"A下記式1で表される四級アンモニウム塩または、下記式2で表される四級ホスホニウム塩、B臭素イオンを含む支持電解質、及びC水を必須成分とする溶媒を含有するエレクトロクロミック素子用組成物であって、前記A四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩は、前記C水を必須成分とする溶媒に可溶である、エレクトロクロミック素子用組成物。式1および式2中、R1、R2、R3及びR4は、独立して、無置換または置換基を有する炭素数4以上のアルキル基、若しくは無置換または置換基を有するフェニル基であり、アルキル基またはフェニル基が置換基を有する場合、置換基はハロゲンまたは水酸基であり、Xnはハロゲンイオン、水酸化物イオン、硝酸イオン、硫酸イオン、過塩素酸イオン、四フッ化ホウ酸イオン、リン酸イオン、六フッ化リン酸イオン、炭酸イオン、酢酸イオン、炭酸水素イオン、リン酸二水素イオン、硫酸水素イオン、シアン化物イオン、チオシアン酸イオン、亜硫酸イオン、亜硝酸イオン、亜塩素酸イオン、ヘキサシアノ鉄II酸イオン、ヘキサシアノ鉄III酸イオンから選択されるいずれかのアニオンである。前記式1、および2中のR1、R2、R3及びR4が同一の基である請求項1に記載のエレクトロクロミック素子用組成物。前記式1、および2中のXnがハロゲンイオンである請求項1または請求項2に記載のエレクトロクロミック素子用組成物。前記式1、および2中のXnが臭素イオンまたは塩素イオンである請求項3に記載のエレクトロクロミック素子用組成物。さらに着色剤成分を含有する請求項1~4のいずれか1項に記載のエレクトロクロミック素子用組成物。前記着色剤成分はカーボンブラックであることを特徴とする請求項5に記載のエレクトロクロミック素子用組成物。透明電極をその面上に形成した透明基板と、電極をその面上に形成した基板との一対を、互いに前記電極を配した面を対向するように配置し、請求項1~6のいずれか1項に記載の組成物が前記一対の基板にて挟持される構造を有するエレクトロクロミック表示素子。先に発明者らは、1,1’-ジベンジル-4,4’-ビピリジニウムなどのビオロゲン化合物を用いて、白色を表示させる方法を開発し、特許出願を行った。しかしながら、白色表示を明確に行うためには、いったん紫色に発色する電圧を印加する必要があり、紫色を経由せずに透明状態消色状態と白色状態のみを電圧変化によって制御すると白色状態に黄色味が出てしまう改善点があった。本発明の課題は、上記課題を解決したものであり、電圧変化によって白色状態と消色状態の二状態のみを明確に示すエレクトロクロミック素子用組成物を提供することである。本発明者らは上記課題を解決するために鋭意検討を行った。その結果、A特定構造の四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩、B臭素イオンを含む支持電解質、及びC水を必須成分とする溶媒を含有する組成物が、電圧変化により白色状態と消色状態の二状態のみを明確に示すことを見出し、本発明を完成するに至った。本発明は、以下の構成である。[1]A下記式1で表される四級アンモニウム塩または、下記式2で表される四級ホスホニウム塩、B臭素イオンを含む支持電解質、及びC水を必須成分とする溶媒を含有するエレクトロクロミック素子用組成物であって、前記A四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩は、前記C水を必須成分とする溶媒に可溶である、エレクトロクロミック素子用組成物。式1および式2中、R1、R2、R3及びR4は、独立して、無置換または置換基を有する炭素数4以上のアルキル基、若しくは無置換または置換基を有するフェニル基であり、アルキル基またはフェニル基が置換基を有する場合、置換基はハロゲンまたは水酸基であり、Xnはハロゲンイオン、水酸化物イオン、硝酸イオン、硫酸イオン、過塩素酸イオン、四フッ化ホウ酸イオン、リン酸イオン、六フッ化リン酸イオン、炭酸イオン、酢酸イオン、炭酸水素イオン、リン酸二水素イオン、硫酸水素イオン、シアン化物イオン、チオシアン酸イオン、亜硫酸イオン、亜硝酸イオン、亜塩素酸イオン、ヘキサシアノ鉄II酸イオン、ヘキサシアノ鉄III酸イオンから選択されるいずれかのアニオンである。[2]前記式1、および2中のR1、R2、R3及びR4が同一の基である前記[1]に記載のエレクトロクロミック素子用組成物。[3]前記式1および2中のXnがハロゲンイオンである前記1または2に記載のエレクトロクロミック素子用組成物。[4]前記式1および2中のXnが臭素イオンまたは塩素イオンである前記[3]に記載のエレクトロクロミック素子用組成物。[5]さらに着色剤成分を含有する前記[1]~[4]のいずれか1つに記載のエレクトロクロミック素子用組成物。[6]前記着色剤成分はカーボンブラックであることを特徴とする前記[5]に記載のエレクトロクロミック素子用組成物。[7]透明電極をその面上に形成した透明基板と、電極をその面上に形成した基板との一対を、互いに前記電極を配した面を対向するように配置し、前記[1]~[6]のいずれか1つに記載の組成物が前記一対の基板にて挟持される構造を有するエレクトロクロミック表示素子。[8]組成物をエレクトロクロミック素子として使用する方法であって、前記組成物はA上記式1で表される四級アンモニウム塩または、上記式2で表される四級ホスホニウム塩、B臭素イオンを含む支持電解質、及びC水を含む、使用方法。本発明のエレクトロクロミック素子用組成物は、白色状態と消色状態の二状態のみを明確に電圧で制御することができる。また前記組成物に着色剤成分をさらに加えることで白色状態と着色状態の二状態を電圧で制御することができる。本発明のエレクトロクロミック素子用組成物は表示素子に有用であり、本発明のエレクトロクロミック表示素子は、電子ペーパー等のフラットパネルディスプレイとして有用である。本発明の組成物は、A下記式1で表される四級アンモニウム塩または、下記式2で表される四級ホスホニウム塩、B臭素イオンを含む支持電解質、及びC水を必須成分とする溶媒を含有する。水を必須成分とする溶媒中にて、電気化学的に臭素イオンBrの酸化を行うと、電極近傍にて上記酸化によって生成したBr2と、溶媒中のBrとが反応して三臭素イオンBr3が生じる。すると上記式1で示される四級アンモニウムイオンあるいは上記式2で示される四級ホスホニウムイオンはBr3と結合して白色の物質を形成し、電極上に析出する。そして、Br3が、Brに戻る電位に設定すると、白色の物質は元の四級アンモニウムイオンあるいは四級ホスホニウム塩とBrに戻り無色透明となる。この白色化と透明化は可逆的に起こる。上記四級アンモニウムイオンまたは四級ホスホニウムイオンと臭素イオンとがこのような特異な性質を有することは従来知られていなかった。また、上記のような性質を実現するためには、四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩は、水を必須成分とする溶媒に可溶である必要がある。可溶とは、四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩の溶解度が1mmol/L以上であることをいい、5mmol/Lであることが好ましく、7mmol/Lであることがより好ましい。式1および式2中のR1、R2、R3及びR4は、独立して、無置換または置換基を有する炭素数4以上のアルキル基若しくは無置換または置換基を有するフェニル基である。上記アルキル基またはフェニル基が置換基を有する場合、置換基はハロゲンまたは水酸基である。アルキル基の炭素数が3以下のアルキル基を含む場合には、四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩はBr3と結合し難くなり、白色の物質を生成しないのでエレクトロクロミック素子として、白色を明確に表示することができない。他方、アルキル基の炭素数が高くなるにつれ上記四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩が後述する前記Cの水を必須成分とする溶媒に難溶となる傾向にある。そのため、アルキル基の炭素数は18以下であることが好ましく、12以下であることがより好ましく、8以下であることが更に好ましく、6以下であることが特に好ましい。また、アルキル基の好ましい範囲は、前記C溶媒における水以外の成分、例えばアルコール濃度などによっても変化する。例えば、前記Cの溶媒が水である場合には、上記アルキル基の炭素数の好ましい範囲は4~6であり、前記Cの溶媒が水とメタノールの二成分混合溶媒であり、その容積比が1対0.5乃至1対2の混合溶媒である場合には上記アルキル基の炭素数の好ましい範囲は4~8である。上記アルキル基は、直鎖状であっても、分岐鎖状であってもよい。R1、R2、R3及びR4は、同一炭素数のアルキル基であることが好ましく、R1、R2、R3及びR4は、同一の直鎖状のアルキル基であることが、容易に合成でき、かつ安価に入手できることから特に好ましい。またR1、R2、R3及びR4は上記要件を満足する限りにおいて、アルキル基とフェニル基が混在してもよいが、容易に合成できることから、同一のアルキル基または同一のフェニル基のみからなるものを好適に用いることができる。上記式1および2中のXnは対イオンを構成するものであり、ハロゲンイオン、水酸化物イオン、硝酸イオン、硫酸イオン、過塩素酸イオン、四フッ化ホウ酸イオン、リン酸イオン、六フッ化リン酸イオン、炭酸イオン、酢酸イオン、炭酸水素イオン、リン酸二水素イオン、硫酸水素イオン、シアン化物イオン、チオシアン酸イオン、亜硫酸イオン、亜硝酸イオン、亜塩素酸イオン、ヘキサシアノ鉄II酸イオン、ヘキサシアノ鉄III酸イオンを挙げることができる。このうち、ハロゲンイオン、特に臭素イオン、塩素イオンである場合が、四級アンモニウム塩および四級ホスホニウム塩の入手のしやすさの点から好ましい。以上の要件を満たす四級アンモニウム塩としては、アルキル基の炭素数が4~6であるハロゲン化テトラアルキルアンモニウム、水酸化テトラアルキルアンモニウム、ハロゲン化テトラフェニルアンモニウム、水酸化テトラフェニルアンモニウムを挙げることができる。上記のハロゲン化テトラアルキル化アンモニウムの例としては、臭化テトラブチルアンモニウム、塩化テトラブチルアンモニウム、フッ化テトラブチルアンモニウムなどのハロゲン化テトラブチルアンモニウム;臭化テトラペンチルアンモニウム、塩化テトラペンチルアンモニウム、フッ化テトラペンチルアンモニウムなどのハロゲン化テトラペンチルアンモニウム;臭化テトラヘキシルアンモニウム、塩化テトラヘキシルアンモニウム、フッ化テトラヘキシルアンモニウムなどのハロゲン化テトラヘキシルアンモニウムを挙げることができる。加えて、アルキル基の炭素数が7または8である、臭化テトラヘプチルアンモニウム、塩化テトラヘプチルアンモニウム、フッ化テトラヘプチルアンモニウムなどのハロゲン化テトラヘプチルアンモニウム;臭化テトラオクチルアンモニウム、塩化テトラオクチルアンモニウム、フッ化テトラオクチルアンモニウムなどのハロゲン化テトラヘキシルアンモニウムを挙げることができる。上記の水酸化テトラアルキルアンモニウムとしては、水酸化テトラブチルアンモニウム、水酸化テトラペンチルアンモニウム、水酸化テトラヘキシルアンモニウムなどを挙げることができる。加えてアルキル基の炭素数が7または8である、水酸化テトラヘプチルアンモニウム、水酸化テトラオクチルアンモニウムを挙げることができる。上記のハロゲン化テトラフェニルアンモニウムとしては、臭化テトラフェニルアンモニウム、塩化テトラフェニルアンモニウム、フッ化テトラフェニルアンモニウムなどを挙げることができる。上記記載の四級アンモニウム塩以外であっても、溶媒に可溶な四級アンモニウム塩も使用することができる。例えば1,2,3-トリブチル-4-デシルアンモニウムや、1,2,3-トリブチル-4-ドデシルアンモニウムなどが例示される。また、四級ホスホニウム塩も四級アンモニウム塩と同様に例示することが出来る。例えば、アルキル基の炭素数が4~6であるハロゲン化テトラアルキルホスホニウム、水酸化テトラアルキルホスホニウム、ハロゲン化テトラフェニルホスホニウム、水酸化テトラフェニルホスホニウムを例示できる。上記のハロゲン化テトラアルキル化ホスホニウムの具体例としては、臭化テトラブチルホスホニウム、塩化テトラブチルホスホニウム、フッ化テトラブチルホスホニウムなどのハロゲン化テトラブチルホスホニウム;臭化テトラペンチルホスホニウム、塩化テトラペンチルホスホニウム、フッ化テトラペンチルホスホニウムなどのハロゲン化テトラペンチルホスホニウム;臭化テトラヘキシルホスホニウム、塩化テトラヘキシルホスホニウム、フッ化テトラヘキシルホスホニウムなどのハロゲン化テトラヘキシルホスホニウムを挙げることができる。式1で表される四級アンモニウム塩または、式2で表される四級ホスホニウム塩のエレクトロクロミック素子用組成物中の濃度は、1~5000mmol/Lであることが好ましく、5~2000mmol/Lであることがより好ましく、5~1000mmol/Lの濃度であることが特に好ましい。組成物中の四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩の下限濃度が上記範囲内であれば、白色状態の鮮明度は十分である。また、組成物中の四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩の上限濃度が上記範囲内であれば、析出した四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩の溶解終了に要する時間が長くなり過ぎないので、四級アンモニウムイオンまたは、四級ホスホニウムイオンを含む白色生成物の白色度を十分に高く保ちつつ、鋭い応答速度が得られる。臭素イオンを含む支持電解質としては、組成物中の溶媒に通電性を付与し、電圧印加時に三臭素イオンBr3を生じさせ得るものであれば特に限定されるわけではないが、例えば、LiBr、NaBr、KBr、CsBr、CH34NBr、C2H54NBr、C3H74NBr、C4H94NBr、C5H114NBr、C6H134NBrなどが挙げられる。なお、臭素イオンを含む支持電解質は臭化テトラアルキルアンモニウム、または臭化テトラアルキルホスホニウムであってもよく、上記A四級アンモニウム塩、または四級ホスホニウム塩が臭化テトラアルキルアンモニウム、または臭化テトラアルキルホスホニウムである場合には、同時にB臭素イオンを含む支持電解質を含有することになる。そのため、別途B臭素イオンを含む支持電解質を含有させなくてもよい。すなわち、上記A四級アンモニウム塩、または四級ホスホニウム塩が臭化テトラアルキルアンモニウム、または臭化テトラアルキルホスホニウムである場合には、C水を必須成分とする溶媒のみを含有するのみで本発明が成立し、当該発明も本発明の技術的範囲に属する。これら支持電解質の濃度は、溶媒に通電性を付与できる範囲であれば特に限定されない。エレクトロクロミック素子用組成物中の支持電解質の濃度は、溶媒の粘度を著しく上昇させないためには、0.01~1mol/Lであることが好ましく、0.05~0.5mol/Lであることがより好ましく、0.1~0.5mol/Lの濃度であることが特に好ましい。またエレクトロクロミック素子用組成物中の四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩に対する支持電解質の含有比率は、モル比で四級アンモニウム塩または四級ホスホニウム塩:支持電解質=1:10~1:1,000の範囲が好ましく、1:20~1:200の範囲がより好ましい。なお、上記A四級アンモニウム塩または四級ホスホニウム塩が臭化テトラアルキルアンモニウムである場合には、上記含有比率は、モル比で四級アンモニウム塩:支持電解質=1:0~1:1,000の範囲が好ましく、1:0~1:200の範囲がより好ましい。加えて、A四級アンモニウム塩とB支持電解質との合計濃度として、0.01~5mol/Lであることが好ましく、0.05~1mol/Lであることがより好ましく、0.1~0.5mol/Lの濃度であることが特に好ましい。また、上記A四級アンモニウム塩または四級ホスホニウム塩が臭化テトラアルキルホスホニウムである場合には、上記含有比率は、モル比で四級ホスホニウム塩:支持電解質=1:0~1:1,000の範囲が好ましく、1:0~1:200の範囲がより好ましい。加えて、A四級ホスホニウム塩とB支持電解質との合計濃度として、0.01~5mol/Lであることが好ましく、0.05~1mol/Lであることがより好ましく、0.1~0.5mol/Lの濃度であることが特に好ましい。本発明の組成物に用いる溶媒は水を必須成分とする溶媒である。また、溶媒を構成する成分として、溶媒の通電性を著しく低下させない範囲、かつ上記四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩の溶媒への溶解性を著しく変動させない範囲で水以外の溶媒を混合することもできる。水以外の溶媒としては、例えば、メタノール、エタノールを挙げることができる。上記の水以外の溶媒と水とを混合して使用する場合、水と水以外の溶媒との混合比率は、容積比で、水:水以外の溶媒=1:0.01~1:100であることが好ましく、1:0.01~1:10であることがより好ましく、1:0.01~1:1であることが特に好ましい。本発明のエレクトロクロミック用組成物は、着色剤成分を含有することが好ましい。組成物が着色剤成分を含有する場合には、電気化学的反応によって上記四級アンモニウムまたは、四級ホスホニウム塩とBr3からなる白色物質は、元の四級アンモニウム塩または、四級ホスホニウム塩とBrに戻り、溶媒中に溶解することにより電極表面の白色状態が消失し、電極は無色透明となる。結果、透明になった電極を通して背景の着色溶液が表出し、着色剤成分による着色状態を現出させることができる。着色剤成分としては特に制限はなく、既存の顔料または染料、並びにそれらの組み合わせを用いることができる。着色剤成分の色相に特に限定はなく、黒色成分、赤色成分、青色成分等の着色剤成分を好適に用いることができる。黒色成分としてはカーボンブラックに代表される黒色顔料やC.I.アシッドブラック2、ダイレクトブラック22等の黒色染料を用いることができるが、着色効果の上からはカーボンブラックが好ましい。また赤色成分としてC.I.ピグメントレッド1、2、3等の赤色顔料やC.I.ソルベントレッド1、3、8等の赤色染料を、青色成分としてC.I.ピグメントブルー2、3、15等の青色顔料やC.I.ダイレクトブルー1、2などの青色染料を好適に用いることができる。なお、水に難溶性の着色顔料を用いる場合、臭素イオンの電気化学反応を阻害しない限りにおいて、顔料表面に親水化処理を施してもよいし、また表示品位を落とさない範囲で組成物中に分散剤を適宜加えてもよい。上記の着色剤成分はエレクトロクロミック素子用組成物中に、0.01~10重量の濃度で含まれていることが好ましく、0.01~5重量の濃度で含まれていることがより好ましく、0.01~1重量の濃度で含まれていることが特に好ましい。また表示品位を上げる、応答速度を速くする等の目的で他の成分を含有することもできる。本発明の組成物の特性を利用すれば、例えば透明電極をその面上に形成した透明基板と、電極をその面上に形成した基板の一対とを、互いに前記電極を配した面を対向するように配置し、本発明の組成物が前記一対の基板にて挟持される構造とすることにより、所定の電圧変化によって本発明組成物中の四級アンモニウムが電極上に繰り返し、析出溶解されるエレクトロクロミック表示素子とすることができる。精製水:IWAKI社製蒸留装置STILL-N1Pによって蒸留した後、オルガノ社製カートリッジ純水器G-10C型によって精製された導電率18MΩcm以下の水。実施例1四級アンモニウム塩として臭化テトラブチルアンモニウム、溶媒として精製水を用い、濃度が17mmol/L、214mmol/L、321mmol/Lである各々のテトラブチルアンモニウム水溶液に、支持電解質としてLiBrを0.1mol/Lの濃度になるように加えた溶液を調製し、動作電極としてITO電極、対向電極としてPt板、参照電極として飽和カロメル電極SCEを用いて、サイクリックボルタンメトリーを行った。電圧印加に先立ち、上記溶液を窒素で30分バブリングした後、セル内を窒素雰囲気に保った。掃引電位範囲-1.0V~1.5V、掃引速度20mV/sの条件にて掃引を10回実施した。上記1~3の実験において、動作電極の浸漬面積は、それぞれ10.58cm2、20.40cm2、30.51cm2であった。各々の場合におけるサイクリックボルタンモグラムを図1~図3に示す。1の実験では、1.4V近傍でITO電極上に白色物質が層状に析出するのが観察された。さらに掃引すると-0.5V付近で電極上の白色物質の層が完全に消失した。この現象は、掃引回数を重ねても繰り返し確認できた。2、3の実験では、1に比べ白色物質の層が消失する電圧がやや低い傾向にあったものの同様に白色物質の析出、消失が確認できた。実施例2四級アンモニウム塩として臭化テトラペンチルアンモニウムを用い、かつ動作電極の浸漬面積は、0.71cm2であった他は実施例1の1の実験と同様の条件で実験を行った。この場合におけるサイクリックボルタンモグラムを図4示す。比較例1四級アンモニウム塩として臭化テトラプロピルアンモニウムを用い、かつ動作電極の浸漬面積が0.49cm2であった他は実施例1の1の実験と同様にして実験を行った。この場合におけるサイクリックボルタンモグラムを図5示す。1.4V近傍でITO電極上に白色物質が層状に析出するのを観察できた。しかし、白色物質の層はきわめて薄く実用にたえるものではなかった。さらに-0.25Vまで掃引すると白色物質の層は消失した。比較例2四級アンモニウム塩として臭化テトラヘプチルアンモニウムを7mmol/L濃度となるよう水に溶かそうと試みたが溶けなかった。さらに加熱しても水に浮いたままの状態で溶かすことができなかった。実施例3溶媒として、精製水とエチルアルコールとを各々12:1、21:1の容積比で混合した溶媒を用い、かつ動作電極の浸漬面積がそれぞれ10.43cm2、20.57cm2であった他は実施例1の1の実験と同様にして実験を行った。各々の場合におけるサイクリックボルタンモグラムを図6~図7に示す。1の条件では、1.4V近傍でITO電極上に白色物質が層状に析出するのが観察された。さらに掃引すると-0.5V付近で電極上の白色物質の層が完全に消失した。これは、掃引回数を重ねても繰り返し確認できた。2の条件では、1に比べ白色物質の層が消失する電圧がやや低い傾向にあったものの同様に白色物質の析出、消失が確認できた。実施例4四級アンモニウム塩として臭化テトラヘキシルアンモニウムを用い、かつ動作電極の浸漬面積は、0.69cm2であった他は実施例1の1の実験と同様の条件で実験を行った。この場合におけるサイクリックボルタンモグラムを図8に示す。実施例1と同様に白色物質の層の析出、消失が確認できた。実施例5四級アンモニウム塩及び支持電解質として臭化テトラブチルアンモニウム、溶媒として精製水を用い、濃度が0.1mol/lであるテトラブチルアンモニウム水溶液を調製した。本実施例では、臭化テトラブチルアンモニウムが四級アンモニウム塩と支持電解質の機能を兼ねている。動作電極の浸漬面積は、0.58cm2であった他は実施例1の1の実験と同様の条件で実験を行った。この場合におけるサイクリックボルタンモグラムを図9に示す。実施例1と同様に白色物質の層の析出、消失が確認できた。実施例6四級ホスホニウム塩として臭化テトラブチルホスホニウム、溶媒として精製水を用い、濃度が0.1mol/lである臭化テトラブチルホスホニウム水溶液に電解質としてLiBrの濃度が0.5mol/lになるように調整した。動作電極の浸漬面積は、0.60cm2であり、その他の条件は実施例1の1の実験と同様の条件で実験を行った。この場合におけるサイクリックボルタンモグラムを図10に示す。実施例1と同様に白色物質の層の析出、消失が確認できた。"