"内燃機関の第1気筒に備えられた第1燃料噴射弁、第2気筒に備えられた第2燃料噴射弁、および第3気筒に備えられた第3燃料噴射弁と、前記第1燃料噴射弁、前記第2燃料噴射弁、および前記第3燃料噴射弁の各々へ、蓄圧した高圧燃料を分配する蓄圧分配容器と、前記第1燃料噴射弁に設けられた第1燃圧センサ、および前記第2燃料噴射弁に設けられた第2燃圧センサと、を備える燃料噴射システムに適用され、前記第1燃料噴射弁での燃料噴射時に前記第1燃圧センサにより検出される圧力変化とその検出時刻との関係を表した噴射気筒波形、および前記第1燃料噴射弁での燃料噴射時に前記第2燃圧センサにより検出される圧力変化とその検出時刻との関係を表した非噴射気筒波形を取得する第1の波形取得手段と、前記第1の波形取得手段により取得された前記噴射気筒波形と前記非噴射気筒波形との位相差に基づき、第1燃料噴射弁で生じた燃料圧力変化が前記蓄圧分配容器を通じて前記第2燃料噴射弁まで伝播されるのに要する伝播時間を算出する伝播時間算出手段と、前記第3燃料噴射弁での燃料噴射時に前記第1燃圧センサまたは前記第2燃圧センサにより検出される圧力変化とその検出時刻との関係を表した推定用非噴射気筒波形を取得する第2の波形取得手段と、前記第2の波形取得手段により取得された推定用非噴射気筒波形、および前記伝播時間算出手段により算出された前記伝播時間に基づき、前記第3燃料噴射弁での燃料噴射状態を推定する推定手段と、を備えることを特徴とする燃料噴射状態推定装置。前記第1燃料噴射弁から前記蓄圧分配容器を通じて前記第2燃料噴射弁に至るまでの燃料経路長を第1の経路長とし、前記第3燃料噴射弁から前記蓄圧分配容器を通じて前記第1燃料噴射弁または前記第2燃料噴射弁に至るまでの燃料経路長を第2の経路長とした場合において、前記第1の経路長と前記第2の経路長とが同じであることを特徴とする請求項1に記載の燃料噴射状態推定装置。前記第1燃料噴射弁から前記蓄圧分配容器を通じて前記第2燃料噴射弁に至るまでの燃料経路長を第1の経路長とし、前記第3燃料噴射弁から前記蓄圧分配容器を通じて前記第1燃料噴射弁または前記第2燃料噴射弁に至るまでの燃料経路長を第2の経路長とし、前記第1の経路長と前記第2の経路長とが異なる場合において、前記第1の経路長と前記第2の経路長との差分、或いは前記差分と相関のある物理量を経路長情報として記憶する記憶手段を備え、前記推定手段は、前記伝播時間および前記経路長情報に基づいて前記推定を実施することを特徴とする請求項1に記載の燃料噴射状態推定装置。内燃機関の第1気筒に備えられた第1燃料噴射弁、第2気筒に備えられた第2燃料噴射弁、第3気筒に備えられた第3燃料噴射弁、および第4気筒に備えられた第4燃料噴射弁と、前記第1燃料噴射弁、前記第2燃料噴射弁、前記第3燃料噴射弁、および前記第4燃料噴射弁の各々へ、蓄圧した高圧燃料を分配する蓄圧分配容器と、前記第1燃料噴射弁に設けられた燃圧センサと、を備える燃料噴射システムに適用され、前記第2燃料噴射弁での燃料噴射時に前記燃圧センサにより検出される圧力変化を第2噴射時波形として取得し、前記第3燃料噴射弁での燃料噴射時に前記燃圧センサにより検出される圧力変化を第3噴射時波形として取得し、前記第4燃料噴射弁での燃料噴射時に前記燃圧センサにより検出される圧力変化を第4噴射時波形として取得する波形取得手段と、前記第2燃料噴射弁へ噴射開始または噴射終了を指令してから、当該指令に伴い前記第2噴射時波形に変化が生じるまでの時間である第2噴射時応答時間を算出する第2噴射時応答時間算出手段と、前記第3燃料噴射弁へ噴射開始または噴射終了を指令してから、当該指令に伴い前記第3噴射時波形に変化が生じるまでの時間である第3噴射時応答時間を算出する第3噴射時応答時間算出手段と、前記第4燃料噴射弁へ噴射開始または噴射終了を指令してから、当該指令に伴い前記第4噴射時波形に変化が生じるまでの時間である第4噴射時応答時間を算出する第4噴射時応答時間算出手段と、前記第2噴射時応答時間、前記第3噴射時応答時間および前記第4噴射時応答時間の比較に基づき、前記第2燃料噴射弁、前記第3燃料噴射弁および前記第4燃料噴射弁での燃料噴射状態に異常が生じているか否かを診断する異常診断手段と、を備えることを特徴とする燃料噴射状態推定装置。しかし、上記従来技術を多気筒エンジンに適用させる場合には、複数の燃料噴射弁の各々に対して燃圧センサを備えることとなり、多くの燃圧センサを要するので多大なコストアップを招く。そこで本発明者は、燃圧センサを搭載しない特定の燃料噴射弁以下センサ無し噴射弁と記載と、燃圧センサを搭載した他の燃料噴射弁以下センサ有り噴射弁と記載を多気筒エンジンに搭載した場合、上記センサ有り噴射弁の燃圧センサの検出値に基づき、センサ無し噴射弁での噴射状態を推定することを、以下のように検討した。すなわち、センサ無し噴射弁で燃料噴射を開始させると、センサ無し噴射弁で生じた燃圧低下の脈動がコモンレール蓄圧分配容器を通じてセンサ有り噴射弁へ伝播していく。したがって、センサ無し噴射弁での噴射開始時期から前記伝播に要する時間伝播時間が経過した時点で、燃圧センサで検出される圧力波形非噴射気筒波形には圧力降下開始の変化点が現れる。同様にして、センサ無し噴射弁での燃料噴射を終了させると、センサ無し噴射弁での噴射終了時期から前記伝播時間が経過した時点で、非噴射気筒波形には圧力上昇終了の変化点が現れる。したがって、センサ無し噴射弁での噴射状態は、非噴射気筒波形に基づけば推定することができ、燃圧センサの個数削減を図ることができる。しかしながら、使用されている燃料の性状や温度等、燃料中の音速に影響を与える物理量が変化すると、前記伝播時間は変化する。したがって、予め設定しておいた所定の伝播時間に基づいて、上述の如く非噴射気筒波形からセンサ無し噴射弁での噴射状態を推定しようとすると、正確な推定ができないことが本発明者らの検討により明らかとなった。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、燃圧センサの個数削減を図るにあたり、その削減対象となった燃料噴射弁における燃料噴射状態の正確な推定を可能にした燃料噴射状態推定装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。請求項1記載の発明では、内燃機関の第1気筒に備えられた第1燃料噴射弁、第2気筒に備えられた第2燃料噴射弁、および第3気筒に備えられた第3燃料噴射弁と、前記第1燃料噴射弁、前記第2燃料噴射弁、および前記第3燃料噴射弁の各々へ、蓄圧した高圧燃料を分配する蓄圧分配容器と、前記第1燃料噴射弁に設けられた第1燃圧センサ、および前記第2燃料噴射弁に設けられた第2燃圧センサと、を備える燃料噴射システムに適用されることを前提とする。そして、前記第1燃料噴射弁での燃料噴射時に前記第1燃圧センサにより検出される圧力変化とその検出時刻との関係を表した噴射気筒波形、および前記第1燃料噴射弁での燃料噴射時に前記第2燃圧センサにより検出される圧力変化とその検出時刻との関係を表した非噴射気筒波形を取得する第1の波形取得手段と、前記第1の波形取得手段により取得された前記噴射気筒波形と前記非噴射気筒波形との位相差に基づき、第1燃料噴射弁で生じた燃料圧力変化が前記蓄圧分配容器を通じて前記第2燃料噴射弁まで伝播されるのに要する伝播時間を算出する伝播時間算出手段と、前記第3燃料噴射弁での燃料噴射時に前記第1燃圧センサまたは前記第2燃圧センサにより検出される圧力変化と、その検出時刻との関係を表した推定用非噴射気筒波形を取得する第2の波形取得手段と、前記第2の波形取得手段により取得された推定用非噴射気筒波形、および前記伝播時間算出手段により算出された前記伝播時間に基づき、前記第3燃料噴射弁での燃料噴射状態を推定する推定手段と、を備えることを特徴とする。要するに、第1燃料噴射弁での燃料噴射時に、第1燃圧センサによる噴射気筒波形および第2燃圧センサによる非噴射気筒波形を取得する。そして、両波形の位相差に基づき、第1燃料噴射弁から第2燃料噴射弁まで燃圧変化が伝播されるのに要する伝播時間を算出する。そして、第3燃料噴射弁での燃料噴射時に、第1燃圧センサまたは第2燃圧センサによる推定用非噴射気筒波形を取得して、その推定用非噴射気筒波形および前記伝播時間に基づき、第3燃料噴射弁での燃料噴射状態例えば噴射開始時期、噴射終了時期等を推定する。そのため、実際に使用されている燃料性状や燃料温度が変化して伝播時間が変化したとしても、2つの燃圧センサにより実際の伝播時間を検出し、その検出値伝播時間を用いて推定用非噴射気筒波形から第3燃料噴射弁センサ無し噴射弁での噴射状態を推定するので、その噴射状態を正確に推定できる。以上により、上記発明によれば、第3燃料噴射弁への燃圧センサ搭載を必要とすることなく、第3燃料噴射弁での噴射状態を正確に推定できる。なお、推定手段により推定される前記噴射状態の具体例としては、以下に説明する時期や時間等が挙げられる。すなわち、第3燃料噴射弁からの燃料噴射開始時期、燃料噴射終了時期、これらの開始時期および終了時期から算出される噴射期間噴射量に相当、噴射率単位時間当たりの噴射量が最大に達した時期、閉弁作動を開始した時期、噴射率が低下を開始した時期、噴射開始を指令してから上記各時期に達するまでの時間、噴射終了を指令してから上記各時期に達するまでの時間、等である。前記位相差の具体例としては、以下に説明する時刻のずれ量が挙げられる。すなわち、第1燃料噴射弁での噴射開始に伴い生じた噴射気筒波形での圧力降下開始時刻P1と、第1燃料噴射弁での噴射開始に伴い生じた非噴射気筒波形での圧力降下開始時刻P1uとのずれ量図6参照である。また、前記第1燃料噴射弁での噴射終了に伴い生じた噴射気筒波形での圧力上昇終了時刻P5と、第1燃料噴射弁での噴射終了に伴い生じた非噴射気筒波形での圧力上昇終了時刻P5uとのずれ量図6参照である。また、第1燃料噴射弁での噴射率単位時間当たりの噴射量が最大になったことに伴い生じた噴射気筒波形での圧力降下終了時刻P2図2c参照と、第1燃料噴射弁での噴射率が最大になったことに伴い生じた非噴射気筒波形での圧力降下終了時刻とのずれ量である。また、第1燃料噴射弁での噴射率が低下を開始したことに伴い生じた噴射気筒波形での圧力上昇開始時刻P3図2c参照と、第1燃料噴射弁での噴射率が低下を開始したことに伴い生じた非噴射気筒波形での圧力上昇開始時刻とのずれ量である。請求項2記載の発明では、前記第1燃料噴射弁から前記蓄圧分配容器を通じて前記第2燃料噴射弁に至るまでの燃料経路長を第1の経路長とし、前記第3燃料噴射弁から前記蓄圧分配容器を通じて前記第1燃料噴射弁または前記第2燃料噴射弁に至るまでの燃料経路長を第2の経路長とした場合において、前記第1の経路長と前記第2の経路長とが同じであることを特徴とする。以下の説明では、第3燃料噴射弁での燃料噴射時に当該第3燃料噴射弁で生じた燃料の圧力変化と、その検出時刻との関係を表した波形を、推定対象波形と記載する。第3燃料噴射弁には燃圧センサが搭載されていないので、前記推定対象波形図6b参照は直接検出することができないものである。ここで、燃料経路長が異なれば、燃圧変化の伝播時間は異なってくる。したがって、第1燃料噴射弁から第2燃料噴射弁に至るまでの燃料経路長第1の経路長と、推定対象となる第3燃料噴射弁センサ無し噴射弁から第1または第2燃料噴射弁に至るまでの燃料経路長第2の経路長とが異なれば、伝播時間の算出に用いた噴射気筒波形および非噴射気筒波形との位相差は、推定用非噴射気筒波形と推定対象波形との位相差と異なってくる。そのため、この場合には、伝播時間算出手段により算出した伝播時間を用いて推定用非噴射気筒波形から第3燃料噴射弁センサ無し噴射弁での噴射状態を推定するにあたり、その推定精度が悪くなることが懸念される。この点を鑑みた上記発明では、第1の燃料経路長と第2の燃料経路長とを同じにしている図5、図13参照ので、上述した推定精度が悪くなるとの懸念を解消できる。請求項3記載の発明では、前記第1燃料噴射弁から前記蓄圧分配容器を通じて前記第2燃料噴射弁に至るまでの燃料経路長を第1の経路長とし、前記第3燃料噴射弁から前記蓄圧分配容器を通じて前記第1燃料噴射弁または前記第2燃料噴射弁に至るまでの燃料経路長を第2の経路長とし、前記第1の経路長と前記第2の経路長とが異なる場合において、前記第1の経路長と前記第2の経路長との差分、或いは前記差分と相関のある物理量を経路長情報として記憶する記憶手段を備え、前記推定手段は、前記伝播時間および前記経路長情報に基づいて前記推定を実施することを特徴とする。先述したように、第1の経路長と第2の経路長とが異なれば、伝播時間の算出に用いた噴射気筒波形および非噴射気筒波形との位相差と、推定用非噴射気筒波形と推定対象波形との位相差とが異なってくるので、センサ無し噴射弁での噴射状態の推定精度が悪くなることが懸念される。この点を鑑みた上記発明では、第1の経路長と第2の経路長との差分、或いは前記差分と相関のある物理量を経路長情報として予め記憶させておき、前記伝播時間および前記経路長情報に基づいて前記推定を実施する。そのため、例えば、伝播時間に基づき推定した噴射開始時期を、第1の経路長と第2の経路長との差分に応じて補正することができるので、上述した推定精度が悪くなるとの懸念を解消できる。なお、前記差分と相関のある物理量の具体例としては、第1経路長での伝播時間と第2経路長での伝播時間とのずれ量前記補正の値に相当等が挙げられる。請求項4記載の発明では、内燃機関の第1気筒に備えられた第1燃料噴射弁、第2気筒に備えられた第2燃料噴射弁、第3気筒に備えられた第3燃料噴射弁、および第4気筒に備えられた第4燃料噴射弁と、前記第1燃料噴射弁、前記第2燃料噴射弁、前記第3燃料噴射弁、および前記第4燃料噴射弁の各々へ、蓄圧した高圧燃料を分配する蓄圧分配容器と、前記第1燃料噴射弁に設けられた燃圧センサと、を備える燃料噴射システムに適用されることを前提とする。そして、前記第2燃料噴射弁での燃料噴射時に前記燃圧センサにより検出される圧力変化を第2噴射時波形として取得し、前記第3燃料噴射弁での燃料噴射時に前記燃圧センサにより検出される圧力変化を第3噴射時波形として取得し、前記第4燃料噴射弁での燃料噴射時に前記燃圧センサにより検出される圧力変化を第4噴射時波形として取得する波形取得手段を備える。さらに、前記第2燃料噴射弁へ噴射開始または噴射終了を指令してから、当該指令に伴い前記第2噴射時波形に変化が生じるまでの時間である第2噴射時応答時間を算出する第2噴射時応答時間算出手段と、前記第3燃料噴射弁へ噴射開始または噴射終了を指令してから、当該指令に伴い前記第3噴射時波形に変化が生じるまでの時間である第3噴射時応答時間を算出する第3噴射時応答時間算出手段と、前記第4燃料噴射弁へ噴射開始または噴射終了を指令してから、当該指令に伴い前記第4噴射時波形に変化が生じるまでの時間である第4噴射時応答時間を算出する第4噴射時応答時間算出手段と、を備える。そしてさらに、前記第2噴射時応答時間、前記第3噴射時応答時間および前記第4噴射時応答時間の比較に基づき、前記第2燃料噴射弁、前記第3燃料噴射弁および前記第4燃料噴射弁での燃料噴射状態に異常が生じているか否かを診断する異常診断手段を備えることを特徴とする。上記発明は、第1燃料噴射弁に設けられた燃圧センサの検出結果を、第2~第4燃料噴射弁の異常診断に利用することで、第2~第4燃料噴射弁への燃圧センサ搭載を不要にすることを図ったものである。なお、前記異常の具体例としては、燃料噴射弁の噴孔を開閉する弁体が、異物噛み込み等の原因により摺動不良の異常状態になっていたり、前記弁体を開弁作動させるアクチュエータが経年劣化していたりすることが挙げられる。このような異常が生じると、燃料噴射弁へ噴射開始を指令してから噴射が開始されるまでの応答遅れや、噴射終了を指令してから噴射が終了するまでの応答遅れが長くなるといった、燃料噴射状態の異常を来たす。したがって、このような異常が生じると噴射時応答時間は長くなる。但し、先述したように燃料の性状や温度等が変化すると伝播時間が変化するので、この場合にも、第2噴射時応答時間や第3噴射時応答時間は長くなる可能性がある。しかしながら、このように燃料性状や温度に起因して伝播時間が変化した場合には、第2~第4噴射時応答時間のいずれもが長くなる筈である。そのため、第2~第4噴射時応答時間の各々を比較して違いが小さければ、応答時間が長くなっていたとしても前記異常は生じていない筈である。一方、いずれか1つの応答時間だけが他の応答時間と大きく異なっていれば、その大きく異なっている応答時間を検出した時の燃料噴射弁において前記異常が生じている筈である。この点を鑑みた上記発明によれば、第2~第4噴射時応答時間の比較に基づき、第2~第4燃料噴射弁での燃料噴射状態に異常が生じているか否かを診断する。そのため、実際に使用されている燃料性状や燃料温度が変化して伝播時間が変化したとしても、第2~第4燃料噴射弁での異常有無を正確に診断できる。よって、第2~第4燃料噴射弁への燃圧センサ搭載を必要とすることなく、これらの燃料噴射弁での噴射状態異常有無を正確に診断できる。以下、本発明を具体化した各実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下に説明する燃料噴射状態推定装置は、車両用のエンジン内燃機関に搭載されたものであり、当該エンジンには、複数の気筒1~4について高圧燃料を噴射して圧縮自着火燃焼させるディーゼルエンジンを想定している。第1実施形態図1は、上記エンジンの各気筒に搭載された燃料噴射弁10、各々の燃料噴射弁10に搭載された燃圧センサ22、及び車両に搭載された電子制御装置であるECU30等を示す模式図である。先ず、燃料噴射弁10を含むエンジンの燃料噴射システムについて説明する。燃料タンク40内の燃料は、燃料ポンプ41によりコモンレール42蓄圧容器に圧送されて蓄圧され、各気筒の燃料噴射弁101~4へ分配供給される。複数の燃料噴射弁101~4は、予め設定された順番で燃料の噴射を順次行う。本実施形態では、1→3→4→2の順番で噴射することを想定している。なお、燃料ポンプ41にはプランジャポンプが用いられているため、プランジャの往復動に同期して燃料は圧送される。そして、当該燃料ポンプ41はエンジン出力を駆動源としてクランク軸により駆動するので、1燃焼サイクル中に決められた回数だけ燃料ポンプ41から燃料を圧送することとなる。燃料噴射弁10は、以下に説明するボデー11、ニードル形状の弁体12及びアクチュエータ13等を備えて構成されている。ボデー11は、内部に高圧通路11aを形成するとともに、燃料を噴射する噴孔11bを形成する。弁体12は、ボデー11内に収容されて噴孔11bを開閉する。ボデー11内には弁体12に背圧を付与する背圧室11cが形成されており、高圧通路11a及び低圧通路11dは背圧室11cと接続されている。高圧通路11a及び低圧通路11dと背圧室11cとの連通状態は制御弁14により切り替えられており、電磁コイルやピエゾ素子等のアクチュエータ13へ通電して制御弁14を図1の下方へ押し下げ作動させると、背圧室11cは低圧通路11dと連通して背圧室11c内の燃料圧力は低下する。その結果、弁体12へ付与される背圧力が低下して弁体12はリフトアップ開弁作動する。これにより、弁体12のシート面12aがボデー11のシート面から離座して、噴孔11bから燃料が噴射される。一方、アクチュエータ13への通電をオフして制御弁14を図1の上方へ作動させると、背圧室11cは高圧通路11aと連通して背圧室11c内の燃料圧力は上昇する。その結果、弁体12へ付与される背圧力が上昇して弁体12はリフトダウン閉弁作動する。これにより、弁体12のシート面12aがボデー11のシート面に着座して、噴孔11bからの燃料噴射が停止される。したがって、ECU30がアクチュエータ13への通電を制御することで、弁体12の開閉作動が制御される。これにより、コモンレール42から高圧通路11aへ供給された高圧燃料は、弁体12の開閉作動に応じて噴孔11bから噴射される。燃圧センサ22は、全ての燃料噴射弁10に搭載されているわけではないが、最低でも2つの燃料噴射弁10に搭載されている。要するに、燃圧センサ22の搭載数は、燃料噴射弁10の数より少なく、かつ、2つ以上である。本実施形態では、2,3の燃料噴射弁10センサ無し噴射弁に燃圧センサ22が搭載され、1,4の燃料噴射弁10センサ有り噴射弁には燃圧センサ22が搭載されていない。センサ装置20は、各々の燃料噴射弁10に搭載されており、以下に説明するステム21起歪体、燃圧センサ22、燃温センサ23及びモールドIC24等を備えて構成されている。ステム21はボデー11に取り付けられており、ステム21に形成されたダイヤフラム部21aが高圧通路11aを流通する高圧燃料の圧力を受けて弾性変形する。圧力センサ素子により構成される燃圧センサ22はダイヤフラム部21aに取り付けられており、ダイヤフラム部21aで生じた弾性変形量に応じて圧力検出信号をECU30へ出力する。また、ダイヤフラム部21aには、温度センサ素子により構成される燃温センサ23が取り付けられている。この燃温センサ23により検出された温度は、分岐通路内の燃料の温度とみなすことができる。つまり、センサ装置20は燃温センサの機能を備えていると言える。但し、本発明の実施にあたり、この燃温センサ23は廃止してもよい。モールドIC24は、燃圧センサ22や燃温センサ23から出力された検出信号を増幅する増幅回路や、検出信号を送信する送信回路等の電子部品を樹脂モールドして形成されており、ステム21とともに燃料噴射弁10に搭載されている。モールドIC24はECU30と電気接続されており、増幅された検出信号はECU30に送信される。ECU30は、アクセルペダルの操作量やエンジン負荷、エンジン回転速度NE等に基づき目標噴射状態例えば噴射段数、噴射開始時期、噴射終了時期、噴射量等を算出する。例えば、エンジン負荷及びエンジン回転速度に対応する最適噴射状態を噴射状態マップにして記憶させておく。そして、現状のエンジン負荷及びエンジン回転速度に基づき、噴射状態マップを参照して目標噴射状態を算出する。そして、算出した目標噴射状態に対応する噴射指令信号t1、t2、Tq図2a参照を、後に詳述する噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxに基づき設定し、燃料噴射弁10へ出力することで燃料噴射弁10の作動を制御する。次に、センサ有り噴射弁102,3から燃料を噴射させる場合における、噴射制御の手法について、図2~図4を用いて以下に説明する。例えば2気筒の燃料噴射弁102で燃料噴射した時には、そのセンサ有り噴射弁10に搭載されている燃圧センサ222の検出値に基づき、噴射に伴い生じた燃料圧力の変化を燃圧波形図2c参照として検出する。そして、検出した燃圧波形に基づき単位時間当たりの燃料噴射量の変化を表した噴射率波形図2b参照を演算して噴射状態を検出する。そして、検出した噴射率波形噴射状態を特定する噴射率パラメータRα,Rβ,Rmaxを学習するとともに、噴射指令信号パルスオン時期t1、パルスオフ時期t2及びパルスオン期間Tqと噴射状態との相関関係を特定する噴射率パラメータtd,teを学習する。具体的には、燃圧波形のうち、噴射開始に伴い燃圧降下を開始する変曲点P1から降下が終了する変曲点P2までの降下波形を、最小二乗法等により直線に近似した降下近似直線Lαを算出する。そして、降下近似直線Lαのうち基準値Bαとなる時期LαとBαの交点時期LBαを算出する。この交点時期LBαと噴射開始時期R1とは相関が高いことに着目し、交点時期LBαに基づき噴射開始時期R1を算出する。例えば、交点時期LBαよりも所定の遅れ時間Cαだけ前の時期を噴射開始時期R1として算出すればよい。また、燃圧波形のうち、噴射終了に伴い燃圧上昇を開始する変曲点P3から降下が終了する変曲点P5までの上昇波形を、最小二乗法等により直線に近似した上昇近似直線Lβを算出する。そして、上昇近似直線Lβのうち基準値Bβとなる時期LβとBβの交点時期LBβを算出する。この交点時期LBβと噴射終了時期R4とは相関が高いことに着目し、交点時期LBβに基づき噴射終了時期R4を算出する。例えば、交点時期LBβよりも所定の遅れ時間Cβだけ前の時期を噴射終了時期R4として算出すればよい。次に、降下近似直線Lαの傾きと噴射率増加の傾きとは相関が高いことに着目し、図2bに示す噴射率波形のうち噴射増加を示す直線Rαの傾きを、降下近似直線Lαの傾きに基づき算出する。例えば、Lαの傾きに所定の係数を掛けてRαの傾きを算出すればよい。同様にして、上昇近似直線Lβの傾きと噴射率減少の傾きとは相関が高いので、噴射率波形のうち噴射減少を示す直線Rβの傾きを、上昇近似直線Lβの傾きに基づき算出する。次に、噴射率波形の直線Rα,Rβに基づき、噴射終了を指令したことに伴い弁体12がリフトダウンを開始する時期閉弁作動開始時期R23を算出する。具体的には、両直線Rα,Rβの交点を算出し、その交点時期を閉弁作動開始時期R23として算出する。また、噴射開始時期R1の噴射開始指令時期t1に対する遅れ時間噴射開始遅れ時間tdを算出する。また、閉弁作動開始時期R23の噴射終了指令時期t2に対する遅れ時間閉弁開始遅れ時間teを算出する。また、降下近似直線Lα及び上昇近似直線Lβの交点に対応した圧力を交点圧力Pαβとして算出し、後に詳述する基準圧力Pbaseと交点圧力Pαβとの圧力差ΔPγを算出し、この圧力差ΔPγと最大噴射率Rmaxとは相関が高いことに着目し、圧力差ΔPγに基づき最大噴射率Rmaxを算出する。具体的には、圧力差ΔPγに相関係数Cγを掛けることで最大噴射率Rmaxを算出する。但し、圧力差ΔPγが所定値ΔPγth未満である小噴射の場合には、上述の如くRmax=ΔPγ×Cγとする一方で、ΔPγ≧ΔPγthである大噴射の場合には、予め設定しておいた値設定値Rγを最大噴射率Rmaxとして算出する。なお、上記小噴射とは、噴射率がRγに達する前に弁体12がリフトダウンを開始する態様の噴射を想定しており、シート面12aで燃料が絞られて噴射量が制限されている時の噴射率が最大噴射率Rmaxとなる。一方、上記大噴射とは、噴射率がRγに達した後に弁体12がリフトダウンを開始する態様の噴射を想定しており、噴孔11bで燃料が絞られて噴射量が制限されている時の噴射率が最大噴射率Rmaxとなる。要するに、噴射指令期間Tqが十分に長く、最大噴射率に達した以降も開弁状態を継続させる場合においては、図2bに示す噴射率波形は台形となる。一方、最大噴射率に達する前に閉弁作動を開始させるような小噴射の場合には、噴射率波形は三角形となる。大噴射時の最大噴射率Rmaxである上記設定値Rγは、燃料噴射弁10の経年変化に伴い変化していく。例えば、噴孔11bにデポジット等の異物が堆積して噴射量が減少するといった経年劣化が進行すると、図2cに示す圧力降下量ΔPは小さくなっていく。また、シート面12aが磨耗して噴射量が増大するといった経年劣化が進行すると、圧力降下量ΔPは大きくなっていく。なお、圧力降下量ΔPとは、噴射率上昇に伴い生じた検出圧力の降下量のことであり、例えば、基準圧力Pbaseから変曲点P2までの圧力降下量、又は、変曲点P1から変曲点P2までの圧力降下量のことである。そこで本実施形態では、大噴射時の最大噴射率Rmax設定値Rγと圧力降下量ΔPとは相関が高いことに着目し、圧力降下量ΔPの検出結果から設定値Rγを算出して学習する。つまり、大噴射時における最大噴射率Rmaxの学習値は、圧力降下量ΔPに基づく設定値Rγの学習値に相当する。以上により、燃圧波形から噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを算出することができる。そして、これらの噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxの学習値に基づき、噴射指令信号図2a参照に対応した噴射率波形図2b参照を算出することができる。なお、このように算出した噴射率波形の面積図2b中の網点ハッチ参照は噴射量に相当するので、噴射率パラメータに基づき噴射量を算出することもできる。図3は、これら噴射率パラメータの学習、及び2,3気筒の燃料噴射弁10へ出力する噴射指令信号の設定等の概要を示すブロック図であり、ECU30により機能する各手段31,32,33について以下に説明する。噴射率パラメータ算出手段31は、燃圧センサ22により検出された燃圧波形に基づき噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを算出する。学習手段32は、算出した噴射率パラメータをECU30のメモリに記憶更新して学習する。なお、噴射率パラメータは、その時の供給燃圧コモンレール42内の圧力に応じて異なる値となるため、供給燃圧又は後述する基準圧力Pbase図2c参照と関連付けて学習させることが望ましい。図3の例では、燃圧に対応する噴射率パラメータの値を噴射率パラメータマップMに記憶させている。設定手段33は、現状の燃圧に対応する噴射率パラメータ学習値を、噴射率パラメータマップMから取得する。そして、取得した噴射率パラメータに基づき、目標噴射状態に対応する噴射指令信号t1、t2、Tqを設定する。そして、このように設定した噴射指令信号にしたがって燃料噴射弁10を作動させた時の燃圧波形を燃圧センサ22で検出し、検出した燃圧波形に基づき噴射率パラメータ算出手段31は噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを算出する。要するに、噴射指令信号に対する実際の噴射状態つまり噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを検出して学習し、その学習値に基づき、目標噴射状態に対応する噴射指令信号を設定する。そのため、実際の噴射状態に基づき噴射指令信号がフィードバック制御されることとなり、先述した経年劣化が進行しても、実噴射状態が目標噴射状態に一致するよう燃料噴射状態を高精度で制御できる。特に、実噴射量が目標噴射量となるように、噴射率パラメータに基づき噴射指令期間Tqを設定するようフィードバック制御することで、実噴射量が目標噴射量となるように補償している。以下の説明では、燃料噴射弁10から燃料を噴射させている気筒を噴射気筒表気筒、この噴射気筒が燃料を噴射している時に燃料噴射させていない気筒を非噴射気筒裏気筒とし、かつ、噴射気筒に対応する燃圧センサ22を噴射時燃圧センサ、非噴射気筒に対応する燃圧センサ22を非噴射時燃圧センサと呼ぶ。噴射時燃圧センサにより検出された燃圧波形である噴射時燃圧波形Wa図4a参照は、噴射による影響のみを表しているわけではなく、以下に例示する噴射以外の影響で生じた波形成分をも含んでいる。すなわち、燃料タンク40の燃料をコモンレール42へ圧送する燃料ポンプ41がプランジャポンプの如く間欠的に燃料を圧送するものである場合には、燃料噴射中にポンプ圧送が行われると、そのポンプ圧送期間中における噴射時燃圧波形Waは全体的に圧力が高くなった波形となる。つまり、噴射時燃圧波形Wa図4a参照には、噴射による燃圧変化を表した燃圧波形である噴射波形Wb図4c参照と、ポンプ圧送による燃圧上昇を表した燃圧波形図4b中の実線Wu’参照とが含まれていると言える。また、このようなポンプ圧送が燃料噴射中に行われなかった場合であっても、燃料を噴射した直後は、その噴射分だけ噴射システム内全体の燃圧が低下する。そのため、噴射時燃圧波形Waは全体的に圧力が低くなった波形となる。つまり、噴射時燃圧波形Waには、噴射による燃圧変化を表した噴射波形Wbの成分と、噴射システム内全体の燃圧低下を表した燃圧波形図4b中の点線Wu参照の成分とが含まれていると言える。そこで本実施形態では、非噴射気筒センサにより検出される非噴射時燃圧波形Wu’Wuはコモンレール内の燃圧噴射システム内全体の燃圧の変化を表していることに着目し、噴射気筒センサにより検出された噴射時燃圧波形Waから、非噴射気筒センサによる非噴射時燃圧波形Wu’Wuを差し引いて噴射波形Wbを演算する処理裏消し処理を実施している。なお、図2cに示す燃圧波形は噴射波形Wbである。また、多段噴射を実施する場合には、前段噴射にかかる燃圧波形の脈動Wc図2c参照が燃圧波形Waに重畳する。特に、前段噴射とのインターバルが短い場合には、燃圧波形Waは脈動Wcの影響を大きく受ける。そこで、非噴射時燃圧波形Wu’Wuに加えて脈動Wcを燃圧波形Waから差し引く処理うねり消し処理を実施して、噴射波形Wbを算出することが望ましい。以上、センサ有り噴射弁102,3に対する噴射制御の手法について、図2~図4を用いて説明してきたが、次に、センサ無し噴射弁101,4に対する噴射制御の手法について、図5~図10を用いて説明する。図5は、コモンレール42から高圧配管42bを通じて各々の燃料噴射弁10へ燃料が供給される経路を示す模式図である。そして、例えばセンサ無し噴射弁101で燃料噴射を開始させると、センサ無し噴射弁101で生じた燃圧低下の脈動は、高圧配管42b1を通じてコモンレール42へ伝播し、その後さらに、他の高圧配管42b2~4を通じて各々の噴射弁へ伝播していく。このうち、センサ有り噴射弁102へ伝播していく伝播経路を図5中の符号K12は表している。つまり、当該伝播経路K12は、センサ無し噴射弁101→高圧配管42b1→コモンレール42→高圧配管42b2→センサ有り噴射弁102といった経路である。同様にして、図5中の符号K23は、センサ有り噴射弁102→高圧配管42b2→コモンレール42→高圧配管42b3→センサ有り噴射弁103といった経路を表している。また、図5中の符号K43は、センサ無し噴射弁104→高圧配管42b4→コモンレール42→高圧配管42b3→センサ有り噴射弁103といった経路を表している。各噴射弁101~4に接続されている高圧配管42b1~4の長さは、全て同じである。また、これらの高圧配管42b1~4は、同一ピッチでコモンレール42に接続されている。換言すれば、コモンレール42のうち、高圧配管42b1の接続部および高圧配管42b2の接続部の間隔L12と、高圧配管42b2の接続部および高圧配管42b3の接続部の間隔L23と、高圧配管42b3の接続部および高圧配管42b4の接続部の間隔L34とは、同一である。したがって、先述した各々の経路K12,K23,K43の長さは、全て同一である。ちなみに、センサ有り噴射弁102が第1燃料噴射弁に相当し、センサ有り噴射弁103が第2燃料噴射弁に相当し、センサ無し噴射弁101が第3燃料噴射弁に相当する。また、センサ有り噴射弁102に搭載されている燃圧センサ222が第1燃圧センサに相当し、センサ有り噴射弁103に搭載されている燃圧センサ223が第2燃圧センサに相当する。また、経路K23の経路長が第1の経路長に相当し、経路K12の経路長が第2の経路長に相当する。図6a~cは、センサ有り噴射弁102で燃料を噴射させる際の、噴射指令信号、噴射時燃圧波形Wa2および非噴射時燃圧波形Wu3を示すものである。この場合、噴射時燃圧波形Wa2に示す燃圧変化の脈動は、経路23を通じてセンサ有り噴射弁103の燃圧センサ22で検出される。また、図6では、噴射指令信号の出力時刻と、噴射時燃圧波形Wa2の検出時刻と、非噴射時燃圧波形Wu3の検出時刻との関係も表している。すなわち、噴射開始指令時期t1の出力時刻から所定時間C1C1=tdCαが経過した時刻に、噴射時燃圧波形Wa2の変曲点P1が現れる。また、噴射終了指令時期t2の出力時刻から所定時間C2C2=teuCβu、またはC2=teCβu’が経過した時刻に、噴射時燃圧波形Wa2の変曲点P5が現れる。そして、変曲点P1の出現時刻から、燃圧変化が経路K23を伝播していくのに要する時間伝播時間twが経過した時刻に、非噴射時燃圧波形Wu3の変曲点P1uが現れる。また、変曲点P5の出現時刻から伝播時間twが経過した時刻に、非噴射時燃圧波形Wu3の変曲点P5uが現れる。変曲点P1の出現時刻と変曲点P1uの出現時刻との時間差、或いは変曲点P5の出現時刻と変曲点P5uの出現時刻との時間差が位相差に相当する。ちなみに、図4abに示す各々の波形Wa,Wuは、前記位相差を解消する補正が為されており、これにより、先述した裏消し処理の高精度化を図っている。図7a~cは、センサ無し噴射弁101で燃料を噴射させる際の、噴射指令信号、噴射時燃圧波形Wa1および非噴射時燃圧波形Wu2を示すものである。この場合、噴射時燃圧波形Wa1に示す燃圧変化の脈動は、経路12を通じてセンサ有り噴射弁102の燃圧センサ22で検出される。但し、この場合の噴射時燃圧波形Wa1は検出することができない。図7においても図6と同様にして、噴射開始指令時期t1の出力時刻から所定時間C1が経過した時刻に、噴射時燃圧波形Wa1の変曲点P1が現れると予想される。また、噴射終了指令時期t2の出力時刻から所定時間C2が経過した時刻に、噴射時燃圧波形Wa1の変曲点P5が現れると予想される。そして、変曲点P1の出現時刻から、燃圧変化が経路K12を伝播していくのに要する時間伝播時間twが経過した時刻に、非噴射時燃圧波形Wu2の変曲点P1uが現れると予想される。また、変曲点P5の出現時刻から伝播時間twが経過した時刻に、非噴射時燃圧波形Wu2の変曲点P5uが現れると予想される。ここで、経路23と経路12とでは経路長が同一であるため、図6に示す伝播時間twと図7に示す伝播時間twは同一であるとみなすことができる。上記点に鑑み、本実施形態では、センサ有り噴射弁102または3での噴射時に、図6に示す伝播時間twを計測しておく。そして、センサ無し噴射弁101または4での噴射時に、非噴射時燃圧波形Wu2または3の変曲点P1u,P5uの出現時刻を検出し、その検出時刻から、計測しておいた伝播時間twを遡った時刻を、センサ無し噴射弁10にかかる変曲点P1,P5の出現時刻であると推定する。そして、この推定時刻に基づき、噴射開始時刻R1および噴射終了時刻R4を算出する。例えば、推定した変曲点P1の出現時刻から所定の遅れ時間Cαだけ前の時期を噴射開始時期R1として算出すればよい。また、推定した変曲点P5の出現時刻から所定の遅れ時間Cβu図2参照だけ前の時期を噴射終了時期R4として算出すればよい。なお、図6および図7に示す例では、図4b中の符号Wuに対応する、ポンプ圧送が為されていない時の非噴射時波形Wuを示しているが、ポンプ圧送時の非噴射時波形Wu’についても、上記手法と同様にして、伝播時間twの算出、変曲点P1u,P5uの出現時刻の検出、噴射開始時期R1および噴射終了時期R4の算出を実施できる。図8は、センサ無し噴射弁101または4を対象とした、伝播時間twの算出、噴射率パラメータtd,teuの算出、学習、及び1,4気筒の燃料噴射弁10へ出力する噴射指令信号の設定等の概要を示すブロック図であり、ECU30により機能する各手段34,31a,32a,33aについて以下に説明する。伝播時間算出手段34は、センサ有り噴射弁102または3での燃料噴射時に、図6bcに示す噴射時燃圧波形Wa及び非噴射時燃圧波形Wuを取得する。そして、これらの波形Wa,Wuから変曲点P1,変曲点P1uの出現時刻を検出して、伝播時間twを算出するtw=P1u-P1。なお、本実施形態ではP1u-P1とP5u-P5が同一であるとみなして、P5u-P5の出現時刻の検出は実施しない。噴射率パラメータ算出手段31aでは、センサ無し噴射弁101または4での燃料噴射時に、図7cに示す非噴射時燃圧波形Wu推定用非噴射気筒波形を取得する。また、伝播時間算出手段34で算出した伝播時間twを取得する。そして、この波形Wuから変曲点P1u,P5uの出現時刻を検出して、その検出時刻から伝播時間twおよび所定の遅れ時間Cα,Cβuだけ前の時期を、噴射開始時期R1および噴射終了時期R4として算出する。そして、噴射開始指令時期t1から噴射開始時期R1までの時間を噴射開始遅れ時間td噴射率パラメータとして算出する。また、噴射終了指令時期t2から噴射終了時期R4までの時間を、図2に示す噴射終了遅れ時間teu噴射率パラメータとして算出する。なお、P5uの出現時刻から伝播時間twおよび所定の遅れ時間Cβu’図2参照だけ前の時期を、閉弁作動開始時期R23として算出し、噴射終了指令時期t2から閉弁作動開始時期R23までの時間を閉弁開始遅れ時間te噴射率パラメータとして算出してもよい。学習手段32aでは、噴射率パラメータ算出手段31aで算出した噴射率パラメータtd,teuまたはteをECU30のメモリに記憶更新して学習する。なお、噴射率パラメータは、その時の供給燃圧コモンレール42内の圧力に応じて異なる値となるため、供給燃圧又は後述する基準圧力Pbase図2c参照と関連付けて学習させることが望ましい。また、燃温センサ23の検出値に基づき、燃料温度と関連付けて学習させるようにしてもよい。図8の例では、燃圧に対応する噴射率パラメータの値を噴射率パラメータマップMに記憶させている。設定手段33aは、現状の燃圧に対応する噴射率パラメータ学習値を、噴射率パラメータマップMから取得する。そして、取得した噴射率パラメータに基づき、目標噴射状態に対応する噴射指令信号t1、t2、Tqを設定する。そして、このように設定した噴射指令信号にしたがって燃料噴射弁10を作動させた時の燃圧波形を燃圧センサ22で検出し、検出した燃圧波形に基づき噴射率パラメータ算出手段31aは噴射率パラメータtd,teuまたはteを算出する。要するに、噴射指令信号に対する実際の噴射状態つまり噴射率パラメータtd,teを検出して学習し、その学習値に基づき、目標噴射状態に対応する噴射指令信号を設定する。そのため、実際の噴射状態に基づき噴射指令信号がフィードバック制御されることとなり、先述した経年劣化が進行しても、実噴射状態が目標噴射状態に一致するよう燃料噴射状態を高精度で制御できる。特に、噴射量は噴射指令期間Tqつまりt1とt2に応じて変化するため、実噴射量が目標噴射量となるように、噴射率パラメータtd,teに基づき噴射指令期間Tqを設定するようフィードバック制御することで、実噴射量が目標噴射量となるように補償している。次に、伝播時間算出手段34により伝播時間twを算出する手順について、図9のフローチャートを用いて説明する。なお、図9に示す処理は、ECU30が有するマイクロコンピュータにより、センサ有り噴射弁102,3において燃料の噴射を1回実施する毎に実行される。先ず、図9に示すステップS10第1の波形取得手段において、2つの燃圧センサ22から噴射時燃圧波形Wa及び非噴射時燃圧波形Wuをそれぞれ取得する。なお、噴射時燃圧波形Waに替えて噴射波形WbWb=Wa-Wuを用いてもよい。また、非噴射時燃圧波形Wuは、ポンプ圧送時の波形でもよいしポンプ非圧送時の波形でもよい。続くステップS11では、取得した噴射波形WbまたはWaから、変曲点P1の出現時刻以下、降下開始時期P1と記載を検出する。続くステップS12では、取得した非噴射時燃圧波形WuまたはWu’から、変曲点P1uの出現時刻以下、降下開始時期P1uと記載を検出する。続くステップS13伝播時間算出手段では、検出した降下開始時期P1,P1uに基づき伝播時間twtw=P1u-P1を算出する。なお、伝播時間twは燃料の性状や温度によって変化するので、所定周期で算出した伝播時間twを逐次更新して学習させることが望ましい。次に、噴射率パラメータ算出手段31aにより、センサ無し噴射弁101,4についての噴射率パラメータtd,teuを算出する手順について、図10のフローチャートを用いて説明する。なお、図10に示す処理は、ECU30が有するマイクロコンピュータにより、センサ無し噴射弁101,4において燃料の噴射を1回実施する毎に実行される。先ず、図10に示すステップS20第2の波形取得手段において、2つの燃圧センサ22のうち以下の如く選択された燃圧センサから、非噴射時燃圧波形WuまたはWu’を取得する。すなわち、選択した燃圧センサ22と噴射指令している燃料噴射弁10との経路長が、図9の処理で用いた2つの燃圧センサ22の経路長つまり経路K23の経路長と同一となるよう、燃圧センサ22を選択する。図5の例では、1気筒で燃料噴射している場合には2気筒の燃圧センサ22を選択して、経路K12の経路長とする。また、4気筒で燃料噴射している場合には3気筒の燃圧センサ22を選択して、経路K43の経路長とする。図5に示すように、4気筒エンジンであり4つの気筒燃料噴射弁10が一列に配置されている場合には、4つの燃料噴射弁10のうち中央に位置する2つの噴射弁102、3に燃圧センサ22を搭載させればよい。そして、両端に位置する2つのセンサ無し噴射弁101、4から燃料噴射した時には、噴射した噴射弁の隣に位置するセンサ有り噴射弁の燃圧センサ22の検出値非噴射時波形を、図10のステップS20および図8の噴射率パラメータ算出手段31aで取得すれば、上述の如く経路長を同一にできる。続くステップS21では、ステップS20で取得した非噴射時燃圧波形WuまたはWu’から、変曲点P1uの出現時刻降下開始時期P1u、および変曲点P5uの出現時刻上昇終了時期P5uを検出する。続くステップS22推定手段では、ステップS21で検出した降下開始時期P1uおよび上昇終了時期P5uと、図9の処理で算出した伝播時間twとに基づいて、噴射開始時期R1および噴射終了時期R4を推定するR1=P1u-tw-Cα、R4=P5u-tw-Cβ。続くステップS23では、ステップS22で算出した噴射開始時期R1および噴射開始指令時期t1に基づき、噴射開始遅れ時間tdを算出するtd=R1-t1。また、ステップS22で算出した噴射終了時期R4および噴射終了指令時期t2に基づき、噴射終了遅れ時間teuを算出するteu=R4-t2。続くステップS24では、ステップS23で算出した噴射率パラメータtd,teuをマップMa図8参照に記憶させて学習する。以上により、本実施形態によれば、センサ有り噴射弁10での燃料噴射時に、2つの燃圧センサ22により実際の伝播時間twを検出しておく。そして、センサ無し噴射弁10での燃料噴射時には、その噴射時に取得した非噴射時燃圧波形Wu推定用非噴射気筒波形および検出しておいた伝播時間twに基づいて、センサ無し噴射弁10での噴射開始遅れ時間tdや閉弁開始遅れ時間te、噴射終了遅れ時間teu等の噴射率パラメータを算出する。そのため、実際に使用されている燃料性状や燃料温度が変化して伝播時間twが変化したとしても、実際に検出した伝播時間twに基づいてセンサ無し噴射弁10にかかる噴射率パラメータ噴射状態を算出するので、噴射率パラメータの算出を正確にできる。また、伝播時間twの検出に用いる噴射時燃圧波形Wa及び非噴射時燃圧波形Wuを検出する2つの燃圧センサ22の経路K23の長さと、センサ無し噴射弁での噴射状態算出に用いる燃圧センサ22からセンサ無し噴射弁までの経路K12の長さとを、同一に設定している。そのため、経路K23において検出した伝播時間twと、センサ無し噴射弁で噴射した時の伝播時間とを同じにできるので、センサ無し噴射弁での噴射状態算出の精度を向上できる。第2実施形態上記第1実施形態では、4気筒エンジンを対象とするのに対し、図11に示す本実施形態では、6気筒エンジンを対象とし、燃圧センサ22を2つ搭載させている。図11の例では、伝播時間twの検出に用いる噴射時燃圧波形Wa及び非噴射時燃圧波形Wuを検出する2つの燃圧センサ22の経路K34の長さと、センサ無し噴射弁での噴射状態算出に用いる燃圧センサ22からセンサ無し噴射弁までの経路K13,K24,K53,K64の長さとは、同一ではない。但し、前記経路K13,K24,K53,K64の長さは全て同一となるように設定している。なお、本実施形態においても第1実施形態と同様にして、各噴射弁101~6に接続されている高圧配管42b1~6の長さは、全て同じである。また、これらの高圧配管42b1~6は、同一ピッチでコモンレール42に接続されている。また、本実施形態では、図9の処理で算出した伝播時間twを用いて、噴射開始時期R1および噴射終了時期R4を算出するR1=P1u-tw×Cw-Cα、R4=P5u-tw×Cw-Cβにあたり、ECU30のメモリ記憶手段に予め記憶させておいた所定の係数Cw経路長情報を伝播時間twに乗算して算出している。前記係数Cwには、経路長の違い差分を表した比率例えば、経路K13の長さ/経路K34の長さを用いてもよいし、予め実施しておいた試験結果に基づき設定した値を用いてもよい。本実施形態によっても、上記第1実施形態と同様にして、実際に検出した伝播時間twに基づいてセンサ無し噴射弁10にかかる噴射率パラメータ噴射状態を算出するので、噴射率パラメータの算出を正確にできる。また、センサ無し噴射弁での噴射状態算出に用いる燃圧センサ22からセンサ無し噴射弁までの経路K13,K24,K53,K64の長さが全て同一となるように設定している。そのため、センサ無し噴射弁での噴射状態算出に用いる係数Cwを、全てのセンサ無し噴射弁に対して同一にできる。よって、センサ無し噴射弁の間で生じる噴射状態の算出ばらつきを抑制できる。また、各々の経路長に応じた係数Cwを試験等の実施に基づき設定する手間を軽減できる。第3実施形態図12に示す本実施形態では、センサ無し噴射弁での噴射状態算出に用いる燃圧センサ22からセンサ無し噴射弁までの経路K13,K23,K54,K64のうち、経路13および経路64の長さについては、伝播時間twの検出に用いる噴射時燃圧波形Wa及び非噴射時燃圧波形Wuを検出する2つの燃圧センサ22の経路K34の長さと異なる。但し、経路23および経路54については経路K34の長さと同一となるように設定している。そして、経路13および経路64にかかるセンサ無し噴射弁101、6については、上記第2実施形態と同様にして、伝播時間twを用いて噴射状態を算出するにあたり、伝播時間twに所定の係数Cwを乗算して算出している。一方、経路23および経路53にかかるセンサ無し噴射弁102、5については、上記第1実施形態と同様にして、前記係数Cwを用いることなく噴射状態を算出する。以上により、本実施形態によれば、経路23および経路53にかかるセンサ無し噴射弁102、5については、経路23および経路54の長さが経路K34の長さと同一となるように設定しているので、係数Cwを用いることなく噴射状態を算出でき、センサ無し噴射弁102、5に対する噴射状態の算出精度を向上できる。第4実施形態上記第1~第3実施形態では、複数の気筒燃料噴射弁10が一列に配置されている直列エンジンを対象としているのに対し、図13に示す本実施形態では、コモンレール42を2本備えるV型エンジンまたは水平対向エンジンを対象としている。そして、コモンレール42毎に燃圧センサ22を2つ搭載させている。図13の例では、8気筒エンジンであり、1本のコモンレール42に対して4つの燃料噴射弁10および2つの燃圧センサ22が搭載されている。また、上記第1実施形態と同様にして、センサ無し噴射弁での噴射状態算出に用いる燃圧センサ22からセンサ無し噴射弁までの経路K12,K43,K56,K87の長さと、伝播時間twの検出に用いる噴射時燃圧波形Wa及び非噴射時燃圧波形Wuを検出する2つの燃圧センサ22の経路K23,K67の長さとを、同一に設定している。したがって、本実施形態によっても、上記第1実施形態と同様にして、実際に検出した伝播時間twに基づいてセンサ無し噴射弁10にかかる噴射率パラメータ噴射状態を算出するので、噴射率パラメータの算出を正確にできる。また、伝播時間twを検出する時の経路K23,K67の長さと、センサ無し噴射弁での噴射状態算出に用いる燃圧センサ22からセンサ無し噴射弁までの経路K12,K43,K56,K87の長さとを、同一に設定している。そのため、経路K23,K67において検出した伝播時間twと、センサ無し噴射弁で噴射した時の伝播時間とを同じにできるので、センサ無し噴射弁での噴射状態算出の精度を向上できる。第5実施形態上記各実施形態では、燃圧センサ22を少なくとも2つは搭載させているのに対し、本実施形態では、図14に示すように燃圧センサ22が1つであってもよい。なお、本実施形態における燃料噴射システムのハード構成は、3気筒の燃圧センサを廃止している点を除いては、図5に示す上記第1実施形態と同じである。そして本実施形態では、センサ無し噴射弁への噴射開始指令時期t1から、当該指令に伴い燃圧センサ22の検出波形に変化が生じるまでの応答時間tv図7参照を検出する。或いは、センサ無し噴射弁への噴射終了指令時期t2から、当該指令に伴い燃圧センサ22の検出波形に変化が生じるまでの応答時間tvを検出する。そして、各々のセンサ無し噴射弁101,3,4で噴射させた時の応答時間tv12,tv32,tv42を比較して、センサ無し噴射弁10で異常が生じているか否かを診断する。以下、上記診断の手順について、図15のフローチャートを用いて説明する。なお、図15に示す処理は、ECU30が有するマイクロコンピュータにより、所定の周期で繰り返し実行される。先ず、図15のステップS30において、1気筒のセンサ無し噴射弁10第2燃料噴射弁に相当からの燃料噴射時に、そのセンサ無し噴射弁10から2気筒のセンサ有り噴射弁10第1燃料噴射弁に相当へ伝播してきた圧力変化すなわち図7cに示す非噴射時波形Wuを取得する。そして、その非噴射時波形Wu第2噴射時波形に相当に現れる降下開始時期P1uまたは上昇終了時期P5uを検出する。そして、噴射開始指令時期t1から降下開始時期P1uまでの時間、或いは、噴射終了指令時期t2から上昇終了時期P5uまでの時間を、応答時間t12第2噴射時応答時間に相当として算出する。次に、ステップS31において、3気筒のセンサ無し噴射弁10第3燃料噴射弁に相当からの燃料噴射時に、非噴射時波形Wu第3噴射時波形に相当を取得する。そして、その非噴射時波形Wuの現れる降下開始時期P1uまたは上昇終了時期P5uを検出し、ステップS30と同様にして応答時間t32第3噴射時応答時間に相当を算出する。次に、ステップS32において、4気筒のセンサ無し噴射弁10第4燃料噴射弁に相当からの燃料噴射時に、非噴射時波形Wu第4噴射時波形に相当を取得する。そして、その非噴射時波形Wuの現れる降下開始時期P1uまたは上昇終了時期P5uを検出し、ステップS30と同様にして応答時間t42第3噴射時応答時間に相当を算出する。ここで、応答時間t12および応答時間t32についての圧力変化の伝播経路K12、K32は、経路長が同じである。これに対し、応答時間t42についての伝播経路K42の長さは、伝播経路K12、K32に比べて長い。そこで、次のステップS33では、この長さの違いに基づき応答時間t42を補正する。例えば、ECU30のメモリ記憶手段に予め記憶させておいた所定の係数Cw経路長情報を応答時間t42に乗算して算出している。前記係数Cwには、経路長の違い差分を表した比率例えば、経路K12の長さ/経路K42の長さを用いてもよいし、予め実施しておいた試験結果に基づき設定した値を用いてもよい。次に、ステップS34において、ステップS30,S31,S33で算出した3つの応答時間t12,t32,t42を比較する。そして、いずれか1つの応答時間が、他の2つの応答時間に比べて大きく異なる値になっているか否かを判定する。例えば、3つの応答時間の平均を算出し、その平均に対する偏差を3つの応答時間t12,t32,t42の各々について算出する。そして、前記偏差が所定以上に大きくなっていれば、該当する応答時間は他の2つに比べて大きく異なっていると判定する。そして、3つの応答時間のうち前記偏差が所定以上になっているものが存在していればS34:YES、ステップS35に進み、その応答時間に該当する噴射弁に対して、弁体12の応答性が悪くなる異常が生じていると異常診断する。一方、いずれの応答時間にも偏差が所定以上になっているものが存在していなければS34:NO、ステップS36に進み、全ての噴射弁に対して弁体12の応答性が正常であると診断する。なお、上記ステップS30,S31,S32の各々が、第2噴射時応答時間算出手段、第3噴射時応答時間算出手段、および第4噴射時応答時間算出手段に相当するとともに、波形取得手段に相当する。以上により、本実施形態によれば、各々の応答時間t12,t32,t42を検出して比較することにより、いずれかのセンサ無し噴射弁101,3,4での燃料噴射状態に異常が生じているか否かを診断する。そのため、実際に使用されている燃料性状や燃料温度が変化して伝播時間が変化したとしても、センサ無し噴射弁101,3,4での異常有無を正確に診断できる。よって、全ての燃料噴射弁10に燃圧センサ22を搭載させることなく、少なくとも1つの燃料噴射弁10に燃圧センサ22を搭載させることで、センサ無し噴射弁での噴射状態異常有無を正確に診断できる。他の実施形態本発明は上記実施形態の記載内容に限定されず、以下のように変更して実施してもよい。また、各実施形態の特徴的構成をそれぞれ任意に組み合わせるようにしてもよい。図8の伝播時間算出手段34において算出した伝播時間を、燃料の温度と関連付けて学習しておき、噴射率パラメータ算出手段31aでは、その学習値に基づき噴射率パラメータを算出するようにしてもよい。"