圧送可能な混合物400、特に圧送可能な水硬性混合物、特に液体ショットクリート組成物に対して、添加剤200を計量添加するための混合用器具100であって、前記混合用器具100を通して前記混合物400を送出するための送出ライン110を有し、かつ前記混合物400中に前記添加剤200を導入するための送出ライン110と連通している計量装置101を具備しており、前記計量装置101が、前記担体媒質300中に前記添加剤200を分散させるための装置125a、125bを有しており、それによって前記添加剤200が前記担体媒質300中に微細分布した状態で、前記添加剤200が前記混合物400内に導入され得るようにされていることを特徴とする、混合用器具。前記計量装置101が、送出ライン110と連通する混合用チャンバ116、120a、120bを有し、ここで前記混合用チャンバが、前記添加剤200を補給するための第1の入口121a、121b、及び前記担体媒質300を補給するための第2の入口122a、122bとを有することを特徴とする、請求項1に記載の混合用器具。前記混合用チャンバが、前記送出ライン110をとり囲み、かつ特に環状キャビティを伴う第1の区分116、及び前記第1の区分116内で終結する管状の第2の区分120a、120bを有し、ここで特に前記第2の区分120a、120bが少なくとも部分的に湾曲した設計になっていることを特徴とする、請求項2に記載の混合用器具。前記混合用チャンバの管状の第2の区分120a、120bが、接線方向でかつ/又は偏心して、前記環状キャビティ116内で実質的に終結していることを特徴とする、請求項3に記載の混合用器具。前記添加剤を分散させるための前記装置125a、125bが、前記添加剤200を補給するための第1の入口121a、121bに位置しており、かつ特に前記混合用チャンバ120a、120b内に少なくとも部分的に突出していることを特徴とする、請求項2~4のいずれか一項に記載の混合用器具。前記添加剤を補給方向で補給するための前記第1の入口121a、121bが、前記担体媒質を補給するための前記第2の入口122a、122bの上流側に配置されていることを特徴とする、請求項2~5のいずれか一項に記載の混合用器具。前記添加剤を補給するための前記第1の入口121a、121bが、前記混合用チャンバの前記第2の区分120a、120bの湾曲部に配置されていることを特徴とする、請求項3~6のいずれか一項に記載の混合用器具。前記添加剤を分散させるための前記装置125a、125bが、噴霧ノズル、特にスパイラルノズルであることを特徴とする、請求項1~7のいずれか一項に記載の混合用器具。前記噴霧ノズルが、45~175°、好ましくは50~95°、さらに好ましくは55~65°の噴射角度を有するスパイラルノズル125a、125bであることを特徴とする、請求項8に記載の混合用器具。前記計量装置101が、前記添加剤を前記圧送可能な混合物中に導入するための少なくとも1つの入口ポートを有し、かつこの入口ポート115が、前記送出ライン110内で終結しており、ここで前記入口ポート115は、前記入口ポート115の長手方向軸115.1が前記送出ライン110の対称軸110.1と交差しないような形で設計されていることを特徴とする、請求項1~9のいずれか一項に記載の混合用器具。少なくとも1つの前記入口ポート115の長手方向軸115.1が、前記圧送可能な混合物の意図された搬送方向110.1に傾斜しており、ここで前記入口ポート115の長手方向軸115.1と、意図された搬送方向110.1との間の傾斜角度115.2が、特に10~80°、好ましくは30~60°であることを特徴とする、請求項10に記載の混合用器具。複数の前記入口ポート115が存在し、これらが規則的アレイの形で、特に前記送出ライン110のまわりに軸対称で、配置されていることを特徴とする、請求項10~11のいずれか一項に記載の混合用器具。請求項1~12のいずれか一項に記載の前記混合用器具100、並びに特にショットクリート用のポンプ装置11、及びショットクリートノズルを有する、ショットクリート塗布用装置。前記圧送可能な混合物400、特に前記圧送可能な水硬性混合物、特に好ましくは前記液体ショットクリート組成物に、添加剤200を計量添加するための、請求項1~12のいずれか一項に記載の混合用装置100の使用。前記圧送可能な混合物400、特に前記水硬性混合物、好ましくは前記ショットクリート組成物に、添加剤200を計量添加するための方法であって、前記添加剤200を前記担体媒質300中に分散させ、その後で前記混合物400中に導入することを特徴とする方法。前記担体媒質300が、気体、特に空気であることを特徴とする、請求項15に記載の方法。前記添加剤200が、液体、特に硬化促進剤であることを特徴とする、請求項15~16の少なくともいずれか一項に記載の方法。前記添加剤200を、噴霧ノズルを用いて前記担体媒質300中に分散させることを特徴とする、請求項15~17の少なくともいずれか一項に記載の方法。前記噴霧ノズルとしてスパイラルノズルを使用することを特徴とする、請求項18に記載の方法。前記担体媒質300中での前記添加剤200の分散の間にエアロゾルを形成し、その後、このエアロゾルを前記混合物400内に導入することを特徴とする、請求項15~19の少なくともいずれか一項に記載の方法。前記エアロゾルを、前記担体媒質300中に前記添加剤200を噴霧することによって形成することを特徴とする、請求項20に記載の方法。前記担体媒質300中での前記添加剤200の分散の間に、前記添加剤200を前記担体媒質300よりも高い圧力で加圧することを特徴とする、請求項15~21の少なくともいずれか一項に記載の方法。前記担体媒質300の圧力の少なくとも1.1倍、特に少なくとも2倍に対応する圧力で、前記添加剤200を加圧することを特徴とする、請求項22に記載の方法。前記担体媒質300中での前記添加剤200の分散の間に、前記添加剤200を、1~20bar、特に10~20barの圧力で加圧し、かつ/又は前記担体媒質300を、1~15bar、特に5~15barの圧力で加圧することを特徴とする、請求項15~23の少なくともいずれか一項に記載の方法。請求項1~12のいずれか一項に記載の混合用器具、又は請求項13に記載のショットクリート塗布用装置を使用することを特徴とする、請求項15~24の少なくともいずれか一項に記載の方法。したがって、このような理由から、本発明の目的は、最初に言及した技術分野と関連する混合用器具であって、圧送可能な混合物、特に圧送可能な水硬性混合物、特に液体ショットクリート組成物中に計量添加すべき添加剤のより効果的な混合を促進する混合用器具を提供することにある。本発明のさらなる目的は、好適な方法を提供することにある。本発明は、混合用器具に関する目的が請求項1の特徴によって解決されることを教示する。したがって、この計量装置は、担体媒質中に添加剤を分散させるための装置を有し、それによって添加剤は、担体媒質中に微細分布した状態で、混合物内に導入され得るようになっている。方法に関する目的は、独立請求項15の特徴によって解決される。この方法によれば、圧送可能な混合物内への添加剤の計量添加の間に、添加剤は担体媒質中で分散し、その後、圧送可能な混合物内に導入される。本発明のさらなる態様が、さらなる独立請求項の対象である。本発明の特に好ましい実施形態は、従属請求項の対象となっている。以下の文脈中、圧送可能な混合物は、特に、少なくとも2つの異なる成分で構成される流動性のかつ/又は注ぐことができる混合物であるものと理解される。原則として、混合物は、気体、液体及び/又は固体成分を含むことができる。混合物は特に、随意に液体と混合されている複数の異なる固形物で構成された集合体を含む。特に好ましいのは、混合物が水硬性混合物であること、例えば、骨材及びセメントを含むドライコンクリート組成物であること、又は骨材、セメント及び水を含むウェットコンクリート組成物であることである。混合物は特に、液体ショットクリート組成物として存在する。担体媒質は特に、液体及び/又は気体である。担体媒質は水性液体、例えば水などであり得る。特に好ましくは、担体媒質は気体、特に圧縮空気又は加圧空気である。担体媒質は特に、添加剤が担体媒質中で溶解できないように選択される。担体媒質中に微細分布した添加剤という用語は、特に、添加剤が分散媒としての担体媒質中に分散相として存在することを意味する。当業者は、原則として、担体媒質中に添加剤を分散させるための対応する装置及び方法に精通している。利用分野に応じて、例えば、分散プロセス向けに特に設計されているミキサー、又は噴霧器が好適である。これに関連して、担体媒質中に添加剤を分散させるための装置、又は噴霧器は、特に、液体形態で存在する添加剤を、細かい液滴に粉砕できるような形で設計されている。本明細書において、送出ラインは原則的に、気体、液体及び/又は固体の搬送用の装置であるものと理解される。この目的で、送出ラインは、特に、水硬性混合物、好ましくはショットクリート組成物の搬送用に設計される。送出ラインの内径は、好ましくは少なくとも10mmである。送出ラインの内径は好ましくは20~300mm、特に30~100mmの範囲内にある。有利には、送出ラインは、円柱様の横断面を有する管区分を含む。先行技術による公知の装置に比べて、意外にも、本発明に係る混合用器具又は本発明に係る方法を用いると、圧送可能な混合物中で添加剤のより均質な分布を得ることが可能である。これは、担体媒質中に微細分布した添加剤が、圧送可能な混合物内により効果的かつより均一に分布し得るという事実に起因するかもしれないと考えられる。さらに、特に、特にコンクリート組成物に対する添加剤の計量添加中に混合用器具を使用することによって、同じ効果を維持しながら添加剤の数量を有意に削減できることが発見された。圧縮空気又は加圧空気を担体媒質として用いたショットクリート混合物に対する硬化促進剤の計量添加の間、少なくとも同じ効果を維持しながら、硬化促進剤の添加量を例えば最高で20~30削減することが可能であった。その結果として、有意な量の添加剤を節約することが可能であり、これは、費用効率を明らかに増大させ、また環境毒性学的観点から見ても有利である。その結果、本発明に係る混合用器具又は本発明に係る方法は、圧送可能な混合物中への添加剤のより効果的な混合を促す。計量装置は好ましくは、送出ラインと連通する混合用チャンバを含み、ここでこの混合用チャンバは、添加剤を補給するための第1の入口と担体媒質を補給するための第2の入口とを有する。このようにして、添加剤及び担体媒質を、計量装置の混合用チャンバ内に別個に補給することができる。両方の成分が、分散体の生成のために提供された混合用チャンバ内に制御された状態で添加され得ることから、別個の入口は特に最適なプロセス制御を容易にする。しかしながら原則として、担体媒質と添加剤を単一の入口を用いて計量装置内に一緒に補給することも想定できる。しかしながら一部の状況下では、これによって分散体の生成中の選択肢が限定される場合がある。混合用チャンバは好ましくは、送出ライン、特に環状キャビティを伴う送出ラインをとり囲む第1の区分を含む。その結果、担体媒質中に微細分布した添加剤は、例えば送出ライン内に通じる対応する形で配置されたポートを用いて、全面にかつ/又は全ての側から、圧送可能な混合物中に導入され得る。さらに、これは、混合作用を改善する。さらに、混合用チャンバは特に、第1の区分内に通じる管状の第2の区分を含み、ここで特に第2の区分は、少なくとも部分的に湾曲した形状を有する。この目的で、混合用チャンバの管状の第2の区分は、第1の区分への補給ラインを形成し、さらに、担体媒質中に添加剤を分散させる装置のための充分な空間を提供する。供給ラインをとり囲む第1の区分と管状の第2の区分の組合せは、特に、コンパクトな設計、及び同時に最適な混合作用を容易にする。しかしながら、原則として、添加装置の他の実施形態も同様に可能である。特に好ましくは、混合用チャンバの管状の第2の区分は、実質的に接線方向で及び/又は偏心的に第1の区分内で終結し、この第1の区分は特に、管状キャビティを含んでいる。このようにして、流体力学の観点から見て担体媒質中に分散した添加剤は特に有利に、管状キャビティ内に補給され、供給ラインのまわりに分布することができ、これは、混合作用に関して全体的に有益な効果を有する。添加剤を分散させる装置はさらに、好ましくは、添加剤を補給するための第1の入口に配置され、かつ少なくとも部分的に混合用チャンバの第1の区分内に突出する。この目的で、添加剤を補給するための第1の入口は有利には、担体媒質を補給するための第2の入口の補給方向上流側に配置されている。このような配置の結果として、担体媒質は自動的に添加剤用の入口を通過して移動させられかつ、この添加剤と混合することから、担体媒質中の添加剤の特に有効な混合を得ることが可能である。したがって、添加剤は、通過する担体媒質中に直接分散され、このことが今度は混合を改善する。このような構成はさらに、特に空間節約型の設計を結果としてもたらす。しかしながら原則として、入口の他の構成もまた、それが目的に適ったものであるかぎりにおいて可能である。しかし一部の場合において、担体媒質と添加剤の混合がさらに困難になる可能性もある。第1及び第2の入口は、特に、添加剤と担体媒質が共に混合用チャンバ内で異なる方向から衝突するような形で相互配置される。これは、例えば第1の入口の長手方向中心線を、第2の入口の長手方向中心線に対して傾斜させることによって達成され得る。このようにして、添加剤は、担体媒質中にさらに一層効果的に分布し得る。これに関連して、2つの異なる方向の間及び/又は第1及び第2の入口の長手方向中心線の間の角度は有利には、45~135°、特に85~95°である。添加剤を補給するため第1の入口が、混合チャンバの第2の区分の屈曲部内に位置付けされていれば特に有利である。第2の区分の屈曲角度は有利には60~120°、特に85~95°である。このタイプの配置では、添加剤は、例えば担体媒質の1つの運動方向である速度成分、及び担体媒質に対し垂直な速度成分を有するようにして、単純な要領で担体媒質中に導入され得る。これは、担体媒質中での可能なかぎり均一な添加剤の分散に関して特に有利であることがわかった。ただし原則として、第1の入口を、混合用チャンバの直線部域内に置くこともできる。有利には、添加剤を分散するための装置として、噴霧ノズルが具備される。噴霧ノズルは特に、液体形態で存在する添加剤を微細な液滴へと粉砕できるような形で設計されている。したがって、担体媒質として気体を用いてエアロゾル及び/又は霧を形成することが効果的に可能である。当業者であれば、単一流体噴霧ノズル、二流体噴霧ノズル、空気圧噴霧ノズル、又は超音波式噴霧ノズル等の考えられる多数の噴霧ノズル設計を承知している。示された通り、本発明に関連して、さまざまなタイプの噴霧ノズル間には、有意な差異が存在している。これに関連して、意外にも、特にスパイラルノズルの形の噴霧ノズルが特に有効な噴霧を達成することが発見された。このことは特に、担体媒質として圧縮空気を用いてショットクリート組成物中に液体添加剤の計量添加のために本発明の混合ユニットが使用される場合にあてはまる。スパイラルノズルは特に、少なくとも1つの螺旋を伴い、搬送方向に進行する螺旋の形をしたノズル開口部を有する。好適なスパイラルノズルは、特に45~175°、好ましくは50~125°、さらに好ましくは50~95°、特に好ましくは55~65°の噴射角度を利用できる。スパイラルノズルは有利には、完全円錐噴射ジェットを利用できる。換言すると、スパイラルノズルは、有利には、実質的に均一な円錐噴射ジェットを生成するような形で設計されている。スパイラルジェットの螺旋数は、有利には1~6、特に2~4である。これに関連して、スパイラルノズルの中心ノズル中ぐり又は自由開口部の直径は、有利には1~6mm、好ましくは2~4mmである。特にスパイラルノズルの長手方向に対して横断方向のスパイラルノズルの最大直径は、好ましくは5~30mm、特に好ましくは15~20mmの範囲内にある。さらに、長手方向に対し横断方向でのスパイラルノズルの最大直径に対する最大長さの比は、1.5:1~4.1、好ましくは2.5:1~3:1である。このように設計されたスパイラルノズルは、気体担体媒質中に液体添加剤を分散させるために特に好適であることがわかった。これは特に、担体媒質として圧縮空気を用いてショットクリート組成物に液体添加剤を計量添加する場合に言えることである。ただし、原則として、異なる形で設計された噴霧ノズルも同様に使用可能である。それは、フラットスプレーノズル、フォグノズル、及び/又は二相流ノズルであってよい。混合用チャンバの管状の第2の区分の内径と噴霧ノズル、特にスパイラルノズルの最大直径の比は、有利には1.25:10:1、好ましくは1.5:1~5.1、さらに一層好ましくは1.75:1~2.25:1の範囲内であることが示されてきた。このようにして、噴霧ノズルを介して導入される添加剤と担体媒質との間の最適な混合効果が、結果としてもたらされる。さらに好ましくは、計量装置は、圧送可能な混合物中に添加剤を導入するための、送出ライン内に直接通じる少なくとも1つの入口ポートであって、入口ポートの長手方向軸が送出ラインの長手方向軸又は長手方向対称軸と交差しないような形で設計された入口ポートを、利用することができる。換言すると、少なくとも1つの入口ポートの長手方向中心線に沿って走る直線が、正反対側でない2つの箇所で送出ラインを通る。したがって、円柱状の送出ラインでは、少なくとも1つの入口ポートが割線様に走る。したがって、特に、少なくとも1つの入口ポートの長手方向中心線に沿って走る直線が、送出ラインの長手方向軸の外側の又はそれと並んだ部域で、送出ラインの長手方向軸を含むいずれかの任意の平面と交差する。例えば入口ポートの長手方向中心線に沿って走る直線が送出ラインの長手方向軸と交差する公知の配置においては、この条件は満たされない。これに関連して、入口ポートは特に、送出ラインをとり囲む混合用チャンバの第1の区分と送出ラインとを連結する。このような入口ポートのため、ポートを通して圧送可能な混合物中に入る又は流入する添加剤は、送出ラインを基準にして接線方向の速度成分を有し、これがさらに、送出ラインを通って長手方向に移動する移動混合物を回転させる。この目的で、送出ラインの長手方向対称軸を中心としたこの回転は、混合ユニットの混合作用の有意な改善を結果としてもたらす。このように設計された入口ポートを有する計量装置は同様に、担体媒質中に添加剤を分散させるための装置に関係なく、混合ユニットの混合作用を改善させる。したがって、本発明の目的の代替的解決法は、請求項1に係る混合用装置であって、担体媒質中に添加剤を分散させる装置に代って、圧送可能な混合物中に添加剤を導入するための、送出ライン内に直接集結する少なくとも1つの入口ポートを具備しており、かつ入口ポートの長手方向軸が送出ラインの長手方向軸又は長手方向対称軸と交差しないような形で、少なくとも1つの入口ポートが設計されている混合用装置からなる。少なくとも1つの入口ポートの長手方向軸は好ましくは、混合物の意図された搬送方向に傾斜している。入口ポートの長手方向軸と送出ラインの長手方向中心線又は意図された搬送方向との間の入射角は、この目的に関して、特に10~80°、好ましくは30~60°である。結果として、入口ポートを通って圧送可能な混合物中に入る又は流入する添加剤は、送出ラインの長手方向対象軸を基準にして、平行な速度成分を有する。示されたとおり、これは、混合ユニットの作用に全体的改善を結果としてもたらす。しかし、このような入射角はなくてもよい。特に好ましい実施形態において、規則的アレイの形で、特に送出ラインを中心として軸対象に、配置されている複数の入口ポートが存在する。このようなアレイは、送出ライン内の混合物の特に力強い回転を促し、これも、混合ユニットの混合作用を増大させる。本発明に係る混合ユニットは、ショットクリートの塗布のための装置の構成要素として特に有利である。本発明に係る混合ユニットに加えて、このような装置はさらに、特にショットクリート用のポンプ装置、及びショットクリートノズルを含む。これに関連して、有利には、混合用器具が、圧送装置とショットクリートノズルの間に配置される。原則的には、搬送方向に隣接するワンピース設計のショットクリートノズルを、本発明の混合ユニットに具備することも有利であり得る。これは取扱いを単純化し、混合ユニットとショットクリートノズルとの間の継目のない移行が、単純な要領で容易になり、このことは流動挙動を改善する可能性がある。さらなる態様において、本発明は、圧送可能な混合物、特に水硬性混合物、好ましくはショットクリート組成物中に添加剤を計量添加するための方法に関する。この目的で、添加剤を担体媒質中に分散させ、その後、混合物中に導入する。前述の混合用器具又はショットクリートの塗布用装置は、特にこの方法のために使用される。担体媒質は好ましくは気体、特に空気である。圧縮空気及び/又は加圧空気が特に好ましい。添加剤は特に液体、例えば硬化促進剤である。添加剤は、特に噴霧ノズルを用いて、担体媒質中に分散させる。好ましくは、噴霧ノズルとしてスパイラルノズルを使用する。これに関連して、スパイラルノズルは特に、上記のようにして設計される。担体媒質中への添加剤の分散の間に、有利にはエアロゾルが形成され、これがその後、混合物内に導入される。これに関連して、エアロゾルは特に、担体媒質中への添加剤の噴霧により形成される。これに関連して、エアロゾルという用語は特に、分散媒としての気体担体媒質中に分散相として存在する液体添加剤で構成される分散体として理解すべきである。担体媒質中への添加剤の分散の間、特に添加剤は、担体媒質よりも高い圧力で加圧される。添加剤は特に好ましくは、担体媒質の圧力の少なくとも1.1倍、特に少なくとも1.5倍、好ましくは少なくとも2倍に対応する圧力で加圧される。添加剤は好ましくは、担体媒質の圧力の1.1~10倍、特に2~5倍、又は2~3倍に対応する圧力で加圧される。添加剤は特に、1~20bar、特に10~20bar、特に15~20barの圧力で加圧される。担体媒質は特に、1~15bar、特に5~15bar、より特に5~10barの圧力で加圧される。上述の圧力条件及び圧力範囲を用いて、担体媒質中において添加剤の特に有利でかつ微細な分布を達成することが可能であり、その結果として、添加剤は圧送可能な混合物中に、より効果的かつより均一に分布することができる。しかしながら、原則として、上述の範囲外の値で動作することも同様に可能である。これは、特殊な利用分野又は計器アセンブリのためには好都合でさえあるかもしれない。本発明のさらなる有利な実施形態及び特徴の組合せは、以下の詳細な説明及び請求項全体からもたらされる。実施形態を説明するのに用いられる図面は、以下のとおりである。1.混合用器具図1~3は、本発明に係る混合用器具100の異なる図を示す。図2と3の表示は、本発明に係る構造を明確にするため、混合用器具の構成要素を部分的に半透明で示している。混合用器具の個別の構成要素は、さらに、図4~7に詳細に示されている。特に明記しないかぎり、例えば混合用器具100用の材料としては、ステンレス鋼が好適である。混合用器具100は、圧送可能な混合物図示せず、例えばショットクリート組成物のための送出ラインとして機能する円形横断面の中央中空の円筒形パイプ部分110図5に個別の構成要素として示されているを含む。中空円筒形パイプ長110の内径寸法は、例えばおよそ53mmである。中央中空の円筒形パイプ部分110は、例えば圧送可能な混合物用の搬送装置と混合用器具100を連結するため、混合用器具の補給側端部に、突出している第1の連結用フランジ111を有する。混合用器具のもう一方の端部、すなわち放出端部には、圧送可能な混合物のための処理装置、例えばショットクリートノズル、と混合用器具100とを連結するのに用いられる突出している第2の連結用フランジ114が、対応する形で配置されている。2つの連結用フランジ111及び114の間には、さらに、補給側の突出している封止用フランジ112、及び放出端部の封止用フランジ113が配置されている。これに関連して、2つの封止用フランジ112及び113は、離隔した状態で配置され、それによって実質的に円形のキャビティ116が、2つの封止用フランジ112及び113の間に存在するようになっている。各々の場合において、2つの封止用フランジ112及び113の直径は、連結フランジ111及び114の直径よりも大きい。各々の場合において、間隔を空けて配置されている2本の円形の円周方向溝112.1及び113.1が、2つの封止用フランジ112及び113の円周方向表面において凹部を形成している。合計で4つの封止用リング140、例えばプラスチック製Oリングが、溝112.1及び113.1の中に存在し、これらは封止用フランジ112及び113の円周方向表面から突出している。放出側の封止用フランジ113の補給側前面から出発して、全部で20個の入口ポート115が、規則的な間隔をおいて、かつ中空円筒形パイプ部分110の長手方向中心線110.1に対し軸対称に配置され、前記入口ポート115は、中央中空の円筒形パイプ部分110のキャビティ内に補給を行なっている。これに関連して、入口ポートの長手方向中心線115.1は、中空円筒形パイプ部分110の半径方向に対して傾斜した状態で、かつ中空円筒形パイプ部分110の長手方向対象軸及び/又は長手方向中心線110.1に対して傾斜した状態で走っている。入口ポート115の長手方向中心線115.1と、中空円筒形パイプ部分110の長手方向中心線110.1との間の傾斜角115.2は、例えばおよそ45°である。したがって、入口ポート115の長手方向中心線115.1は、送出ラインの長手方向中心線110.1と交差しない。換言すると、入口ポートの長手方向中心線115.1は、中央中空の円筒形パイプ部分110の直径方向に相対していない2つの箇所において、送出ラインを貫いている。2つの封止用フランジ112及び113はさらに、外側中空円筒形パイプ部分図6に個別の構成要素として例示されているにより取り囲まれており、これは、内側で4個の封止用リング140に対し同一平面上で嵌合し、それによって外側パイプ部分130と2つの封止用フランジ112及び113との間に、漏れ防止型連結が存在することになる。したがって、外側パイプ部分130は、外側に対して漏れを防止する2つの封止用フランジ112及び113の間のキャビティ116を封止する。この目的で、外側パイプ部分130によって封止されるキャビティ116は、混合用器具100の混合用チャンバの第1の環状区分を形成する。外側パイプ部分130はさらに、直径方向に相対する2本の管状連結フランジ131及び132であって、2つの封止用フランジ112及び113の間のキャビティ116内に接線方向にかつ/又は偏心的に通じる2本の管状連結フランジ131及び132を有する。例えばおよそ33mmの内径を有する第1のL字形の及び/又は直角に湾曲したパイプ部分120a図7に単一の構成要素として例示されているが、外側パイプ部分130の連結フランジ131の上に漏れ防止式に嵌合されている。連結は、例えば、湾曲したパイプ部分120aの端部上の外側ネジ山123aを、連結フランジ131内に存在する内側ネジ山の中に螺入することによって行なわれる。第1の湾曲パイプ部分120aの湾曲部には、例えば添加剤を補給するために、第1の入口121aが配置されている。この目的で、第1の入口121aは、第1の連結フランジ131の方向で、第1の湾曲パイプ部分120a内に通じている。第1の湾曲パイプ部分120aの開放端部は、例えば担体媒質を補給するための、第2の入口122aを形成している。第1の入口121aには、添加剤を分散させるための装置として役立つスパイラルノズル125aが、第1の湾曲パイプ部分120aの内側に備わっている。これに関連して、スパイラルノズル図4に個別の構成要素として例示は、円錐形の周囲形状を有し、例えば入口121aの内側端部に螺入され得る。スパイラルノズル125aは、3つの螺旋、例えばおよそ60°である噴射角度、長手方向に対して横断する方向の、およそ18mmの最大直径、そしておよそ48mmの全長を有する。外側パイプ部分130の他方の連結フランジ132には、第2のL字形及び/又は直角湾曲パイプ部分120bが取付けられる。第2の湾曲パイプ部分120bは、第1の湾曲パイプ部分120aと実質的に同じ設計を有し、したがって第1の入口121b、第2の入口122b、及びスパイラルノズル125bを有する。2つの湾曲パイプ部分120a及び120bは共に、混合用器具100の混合用チャンバの第2の管状区分を形成する。したがって、混合用器具100の混合用チャンバは、2つの湾曲パイプ部分120a及び120bと、環状キャビティ116で構成されている。中空円筒形パイプ部分110の内部及び/又は送出ラインを取り囲む要素は、共に混合用器具100の計量装置101を形成する。計量装置101を用いて、添加剤を担体媒質中に分散させ、そして中空円筒形パイプ部分110の内部を搬送される圧送可能な混合物中に計量添加することができる。2.ショットクリートの塗布用装置図8は、ショットクリート塗布装置10を概略的に例示している。それは、ライン12を用いてショットクリート組成物400を搬送するための圧送装置11であって、図1~3の本発明に係る混合用装置100の第1の連結フランジ111に連結されている圧送装置11を含む。混合用装置の第2の連結フランジ114はここでも、ラインを用いて又は直接に、ショットクリートノズル131に連結される。ショットクリート組成物400は、原則として、ドライミックスショットクリート組成物であるか、又はウェットミックスショットクリート組成物であり得る。搬送は、ショットクリート組成物400及び利用分野に応じて、それ自体公知の方法、例えば高密度物質搬送densematterconveyance方法又は低粘度流thin-stream方法などで実施される。混合用装置100の2つの第1の入口121a及び121b、並びにその内部に配置されたスパイラルノズル125a及び125bを用いて、例えば2つの湾曲パイプ部分120a及び120b内で、液体添加剤200、特に硬化促進剤を分散させることが可能である。2つの第2の入口122a及び122bを用いて、さらに、担体媒質300、例えば圧縮空気を補給して、添加剤200と担体媒質300からなるエアロゾルを、混合用チャンバ内、及び/又は混合用器具100の2つの湾曲パイプ部分120a及び120b及び環状キャビティ116内に存在させることが可能である。このエアロゾルは、入口ポート115を介して、中央円筒形パイプ部分110の内部及び/又はその中を搬送されるショットクリート組成物400に到達する。添加剤200及び担体媒質と混合されたショットクリート組成物410は、その後、ショットクリートノズル13を用いて意図された場所、例えばトンネル壁に塗布され得る。関連する入口121a、121b、122a、及び122bに至るまでの添加剤200及び担体媒質300の補給は、それ自体公知の方法で実施可能である。以上で記述した実施形態は、単に実例にすぎず、本発明の範囲内で随意に修正可能なものである。したがって、例えば、第2の湾曲パイプ部分120bを伴う第2の連結フランジ132を削除して、連結フランジ131が唯一の連結フランジとして存在するようにすることも可能である。同様にして、必要であれば、外側パイプ部分130に、及び/又は湾曲パイプ部分120a及び120bの1つの中に、追加の連結フランジを具備することもできる。スパイラルノズル125a及び125bに加えて又はその代りに、原則として、例えば先に記述したもののような他の装置を、分散用に使用することもできる。同様にして、それが目的に適っていると思われる場合には、湾曲パイプ部分120a及び120bの一方又は両方の代りに、例えば従来のT字形パイプ部分を使用することができる。この場合、T字形パイプ部分のそれぞれのパイプ端部は、添加剤及び担体媒質のための入口として役立つことができ、場合によっては、このことにより製造が単純化されるかもしれない。同様に、既存の入口ポート115に追加して又はそれに代って、例えば中央中空の円筒形パイプ部分110を基準にして半径方向の、かつ/又は長手方向中心線110.1と交差する方向の、追加の入口ポートを提供することも可能である。中央中空の円筒形パイプ部分110の代りに、例えば楕円形の横断面を有する圧送可能な混合物用の異なる設計の送出ラインも存在し得る。3.使用例比較を目的として、図1~3に記載の本発明の混合用器具100を用いた又は用いない異なるウェットミックスショットクリート試験を実施した。本発明に係る試験のためには、ウェットミックスショットクリートを塗布するのにAndersonMekaniskaVerkstadASノルウェー社の従来のショットクリート機AMV6400を使用した。これは、図1~3に記載の本発明の混合用器具100と共に、ショットクリートノズルのすぐ上流側に取付けた。この配置は、原則として、図8に示されたショットクリート装置10に対応している。この目的で、通常の条件下で、混合用器具100の第1の入口121a及び121bを介して、液体硬化促進剤を補給し、かつ第2の入口122a及び122を介して、圧縮空気を補給した。ショットクリート機は、以下のパラメータで動作させた:ショットクリート送出速度:およそ30m3/h圧縮空気送出速度:およそ16m3/h圧縮空気圧力:7.0~7.5bar硬化促進剤ポンプ出量:およそ30l/分硬化促進剤ポンプ圧力:最大18bar本発明に係る試験のために使用したものと同じ配置を、比較試験のために使用した。ただし、比較試験では、混合用装置100の代りに、従来の混合用器具を使用した。従来の混合用器具の場合、硬化促進剤を、連結フランジを介して、追加の測定なく、圧縮空気に補給し、かつ直接にウェットミックスショットクリート中に添加した。残りの試験条件は、本質的に変更なしであった。ウェットミックスショットクリートは、以下の組成で使用した:ポートランドセメントタイプCEMII/A-LL42.5R;割合500kg/m3シリカ含有量:20kg/m3骨材:0~4mmの砕砂82、4~8mmの砂利18水/セメント比:0.43コンクリート可塑剤:SikamentEVO26S、セメント含有量に対して0.40、コンシステンシー調整剤:SikaTard930、セメント含有量に対して0.30、空気連行剤AE剤:SikaAer-S、セメント含有量に対して0.06、スランプ:200~210mm全ての試験において、硬化促進剤としてSigunitL53AFSikaを使用した。試験表面上に噴射されたコンクリートの品質を算定するために、それ自体公知の要領で、貫入針法Proctor:塗布から30分及び60分後、及びHILTIアンカーボルト法HILTI460;塗布から4時間後を用いて、強度増進を判定した。実施した試験を、下表1に列挙する。ここで硬化促進剤SigunitL53AFの割合は、セメント含有量に対する重量単位で記されている。添加の欄では、本発明に係る混合用器具E、又は従来の混合用器具Hのいずれが使用されたかが記されている。従来の混合用器具を用いて実施した試験1~3は、硬化促進剤の割合が、塗布されたショットクリートの強度に影響を及ぼすことを示している。促進剤の割合が高くなればなるほど、一般的に経時的に強度は高くなっている。対応する状況が、本発明に係る混合用器具を使用した試験4~6の結果からも見られる。しかしながら、本発明に係る混合用器具を使用することにより、比較的少ない割合の促進剤で比較的高い強度を得られるということが特に指摘される。例えば、試験1を見ると、従来の混合用器具と5という促進剤の割合を用いた場合、30分後にわずか0.16MPaの強度しか得られない。試験4において本発明に係る混合用器具を使用し、さらには4というわずかに少ない割合の促進剤を使用した場合でさえ、30分後に、0.38MPaという2倍超の強度が得られる。60分後及び4時間後でさえ、本発明に係る混合用器具を用いた試験4における強度は、明らかに試験1の対応する強度を上回っている。試験2と5、及び試験3と6を比較すると、これらの観察事実が確認される。要約すると、本発明に係る混合用器具を用いた硬化促進剤の添加は、ショットクリートの品質を同等以上に維持しながら、硬化促進剤の消費を著しく削減する。