気筒内へ直接燃料を噴射する燃料噴射弁を備えた内燃機関の燃料噴射制御システムにおいて、前記燃料噴射弁がメイン噴射を行った後にポスト噴射を行う場合に、メイン噴射の噴射圧力に対してポスト噴射の噴射圧力を高めるための昇圧処理を行うものであって、メイン噴射量が少なくなるほどポスト噴射の噴射圧力を高める制御手段を備えることを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1において、前記燃料噴射弁から噴射された燃料による潤滑油の希釈度合いを取得する取得手段を更に備え、前記取得手段により取得された希釈度合いが許容限界未満である場合は、前記制御手段は前記昇圧処理を行わないことを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1又は2において、1サイクル当たりに複数回のポスト噴射が行われる場合は、前記制御手段は、噴射時期が遅くなるポスト噴射ほど噴射圧力を高めることを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1乃至3の何れか一において、前記燃料噴射弁は、ニードル弁のリフト動作により噴孔を開閉する弁であり、前記昇圧処理は、ポスト噴射時のニードル弁のリフト量をメイン噴射時のニードル弁のリフト量より大きくする処理であることを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御システム。ところで、燃料噴射圧力が上昇させられた場合は燃料噴射弁から噴射された燃料以下、噴射燃料と称するの気化霧化が促進されるため、潤滑油の希釈を低減することはできるものの、噴射燃料が急峻に燃焼して大きな燃焼騒音を発生するという問題がある。本発明は、上記したような種々の実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、気筒内へ直接燃料を噴射可能な燃料噴射弁を備えた内燃機関の燃料噴射制御システムにおいて、燃焼騒音の増加を抑制しつつ潤滑油の希釈を抑制可能な技術の提供にある。本発明は、上記した課題を解決するために、燃料噴射弁がメイン噴射を行った後にポスト噴射を行う場合は、ポスト噴射の噴射圧のみを高めるようにした。詳細には、本発明は、気筒内へ直接燃料を噴射する燃料噴射弁を備えた内燃機関の燃料噴射制御システムにおいて、前記燃料噴射弁がメイン噴射を行った後にポスト噴射を行う場合に、メイン噴射の噴射圧力に対してポスト噴射の噴射圧力を高めるための昇圧処理を行う制御手段を備えるようにした。潤滑油の希釈は、燃料噴射弁から噴射された燃料噴射燃料がシリンダボア壁面に付着した場合に顕著となる。シリンダボア壁面に付着する噴射燃料以下、壁面付着燃料と称するは、ピストンが上死点から離間しているタイミングで燃料噴射が行われた場合に増加する。このようなタイミングで行われる燃料噴射としては、ポスト噴射を例示することができる。よって、ポスト噴射実行時の壁面付着燃料を減少させることができれば、潤滑油の希釈を効果的に抑制することができる。壁面付着燃料を減少させる方法としては、噴射燃料の気化霧化を促進させる方法が有効である。噴射燃料の気化霧化を促進させる方法としては、燃料噴射圧力を高める方法を例示することができる。しかしながら、ポスト噴射の噴射圧力以下、ポスト噴射圧力と称するとともにメイン噴射の噴射圧力以下、メイン噴射圧力と称するも高くされると、メイン噴射された燃料が急峻に燃焼するため、燃焼騒音が大きくなるという背反が生じる。これに対し、本発明にかかる内燃機関の燃料噴射制御システムは、メイン噴射圧力に対してポスト噴射圧力を高める好ましくは、メイン噴射圧力を変更せずにポスト噴射圧力のみを高めるため、燃焼騒音の増加を回避しつつ壁面付着燃料を減少させることができる。その結果、燃焼騒音の増加を抑制しつつ潤滑油の希釈を抑制することが可能になる。尚、シリンダボア壁面の温度や気筒内の雰囲気温度が高い場合は、壁面付着燃料が減少するとともに壁面付着燃料の大部分がシリンダボア壁面から脱離蒸発するため、潤滑油の希釈は起こり難い。よって、シリンダボア壁面の温度や気筒内の雰囲気温度が高い場合には前記昇圧処理が行われないようにしてもよい。また、昇圧処理実行時のポスト噴射圧力は、シリンダボア壁面の温度や気筒内の雰囲気温度が高くなるほど低くされるようにしてもよい。本発明にかかる内燃機関の燃料噴射制御システムは、噴射燃料による潤滑油の希釈度合いを取得する取得手段を備えるようにしてもよい。この場合、制御手段は、潤滑油の希釈度合いが許容限界未満であれば、前記昇圧処理を行わないようにしてもよい。ところで、1サイクル当たりにポスト噴射が行われる回数は、1回に限られず複数回に及ぶ場合もある。1サイクル当たりに複数回のポスト噴射が行われる場合は、制御手段は、噴射時期が遅くなるポスト噴射ほど噴射圧力が高くなるような昇圧処理を行うことが好適である。ポスト噴射のタイミングが遅くなるほど、気筒内の圧力は低くなる。気筒内の圧力が低くなるほど、噴射燃料はシリンダボア壁面に到達し易くなる。これに対し、噴射時期が遅いポスト噴射ほど噴射圧力が高くされると、壁面付着燃料を確実に減少させることができる。本発明にかかる内燃機関の燃料噴射制御システムにおいて、制御手段は、メイン噴射量に対するポスト噴射量の割合が高くなるほどポスト噴射圧力を高くするようにしてもよい。メイン噴射圧力は、メイン噴射される燃料量メイン噴射量が少なくなるほど低く設定される傾向がある。よって、メイン噴射圧力に対するポスト噴射圧力の上昇量メイン噴射圧力とポスト噴射圧力との差がメイン噴射量メイン噴射圧力に関わらず一定にされると、メイン噴射量が少ない場合にポスト噴射圧力が過剰に低くなる可能性がある。これに対し、メイン噴射量に対するポスト噴射量の割合が高くなるほど言い換えれば、メイン噴射量が少なくなるほどポスト噴射圧力が高くされると、メイン噴射量が少ない場合のポスト噴射圧力を十分に高くすることができる。その結果、メイン噴射量が少ない場合であっても壁面付着燃料を減少させることができる。本発明において、昇圧処理の具体的な実行方法としては、ポスト噴射時のニードル弁のリフト量をメイン噴射時のニードル弁のリフト量より大きく方法を例示することができる。本発明によれば、気筒内へ直接燃料を噴射可能な燃料噴射弁を備えた内燃機関の燃料噴射制御システムにおいて、燃焼騒音の増加を抑制しつつ潤滑油の希釈を抑制可能となる。以下、本発明の具体的な実施形態について図面に基づいて説明する。<実施例1>先ず、本発明の第1の実施例について図1乃至図3に基づいて説明する。図1は、本発明にかかる内燃機関の燃料噴射制御システムの概略構成を示す図である。図1に示す内燃機関1は、複数の気筒を有する圧縮着火式内燃機関ディーゼルエンジンである。内燃機関1の気筒2内には、ピストン3が摺動自在に挿入されている。気筒2内のピストン3より上方には燃焼室4が形成されている。内燃機関1は、前記燃焼室4と連通する吸気ポート5と排気ポート6とを備えている。吸気ポート5は、吸気通路50と連通している。排気ポート6は、排気通路60と連通している。内燃機関1は、燃焼室4に臨む吸気ポート5の開口端を開閉する吸気バルブ7と、燃焼室4に臨む排気ポート6の開口端を開閉する排気バルブ8とを備えている。また、内燃機関1は、気筒2内へ直接燃料を噴射する燃料噴射弁9を備えている。燃料噴射弁9は、デリバリパイプ10を介してコモンレール11と連通している。このように構成された内燃機関1には、電子制御ユニットECU12が併設されている。ECU12は、水温センサ13やレール圧センサ14等の各種センサの出力信号に従って、燃料噴射弁9などを電気的に制御する。尚、水温センサ13は内燃機関1を循環する冷却水の温度を測定するセンサであり、レール圧センサ14はコモンレール11に蓄えられた燃料圧力レール圧を測定するセンサである。例えば、ECU12は、各種センサの出力信号から定まる運転条件に従って、パイロット噴射やメイン噴射の噴射量及び噴射時期を決定し、決定された噴射量及び噴射時期に従って燃料噴射弁9を制御する。また、ECU12は、排気温度を昇温させる必要がある場合や、排気通路60に配置された図示しない排気浄化装置例えば、パティキュレートフィルタやNOx触媒等に還元剤としての燃料を供給する必要がある場合等に、パイロット噴射及びメイン噴射に加えてポスト噴射を行わせるべく燃料噴射弁9を制御する。ところで、ポスト噴射は、膨張行程や排気行程においてピストン3が上死点から離間している時に行われる。このため、ポスト噴射された燃料以下、ポスト噴射燃料と称するが気筒2の内壁面シリンダボア壁面に付着し易い。シリンダボア壁面に付着した燃料壁面付着燃料は、シリンダボア壁面から脱離蒸発せずに潤滑油を希釈させる可能性がある。潤滑油の希釈が進行すると、該潤滑油が所望の潤滑性能を発揮することができなくなる虞がある。このような問題に対し、燃料噴射圧力を高めることにより噴射燃料の気化霧化を促進させ、以て壁面付着燃料を減少させる方法が考えられる。燃料噴射圧力を高める具体的な方法としては、コモンレール11のレール圧を高める方法が一般的である。しかしながら、レール圧が高められるとポスト噴射圧力のみならずメイン噴射圧力も上昇することになる。メイン噴射圧力が不用意に高められると、メイン噴射された燃料以下、メイン噴射燃料と称するが急峻に燃焼するため、燃焼騒音が増大する可能性がある。そこで、本実施例においては、ECU12は、燃料噴射弁9がポスト噴射を実行する必要がある時に、メイン噴射圧力やパイロット噴射圧力を上昇させずにポスト噴射圧力のみを上昇させる昇圧処理を行うようにした。ここで、昇圧処理の具体的な実行方法について述べる。図2は、燃料噴射弁9の概略構成を示す図である。燃料噴射弁9は、シリンダ101が形成されたノズルボディ100と、シリンダ101内を軸方向に往復摺動可能なニードル弁200とを備えている。シリンダ101の先端図2における下端には、円錐状の弁座102を介してサック103が突設されている。サック103には、複数の噴孔104が形成されている。前記ニードル弁200は、前記シリンダ101より径小な外径を有する弁軸201を具備している。弁軸201の先端図1における下端には、前記弁座102と同様に円錐状に形成された弁体202が形成されている。前記弁軸201の中間には、該弁軸201の外径より径大且つ前記シリンダ101の内径より若干径小な外径を有する径大軸部203が形成されている。弁軸201の基端図1における上端は、スプリング300と当接している。スプリング300は、ニードル弁200を閉弁方向図1における下方へ付勢する。前記径大軸部203より先端側の弁軸201とシリンダ101との間には、燃料溜まり400が形成されている。径大軸部203より基端側の弁軸201とシリンダ101との間には、制御室500が形成されている。前記ノズルボディ100には、前記燃料溜まり400及び前記制御室500へ高圧燃料を供給するための燃料供給路600が形成されている。燃料供給路600は、前述したデリバリパイプ10を介してコモンレール11と連通している。また、前記ノズルボディ100には、前記制御室500内の圧力を調整する減圧機構700が設けられている。減圧機構700は、例えば、制御室500内の燃料を該制御室500の外部例えば、燃料タンクへ放出するための通路と、該通路を開閉する弁機構とによって構成される。前記した弁機構の開閉は、ECU12によって電気的に制御される。このように構成された燃料噴射弁9では、コモンレール11に蓄えられた高圧の燃料がデリバリパイプ10及び燃料供給路600を介して燃料溜まり400と制御室500へ供給されるため、燃料溜まり400の燃料圧力と制御室500の燃料圧力が均等になる。従って、減圧機構700が制御室500内の燃料を放出しない場合は、スプリング300の付勢力によってニードル弁200が閉弁方向へ押圧され、弁体202が弁座102に着座した状態すなわち、閉弁状態となる。一方、減圧機構700が制御室500内の燃料を放出させた場合は、制御室500内の燃料圧力が低下する。そして、制御室500内の燃料圧力とスプリング300の付勢力との総和に比して燃料溜まり400の燃料圧力が高くなると、燃料溜まり400の燃料圧力がニードル弁200を開弁方向へ変位させる。その結果、弁体202が弁座102から離座した状態すなわち、開弁状態となる。その後、減圧機構700が燃料放出を停止すると、燃料供給路600から制御室500へ供給される高圧燃料によって制御室500の燃料圧力が燃料溜まり400の燃料圧力と同等の圧力に復帰する。その結果、ニードル弁200はスプリング300の付勢力を受けて閉弁位置へ戻る。ここで、燃料噴射弁9の開弁時には燃料が弁体202と弁座102との間に生じた狭い間隙を通ることになるが、その際の圧力損失は弁体202と弁座102との間隙が大きくなるほど小さくなる。これは、ニードル弁200のリフト量が大きくなるほど、噴射圧力が高くなることを意味する。ニードル弁200のリフト量は、制御室500の燃料圧力と燃料溜まり400の燃料圧力との差以下、制御用差圧と称するの大きさによって変化する。例えば、制御用差圧が小さくなるほど、ニードル弁200のリフト量が小さくなる。そこで、ECU12は、メイン噴射時の制御用差圧に対してポスト噴射時の制御用差圧が大きくなるように減圧機構700を制御することにより、パイロット噴射圧力やメイン噴射圧力を不要に高めることなくポスト噴射圧力を高めることができる。このような方法により昇圧処理が行われると、燃焼騒音を増大させることなく壁面付着燃料を減少させることが可能となる。従って、本実施例の内燃機関の燃料噴射制御システムによれば、燃焼騒音を増大させることなく潤滑油の希釈を抑制することが可能となる。次に、本実施例における昇圧処理の実行手順について図3に沿って説明する。図3は、昇圧処理ルーチンを示すフローチャートである。昇圧処理ルーチンは、予めECU12のROMに記憶されているルーチンであり、ECU12によって周期的に実行される。昇圧処理ルーチンでは、ECU12は、先ずS101において内燃機関1の運転条件機関回転数や機関負荷に基づいて、メイン噴射時期の制御用差圧△Pfmを取得する。尚、前記制御用差圧△Pfmと運転条件との関係は、予めマップ化されてもよい。S102では、ECU12は、ポスト噴射が実行中であるか否かを判別する。ECU12は、S101において肯定判定した場合はS103へ進み、S101において否定判定された場合は本ルーチンの実行を一旦終了する。S103では、ECU12は、メイン噴射時の制御用差圧△Pfmに所定値αを加算してポスト噴射時の制御用差圧△Pfp=△Pfmαを算出する。所定値αは、予め実験的に求められた固定値であってもよい。この場合、ECU12は、メイン噴射時は前記S101で取得された制御用差圧△Pfmに従って減圧機構700を制御し、ポスト噴射時は前記S103で算出された制御用差圧△Pfpに従って減圧機構700を制御することになる。このようにECU12が昇圧処理ルーチンを実行することにより、本発明にかかる制御手段が実現される。その結果、燃焼騒音を増大させることなく潤滑油の希釈を抑制することが可能となる。尚、壁面付着燃料は、シリンダボア壁面の温度や気筒2内の雰囲気温度が高くなるほど少なくなるとともにシリンダボア壁面から脱離蒸発し易くなる。よって、上記したような昇圧処理は、シリンダボア壁面の温度や気筒2内の雰囲気温度が低い場合のみ行われるようにしてもよい。その際、シリンダボア壁面の温度や気筒2内の雰囲気温度は、冷却水温の温度水温センサ13の測定値と相関するため、ECU12は水温センサ13の測定値が予め定められた基準温度より低い場合に限り昇圧処理を行うようにしてもよい。また、潤滑油を希釈させ得る壁面付着燃料の量はシリンダボア壁面の温度や気筒2内の雰囲気温度が高くなるほど少なくなるため、前記した所定値αは、冷却水の温度が低くなるほど大きな値に設定されてもよい。更に、潤滑油の希釈度合いを取得可能な場合は、希釈度合いが許容限界に到達した場合に限り昇圧処理が行われるようにしてもよい。<実施例2>次に、本発明の第2の実施例について説明する。ここでは、前述した第1の実施例と異なる構成について説明し、同様の構成については説明を省略する。本実施例では、1サイクル当たりにポスト噴射が複数回行われる場合の昇圧処理の実行方法について述べる。1サイクル当たり複数回のポスト噴射が行われる場合は、噴射時期が遅いポスト噴射ほど噴射燃料がシリンダボア壁面に到達し易くなる。これは、噴射時期が遅くなるほど気筒2内の圧力が低下するためである。そこで、本実施例の昇圧処理では、ECU12は、複数回のポスト噴射の噴射圧力を一律に高めるのではなく、噴射時期が遅いポスト噴射ほど噴射圧力が高くなるように減圧機構700を制御するようにした。具体的には、噴射時期が遅いポスト噴射ほど、前述した所定値αの値が大きくされればよい。このような方法により昇圧処理が行われると、ポスト噴射が1サイクル当たりに複数回行われる場合であっても壁面付着燃料を減少させることができる。よって、1サイクル当たりに複数回のポスト噴射が行われる場合であっても、燃焼騒音の増大を回避しつつ潤滑油の希釈を抑制することが可能となる。<実施例3>次に、本発明の第3の実施例について説明する。ここでは前述した第1の実施例と異なる構成について説明し、同様の構成については説明を省略する。本実施例では、メイン噴射される燃料量メイン噴射量に応じて制御用差圧の大きさを変更する例について述べる。コモンレール11内に蓄えられる燃料の圧力レール圧は、メイン噴射量が少なくなるほど低くされる場合がある。よって、メイン噴射圧力とポスト噴射圧力との差言い換えれば、制御用差圧の大きさがメイン噴射量言い換えれば、レール圧に関わらず一定にされると、メイン噴射量が少ない場合にポスト噴射圧力が過剰に低くなる可能性がある。そこで、本実施例の昇圧処理では、ECU12は、メイン噴射量に対するポスト噴射量の割合が高くなるほど言い換えれば、メイン噴射量が少なくなるほど、制御用差圧が大きくなるように減圧機構700を制御するようにした。具体的には、メイン噴射量に対するポスト噴射量の割合が高くなるほど、前述した所定値αの値が大きくされればよい。この場合、レール圧が低い場合であってもポスト噴射圧力を十分に高めることができる。その結果、メイン噴射量が少ない場合であっても壁面付着燃料を減少させることができる。従って、本実施例の内燃機関の燃料噴射制御システムによれば、ポスト噴射に起因した潤滑油の希釈をより確実に抑制することが可能となる。本実施例では、燃料溜まり400と制御室500との差圧制御用差圧を調整することによりニードル弁200のリフト量を変更可能な燃料噴射弁9を例示したが、このような燃料噴射弁に限定されないことは勿論である。要は、ニードル弁のリフト量を変更可能な燃料噴射弁であれば、如何様な構成の燃料噴射弁であってもよい。