"駆動モータの回転出力を運動変換機構を介して出力ロッドの往復運動に変換して出力する往復動工具であって、前記運動変換機構は、前記駆動モータにより回転するクランク円板と、該クランク円板に偏心して取り付けたクランク軸と、該クランク軸の公転移動の前記出力ロッドの往復動方向成分のみを該出力ロッドに伝達するスライダを備えており、前記駆動モータを、前記クランク円板の回転軸線上に配置した往復動工具。請求項1記載の往復動工具であって、前記駆動モータとしてアウタロータモータを用いた往復動工具。請求項1又は2記載の往復動工具であって、前記駆動モータの出力軸が、単一の部材に取り付けた2つの軸受けを介して回転可能に支持された往復動工具。請求項1~3の何れか1項に記載した往復動工具であって、前記駆動モータを取り付けた本体ベースに、前記出力ロッドを往復動方向に往復動可能に支持する往復動支持部材を取り付けた往復動工具。従来レシプロソーの機長方向のコンパクト化を図るための工夫が種々なされているが、不十分であった。出力ロッドの往復動方向機長方向に対してモータ軸線を平行に沿わせた向き横置きに駆動モータを内装した構成の場合は言うまでもなく、上記の特許文献に開示されているように出力ロッドの往復動方向に対してモータ軸線を直交させた向き縦置きに駆動モータを内装した構成の場合であっても、ギヤの噛み合いを介在させる必要上、当該駆動モータを運動変換機構に対して機長方向に並列配置する必要があり、この点で当該レシプロソーの機長方向のコンパクト化を図ることが困難であった。本発明は、係る従来の問題に鑑みてなされたもので、レシプロソー等の往復動工具について機長方向のコンパクト化を一層図ることを目的とする。上記の課題は、下記の発明によって解決される。第1の発明は、駆動モータの回転出力を運動変換機構を介して出力ロッドの往復運動に変換して出力する往復動工具であって、運動変換機構は、駆動モータにより回転するクランク円板と、このクランク円板に偏心して取り付けたクランク軸と、このクランク軸の公転移動のうち出力ロッドの往復動方向成分のみを出力ロッドに伝達するスライダを備えており、駆動モータをクランク円板の回転軸線上に同軸に配置した往復動工具である。第1の発明によれば、駆動モータがクランク円板と同軸に配置されていることから、機長方向に並列配置した従来構成に比して当該往復動工具の機長方向のコンパクト化を一層図ることができる。第2の発明は、第1の発明において、駆動モータとしてアウタロータモータを用いた往復動工具である。第2の発明によれば、低速回転高トルクを出力可能なアウタロータモータを駆動モータとして用いることにより、出力側のアウタロータにクランク円板を直接取り付けてダイレクトドライブ式の運動変換機構とすることができる。クランク円板に対してアウタロータモータが同軸に配置され、かつダイレクトドライブ式であることからギヤの噛み合いによる減速ギヤ列を省略することができることから、当該往復動工具の機長方向のコンパクト化を一層図りつつ、その静音化及び耐久性の向上を図ることができ、また動力伝達効率の向上を図ることができる。第3の発明は、第1又は第2の発明において、駆動モータの出力軸が、単一の部材に取り付けた2つの軸受けを介して回転可能に支持された往復動工具である。第3の発明によれば、組み付けの累積誤差の影響を受けることなく、駆動モータの出力軸の芯出しを高精度で行うことができる。また、駆動モータの出力軸を回転支持する軸受けをモータカバーに取り付ける必要がないので、このモータカバーを単なるカバー蓋としての機能を持たせれば足りることから、当該モータカバーの簡略化を図ることができる。第4の発明は、第1~第3の何れか一つの発明において、駆動モータを取り付けた本体ベースに、出力ロッドを往復動方向に往復動可能に支持する往復動支持部材を取り付けた往復動工具である。第4の発明によれば、駆動モータから出力ロッドに至る動力伝達経路を1つの部材である本体ベースに組み付けてアッセンブリ化されることにより、当該動力伝達経路について組み付け誤差の累積を排除しつつ、往復動支持部材等の構成部材の簡略化を図ることができる。次に、本発明の実施形態を図1~図4に基づいて説明する。図示するように本実施形態では、往復動工具1の一例として、いわゆるレシプロソーと称される往復動切断工具を例示する。この往復動工具1は、駆動源としての電動モータ10を内装した本体部2と、本体部2の後部に設けられたハンドル部3を備えている。ハンドル部3の下部には、充電式のバッテリパック4が装着されている。このバッテリパック4は、リチウムイオンバッテリで、取り外して充電することにより繰り返し使用することができる。本体部2は、電動モータ10のモータ軸線J10回りの回転出力を出力ロッド11の軸線J11方向の往復動に変換するための運動変換機構20を内装している。電動モータ10は、アルミニウム合金製の本体ベース12に取り付けられている。本実施形態では、電動モータ10としていわゆるアウタロータモータが用いられている。本体ベース12には、円筒形状のモータ支持部12aが下方へ突き出す状態に一体に設けられている。このモータ支持部12aの外周側に電動モータ10の固定子13が取り付けられている。固定子13の外周側に円筒形の回転子アウタロータ17が出力軸14を介して回転可能に支持されている。モータ支持部12aの内周側に電動モータ10の出力軸14がモータ軸線J10回りに回転可能に支持されている。出力軸14は、下側の軸受けニードルベアリング15と上側の軸受けボールベアリング16を介して回転可能に支持されている。回転子17の下面であって出力軸14の下部にはモータ冷却用のファン18が取り付けられている。電動モータ10は、円筒形のモータカバー8で覆われている。このモータカバー8は、本体ベース12の下面側に固定されている。前記したように電動モータ10の出力軸14を回転支持する2つの軸受けニードルベアリング15、ボールベアリング16は、それぞれ本体ベース12側に取り付けられており、図示するようにモータカバー8側には取り付けられていない。本実施形態において、モータカバー8は、単にカップ形を有して、主として回転子17の周囲を覆う蓋としての機能を有している。但し、図4に示すようにこのモータケース8の底面には、外気を導入するための風窓8a~8aが設けられている。電動モータ10の起動に伴うファン18の回転により、風窓8a~8aを経て外気がモータカバー8内に導入される。導入された外気は、回転子17に設けた通風孔17a~17aを経て回転子17の内周側にも導入され、これにより固定子13の冷却がなされる。導入された冷却風は、モータカバー8の後面に設けた排気孔8b~8bを経て排気される。出力軸14の上部側はモータ支持部12aの上部から突き出されており、その突き出し側の上端部には、円形のクランク円板21が一体に設けられている。このクランク円板21の上面であって、モータ軸線J10とは一定距離だけ偏心した位置にクランク軸22が設けられている。このクランク軸22には、ニードルローラを介して外輪を回転自在に支持したクランクローラが用いられている。電動モータ10の起動により出力軸14がモータ軸線J10回りに回転するとこれと一体でクランク円板21が回転し、従ってクランク軸22がモータ軸線J10回りを公転する。出力ロッド11は、往復動支持部材23,24を介して軸線J11方向に往復動可能な状態で本体ベース12の上面側に支持されている。出力ロッド11の長手方向中程の下面に断面コ字形を有するスライダ25が一体に設けられている。このスライダ25は、モータ軸線J10に対して直交する方向図2において紙面に直交する方向に沿って長く設けられている。このスライダ25にクランク軸22が進入している。電動モータ10の起動により、出力軸14が回転するとクランク円板21がモータ軸線J10回りに一体に回転する。クランク円板21の回転によりクランク軸22がモータ軸線J10回りを公転する。このクランク軸22は出力ロッド11に設けたスライダ25に係合されている。このため、クランク軸22はスライダ25内に沿って相対変位しつつモータ軸線J10回りに公転し、これによりクランク軸22の公転移動のうち軸線J11方向の成分のみが出力ロッド11に伝達される。このようにクランク円板21、クランク軸22及びスライダ25等から構成される運動変換機構クランク機構20によって、電動モータ10の回転出力が出力ロッド11の軸線J11方向の往復運動に変換される。出力ロッド11を往復動可能に支持する前後2つの往復動支持部材23,24は、それぞれ高い摺動性と耐摩耗性を有する素材軸受けメタルで図3に示すように矩形のブロック体形状に形成されたもので、それぞれ軸線J11方向に適度な間隔をおいて本体ベース12の上面に取り付けられている。両往復動支持部材23,24の下側半分程度の範囲は、それぞれ本体ベース12の上面に高精度で設けた位置決め凹部12a内にガタツキなく挿入された状態で固定されている。このため、両往復動支持部材23,24の内周側の支持孔23a,24aは相互に高精度で同軸かつ軸線J11上に配置されている。両往復動支持部材23,24は、固定ブラケット26によって本体ベース12上に固定されている。この固定ブラケット26には、帯鋼板の両側部を折り曲げ加工してコ字形に成形した簡易な板金部品が用いられている。この固定ブラケット26によって両往復動支持部材23,24はそれぞれ位置決め凹部12a内に押え付けられた状態に固定されている。固定ブラケット26は、固定ボルト27~27に本体ベース12の上面に固定されている。固定ブラケット26の上面には、前後軸線J11方向に長い逃がし窓26aが設けられている。前後の往復動支持部材23,24及び固定ブラケット26の上方は、本体カバー9で覆われている。本体カバー9は、本体ベース12の上面側を覆う状態に取り付けられている。本体ベース12の前部には、概ね矩形に開口するノーズ部12bが設けられている。出力ロッド11の前部側がこのノーズ部12bから前方へ向けて突き出されている。出力ロッド11の先端にはチャック装置5が設けられている。このチャック装置5を介して出力ロッド11に刃具7が取り付けられている。また、ノーズ部12bの下面には、切断材に当接させるシュー6が装着されている。以上のように構成した本実施形態の往復動工具によれば、駆動源としての電動モータ10に、低速回転高トルクを出力可能なアウタロータモータが用いられている。このため、従来のギヤ減速機構等を介在させることなく、電動モータ10の回転出力を直接運動変換機構20に出力するダイレクトドライブ式の本体部2が構成されている。このダイレクトドライブ式の本体部2では、電動モータ10の出力軸14にクランク円板21が一体に設けられて、当該クランク円板21の回転中心がモータ軸線J10に一致同軸している。このため、電動モータと運動変換機構との間に、ギヤの噛み合い等の減速手段を介在させた従来構成並列配置に比して、本体部2を機長方向前後方向、軸線J11方向に大幅にコンパクト化することができる。また、ギヤの噛み合いとの減速手段を省略することができることから、当該往復動工具1の機長方向のコンパクト化を図りつつ、その静音化及び耐久性の向上を図ることができ、また動力伝達効率の向上を図ることができる。さらに、本実施形態の往復動工具1によれば、電動モータ10の出力軸14が、単一の部材である本体ベース12に取り付けた2つの軸受けニードルベアリング15とボールベアリング16を介して回転可能に支持されている。このため、2つの軸受けを別々の部材に取り付けた場合に発生する組み付けの累積誤差の影響を受けることなく、出力軸14の芯出しを高精度で行うことができる。また、電動モータ10の出力軸14を回転支持する軸受けをモータカバー8に取り付ける構成ではないので、このモータカバー8を単なるカバー蓋としての機能を持たせれば足りることから、当該モータカバー8の簡略化を図ることができる。さらに、電動モータ10を取り付けた本体ベース12に、出力ロッド11が軸線J11方向に沿って往復動可能に支持された構成であり、電動モータ10から出力ロッド11に至る動力伝達経路を1つの部材である本体ベース12に組み付けてアッセンブリ化された構成であることから、当該動力伝達経路について組み付け誤差の累積を排除しつつ、往復動支持部材23,24等の構成部材の簡略化を図ることができる。また、電動モータ10としてアウタロータモータを用いる構成であることから、回転子17アウタロータの大きな慣性力を、出力ロッド11の軸力が大きく変化する往復運動に作用させることにより、フライホイール効果出力ロッド11の滑らかな往復運動を得ることができる。以上説明した実施形態には種々変更を加えることができる。例えば、電動モータ10にアウタロータモータを用いて、その出力軸14にクランク円板21を直結したダイレクトドライブ式とすることにより、電動モータ10を運動変換機構20のクランク板21と同軸に配置する構成を例示したが、モータ支持部12a内に例えば遊星歯車列減速ギヤ列を内装してインナロータ形の電動モータをクランク板に同軸に配置する構成としてもよい。この場合にも、電動モータと運動変換機構のクランク円板を同軸に配置することにより当該往復動工具の機長方向のコンパクト化を図ることができる。また、例示した下側の軸受けニードルベアリング15をモータカバー側に取り付けて電動モータの出力軸を本体ベースとモータカバーとの間に跨った状態で回転支持する構成としてもよい。また、電動モータ10、運動変換機構20及び出力ロッド11を本体ベース12上にアッセンブリ化した構成を例示したが、本体ベース12とは別の部材に出力ロッド11を往復動可能に支持する従来構成を適用した構成であってもよい。さらに、往復動工具1としてバッテリ式のレシプロソーを例示したが、交流電源式のレシプロソーについても同様に適用することができる。また、レシプロソー往復動切断工具に限らず、ジグソー、ヘッジトリマ、ハンマ、ハンマドリル等であって電動モータの回転出力を運動変換機構を介してロッドの往復運動に変換して出力するその他往復動工具についても同様に適用することができる。"