"造形液と混合することで固化する立体造形粉体が載置されるステージ面と、前記ステージ面又は前記ステージ面の一端部の外側に設けられ、前記立体造形粉体が供給される供給部と、前記供給部に前記立体造形粉体を供給可能な粉体供給手段と、前記ステージ面に対し、前記ステージ面に平行な一方向である第一方向に相対移動することで、前記粉体供給手段によって前記供給部に供給された前記立体造形粉体を前記ステージ面上に広げつつ、前記立体造形粉体の表面を平坦化して前記立体造形粉体の層である粉体層を形成可能な平坦化手段と、前記平坦化手段によって形成された前記粉体層に前記造形液を吐出して前記立体造形粉体を固化して造形層を造形可能な吐出手段と、前記ステージ面に垂直な方向における、前記ステージ面と前記平坦化手段との間の距離を変更する昇降手段とを備え、前記粉体供給手段による前記立体造形粉体の供給と、前記平坦化手段による前記粉体層の形成と、前記吐出手段による前記造形層の造形と、前記昇降手段による前記ステージ面と前記平坦化手段との間の距離の変更とを繰り返すことで、前記造形層が積層された立体造形物を作成する立体造形装置であって、造形する前記立体造形物のサイズに応じて、前記立体造形物を造形するための前記ステージ面上の領域である造形領域を決定する造形領域決定手段と、前記粉体供給手段を制御し、前記造形位置領域手段によって決定された前記造形領域に前記粉体層を形成可能な量、且つ、前記ステージ面上の前記造形領域以外の領域である非造形領域の少なくとも一部に前記粉体層を形成不能な量である層形成量の前記立体造形粉体を、前記供給部に供給する供給制御手段と、前記平坦化手段を制御し、前記供給制御手段によって前記粉体供給手段から前記供給部に供給された前記層形成量の前記立体造形粉体を前記ステージ面に広げつつ、前記立体造形粉体の表面を平坦化することで、前記ステージ面上の前記造形領域に前記粉体層を形成し、且つ、前記ステージ面上の前記非造形領域の少なくとも一部に、前記粉体層を形成しない層形成制御手段とを備えたことを特徴とする立体造形装置。前記粉体供給手段は、前記ステージ面に平行且つ前記第一方向に直交する方向である第二方向における、前記立体造形粉体の前記供給部上の供給位置を変更可能であり、前記供給制御手段は、前記粉体供給手段を制御して前記層形成量の前記立体造形粉体を前記供給部に供給する場合に、前記第二方向における前記供給部上の前記供給位置が、前記造形領域決定手段によって決定された前記造形領域の前記第二方向における位置を少なくとも含むように、前記供給位置を変更して前記立体造形粉体を供給することを特徴とする請求項1に記載の立体造形装置。前記ステージ面の前記第二方向の両端に接して前記ステージ面に直交する方向に延びる2つの第一壁部を備え、前記供給制御手段は、前記粉体供給手段を制御して前記層形成量の前記立体造形粉体を前記供給部に供給する場合に、前記第二方向における前記供給部上の前記供給位置が、前記ステージ面の前記第二方向側の両端のうち、少なくとも一方の端の前記第二方向における位置を少なくとも含むように、前記供給位置を変更して前記立体造形粉体を供給することを特徴とする請求項2に記載の立体造形装置。前記造形領域決定手段は、前記造形領域を決定する場合に、前記造形領域内で造形される前記立体造形物と前記供給部との間の距離が、前記立体造形物と前記ステージ面の前記第一方向側の端との間の距離より短くなるように、前記造形領域を決定することを特徴とする特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の立体造形装置。前記層形成制御手段は、前記造形領域に前記粉体層を形成する場合に、前記供給部から、前記造形領域における前記立体造形物が造形される部分の第一方向側の端の位置と、前記ステージ面の前記第一方向側の端との間の位置である第一位置まで、前記平坦化手段を前記ステージ面に対して相対移動させることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載の立体造形装置。前記層形成制御手段は、前記供給部から前記第一位置まで前記平坦化手段を前記ステージ面に対して相対移動させて前記粉体層を形成する回数が、所定の回数に達する度に、前記供給部から、前記第一位置より前記第一方向側まで、前記平坦化手段を前記ステージ面に対して相対移動させることを特徴とする請求項5に記載の立体造形装置。前記粉体供給手段は、前記立体造形粉体を溜めることが可能な凹部であって、溜まった前記立体造形粉体を前記供給部に落下させることで、前記第二方向に前記立体造形粉体を供給する一又は複数の凹部と、前記凹部の少なくとも一部を前記第二方向に開閉自在に移動し、前記第二方向における前記供給位置を変更可能なシャッター部材とを備え、前記供給制御手段は、前記供給手段の前記シャッター部材を移動させることで前記供給位置を変更して前記立体造形粉体を供給することを特徴とする請求項2又は3に記載の立体造形装置。前記粉体層の厚みを決定する厚み決定手段を備え、前記供給制御手段は、前記層形成量の前記立体造形粉体を前記供給部に供給する場合に、前記厚み決定手段によって決定された厚みに応じて前記層形成量をさらに調整することを特徴とする請求項1から7のいずれかに記載の立体造形装置。前記造形領域決定手段によって決定される前記造形領域は、造形する前記立体造形物が配置される領域である配置領域と、前記配置領域の外側の非配置領域とを含み、前記吐出手段を制御して、前記非配置領域のうち、少なくとも前記配置領域と前記非造形領域との間に位置する前記非配置領域の前記粉体層に、前記配置領域と前記非造形領域とを隔てるように前記造形液を吐出して、前記配置領域と前記非造形領域とを隔てる前記造形層の壁部を造形する壁部造形制御手段を備えたことを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載の立体造形装置。前記ステージ面の端部のうち、少なくとも一部に接して前記ステージ面に直交する方向に延びる第二壁部と、造形する前記立体造形物の形状に関するデータである形状データを取得する形状データ取得手段と、前記形状データ取得手段によって取得された前記形状データに基づいて、造形する前記立体造形物における重心の位置を算出する重心算出手段と、前記重心算出手段によって算出された前記立体造形物における前記重心の位置が、前記立体造形物における前記第二壁部に近い位置となるように、前記ステージ面上における前記立体造形物を配置する向きを決定する第一向き決定手段とを備え、前記造形領域決定手段は、前記造形領域を決定する場合に、前記造形領域が前記第二壁部に接する領域となるように、前記造形領域を決定することを特徴とする請求項1から9のいずれかに記載の立体造形装置。造形する前記立体造形物の形状に関するデータである形状データを取得する形状データ取得手段と、前記形状データ取得手段によって取得された前記形状データに基づく前記立体造形物の形状に基づいて、前記ステージ面に垂直な方向の前記立体造形物の長さが最も小さくなるように、前記ステージ面上における前記立体造形物を配置する向きを決定する第二向き決定手段とを備え、前記造形領域決定手段は、前記第二向き決定手段によって決定された向きで配置される前記立体造形物のサイズに応じて、前記造形領域を決定することを特徴とする請求項1から9のいずれかに記載の立体造形装置。造形する前記立体造形物の形状に関するデータである形状データを取得する形状データ取得手段と、前記形状データ取得手段によって取得された前記形状データに基づく前記立体造形物の形状に基づいて、前記ステージ面に垂直な方向の前記立体造形物の長さが最も大きくなるように、前記ステージ面上における前記立体造形物を配置する向きを決定する第三向き決定手段とを備え、前記造形領域決定手段は、前記第三向き決定手段によって決定された向きで配置される前記立体造形物のサイズに応じて、前記造形領域を決定することを特徴とする請求項1から9のいずれかに記載の立体造形装置。造形液と混合することで固化する立体造形粉体が載置されるステージ面と、前記ステージ面又は前記ステージ面の一端部の外側に設けられ、前記立体造形粉体が供給される供給部と、前記供給部に前記立体造形粉体を供給可能な粉体供給手段と、前記ステージ面に対し、前記ステージ面に平行な一方向である第一方向に相対移動することで、前記粉体供給手段によって前記供給部に供給された前記立体造形粉体を前記ステージ面上に広げつつ、前記立体造形粉体の表面を平坦化して前記立体造形粉体の層である粉体層を形成可能な平坦化手段と、前記平坦化手段によって形成された前記粉体層に前記造形液を吐出して前記立体造形粉体を固化して造形層を造形可能な吐出手段と、前記ステージ面に垂直な方向における、前記ステージ面と前記平坦化手段との間の距離を変更する昇降手段とを備え、前記粉体供給手段による前記立体造形粉体の供給と、前記平坦化手段による前記粉体層の形成と、前記吐出手段による前記造形層の造形と、前記昇降手段による前記ステージ面と前記平坦化手段との間の距離の変更とを繰り返すことで、前記造形層が積層された立体造形物を作成する立体造形装置を制御するための立体造形データを作成する立体造形データ作成プログラムであって、立体造形データ作成装置のコントローラに、造形する前記立体造形物のサイズに応じて、前記立体造形物を造形するための前記ステージ面上の領域である造形領域を決定する造形領域決定ステップと、前記粉体供給手段を制御し、前記造形位置領域手段によって決定された前記造形領域に前記粉体層を形成可能な量、且つ、前記ステージ面上の前記造形領域以外の領域である非造形領域の少なくとも一部に前記粉体層を形成不能な量である層形成量の前記立体造形粉体を、前記供給部に供給するように前記立体造形装置が動作するためのデータを作成する供給制御ステップと、前記平坦化手段を制御し、前記供給制御手段によって前記粉体供給手段から前記供給部に供給された前記層形成量の前記立体造形粉体を前記ステージ面に広げつつ、前記立体造形粉体の表面を平坦化することで、前記ステージ面上の前記造形領域に前記粉体層を形成し、且つ、前記ステージ面上の前記非造形領域の少なくとも一部に、前記粉体層を形成しないように前記立体造形装置が動作するためのデータを作成するための層形成制御ステップとを実行させるための指示を含む立体造形データ作成プログラム。しかしながら、前記従来の立体造形装置では、造形に要する時間及び粉末の使用量を削減するために、造形部の1つの壁部を移動壁部材にする必要がある。また、移動壁部材を移動させるために、造形ステージを主ステージと副ステージとに分けたり、圧縮バネや駆動部を設けたりしなければならない。すなわち、造形に要する時間及び粉末の使用量を削減するために、多くの部材を追加する必要があった。このため、立体造形装置の製造コストが増大するという問題点があった。本発明の目的は、製造コストの増大を抑制しつつ、立体造形物の造形に要する時間及び粉末の使用量を削減することが可能な立体造形装置、及び立体造形データ作成プログラムを提供することである。本発明の第1の態様に係る立体造形装置は、造形液と混合することで固化する立体造形粉体が載置されるステージ面と、前記ステージ面又は前記ステージ面の一端部の外側に設けられ、前記立体造形粉体が供給される供給部と、前記供給部に前記立体造形粉体を供給可能な粉体供給手段と、前記ステージ面に対し、前記ステージ面に平行な一方向である第一方向に相対移動することで、前記粉体供給手段によって前記供給部に供給された前記立体造形粉体を前記ステージ面上に広げつつ、前記立体造形粉体の表面を平坦化して前記立体造形粉体の層である粉体層を形成可能な平坦化手段と、前記平坦化手段によって形成された前記粉体層に前記造形液を吐出して前記立体造形粉体を固化して造形層を造形可能な吐出手段と、前記ステージ面に垂直な方向における、前記ステージ面と前記平坦化手段との間の距離を変更する昇降手段とを備え、前記粉体供給手段による前記立体造形粉体の供給と、前記平坦化手段による前記粉体層の形成と、前記吐出手段による前記造形層の造形と、前記昇降手段による前記ステージ面と前記平坦化手段との間の距離の変更とを繰り返すことで、前記造形層が積層された立体造形物を作成する立体造形装置であって、造形する前記立体造形物のサイズに応じて、前記立体造形物を造形するための前記ステージ面上の領域である造形領域を決定する造形領域決定手段と、前記粉体供給手段を制御し、前記造形位置領域手段によって決定された前記造形領域に前記粉体層を形成可能な量、且つ、前記ステージ面上の前記造形領域以外の領域である非造形領域の少なくとも一部に前記粉体層を形成不能な量である層形成量の前記立体造形粉体を、前記供給部に供給する供給制御手段と、前記平坦化手段を制御し、前記供給制御手段によって前記粉体供給手段から前記供給部に供給された前記層形成量の前記立体造形粉体を前記ステージ面に広げつつ、前記立体造形粉体の表面を平坦化することで、前記ステージ面上の前記造形領域に前記粉体層を形成し、且つ、前記ステージ面上の前記非造形領域の少なくとも一部に、前記粉体層を形成しない層形成制御手段とを備えている。この場合、供給制御手段によって供給された量の立体造形粉体を、層形成制御手段によって平坦化することで、造形領域には粉体層が形成され、非造形領域の少なくとも一部には粉体層が形成されない。すなわち、ステージ面の大きさを変更することなく、供給制御手段による立体造形粉体の量の調整によって、立体造形物を造形する造形領域には粉体層が形成され、非造形領域の少なくとも一部には粉体層が形成されない。よって、ステージ面の大きさを変更するための部材を追加する必要がなく、立体造形装置の製造コストの増大を抑制できる。また、供給制御手段によって、非造形領域の少なくとも一部に粉体層を形成不能な量の立体造形粉体が供給される。このため、ステージ面上の全ての領域に粉体層を形成可能な量の立体造形粉体が供給される場合に比べて、立体造形粉体の使用量を削減できる。また、立体造形粉体の使用量が削減されれば、立体造形粉体の供給に要する時間も削減でき、ひいては立体造形物の造形に要する時間も削減できる。このように、本発明は、立体造形装置の製造コストの増大を抑制しつつ、立体造形物の造形に要する時間及び立体造形粉体の使用量を削減できる。前記立体造形装置において、前記粉体供給手段は、前記ステージ面に平行且つ前記第一方向に直交する方向である第二方向における、前記立体造形粉体の前記供給部上の供給位置を変更可能であり、前記供給制御手段は、前記粉体供給手段を制御して前記層形成量の前記立体造形粉体を前記供給部に供給する場合に、前記第二方向における前記供給部上の前記供給位置が、前記造形領域決定手段によって決定された前記造形領域の前記第二方向における位置を少なくとも含むように、前記供給位置を変更して前記立体造形粉体を供給してもよい。前記立体造形装置は、前記ステージ面の前記第二方向の両端に接して前記ステージ面に直交する方向に延びる2つの第一壁部を備え、前記供給制御手段は、前記粉体供給手段を制御して前記層形成量の前記立体造形粉体を前記供給部に供給する場合に、前記第二方向における前記供給部上の前記供給位置が、前記ステージ面の前記第二方向側の両端のうち、少なくとも一方の端の前記第二方向における位置を少なくとも含むように、前記供給位置を変更して前記立体造形粉体を供給してもよい。前記立体造形装置において、前記造形領域決定手段は、前記造形領域を決定する場合に、前記造形領域内で造形される前記立体造形物と前記供給部との間の距離が、前記立体造形物と前記ステージ面の前記第一方向側の端との間の距離より短くなるように、前記造形領域を決定してもよい。前記立体造形装置において、前記層形成制御手段は、前記造形領域に前記粉体層を形成する場合に、前記供給部から、前記造形領域における前記立体造形物が造形される部分の第一方向側の端の位置と、前記ステージ面の前記第一方向側の端との間の位置である第一位置まで、前記平坦化手段を前記ステージ面に対して相対移動させてもよい。前記立体造形装置において、前記層形成制御手段は、前記供給部から前記第一位置まで前記平坦化手段を前記ステージ面に対して相対移動させて前記粉体層を形成する回数が、所定の回数に達する度に、前記供給部から、前記第一位置より前記第一方向側まで、前記平坦化手段を前記ステージ面に対して相対移動させてもよい。前記立体造形装置において、前記粉体供給手段は、前記立体造形粉体を溜めることが可能な凹部であって、溜まった前記立体造形粉体を前記供給部に落下させることで、前記第二方向に前記立体造形粉体を供給する一又は複数の凹部と、前記凹部の少なくとも一部を前記第二方向に開閉自在に移動し、前記第二方向における前記供給位置を変更可能なシャッター部材とを備え、前記供給制御手段は、前記供給手段の前記シャッター部材を移動させることで前記供給位置を変更して前記立体造形粉体を供給してもよい。前記立体造形装置は、前記粉体層の厚みを決定する厚み決定手段を備え、前記供給制御手段は、前記層形成量の前記立体造形粉体を前記供給部に供給する場合に、前記厚み決定手段によって決定された厚みに応じて前記層形成量をさらに調整してもよい。前記立体造形装置において、前記造形領域決定手段によって決定される前記造形領域は、造形する前記立体造形物が配置される領域である配置領域と、前記配置領域の外側の非配置領域とを含み、前記吐出手段を制御して、前記非配置領域のうち、少なくとも前記配置領域と前記非造形領域との間に位置する前記非配置領域の前記粉体層に、前記配置領域と前記非造形領域とを隔てるように前記造形液を吐出して、前記配置領域と前記非造形領域とを隔てる前記造形層の壁部を造形する壁部造形制御手段を備えてもよい。前記立体造形装置は、前記ステージ面の端部のうち、少なくとも一部に接して前記ステージ面に直交する方向に延びる第二壁部と、造形する前記立体造形物の形状に関するデータである形状データを取得する形状データ取得手段と、前記形状データ取得手段によって取得された前記形状データに基づいて、造形する前記立体造形物における重心の位置を算出する重心算出手段と、前記重心算出手段によって算出された前記立体造形物における前記重心の位置が、前記立体造形物における前記第二壁部に近い位置となるように、前記ステージ面上における前記立体造形物を配置する向きを決定する第一向き決定手段とを備え、前記造形領域決定手段は、前記造形領域を決定する場合に、前記造形領域が前記第二壁部に接する領域となるように、前記造形領域を決定してもよい。前記立体造形装置は、造形する前記立体造形物の形状に関するデータである形状データを取得する形状データ取得手段と、前記形状データ取得手段によって取得された前記形状データに基づく前記立体造形物の形状に基づいて、前記ステージ面に垂直な方向の前記立体造形物の長さが最も小さくなるように、前記ステージ面上における前記立体造形物を配置する向きを決定する第二向き決定手段とを備え、前記造形領域決定手段は、前記第二向き決定手段によって決定された向きで配置される前記立体造形物のサイズに応じて、前記造形領域を決定してもよい。前記立体造形装置は、造形する前記立体造形物の形状に関するデータである形状データを取得する形状データ取得手段と、前記形状データ取得手段によって取得された前記形状データに基づく前記立体造形物の形状に基づいて、前記ステージ面に垂直な方向の前記立体造形物の長さが最も大きくなるように、前記ステージ面上における前記立体造形物を配置する向きを決定する第三向き決定手段とを備え、前記造形領域決定手段は、前記第三向き決定手段によって決定された向きで配置される前記立体造形物のサイズに応じて、前記造形領域を決定してもよい。本発明の第二の態様に係る立体造形データ作成プログラムは、造形液と混合することで固化する立体造形粉体が載置されるステージ面と、前記ステージ面又は前記ステージ面の一端部の外側に設けられ、前記立体造形粉体が供給される供給部と、前記供給部に前記立体造形粉体を供給可能な粉体供給手段と、前記ステージ面に対し、前記ステージ面に平行な一方向である第一方向に相対移動することで、前記粉体供給手段によって前記供給部に供給された前記立体造形粉体を前記ステージ面上に広げつつ、前記立体造形粉体の表面を平坦化して前記立体造形粉体の層である粉体層を形成可能な平坦化手段と、前記平坦化手段によって形成された前記粉体層に前記造形液を吐出して前記立体造形粉体を固化して造形層を造形可能な吐出手段と、前記ステージ面に垂直な方向における、前記ステージ面と前記平坦化手段との間の距離を変更する昇降手段とを備え、前記粉体供給手段による前記立体造形粉体の供給と、前記平坦化手段による前記粉体層の形成と、前記吐出手段による前記造形層の造形と、前記昇降手段による前記ステージ面と前記平坦化手段との間の距離の変更とを繰り返すことで、前記造形層が積層された立体造形物を作成する立体造形装置を制御するための立体造形データを作成する立体造形データ作成プログラムであって、立体造形データ作成装置のコントローラに、造形する前記立体造形物のサイズに応じて、前記立体造形物を造形するための前記ステージ面上の領域である造形領域を決定する造形領域決定ステップと、前記粉体供給手段を制御し、前記造形位置領域手段によって決定された前記造形領域に前記粉体層を形成可能な量、且つ、前記ステージ面上の前記造形領域以外の領域である非造形領域の少なくとも一部に前記粉体層を形成不能な量である層形成量の前記立体造形粉体を、前記供給部に供給するように前記立体造形装置が動作するためのデータを作成する供給制御ステップと、前記平坦化手段を制御し、前記供給制御手段によって前記粉体供給手段から前記供給部に供給された前記層形成量の前記立体造形粉体を前記ステージ面に広げつつ、前記立体造形粉体の表面を平坦化することで、前記ステージ面上の前記造形領域に前記粉体層を形成し、且つ、前記ステージ面上の前記非造形領域の少なくとも一部に、前記粉体層を形成しないように前記立体造形装置が動作するためのデータを作成するための層形成制御ステップとを実行させるための指示を含む。この場合、立体造形装置の製造コストの増大を抑制しつつ立体造形物の造形に要する時間及び立体造形粉体の使用量を削減することを可能にするように、立体造形データを作成できる。以下、本発明の第一実施形態について、図面を参照して説明する。なお、参照する図面は、本発明が採用し得る技術的特徴を説明するために用いられるものである。以下の説明では、図1及び図2の紙面左下側、右上側、左側、右側、上側、下側を、それぞれ立体造形装置1の前側、後側、左側、右側、上側、下側と定義して説明する。また、立体造形装置1の右方をX座標の正方向、後方をY座標の正方向、上方をZ座標の正方向とする。図1を参照して、立体造形装置1の概略構成について説明する。立体造形装置1は、立体造形データ111図9参照に従ってヘッド20等を駆動することで、立体造形物例えば、図11に示す立体造形物70を造形することができる。パーソナルコンピュータ以下、PCという。100は、物体の三次元形状を示す立体データに基づいて立体造形データ111を作成し、ネットワーク等を介して立体造形装置1に送信する。立体造形装置1は、PC100から受信した立体造形データ111に従って立体造形物を造形する。なお、立体造形装置1は、立体データを他のデバイスから取得し、取得した立体データに基づいて自ら立体造形データ111を作成することもできる。図1に示すように、立体造形装置1は、土台2と、造形台6と、粉体供給部15と、平坦化ローラ16と、ヘッド20と、ヘッドクリーニング機構22と、粉体回収部23とを主に備える。土台2は、左右方向X軸方向を長手方向とする矩形板状に形成されており、立体造形装置1の全体を支持する。造形台6はステージ11を備えている。ステージ11の上面をステージ面110という図2参照。ステージ面110上で立体造形物が造形される。粉体供給部15は、造形台6の供給面14後述上に立体造形粉体を供給する。平坦化ローラ16は、供給面14上に供給された立体造形粉体をステージ面110上に広げつつ、立体造形粉体の表面を平坦化して立体造形粉体の層以下、粉体層という。を形成する。ヘッド20は、ステージ面110上に形成された粉体層に造形液を吐出する。ヘッドクリーニング機構22は、ヘッド20の吐出口をワイプしまた、密着して造形液を吸引する。粉体回収部23は、ステージ面110上で固化せずに残存した立体造形物周辺の余分な立体造形粉体以下、未硬化粉体という。を回収する。以下、各構成について説明する。造形台6について説明する。図2に示すように、造形台6は、造形台6を支持する基部7と、基部7の上部に支持される枠部9とを備える。基部7の左右の各々には、前後方向Y軸方向に貫通する貫通孔8が形成されている。図1に示すように、土台2の略中央には、前後方向に平行に延びる2本のレール3が設けられている。2本のレール3は、土台2の前端部に設けられた支持部4と、後端部に設けられた支持部図示せずとによって、土台2の上面から所定の高さで支持されている。2本のレール3の各々は、造形台6の基部7に形成された2つの貫通孔8図2参照の各々を貫通する。さらに、土台2の後端部には、造形台6を前後動させるための造形台前後動モータ41図7参照が設けられる。造形台前後動モータ41が駆動すると、キャリッジベルト図示せずを介して動力が造形台6に伝わり、造形台6は2本のレール3に沿って前後方向Y軸方向に移動する。つまり、造形台前後動モータ41が駆動すると、粉体供給部15、平坦化ローラ16、およびヘッド20は、造形台6のステージ面110に対して前後方向ステージ面110と平行な方向に相対移動する。図2に示すように、枠部9は、略立方体の箱型形状を成す。枠部9は、上面が開放された平面視矩形状の凹部であるステージ保持部10を備えている。ステージ保持部10の内側には、立体造形物が造形されるステージ11が昇降可能に保持されている。ステージ11の周囲には、前側の壁部である前壁901、後側の壁部である後壁902、左側の壁部である左壁903、及び右側の壁部である右壁904が設けられている。各壁901~904は、ステージ保持部10の一部であり、ステージ面110に接し、且つステージ面110の昇降範囲の外周を取り囲む。枠部9の上面の前部には、粉体供給部15から立体造形粉体が供給される供給面14が設けられている。言い換えると、供給面14は、ステージ面110の前端部の外側に設けられている。供給面14は、前方に向けて突出している。枠部9の右側面には、未硬化粉体をステージ保持部10から粉体回収部23図1参照に導くための回収路12が接続している。ステージ保持部10の後方には、上面が開放された平面視矩形の凹部である粉体落下口13が設けられている。粉体落下口13には、平坦化ローラ16によって粉体層を形成する際に余った余剰粉体が落下する。粉体落下口13に落下した余剰粉体は、作業者によって、造形台6の上方に位置する粉体供給部15図1、図4~図6参照内に戻される。しかし、立体造形装置1は、粉体落下口13に落下した余剰粉体を吸引等によって回収し、粉体供給部15に自動的に戻してもよい。図3に示すように、ステージ11は、上部ステージ51および下部ステージ52を備える。上部ステージ51は矩形板状の部材であり、水平に配置される。上部ステージ51には、厚み方向に貫通する孔71図2参照が複数設けられている。下部ステージ52は、上部ステージ51と略同一形状の板状部材であり、上部ステージ51の下方において上部ステージ51と平行に配置される。下部ステージ52にも、上部ステージ51と同様に複数の孔図示せずが設けられている。しかし、平面視において、上部ステージ51に設けられた孔71の位置と、下部ステージ52に設けられた孔の位置とが重複しないように、上部ステージ51および下部ステージ52が形成されている。従って、上部ステージ51に立体造形粉体が載置されると、孔71が設けられていない位置では、上部ステージ51の上面に立体造形粉体が堆積する。孔71が設けられている位置では、立体造形粉体は孔71から下部ステージ52に落下する。しかし、落下地点には下部ステージ52の孔は形成されていない。よって、上部ステージ51から落下した立体造形粉体は、下部ステージ52の上面に堆積する。その結果、ステージ面110上に立体造形粉体が堆積する。下部ステージ52の下方には、上部ステージ51および下部ステージ52を支持する受け皿53が設けられている。受け皿53は、下部ステージ52の全体の下部を覆うように、平面視略矩形状に形成されている。受け皿53の右端部近傍における前後方向略中心には、下部ステージ52から落下した未硬化粉体を回収路12に導く誘導口55が形成されている。受け皿53は、誘導口55に近づく程高さが低くなるように傾斜している。誘導口55の鉛直下方には、回収路12の入口である回収口65が配置されている。受け皿53の中心下部にはボールねじ57が接続している。ボールねじ57は、受け皿53から鉛直下方へ延び、ナット図示せずに装着されている。造形台6の下部には、ボールねじ57を回転させるためのステップモータであるステージ昇降モータ42図7参照が設けられている。ステージ昇降モータ42が駆動すると、ボールねじ57が回転して昇降し、ボールねじ57に接続している受け皿53が昇降する。その結果、受け皿53によって支持されているステージ11が昇降する。なお、造形台6には、ステージ11を振動させるための加振モータ46図7参照が配置されている。立体造形装置1は、立体造形物を造形する場合、回収口65よりも高い位置にステージ11を位置させる。詳細には、立体造形装置1は、昇降範囲の上部からステージ面110を徐々に下降させながら立体造形物を造形する。立体造形装置1は、立体造形物の造形が完了すると、ステージ11を昇降範囲の下端まで下降させて、誘導口55を回収口65の近傍に近づける。次いで、加振モータ46の駆動を開始してステージ11を振動させる。ステージ11が振動すると、ステージ11上の未硬化粉体は受け皿53に落下し、誘導口55および回収口65を通じて回収される。粉体供給部15について説明する。図4に示すように、粉体供給部15は、箱状部材151、粉体供給ローラ152、及びシャッター153を備えている。なお、図4では、粉体供給部15に固定されている板状のブレード18図5参照の図示は省略している。箱状部材151は、上方へ向けて徐々に前後方向の幅が広がる箱状に形成されており、内部に立体造形粉体を収容する。箱状部材151の下端には、左右方向に長い矩形状の開口154が設けられている。左右方向に延びる円柱状の粉体供給ローラ152は、箱状部材151の下端の開口154の内側に回転可能に設けられている。粉体供給ローラ152の回転軸図示外は、箱状部材151に回転可能に支持されている。粉体供給ローラ152の外周面には、左右方向つまり、粉体供給ローラ152の軸線方向に長く、且つ粉体供給ローラ152の中心に向かって凹んだ凹部155が設けられている。凹部155には、箱状部材151の内部に収納された立体造形粉体が溜まる。粉体供給ローラ152の凹部155以外の外周面は、箱状部材151の下端の開口154に隙間無く接触している。このため、箱状部材151に収容された立体造形粉体は、粉体供給ローラ152の凹部155以外の外周面と開口154との間からは落下しない。粉体供給ローラ152は、粉体供給モータ44図7参照の駆動によって一方向及び逆方向に回転する。粉体供給ローラ152が回転すると凹部155に溜まった立体造形粉体が供給面14に落下する図14参照。シャッター153は、粉体供給ローラ152の下側において、粉体供給ローラ152の外周側面に沿って設けられている。シャッター153の左右方向の長さは、粉体供給ローラ152と略同一である。シャッター153は、シャッター駆動モータ47図7参照の駆動によって、左右方向に移動し、粉体供給ローラ152の凹部155を開閉する。シャッター153が最も左端まで移動した場合、シャッター153によって、粉体供給ローラ152の外周側面の下部が全て覆われる。このため、仮に粉体供給ローラ152が回転しても、凹部155に溜まった立体造形粉体が下方に落下することがない。一方、シャッター153が右方向に移動した場合、図4に示すように、シャッター153が移動した左右方向X軸方向の長さ分、粉体供給ローラ152の外周面の下部が下方に露出される。このため、粉体供給ローラ152が回転すると、凹部155に溜まった立体造形粉体のうち、外部に露出する凹部155の左部シャッター153が移動した左右方向の長さに対応する部分から、粉体が落下する。これによって、シャッター153が移動した左右方向の長さ分の立体造形粉体が供給面14に供給される図14参照。このように、本実施形態では、シャッター153を移動させることで、確実に立体造形粉体の供給位置を変更できる。平坦化ローラ16について説明する。平坦化ローラ16は、造形台6のステージ面110に対して、ステージ面110に平行な一方向本実施形態では、後方向。以下、平坦化方向という。に相対移動することで、供給面14上に供給された立体造形粉体をステージ面110上に広げつつ、粉体層を形成する。図5および図6に示すように、平坦化ローラ16の回転軸17は、ステージ面110と平行且つ平坦化方向に直交する方向本実施形態ではX軸方向に延びる。回転軸17は、粉体回収部23図1参照に配置されたローラ回転モータ43図7参照に接続している。ローラ回転モータ43が駆動すると、平坦化ローラ16は、図6に示す矢印方向右側面視反時計回りの方向に回転する。立体造形装置1は、粉体層を形成する場合、平坦化ローラ16を回転させながら造形台6を後方から前方へY軸の負の方向へ移動させる。その結果、供給面14に載置された立体造形粉体は、平坦化ローラ16によってステージ面110に広げられつつ、平坦化される。図5および図6に示すように、粉体供給部15の箱状部材151の正面には板状のブレード18が固定されている。ブレード18は、粉体供給部15の正面の壁面から前方斜め下方へ延び、位置P図6参照において平坦化ローラ16の後面に隙間無く接触している。平坦化ローラ16の表面に付着した立体造形粉体は、ブレード18によって除去される。ヘッド20図1参照について説明する。図示しないが、ヘッド20は、シアンヘッド、マゼンタヘッド、イエローヘッド、ブラックヘッド、およびクリアヘッドを備える。立体造形装置1の左胴部25図1参照の内部には、シアン造形液、マゼンタ造形液、イエロー造形液、ブラック造形液、およびクリア造形液無色の造形液の各々を収容した複数のタンクが装着されている。ヘッド20が備える各色のヘッドの各々は、可撓性を有するチューブ図示せずによって、対応する色の造形液を収容したタンクに接続されている。ヘッド20は、CPU30図7参照の制御によって、各色の造形液を粉体層に吐出する。なお、前記ヘッド20は、造形液用のクリアヘッドと着色用のヘッドを含めばいかなるものであってもよく、例えば、シアンヘッド、マゼンタヘッド、イエローヘッド、クリアヘッドの合計4つのヘッドを備えていてもよい。この場合、印刷用のブラックヘッドをクリアヘッドとして代用することでも実施でき、量産などによる低コスト化が期待できる。図1に示すように、造形台6の上方、且つ粉体供給部15の前方には、ヘッド20のX軸方向の移動を案内するためのガイドレール21が設けられている。ガイドレール21は、立体造形装置1の左胴部25の右側面から右方へ真っ直ぐに水平に延び、粉体回収部23の左側面に接続されている。ガイドレール21は、ヘッド20を左右方向に貫通しており、ヘッド20はガイドレール21に沿って左右に移動できる。立体造形装置1の左胴部25には、ヘッド20を移動させるためのヘッド移動モータ45図7参照が設けられている。ヘッド移動モータ45が駆動すると、キャリッジベルト図示せずを介して動力がヘッド20に伝わり、ヘッド20が左右方向X軸方向に移動する。図1に示すように、粉体回収部23は、造形台6と右胴部26との間に配置される。粉体回収部23は、造形台6のステージ保持部10図2および図3参照内の未硬化粉体を吸引するための粉体吸引ポンプ48図7参照を備える。粉体吸引ポンプ48が吸引を開始すると、ステージ保持部10内の未硬化粉体は、回収路12図2、図3、および図6参照および粉体回収部23を通じて、粉体供給部15の箱状部材151に戻される。なお、立体造形装置1の右胴部26の正面には操作パネル27が設けられている。操作パネル27は、各種操作キーと表示部とを有する。作業者は、表示部を見ながら操作キーを操作することで、立体造形装置1に対する操作指示を入力する。図7を参照して、立体造形装置1の電気的構成について説明する。立体造形装置1は、立体造形装置1の制御を司るCPU30を備える。CPU30には、RAM31、ROM32、モータ駆動部33、ヘッド駆動部35、ヘッドクリーニング機構22、粉体吸引ポンプ48、操作パネル27、および外部通信I/F37が、バス39を介して接続されている。RAM31には、PC100から受信した立体造形データ111図9参照等の各種データが一時的に記憶される。ROM32には、立体造形装置1の動作を制御するための制御プログラム、初期値等が記憶されている。モータ駆動部33は、造形台前後動モータ41、ステージ昇降モータ42、ローラ回転モータ43、粉体供給モータ44、ヘッド移動モータ45、加振モータ46、及びシャッター駆動モータ47の各々の動作を制御する。ヘッド駆動部35はヘッド20に接続しており、ヘッド20の各吐出チャンネルに設けられた圧電素子を駆動し、造形液を吐出する。外部通信I/F37は、立体造形装置1をPC100等の外部機器に接続する。なお、立体造形装置1は、USBインタフェース、インターネット等を介して、他のデバイス例えば、USBメモリ、サーバ等からデータを取得することも可能である。図8を参照して、PC100の電気的構成について説明する。PC100は、PC100の制御を司るCPU80を備える。CPU80には、RAM81、ROM82、ハードディスクドライブ以下、HDDという。83、表示制御部84、操作処理部85、CD-ROMドライブ86、および外部通信I/F87が、バス89を介して接続されている。RAM81は、各種情報を一時的に記憶する。ROM82には、CPU80が実行するBIOS等のプログラムが記憶されている。HDD83は不揮発性の記憶装置であり、第一立体造形データ作成プログラム、立体データ、立体造形データ111図9参照等を記憶している。表示制御部84は、モニタ91の表示を制御する。操作処理部85は、ユーザが操作入力を行うためのキーボード92およびマウス93に接続し、操作入力を検知する。CD-ROMドライブ86には、記憶媒体であるCD-ROM94が挿入される。CD-ROM94に記憶されているデータは、CD-ROMドライブ86によって読み出される。PC100は、CD-ROM94およびインターネット等を介して、本発明に係る第一立体造形データ作成プログラム等を取得し、HDD83に記憶させる。外部通信I/F87は、PC100を立体造形装置1等の外部機器に接続する。図9を参照して、立体造形データ111のデータ構成について説明する。立体造形データ111は、立体造形装置1の動作を制御するためのデータである。立体造形装置1は、立体造形データ111を取得してRAM31に記憶し、記憶したデータに従って各部を動作させる。図9に示すように、立体造形データ111は、積層される複数の層粉体層および造形層の各々に対して作成されている。各層のデータには、最初に形成される層からの積層順Nが付されている。各層のデータには、吐出データ、厚みデータ、供給位置データ、粉体量データ、及び移動データが含まれる。吐出データは、造形台前後動モータ41、ヘッド移動モータ45、およびヘッド20図7参照を駆動するためのデータであって、ヘッド20からの造形液の吐出を制御するためのデータである。詳細には、吐出データは、座標X,Yの情報と、座標の情報が示すドットに対して各色の造形液を吐出するか否かを示す情報とを含む。図9では、1は吐出、0は不吐出、-はいずれの造形液も吐出しない造形範囲外のドットであることを示す。厚みデータは、ステージ昇降モータ42図7参照を駆動するためのデータである。粉体層を形成する場合、立体造形装置1は、厚みデータに従ってステージ11ステージ面110の下降量を調整することで、粉体層のZ軸方向の厚みを調整する。つまり、粉体層および造形層の厚みは、厚みデータによって定められる。なお、図9に示す立体造形データ111は、立体造形物を作成するための一例であり、立体造形物の形状や色等によって、データの内容は変化する。供給位置データは、シャッター駆動モータ47図7参照を駆動するためのデータである。立体造形粉体を供給面14に供給する場合、立体造形装置1は、供給位置データに従ってシャッター153の左右方向X軸方向の位置を調整することで、立体造形粉体の供給位置を調整する。つまり、立体造形粉体の供給位置は、供給位置データによって定められる。粉体量データは、粉体供給モータ44図7参照を駆動するためのデータである。立体造形粉体を供給面14に供給する場合、立体造形装置1は、粉体量データに従って粉体供給ローラ152を回転することで、立体造形粉体の供給量を調整する。つまり、粉体供給部15から供給される立体造形粉体の量は、粉体量データによって定められる。移動データは、造形台前後動モータ41図7参照を駆動するためのデータである。立体造形粉体をステージ面110上に広げつつ平坦化を行う場合、立体造形装置1は、移動データに従って造形台6の前方への移動距離を調整して、平坦化ローラ16をステージ面110に対して平坦化方向に相対移動させる。つまり、平坦化ローラ16のステージ面110に対する平坦化方向への相対位置は、移動データによって定められる。図10を参照して、PC100が実行する立体造形データ作成処理について説明する。PC100のHDD83には立体造形データ作成プログラムが記憶されている。PC100のCPU80は、立体造形データ111の作成指示が入力されると、立体造形データ作成プログラムに従って、図10に示す立体造形データ作成処理を実行する。以下の説明では、図11に示す立体造形物70を作成する場合を具体例として例示しながら説明する。また、サイズを表わす場合前後方向の長さ×左右方向の長さ×上下方向の長さで表す。立体造形物70は、上下方向に長い角柱部701サイズは30mm×60mm×80mmの下端から前方に向けて、左右方向に長い角柱部702サイズは60mm×60mm×30mmが突出した形状であり、左側面視でL字型の形状をしている。このため、立体造形物70の全体のサイズは、90mm×60mm×80mmである。また、図12に示すように、ステージ面110の前後方向Y軸方向の長さを200mmとし、左右方向X軸方向の長さを250mmとする図12参照。図10に示すように、立体造形データ作成処理では、まず、ユーザによって指定された物体の三次元形状図11に示す立体造形物70の外形を示す立体データが取得されるS11。なお、当該立体データは、予めHDD23に記憶されている立体データでもよいし、ユーザが描いた三次元形状のデータでもよい。次いで、平坦化方向つまり、ステージ面110に対する平坦化ローラ16の相対的な移動方向が取得されるS12。本実施形態の立体造形装置1では、平坦化が行われる場合、平坦化ローラ16が固定された状態で、造形台6が前方に移動される。従って、平坦化方向は常に後方である。しかし、立体造形装置1が複数の平坦化方向で平坦化を実行できる場合、CPU80は、実際に立体造形装置1に実行させる平坦化工程の平坦化方向を取得する。次いで、S11で取得された立体データに基づく立体造形物70のサイズに応じて、立体造形物70を造形するためのステージ面110上の領域である造形領域73が決定されるS13。S13では、造形領域73内で造形される立体造形物70と供給面14との間の距離L1図12参照が、立体造形物70と、ステージ面110の平坦化方向側の端との間の距離L2より短くなるように、造形領域73が決定される。例えば、図11に示す立体造形物70の場合、平面視でのサイズ前後方向の長さ×左右方向の長さは、90mm×60mmである。この場合、立体造形物70の周囲に、例えば、25mm分の余白が加算され、140mm×110mmの領域が決定される。そして、この140m×110cmの領域が、距離L1が距離L2より短くなるように、ステージ面110上に配置されることで、造形領域73が決定される。図12に示すように、本実施形態では一例として、造形領域73は、ステージ面110の左前部に配置されるとする。なお、図12では、説明のため、造形領域73内で造形される予定の立体造形物70を実線で示している後述する図14~図16、図17、図18、及び図19も同様。また、以下の説明では、ステージ面110上の造形領域73以外の領域を非造形領域74という。図12では、造形領域73より後側の領域と右側の領域とが非造形領域74となっている。次いで、層の厚みが決定されるS14。本実施形態では、一例として、決定する厚みは予めHDD83図8参照に記憶されているとし、その厚みは0.2mmであるとする。次いで、S14で決定された厚みに基づいて、立体造形物70が層に分割されるS15。これによって、立体データに基づく形状の立体立体造形物70が、S14で決定された厚み0.2mmで分割される。次いで、S15で分割された複数の層のうち、データを作成する層を特定するための積層順Nの値が、最初に形成される層を示す1とされるS16。なお、積層順Nの値は、RAM81に記憶される。次いで、積層順Nの立体造形データ111図9参照が作成されるS17~S23。S17では、層粉体層および造形層の厚みを定めるための厚みデータが作成される、厚みデータは、S14で決定された厚み0.2mmを示すデータである。次いで、立体造形粉体を供給する位置を定めるための供給位置データが作成されるS18。本実施形態では、立体造形粉体は、供給面14に供給されるが、シャッター153を左右方向に移動させることによって、X軸方向の供給位置を変更できる。このため、S18では、X軸方向における供給面14上の供給位置が、S13で決定された造形領域73のX軸方向における位置を少なくとも含むように、供給位置データが作成される。具体例では、ステージ面110の左端を0mmとすると、造形領域73のX軸方向における位置は、左端から110mmの範囲、すなわち、0mm~110mmの範囲である。よって、0mm~110mmが、供給位置データとして作成されるS18。なお、供給位置データは、0mm~110mmの範囲を少なくとも含めばよく、例えば、0mm~130mmの範囲であってもよい。次いで、粉体供給部15から供給される立体造形粉体の量を定めるための粉体量データが作成されるS19。S19では、S13で決定された造形領域73に粉体層を形成可能な量、且つ、ステージ面110上の造形領域73以外の領域である非造形領域74の少なくとも一部に粉体層を形成不能な量以下、層形成量という。の立体造形粉体を供給可能な粉体量データが作成される。具体例の場合、厚み0.2mmで1cm2の粉体層を形成するのに必要な立体造形粉体の量以下、単位粉体量という。は、20mg/cm2であるとする。この単位粉体量は、HDD83に記憶されている。具体例における造形領域73の平面視のサイズは140mm×110mmであるので図12参照、造形領域73の平面視の面積は、154cm2である。よって、造形領域73に粉体層を形成可能な量は、単位粉体量20mg/cm2に、面積154cm2を乗算した値3080mgである。また、ステージ面110の平面視のサイズは200mm×250mmであるので、ステージ面110全体の面積は、500cm2である。よって、ステージ面110の全面に粉体層を形成するのに必要な量は、単位粉体量20mg/cm2に、面積500cm2を乗算した値10000mgである。S19では、これらの乗算値が算出され、3080mg~10000mgの間で、層形成量が設定され、粉体量データが作成される。具体例では、粉体量データは5000mgと決定されたとする。次いで、積層順Nが所定値か否かが判断される。本実施形態では、一例として、所定値は、10の倍数すなわち、10、20、30であるとする。積層順Nが所定値ではない場合S20:NO、平坦化ローラ16の平坦化方向への移動位置相対移動する平坦化ローラ16の移動範囲の平坦化方向の右端の位置を定めるための移動データが作成されるS21。S21では、移動位置は、造形領域73における立体造形物70が造形される部分の平坦化方向側の端の位置と、ステージ面110の平坦化方向側の端ステージ面110の後端との間の位置すなわち、図12の距離L2で示す範囲内の位置に設定される。S21で設定された移動位置を第一位置68という。具体例では、移動データは、ステージ面110の前端からの距離で設定されるとする。例えば、図12に示すように、造形領域73の後端より10mm右側ステージ面110の前端から150mmの位置に第一位置68が設定されたとする。この場合、移動データは150mmとなる。S20において、積層順Nが所定値10の倍数であると判断された場合にはS20:YES、平坦化ローラ16の平坦化方向への移動位置を定めるための移動データが作成されるS22。S22では移動位置は、第一位置68より平坦化方向側の位置以下、第二位置69という。に設定される。具体例では、図12に示すように、第一位置68より30mm右側ステージ面110の前端から180mmの位置に第二位置69が設定されるとする。この場合、移動データは、180mmとなる。S21及びS22の処理によって、平坦化ローラ16がステージ面110に対して第一位置68まで相対移動し、積層順Nが10の倍数に達する度に第二位置69まで相対移動するように、移動データが作成される。S21又はS22が実行された後、造形液の吐出を制御するための吐出データが作成されるS23。S23では、立体データに基づく立体造形物70を造形するために、造形液を吐出する座標X,Yと色とが決定され、吐出データが作成される。具体例では、造形液を吐出する座標X,Yは、図12に示す立体造形物70を造形する位置となる。1つの層の立体造形データの作成S17~S23が完了すると、全ての層の立体造形データが完成したか否かが判断されるS24。完成していなければS24:NO、積層順NがインクリメントされてS25、処理はS17へ戻り、1つ上の層の立体造形データが作成されるS17~S23。全ての層の立体造形データが作成され、立体造形データ111が完成するとS24:YES、作成された立体造形データ111が立体造形装置1に出力されS26、立体造形データ作成処理が終了される。S26で出力された立体造形データは、立体造形装置1のS42図13参照で立体造形装置1に入力される。図13を参照して、立体造形装置1が実行する立体造形処理について説明する。前述したように、立体造形装置1のROM32には、立体造形装置1の動作を制御するための制御プログラムが記憶されている。立体造形装置1のCPU30は、造形の開始指示を入力すると、制御プログラムに従って、図13に示す立体造形処理を実行する。立体造形処理では、まず、初期化処理が実行されるS41。初期化処理では、ヘッドクリーニング機構22によって、ヘッド20の下面がワイプされ、また、ノズルに造形液が達するまで吸引が行われる。吸引によって、ヘッド20が造形液を吐出できる状態となる。また、ステージ11のステージ面110の高さが、造形台6の上端部近傍まで移動され、立体造形を実行する際の土台となる粉体層が形成される。詳細には、ステージ11のステージ面110の高さが、造形台6の上端部よりも3~10mm程度下方に調整され、立体造形粉体の供給面14への供給および平坦化が繰り返されることで、3~10mm程度の厚みを有する平坦化された粉体層図14等では図示略が土台として、ステージ面110上に形成される。土台となる粉体層を予め形成しておくことで、その上部に積層される粉体層76図15参照の上面を正確な平坦面とすることができる。また、初期化処理では、土台となる粉体層を形成後、粉体供給部15が供給面14の上側に位置するように、造形台6が移動される。PC100のS26図10参照で出力された立体造形データ111図9参照が入力されたか否かが判断されるS42。立体造形データ111が入力されていなければS42:NO、S42の判断が繰り返される。立体造形データ111が入力されるとS42:YES、複数の層粉体層および造形層のうち、処理対象の層を特定するための積層順Nの値が、最初に作成する層を示す1とされるS43。次いで、立体造形データ111のうちのN層目の立体造形データが読み出されるS44。次いで、ステージ昇降モータ42が駆動されて、ステージ面110の上面の高さが、N層目の厚みデータが示す厚み分具体例では0.2mmだけ下降されるS45。次いで、シャッター駆動モータ47図7参照が駆動され、供給位置データが示す位置供給面14上のX軸方向における位置に立体造形粉体を供給可能に、シャッター153の位置が移動されるS46。具体例では、シャッター153が最も左側に移動した場合の位置から右方向に110mm分移動され、0mm~110mmの範囲でシャッター153が開いた状態となる。次いで、粉体供給モータ44図7参照が駆動されて粉体供給ローラ152が1回転又は複数回転され、粉体量データが示す層形成量具体例では5000mgの立体造形粉体が、供給面14に供給凹部155から落下されるS47。これによって、図14に示すように、シャッター153が開いた0mm~110mmの範囲に立体造形粉体図14に示す位置77に供給された立体造形粉体が供給される。なお、本実施形態では、一例として、シャッター153がS46で開かれた状態で層形成量の立体造形粉体を供給するために必要な粉体供給ローラ152の回転数は、予めROM32に記憶されているとする。CPU30は、ROM32に記憶された回転数に従って、粉体供給ローラ152を回転させる。次いで、移動データに従って、供給面14に供給された立体造形粉体が平坦化され、粉体層76が形成されるS48。詳細には、ローラ回転モータ43が駆動されて、平坦化ローラ16が回転される。造形台前後動モータ41が駆動されて、造形台6が前方へ移動される。すなわち、平坦化ローラ16が、ステージ面110に対して平坦化方向後方向に相対移動する。このとき、平坦化ローラ16が相対移動する位置は、N層目の移動データが示す第一位置68図14参照又は第二位置69図14参照である。具体例では、積層順Nが10の倍数以外の場合、平坦化ローラ16が供給面14から第一位置68まで相対移動する。また、積層順Nが10の倍数の場合、平坦化ローラ16が供給面14から第二位置69まで相対移動する。S48によって、S47で供給された層形成量の立体造形粉体がステージ面110上に広げられつつ、立体造形粉体の表面が平坦化され、図15に示すように、ステージ面110上の造形領域73に厚み0.2mmの粉体層76が形成される。なお、ステージ面110上の非造形領域74の少なくとも一部図15では、ステージ面110の後部と右部には、粉体層76が形成されない。次いで、S48で形成された粉体層76における吐出データが示す位置に造形液が吐出されるS49。詳細には、造形台前後動モータ41およびヘッド移動モータ45が駆動されて、ヘッド20が成形領域の初期位置に相対移動される。N層目の吐出データに応じて、ヘッド20の相対移動および吐出制御が実行されて、ヘッド20から造形液が吐出される。S44~S49の処理によって、造形領域73内の立体造形物70のN層目の造形層が形成される。次いで、立体造形物70の造形が完了したか否かが判断されるS50。完了していなければS50:NO、処理対象の層を特定するための積層順Nがインクリメント1が加算されて、1つ上の層が処理対象の層とされるS51。処理はS44へ戻り、次の粉体層76および造形層が形成されるS44~S49。具体例において積層順Nが10の倍数以外の場合例えば、積層順Nが1~9の場合、S48によって、平坦化ローラ16が第一位置68まで相対移動する動作が繰り返される。これによって、図15に示すように、第一位置68の後側平坦化方向側に、余剰な立体造形粉体の山79ができる場合がある。この立体造形粉体の山79が大きくなると、立体造形物70が造形される部分に向かって山79が崩れ、精度よく立体造形物70が造形できない虞がある。そこで、本実施形態では、積層順Nが10の倍数に達する度にすなわち、平坦化ローラ16の相対移動回数10回につき1回、平坦化ローラ16を第一位置68より平坦化方向側の第二位置69まで移動させている。これによって、立体造形粉体の山79を平坦化方向側後側に崩すことができる。よって、立体造形粉体の山79が、立体造形物70が造形される部分に向かって崩れることを防止できる。よって、精度よく立体造形物70を造形することができる。立体造形物70の造形が完了するとS50:YES、ステージ面110が下降されて、加振モータ46および粉体吸引ポンプ48が駆動され、未硬化粉体が回収されるS52。次いで、立体造形処理が終了される。以上説明したように、本実施形態におけるPC100及び立体造形装置1が構成される。本実施形態では、S46及びS47によって供給された層形成量の立体造形粉体を、S48で平坦化することで、造形領域73には粉体層76が形成され、非造形領域74の少なくとも一部図15では、ステージ面110の右部及び下部に粉体層76が形成されない。すなわち、ステージ面110のそのものの大きさを変更することなく、S47及びS48による立体造形粉体の量の調整によって、立体造形物70を造形する造形領域73には、粉体層76を形成し、非造形領域74の少なくとも一部には、粉体層76を形成しない。このため、従来のように、ステージ面110の大きさを変更するための部材を追加して、立体造形装置1が造形領域の大きさを変更できるように構成する必要がない。よって、立体造形装置1の製造コストの増大を抑制できる。また、S47及びS48によって供給される立体造形粉体の量層形成量は、非造形領域74の少なくとも一部に粉体層76を形成不能な量である。このため、ステージ面110上の全ての領域に粉体層76を形成可能な量の立体造形粉体が供給される場合に比べて、立体造形粉体の使用量粉体供給部15から供給される量を削減できる。また、立体造形粉体の使用量が削減されれば、立体造形粉体の供給に要する時間も削減でき、ひいては立体造形物70の造形に要する時間を削減できる。このように、本実施形態では、立体造形装置1の製造コストの増大を抑制しつつ、立体造形物70の造形に要する時間及び立体造形粉体の使用量を削減できる。また、供給位置データは、X軸方向ステージ面110に平行且つ平坦化方向に直交する方向における供給面14上の立体造形粉体の供給位置が、S13で決定された造形領域73のX軸方向における位置を少なくとも含むように作成されている。このため、層形成量の立体造形粉体を供給面14に供給する場合に、X軸方向における供給面14上の供給位置が造形領域73のX軸方向における位置を少なくとも含むように、供給位置が変更されて立体造形粉体が供給されるS46及びS47。このように、造形領域73のX軸方向における位置に合わせて、X軸方向における立体造形粉体の供給位置を変更できるので、造形領域73に確実に粉体層76を形成しつつ、X軸方向の非造形領域の少なくとも一部図15では、ステージ面110の右部に粉体層76を形成しないようにすることができる。このため、立体造形粉体の使用量を削減でき、立体造形物70の造形に要する時間も削減できる。また、S46では、ステージ面110の左端と同じ位置0mmから110mmの範囲でシャッター153が開いた状態となり、S47で立体造形粉体が供給される。すなわち、S46及びS47では、層形成量の立体造形粉体を供給面14に供給する場合に、X軸方向における供給面14上の供給位置が、ステージ面110のX軸方向の両端右端及び左端のうち、一方の端本実施形態では、左端の位置を含むように、供給位置を変更して立体造形粉体が供給される。このように供給された立体造形粉体を使用して、S48で粉体層を形成すると、ステージ面110の左端の上に粉体層76が形成される図15参照。そして、ステージ面110の左端には、ステージ保持部10の左壁903が設けられている。すなわち、左壁903に接するように、粉体層76が形成される図15参照。粉体層76が左壁903に接していると、造形領域73の粉体層76が、左壁903側に崩落することが防止される。すなわち、造形領域73に形成された粉体層76をより崩落し難くすることができる。よって、S48によって平坦化された造形領域73の粉体層76の面が安定する。このため、精度よく立体造形物70を造形することができる。また、造形領域73内で造形される立体造形物70と供給面14との間の距離L1図12参照が、立体造形物70と、ステージ面110の平坦化方向側の端との間の距離L2図12参照より短くなるように、造形領域73が決定されるS13。この場合、造形領域73内で造形される立体造形物70の位置をより供給面14に近づけることができ、ひいては、造形領域73の平坦化方向側の端を供給面14に近づけることができる。造形領域73に粉体層76を形成する場合には供給面14に立体造形粉体が供給されるため、造形領域73の平坦化方向側の端後端が供給面14から遠いと、より多くの立体造形粉体が必要となる。本実施形態では、造形領域73の平坦化方向側の端が供給面14に近づくので、距離L1が距離L2より長くなる場合に比べて、立体造形粉体の使用量を削減することができる。よって、立体造形粉体の供給に要する時間も削減でき、ひいては立体造形物70の造形に要する時間も削減できる。また、造形領域73の平坦化方向側の端を供給面14に近づけることができるので、第一位置68を供給面14に近づけることができる。よって、平坦化ローラ16のステージ面110に対する相対移動の距離を短くすることができる。よって、平坦化ローラ16の相対移動に要する時間を削減でき、立体造形物70の造形に要する時間をさらに削減できる。また、平坦化ローラ16は、ステージ面110に対して、供給面14から第一位置68まで相対移動するS48。このため、供給面14からステージ面110の平坦化方向の端後端まで、平坦化ローラ16がステージ面110に対して相対移動する場合に比べて、平坦化ローラ16の相対移動の距離が短くなり、相対移動に要する時間を削減することができる。よって、立体造形物70の造形に要する時間も削減できる。また、粉体量データが作成される場合には、S13で決定された厚み0.2mmに応じて、層形成量が調整されているS19。厚みに応じて適切に層形成量を決定できるため、余分に供給される立体造形粉体の量を、厚みが考慮されない場合に比べて削減できる。また、余分に供給される立体造形粉体の量を削減できるので、S52で未硬化の立体造形粉体を回収する時間も低減できる。よって、立体造形物70の造形に要する時間を削減できる。なお、本発明は上記の実施形態に限定されるものではなく、種々の変更が可能である。例えば、層粉体層及び造形層の厚みは、予めHDD83に記憶されていたが、これに限定されない。例えば、ユーザが任意に設定できるようにしてもよい。また、複数の厚みの値から任意の値をユーザが選択できるようにしてもよい。また、造形領域73内で造形される立体造形物70と供給面14との間の距離L1図12参照が、立体造形物70と、ステージ面110の平坦化方向側の端との間の距離L2図12参照より短くなるように、造形領域73が決定されていたがS13、これに限定されない。例えば、ステージ面110上の任意の位置に造形領域73が決定されてもよい。例えば、ステージ面110の後端部に造形領域73が決定された場合、造形領域73の前端部を、供給面14側の前壁901まで延ばしてもよい。粉体層76は、供給面14側の前壁901から連続して形成されるからである。また、造形領域73が決定される際に参照される立体データに基づく立体造形物70のサイズは、立体造形物70の外形の形状の大きさそのもので無くてもよい。例えば、立体造形物70の前後、左右、上下の長さのうち、最大長さを特定し、立体造形物70のサイズにおける前後、左右、上下のそれぞれの長さが、特定した最大長さと同じ長さであるとみなして、造形領域73を決定してもよい。また、立体造形粉体が供給されるのは、供給面14であったが、これに限定されない。例えば、ステージ面110の前端部など、ステージ面110上に立体造形粉体が供給されてもよい。この場合、ステージ面110が本発明の供給部に相当する。また、供給面14が前方に突出していたが、これに限定されず、供給面14が前方に突出しなくてもよい。この場合、造形台6の前端縁部の上面を供給面14としてもよい。また、平坦化ローラ16は、ステージ面110に対して、第一位置68又は第二位置69まで相対移動していたが、これに限定されない。例えば、平坦化ローラ16がステージ面110に対して、ステージ面110の後端まで相対移動してもよい。また、平坦化ローラ16をステージ面110に対して第二位置69まで移動させる頻度は、平坦化ローラ16の相対移動動作の10回中1回であったが、これに限定されず、任意の回数であってもよい。また、平坦化ローラ16をステージ面110に対して、第二位置69まで相対移動させなくてもよい。例えば、平坦化ローラ16は、常に第一位置68まで相対移動してもよい。また、S19で設定される層形成量の算出の方法は限定されない。例えば、ステージ面110全面に粉体層を形成する場合に要する立体造形粉体の量を予め記憶しておき、ステージ面110の面積に対する造形領域73の面積の割合から、層形成量を算出してもよい。また、粉体供給部15の粉体供給ローラ152に設けられた凹部155図4参照は、左右方向X軸方向に長い1つの凹部であったが、これに限定されない。凹部155は、X軸方向に立体造形粉体を供給可能であれば、どのような構成であってもよい。例えば、複数の凹部がX軸方向に並んで設けられてもよい。また、S13で造形領域73が決定される場合に、立体造形物70の周囲に25mm分の余白が加算されていたが、これに限定されない。例えば、立体造形物70と第一位置68を一致させてもよい。また、25mm分の余白を加算せず、立体造形物70の形状そのもののサイズで造形領域73を設定してもよい。また、上記第一実施形態に種々の変更を加えることも可能である。以下の説明では、第一実施形態の変形例である第二~第五実施形態について説明する。まず、第二実施形態について説明する。第二実施形態では、造形する立体造形物70の周囲に造形層の壁部78図16参照を造形する。第二実施形態については、図10及び図13に示す各フローチャートを用いて説明するが、S23及びS49の処理が、第一実施形態の場合と異なるので、この点についてのみ詳細に説明し、他の処理の説明は省略する。また、以下の説明では、造形領域73における立体造形物70が配置される領域を配置領域731図16参照といい、造形領域73における配置領域731の外側の領域すなわち、余白部分を非配置領域732図16参照という。第二実施形態におけるS23図10参照では、立体造形物70を造形するための造形液を吐出する座標X,Y及び色が決定される共に、配置領域731と非造形領域74図16参照とを隔てる造形層の壁部78図16参照を造形するための造形液を吐出する座標X,Y及び色が決定され、吐出データが作成される。より詳細には、図16に示すように、配置領域731と非造形領域74との間の非配置領域732に、造形層の壁部78を造形するための吐出データが作成される。図13のS49の処理では、造形データに基づいて、非配置領域732の粉体層76に、配置領域731と非造形領域74とを隔てるように造形液が吐出され、造形層の壁部78が造形される。なお、S49では、第一実施形態と同様に、立体造形物70を造形するための造形液も吐出される。以上のように、第二実施形態における処理が実行される。例えば、造形層の壁部78が造形されない場合、配置領域731の粉体層76が、非造形領域74における粉体層76が形成されていない部分に向かって崩落する虞がある。本実施形態では、造形層の壁部78が配置領域731と非造形領域74とを隔てるように造形されるので、造形層の壁部78によって、配置領域731の粉体層76が、非造形領域74における粉体層76が形成されていない部分に向かって崩落することを防止できる。よって、配置領域731の粉体層の形状が維持され、精度よく立体造形物70を作成することができる。なお、造形層の壁部78の形状は、直線形状に限定されず、例えば、平面視で円弧状であってもよい。次に、第三~第五実施形態について説明する。第三~第五実施形態では、それぞれ、図10のS13で造形領域73を決定する過程が、第一実施形態と異なるので、この点についてのみ詳細に説明し、他の処理の説明は省略する。まず、第三実施形態について説明する。第三実施形態では、立体データに基づく立体造形物70の重心を考慮して、造形領域73を決定する。図10に示すように、第三実施形態では、まず、第一実施形態と同様に、立体データが取得されS11、平坦化方向が取得されるS12。次いで、以下の処理によって、造形領域73が決定されるS13。まず、S11で取得された立体データに基づく立体造形物70の形状から、立体造形物70の重心位置が算出されるS13。重心位置の算出は公知の重心の算出方法によって行われる。以下の説明では、立体造形物70の重心位置は、図11及び図17に示す重心位置87であるとする。次いで、算出された立体造形物70における重心位置87が、ステージ保持部10の前壁901に近い位置となるように、ステージ面110上における立体造形物70を配置する向きが決定されるS13。これによって、図17に示すように、立体造形物70の重心位置87が前壁901に近い位置となるように、向きが決定される。次いで、造形領域73が前壁901に接する領域となるように、造形領域73が決定されるS13。これによって、図17に示すように、造形領域73が前壁901に接して配置される。第一実施形態の場合の立体造形物70の向き図12参照と比べると、立体造形物70が平面視で180°回転している。次いで、S14以降の処理が実行される。S14以降の処理は第一実施形態と同様であるので、説明は省略する。以上のように、第三実施形態における処理が実行される。第三実施形態では、立体造形物70の重心位置87が、前壁901に近い側に位置する。立体造形物70を構成する造形層が積層されていくと、造形中の立体造形物70の荷重が、重心側にかかる場合がある。よって、例えば、立体造形物70の重心位置87が、非造形領域74の粉体層が形成されていない部分側図17では、下側及び右側にあると、立体造形物70の周囲の粉体層76を支える物体例えば、壁などがなく、粉体層76が崩れて造形中の立体造形物70が倒れる虞がある。本実施形態では、立体造形物70の重心位置87側に、前壁901が存在するので、重心側に荷重が立体造形物70の荷重がかかっても、前壁901で粉体層76を支えることができる。よって、立体造形物70からの荷重によって粉体層76が崩れることが防止され、造形中の立体造形物70が倒れることがない。よって、精度よく立体造形物70を造形することができる。なお、重心位置を調整する対象となる壁は、前壁901に限定されず、ステージ面110の端部のうち、少なくとも一部に接してステージ面110に直交する方向本実施形態ではZ軸方向に延びる壁部であればよく、例えば、後壁902、左壁903、及び右壁904であってもよい。次に、第四実施形態について説明する。第四実施形態では、立体データに基づく立体造形物70の形状を考慮して、造形領域73を決定する。図10に示すように、第四実施形態では、まず、第一実施形態と同様に、立体データが取得されS11、平坦化方向が取得されるS12。次いで、以下の処理によって、造形領域73が決定されるS13。まず、S11で取得された立体データに基づく立体造形物70から、ステージ面110に垂直な方向上下方向の立体造形物70の長さが最も小さくなるように、ステージ面110上における立体造形物70を配置する向きが決定されるS13。詳細には、立体データに基づく立体造形物70の前後、左右、上下の長さが特定される。図11に示す立体造形物70の場合、前後の長さは90mmであり、左右の長さは60mmであり、上下の長さは80mmである。このため、左右の長さが最も小さくなる。よって、図11における左右方向が、ステージ面110に垂直な方向上下方向に向くように、立体造形物70の向きが決定される。次いで、決定された向きで立体造形物70を配置した上で、第一実施形態と同様に、立体造形物70のサイズに応じて、造形領域が決定されるS13。これによって、例えば、図18に示す造形領域73が決定される。図18に示すように、図11に示す立体造形物70の左右方向長さ60mmが上下方向に向くことによって、立体造形物70の前後方向長さ90mmが前後方向を向き、上下方向長さ80mmが左右方向を向いている。次いで、S14以降の処理が実行される。S14以降の処理は第一実施形態と同様であるので、説明は省略する。以上のように、第四実施形態における処理が実行される。第四実施形態では、ステージ面110に垂直な方向の立体造形物70の長さが小さくなる。すなわち、立体造形物70の高さが低くなる。このため、ステージ面110における立体造形物70の重心位置が低くなり、立体造形物70が倒れにくくなる。よって、精度よく立体造形物70を造形することができる。また、例えば、層粉体層及び造形層の厚みを小さくして例えば、0.1mm、立体造形物70を造形する場合、層の厚みが大きい場合例えば、0.2mmに比べて積層順Nの最大値が大きくなる。このため、立体造形データを作成するためのS17~S23の処理図10参照の繰り返し回数が多くなり、立体造形データを作成するための処理時間が大きくなる。また、立体造形装置1が立体造形物70を造形するためのS44~S49の処理図13参照の繰り返し回数が多くなり、立体造形物70を造形するための処理時間も大きくなる。よって、S11図10参照で立体データが取得されてから、立体造形物70が造形されるまでの時間が大きくなるという問題点がある。しかし、本実施形態では、ステージ面110に垂直な方向すなわち、造形層が積層される方向の立体造形物70の長さが小さくなるので、層粉体層及び造形層の厚みを小さくしても、ステージ面110に垂直な方向の立体造形物70の長さが大きい場合に比べて積層順Nの最大値が小さくなる。よって、立体造形データを作成するためのS17~S23の処理の繰り返し回数が少なくなり、立体造形物70を造形するためのS44~S49の処理の繰り返し回数も少なくなる。よって、S11で立体データを取得してから、立体造形物70を造形するまでの時間を削減することができる。次に、第五実施形態について説明する。第五実施形態では、立体データに基づく立体造形物70の形状を考慮して、造形領域73を決定する。第五実施形態のS13図10参照では、以下の処理によって造形領域73が決定されるS13。まず、S11で取得された立体データに基づく立体造形物70から、ステージ面110に垂直な方向上下方向の立体造形物70の長さが最も大きくなるように、ステージ面110上における立体造形物70を配置する向きが決定されるS13。詳細には、立体データに基づく立体造形物70の前後、左右、上下の長さが特定される。図11に示す立体造形物70の場合、前後の長さは90mmであり、左右の長さは60mmであり、上下の長さは80mmである。このため、前後の長さが最も大きくなる。よって、図11における立体造形物70の前後方向が、ステージ面110に垂直な方向に向くように、立体造形物70の向きが決定される。次いで、決定された向きで立体造形物70を配置した上で、第一実施形態と同様に、立体造形物70のサイズに応じて、造形領域が決定されるS13。これによって、例えば、図19に示す造形領域73が決定される。図19に示すように、図11に示す立体造形物70の前後方向長さ90mmが上下方向に向くことによって、立体造形物70の上下方向長さ80mmが前後方向を向き、左右方向長さ60mmが左右方向を向いている。次いで、S14以降の処理が実行される。S14以降の処理は第一実施形態と同様であるので、説明は省略する。以上のように、第五実施形態における処理が実行される。第五実施形態では、ステージ面110に垂直な方向の立体造形物70の長さが大きくなる。このため、立体造形物70の平坦化方向Y方向の長さとX軸方向の長さとが、立体造形物70の高さZ軸方向の長さより短くなる。よって、造形領域73の平坦化方向及びX軸方向の造形領域73の長さを小さくすることができる。このため、各層の造形領域73に粉体層76を形成する場合に要する1回当たりの立体造形粉体の使用量を削減できる。よって、立体造形粉体の供給に要する時間も削減でき、ひいては立体造形物70の造形に要する時間も削減できる。また、例えば、層粉体層及び造形層の厚みを大きくして例えば、0.5mm、立体造形物70を造形する場合、層の厚みが小さい場合例えば、0.2mmに比べて積層順Nの最大値が小さくなる。このため、立体造形装置1が立体造形物70を造形するためのS44~S49の処理図13参照の繰り返し回数を少なくすることができる。このため、ステージ面110に垂直な方向すなわち、造形層が積層される方向の立体造形物70の長さを大きくしても、積層順Nの最大値を小さくすることができる。そして、前述したように造形領域73の平坦化方向及びX軸方向の造形領域73の長さを小さくすることができるので、S47で立体造形粉体を供給する量を削減でき、立体造形粉体の供給量を少なくすることができる。また、S48で平坦化を行う平坦化ローラ16のステージ面110に対する移動距離を短くすることができ、平坦化ローラ16の相対移動の時間を短くすることができる。また、S49で造形液の吐出を行う面積も小さくすることができ、造形液の吐出に要する時間を少なくすることができる。また、積層順Nの最大値を小さくすることができるので、S44~S49の繰り返し回数が少なくなる。よって、立体造形物70を造形する場合に要する時間を削減することができる。上記第一~第五実施形態において、PC100が本発明の立体造形データ作成装置に相当し、供給面14が本発明の供給部に相当する。粉体供給部15が本発明の粉体供給手段に相当し、平坦化方向が本発明の第一方向に相当する。平坦化ローラ16が本発明の平坦化手段に相当し、ヘッド20が本発明の吐出手段に相当する。ステージ昇降モータ42が本発明の昇降手段に相当し、S13で造形領域73を決定する処理が本発明の造形領域決定ステップに相当する。S46及びS47の処理が本発明の供給制御ステップに相当し、S48の処理が本発明の層形成制御ステップに相当する。また、上記第一~第五実施形態では、PC100が立体データに基づいて立体造形データ111を作成し、作成した立体造形データ111を立体造形装置1に出力している。しかし、立体造形装置1は、上記第一~第五実施形態で示した立体造形データ作成処理を自ら実行してもよい。この場合、立体造形装置1が本発明の立体造形装置及び立体造形データ作成装置に相当し、S13で造形領域73を決定する処理を行うCPU30が本発明の造形領域決定手段に相当し、S46及びS47の処理を行うCPU30が本発明の供給制御手段に相当する。S48の処理を行うCPU30が本発明の層形成制御手段に相当し、X軸方向が本発明の第二方向に相当する。左壁903及び右壁904が本発明の第一壁部に相当し、S14の処理を行うCPU30が本発明の厚み決定手段に相当する。第二実施形態におけるS49の処理で、造形データに基づいて、非配置領域732の粉体層76に、配置領域731と非造形領域74とを隔てるように造形液を吐出し、造形層の壁部78を造形する処理を行うCPU30が本発明の壁部造形制御手段に相当する。前壁901、左壁903、右壁904、及び後壁902が本発明の第二壁部に相当し、立体データが本発明の形状データに相当する。S11の処理を行うCPU30が本発明の形状データ取得手段に相当し、第三実施形態におけるS13で立体造形物70の重心位置を算出する処理を行うCPU30が本発明の重心算出手段に相当する。第三実施形態におけるS13で立体造形物70の向きを決定する処理を行うCPU30が本発明の第一向き決定手段に相当し、第四実施形態においけるS13で立体造形物70の向きを決定する処理を行うCPU30が本発明の第二向き決定手段に相当する。第五実施形態におけるS13で立体造形物70の向きを決定する処理を行うCPU30が本発明の第三向き決定手段に相当し、S13で造形領域73を決定する処理が本発明の造形領域決定ステップに相当する。S46及びS47の処理が本発明の供給制御ステップに相当し、S48の処理が本発明の層形成制御ステップに相当する。なお、上記第一~第五実施形態で示した立体造形データ作成処理を、メーカが保有するサーバ等で実行してもよい。この場合、サーバが本発明の立体造形データ作成処理に相当する。"