ワイヤレスマイクロホンから、音声信号とトーン信号と識別コードと、を受信し、前記トーン信号の検出強度に応じて、受信した前記音声信号の出力を制御する、ワイヤレス受信装置であって、受信した前記識別コードが登録されている識別コードと対応する場合だけでなく、前記識別コードが検出されなくとも、前記トーン信号が所定の強度で検出される場合には、前記音声信号を出力する、ワイヤレス受信装置。前記トーン信号が所定の強度で検出される場合に、前記識別コードが受信されない状態が、所定の時間以内で継続しているときに、前記音声信号を出力する、請求項1に記載のワイヤレス受信装置。前記トーン信号が所定の強度で検出されている場合に、順に伝送される前記識別コードが前記受信装置に読み込まれている期間内は、前記識別コードの受信の有無に関わらず前記音声信号を出力する、請求項1又は請求項2に記載のワイヤレス受信装置。前記トーン信号は、前記受信装置内で2値化された前記トーン信号が交番している場合には所定の強度として検出する、請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載のワイヤレス受信装置。前記トーン信号は、前記音声信号の高域側の、前記音声信号の帯域外に配置され、前記識別コードを含む識別信号は、前記トーン信号を変調することによって、前記トーン信号に重畳される、請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載のワイヤレス受信装置。前記識別コードを含む識別信号は、前記音声信号の低域側の、前記音声信号の帯域外に配置される、請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載のワイヤレス受信装置。ワイヤレスマイクロホンから、音声信号とトーン信号と識別コードと、を受信する、ワイヤレス受信方法であって、受信した前記識別コードが、登録されている識別コードと対応するかどうかを検出するステップと、受信した前記識別コードが登録された識別コードと対応する場合だけでなく、前記識別コードが検出されなくとも、前記トーン信号が所定の強度で検出される場合には、前記音声信号を出力するステップと、を含むワイヤレス受信方法。音声信号とトーン信号と識別コードと、を送信するワイヤレスマイクロホンと、ワイヤレスマイクロホンから、前記音声信号と、前記トーン信号と、前記識別コードと、を受信するワイヤレス受信装置と、を備え、前記ワイヤレスマイクロホンは、登録された前記識別コードを送信し、前記ワイヤレス受信装置は、受信した前記識別コードが登録されている識別コードと対応する場合だけでなく、前記識別コードが検出されなくとも、前記トーン信号が所定の強度で検出される場合には、前記音声信号を出力する、ワイヤレス送受信システム。上記特許文献1で開示されているように、トーンスケルチとディジタルコードスケルチを併用すれば、上述したような混信による隣接システムからの不要な音声やノイズが出力される不都合も解消できると考えられる。ところが、特許文献1には、トーンスケルチとディジタルコードスケルチを併用した場合に、どのようなタイミングや条件でスケルチを行うかについては、十分な検討がなされていない。当然、強いスケルチを行えば、音声が途切れてしまったり、サービスエリアが狭くなる。適切にスケルチを行わなければ、隣接システムの音声やノイズが出力されてしまう。本発明は、以上の点を考慮してなされたものであり、トーンスケルチとディジタルコードスケルチを併用した場合に、隣接システムからの不要な音声やノイズの出力を抑制するといったスケルチ本来の機能を維持しつつ、不自然な音声の途切れを防止でき、安定した音声出力を行うことができる、ワイヤレス受信装置、ワイヤレス受信方法及びワイヤレス送受信システムを提供することを目的とする。本発明のワイヤレス受信装置の一つの態様は、ワイヤレスマイクロホンから、音声信号とトーン信号と識別コードと、を受信し、前記トーン信号の検出強度に応じて、受信した前記音声信号の出力を制御する、ワイヤレス受信装置であって、受信した前記識別コードが登録されている識別コードと対応する場合だけでなく、前記識別コードが検出されなくとも、前記トーン信号が所定の強度で検出される場合には、前記音声信号を出力する構成を有している。この構成により、トーン信号が所定の強度で検出された場合には、識別コードが検出されなくても音声信号を出力できるため、受信される音声の途切れを少なくすることができる。また本発明のワイヤレス受信装置の一つの態様は、前記トーン信号が所定の強度で検出される場合に、前記識別コードが受信されない状態が、所定の時間以内で継続しているときに、前記音声信号を出力する構成を有している。この構成により、識別コードが受信されない状態が所定時間内であれば、音声信号を出力するので混信を防止しつつ、受信される音声の途切れを少なくすることができる。また、本発明のワイヤレス受信装置の一つの態様は、前記トーン信号が所定の強度で検出されている場合に、順に伝送される前記識別コードが前記受信装置に読み込まれている期間内は、前記識別コードの受信の有無に関わらず前記音声信号を出力する構成を有している。この構成により、DCS信号を読み込み中であってもトーン信号が検出されていれば音声出力を行うことができるので、識別コードの伝送速度が低速で、識別コードの読込みに時間がかかる場合にも、受信される音声の途切れを少なくすることができる。また、本発明のワイヤレス受信装置の一つの態様は、前記トーン信号は、前記受信装置内で2値化された前記トーン信号が交番している場合には所定の強度として検出する構成を有している。この構成により、2値化されたトーン信号が交番してさえいれば、所定の強度として検出することからトーン信号の検出を容易にできる。また、本発明のワイヤレス受信装置の一つの態様は、前記トーン信号は、前記音声信号の高域側の、前記音声信号の帯域外に配置され、前記識別コードを含む識別信号は、前記トーン信号を変調することによって、前記トーン信号に重畳される構成を有している。この構成により、識別信号の伝送のための帯域を必要とすることなく、識別信号をトーン信号とともに伝送することができる。また、本発明のワイヤレス受信装置の一つの態様は、前記識別コードを含む識別信号は、前記音声信号の低域側の、前記音声信号の帯域外に配置される構成を有している。この構成により、音声信号の低域の伝送を要しない場合に識別信号をトーン信号と並列させて効率よく伝送することができる。また本発明のワイヤレス受信方法の一つの態様は、ワイヤレスマイクロホンから、音声信号とトーン信号と識別コードと、を受信する、ワイヤレス受信方法であって、受信した前記識別コードが、登録されている識別コードと対応するかどうかを検出するステップと、受信した前記識別コードが登録された識別コードと対応する場合だけでなく、前記識別コードが検出されなくとも、前記トーン信号が所定の強度で検出される場合には、前記音声信号を出力するステップとを有した方法である。この方法により、トーン信号が所定の強度で検出された場合には、識別コードが検出されなくても音声信号を出力できるため、受信される音声の途切れを少なくすることができる。また本発明のワイヤレス送受信システムの一つの態様は、音声信号とトーン信号と識別コードと、を送信するワイヤレスマイクロホンと、ワイヤレスマイクロホンから、前記音声信号と、前記トーン信号と、前記識別コードと、を受信するワイヤレス受信装置と、を備え、前記ワイヤレスマイクロホンは、登録された前記識別コードを送信し、前記ワイヤレス受信装置は、受信した前記識別コードが登録されている識別コードと対応する場合だけでなく、前記識別コードが検出されなくとも、前記トーン信号が所定の強度で検出される場合には、前記音声信号を出力する構成を有している。この構成により、ワイヤレス受信装置側で、トーン信号が所定の強度で検出された場合には、識別コードが検出されなくても音声信号を出力できるため、受信される音声の途切れを少なくすることができる。本発明によれば、トーンスケルチとディジタルコードスケルチを併用した場合に、隣接システムからの不要な音声やノイズの出力を抑制するといったスケルチ本来の機能を維持しつつ、不自然な音声の途切れを防止でき、安定した音声出力を行うことができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。[1]ワイヤレスマイクロホンの構成[1-1]構成I図2に、ワイヤレスマイクロホンの第1の構成例を示す。ワイヤレスマイクロホン100は、マイクロホンマイク101で得た音声信号を、AFアンプ102によって増幅する。BPF103は、例えば300Hz~15kHzの音声信号を通過させる。BPF103から出力された音声信号は、加算器104に入力される。加算器104には、音声信号に加えて、トーン信号発振器105によって得られたトーン言号と、DCS信号発生部106によって得られたDCS信号とが入力される。加算器104からは、音声信号と、トーン信号と、DCS信号とが加算合成された信号が出力される。FM変調部107は、キャリアを加算器104から出力された加算信号で周波数変調することで、FM変調信号を得る。FM変調信号は、RFアンプ108により増幅され、アンテナ109から送信される。ここで、トーン信号発振器105は、32.768kHzのトーン信号を出力する。この周波数は、RCRSTDの規格にて推奨されている周波数である。トーン信号の周波数は、場合によっては32.768kHzでなくても良いが、規格上で40kHz以下とされている。なお、トーン信号の周波数は、RCRSTD規格に限定されるものではなく、実質的な音声信号の帯域内を除く、後述のDCS信号の周波数と重ならない任意の周波数であっても良い。DCS信号発生部106は、図4に示す構成のDCS信号を発生し出力する。DCS信号は、スケルチ用のディジタルコード以下DCSコードと呼ぶを含む信号である。DCSコードは、音声をマイクロホンから受信機へ送受信させるシステム内以下、自システムと呼ぶでは同一になるように、システム間では異なるように、あらかじめ各システムのマイクロホンと受信機に割り当てられ登録された識別コードである。DCS信号は、9bitのDCSコードと、3bitの固定データと、11bitの誤り訂正コードとの、計23bitで構成されている。DCS信号発生部106は、このDCS信号を134.3bit/secのスピードで連続的に出力する。DCS信号発生部106は、CPUとソフトウェアにより構成されており、CPUのメモリ部に記憶された複数のDCSコードのうち、ユーザが操作部図示せずを介して指定したDCSコードを含むDCS信号を発生するようになっている。また、DCS信号の構成やスピードは、別のビット長やビット割り当て構成ビットレートであっても良い。DCS信号の基本周波数は、音声信号の周波数帯域の下限300Hzよりも低い周波数134.3Hzである。なお、DCS信号の基本周波数は、実質的な音声信号の帯域内を除く、前述のトーン信号の周波数と重ならない任意の周波数であっても良い。また構成は、CPUとソフトウェアによるものに限定されず、ハードウェアロジックや、CPU、ソフトウェア、ハードウェアロジックの併用であっても良い。図3に、加算器104から出力されるベースバンド信号の、周波数軸上での信号配置を示す。音声信号の高域側に、音声信号の周波数域と分離されてトーン信号が配置され、音声信号の低域側に、音声信号の周波数域と分離されてDCS信号が配置される。上述したように、トーン信号は32.768kHzであり、DCS信号は300Hz以ドである。このように、ワイヤレスマイクロホン100においては、音声信号に、トーン信号に加えてDCS信号を付加して送信したことにより、自ワイヤレスマイクロホンシステムの近隣に他のワイヤレスマイクロホンシステムが存在し、他のシステムで自システムと同じ周波数のトーン信号が用いられていても、受信機側で、他システムとの混信を防止できるようになる。つまり、受信機は、自システムで割り当てられているDCSコードに一致するDCSコードを受信しているときには音声出力を行いつまりスケルチをOFFにする、自システムで割り当てられているDCSコードに一致するDCSコードを受信していないときには、音声出力を行わないつまりスケルチをONにする。このようにして、隣接システムからの混信による煩わしい不必要な音声の出力やノイズの出力を防上できる。なお、一致するDCSコードに限定されるものではなく、ワイヤレスマイクロホン100のDCSコードが、受信機に対応したものであることを受信機またはその周辺機器図示せずが検出可能であればよい。[1-2]構成II図2との対応部分に同一符号を付して示す図5は、ワイヤレスマイクロホンの第2の構成例を示す。以下では、図2のワイヤレスマイクロホン100と異なる部分のみ説明する。ワイヤレスマイクロホン200は、トーン信号発振器105により得たトーン信号及びDCS信号発生部106により得たDCS信号を、変調部202に入力する。変調部202は、トーン信号をDCS信号によって変調することにより、トーン信号にDCS信号を重畳する。変調部202によって行われる変調方式は、ASK、PSK又はFSK等である。例えば、ASKを採用した場合には、DCS信号のビットに応じて、トーン信号の振幅を変化させればよい。このようにすることで、トーン信号にDCS信号の情報を乗せることができる。変調部202は、トーン信号にDCS信号の情報が重畳されてなる変調信号を、加算器201に出力する。加算器201は、BPF103から入力された音声信号と、変調部202から入力された変調信号とを加算する。図6に、加算器201から出力されるベースバンド信号の、周波数軸上での信号配置を示す。音声信号の高域側に、トーン信号にDCS信号が重畳されてなる変調信号が音声信号の周波数域と分離されて配置される。この変調信号の周波数は、変調部202でASK、PSKが行われる場合には32.768kHzである。トーン信号は、ASK、PSK、FSKが行われる場合には32.768kHzから高域側及び低域側に占有周波数帯幅を有するが、そもそもDCS信号の周波数が300Hz以下と非常に低いので、この占有周波数幅は音声信号の帯域に悪影響を及ぼすものではない。ワイヤレスマイクロホン200によれば、ワイヤレスマイクロホン100と同様に、受信側で、トーン信号及びDCS信号を併用したスケルチを行うことができるので、混信を防止した良好なスケルチ処理を行わせることができる。加えて、ワイヤレスマイクロホン200によれば、トーン信号とDCS信号とを音声信号の高域側で音声信号の周波数帯域外の同一帯域で送信するので、300Hz以下の音声信号の低域についても伝送帯域を確保しつつ、受信側で良好なスケルチ処理を行わせることができるようになる。特に、音声の品質音質に大きな影響を及ぼす、音声信号の低域側にDCS信号を配置しないので、低域まで伸びた高音質の音声信号を伝送できる。なお、第2の構成例によるワイヤレスマイクロホンによれば、トーン信号とDCS信号とを音声信号の高域側の同一帯域で送信することとしたが、音声の品質を多少犠牲にすることとなるが、音声信号の低域側に変調信号を配置することももちろん可能である。[1-3]構成III図2との対応部分に同一符号を付して示す図7は、ワイヤレスマイクロホンの第3の構成例を示す。以下では、図2のワイヤレスマイクロホン100と異なる部分のみ説明する。ワイヤレスマイクロホン300は、トーン信号に、受信機を制御するための制御信号を重畳して送信するようになっている。ワイヤレスマイクロホン300は、電池電圧情報生成部301でワイヤレスマイクロホン300の電池残量を示す電池電圧データを生成し、これを変調部303に出力する。また、ボリューム制御SWスイッチ302は、受信機のボリュームを増減させるためのボリューム制御データを変調部303に出力する。変調部303は、トーン信号発振器105から入力したトーン信号を、電池電圧データ及びボリューム制御データによって変調することにより、トーン信号に電池電圧データ及びボリューム制御データを重畳する。変調部303によって行われる変調方式は、ASK、PSK又はFSK等である。例えば、ASKを採用した場合には、電池電圧データ及びボリューム制御データの内容に応じて、トーン信号の振幅を変化させればよい。このようにすることで、トーン信号に電池電圧データ及びボリューム制御データを乗せることができる。変調部303は、トーン信号に電池電圧データ及びボリューム制御データが重畳されてなる変調信号を、加算器304に出力する。加算器304は、変調部303から出力された変調信号と、DCS信号発生部106から出力されたDCS信号とを加算する。加算器304の出力は、加算器305に入力される。加算器305は、BPF103から入力された音声信号と、加算器304から入力された加算信号とを加算する。図8に、加算器305から出力されるベースバンド信号の、周波数軸上での信号配置を示す。音声信号の高域側に、トーン信号に制御データ図7の例の場合、電池電圧データ及びボリューム制御データが重畳されてなる変調信号が配置される。この変調信号の周波数は、変調部303でASK、PSKが行われる場合には32.768kHzである。トーン信号はASK、PSK、FSKが行われる場合には32.768kHzから高域側及び低域側に占有周波数幅を有するが、DCS信号の周波数が300Hz以下と非常に低いので、この占有周波数幅は音声信号の帯域に悪影響を及ぼすものではない。また、音声信号の低域側には、DCS信号が配置される。ワイヤレスマイクロホン300によれば、ワイヤレスマイクロホン100と同様に、受信側で、トーン信号及びDCS信号を併用したスケルチを行うことができるので、混信を防止した良好なスケルチ処理を行わせることができる。加えて、ワイヤレスマイクロホン300によれば、トーン信号に制御データを重畳したので、ワイヤレスマイクロホン300から受信機への電池残量の送信およびワイヤレスマイクロホン300による受信機の音量制御を行うことができるとともに、トーン信号の周波数帯域を有効活用でき、制御データを送信するための周波数リソースを節約できる。なお、トーン信号に重畳する制御データは、当然、電池電圧データ及びボリューム制御データに限定されるものではない。例えばワイヤレスマイクロホン300による拡声を必要としない期間には、ECOすなわち消費電力低減の観点から、受信機そのものの電源ON/OFF制御を制御データとしてもよいし、ワイヤレスマイクロホン300から受信機の受信音量調整をする制御データとしてもよい。[2]混信防止効果、及び、高音質伝送効果ここでは、上述したワイヤレスマイクロホン100、200、300における、近隣システムとの混信防止効果について説明する。図9では、近隣に複数のワイヤレスマイクロホンシステム図では単にシステムと記載してあるが存在し、かつ、システム間で同一のトーン周波数が用いられている。つまり、システムA、B、Cで同一のトーン周波数のトーン信号が用いられている。但し、ワイヤレスマイクロホン100、200、300からトーン信号と共に送信される、DCSコードが各システム間で異なるものとされている。ワイヤレスマイクロホン100、200、300を用いると、システムAのワイヤレスマイクロホンマイクからの信号が、システムBの受信機及びシステムCの受信機に到達するが、システムAのDCSコードは、システムB、CのDCSコードと一致しないため、システムB、Cの受信機はスケルチをONにして音声出力を行わない。よって、システムAのマイクからの信号がシステムB、Cの受信機で混信されることが防止される。また、システムBのマイクからの信号が、システムAの受信機に到達するが、システムBのDCSコードは、システムAのDCSコードと一致しないため、システムAの受信機はスケルチをONにして音声出力を行わない。よって、システムBのマイクからの信号がシステムAの受信機で混信されることが防止される。因みに、システムCの受信機は、システムBのマイクから遠いため、混信しない。また、システムCのマイクからの信号が、システムAの受信機に到達するが、システムCのDCSコードは、システムAのDCSコードと一致しないため、システムAの受信機はスケルチをONにして音声出力を行わない。よって、システムCのマイクからの信号がシステムAの受信機で混信されることが防止される。因みに、システムBの受信機は、システムCのマイクから遠いため、混信しない。このように、上述したワイヤレスマイクロホン100、200、300を用いれば、近隣に他のシステムが存在し、トーン信号が混信した場合でも、DCS信号を用いて良好なスケルチ処理を行うことができる。加えて、ワイヤレスマイクロホン200においては、トーン信号に、DCSコード又は制御データを重畳し、それを音声信号の高域側の同一帯域で送信するので、音声信号の帯域を確保できる。特に、音声の品質に大きな影響を及ぼす、音声信号の低域側にDCSコード又は制御データを配置しないので、高音質の音声信号を伝送できる。[4]受信機の構成[4-1]構成I図10に、受信機の第1の構成例を示す。図10の受信機400は、図2に示した構成のワイヤレスマイクロホン100から送信された信号を受信する。受信機400は、アンテナ401で受信した信号をRFアンプ402で増幅した後、FM復調部403で復調する。復調後の信号は、BPF404、ノイズスケルチ判断部410、トーンスケルチ判断部411及びDCS判断部412に出力される。BPF404は、復調後の信号の帯域のうち、音声信号の帯域のみを通過させる。BPF404から出力された音声信号は、AFアンプ405によって増幅され、スケルチ制御部406に入力される。ノイズスケルチ判断部410は、受信信号の受信電界強度が閾値以下の場合に、スケルチ要つまりスケルチONと判断し、判断結果をスケルチ制御部406に出力する。なお、ノイズスケルチの判断基準は、受信電界強度に限らない。例えば、受信信号の雑音成分が閾値以上の場合に、スケルチ要スケルチONと判断してもよい。トーンスケルチ判断部411は、トーン信号が所定の強度で検出できない場合に、スケルチ要スケルチONと判断し、判断結果をスケルチ制御部406に出力する。トーン信号が所定の強度であることは、例えば、所定の閾値で2値化されたトーン信号が交番することによって検出される。なお、これに限定されず、多値やアナログのまま、所定の閾値と比較してもよい。DCS判断部412には、自システムに割り当てられたDCSコードがあらかじめ設定されており、DCS判断部412は、自システムに割り当てられたDCSコードに一致するDCSコードを検出できない場合に、スケルチ要スケルチONと判断し、判断結果をスケルチ制御部406に出力する。また、DCS判断部412は判断方法をより簡略化し、DCS信号そのものの有無によってスケルチ要否の判断をしてもよい。例えば、DCS信号が存在する場合はスケルチ不要スケルチOFFと判断し、DCS信号が存在しない場合にはスケルチ要スケルチONと判断する等である。スケルチ制御部406は、ノイズスケルチ判断部410、トーンスケルチ判断部411及びDCS判断部412からのスケルチ要否の判断結果に基づいて、スケルチを行う。スケルチ制御部406は、スケルチ否の場合スケルチOFFには、AFアンプ405の出力をそのままAFアンプ407に出力する。AFアンプ407により増幅された信号は、音声出力信号としてスピーカ図示せずに出力される。一方、スケルチ要の場合スケルチONには、AFアンプ405の出力を遮断し、AFアンプ407に出力しない。ここで、スケルチ制御部406がどのようにスケルチを行うか否かについては、後で詳述する。基本的には、ノイズスケルチ判断部410、トーンスケルチ判断部411及びDCS判断部412のいずれか一つからでもスケルチ要の判断結果を入力した場合には、スケルチを行う。これにより、トーン信号が混信した場合でも確実にスケルチ処理を行うことができる。本実施の形態のスケルチ制御部406は、この基本的なスケルチ制御に加えて、後述する制御を行うことで、ノイズ出力を抑制するといったスケルチ本来の機能を維持しつつ、不自然な音声の途切れを防止できるようになっている。[4-2]構成II図10との対応部分に同一符号を付して示す図11は、受信機の第2の構成例を示す。以下では、図10の受信機400と異なる部分のみ説明する。図11の受信機500は、図5に示した構成のワイヤレスマイクロホン200から送信された信号を受信する。トーンスケルチ判断部501は、トーン信号を検出し、トーン信号を検出できない場合に、スケルチ要スケルチONと判断し、判断結果をスケルチ制御部406に出力する。また、トーンスケルチ判断部501は、トーン信号に重畳されているDCS信号スケルチ要否の判断前の信号を復調し、復調したDCS信号をDCS判断部502に出力する。具体的には、ワイヤレスマイクロホン200図5の変調部202で行われた変調方式に対応するあらかじめ定められた復調方式を行うことで、DCS信号が復調される。DCS判断部502は、自システムに割り当てられたDCSコードに一致したDCSコードを検出できない場合に、スケルチ要スケルチONと判断し、判断結果をスケルチ制御部406に出力する。[4-3]構成III図10との対応部分に同一符号を付して示す図12は、受信機の第3の構成例を示す。以下では、図10の受信機400と異なる部分のみ説明する。図12の受信機600は、図7に示した構成のワイヤレスマイクロホン300から送信された信号を受信する。トーンスケルチ判断部601は、トーン信号を検出し、トーン信号を検出した場合に、スケルチを行わないスケルチOFFと判断し、トーン信号を検出できない場合に、スケルチ要スケルチONと判断し、判断結果をスケルチ制御部406に出力する。また、トーンスケルチ判断部601は、トーン信号に重畳されている制御データを復調し、これを制御データ抽出部602に出力する。具体的には、ワイヤレスマイクロホン300図7の変調部303で行われた変調方式に対応する復調方式を行うことで、制御データが復調される。制御データ抽出部602は、制御データから電池電圧データとボリューム制御データとを抽出分離する。電池電圧データは、マイクの電池残量表示を行うために用いられる。ボリューム制御データは、ボリューム制御部603に出力される。ボリューム制御部603は、ボリューム制御データに基づいて、音声信号の増幅率を変化させる。[5]スケルチ制御部によるスケルチ制御[5-1]スケルチ制御I図13に、スケルチ制御部406による第1のスケルチ制御例を示す。図13Aはワイヤレスマイクロホン100200又は300から送信された信号の様子を示す。図13Bは、受信機400500又は600により受信された信号の様子、及び、出力される音声信号の様子つまりスケルチの様子を示す。図13Aに示すように、ワイヤレスマイクロホン100200又は300からは、同一時間に、音声信号、トーン信号及びDCS信号が送信される。図13Bにおいて、DCS信号における空白期間白抜きで示す期間は、DCS判断部412502で自システムのDCSコードに一致するDCSコードが検出されず、DCS判断部412502からスケルチ要スケルチONの判断結果が出力されている期間である。また、トーン信号における空白期間は、トーンスケルチ判断部411501、601でトーン信号が検出されず、トーンスケルチ判断部411501、601からスケルチ要スケルチONの判断結果が出力されている期間である。スケルチを行うか行わないかは、空白期間の長さを所定の閾値と比較して判断される。時点t1からt2の期間T1では、DCS信号に基づくスケルチは必要スケルチONと判断されているが、トーン信号は検出されており、かつ期間T1が所定の閾値よりも短い期間であり、スケルチ制御部406はスケルチを行わずスケルチOFF、音声信号を出力する。時点t3からt4の期間T2では、トーン信号に基づくスケルチは必要スケルチONと判断されているが、DCS信号は検出されており具体的には自システムに一致するDCSコードは検出されており、かつ期間T2が所定の閾値よりも短い期間であり、スケルチ制御部406はスケルチを行わずスケルチOFF、音声信号を出力する。時点t5からt6の期間T3では、DCS信号に基づくスケルチは必要スケルチONと判断されているが、トーン信号は検出されており、かつ期間T3が所定の閾値よりも短い期間であり、スケルチ制御部406はスケルチを行わずスケルチOFF、音声信号を出力する。時点t7からt8の期間T4では、トーン信号に基づくスケルチは必要スケルチONと判断されているが、DCS信号は検出されており具体的には自システムに一致するDCSコードは検出されており、かつ期間T4が所定の閾値よりも短い期間であり、スケルチ制御部406はスケルチを行わずスケルチOFF、音声信号を出力する。なお、各期間T1、T2、T3、T4が所定の閾値を越えた場合には、越えた時点からスケルチを行うすなわちスケルチONであり、越えた時点で音声出力を停止させる。また、図13Bには、ノイズスケルチとの関係は図示を省略しているが、スケルチ制御部406は、ノイズスケルチ判断部410からノイズスケルチ要スケルチONの判断結果を入力した場合には、DCS信号及びトーン信号の状態に関わらず、スケルチを行うスケルチONすなわち音声出力を停止するようになっている。図14は、図13に対する比較例として、DCS信号を用いた、従来の一般的なスケルチの様子を示すものである。図14Aには、ワイヤレスマイクロホンから同一時間に送信される音声信号及びDCS信号の様子が示されている。図14Bには、受信機により受信されたDCS信号の様子、及び、出力される音声信号の様子つまりスケルチの様子を示す。DCS信号が検出されない時点t1からt2の期間、及び時点t3からt4の期間は、スケルチが行われスケルチON、音声出力が停止される。このように、図13Bを用いて説明したスケルチ制御においては、トーンスケルチ又はディジタルコードスケルチの一方がスケルチ要スケルチONで、かつ、他方がスケルチ不要スケルチOFFの判断結果が得られ、かつ、スケルチ要スケルチONと判断された信号が検出されなかった期間がいずれも閾値以下の場合に、スケルチを行わないスケルチOFF。これにより、トーン信号の受信ができなかった場合、又は、スケルチ用のディジタルコードの受信ができなかった場合でも、すなわちそれらが瞬間的なものであった所定の閾値よりも短いとみなされる場合には、スケルチを行わないスケルチOFFようにしたことにより、不必要に音声が途切れることを防止できる。但し、スケルチを行わないスケルチOFFのは、互いに他方の信号が検出できているといった条件の下においてである。このような条件をつけたことで、ノイズ出力を抑制するといったスケルチ本来の機能を維持できる。これにより、スケルチの信頼性が高く、かつ、安定した音声出力が可能となる。[5-2]スケルチ制御II図15に、スケルチ制御部406による第2のスケルチ制御例を示す。図15Aはワイヤレスマイクロホン100200又は300から送信された信号の様子を示す。図15Bは、受信機400500又は600により受信された信号の様子、及び、出力される音声信号の様子つまりスケルチの様子を示す。図15Aに示すように、ワイヤレスマイクロホン100200又は300からは、同一時間に、音声信号、トーン信号及びDCS信号が送信される。図15Bにおいて、DCS信号には一定サイクルで読込期間T1、T2があることが示されている。読込期間とは、DCSコードを構成するビットがビット列として順に伝送され受信されるスケルチ用のDCSコードを検出するのに要する時間である。読込期間内は、DCSコードのシリアル→パラレル変換中であり、DCSコードを検出することはできない。上述したように、DCS信号は、例えば9bitのDCSコードと、3bitの固定データと、11bitの誤り訂正コードとの、計23bitで構成されており、このDCS信号は、134.3bit/secのスピードで連続的に送信されるので、DCSコードの検出には171mS程度の時間を要する。この171mS程度の時間が読込期間T1、T2である。時点t1からt2の期間では、DCS信号は読込期間内以下、読込中というであり、トーン信号は検出されていないので、スケルチ制御部406は、スケルチを行うよう制御し、音声信号を出力しない。時点t2からt3の期間では、DCS信号は読込中であるが、トーン信号は検出されているので、スケルチ制御部406は、スケルチを行わないよう制御し、音声信号を出力する。時点t4からt5の期間では、DCS信号は読込中であるが、トーン信号は検出されているので、スケルチ制御部406は、スケルチを行わないよう制御し、音声信号を出力する。図16は、図15に対する比較例として、DCS信号を用いた、従来の一般的なスケルチの様子を示すものである。図16Aには、ワイヤレスマイクロホンから同一時間に送信される音声信号及びDCS信号の様子が示されている。図16Bには、受信機により受信されたDCS信号の様子、及び、出力される音声信号の様子つまりスケルチが動作する様子を示す。DCS信号を読込中である時点t1からt2の期間、及び時点t3からt4の期間は、スケルチが行われ、音声出力が停止される。このように、DCS信号の読込に起因する、171mS程度の音声の途切れが発生する。これに対して、図15Bを用いて説明したスケルチ制御においては、DCS信号が読込中であっても、トーン信号が検出できていればスケルチを行わない音声出力するようにしたことにより、その分だけ、不必要に音声が途切れることを防止できる。但し、スケルチを行わないのは、他方の信号が検出できているといった条件の下においてである。このような条件をつけたことで、ノイズ出力を抑制するといったスケルチ本来の機能を維持できる。これにより、スケルチの信頼性が高く、かつ、安定した音声出力が可能となる。[5-3]スケルチ制御手順図17に、スケルチ制御部406によるスケルチ制御の手順を示す。図17に示す手順は、上述したスケルチ制御I図13Bを実行するための手順である。スケルチ制御部406は、ステップST10でスケルチ制御を開始すると、先ずステップST11でスケルチをセット状態スケルチONにして音声出力をミュートする。ステップST12、ST13、ST14では、それぞれ、DCS判断部412502、トーンスケルチ判断部411501、601、ノイズスケルチ判断部410から、スケルチ要否の判断結果を入力する。ステップST15では、タイマー処理により、DCSが要と判断された時間を計測する。ステップST16では、DCSが要の時間が閾値以下か否か判定し、閾値以下でない場合にはステップST11に戻る。ステップST17では、タイマー処理により、トーンスケルチ要と判断された時間を計測する。ステップST18では、トーンスケルチが要の時間が閾値以下か否か判定し、閾値以ドでない場合にはステップST11に戻る。つまり、ステップST16、ST18では、スケルチ要の時間が閾値よりも大きいときのみ、スケルチを動作させると判定する。ステップST19では、タイマー処理により、ノイズスケルチ要と判断された時間を計測する。ステップST20では、ノイズスケルチ要の時間が閾値よりも大きいときにスケルチをすると判定する。ステップST21、ST22及びST23では、ステップST16、ST18及びST20での判断出力判定結果が入力され、YESが入力された場合は論理値Highが出力され、NOが入力された場合は論理値Lowが判定結果に基づく論理値出力として出力される。ステップST24では、DCSの要否判定出力結果ST21、トーンスケルチの要否判定出力結果ST22、ノイズスケルチの要否判定出力結果ST23を用いて、論理演算を行うことにより、実際にスケルチを行うか否かを決定する。ステップST25では、ステップST24での論理演算結果に基づいて、音声出力をON/OFF制御する。そして、ステップST26で、スケルチ制御を終了する。図18は、ステップST24で行う論理演算を等価回路により表現したものである。ノイズスケルチの判断結果が端子701から入力され、トーンスケルチの判断結果が端子702から入力され、DCSの判断結果が端子703から入力される。ここで、スケルチをするという判断結果の場合には、論理値LowLが入力され、スケルチをしないという判定結果の場合には論理値HighHが入力される。なお、トーンスケルチ及びDCSに関しては、瞬断の場合、すなわちそれぞれの所定の閾値以下の場合には、論理値Hが入力される。端子704から、論理Hが出力された場合には音声を出力しつまりスケルチを行わず、論理Lが出力された場合には音声を出力しないつまりスケルチを行う。さらに、上述したスケルチ制御II図15Bを併用する場合を説明する。図18のステップST12において、DCSの要否判断結果と、DCSを読込中であるか否かを示す検出結果とを入力し、DCSが不要、又はDCSコードが読込中の場合は、DCS不要と判断して、タイマー処理に移らないようにする。他の動作は上述の図18と同じである。