"磁石を備え、回転軸を中心に回転する回転子と、巻線を備え、該回転子に対向配置された固定子と、を有し、前記固定子が、前記回転子に対向する対向部を含む複数の第1部位と当該対向部を含まない第2部位との少なくとも2つの部位に分割されており、該分割された2つの部位のいずれか一方の部位が他方の部位に対して移動して、前記第1部位と前記第2部位の間の磁気抵抗を調節可能に構成されており、互いに隣接する一対の前記第1部位の対向部同士の間の磁気抵抗を各第1部位と前記第2部位との間の磁気抵抗よりも大きくし、前記磁石のN極とS極との間に形成される磁束を、前記互いに隣接する前記第1部位の対向部同士の間の空間を殆ど透過させずに前記第2部位を透過させ、前記第2部位を介して前記互いに隣接する一対の前記第1部位を流れる磁束流を形成する状態と、互いに隣接する一対の前記第1部位の対向部同士の間の磁気抵抗を各第1部位と前記第2部位との間の磁気抵抗よりも小さくし、前記磁石のN極とS極との間に形成される磁束を、前記第2部位に殆ど流入させずに前記互いに隣接する一対の前記第1部位の対向部同士の間の空間を透過させ、前記一対の前記第1部位の対向部および当該一対の前記第1部位の対向部同士の間の空間を透過する磁束流を形成する状態とに変更可能である、ことを特徴とする回転電機。前記第1部位の対向部側の第1端面は、当該対向部とは反対側の第2端面よりも大きく形成されており、前記互いに隣接する一対の前記第1部位の間の間隙が、前記第1端面では狭く、前記第2端面では広くなっている、請求項1に記載の回転電機。前記第1部位の対向部側の第1端面は、当該対向部とは反対側の第2端面よりも大きく形成されており、前記互いに隣接する一対の前記第1部位の前記第1端面間の磁気抵抗が、当該隣接する一対の前記第1部位の前記第2端面間の磁気抵抗より小さい、請求項1または2に記載の回転電機。前記第1部位の対向部側の第1端面は、当該対向部とは反対側の第2端面よりも大きく形成されており、前記互いに隣接する一対の前記第1部位の前記第1端面間の磁気抵抗が、前記第1端面と前記回転子との間の磁気抵抗より大きい、請求項1~3のいずれか一項に記載の回転電機。前記第2端面が前記第2部位に対向している、請求項2~4のいずれか一項に記載の回転電機。前記一方の部位の前記他方の部位に対する移動が、前記回転子の回転方向に沿う所定角度内の往復移動である、ことを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の回転電機。複数の前記第1部位は、前記回転子に対して一方の端面を対向させ側面周囲に巻線を施された複数の第1のティースであり、前記第2部位は、前記第1のティースの前記回転子に対向する端面とは反対側端面に一方の端部を対向して配置された複数の第2のティースを備えた第2のステータコアであり、前記一方の部位が前記他方の部位に対して、前記回転子の回転方向又は逆回転方向に移動する、ことを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の回転電機。前記一方の部位の前記他方の部位に対する回転角が、前記回転子の回転方向に沿って隣接する一対の前記第2ティースの挟み角以下である、ことを特徴とする請求項7に記載の回転電機。しかしながら、上記従来技術の構成は、いずれも装置全体の形状が大きくなり機械的損失を増加させる構成である。換言すれば、ラジアルギャップ型のモータでは出来るだけ細い形状に構成したいという要望があり、アキシャルギャップ型のモータでは出来るだけ薄い形状に構成したいという要望があるにも拘わらず、いずれも、そのような要望を満たすことができない。また、トルクに寄与しない電力を消費する点も大きな改善はなされていない。本発明の課題は、上記従来の実情に鑑み、回転子に対向して配置される固定子を少なくとも2つの部位に分割し、分割された2つの部位のいずれか一方の部位を固定し、この固定部位に対し他方の部位を回転子の回転方向に移動させることによって磁束流の流れを大きく変えるというステータのベース部の回転移動によって界磁制御を行う回転電機を提供することである。以下に、本発明に係わる回転電機の構成を述べる。本発明の回転電機は、磁石を備え、回転軸を中心に回転する回転子と、巻線を備え、該回転子に対向配置された固定子と、を有し、上記固定子が上記回転子に対向する対向部を含む複数の第1部位と当該対向部を含まない第2部位との少なくとも2つの部位に分割されており、該分割された2つの部位のいずれか一方の部位が他方の部位に対して移動して、上記第1部位と上記第2部位の間の磁気抵抗を調節可能に構成されている。さらに、この回転電機は、互いに隣接する一対の上記第1部位の対向部同士の間の磁気抵抗を各第1部位と上記第2部位との間の磁気抵抗よりも大きくし、上記磁石のN極とS極との間に形成される磁束を、上記互いに隣接する上記第1部位の対向部同士の間の空間を殆ど透過させずに上記第2部位を透過させ、上記第2部位を介して上記互いに隣接する一対の上記第1部位を流れる磁束流を形成する状態と、互いに隣接する一対の上記第1部位の対向部同士の間の磁気抵抗を各第1部位と上記第2部位との間の磁気抵抗よりも小さくし、上記磁石のN極とS極との間に形成される磁束を、上記第2部位に殆ど流入させずに上記互いに隣接する一対の上記第1部位の対向部同士の間の空間を透過させ、上記一対の上記第1部位の対向部および当該一対の上記第1部位の対向部同士の間の空間を透過する磁束流を形成する状態とに変更可能である。上記第1部位の対向部側の第1端面は、当該対向部とは反対側の第2端面よりも大きく形成されていて、上記互いに隣接する一対の上記第1部位の間の間隙が、上記第1端面では狭く、上記第2端面では広くなっていることが好ましい。また、前記第1部位の対向部側の第1端面は、当該対向部とは反対側の第2端面よりも大きく形成されており、前記互いに隣接する一対の前記第1部位の前記第1端面間の磁気抵抗が、当該隣接する一対の前記第1部位の前記第2端面間の磁気抵抗より小さいことが好ましい。さらに、前記第1部位の対向部側の第1端面は、当該対向部とは反対側の第2端面よりも大きく形成されており、前記互いに隣接する一対の前記第1部位の前記第1端面間の磁気抵抗が、前記第1端面と前記回転子との間の磁気抵抗より大きいことが好ましい。これらの場合に、上記第2端面が上記第2部位に対向していることが好ましい。さらに、上記回転電機においては、例えば、上記一方の部位の上記他方の部位に対する移動が、上記回転子の回転方向に沿う所定角度内の往復移動であるように構成される。また、例えば、複数の上記第1部位は、上記回転子に対して一方の端面を対向させ側面周囲に巻線を施された複数の第1のティースであり、上記第2部位は、上記第1のティースの上記回転子に対向する端面とは反対側端面に一方の端部を対向して配置された複数の第2のティースを備えた第2のステータコアであるように構成されてもよい。そして、上記一方の部位が上記他方の部位に対して、上記回転子の回転方向又は逆回転方向に移動するようになっていてもよい。この場合、例えば、上記一方の部位の上記他方の部位に対する回転角が、上記回転子の回転方向に沿って隣接する一対の上記第2ティースの挟み角以下であるように構成される。本発明によれば、全体の形状を大きくすることなく機械的損失を増加させることなく変速器を備えることなく更にトルクに寄与しない電力を消費することもなく出力特性を可変する機構を備えた堅牢で小型な回転電機を提供することが可能となる。以下、本発明の実施の形態を図面を参照しながら説明する。本発明の回転電機を搭載装備した電動二輪車図1は、本発明の第1の実施の形態に係わる回転電機であるアキシャルギャップ型回転電機が搭載された装置の一例としての電動二輪車の側面図である。図1に示すように、本例の電動二輪車1は、その車体前方上部にヘッドパイプ2を備え、このヘッドパイプ2内には、車体方向変更用の不図示のステアリング軸が回動自在に挿通されている。このステアリング軸の上端には、ハンドル3が固定されたハンドル支持部4が取り付けられており、上記のハンドル3の両端にはグリップ5が取り付けられている。また、図1では陰になって見えない右側図1の紙面奥側のグリップは、回動可能なスロットルグリップを構成している。そして、ヘッドパイプ2の下端から下方に向けて、左右一対のフロントフォーク6が取り付けられている。そのフロントフォーク6の下端に緩衝懸架された状態で、前輪7を回転自在に軸支する前車軸8が挟持されている。上記のハンドル支持部4において、ハンドル3の前方には、メータ9が配置され、メータ9の下方には、ヘッドランプ11が固定され、そして、そのヘッドランプ11の両側方には、フラッシャランプ12右側つまり図1では紙面奥側のフラッシャランプ12は陰になって見えないがそれぞれ設けられている。ヘッドパイプ2から側面視で略L字形を成す左右一対の車体フレーム13が車体後方に向かって延設されている。この車体フレーム13は、丸パイプ状であり、ヘッドパイプ2から車体後方に向けて斜め下方に延びた後、後方に向かって水平に延びて側面視略L字状を成している。この一対の車体フレーム13の後方側端部には、その後方側端部から、更に後方斜め上方に左右一対のシートレール14が延設されている。このシートレール14の後方側端部14aは、シート15の形状に沿って後方側に屈曲されている。そして、この左右一対のシートレール14の間に、バッテリ16が着脱自在に配設されている。このバッテリ16は、充電可能な複数の2次電池を収納して構成されている。また、左右一対のシートレール14の上記の屈曲部分近傍には、逆U字形に形成されているシートステー17が車体前方に向かって斜め上方に傾斜して溶着されている。このシートステー17と左右のシートレール14で囲まれる部分に、上記のシート15がその前端部を上下に回動させて開閉可能に配置されている。また、シートレール14の後端部には、リヤフェンダ18が取り付けられており、このリヤフェンダ18の後面には、テイルランプ19が取り付けられている。さらに、テイルランプ19の左右には、フラッシュランプ21右側つまり図1では紙面奥側のフラッシャランプ21は陰になって見えないがそれぞれ設けられている。一方、左右一対の車体フレーム13のシート15下方の水平部には、リヤアームブラケット22図1には紙面手前側のみ図示がそれぞれ溶着されており、これら左右一対のリヤアームブラケット22には、リヤアーム23の前端がピボット軸24を介して揺動自在に支持されている。そして、このリヤアーム23の略円形の後端部23aの中心に、駆動輪である後輪25が回転自在に軸支されている。これらのリヤアーム23及び後輪25は、リヤクッション26により緩衝懸架されている。上記左右一対の車体フレーム13の水平部下方には、これも左右一対のフートステップ27図1には紙面手前側のみ図示がそれぞれ配設されている。また、フートステップ27の後方側には、サイドスタンド28が軸29を介して回動可能に左側のリヤアーム23に支持されている。このサイドスタンド28は、リターンスプリング31により閉じ側に付勢されている。そして、リヤアーム23の後端部23a内には、後輪25に連結され、その後輪25を回転駆動させるためのアキシャルギャップ型電動モータ32を含む駆動ユニットが取り付けられている。ここで、本発明の基本となるアキシャルギャップ型電動モータの構成とその動作について説明した後、本発明の第1の実施の形態におけるアキシャルギャップ型電動モータ32の構成とその動作について説明することにする。アキシャルギャップ型電動モータの基本構成図2は、上記本発明の基本となるアキシャルギャップ型電動モータ以下、単に電動モータともいうの構成をリヤアーム23の後端部23a近傍の構成と共に示す断面図である。尚、図2は、図1におけるA矢視断面図一部側面図を示している。ただし後輪25は図示を省略している。図2において、駆動ユニット33は、リヤアーム23の後端部20aの右側側面図2では上方側面に被着されているギアカバー34の内部に形成された空間内に収容されている。駆動ユニット33は、電動モータと、遊星ギア減速機35およびコントローラ36等が一体的に組み込まれて形成されている。上記の電動モータは、図2において、リヤアーム23の後端部20aに対して軸受37a及び37bを介して軸受37a及び37bの中心軸線BOを中心に回転可能に支持された回転子38と、この回転子38に対向してリヤアーム後端部23aの内面に固定された略円環又はドーナツ状の固定子39とを備えている。回転子38は、図2に示すように、回転子側ヨーク4141a~41eを有し、この回転子側ヨーク41は、リヤアーム23の後端部23aへ向かって凸の略駒形を成している。すなわち、回転子側ヨーク41は、固定子39に対向する円環部41a、この円環部41aの内周縁部からリヤアーム23の後端部23aへ向かって略円錐台状に延在するテーパー部41b、このテーパー部41bの延在端からリヤアーム23の後端部23aに向かって中心軸線BOに沿って凸状に延在する第1の円筒部41c、この円筒部41cの延在端図2では下端から中心軸線BOに向かって回転の径方向に延在する円環部41d、及びこの円環部41dの内周縁部から後端部23aに向かって中心軸線BOに沿って凸状に延在する第2の円筒部41eを備えている。そして、この第2の円筒部41eが軸受37a、37bを介して中心軸線BOを中心に回転可能に支持されており、回転子38の回転軸を構成している。したがって、回転子38の回転軸43の回転軸中心が軸受37a、37bの中心軸線BOに対応している。また、回転子38は、回転子側ヨーク41の円環部41aにおける固定子側対向面に固設された複数の界磁用磁石42を備えている。これらの界磁用磁石42は円環部41aの周方向に沿って中心軸線BOに対して同軸な円環形状に展開され、N極とS極とが交互に配置されている。尚、界磁用磁石42は円板又は円環の同一面の周に沿って永久分極された誘電体の部位から成るN極とS極とが交互に着磁された1つの磁石で構成してもよい。回転子38の第2の円筒部回転軸41eの後輪側端部には、回転子38第2の円筒部回転軸41eと同軸状に歯付き回転軸43が固設されており、この歯付き回転軸43は、回転子38と一体に回転するようになっている。一方、遊星ギア減速機35は、歯付き回転軸43に連結されており、回転子側ヨーク41のテーパー部41b内に組み込まれている。この遊星ギア減速機35と電動モータ回転子38と固定子39とは車幅方向において部分的にオーバーラップしている。遊星ギア減速機35は、歯付き回転軸43と同軸状に配置された後車軸44に連結されており、電動モータの回転第2の円筒部回転軸41eの回転を減速して歯付き回転軸43を介して後車軸44に伝達する機能を有している。後車軸44のギアカバー34から突出する後車軸44の先端部44aにはナット45が着脱自在に螺着されており、図1に示す後輪25は後車軸44に嵌合された状態でナット45の螺着により締め付けられ後車軸44に固着するように取り付けられている。図3は、上記電動モータの固定子39とその周辺の後輪25側から見た構成を示す図である。すなわち、図3は図面正面が電動二輪車1の車体右側、図面左が車体下側、図面上方が車体の後方、図面下方が車体前方に対応する。図3図2も参照において、固定子39は、リヤアーム23の後端部23aに固設されており、例えば円環状鋼板が中心軸方向に積層されて成る積層体構造の固定子側ヨーク46を備えている。固定子側ヨーク46は、中心軸線BOを中心とした逆向きC字形、換言すれば一部を切り欠かれた円の形状を有している。固定子39は、その固定子側ヨーク46に3の倍数の数の略矩形のティース装着孔が周方向に沿って形成されており、そのティース装着孔に下部図3では紙面向う側端部を挿入されて固設され、固定子側ヨーク46の周方向に沿って一定間隔周方向ピッチで配列されたティース47を備えている。ティース47は、鋼板の積層体から成り、その上端面図3では紙面手前側面が、回転子38の界磁用磁石42に対して回転軸43の軸方向に所定の間隙を空けて対向するように配置されている。なお、周方向ピッチとは、隣接するティース47それぞれの界磁用磁石42との対向面となる上端面の中心と、その中心から上端面に沿って軸受37a及び37bの中心軸線BOとを結ぶ線分間の角度を表している。これらティース47を固定して保持する固定子側ヨーク46の形状が上述したように軸受37a及び37bの中心軸線BOを中心とした一部を切り欠かれた円の形状を有しているために、上記3の倍数の数のティース47の配列も一部を切り欠かれた円の形状に沿って配列されている。これにより、真円状に配列された場合と比較して、円の切り欠き部に対応する3相分U相、V相、W相の3つのティースが欠缺されている。以下、上記の円の切り欠き部をティース欠缺部位48という。また、固定子39は、各ティース47に巻回されたコイル49図2参照、各ティース47とコイル49を樹脂等でモールドして一体化したモールド部51、及びこのモールド部51の外周面に複数個形成されたフランジ52を備えている。フランジ52は、各ティース47及びコイル49を含むモールド部51をリヤアーム23の後端部23aに取り付けるためのボルト孔を備えている。このボルト孔に挿通されたボルト53のリヤアーム23の後端部23aへの螺合により、固定子39がリヤアーム23の後端部23aに固設される。また、上記のティース欠缺部位48には、固定子39に電気的に接続されて固定子39に給電可能なインバータ54がゴム等から成る不図示の弾性材を介して固定されている。更にこのティース欠缺部位48には、エンコーダ基板55が配設され、このエンコーダ基板55と上記のインバータ54とは柔軟性を有する被覆付きのワイヤハーネス56フレキシブル基板等を用いてもよいで電気的に接続されている。上記のエンコーダ基板55の表面には、ホールセンサ等の磁極検出素子57a,57b及び57cが搭載されており、これら磁極検出素子57a、57b及び57cは、電動モータにおけるU相、V相及びW相の電気角が180°のとき例えばコイル電流が最大を検出する位置にそれぞれ配置されている。図4は、図3に示す固定子39の要部の概略構成を固定子39に対向配置される回転子38とその回転軸43と共に示す斜視図である。尚、図4には、図2に示したコイル49、図2と図3に示したモールド部51、図3に示したフランジ52、インバータ54、エンコーダ基板55等の図示を省略している。図4に示すように、固定子側ヨーク46には、それぞれのティース47が挿入されて固定される略矩形状に貫設された挿入孔58が、上記周方向ピッチで、一部を切り欠かれた円の形状に配置されている。この挿入孔58の一対の短手側の内側面58a及び58bは、それぞれ中心軸線BOを向くようになっている。さらに、各挿入孔58において、固定子側ヨーク46の外周面46a側の内側面58bには、その内側面58bと外周面46aとの間の鋼板部分が切断されて形成され、挿入孔58を固定子側ヨーク46の外側に連通させるスリット59が放射状に貫設されている。固定子側ヨーク46には、上述したように2極3相の交番電流が印加されるU相、V相及びW相の3個1組となっているティース47が、ティース欠缺部位48を除いて順次配置されている。この3個1組のティース47の配置間隔に対応する所定の配置間隔で、回転子38にはN極とS極の極対を有する界磁用磁石42が偶数個配設されている。勿論、前述したように、界磁用磁石42は円板又は円環の同一面の周に沿って永久分極された誘電体の部位から成るN極とS極とが交互に着磁された1つの磁石で構成してもよい。すなわち、例えば6個のティース47の配置間隔内に対して1極対を有する4個の界磁用磁石42が常に対向して存在するか、あるいは4極対を有する1個の界磁用磁石が常に対向して存在するように配置する。また、9個のティース47の配置間隔内に対しては1極対の6個の界磁用磁石42又は6極対の1個の界磁用磁石が常に対向して存在するように配置する。尚、図4に示すティース47は、合計15個が配設されているが、これは本来18個のティース47で構成される固定子から、図3に示したエンコーダ基板55を配置するために3個のティース47を削除したものである。したがって、この15個のティース47の配置間隔内3個の削除箇所も含めてに対しては、偶数個の界磁用磁石42または1個の界磁用磁石いずれを用いるにせよ、12極対の磁極が常に対向して存在するように構成されている。アキシャルギャップ型電動モータの駆動原理次に上記のように構成されるアキシャルギャップ型電動モータの駆動原理を説明する。図5~は、アキシャルギャップ型電動モータの駆動原理を説明する図である。図5において、矢印aは、回転子38の回転方向を示し、矢印bは、N極の界磁用磁石42以下、単に磁石42ともいうから出る磁束の向きをプラスとしS極の磁石42から出る磁束の向きをマイナスとしたときの磁束のプラスの向きを示している。ただし、磁束の向きは全て矢印bのように真下を向くわけではなく斜め下向きにもなるが全体として下方向の向きという意味で示している。また、5図の矢印cは固定子39の各ティース47に巻回されたコイル49への通電によって発生しコア材であるティース4747u、47v、47wにより励磁されたN極性の磁束の向きをプラスとしS極性の磁束の向きをマイナスとしたときの磁束のプラスの向きを示している。ただし、磁束の向きは全て矢印cのように真上を向くわけではなく斜め上向きにもなるが全体として上方向の向きという意味で示している。また、図5~には、U相のティース47を47uで示し、V相のティース47を47vで示し、W相のティース47を47wで示している。図5は、N極の磁石42がU相のティース47uの真上に位置しており、S極の磁石42がV相のティース47vとW相のティース47wの中間に位置しているときの状態を示している。この状態でU相のティース47uのコイル49への電流は切断されており、ティース47uとしての磁束は0であり、N極の磁石42からの磁束のみがティース47u内を流れている。V相のティース47vのコイル49にはS極性の磁束を発生させる電流が流れており、このS極性の磁束がティース47vにより励磁される。そして、この励磁されたティース47vのS極性の磁束により、同一極性のS極の磁石42が矢印a方向に反発される。他方、W相のティース47wのコイル49にはN極性の磁束を発生させる電流が流れており、このN極性の磁束がティース47wにより励磁され、この励磁されたティース47wのN極性の磁束により、反対極性のS極の磁石42が矢印a方向に吸引される。このような反発力と吸引力とによる矢印a方向へのトルクにより回転子38が矢印a方向へ回転して図5の状態になる。すなわち、N極の磁石42がU相のティース47uとV相のティース47vの中間に位置しており、S極の磁石42がW相のティース47wの真上に位置する状態となる。この状態で、U相のティース47uのコイル49にはN極性の磁束を発生させるように電流の向きが切り替わっており、このN極性の磁束がティース47uにより励磁され、この励磁されたN極性の磁束により、同一極性のN極の磁石42が矢印a方向に反発される。他方、V相のティース47vのコイル49にはS極性の磁束を発生させるように電流が切り替わっており、このS極性の磁束がティース47vにより励磁され、励磁されたS極性の磁束により、反対極性のN極の磁石42が矢印a方向に吸引される。また、この状態ではW相のティース47wのコイル49への電流は切断されており、ティース47wとしての磁束は0であり、S極の磁石42からの磁束のみがティース47w内を流れている。そして、この場合も上記の反発力と吸引力とによる矢印a方向へのトルクにより回転子38が矢印a方向へ回転して図5の状態になる。この状態におけるティース47と磁石42との関係は図5の状態と同様であるが、N極及びS極の磁石42に対するティース47の対応関係が、一つずつ矢印a方向にずれている。すなわち、N極の磁石42がV相のティース47vの真上に位置し、S極の磁石42がW相のティース47wと、隣接の3相1組の中のU相のティース47uとの中間に位置している。この図5の状態におけるティース47v、ティース47w、及び隣接のティース47uにおける電流及びコイル49から発生する磁束の極性は、図5における3相1組のティース47u、ティース47v、及びティース47wにおける電流及びコイル49から発生する磁束の極性と同一である。すなわち、この場合も反発力と吸引力とによる矢印a方向へのトルクが発生し、このトルクにより回転子38が矢印a方向へ回転して図5の状態になる。この状態におけるティース47と磁石42との関係は図5の状態と同様であるが、この場合もN極及びS極の磁石42に対するティース47の対応関係が、一つずつ矢印a方向にずれている。すなわち、N極の磁石42がV相のティース47vとW相のティース47wの中間に位置しており、S極の磁石42が隣接の3相1組の中のU相のティース47uの真上に位置する状態となる。この図5の状態におけるティース47v、ティース47w、及び隣接のティース47uにおける電流及びコイル49から発生する磁束の極性は、図5における3相1組のティース47u、ティース47v、及びティース47wにおける電流及びコイル49から発生する磁束の極性と同一である。以下同様にして図5の状態に遷移し、更に図5の状態に遷移して、N極の磁石42が、W相のティース47wと隣接の3相1組の中のU相のティース47uとの中間に位置して、図5の左に示した3相1組のU相のティース47u、V相のティース47v、及びW相のティース47wと、2個1対のN極の磁石42及びS極の磁石42との駆動関係が終了する。そして、続いて再び図5に示すように、図の左に示す3相1組のU相のティース47u、V相のティース47v、及びW相のティース47wと、上記駆動関係が終了した2個1対のN極の磁石42及びS極の磁石42の回転方向上流側に隣接する2個1対のN極の磁石42及びS極の磁石42との駆動関係が、図5~に示したように開始される。尚、図5~では、磁石42とティース47との位置関係を分かり易く6段階に分けて説明しているが、実際には、コイル49への印加電流はサインカーブを描く電流が、2極3相1組となっている隣り合わせた3個のティース47に、所定の位相差で順次印加されていき、その通電にコイル49から発生する磁束は、回転子38側の磁石42が回転するため、その向きや大きさが変化する。また、実際の配列における磁石42のN極とS極の間隔は図5~に示す場合よりも近接しており、N極の磁石42とS極の磁石42に1つのティース47が跨って対向する状態も発生する。尚、偶数個の磁石42に代えて複数の極対が形成された1個の磁石を用いる場合は、N極とS極とは、間に間隔は無く接触している。また、図5~に示した駆動関係は、全ての3相1組のティース47と2個一対の磁石42との間で、且つ隣接するティース及び磁石とも連携しながら、つまり3相1組のティース47の中の2つのティースと隣接する3相1組のティース47の中の1つのティースが次の3相1組となり、2個一対の磁石42の中の1つの磁石と隣接する2個一対の磁石42の中の1つの磁石が次に一対の磁石となって、順次回転方向へ遷移する。そして上記コイルの磁束方向を切り替える電流の切替とその印加タイミングは、図3に示した磁極検出素子57a,57b及び57cによるN極の磁石42及びS極の磁石42の回転位置の検出と、この検出に基づくインバータ54からの制御によって行われる。このように、アキシャルギャップ型モータにおいては、回転子38と固定子39との間において磁気回路が形成されており、固定子39の各ティース47に巻回されたコイル49を介して各ティース47に対する励磁を、回転子38側の磁石42のN極、S極に合わせて順次切り替えることにより、回転子38側の磁石42の各ティース47の励磁に対する反発力と吸引力を利用して、回転子38を回転させている。図6は、実際のN極の磁石42とS極の磁石42の近接した配列において、N極の磁石42とS極の磁石42に1つのティース47が跨って対向する状態を示す図である。同図も矢印aは回転子38の回転方向を示している。また、N極の磁石42とS極の磁石42間に流れる磁束の向きを矢印G1、G2、G3で示している。また、この状態は、図5~と遷移するそれぞれの中間で発生する状態である。図6において、固定子39上のティース47に巻回されているコイル49には、矢印Eで示すように図の上から見て反時計回り方向に電流が流れており、これによりコイル49内に発生しティース47により励磁された磁束が矢印G4で示すように流れて、N極の磁石42とS極の磁石42間に流れる磁束と交錯する。この場合も、N極の磁石42が反発し、S極の磁石42が吸引されて、回転子38に矢印a方向へのトルクが発生する。図6で、ティース47に対する磁石42の位置が入れ替わり、左の磁石42N極、右の磁石がSとなった場合は、ティース47に流される電流の向きは矢印Eと反対方向、すなわち図の上から見て時計回り方向に変化する。ところで、上記の基本構成における電動モータには、回転速度において構成上からくる制約が発生し、ある限度以上には回転力が上昇しない。自動二輪車の速度に換算した場合図1に示す車両で走行に問題の無いトルクを出すためには、およそ毎時20km程度が限界である。ただし、これはタイヤの径、駆動系ギア系のギア比、モータの仕様等によって異なることは言うまでもない。図7は、通常の電動モータの回転速度に一定の限界がある理由を説明する図である。図7に示す状態は、図5に示したN極の磁石42とV相のティース47vとその近傍の位置状態を示している。尚、図7には、V相のティース47vのコイル49のみを示し、他のティースのコイルの図示は省略している。図5で述べたように、磁石42がティース47の真上にきているときには、コイル49には電流は印加されない状態にある。図7において、回転子38、固定子39、及びティース4747u、47v、47wは軟磁性材であり、磁石42とティース47との対向面間の間隔dは極めて近接しているので、空間磁気抵抗は低い。そのためN極の磁石42NとS極の磁石42S間に流れる磁束は、一方は磁束流61、他方は磁束流62となって、磁石42の磁極、回転子38、ティース47、及び固定子39内を流れる。これにより、上記2つの磁束流61及び62が合流した大きな磁束量の磁束が、ティース47vのコイル49内に、コイル49内に配置されたティース47vを介して流れる。回転子38が矢印a方向に回転中は、上記の状態でコイル49内を流れる磁束がコイル49を横切るため、ファラデーの電磁誘導の法則により、コイル49に電流が発生する。このコイル49に発生する電流は上向きにS極性の磁束をコイル49から発生させる。すなわち、このコイル49に発生する電流によってコイル49内すなわちティース47v内に形成されるS極性の磁束はN極の磁石42Nを吸引するように働く。つまり、回転子38の回転に抵抗力磁気抵抗が加わる。回転子38の回転が早くなるほど、磁束流61及び62が合流したコイル49内の磁束がコイル49を横切る速度が速くなり、磁束がコイル49を横切る速度が速くなるほどコイル49には大きな電流が発生する。発生する電流が大きいほど、この電流によってティース47v内に形成されるS極性の磁束量は大きくなって回転子38への磁気抵抗が大きくなる。そして、やがて回転子38の回転力の増加分と上記の磁気抵抗が均衡する。この均衡状態が上述した回転速度の限界点である。勿論、電力を上げれば限界点は延びるが、そのための消費電力は幾何級数的に増大するので得策ではない。このようなアキシャルギャップ型電動モータの回転特性の弱点を解消して回転力をあげる、すなわち高トルク低速回転から低トルク高速回転に移行させる手段として、弱め界磁制御の方法が知られている。図8は、弱め界磁制御の方法を模式的に示す図である。図7で説明したように、N極の磁石42S極の磁石42の場合も同様がティース47の真上にきているときにコイル49に電流が印加されない状態では、回転子38の回転が上がったときに、その回転に大きな抵抗が掛かる。しかし、図のように、N極の磁石42がティース47の真上にきているときにコイル49に矢印Eで示す方向S極の磁石42の場合は反対方向に適度の電流を印加することにより、ティース47に矢印G4で示す向きS極の磁石42の場合は反対向きに、N極性の磁束が発生する。このコイルから発生する磁束がN極の磁石42からティース47に矢印G2で示すように向うN極性の磁束を弱める働きをする。すなわち、図7に示した磁束流61及び62を弱める働きをするので、その分だけ、磁気抵抗が減少し、回転力が大きくなる。すなわち、低トルク高速回転が得られる。この弱め界磁制御の方法は、図5に示した電磁石42がティース47真上にきたときに電流が0となるタイミングで印加するU相、V相、W相の3相のティース47に印加する交番電流の位相に対し、それより位相のずれた新たな電流、すなわち電流が0となるタイミングのときに電磁石42からコイルに向う磁束を弱める方向に、磁束を発生させるような電流を回転駆動用トルク発生用電流に更に加えてコイルに印加する。つまり回転トルクそのものには寄与しない電流を新たに印加している。尚、上記のような電動モータの低トルク高速回転を得る方法として、回転子と固定子の回転軸方向の対向間隔を広げる、つまり回転子と固定子の間の磁気的ギャップを広げる方法もあることは前述した。しかし、本願発明の発明者は、相対回転している回転子と固定子の間の磁気的ギャップでは磁束流の流れが不安定であることに気づいた。本願発明は、発明者が上記のように相対回転している回転子と固定子の間の磁気的ギャップでは磁束流の流れが不安定であることに気づいたことに始まる。そして、発明者は、磁束流の流れが整っているところを見つけ出し、更にそこに変更可能な磁気的ギャップを形成すれば、磁束流の流れを制御できることを見出した。その結果、出力特性の制御性を向上することが可能となった。以下、これについて説明する。本発明の第1の実施の形態に係わるアキシャルギャップ型電動モータの構成と動作次に、上記のようなアキシャルギャップ型電動モータの基本構成と駆動原理を踏まえた上で、本発明の第1の実施の形態に係わるアキシャルギャップ型電動モータの構成と動作について説明する。図9は、第1の実施の形態におけるアキシャルギャップ型電動モータの構成をリヤアームの後端部近傍の構成と共に示す断面図である。尚、図9には、図2と同一の構成部分には、図2と同一の番号を付与してい示している。図10は、第1の実施の形態におけるアキシャルギャップ型電動モータの分解斜視図である。以下、図9及び図10を用いて本例のアキシャルギャップ型電動モータ以下、単に電動モータというの構成を述べる。本例の電動モータ70は、先ず、回転子71を備えている。回転子71は回転軸72を中心に円盤状に回転するように構成される。回転子71は、図2及び図4の基本構成に示した回転子38と同一の構成である。すなわち、図10において、回転子71、回転軸72、回転子側ヨーク73、円環部74、テーパー部75、第1の円筒部76、円環部77、第2の円筒部78、及び界磁用磁石79は、図2及び図4に示した回転子38、回転軸41e、回転子側ヨーク41、円環部41a、テーパー部41b、第1の円筒部41c、円環部41d、第2の円筒部回転軸43、及び界磁用磁石42と同一である。この回転子71に対してより詳しくは複数の界磁用磁石79が配置された面に対して、固定子ステータ88が対向して配置される。固定子88は、第1のステータ83と第2のステータ87の2つの部位に分かれている。第1のステータ83は、不図示の保持部材で保持された複数の第1のティース81を有する第1のステータコア80を備えている。第1のティース81は、一方の端面81aを回転軸72の軸方向に沿って回転子71に対向させて配置される。すなわち、第1のティース81は、回転子71に対向する対向部を有している。これらの第1のティース81には、その両端面81a、81bを除く側面周囲81cに、巻線82が施される。尚、上記の第1のティース81は、回転子71に対向する対向部側の端面81a第1端面が、前記対向部とは反対側の端面81b第2端面よりも大きく形成されている。これにより、互いに隣接する一対の第1のティース81と81間の間隙は、回転子71に対向する対向部側の端面81a第1端面側では狭く、対向部とは反対側の端面81b第2端面側では広くなっている。この巻線82が施された状態の複数の第1のティース81は、巻線82と一体にモールドされて、全体形状が円環状の第1のステータ83を形成する。尚、この第1のステータ83の第1のティース81の各巻線コイル82に印加されるトルク発生用の駆動電流の制御は、図5で説明したと同様の方法、すなわち、弱め界磁制御を行わない基本駆動方法による電流制御によって、この電動モータのトルク発生の制御が行われる。また、第2のステータ87は、回転子71に対向する対向部を有しておらず、第1のティース81と同数の第2のティース84が保持部材85に保持されて、それ自体が第2のステータコア87を構成している。この第2のステータ87の第2のティース84は、一方の端部84aを、上記第1のステータ83の第1のティース81の回転子71に対向する対向部側の端面81aとは反対側の端面81b第2端面に対向して配置される。この第2のティース84の他方の端部84bは、環状の保持部材85に形成された複数の装着孔86に、それぞれ圧入されて固設される。これら第2のティース84と、これら第2のティース84を装着孔86に圧入固定された保持部材85とによって、第2のステータ87が形成される。また、これらの第2のティース84と保持部材85とが一体にモールドされるのが好ましく、本例でもモールドされているが、図10にはモールドは図示を省略している。図11は、上記構成の電動モータ70が組み上がった状態を回転制御系と共に示す斜視図である。尚、図11には、図10と同一構成部分には図10と同一の番号を付与して示している。また、図11も、第1のステータ83と第2のステータ87のモールドは図示を省略している。また、図11に示す第2のステータ87の保持部材85には、図10では図示を省略したスリット89図4のスリット59参照を示している。図11に示すように、図10の分解図に示した電動モータ70は、回転子71、第1のステータ83、及び第2のステータ87が、僅かの間隙を介して対向して回転軸方向に沿って順次配置されている。第1のステータ83は、その名の通り、特には図示しないが、モールド部に形成された係合部によって図2に示すリヤアーム23の後端部23aに固定されている。これに対して、第2のステータ87は、完全に固定されているわけではなく、詳しくは後述するが、第1のステータ83に対してやや回動する。その回動機構は、図11に示すように、第2のステータ87の保持部材85周側面の一部に形成されているギア係合用歯部90が、回転制御系の減速歯車91の小径歯車に噛合することによって形成されている。減速歯車91の大径歯車は、次段の減速歯車92の小径歯車に噛合し、この減速歯車92の大径歯車は、三段目の減速歯車93の小径歯車に噛合している。そして減速歯車93の大径歯車はモータ94の回転軸先端に固設されたウォームギア95に噛合している。モータ94は、電源96から回路駆動用電源を供給されるコントローラ97の不図示の駆動パルス電圧出力端子に接続され、順逆両向きに回転駆動される。このモータ94による順逆両向きの回転は、ウォームギア95により回転軸を直角に変換され且つ減速されて減速歯車93の大径歯車に伝達され、この減速歯車93、92及び91を介し歯数比に応じて更に3段階に減速されて、第2のステータ87の保持部材85に形成されているギア係合用歯部90に伝達される。これにより、第2のステータ87は、第1のステータ83に対し回転子71の回転方向に僅かに移動可能に構成されている。すなわち、第2のステータ87は狭い回転角で無段階かつ間歇的に往復移動する。換言すれば、第2のステータ87は回転子71の回転方向に添って順逆両向きに無段階かつ間歇的に僅かに回動する。図12は、上記第2のステータ87により回転子71の回転方向に添って第1のステータ83に対して行われる往復移動の回転角と動作を説明する図である。尚、図12では、第1のステータ83の第1のティース81に対する第2のステータ87の第2のティース84の変位の状態を分かり易く示すため、図11に示した巻線82、スリット89、ギア係合用歯部90、回転制御系等の図示は省略している。図12は、図11に示した電動モータ70の高トルク低速回転時に対応する第1のステータ83の第1のティース81に対する第2のステータ87の第2のティース84の位置関係を示している。本例では、この位置関係を基準位置としている。第2のステータ87の上述した回動によって、第2のティース84は、図12に示す基準位置つまり第1のティース81に対して正対する位置から、図12に示す中間位置を経て、図12に示す最大移動位置つまり第1のティース81と81の丁度中間の位置まで狭い角度内で、回転子71の矢印aで示す回転方向に沿って回動往復移動が可能である。尚、図12に示す中間位置は、無段階かつ間歇的な回動の或る任意の位置を示している。図13は、本例の電動モータ70の高トルク低速回転から低トルク高速回転までの回転制御の原理を説明する図である。尚、図13には、説明を分かり易く図示するために、第1のティース81に巻回されている巻線82及びモールドの図示は省略している。同様に、第2のティース84と保持部材85のモールドも図示を省略している。また、図13は図12に示した第2のティース84が第1のティース81に対して正対する位置にある高トルク低速回転時の状態を示し、図13は図12に示した第2のティース84が互いに隣接する一対の第1のティース81と81の丁度中間の位置にある低トルク高速回転時の状態を示している。また、図13は、回転子71のi番目の磁石79iが、固定子側の第1のステータ83のi番目の第1のティース81iと正対しており、且つその第1のティース81iに対して固定子側の第2のステータ87のi番目の第2のティース84iが正対している状態を示している。すなわち、図12と同一の状態を示している。また、図13は、回転子71の磁石79iと第1のステータ83の第1のティース81iとの位置関係は変わらずに、第2のステータ87の第2のティース84iが第1のステータ83の第1のティース81iとそれに隣接する別の第1のティース81i1との丁度中間に位置した状態を示している。すなわち、図12と同一の状態を示している。図13において、回転子71における回転子側ヨーク73の円環部74、第1のステータ83の第1のティース8181i-1、81i、81i1、第2のステータ87の第2のティース8484i-1、84i、84i1及び保持部材85は、強透磁性であり、磁石7979i-1、79i、79i1と第1のティース81との対向面間の磁気抵抗h及びこれら第1のティース81と第2のティース84との対向面間の磁気抵抗kは極めて近接しているので低い。尚、前述したように、第1のティース81の回転子71に対向する対向部側の端面81a第1端面は、他の端面81b第2端面よりも大きく形成されているので、互いに隣接する一対の第1のティース81間において回転子71に対向する端面81a間対向部間には、他の端面間の磁気抵抗よりも極めて小さい磁気抵抗jが形成されるが、この磁気抵抗jは、上記の回転子71との磁気抵抗hよりも大きい。すなわち、これらの磁気抵抗にはh≒k<jの関係がある。そのため磁石79iN極とすると隣接の磁石79i-1S極となるとの間に形成される磁束は、磁気抵抗jを殆ど透過せず、磁気抵抗h、第1のティース81i、磁気抵抗k、第2のティース84i、保持部材85、第2のティース84i-1、磁気抵抗k、第1のティース81i-1、磁気抵抗h、及び円環部74を透過する強力な磁束流98aを形成する。すなわち、第2のステータ87を介して、互いに隣接する一対の第1のティース81i,81i-1を流れる磁束流98aが形成される。更に、磁石79iN極と他の隣接の磁石79i1S極間に形成される磁束も磁気抵抗jを殆ど透過せず、磁気抵抗h、第1のティース81i、磁気抵抗k、第2のティース84i1、保持部材85、第2のティース84i1、磁気抵抗k、第1のティース81i1、磁気抵抗h、及び円環部74を透過する強力な磁束流98bを形成する。すなわち、第2のステータ87を介して、互いに隣接する一対の第1のティース81i,81i1を流れる磁束流98bが形成される。これらの現象は、磁石79iがN極の磁石ではなくS極の磁石である場合も、磁束流の向きが逆になるだけで、互いに関連する磁石79、第1のティース81、第2のティース84、保持部材85、円環部74に流れる強力な磁束流が形成される点は同様である。そして、この強力な磁束流が磁気抵抗となって、このままでは電動モータ70が高トルク低速回転から低トルク高速回転に遷移することに早期に限界が生じることは前述した。また、その限界値を伸ばすために、弱め界磁制御の方法があることも前述した。しかし、本例では、図11及び図12で説明したように、第2のティース84は、第1のティース81に正対する基準位置から隣接する一対の第1のティース81と81の丁度中間の最大移動位置まで狭い角度内で回転子71の矢印aで示す回転方向に沿って回動往復移動が可能である。いま第2のティース84を、図13に示す基準位置から図13に示す最大移動位置まで回動させたとする。このとき第1のティース81と第2のティース84との対向部には、正対していたときの磁気抵抗kよりも大きな磁気抵抗mが形成され、更に第2のティース84は保持部材85よりも突設された形状で配置されているので、第1のティース81と保持部材85間には第1のティース81と第2のティース84との間の磁気抵抗mよりも大きな磁気抵抗nが形成される。すなわち、これらにはm<nの関係がある。mに対してnは無視することができ、したがって、図13に示す状態においては、第1のティース81とこれに隣接する他の第1のティース81との丁度中間位置に第2のティース84が移動したとき、第2のティースと第1のティースの回転子71に対向する対向部側の端面81a第1端面とは反対側の端面81b第2端面との間に形成される磁気抵抗はmであるということができる。そして、前述したように、第1のティース81の回転子71に対向する対向部側の端面81aは、他の端面81bよりも大きく形成されているので、隣接する一対の第1のティース81間において回転子71に対向する対向部間端面81a間に形成される磁気抵抗jは極めて小さく、図13に示す状態においては、上記の磁気抵抗mとの間にはj<2mの関係が形成される。すなわち、第2のティースと第1のティースの回転子71に対向する対向部側の端面81a第1端面とは反対側の端面81b第2端面との間に形成される最短距離磁気抵抗mよりも、第1のティース81の回転子71に対向する端面81a対向部と当該第1のティース81に隣接する他の第1のティース81の回転子71に対向する端面81a対向部との間に形成されている距離磁気抵抗jが小さくなる、ということができる。そして、この状態になることにより、すなわち各部材間の磁気抵抗がh<j<m<nの関係を形成する状態となることにより、図13に示すように、磁石79iN極と他の隣接の磁石79i-1S極間に形成される磁束は、磁気抵抗m及び磁気抵抗nによって、第1のティース81iから第2のティース84i-1にも保持部材85にも殆ど流れることなく、第1のティース81i、磁気抵抗j、第1のティース81i-1、及び円環部74を透過する弱い磁束流99aを形成する。つまり、隣接する一対の第1のティース81i,81i-1の対向部端面81aおよび当該一対の第1のティース81i,81i-1の対向部端面81a同士の間の空間を透過する磁束流99aが形成される。また、磁石79iN極と他の隣接の磁石79i1S極間に形成される磁束も、磁気抵抗m及び磁気抵抗nによって、第1のティース81iから第2のティース84i1にも保持部材85にも殆ど流れることなく、第1のティース81i、磁気抵抗j、第1のティース81i1、及び円環部74を透過する弱い磁束流99bを形成する。つまり、隣接する一対の第1のティース81i,81i1の対向部端面81aおよび当該一対の第1のティース81i,81i1の対向部端面81a同士の間の空間を透過する磁束流99bが形成される。これによって、磁石79からの磁束が第1のティース81の図示を省略した巻線82を殆ど横切ることがなく、この磁束が巻線82を横切ることによる回転子71の回転方向への磁気抵抗が解除されるので高速回転が可能となる。また、同様に磁石79からの磁束が第1のティース81の巻線コア部に殆ど流入することがないので、巻線82に通電されている第1のティース81と磁石79との間に発生する回転子71へのトルクが低下する。すなわち、低トルク高速回転が実現する。このように、第2のティースは、第1のティースとの正対位置と隣接の第1のティースまでの中間位置とを往復移動するだけであるため、全体構成がコンパクトにできる。ここで、上述した磁気抵抗を形成する空間、つまり磁気抵抗となるギャップ図13のj、k、m、n等について説明する。磁気抵抗となるギャップとは、磁束の流れる経路の途中にある空気又は空気と同等の磁気抵抗空間のことである。この磁気抵抗となるギャップ以下、単にギャップというについて更に説明する。図14~は、2部材間の磁気抵抗を変化させる接触面積とギャップとの違いを説明する図である。一般に、磁石から出た磁束流が、磁性体からなる2部材間を流れようとするときは、一部でも磁束の流れが確保されると、磁石は余剰分の磁束を出さなくなることが知られている。そして、上記の2部材がギャップで完全に分断されたとき、磁石は、何とか磁束を流そうとして、一番流れ易いところ、つまりギャップの狭いところから流れるようになる。図14は、断面がL字型の2つの磁性体101及び102が密着している状態を示している。磁性体101は、本体部の縦断面は面積A、そして突出部の縦断面は面積Bである。また磁性体102は、本体部の縦断面は面積D、そして突出部の縦断面は面積D-Bである。そして、それら突出部の水平面の面積はそれぞれ同一の面積Cである。ここで、面積A=面積D=面積C=200S、及び面積B=50Sとする。そして、図外の磁石から出た磁束103は、磁性体101から磁性体102に向って流れているとする。ここで2つの磁性体101及び102が、図14に示すように、水平面の面積C部分を摺接させたまま、縦断面の面積B部分、及び縦断面の面積D-B部分で相対的に距離a及びba=bだけ離隔移動したものとする。そうすると、磁性体101の面積A=200Sの本体部に流入した磁束流103は、2つの磁性体101及び102間に距離bの隙間が生じているために、縦断面の面積B部分で飽和し、面積B=50Sを流れる磁束流のみとなる。この磁束流103は摺接面C1面積C1=150S、B<C1を経由して磁性体102に流入する。次に、2つの磁性体101及び102が、図14に示すように、更に水平面の面積C部分を摺接させたまま、縦断面の面積B部分、及び縦断面の面積D-B部分で相対的に距離2a及び2bだけ離隔移動したものとする。この場合も縦断面の面積B部分で飽和した磁束流は、面積B=50Sを流れる磁束流のみとなって、摺接面C2面積C2=100S、B<C2を経由して磁性体102に流入する。すなわち、図14と図14で磁気抵抗に変化はない。つまり、2つの磁性体101及び102の磁束流方向に離隔する距離a、b又は2a、2bの空間は、距離に変化があっても磁気抵抗に変化が無い磁気抵抗を可変しないのであるから磁気抵抗を形成する空間ではない。つまりギャップにはなっていない。ここで、更に図14に示すように、2つの磁性体101及び102が、水平面の面積C部分を摺接させたまま、縦断面の面積B部分、及び縦断面の面積D-B部分で相対的に距離3.5a及び3.5bだけ離隔移動したものとする。このとき、水平面の面積C部分を摺接面C3=25Sである。すなわちB>C3となる。したがって、磁束流103は摺接面C3で飽和し、面積25S分だけ磁性体102側に流入する。すなわち、2つの磁性体101及び102間の磁気抵抗は、磁性体101の突出部の縦断面の面積Bよりも摺接面Cの摺接面が小さくなったとき初めて変化する。すなわち2部材間の摺接面の面積の変化によって、磁気抵抗は変化する。この図14から図14における磁気抵抗の変化は、摺接面Cの面積変化C2→C3の変化によるものであり、2部材間の離隔距離の変化2aと2b→3.5aと3.5bの変化によるものではない。つまり、依然として2部材間の変化した離隔距離3.5a及び3.5bはギャップとはなっていない。また、図14に示す摺接面C3が摺接から完全に分断され、距離C4だけ離れた状態を示している。前述したように、2部材がギャップで完全に分断されたとき、磁石の磁束流は一番流れ易いところ、すなわち一番狭い距離C4のところを流れる。つまり磁気抵抗は距離C4の部分に生じており、この距離C4が磁気抵抗ギャップである。すなわち磁気抵抗は距離C4の部分の距離の変化に応じて変化する。換言すれば、距離C4は磁気抵抗を可変するギャップであるが、距離5a及び5bは磁気抵抗を可変する空間ではない、つまりギャップではない。本例において、ギャップとして説明しているものは上記のような距離C4を形成する部分である。本実施の形態においては、上述したように、固定子を少なくとも2つの部位に分けて、一方の部位に対し他方の部位を、回転子の回転方向すなわち回転子から巻線の巻かれたコア内に流れる磁束流の方向と直角な方向に移動させることにより、可変ギャップを形成し、これにより、トルクに寄与しない電力を消費することなく回転電機の出力特性を大きく可変することができる。図15は、上述した第1の実施の形態におけるアキシャルギャップ型電動モータの変形例その1の主要部の構成を示す図である。図15は、図13に示した状態と同一の第1のステータ83の第1のティース81と第2のステータ87の第2のティース84とが正対している状態を示している。この状態から、本例の第2のティース84は、図の両方矢印eで示すように、第1のティース81から斜め下方に離れるように移動する。すなわち、図15に示すように、第2のステータ87は、第1のステータ83に対して、図外の回転子71の回転方向に平行する方向に移動すると共に、回転子71の回転方向に垂直な方向にも移動する。したがって、第1のステータ83の第1のティース81と第2のステータ87の第2のティース84との回転子71の回転方向に垂直な方向の距離が、図15に示す距離pから、それよりも大きい同図に示す距離p ́p ́>pに変化する。すなわち、第1のティース81と第2のティース84間の磁気抵抗ギャップが、図13の場合よりも大きくなる。これにより、電動モータの出力特性をより大きく可変することができる。図16~は、第1の実施の形態におけるアキシャルギャップ型電動モータの変形例その2の主要部の構成を示す図である。図16に示すように、本例における第1のティース104は、第2のティース105の一方の端部に対向する端面に第2のティース105の側面に当接する突設部104-1を備えている。これにより、第1のティース104は、第2のティース105が同図に示す正対位置よりも右方に移動することを禁止して、正対位置を位置決めしている。また本例の場合も第2のティース105は、第1のティース104に対して図外の回転子71の回転方向に平行する方向に移動するだけでなく、回転子71の回転方向に垂直な方向にも移動できるように構成される。すなわち第1のティース81から斜め下方に離れるように移動することができる。図16は、第2のティース105が、第1のティース104に対して、矢印fで示すように水平に移動した例を示し、図16は、第2のティース105が、第1のティース104に対して、水平に且つ垂直に、すなわち、矢印gで示すように、斜め下方に移動した例を示している。この場合も、第1のティース104と第2のティース105間の磁気抵抗ギャップが、図13の場合よりも大きくなる。これにより、電動モータの出力特性をより大きく可変することができる。第1の参考形態に係わるアキシャルギャップ型電動モータの構成と動作図17~は、第1の参考形態に係わるアキシャルギャップ型電動モータの主要部の構成を示す図である。図17に示すように、本例における第1のティース106は、回転子71の円環部74に対向する端部106-1より下方は、周面に巻線107を有する巻線付き部位106-2と、周面に巻線を有しない巻線無し部位106-3とに分かれて形成されている。これに対して、図17に示すように、第2のティース108は、第1のティース106の巻線付き部位106-2に対応する内側ティース109と、第1のティース106の巻線無し部位106-3に対応する外側ティース110とに分かれて形成されている。第2のティース108の上記の内側ティース109は、円環状の保持部材111の内側中心軸側に配置され、外側ティース110は保持部材111の外側に且つ隣接する2つのティース109の中間に対応する位置に配置される。図17に示す状態は、第1のティース106の巻線付き部位106-2と第2のティース108の内側ティース109が正対しており、図13の場合と同一である。そして、巻線無し部位106-3と外側ティース110は、円環状の配置部の外側にあって交互に配置さるため、磁気ギャップは格段に大きく、したがって磁束流にはほとんど関与しない。これに対して、図17に示す状態は、第1のティース106の巻線付き部位106-2と第2のティース108の内側ティース109の位置関係が図13の場合と同一である。そして、巻線無し部位106-3と外側ティース110が正対している。すなわち、界磁用磁石79の磁束は、巻線無し部位106-3、外側ティース110、及び保持部材111を通して還流し、第1のティース106の巻線付き部位106-2を流れることは殆ど無くなる。すなわち、図13に示した例よりも、更に強力に巻線付き部位106-2の磁束流を遮断することができる。尚、上記第1の実施の形態および上記第1の参考形態では、回転子と固定子の対向面及び2つ部位に分割された固定子間の対向面のいずれも、回転子の回転面に平行図では水平になるように形成されているが、各部の対向面はこれに限るものではない。図18は、回転子と固定子の対向面及び2つの部位に分割された固定子間の対向面が、いずれも傾斜面を形成している例を示す図である。同図に示す例では、回転子112に保持された界磁用磁石113、第1のティース114、保持部材115に保持された第2のティース116の各対向面は、それぞれ回転子112の中心117に対して、輻射方向に内下がり外上りの形状で形成されている。このようにしても、上記第1及び第2の実施の形態の場合と同様の作用効果が得られる。本発明の第2の実施の形態に係わるラジアルギャップ型電動モータの構成図19は、第2の実施の形態に係わるラジアルギャップ型電動モータの構成を示す断面図である。尚、同図には、各部の構成を第1の実施形態と比較して分かり易く示すため、図10と同一機能の構成部分には図10と同一の番号を付与して示している。同図に示すように、このラジアルギャップ型電動モータは、回転軸図では回転中心117で示すを中心に回転する円筒状の回転子73と、この回転子73の円筒状の内側において、回転子73に対し一方の端面81aを対向して配置され且つ両端面81a及び81bを除く側面周囲に巻線82を施された複数の第1のティース81を備えた円筒状の第1のステータコア83を備えている。更に、第1のステータコア83の第1のティース81の回転子73に対向する端面とは反対側端面に一方の端部84aを対向して配置され且つ他方の端部84bを保持部材85に保持された複数の第2のティース84を備えた第2のステータコア87を有している。このラジアルギャップ型電動モータにおいて、第2のステータコア87は、第1のステータコア83の巻線82に通電されて発生して第1のティース81内を透過する磁束流の方向と直交する方向、すなわち図の時計回り方向又は反時計回り方向に移動する。これにより、図13に説明したと同様の界磁制御が可能となる。本発明の第3の実施の形態に係わるラジアルギャップ型電動モータの構成図20は、第3の実施の形態に係わるラジアルギャップ型電動モータの構成を示す断面図である。尚、同図においても、各部の構成を第1の実施形態と比較して分かり易く示すため、図10と同一機能の構成部分には図10と同一の番号を付与して示している。同図に示すように、このラジアルギャップ型電動モータは、回転軸72を中心に回転する円柱又は円筒状の回転子73と、この回転子73の輻射方向外側において、回転子73に対し一方の端面81aを対向して配置され、且つ両端面81a及び81bを除く側面周囲に巻線82を施された複数の第1のティース81を備えた第1のステータコア83を備えている。更に、第1のステータコア83の第1のティース81の回転子73に対向する端面81aとは反対側端面81bに一方の端部84aを対向して配置され、且つ他方の端部84bを保持部材85に保持された複数の第2のティース84を備えた第2のステータコア87を有している。このラジアルギャップ型電動モータにおいて、第2のステータコア87は、第1のステータコア83の巻線82に通電されて発生して第1のティース81内を透過する磁束流の方向と直交する方向、すなわち図の時計回り方向又は反時計回り方向に移動する。これにより、図13に説明したと同様の界磁制御が可能となる。本発明の第2の参考形態に係わるアキシャルギャップ型電動モータの構成図21は、第2の参考形態に係わるアキシャルギャップ型電動モータの主要部の構成を示す斜視図である。同図は本例のアキシャルギャップ型電動モータの回転子のみを取り出して示している。図21に示すように本例の回転子120は、先ず、第1の回転子120-1の回転子ヨークの円環部121に固設された複数の界磁用磁石122を備えている。次に、これら界磁用磁石122の回転面にほぼ摺接するように、界磁用磁石122と同数の磁性体123が不図示の保持回転部材に配置されて、第1の回転子120-1と同一軸に係合し且つ第1の回転子120-1と連携して回転するように構成された第2の回転子120-2を備えている。この回転子120に対向して配置される固定子は、図3及び図4に示した固定子39と同一の構成の固定子である。本例のアキシャルギャップ型電動モータにおいては、低速高トルク回転時には、図21に示すように、第1の回転子120-1と第2の回転子120-2は、界磁用磁石122と磁性体123が全く重なり合うように同一位相で回転する位置に設定される。これにより、界磁用磁石122の磁束は磁性体123に収束されたのち固定子のティースに流れ込むように制御される。図22は、上記の構成における高速低トルク回転時の第1の回転子120-1-と第2の回転子120-2との回転位相のずれの関係を示す図である。図22は、第1の回転子120-1と第2の回転子120-2との回転位相のずれが最大となっている状態を示している。第1の回転子120-1と第2の回転子120-2は、図21に示す位相が一致した状態から図22に示す位相が15度ずれた状態まで、任意の位置にずれを形成することが可能である。図22に示す位相が15度ずれた状態では、回転中心方向端部において部分的に形成されるやや小さな磁気ギャップを除けば、界磁用磁石122と磁性体123間の磁気ギャップは回転軸輻方向の大部分で極めて大きくなっており、界磁用磁石122のほとんどの磁束流は、円環部121を介して隣接の界磁用磁石122に流れて還流する。そして、回転中心方向端部における小さな磁気ギャップを通って磁性体123に流れる磁束流は極めて部分的な量であり、更に磁性体123と固定子のティース間の磁気ギャップも、回転中心方向端部において部分的に形成されるやや小さな磁気ギャップを除けば、回転軸輻方向の大部分で極めて大きくなっている。したがって、界磁用磁石122から磁性体123に僅かに流れる磁束流は、固定子のティースには、ほとんど流れることはない。これにより、高速低トルク回転時の駆動状態が実現される。換言すれば、図21の状態から図22の状態まで、適宜の位置に、第1の回転子と第2の回転子との回転位相のずれを制御することにより、鎖交磁束の量を制御して、界磁制御のための無用の電力を使用することなく、回転速度と回転トルクの関係を制御することができる。本発明の第3の参考形態に係わるアキシャルギャップ型電動モータの構成図23は、第3の参考形態に係わるアキシャルギャップ型電動モータの主要部の構成を示す図である。尚、図23には、本例のアキシャルギャップ型電動モータの回転子のみを取り出して示している。図23に示すように本例の回転子124は、先ず、第1の回転子124-1の回転子ヨークの円環部125に固設された複数の磁性体126を備えている。次に、これら磁性体126の回転面にほぼ摺接するように、磁性体126と同数の磁性体合体型磁石129が不図示の保持回転部材に配置されて、第1の回転子124-1と同一軸に係合し且つ第1の回転子124-1と連携して回転するように構成された第2の回転子124-2を備えている。磁性体合体型磁石129は、磁性体126側に向けて対向配置された磁性体127と、図示を省略した固定子側に向けて対向配置された界磁用磁石128とが重ねられて形成されている。この回転子124に対向して配置される固定子は、図3及び図4に示した固定子39と同一の構成の固定子である。本例のアキシャルギャップ型電動モータにおいては、低速高トルク回転時には、図23に示すように、第1の回転子124-1と第2の回転子124-2は、磁性体126と磁性体合体型磁石129とが全く重なり合うように同一位相で回転する位置に設定される。これにより、界磁用磁石128の磁束は、一方の磁極からの磁束は合体型の磁性体127と、これに上方で対向する磁性体126とにより収束されて流れが整えられた後、円環部125及び隣接の磁性体126及びその磁性体126に下方で対向する磁性体127により収束されてここでも流れが整えられ、その磁性体127と合体型の界磁用磁石128に流れる。そして界磁用磁石128の他方の磁極からの磁束は、界磁用磁石128に下方で対向する固定子のティースに流れ込んで、固定子側ヨークを介し、隣接するティースに流れる。すなわち、界磁用磁石128の磁束は、合体型の磁性体127、磁性体126、円環部125、隣接の磁性体126、その磁性体126に対向する磁性体127、これと合体型の界磁用磁石128、固定子のティース、固定子側ヨーク、隣接のティース、これに対向する合体型の界磁用磁石128と流れて、固定子のティースに捲着されたコイル内を還流する。この状態は、図13に示した磁束流の流れを同一の状態であり、これにより、低速高トルク回転時の駆動状態が実現される。図24は、上記アキシャルギャップ型電動モータの構成において、高速低トルク回転時の、第1の回転子124-1と第2の回転子124-2との回転位相のずれの関係を示す図である。図24は、第1の回転子124-1と第2の回転子124-2との回転位相のずれが最大となっている状態を示している。本例においては、第1の回転子124-1と第2の回転子124-2は、図23に示す位相が一致した状態から図24に示す位相が15度ずれた状態まで、任意の位置にずれを形成することが可能である。図24に示す位相が15度ずれた状態では、磁性体127と磁性体126との間の磁気ギャップが極めて大きい。したがって、磁性体127の磁束流は磁性体126へは殆ど流れず、遮断されている状態となる。この状態は、図13に示した状態とやや異なるが、それまで磁束流が収束され整えられて流れていた部分でギャップが大きくなり、磁束流が遮断されて、固定子側のティースに磁束流が流れない状態では、同一の状態である。これにより、高速低トルク回転時の駆動状態が実現される。換言すれば、図23の状態から図24の状態まで、適宜の位置に、第1の回転子124-1と第2の回転子124-2との回転位相のずれを制御することにより、鎖交磁束の量を制御して、界磁制御のための無用の電力を使用することなく、回転速度と回転トルクの関係を制御することができる。この明細書における以上の記述から、請求項に記載した特徴以外にも、以下のような特徴が把握される。1.回転軸を中心に回転する回転子と、該回転子に対向配置された固定子と、を有し、前記回転子又は前記固定子のいずれかが前記回転子と前記固定子が対向する方向に少なくとも2つの部位に分割され、該分割された2つの部位のいずれか一方の部位が他方の部位に対し前記回転子の回転方向または逆回転方向に移動して、前記第1部位と前記第2部位の間の磁気抵抗となるギャップが変更可能に構成される、ことを特徴とする回転電機。2.前記一方の部位の前記他方の部位に対する移動が、所定角度内の往復移動である、ことを特徴とする項1記載の回転電機。3.前記一方の部位および前記他方の部位は固定子であり、前記他方の部位は、前記回転子に対し一方の端面を対向させ側面周囲に巻線を施された複数の第1のティースを備えた第1のステータコアであり、前記一方の部位は、前記第1のティースの前記回転子に対向する端面とは反対側端面に一方の端部を対向して配置された複数の第2のティースを備えた第2のステータコアである、ことを特徴とする項1記載の回転電機。4.前記一方の部位の前記他方の部位に対する回転角が、前記左右両側に位置する第2ティースの挟み角以下である、ことを特徴とする項3記載の回転電機。5.前記一方の部位および前記他方の部位は回転子であり、前記他方の部位は、前記固定子に対し一方の端面を対向させた複数の第1の磁性体を備えた第1の回転子であり、前記一方の部位は、前記第1の磁性体の前記固定子に対向する端面とは反対側端面に一方の端部を対向して配置された複数の第2の磁性体を備えた第2の回転子である、ことを特徴とする項1記載の回転電機。6.前記一方の部位の前記他方の部位に対する回転角が、前記左右両側に位置する第2磁性体の挟み角以下である、ことを特徴とする項5記載の回転電機。7.回転軸を中心に回転する円環部を有する回転子と、該回転子の前記円環部に対し一方の端面を対向して配置され且つ両端面を除く側周面に巻線を施された部位を有する複数の第1のティースを備えた第1のステータコアと、該第1のステータコアの前記第1のティースの前記回転子に対向する端面とは反対側端面に一方の端部を対向して配置された複数の第2のティースを備えた第2のステータコアと、を有し、前記第2のステータコアは、前記回転子の回転方向または逆回転方向に移動する、ことを特徴とする回転電機。8.前記第2のステータコアは、前記回転子の回転方向または逆回転方向に移動すると共に、前記回転子の軸方向に移動する、ことを特徴とする項7記載の回転電機。9.前記第1のティースは、前記第2のティースの前記一方の端部に対向する端面に前記第2のティースの側面に当接する突設部を備えている、ことを特徴とする項7記載の回転電機。10.前記第1のティースの前記回転子の前記円環部に対向する端部より下方は、周面に巻線を有する部位と周面に巻線を有しない部位とに分かれて形成され、前記第2のティースは、前記第1のティースの周面に巻線を有する部位に対応するティースと、前記第1のティースの周面に巻線を有しない部位に対応するティースである、ことを特徴とする項7記載の回転電機。11.前記回転子と前記第1のティースの対向面は、前記回転子の対向面が前記回転軸方向内側が厚く外側が薄くなるように、それぞれ斜めに形成されている、ことを特徴とする項7記載の回転電機。12.回転軸を中心に回転する円筒状の回転子と、該回転子の前記円筒状の内側において前記回転子に対し一方の端面を対向して配置され且つ両端面を除く側面周囲に巻線を施された複数の第1のティースを備えた第1のステータコアと、該第1のステータコアの前記第1のティースの前記回転子に対向する端面とは反対側端面に一方の端部を対向して配置された複数の第2のティースを備えた第2のステータコアと、を有し、前記第2のステータコアは、前記回転子の回転方向または逆回転方向に移動する、ことを特徴とする回転電機。13.回転軸を中心に回転する円柱又は円筒状の回転子と、該回転子の輻射方向外側において前記回転子に対し一方の端面を対向して配置され且つ両端面を除く側面周囲に巻線を施された複数の第1のティースを備えた第1のステータコアと、該第1のステータコアの前記第1のティースの前記回転子に対向する端面とは反対側端面に一方の端部を対向して配置され且つ他方の端部を保持部材に保持された複数の第2のティースを備えた第2のステータコアと、を有し、前記第2のステータコアは、前記回転子の回転方向または逆回転方向に移動する、ことを特徴とする回転電機。14.前記第1のティースに前記第2のティースが正対する位置にあるとき、前記第1のティースと該第1のティースに隣接する他の第1のティースとの間の磁気抵抗よりも、前記第1のティースと正対する前記第2のティースとの間の磁気抵抗のほうが小さく、かつ、前記第1のティースと該第1のティースに隣接する他の第1のティースとの丁度中間位置に前記第2のティースが移動したとき、前記第1のティースと該第1のティースに隣接する他の第1のティースとの間の磁気抵抗よりも、前記第2のティースを経由した前記第1のティースと該第1のティースに隣接する他の第1のティースの間の磁気抵抗のほうが大きくなる、ことを特徴とする項7、12又は13記載の回転電機。15.前記磁気抵抗は、前記第1のティースと該第1のティースに隣接する他の第1のティースとの間の距離、又は前記第1のティースと前記第2のティースとの間の距離により調節されることを特徴とする項14記載の回転電機。16.前記第2のステータコアを前記回転子の回転方向または逆回転方向に移動させる移動駆動力伝達機構を備えることを特徴とする項7、12又は13記載の回転電機。17.前記第2のステータコアの前記第1のステータコアに対する移動は、前記回転子の回転方向または逆回転方向への所定角度内の往復移動である、ことを特徴とする項7、12又は13記載の回転電機。18.前記第2のステータコアの前記第1のステータコアに対する移動は、前記回転子の回転方向への間歇的回転移動である、ことを特徴とする項7、12又は13記載の回転電機。19.複数の前記第1のティースと前記巻線は、一体にモールドされていることを特徴とする項7、12又は13記載の回転電機。20.複数の前記第2のティースと前記保持部材は、一体にモールドされていることを特徴とする項7、12又は13記載の回転電機。"