内燃機関の筒内圧力を取得する筒内圧力取得手段と、前記筒内圧力取得手段により取得される筒内圧力に基づいて、異常燃焼の有無を検出する異常燃焼検出手段と、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼が検出される場合において、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い場合には、異常発生時の最大筒内圧力値が高い場合と比べ、異常燃焼を抑制させる異常燃焼抑制制御を実行されにくくする異常燃焼抑制制御調整手段と、を備えることを特徴とする内燃機関の制御装置。前記異常燃焼抑制制御調整手段は、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が高いほど高くなるように設定されたピストンの温度上昇率と異常燃焼の発生回数との積に基づいて、異常燃焼の発生に起因するピストン温度上昇量を推定するピストン温度上昇量推定手段を含み、前記異常燃焼抑制制御調整手段は、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼が検出される場合に、前記ピストン温度上昇量推定手段により推定されるピストン温度上昇量に基づいて算出されるピストン温度が所定の許容温度未満となるように、前記異常燃焼抑制制御の実行を調整することを特徴とする請求項1記載の内燃機関の制御装置。前記異常燃焼抑制制御調整手段は、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼が検出される場合の異常燃焼の発生回数が所定の異常燃焼許容回数に達した場合に、前記異常燃焼抑制制御が実行されるようにする手段であり、前記異常燃焼許容回数は、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値に応じて異なるものとされており、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い場合に用いられる前記異常燃焼許容回数は、異常燃焼時の最大筒内圧力値が高い場合に用いられる前記異常燃焼許容回数と比べて多いことを特徴とする請求項1記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関の運転中に少なくとも2点の最大筒内圧力値に対して最大筒内圧力値毎に異常燃焼の発生頻度が取得される場合において、ある最大筒内圧力値での異常燃焼の発生頻度が第1所定値以上である場合に、当該最大筒内圧力値に対する前記異常燃焼許容回数を増加させ、他の少なくとも1点の最大筒内圧力値に対する前記異常燃焼許容回数を減少させる第1異常燃焼許容回数変更手段を更に備えることを特徴とする請求項3記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関の運転中に少なくとも2点の最大筒内圧力値に対して最大筒内圧力値毎に異常燃焼の発生頻度が取得される場合において、ある最大筒内圧力値での異常燃焼の発生頻度が第2所定値未満である場合に、当該最大筒内圧力値に対する前記異常燃焼許容回数を減少させ、他の少なくとも1点の最大筒内圧力値に対する前記異常燃焼許容回数を増加させる第2異常燃焼許容回数変更手段を更に備えることを特徴とする請求項3または4記載の内燃機関の制御装置。異常燃焼プレイグニッションが複数のサイクルに渡って連続的もしくはほぼ連続的に発生すると、ピストンの温度が上昇する。その結果としてピストンの温度が過上昇すると、ピストンの強度を保証し続けることが難しくなる。一方、異常燃焼の発生時には、上述した特許文献1に記載の技術のように異常燃焼を抑制するための制御点火時期の遅角化、空燃比のリッチ化、またはフューエルカットなどを行うことで、ピストンの温度上昇を防止することができる。しかしながら、そのような異常燃焼抑制制御が行われると、内燃機関の各種性能出力、排気ガスのエミッション抑制、燃費、またはドライバビリティの確保などの悪化を招くことが懸念される。異常燃焼発生時の筒内圧力値と異常燃焼の発生頻度とは相反する関係にある。そして、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い場合には、それが高い場合と比べ、異常燃焼が高い頻度で発生しても、ピストン温度が上昇しにくいといえる。従って、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値の高低に応じて異常燃焼抑制制御の実行を調整すれば、ピストン温度の上昇を防止しつつ、異常燃焼の抑制とトレードオフの関係にある上記の内燃機関の各種性能の悪化を抑制できる余地がある。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、異常燃焼が複数のサイクルに渡って連続的もしくはほぼ連続的に発生するような場合であっても、ピストン温度の過上昇防止と、異常燃焼抑制制御の実施に伴う内燃機関の各種性能の悪化防止とを好適に両立させることのできる内燃機関の制御装置を提供することを目的とする。第1の発明は、内燃機関の制御装置であって、内燃機関の筒内圧力を取得する筒内圧力取得手段と、前記筒内圧力取得手段により取得される筒内圧力に基づいて、異常燃焼の有無を検出する異常燃焼検出手段と、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼が検出される場合において、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い場合には、異常発生時の最大筒内圧力値が高い場合と比べ、異常燃焼を抑制させる異常燃焼抑制制御を実行されにくくする異常燃焼抑制制御調整手段と、を備えることを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記異常燃焼抑制制御調整手段は、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が高いほど高くなるように設定されたピストンの温度上昇率と異常燃焼の発生回数との積に基づいて、異常燃焼の発生に起因するピストン温度上昇量を推定するピストン温度上昇量推定手段を含み、前記異常燃焼抑制制御調整手段は、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼が検出される場合に、前記ピストン温度上昇量推定手段により推定されるピストン温度上昇量に基づいて算出されるピストン温度が所定の許容温度未満となるように、前記異常燃焼抑制制御の実行を調整することを特徴とする。また、第3の発明は、第1の発明において、前記異常燃焼抑制制御調整手段は、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼が検出される場合の異常燃焼の発生回数が所定の異常燃焼許容回数に達した場合に、前記異常燃焼抑制制御が実行されるようにする手段であり、前記異常燃焼許容回数は、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値に応じて異なるものとされており、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い場合に用いられる前記異常燃焼許容回数は、異常燃焼時の最大筒内圧力値が高い場合に用いられる前記異常燃焼許容回数と比べて多いことを特徴とする。また、第4の発明は、第3の発明において、前記内燃機関の運転中に少なくとも2点の最大筒内圧力値に対して最大筒内圧力値毎に異常燃焼の発生頻度が取得される場合において、ある最大筒内圧力値での異常燃焼の発生頻度が第1所定値以上である場合に、当該最大筒内圧力値に対する前記異常燃焼許容回数を増加させ、他の少なくとも1点の最大筒内圧力値に対する前記異常燃焼許容回数を減少させる第1異常燃焼許容回数変更手段を更に備えることを特徴とする。また、第5の発明は、第3または第4の発明において、前記内燃機関の運転中に少なくとも2点の最大筒内圧力値に対して最大筒内圧力値毎に異常燃焼の発生頻度が取得される場合において、ある最大筒内圧力値での異常燃焼の発生頻度が第2所定値未満である場合に、当該最大筒内圧力値に対する前記異常燃焼許容回数を減少させ、他の少なくとも1点の最大筒内圧力値に対する前記異常燃焼許容回数を増加させる第2異常燃焼許容回数変更手段を更に備えることを特徴とする。第1の発明によれば、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が高い場合当該最大筒内圧力値が低い場合と比べて相対的にピストン温度が上昇し易い場合に、当該最大筒内圧力値が低い場合と比べ、異常燃焼抑制制御が実行され易くなる。これにより、当該最大筒内圧力値が高い状況下での異常燃焼の発生時にピストン温度の過上昇を良好に防止することができる。その一方で、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い場合当該最大筒内圧力値が高い場合と比べて相対的に異常燃焼の発生頻度が高くなる状況である場合に、当該最大筒内圧力値が高い場合と比べ、異常燃焼抑制制御が実行されにくくなる。これにより、当該最大筒内圧力値が低い状況下において、頻繁な異常燃焼抑制制御の実施に伴う内燃機関の各種性能排気エミッション性能などの悪化防止を図ることができる。このように、本発明によれば、異常燃焼が複数のサイクルに渡って連続的もしくはほぼ連続的に発生するような場合であっても、ピストン温度の過上昇防止と、異常燃焼抑制制御の実施に伴う内燃機関の各種性能の悪化防止とを好適に両立させることが可能となる。第2の発明によれば、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い状況下で異常燃焼が連続的もしくはほぼ連続的に発生した場合には、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が高い状況下で異常燃焼が連続的もしくはほぼ連続的に発生した場合と比べ、温度上昇量が低い値として推定されることになる。このため、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い場合の方が、それが高い場合と比べ、異常燃焼抑制制御が実行されるまでに許容される異常燃焼の発生回数が多くなる。つまり、本発明によれば、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼が検出される場合において、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い場合には、それが高い場合と比べ、異常燃焼抑制制御を実行されにくくすることができる。そして、本発明によれば、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼が検出される場合の個々の最大筒内圧力値の高低によらず、精度の良いピストン温度の管理が可能となる。第3の発明によれば、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼が発生した場合に、何れかの異常燃焼発生時の最大筒内圧力値の下での異常燃焼の発生回数が異常燃焼発生時の最大筒内圧力値毎に設定された異常燃焼許容回数に達した場合にのみ、異常燃焼抑制制御が実行されるようになる。そして、本発明では、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い場合に用いられる異常燃焼許容回数は、異常燃焼時の最大筒内圧力値が高い場合に用いられる異常燃焼許容回数と比べて多くされている。このため、本発明によっても、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼が検出される場合において、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い場合には、それが高い場合と比べ、異常燃焼抑制制御を実行されにくくすることができる。第4の発明によれば、ある最大筒内圧力値での異常燃焼の発生頻度が第1所定値以上である場合に、当該最大筒内圧力値に対する異常燃焼許容回数を増加させ、他の少なくとも1点の最大筒内圧力値に対する異常燃焼許容回数を減少させる処理が実行される。これにより、内燃機関の運転中に特定の最大筒内圧力値の下での異常燃焼の発生頻度が増加するような場合であっても、発生頻度が増加した特定の最大筒内圧力値の下での異常燃焼の発生に伴う異常燃焼抑制制御の頻繁な実施を抑制しつつ、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼の発生に伴ってピストンに累積的に蓄積される疲労が全体としては増えないようにバランスをとることが可能となる。その結果、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼の発生を想定した場合であっても、ピストン自体の強度アップのためのピストン重量の増加を招くことなく、ピストン強度を良好に確保できるようになる。第5の発明によれば、ある最大筒内圧力値での異常燃焼の発生頻度が第2所定値未満である場合に、当該最大筒内圧力値に対する異常燃焼許容回数を減少させ、他の少なくとも1点の最大筒内圧力値に対する異常燃焼許容回数を増加させる処理が実行される。これにより、内燃機関の運転中に特定の最大筒内圧力値の下での異常燃焼の発生頻度が減少するような場合には、他の少なくとも1点の最大筒内圧力値の下での異常燃焼抑制制御の頻繁な実施を更に抑制しつつ、連続的もしくはほぼ連続的な異常燃焼の発生に伴ってピストンに累積的に蓄積される疲労が全体としては増えないようにバランスをとることが可能となる。実施の形態1.[実施の形態1のシステム構成]図1は、本発明の実施の形態1における内燃機関10のシステム構成を説明するための図である。図1に示すシステムは、内燃機関10を備えている。内燃機関10の筒内には、ピストン12が設けられている。筒内におけるピストン12の頂部側には、燃焼室14が形成されている。燃焼室14には、吸気通路16および排気通路18が連通している。吸気通路16の入口近傍には、吸気通路16に吸入される空気の流量に応じた信号を出力するエアフローメータ20が設けられている。エアフローメータ20よりも下流側の吸気通路16には、ターボ過給機22のコンプレッサ22aが配置されている。更に、コンプレッサ22aよりも下流側の吸気通路16には、電子制御式のスロットルバルブ24が設けられている。内燃機関10の各気筒には、燃焼室14内筒内に直接燃料を噴射するための燃料噴射弁26、および、混合気に点火するための点火プラグ28がそれぞれ設けられている。更に、排気通路18には、ターボ過給機22のタービン22bが配置されている。タービン22bよりも下流側の排気通路18には、排気ガスを浄化するための触媒30が配置されている。また、図1に示すシステムは、ECU32を備えている。ECU32の入力部には、上述したエアフローメータ20に加え、筒内圧力Pを検出するための筒内圧センサ34、および、エンジン回転数を検出するためのクランク角センサ36等の内燃機関10の運転状態を検出するための各種センサが接続されている。また、ECU32の出力部には、上述したスロットルバルブ24、燃料噴射弁26および点火プラグ28等の内燃機関10の運転を制御するための各種のアクチュエータが接続されている。ECU32は、それらのセンサ出力に基づいて、所定のプログラムに従って上記各種のアクチュエータを駆動することにより、内燃機関10の運転状態を制御するものである。[プレイグニッションの発生を考慮したピストン強度の保証]図2は、通常正常燃焼時とプレイグニッション発生時の筒内圧波形をそれぞれ表したPθ線図である。図2は、圧縮行程から膨張行程にかけての筒内圧力Pの変化を表した図である。図2に示すように、異常燃焼としてプレイグニッション以下、単にプレイグと略するが発生した場合には、通常燃焼時よりも早いタイミングで筒内圧力Pが急激に高くなる。その結果、プレイグ発生時には、1サイクル中の最大筒内圧力値以下、基本的に最大筒内圧Pmaxと称するが通常燃焼時よりも高い値を示すようになる。尚、ここでは、最大筒内圧Pmaxとして、プレイグ発生時における筒内圧力Pの変動の中心値の軌跡の最大値を用いている。図3は、プレイグニッションが発生する運転領域を表した図である。また、図4は、ピストン設計温度と内燃機関10のトルクとの関係を表した図である。尚、図4中におけるA~Cのトルク値は、図3中のエンジン回転数NE1におけるトルク値と対応したものである。図3に示すように、内燃機関10の低回転高負荷トルク領域は、プレイグが発生し易い運転領域プレイグ発生域となる。ピストン12の温度は、負荷トルクが高くなるほど高くなる。このため、図4に示すように、ピストン設計温度より具体的には、ピストン12の代表部位例えば、頂部の設計温度は、トルクが高くなるほど、高くなるように設定想定されている。また、図4に示すように、所定のピストン強度を保証するためのピストン許容温度Tmaxは、プレイグの発生をも考慮して、ピストン設計温度に対して余裕をもった値として設定されている。図5は、プレイグ連発回数と最大筒内圧Pmaxとの関係でピストン12の温度上昇の傾向を表した図である。プレイグが発生すると、ピストン12の温度が上昇する。発生したプレイグが単発であったなら、ピストン12の温度は上昇しても直ぐに元の値に戻る。しかしながら、プレイグが連続的に発生する場合には、ピストン12の温度が上昇していくことになる。より具体的には、図5に示すように、プレイグ連発回数が増えるにつれ、ピストン12の温度が上昇していく。また、プレイグ発生時の最大筒内圧Pmax以下、単にプレイグ時Pmaxと略するが高いほど、ピストン12の温度上昇率ΔTが高くなる。尚、ここでいう連続的なプレイグとは、同一気筒において、複数のサイクルに渡って継続的に発生するプレイグのことである。また、プレイグ時Pmaxとは、プレイグが発生したサイクル中の筒内圧力の最大値のことである。プレイグ発生域図3は高負荷領域である。このため、プレイグ発生域において継続的に運転された場合には、ピストン12の温度は元々高くなり易い。そのような場合においてプレイグが連発すると特に、最大筒内圧Pmaxが高い条件でのプレイグの発生頻度が増加すると、ピストン12の温度が所定のピストン許容温度Tmaxを超えて上昇し、ピストン強度の保証が難しくなるおそれがある。そこで、プレイグの連発によってピストン12の温度が急上昇するのを防止するために、プレイグの連発を抑制解消するためのプレイグ連発抑制制御例えば、空燃比のリッチ化、或いは、フューエルカットなどを実行することが考えられる。しかしながら、プレイグ発生域中の特定の運転条件において連発的なプレイグが頻繁に発生し、プレイグ連発抑制制御として空燃比のリッチ化が頻繁に実行された場合には、排気エミッションの悪化が懸念される。また、プレイグ連発抑制制御としてフューエルカットが頻繁に実行された場合であれば、内燃機関10のドライバビリティの悪化が懸念される。その一方で、連発的なプレイグの発生を想定した場合において、上記のようなプレイグ連発抑制制御に頼らずにピストン強度を十分に保証するうえで、ピストン自体の強度を十分過剰に高める設計を行うことも考えられる。しかしながら、そのような設計を行うと、ピストンの肉厚が増えることによるピストン重量の増加が問題となる。更には、同一の内燃機関を異なる仕向地や搭載車種で使用することを想定した場合に、仕向地や搭載車種の違いに起因してプレイグ時Pmaxが高い条件でのプレイグの発生頻度が変化すると、仕向地や搭載車種に応じてピストンを変更する必要が生ずる可能性もある。そうすると、内燃機関の部品の共通化という点において不利となる。図6は、プレイグ発生時の最大筒内圧Pmaxと温度上昇率ΔTとプレイグの連発許容回数nとの関係を表した図である。また、図7は、プレイグ発生時の最大筒内圧Pmaxの変化に対するプレイグ連発許容回数nの変化の傾向を表した図である。尚、図6、7における関係は、一例として、エンジン回転数が上記図3に登場する所定値NE1であり、トルクが同図に登場する所定値Aである時のものである。本実施形態では、図5に示すように、プレイグ時Pmaxが高いほど、1回のプレイグの発生に伴うピストン12の温度上昇率ΔTが高くなるものとしている。そして、図6に示すように、プレイグ時Pmaxの大きさに応じて、温度上昇率ΔTとプレイグ連発許容回数nとを定めている。具体的には、プレイグ連発許容回数nは、ピストン強度の保証を図るうえでの所定のピストン許容温度Tmaxに到達するまでの温度余裕代に対して、プレイグ時Pmaxに応じた温度上昇率ΔTの下で許容されるプレイグの連発回数としての位置づけを有する値である。プレイグ時Pmaxが高いほど、温度上昇率ΔTが高いので、同一条件下では、プレイグ時Pmaxが高いほど、プレイグ連発許容回数nが少なくなる。このため、図7に示すように、プレイグ連発許容回数nは、プレイグ時Pmaxが低くなるほど多くなる。[実施の形態1における具体的処理]以上より、ピストン自体の強度アップといった特別の対策を必要とせずに、連発的なプレイグの発生を想定した場合のピストン12の温度管理を好適に行えるようにするうえでは、プレイグの連発に伴ってピストン許容温度Tmaxを超えないようにピストン温度Tの上昇を防止することと、プレイグ連発抑制制御の実施に伴う内燃機関10の各種性能上記排気エミッション性能やドライバビリティの確保などの悪化防止とを好適に両立できていることが望ましい。そこで、本実施形態では、内燃機関10の運転中に連続的なプレイグが検出される場合には、上記図5に示すように設定されたピストン12の温度上昇率ΔTとプレイグの発生回数との積に基づいて、プレイグの発生に起因するピストン温度上昇量を推定するようにした。そして、上記ピストン温度上昇量を考慮して算出されるピストン温度Tがピストン許容温度Tmaxに達した場合に、プレイグ連発抑制制御が実行されるようにした。図8は、本発明の実施の形態1の制御を実現するために、ECU32が実行する制御ルーチンを示すフローチャートである。尚、本ルーチンの処理は、内燃機関10のサイクル毎に、気筒単位で並行して実行されるものとする。図8に示すルーチンでは、先ず、筒内圧センサ34を利用して検出される筒内圧力Pが通常燃焼時の最大筒内圧Pmax0よりも高いか否かに基づくプレイグ判定が実行されるステップ100。その結果、上記ステップ100において今回のサイクル中にプレイグが発生したと判定された場合には、プレイグ連発回数がカウントされるステップ102。次に、今回のサイクルにおけるプレイグが連続的なものであるか否かが判定されるステップ104。具体的には、プレイグ連発回数が2回以上であるか否かが判定される。上記ステップ104において、連続的なプレイグが発生している状況であると判定された場合には、連続的に発生しているプレイグ中の各プレイグ時Pmaxがそれぞれ算出されるステップ106。次いで、ピストン温度Tが算出されるステップ108。具体的には、ECU32は、プレイグ時Pmaxが高くなるほど高くなるように設定された温度上昇率ΔTを記憶している。本ステップ108では、連続的に発生したプレイグのそれぞれに対し、プレイグ時Pmaxに対応する温度上昇率ΔTとプレイグの発生回数との積を算出したうえでそれらの積を合計した値として、今回の連続的なプレイグの発生に起因するピストン温度上昇量が算出される。例えば、3発のプレイグが連続的に発生した状況において、1発目のプレイグ時Pmaxが6MPaでこれに対応する温度上昇率ΔTが5°C/回であり、2発目のプレイグ時Pmaxが4MPaでこれに対応する温度上昇率ΔTが4°C/回であり、3発目のプレイグ時Pmaxが再び6MPaであった場合には、ピストン温度上昇量は、5°C/回に2回を掛けた値と4°C/回に1回を掛けた値との和である14°Cとして算出される。そして、算出されたピストン温度上昇量を、現在の運転領域トルクとエンジン回転数とで規定におけるピストン設計温度ECU32に予め記憶された値に加算することによって、ピストン温度Tの推定値が算出される。次に、上記ステップ108において算出されたピストン温度Tがピストン許容温度Tmax以上であるか否かが判定されるステップ110。その結果、連続的なプレイグの進行によってピストン温度Tがピストン許容温度Tmax以上に達した場合には、プレイグ連発抑制制御例えば、空燃比のリッチ化が実行されるステップ112。一方、上記ステップ100にて今回のサイクルにおいてプレイグが発生しなかったと判定された場合には、プレイグ連発回数がリセットされるステップ114。次いで、プレイグ連発抑制制御の実行中であるか否かが判定されるステップ116。その結果、本ステップ116の判定が成立する場合、すなわち、プレイグ連発抑制制御の実行中においてプレイグが検出されなくなった場合には、プレイグ連発抑制制御が終了されるステップ118。以上説明した図8に示すルーチンによれば、プレイグ時Pmaxの高低に応じて異なる値に設定されたピストン12の温度上昇率ΔTとプレイグの発生回数との積に基づいて、プレイグ連発時のピストン温度Tが推定される。そして、推定されたピストン温度Tがピストン許容温度Tmaxを超えないようにプレイグ連発抑制制御が行われるようになる。ここで、プレイグ発生時の筒内圧力Pとプレイグの発生頻度とは相反する関係にある。そして、上記図5を参照して既述したように、プレイグ時Pmaxが低い場合には、それが高い場合と比べ、プレイグが高い頻度で発生しても、ピストンが温度上昇しにくいといえる。上記ルーチンの手法によれば、プレイグ時Pmaxが低い状況下でプレイグが連続的に発生した場合には、プレイグ時Pmaxが高い状況下でプレイグが連続的に発生した場合と比べ、温度上昇量が低い値として推定されることになる。このため、プレイグ連発時のプレイグ時Pmaxが低い場合の方が、それが高い場合と比べ、プレイグ連発抑制制御が実行されるまでに許容されるプレイグ連発回数が多くなる。つまり、上記手法によれば、連続的なプレイグが検出される場合において、プレイグ時Pmaxが低い場合には、それが高い場合と比べ、プレイグ連発抑制制御を実行されにくくすることができる。その結果、プレイグ時Pmaxが高い状況下では、それが低い状況下と比べ、プレイグ連発抑制制御が早く開始されるようになることで、ピストン温度Tの過上昇を防止することができる。そのうえで、プレイグ時Pmaxの低いプレイグの連発時すなわち、プレイグ時Pmaxが高い時よりもプレイグの発生頻度が高くなる状況である時において、頻繁なプレイグ連発抑制制御の実施に伴う内燃機関10の各種性能排気エミッション性能などの悪化防止を図ることができる。また、連続的なプレイグが発生している時の各プレイグ時Pmaxは、同じ値であるとは限らない。上記ルーチンの手法では、連続的に発生するプレイグ中の各プレイグ時Pmaxに応じた温度上昇率ΔTと各プレイグの発生回数とを用いて温度上昇量を推定したうえで、推定された温度上昇量に基づくピストン温度Tをピストン許容温度Tmaxと比較している。このため、精度の良いピストン温度Tの管理が可能となる。尚、上述した実施の形態1においては、ECU32が、筒内圧センサ34を用いて筒内圧力Pを取得することにより前記第1の発明における筒内圧力取得手段が、上記ステップ100の処理を実行することにより前記第1の発明における異常燃焼検出手段が、上記ステップ102~112の一連の処理を実行することにより前記第1の発明における異常燃焼抑制制御調整手段が、それぞれ実現されている。また、プレイグ連発抑制制御が前記第1の発明における異常燃焼抑制制御に相当している。また、上述した実施の形態1においては、ECU32が上記ステップ108の処理を実行することにより前記第2の発明におけるピストン温度上昇量推定手段が実現されている。実施の形態2.次に、図9乃至図11を参照して、本発明の実施の形態2について説明する。本実施形態のシステムは、図1に示すハードウェア構成を用いて、ECU32に図8に示すルーチンに代えて後述の図10および図11に示すルーチンを実行させることにより実現することができるものである。上述した実施の形態1においては、内燃機関10の運転中に連続的なプレイグが検出される場合には、ピストン12の温度上昇率ΔTとプレイグの発生回数との積に基づくピストン温度上昇量を考慮してピストン温度Tを算出している。そして、算出されたピストン温度Tがピストン許容温度Tmaxに達した場合には、プレイグ連発抑制制御が実行されるようにしている。[実施の形態2における具体的処理]これに対し、本実施形態では、以下のような手法によって、連続的なプレイグが検出される場合に、プレイグ時Pmaxの大きさに応じてプレイグ連発抑制制御の実行され易さを変更するようにしている。具体的には、本実施形態のシステムでは、上記図7に示すようなプレイグ連発許容回数nとプレイグ時Pmaxとの関係を、図3に示すプレイグ発生域内の所定の動作点トルク負荷とエンジン回転数とで規定毎に備えるようにしている。そして、個々の動作点についてのプレイグ連発許容回数nは、プレイグ時Pmaxが低くなるほど多くなるように設定されている。そのうえで、本実施形態では、連続的なプレイグが検出される場合には、プレイグの発生回数がプレイグ時Pmaxに応じたプレイグ連発許容回数nに達した場合に、プレイグ連発抑制制御を実行するようにしている。図9は、プレイグ連発許容回数nの学習制御を説明するための図である。本実施形態では、更に、所定期間例えば、1ヶ月におけるプレイグの発生回数発生頻度に応じて、プレイグ連発許容回数nとプレイグ時Pmaxとの関係を変更するようにしている。具体的には、プレイグ時Pmaxが高い状況下例えば、プレイグ時PmaxがPmax3である状況下におけるプレイグの発生頻度が所定値A以上である場合には、図9Aに示すように、高Pmax側Pmax3側のプレイグ連発許容回数n例えば、n3などを増やし、低Pmax側Pmax1側のプレイグ連発許容回数n例えば、n1を減らすようにした。逆に、プレイグ時Pmaxが高い状況下におけるプレイグの発生頻度が所定値B<所定値A未満である場合には、図9Bに示すように、高Pmax側Pmax3側のプレイグ連発許容回数n例えば、n3などを減らし、低Pmax側Pmax1側のプレイグ連発許容回数n例えば、n1を増やすようにした。図10は、本発明の実施の形態2における制御を実現するために、ECU32が実行する制御ルーチンを示すフローチャートである。尚、図10において、実施の形態1における図8に示すステップと同一のステップについては、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。図10に示すルーチンでは、ステップ100においてプレイグが発生したと判定された場合には、所定の代表的なプレイグ時Pmax図9中に示すPmax1~Pmax3など毎に、プレイグ連発回数がカウントされるステップ200。尚、代表的なPmax1~Pmax3などの中間的な最大筒内圧Pmaxでのプレイグ発生時には、何れか近い方の代表的なPmaxなどの発生回数をカウントしてもよいし、両側の代表的なPmax例えば、Pmax1とPmax2に対して発生回数を所定の割合で配分してもよい。次に、上記所定のプレイグ時Pmax例えば、Pmax1~Pmax3などの何れかについてのプレイグ連発回数が、プレイグ連発許容回数n例えば、n1~n3などに達したか否かが判定されるステップ202。その結果、本判定が成立した場合には、プレイグ連発抑制制御例えば、空燃比のリッチ化が実行されるステップ112。図11は、上述したプレイグ連発許容回数nの学習制御を実現するために、ECU32が実行するルーチンを示すフローチャートである。図11に示すルーチンでは、先ず、所定の高Pmaxプレイグここでは、一例として、プレイグ時Pmaxが図9に示すPmax3となる場合のプレイグの発生頻度が所定値A以上であるか否かが判定されるステップ300。ECU32は、上記発生頻度を得るために、所定期間例えば、1ヶ月における上記高Pmaxプレイグの発生回数のカウントを常時行っている。本ステップ300では、このようにして得られた発生頻度が所定値A以上であるか否かが判断される。上記ステップ300の判定が成立する場合には、高Pmax側Pmax3側のプレイグ連発許容回数n例えば、n3などが増え、かつ、低Pmax側Pmax1側のプレイグ連発許容回数n例えば、n1が減るように、プレイグ時Pmaxに対するプレイグ連発許容回数nの関係が修正されるステップ302。例えば、図9Aに示すケースのように、高Pmax側のPmax3に対応するプレイグ連発許容回数n3が増やされるとともに、相対的に低Pmax側のPmax1およびPmax2に対応するプレイグ連発許容回数n1、n2が減らされる。一方、上記ステップ300の判定が不成立である場合には、上記所定の高Pmaxプレイグの発生頻度が所定値B<所定値A未満であるか否かが判定されるステップ304。その結果、本ステップ304の判定が不成立である場合、すなわち、上記所定の高Pmaxプレイグの発生頻度が所定値Aと所定値Bとの間の値である場合には、プレイグ時Pmaxに対するプレイグ連発許容回数nの関係は修正されない。一方、上記ステップ304の判定が成立する場合には、高Pmax側Pmax3側のプレイグ連発許容回数n例えば、n3などが減り、かつ、低Pmax側Pmax1側のプレイグ連発許容回数n例えば、n1が増えるように、プレイグ時Pmaxに対するプレイグ連発許容回数nの関係が修正されるステップ306。例えば、図9Bに示すケースのように、高Pmax側のPmax3に対応するプレイグ連発許容回数n3が減らされるとともに、相対的に低Pmax側のPmax1およびPmax2に対応するプレイグ連発許容回数n1、n2が増やされる。先に説明した図10に示すルーチンによれば、連続的なプレイグが発生した場合に、何れかのプレイグ時Pmaxの下でのプレイグの発生回数が所定のプレイグ時Pmax毎に設定されたプレイグ連発許容回数nに達した場合にのみ、プレイグ連発抑制制御が実行されるようになる。既述したように、プレイグ連発許容回数nは、プレイグ時Pmaxが低くなるほど多くなるように設定されている図7参照。このため、上記の本ルーチンの手法によっても、連続的なプレイグが検出される場合において、プレイグ時Pmaxが低い場合には、それが高い場合と比べ、プレイグ連発抑制制御を実行されにくくすることができる。その結果、連続的なプレイグが検出される場合であっても、プレイグ連発時特にプレイグ時Pmaxが高い状況下でのプレイグ連発時のピストン温度Tの過上昇防止と、相対的にプレイグの発生頻度が高い状況であるプレイグ時Pmaxの低いプレイグの連発時における頻繁なプレイグ連発抑制制御の実施に伴う内燃機関10の各種性能排気エミッション性能などの悪化防止とを好適に両立させることができる。更に、以上説明した図11に示すルーチンによれば、所定のプレイグ時Pmax毎の上記所定期間中のプレイグの発生頻度に応じて、各プレイグ連発許容回数nを変更するというプレイグ連発許容回数nの学習制御が行われる。本学習制御は、前提として、いわゆるマイナー則累積疲労損傷則の考え方を踏襲して、プレイグ時に発生する燃焼熱によるピストン12の累積的な疲労程度を考慮したピストンの強度設計が行われる場合において特に好適なものである。具体的には、上記ルーチンの手法によれば、上記ステップ300の判定が成立するケースを例に挙げると、所定の高Pmaxプレイグ例えば、Pmax3の下でのプレイグの発生頻度が所定値A以上である場合には、高Pmax側Pmax3側のプレイグ連発許容回数n例えば、n3などが増やされ、かつ、低Pmax側Pmax1側のプレイグ連発許容回数n例えば、n1が減らされる。つまり、高Pmax側でのプレイグの連発の制限を緩和しつつ、低Pmax側でのプレイグの連発の制限が厳しくされる。これにより、内燃機関10の使用状態やユーザーの運転の仕方の相違によって高Pmax側でのプレイグの連発が起き易い場合であっても、高Pmax側でのプレイグの連発に伴うプレイグ連発抑制制御の頻繁な実施を抑制しつつ、プレイグの連発に伴ってピストン12に累積的に蓄積される疲労が増えないように全体としてはバランスをとることが可能となる。その結果、連続的なプレイグの発生を想定した場合であっても、ピストン自体の強度アップのためのピストン重量の増加を招くことなく、ピストン強度を良好に確保できるようになる。また、上記のケースとは逆の場合上記ステップ304の判定が成立する場合には、低Pmax側でのプレイグの連発の制限を緩和しつつ、高Pmax側でのプレイグの連発の制限が厳しくされる。これにより、内燃機関10の使用状態やユーザーの運転の仕方の相違によって高Pmax側でのプレイグの連発が起きにくい場合では、低Pmax側でのプレイグの連発に伴うプレイグ連発抑制制御の頻繁な実施を更に抑制しつつ、プレイグの連発に伴ってピストン12に累積的に蓄積される疲労が全体としては増えないようにバランスをとることが可能となる。ところで、上述した実施の形態2におけるプレイグ連発許容回数nの学習制御においては、プレイグ時Pmaxが高い状況下例えば、プレイグ時PmaxがPmax3である状況下におけるプレイグの発生頻度と所定値A、Bとの比較結果に応じて、プレイグ連発許容回数nとプレイグ時Pmaxとの関係を変更するようにしている。しかしながら、本学習制御においてプレイグの発生頻度を判断するための代表的なプレイグ時Pmaxは、上記のものに限らず、例えば、低Pmax側の値Pmax1などであってもよい。また、上述した実施の形態2においては、上記図7に示すように、プレイグ連発許容回数nとプレイグ時Pmaxとが一次比例の関係にあるものが用いられるようにしている。しかしながら、本発明における異常燃焼許容回数と異常燃焼発生時の最大筒内圧力値との関係は、上記のものに限定されるものではない。すなわち、異常燃焼発生時の最大筒内圧力値が低い場合に用いられる異常燃焼許容回数が異常燃焼時の最大筒内圧力値が高い場合に用いられる異常燃焼許容回数と比べて多くなっていれば、例えば、最大筒内圧力値の変化に応じて、異常燃焼許容回数が曲線的に変化するものであってもよい。また、異常燃焼許容回数と異常燃焼発生時の最大筒内圧力値の関係の修正手法についても、上述したものに限らない。すなわち、内燃機関の運転中に少なくとも2点の最大筒内圧力値に対して最大筒内圧力値毎に異常燃焼の発生頻度が取得されるようになっている場合において、ある最大筒内圧力値での異常燃焼の発生頻度が所定値以上もしくは未満である場合に、当該最大筒内圧力値に対する異常燃焼許容回数を増加もしくは減少させ、他の少なくとも1点の最大筒内圧力値に対する異常燃焼許容回数を減少もしくは増加させるものであればよい。尚、上述した実施の形態2においては、ECU32が上記ステップ200、202および112の一連の処理を実行することにより前記第1の発明における異常燃焼抑制制御調整手段が実現されている。また、上述した実施の形態2においては、Pmax3が前記第4または第5の発明におけるある最大筒内圧力値に、Pmax1、Pmax2が前記第4または第5の発明における他の少なくとも1点の最大筒内圧力値に、それぞれ相当している。また、ECU32が、上記ステップ300の判定が成立する場合に上記ステップ302の処理を実行することにより前記第4の発明における第1異常燃焼許容回数変更手段が、上記ステップ304の判定が成立する場合に上記ステップ306の処理を実行することにより前記第5の発明における第2異常燃焼許容回数変更手段が、それぞれ実現されている。ところで、上述した実施の形態1および2においては、プレイグが連続的に発生するケースを対象とした制御について説明を行った。しかしながら、同一気筒における複数のサイクルで連続してプレイグが発生した場合でなくても、所定時間所定サイクル中に所定回数以上の頻度のプレイグが発生した場合例えば、数回の連続的なプレイグが発生し、次いで、1回の正常燃焼が行われた後に再びプレイグが発生する場合においても、同様にピストン12の温度がプレイグの発生に起因して上昇する。従って、本明細書中においては、上記のような頻度のプレイグが検出される場合を、ほぼ連続的な異常燃焼が検出される場合と称し、本発明の制御の対象とする。また、上述した実施の形態1および2においては、筒内圧センサ34の出力値を利用して筒内圧力Pを取得し、この筒内圧力Pに基づいてプレイグの有無を検出するとともに、プレイグ時Pmaxを算出するようにしている。しかしながら、本発明における筒内圧力取得手段は、上記筒内圧センサ34を用いたものに限定されず、所定のセンサを利用して、筒内圧力の相関値を検出するものや筒内圧力を予測するものであってもよい。すなわち、例えば、燃焼時に内燃機関が発する振動を検出するセンサを利用して筒内圧力の大きさを把握するものであってもよい。