質量で、C:0.02以下、Si:0.01~0.5、Mn:0.01~2、Cr:24~26、Ni:18~22、Mo:0.10を超えて0.50未満、N:0.04を超えて0.15以下、P:0.02以下およびS:0.002以下ならびにNb:0.30以下およびV:0.40以下の1種または2種を含有し、残部がFeおよび不純物からなるオーステナイト系ステンレス鋼を溶接するに際し、C:0.03以下、Si:0.65以下、Mn:1.0~2.5、Cr:19.5~25、Ni:9~14、Mo:0~0.75、Cu:0~0.75、N:0.1以下、P:0.03以下およびS:0.03以下を含有し、残部はFeおよび不純物からなる溶接材料を用いて得られる溶接金属の初層部における化学組成が、C:0.026以下、Si:0.2~0.65、Mn:0.01~2、Cr:19.5~25.5、Ni:9~17.5、Mo:0.75以下、Cu:0~0.75、N:0.07以下、P:0.03以下およびS:0.002以下ならびにNb:0.1以下およびV:0.15以下の1種または2種を含有し、残部はFeおよび不純物からなることを特徴とするオーステナイト系ステンレス鋼の溶接継手。溶接材料の化学組成のうち、CrおよびNiの含有量が、Cr:19.5~22、Ni:9~11であり、溶接金属の初層部における化学組成のうち、CrおよびNiの含有量が、Cr:19.5~23、Ni:9~16であることを特徴とする請求項1に記載のオーステナイト系ステンレス鋼の溶接継手。溶接材料の化学組成のうち、CrおよびNiの含有量が、Cr:23~25、Ni:12~14であり、溶接金属の初層部における化学組成のうち、CrおよびNiの含有量が、Cr:23~25.5、Ni:12~17.5であることを特徴とする請求項1に記載のオーステナイト系ステンレス鋼の溶接継手。沸騰水型原子力発電プラントのPLR配管またはシュラウド等の炉心材料として使用することを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれかに記載のオーステナイト系ステンレス鋼の溶接継手。特許文献1のSUS310系ステンレス鋼は、原子力発電プラントにおける構造部材および炉心材料として最適である。しかし、特許文献1には溶接施工に用いる溶接材料、または溶接施工管理条件については記載されていない。特に、特許文献1のSUS310系ステンレス鋼は、SUS316系のステンレス鋼と比較して、Cr/Ni当量比を低く設定しオーステナイトが安定な成分バランスとしているため、非特許文献1に述べられているように、溶接金属の組成がCr/Ni当量比の低い母材の組成に近づくと、溶接継手部において凝固割れ、再熱割れと言った溶接割れが生じやすくなる場合がある。さらに、高いCrおよびNi含有量によって粒内そのものが固溶強化されていることに加え、Nbおよび/またはVが添加されているため、溶接金属においても凝固過程または積層溶接時の再熱過程において粒内から炭窒化物が析出して硬化しやすくなり、再熱割れ感受性が一段と高まることも考えられる。そのため、特許文献1の耐粒界腐食性に優れたSUS310系ステンレス鋼を溶接構造体として使用するために、溶接割れを防止できるための溶接材料および溶接施工管理条件について検討することの意義は大きい。また、特許文献2では、溶接対象となる母材にNbまたはVが添加されていないため、再熱割れの問題に関しては全く配慮されていなかった。溶接して得られる溶接金属の粒界が次層の溶接熱サイクルに起因する熱応力に耐え切れずに滑る再熱割れに関して、非特許文献2で述べられているように完全オーステナイト凝固する690合金においては、不純物元素であるPおよびSの低減が有効であることが示されているものの、NbまたはVを含有することで粒内から炭窒化物が析出して粒内が強化されてしまうような溶接金属における再熱割れを防止する手法に関しては、非特許文献2には全く述べられていない。そこで本発明は、Nbおよび/またはVを含有する耐粒界腐食性に優れたSUS310系ステンレス鋼を母材とした、溶接割れを生じない溶接継手を提供することを目的とする。本発明者らは、Nbおよび/またはVを含有することを特徴とするCr/Ni当量比の低いSUS310系ステンレス鋼を対象とし、凝固割れのみならず再熱割れも防止することが可能な溶接継手につき鋭意研究を行った結果、以下の知見を得るに至った。A非特許文献1にも記載されているように、オーステナイト系ステンレス鋼の溶接を行うに際し、凝固割れを防止するためには、溶接金属のCr/Ni当量比を増加させフェライトを晶析出させることが有効である。BフェライトはP、S等の固溶限が大きいため、凝固段階でフェライトを晶出させることによって、粒界脆化を引き起こす元素の凝固偏析を緩和し、その結果、粒界偏析を軽減することができる。C同時に、粒界にフェライトを適正量以上残存させることで、粒内がNbまたはVに起因する炭窒化物の析出によって強化されたとしても、次層の溶接熱サイクルにより付与される熱応力を粒界フェライトが緩和し粒界滑り抵抗を高めるため、再熱割れを防止できる。D凝固割れおよび再熱割れを防止するためには、特に、初層溶接時の凝固完了後における溶接金属中のフェライトを所定の量確保することが重要である。E以上の条件を満たす溶接継手を得るためには、溶接材料として、母材と比較して相対的にCr/Ni当量比の高い材料を選択し、また、溶接によって得られる溶接金属中における母材の流入する割合を一定値以下に抑制することによって、溶接金属の組成を調整する必要がある。本発明は、このような知見に基づいてなされたものであり、その要旨は、下記の1~5に示すオーステナイト系ステンレス鋼の溶接継手にある。1質量で、C:0.02以下、Si:0.01~0.5、Mn:0.01~2、Cr:24~26、Ni:18~22、Mo:0.10を超えて0.50未満、N:0.04を超えて0.15以下、P:0.02以下およびS:0.002以下ならびにNb:0.30以下およびV:0.40以下の1種または2種を含有し、残部がFeおよび不純物からなるオーステナイト系ステンレス鋼を溶接するに際し、C:0.03以下、Si:0.65以下、Mn:1.0~2.5、Cr:19.5~25、Ni:9~14、Mo:0~0.75、Cu:0~0.75、N:0.1以下、P:0.03以下およびS:0.03以下を含有し、残部はFeおよび不純物からなる溶接材料を用いて得られる溶接金属の初層部における化学組成が、C:0.026以下、Si:0.2~0.65、Mn:0.01~2、Cr:19.5~25.5、Ni:9~17.5、Mo:0.75以下、Cu:0~0.75、N:0.07以下、P:0.03以下およびS:0.002以下ならびにNb:0.1以下およびV:0.15以下の1種または2種を含有し、残部はFeおよび不純物からなることを特徴とするオーステナイト系ステンレス鋼の溶接継手。2溶接材料の化学組成のうち、CrおよびNiの含有量が、Cr:19.5~22、Ni:9~11であり、溶接金属の初層部における化学組成のうち、CrおよびNiの含有量が、Cr:19.5~23、Ni:9~16であることを特徴とする上記1に記載のオーステナイト系ステンレス鋼の溶接継手。3溶接材料の化学組成のうち、CrおよびNiの含有量が、Cr:23~25、Ni:12~14であり、溶接金属の初層部における化学組成のうち、CrおよびNiの含有量が、Cr:23~25.5、Ni:12~17.5であることを特徴とする上記1に記載のオーステナイト系ステンレス鋼の溶接継手。4沸騰水型原子力発電プラントのPLR配管またはシュラウド等の炉心材料として使用することを特徴とする上記1から3までのいずれかに記載のオーステナイト系ステンレス鋼の溶接継手。本発明によれば、耐粒界腐食性および耐溶接割れ性に優れたオーステナイト系ステンレス鋼の溶接継手を安定的に得ることが可能である。従って、本発明の溶接継手は、原子力発電プラントにおいて粒界での腐食損傷が懸念されるPLR配管再循環系配管、またはシュラウドのような炉心材料として使用される溶接構造材に最適である。1.母材の化学組成本発明の溶接継手の母材となるオーステナイト系ステンレス鋼の化学組成は、質量で、C:0.02以下、Si:0.01~0.5、Mn:0.01~2、Cr:24~26、Ni:18~22、Mo:0.10を超えて0.50未満、N:0.04を超えて0.15以下、P:0.02以下およびS:0.002以下ならびにNb:0.30以下およびV:0.40以下の1種または2種を含有し、残部がFeおよび不純物からなる。ここで不純物とは、合金を工業的に製造する際に、鉱石、スクラップ等の原料、製造工程の種々の要因によって混入する成分であって、本発明に悪影響を与えない範囲で許容されるものを意味する。各元素の限定理由は下記のとおりである。なお、以下の説明において含有量についてのは、質量を意味する。C:0.02以下Cは、鋼の脱酸および強度確保の目的で用いられる。しかしながら、耐食性の観点から炭化物の析出を防止するために、その含有量はできる限り低くするのが良い。従って、Cの含有量を0.02以下とした。C含有量は0.015以下とすることが好ましい。なお、鋼の脱酸および強度確保と炭化物析出とを考慮すると、Cの含有量は、0.005以上、0.010以下とすることがより好ましい。Si:0.01~0.5Siは、鋼の脱酸の目的で用いられる。本発明鋼では、その含有量を0.01以上とする。ただし、Siを過剰に含有すると介在物の生成を促すので、その含有量は低い方が望ましく、0.01~0.5とした。Siは、0.15以上、0.3以下の含有量とすることが好ましい。Mn:0.01~2Mnは、鋼の脱酸およびオーステナイト相の安定に有効な元素で、0.01以上の含有量でその効果が得られる。一方、MnはSと硫化物を形成し、その硫化物は非金属介在物となる。さらに、Mnは、鋼材が溶接される際には溶接部の表面に優先的に濃化して鋼材の耐食性を低下させる。従って、Mnの含有量を0.01~2とした。望ましいMnの含有量は0.30以上である。Mnの含有量は、0.40以上、0.80以下とすることがより望ましい。Cr:24~26Crは、鋼の耐食性を保つために不可欠な元素である。Crの含有量が24未満では十分な耐食性が得られない。一方、本発明鋼の想定される使用環境では、Crは26までの含有量であれば十分であり、26を超えると、加工性の低下を招き、さらに、実用鋼としての価格およびオーステナイト相安定の面から問題がある。従って、Cr含有量を24~26とした。Ni:18~22Niは、オーステナイト相を安定させ耐食性を維持するために重要な元素である。耐食性の観点から、18以上のNi含有量が必要である。一方、Crの含有量が24~26である本発明においては、Niの含有量が多くなって22を超えると溶接性の低下を招く。このため、溶接性の観点から、Ni含有量の上限を22とした。Mo:0.10を超えて0.50未満Moは、鋭敏化抑制作用を有し、0.10を超える含有量で効果が得られる。しかしながら、Moの含有量が多くなって0.50以上になっても前記の効果は飽和するので、コストが嵩むばかりである。このため、Moの含有量を0.10を超えて0.50未満とした。なお、Mo含有量の好ましい上限は0.40である。N:0.04を超えて0.15以下Nは、本発明において重要な元素である。Nを含有させることによって鋼の強度を高めることができ、さらに、Nの含有量を高めることで、Cを粒内に固定するNbおよび/またはVの炭窒化物を形成するだけでなく、Crを粒内にて固定できる窒化物を形成することで鋭敏化を抑制することができる。こうした効果を得るには、0.04を超えるN含有量が必要である。しかしながら、Nの含有量が過剰になって、特に0.15を超えると、粒内だけではなく粒界からのCr窒化物の析出も促進して耐粒界腐食性を低下させる。従って、Nの含有量を0.04を超えて0.15以下とした。N含有量の好ましい下限は0.05であり、より好ましくは0.07である。また、好ましい上限は0.13である。P:0.02以下Pは、不純物として含有される元素であり、その含有量が多くなって、特に0.02を超えると、粒界脆化を引き起こし、また、耐食性も劣化させる。さらに、本発明のオーステナイト系ステンレス鋼は、主に粒内でCrを窒化物として固定して粒界鋭敏化を抑制するものであり、粒内窒化物の析出促進により粒内強度が上昇するので、特にPを0.02を超えて含む場合には、Pの偏析によって脆化した粒界との強度差が大きくなり、溶接熱影響部での割れ感受性の増大も生じる。従って、Pの含有量は0.02以下に制限する必要がある。なお、Pの含有量は0.015以下とすることが好ましい。S:0.002以下Sは、不純物として含有される元素であり、その含有量が多くなって、特に0.002を超えると、粒界脆化を引き起こし、また、耐食性も劣化させる。さらに、本発明のオーステナイト系ステンレス鋼は、主に粒内でCrを窒化物として固定して粒界鋭敏化を抑制するものであり、粒内窒化物の析出促進により粒内強度が上昇するので、特にSを0.002を超えて含む場合には、Sの偏析によって脆化した粒界との強度差が大きくなり、溶接熱影響部での割れ感受性の増大も生じる。従って、Sの含有量は0.002以下に制限する必要がある。なお、Sの含有量は0.001以下とすることが好ましい。Nb、V:Nb:0.30以下およびV:0.40以下の1種または2種NbおよびVも本発明において重要な元素であり、これらの元素を含有させることによってNbおよびVの炭窒化物だけでなく、CrNb、VNの析出も促進する。このため、CrNb、VNおよび一部NbとVの1種以上が固溶したCr2Nの両窒化物を粒内析出させることができ、CとCrの粒内固溶量を低減させて鋭敏化を抑制することができる。しかしながら、これらの元素を過剰に含有させると、具体的には、Nbを0.30を超えて、また、Vを0.40を超えて含有させると、いずれの場合にも、粒界からのCr系窒化物の析出を促進して耐粒界腐食性を劣化させるだけでなく、熱影響部での割れ感受性を著しく増大させるおそれがある。従って、NbおよびVのそれぞれの含有量は、Nbが0.30以下およびVが0.40以下とした。なお、NbとVのより好ましい含有量の上限はそれぞれ、Nbが0.26で、また、Vが0.35である。上記のNbとVは、単独で、あるいは2種の複合で含有させれば良いが、Cr系窒化物の析出による粒内Cr濃度の低減効果を得るために、それぞれの元素を単独で含有させる場合には、NbおよびVの含有量の下限は、NbとVのいずれについても0.01とすることが好ましい。なお、NbとVを複合して含有させる場合には、合計含有量で0.6を超えると、粒界からのCr系窒化物の析出を促進して耐粒界腐食性を劣化させることがあるため、合計含有量の上限は、0.6にすることが好ましい。また、NbとVを複合して含有させる場合には、NbおよびVの含有量の下限は、合計含有量で0.01となるようにすることが好ましい。2.溶接材料の化学組成上記母材を溶接する際に用いる本発明の溶接材料の化学組成は、質量で、C:0.03以下、Si:0.65以下、Mn:1.0~2.5、Cr:19.5~25、Ni:9~14、Mo:0~0.75、Cu:0~0.75、N:0.1以下、P:0.03以下およびS:0.03以下を含有し、残部はFeおよび不純物からなる。C:0.03以下Cは、耐食性の観点から炭化物の析出を防止するために、その含有量はできる限り低くするのが良い。さらに、Cはオーステナイト安定化元素であるため、溶接材料中のC含有量を出来る限り低くするのが良い。従って、溶接材料中のCの含有量を0.03以下とした。C含有量は0.02以下とすることが好ましい。Si:0.65以下Siは、溶接時における脱酸の目的で用いられる。しかしながら、Siの過剰添加は溶接金属での凝固割れ感受性を増大させることから、Si含有量を0.65以下とした。Si含有量は0.5以下とすることが好ましい。Mn:1.0~2.5Mnは、脱酸や高強度の目的で添加される。そのため、Mnは1.0以上含有させる。しかしながら、含有量が過剰になるとオーステナイトを安定化してフェライトの晶出を抑制するため、上限を設けMnの含有量を2.5以下とした。Cr:19.5~25Crは、耐食性を保つために不可欠な元素である。加えてCrはフェライト安定化元素であり、含有量が多いほど溶接割れ防止には有効である。この効果を得るためには、19.5以上のCr含有量が必要である。一方、含有量が多くなって、特に25を超えると、溶接材料の伸線加工性の低下を招く。従って、Crの含有量を19.5~25とした。Cr含有量は20以上とすることが好ましい。Ni:9~14Niは、組織安定性や耐食性を向上させる元素であり、9以上含有させる。しかしながら、Niは強力なオーステナイト安定化元素であり、含有量が多くなって、特に14を超えると、溶接割れ感受性を増大させる。そのため、Ni含有量を9~14とした。Mo:0~0.75Moは必要に応じて含有させることができる。Moを含有させれば、耐食性を向上させる効果がある。ただし、0.75を超えて含有させると高温での脆化を招きやすくなる。従って、含有させるときの上限値は0.75とする。なお、上記の効果を安定的に発現するためには、0.1以上含有させることが好ましい。Cu:0~0.75Cuは必要に応じて含有させることができる。Cuを含有させれば、個温強度を向上させる効果がある。ただし、0.75を超えて含有させるとオーステナイトが安定化されるため溶接割れ感受性が増大する。従って、含有させるときの上限値は0.75とする。なお、上記の効果を安定的に発現するためには、0.1以上含有させることが好ましい。N:0.1以下Nは、強度を向上させるために有効な元素である。しかしながら、オーステナイト安定化元素であるため、過剰に含有させると溶接割れ感受性が増大する。従って、Nの含有量に上限を設け、0.1以下とした。好ましくは0.08以下である。P:0.03以下Pは不純物元素であり、溶接割れ感受性を増大させる元素である。そのため、その量は極力低減することが望ましいが、過度の減少はコスト増を招く。従って、Pの含有量は0.03以下とした。好ましくは0.02以下である。S:0.03以下SもまたPと同様に不純物元素であり、溶接割れ感受性を増大させる元素である。そのため、その量は極力低減することが望ましいが、過度の減少はコスト増を招く。従って、Sの含有量を0.03以下とした。好ましくは0.01以下である。上記の溶接材料の中でも、例えば、C:0.03以下、Si:0.65以下、Mn:1.0~2.5、Cr:19.5~22、Ni:9~11、Mo:0~0.75、Cu:0~0.75、N:0.1以下、P:0.03以下およびS:0.03以下を含有し、残部はFeおよび不純物からなるJISZ33212010に規定のYS308L相当の溶接材料、または、C:0.03以下、Si:0.65以下、Mn:1.0~2.5、Cr:23~25、Ni:12~14、Mo:0~0.75、Cu:0~0.75、N:0.1以下、P:0.03以下およびS:0.03以下を含有し、残部はFeおよび不純物からなるYS309L相当の溶接材料を用いることができる。本発明に用いられる溶接材料の形状については特に制限はなく、通常のGTAW、GMAW等で用いられるソリッドワイヤ、フラックス入りワイヤ、インサートリング等を用いることができる。3.溶接金属の化学組成溶接金属の化学組成は、母材と溶接材料との流入割合で決定される。本発明において、上記の母材および溶接材料を用いて溶接を行う場合、溶接金属中のフェライト量を一定量以上とするためには、母材の流入する割合を60以下とする必要がある。すなわち、本発明の溶接継手は、溶接金属の初層部における化学組成が、質量で、C:0.026以下、Si:0.2~0.65、Mn:0.01~2、Cr:19.5~25.5、Ni:9~17.5、Mo:0.75以下、Cu:0~0.75、N:0.07以下、P:0.03以下およびS:0.002以下ならびにNb:0.1以下およびV:0.15以下の1種または2種を含有し、残部はFeおよび不純物からなることを最大の特徴とする。その中でも、前記YS308L相当の溶接材料を用いる場合の溶接金属の初層部における化学組成は、C:0.026以下、Si:0.2~0.65、Mn:0.01~2、Cr:19.5~23、Ni:9~16、Mo:0.75以下、Cu:0~0.75、N:0.07以下、P:0.03以下およびS:0.002以下ならびにNb:0.1以下およびV:0.15以下の1種または2種を含有し、残部はFeおよび不純物からなるのが好ましい。上記の場合において、特に、C含有量は、0.02以下であることがより好ましく、0.015以下であることがさらに好ましく、0.010以下であることが最も好ましい。また、C含有量は、0.005以上であることがより好ましい。Si含有量は、0.5以下であることがより好ましく、0.3以下であることが最も好ましい。Mn含有量は、0.30以上であることがより好ましく、0.40以上であることが最も好ましい。また、Mn含有量は、1.5以下であることがより好ましい。Cr含有量は、20以上であることがより好ましい。Mo含有量は0.5以下であることがより好ましく、0.4以下であることがさらに好ましい。P含有量は0.02以下であることがより好ましい。S含有量は0.001以下であることがより好ましい。NbおよびVの含有量は、それぞれ0.01以上であることがより好ましい。NbとVとを複合して含有させる場合の含有量の合計は、0.2以下であることが好ましい。また、前記YS309L相当の溶接材料を用いる場合の溶接金属の初層部における化学組成は、C:0.026以下、Si:0.2~0.65、Mn:0.01~2、Cr:23~25.5、Ni:12~17.5、Mo:0.75以下、Cu:0~0.75、N:0.07以下、P:0.03以下、S:0.002以下、Nb:0.1以下およびV:0.15以下の1種または2種を含有し、残部はFeおよび不純物からなるのが好ましい。上記の場合において、特に、C含有量は、0.02以下であることがより好ましく、0.015以下であることがより好ましく、0.010以下であることが最も好ましい。また、C含有量は、0.005以上であることがより好ましい。Si含有量は、0.5以下であることがより好ましく、0.3以下であることが最も好ましい。Mn含有量は、0.30以上であることがより好ましく、0.40以上であることが最も好ましい。また、Mn含有量は、1.5以下であることがより好ましい。Mo含有量は0.5以下であることがより好ましく、0.4以下であることがさらに好ましい。P含有量は0.02以下であることがより好ましい。S含有量は0.001以下であることがより好ましい。NbおよびVの含有量は、それぞれ0.01以上であることがより好ましい。NbとVとを複合して含有させる場合の含有量の合計は、0.2以下であることが好ましい。以下、実施例によって本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。表1に示す化学組成のオーステナイト系ステンレス鋼を溶解し、熱間鍛造および熱間圧延して1060°Cで固溶化熱処理を施した後、JISZ3001-12008の番号14349においてルート半径r=1.5mm、ルート面b=1.5mm、開先角度θ=40°とするU開先加工および番号14343においてルート面b=1mm、開先角度θ=60°とするV開先加工が施された厚さ12mm、幅50mm、長さ100mmの拘束溶接割れ試験用試験片を作製した。上記のようにして得た各拘束溶接割れ試験用試験片を用いて、被覆アーク溶接棒としてJISZ32242010に規定のENi6182を用いて、厚さ25mm、幅200mm、長さ200mmのJISG31062008に規定のSM400Cの市販の鋼板上に、四周を拘束溶接した。その後、開先内を表2に示す2種類の1.2φmmのスプール溶接材料をそれぞれ用いて初層TIG溶接を実施した。入熱は7.2~10.8kJ/cmの条件とし、溶接材料の送給速度も316~700mm/minの範囲で変化させた。その後、初層溶接部を半分ほど残して、残部を入熱7.2kJ/cmの条件にて積層溶接した。その際、パス間温度は150°C以下に管理した。上記の溶接施工後、各試験体について、継手の断面ミクロ組織観察用試験片を、初層のみ溶接した部分から3個、積層溶接した部分から3個ずつ採取した。そして、断面を鏡面研磨した後クロム酸電解腐食し、割れの発生の有無を、光学顕微鏡を用いて倍率を500倍として観察した。初層のみ溶接した部分において割れが認められた場合は凝固割れ、積層溶接した部分において割れが認められた場合は再熱割れであると考えられる。また、初層のみ溶接した部分から採取した溶接金属の中心部分をEPMA分析して定量化することで溶接金属の組成を測定した。それらの結果を表3および4に示す。表3中の凝固割れおよび再熱割れの欄の数値は、割れの発生が認められた試験片数/断面ミクロ観察した試験片数を示す。なお、今回観察した割れ試験の評価は、観察した3断面中、一つでも割れの発生が認められたものを不合格とし、割れの発生が全く認められなかったものを合格とした。まず、YS308L相当の溶接材料Aを用いた試験結果を見ると、溶接金属の化学組成が本発明を満足しないA1およびA2では積層溶接した溶接金属にて再熱割れが生じた。一方、溶接金属の化学組成が本発明範囲を満足するA3およびA4では、初層のみ溶接した部分および積層溶接した部分の双方において、溶接金属に割れの発生が認められなかった。同様に、YS309L相当の溶接材料Bを用いた場合においても、溶接金属の化学組成が本発明を満足しないB1およびB2では積層溶接した溶接金属にて再熱割れが生じたのに対して、溶接金属の化学組成が本発明範囲を満足するB3およびB4では、初層のみ溶接した部分および積層溶接した部分の双方において、溶接金属に割れの発生が認められなかった。以上より、適正な溶接金属組成を得るように溶接条件を管理することによって、優れた耐凝固割れ性および耐再熱割れ性を有する溶接継手が得られることが明らかである。