電防止剤、可塑剤、分散剤、各種レベリング剤、紫外線吸収剤、抗酸化剤、粘性改質剤、潤滑剤、光安定化剤等が適宜配合されてもよい。上記基材ポリマーとしては、特に限定されるものではなく、例えばアクリル系樹脂、ポリウレタン、ポリエステル、フッ素系樹脂、シリコーン系樹脂、ポリアミドイミド、エポキシ樹脂、紫外線硬化型樹脂等が挙げられ、これらのポリマーを1種又は2種以上混合して使用することができる。特に、上記基材ポリマーとしては、加工性が高く、塗工等の手段で容易に光学機能層22を形成することができるポリオールが好ましい。また、バインダー24に用いられる基材ポリマー自体は、光線の透過性を高める観点から透明が好ましく、無色透明が特に好ましい。上記ポリオールとしては、ポリエステルポリオール、又は水酸基含有不飽和単量体を含む単量体成分を重合して得られ、かつ、メタアクリル単位等を有するアクリルポリオールが好ましい。かかるポリエステルポリオール又はアクリルポリオールを基材ポリマーとするバインダーは、耐候性が高く、光拡散層32の黄変等を抑制することができる。なお、このポリエステルポリオールとアクリルポリオールのいずれか一方を使用してもよく、両方を使用してもよい。なお、上記ポリエステルポリオール及びアクリルポリオール中の水酸基の個数は、1分子当たり2個以上であれば特に限定されないが、固形分中の水酸基価が10以下であると架橋点数が減少し、耐溶剤性、耐水性、耐熱性、表面硬度等の被膜物性が低下する傾向がある。上記基材ポリマーとしてはシクロアルキル基を有するポリオールも好ましい。このように、バインダーを構成する基材ポリマーとしてのポリオール中にシクロアルキル基を導入することで、バインダーの撥水性、耐水性等の疎水性が高くなり、高温高湿条件下での光学シート31の耐撓み性、寸法安定性等が改善される。また、光拡散層23の耐候性、硬度、肉持感、耐溶剤性等の塗膜基本性能が向上する。さらに、表面に有機ポリマーが固定された微小無機充填剤との親和性及び微小無機充填剤の均一分散性がさらに良好になる。上記シクロアルキル基としては特に限定されず、例えば、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロノニル基、シクロデシル基、シクロウンデシル基、シクロドデシル基、シクロトリデシル基、シクロテトラデシル基、シクロペンタデシル基、シクロヘキサデシル基、シクロヘプタデシル基、シクロオクタデシル基等が挙げられる。上記シクロアルキル基を有するポリオールは、シクロアルキル基を有する重合性不飽和単量体を共重合することで得られる。このシクロアルキル基を有する重合性不飽和単量体とは、シクロアルキル基を分子内に少なくとも1つ有する重合性不飽和単量体である。この重合性不飽和単量体としては特に限定されず、例えば、シクロヘキシルメタアクリレート、メチルシクロヘキシルメタアクリレート、tert-ブチルシクロヘキシルメタアクリレート、シクロドデシルメタアクリレート等が挙げられる。また、ポリマー組成物中には硬化剤としてイソシアネートを含有するとよい。このようにポリマー組成物中にイソシアネート硬化剤を含有することで、より一層強固な架橋構造となり、光拡散層32の被膜物性がさらに向上する。このイソシアネートとしては上記多官能イソシアネート化合物と同様の物質が用いられる。中でも、被膜の黄変色を防止する脂肪族系イソシアネートが好ましい。特に、基材ポリマーとしてポリオールを用いる場合、ポリマー組成物中に配合する硬化剤としてヘキサメチレンジイソシアネート、イソフロンジイソシアネート及びキシレンジイソシアネートのいずれか1種もしくは2種以上混合して用いるとよい。これらの硬化剤を用いると、ポリマー組成物の硬化反応速度が大きくなるため、帯電防止剤として微小無機充填剤の分散安定性に寄与するカチオン系のものを使用しても、カチオン系帯電防止剤による硬化反応速度の低下を十分補うことができる。また、かかるポリマー組成物の硬化反応速度の向上はバインダー中への微小無機充填剤の均一分散性に寄与する。その結果、光学シート31は熱、紫外線等による撓みや黄変を格段に抑制することができる。また、上記ポリマー組成物中に紫外線吸収剤を含有するとよい。このように紫外線吸収剤を含有するポリマー組成物からバインダーを形成することで、当該光学シート31に紫外線カット機能が付与され、バックライトユニットのランプから発せられる微量の紫外線をカットし、紫外線による液晶層の破壊を防止することができる。かかる紫外線吸収剤としては、紫外線を吸収し、効率よく熱エネルギーに変換できるもので、かつ、光に対して安定な化合物であれば特に限定されるものではなく公知のものを使用することができる。中でも、紫外線吸収機能が高く、上記基材ポリマーとの相溶性が良好で、基材ポリマー中に安定して存在するサリチル酸系紫外線吸収剤、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤及びシアノアクリレート系紫外線吸収剤が好ましく、これらの群より選択される1種又は2種以上のものを用いるとよい。また、紫外線吸収剤としては、分子鎖に紫外線吸収基を有するポリマー例えば、株日本触媒のユーダブルUVシリーズなども好適に使用される。この分子鎖に紫外線吸収基を有するポリマーを用いることで、バインダーの主ポリマーとの相溶性が高く、紫外線吸収剤のブリードアウト等による紫外線吸収機能の劣化を防止することができる。なお、分子鎖に紫外線吸収基を有するポリマーをバインダーの基材ポリマーとすることも可能である。また、この紫外線吸収基が結合されたポリマーをバインダー24の基材ポリマーとし、さらにこの基材ポリマー中に紫外線吸収剤を含有することも可能であり、紫外線吸収機能をより向上させることができる。バインダーの基材ポリマーに対する上記紫外線吸収剤の含有量の下限としては0.1質量、特に1質量、さらに3質量が好ましく、紫外線吸収剤の上記含有量の上限としては10質量、特に8質量、さらに5質量が好ましい。これは、基材ポリマーに対して紫外線吸収剤の質量比が上記下限より小さいと、光学シート31の紫外線吸収機能を効果的に奏することができないためであり、逆に、紫外線吸収剤の質量比が上記上限を超えると、基材ポリマーに悪影響を及ぼし、バインダーの強度、耐久性等の低下をもたらすことからである。上記紫外線吸収剤に代え又は紫外線吸収剤と共に、紫外線安定剤分子鎖に紫外線安定基が結合した基材ポリマーを含むを使用することも可能である。この紫外線安定剤により、紫外線で発生するラジカル、活性酸素等が不活性化され、紫外線安定性、耐候性等を向上させることができる。この紫外線安定剤としては、紫外線に対する安定性が高いヒンダードアミン系紫外線安定剤が好適に用いられる。なお、紫外線吸収剤と紫外線安定剤を併用することで、紫外線による劣化防止及び耐候性が格段に向上する。さらに、ポリマー組成物中に帯電防止剤を混練するとよい。このように帯電防止剤が混練されたポリマー組成物からバインダーを形成することで、当該光学シート31に帯電防止効果が発現され、ゴミを吸い寄せたり、プリズムシート等との重ね合わせが困難になる等の静電気の帯電により発生する不都合を防止することができる。また帯電防止剤を表面にコーティングすると表面のベタツキや汚濁が生じてしまうが、このようにポリマー組成物中に混練することでかかる弊害は低減される。かかる帯電防止剤としては、特に限定されるものではなく、例えばアルキル硫酸塩、アルキルリン酸塩等のアニオン系帯電防止剤、第四アンモニウム塩、イミダゾリン化合物等のカチオン系帯電防止剤、ポリエチレングリコール系、ポリオキシエチレンソルビタンモノステアリン酸エステル、エタノールアミド類等のノニオン系帯電防止剤、ポリアクリル酸等の高分子系帯電防止剤などが用いられる。中でも、帯電防止効果が比較的大きいカチオン系帯電防止剤が好ましく、少量の添加で帯電防止効果が奏される。また、光学シート31は、基材層12の他方の面にスティッキング防止層図示せずが積層されていてもよい。かかるスティッキング防止層は、バインダー中に少量のビーズが離間して分散し、このビーズの下部がバインダーの裏面から突出した構造を有するものであり、光学シート31の裏面光拡散層32が積層された面と逆の面が導光板の表面等と密着して干渉縞が生じてしまう不都合を防止している。光学シート31の製造方法としては、aバインダーを構成する組成物に光拡散剤を混合することで光拡散層用組成物を製造する工程と、b光拡散層用組成物を基材フィルム12の表面に積層し、硬化させることで光拡散層32を形成する工程とを有する製造方法を挙げることができる。かかる光拡散層32用組成物を基材層12に積層する手段としては、特に限定されるものではなく、例えば、スピンコート法、スプレー法、スライドコート法、ディップ法、バーコート法、ロールコーター法、スクリーン印刷法等、種々の方法を挙げることができる。なお、光拡散層32を積層するに当たっては、必要に応じて、前処理として、アルゴンガスや窒素ガス等の不活性ガス雰囲気下におけるプラズマ処理等の表面改質処理を行ってもよい。当該光学シート31は、基材層12としてシクロオレフィンコポリマーを用いているので光学特性、耐熱安定性等を向上させることができる。当該光学シート21は、耐熱安定性等を向上させることができ、外力によって生じる位相差の変化を抑えることができる。また、液晶表示装置においては、光線の利用効率を向上させるべく、液晶表示素子の裏面側偏光板又はその裏面側の反射偏光板の透過方向に入射光線の偏光方向光線の偏光成分の最大平面方向が合致するようバックライト、各種光学シート等の偏光特性が設計されている。従って、当該光学シート31は、基材層12のリタデーション値Reの絶対値を、50nm以下、好ましくは15nm以下、特に好ましくは5nm以下とすることにより、当該光学シート31による透過光線の偏光方向の変換作用を抑制し、偏光板等の透過軸方向への偏光の最適化及び制御性に対して当該光学シート31が及ぼす影響を抑制することができる。図5の光学シート41は、光学フィルム1からなる基材層12と、プリズム層42とを有している。光学シート41は、基材層12の一方の面に複数の凸条プリズム部がストライプ状に形成されたプリズム層が積層されて形成されている。プリズム層42は、表面にストライプ状に形成される複数の突条プリズム部によって高い法線方向側への屈折機能を有している。プリズム層42は、光線を透過させる必要があるので透明、特に無色透明の合成樹脂から形成されており、基材層12と同様の又は異なる1又は2種以上の樹脂を用いることができる。プリズム層42を構成する素材の屈折率の下限としては1.3、特に1.45が好ましく、その上限としては1.8、特に1.6が好ましい。凸状プリズム部は、三角柱状に形成されている。凸条プリズム部の断面形状は、一般的には頂角が90°、底角が45°の直角二等辺三角形とされている。凸条プリズム部の底面の幅Wの下限としては、10μmが好ましく、30μmが特に好ましい。一方、上記幅Wの上限としては、1000μmが好ましく、400μmが特に好ましい。これは、突条プリズム部の底面の幅Wが上記下限より小さいと、突条プリズム部の形成が困難であり、逆に、突条プリズム部の底面の幅Wが上記上限を超えると、ギラツキ、輝度ムラ等が発生するおそれがあるためである。光学シート41の製造方法は、上記構造のものが形成できれば特に限定されるものではなく、基材層12を作製した後にプリズム層42を別に形成する方法と、基材層12とプリズム層42とを一体成形する方法とが可能であり、具体的には、aプリズム層42表面の反転形状を有するシート型に合成樹脂を積層し、そのシート型を剥がすことで光学シート41を形成する方法、bプリズム層42表面の反転形状を有する金型に溶融樹脂を注入する射出成型法、cシート化された樹脂を再加熱して前記と同様の金型と金属板との間にはさんでプレスして形状を転写する方法、dプリズム層42表面の反転形状を周面に有するロール型と他のロールとの間に溶融状態の樹脂を通し、上記形状を転写する押出しシート成形法、e基材層12に紫外線硬化型樹脂を塗布し、上記と同様の反転形状を有するシート型、金型又はロール型に押さえ付けて未硬化の紫外線硬化型樹脂に形状を転写し、紫外線をあてて紫外線硬化型樹脂を硬化させる方法、f上記と同様の反転形状を有する金型又はロール型に未硬化の紫外線硬化性樹脂を充填塗布し、基材層12で押さえ付けて均し、紫外線をあてて紫外線硬化型樹脂を硬化させる方法、g紫外線硬化型樹脂の代わりに電子線硬化型樹脂を使用する方法等がある。当該光学シート41は、基材層12としてシクロオレフィンコポリマーを使用しているので光学特性、耐熱安定性等を向上させることができる。当該光学シート41は、耐熱安定性等を向上させることができ、外力によって生じる位相差の変化を抑えることができる。また、液晶表示装置においては、光線の利用効率を向上させるべく、液晶表示素子の裏面側偏光板又はその裏面側の反射偏光板の透過方向に入射光線の偏光方向光線の偏光成分の最大平面方向が合致するようバックライト、各種光学シート等の偏光特性が設計されている。従って、当該光学シート41は、基材層12のリタデーション値Reの絶対値を、50nm以下、好ましくは15nm以下、特に好ましくは5nm以下とすることにより、当該光学シート31による透過光線の偏光方向の変換作用を抑制し、偏光板等の透過軸方向への偏光の最適化及び制御性に対して当該光学シート31が及ぼす影響を抑制することができる。以下、実施例に基づき本発明を詳述するが、この実施例の記載に基づいて本発明が限定的に解釈されるものではない。[実施例1]シクロオレフィンコポリマーポリプラスチック社製TOPAS8007を用い、予備乾燥したのち、単軸押出機L/D=35を使用して冷却ロール上に溶融押出しを行い、引き取り装置を用いて厚み100μmの光学フィルムを作製した。[実施例2]実施例1で作製した光学フィルムにスパッタリング処理にてITO処理を行い、光学フィルムの一方の面に透明導電層を有する光学シート透明導電性シートを作製した。[実施例3]実施例1で作製した光学フィルムにハードコート剤日本合成化学工業社製紫光UV-7605Bを膜厚5μmになるように塗布して硬化させ、光学フィルムの一方の面にハードコート層を有する光学シートハードコートフィルムを作製した。[実施例4]実施例1で作製した光学フィルムに光拡散剤を混合した塗料を塗布することで、光学フィルムの一方の面に光拡散層を有する光学シート光拡散シートを作製した。[実施例5]実施例1で作製した光学フィルムにドライ光硬化性フィルム日立化成工業社製SR-3000を加圧して貼り合わせ、凹凸パターンが形成された成形型に減圧状態でローラーで加熱、加圧してドライ光硬化性に凹凸パターンを形成し、紫外線を照射してドライ光硬化性フィルムを硬化させ、成形型から分離して、光学フィルムの一方の面にプリズム層を有する光学シートプリズムシートを作製した。[比較例1]ポリカーボネート系樹脂出光興産社製タフロンA2200を用い、実施例1と同様にして厚み100μmの光学フィルムを作製した。[比較例2]比較例1で作製した光学フィルムにスパッタリング処理にてITO処理を行い、光学フィルムの一方の面に透明導電層を有する光学シート透明導電性シートを作製した。[比較例3]比較例1で作製した光学フィルムに実施例3と同様のハードコート剤を膜厚5μmになるように塗布して硬化させ、光学フィルムの一方の面にハードコート層を有する光学シートハードコートフィルムを作製した。[比較例4]比較例1で作製した光学フィルムに実施例4と同様の光拡散剤を混合した塗料を塗布することで、光学フィルムの一方の面に光拡散層を有する光学シート光拡散シートを作製した。[比較例5]比較例1で作製した光学フィルムに実施例5と同様の処理を行い、光学フィルムの一方の面にプリズム層を有する光学シートプリズムシートを作製した。薄型液晶表示装置のバックライトユニットに、実施例4及び実施例5の光拡散シート及びプリズムシートを使用し、この液晶表示装置の偏光板保護シートとして実施例3のハードコートフィルムを使用し、さらにこの液晶表示装置の透明電極として実施例2の透明導電性シートを使用して、60°C、85RHの高温高湿槽内にて96時間の点灯試験を行った。また同様に、薄型液晶表示装置のバックライトユニットに、比較例4及び比較例5の光拡散シート及びプリズムシートを使用し、この液晶表示装置の偏光板保護シートとして比較例3のハードコートフィルムを使用し、さらにこの液晶表示装置の透明電極として比較例2の透明導電性シートを使用して、60°C、85RHの高温高湿槽内にて96時間の点灯試験を行った。その結果を下記表1に示す。歪み評価上記点灯試験後に各実施例及び比較例の光学シートを取り外し、目視により歪みの有無を下記基準で評価した。○:歪みは認められない。×:歪みが認められる。見栄え評価上記点灯試験開始から96時間経過時に目視にて表示画面を確認し、表示画面の変化を下記基準で評価した。○:表示画面の変化は認められない。×:表示画面に色の変化白ボケが認められる。上記表1に示すように、実施例2から実施例5の光学シートには歪みは認められず、また表示画面に白ボケも認められず、発熱等の外力に対して要求される十分な耐性を有していることが判った。一方、比較例2から比較例5の光学シートには歪みが認められ、また表示画面に白ボケも認められることから、発熱等の外力に対して要求される十分な耐性を有していないことが判った。