基板上に実装される光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線を積層状態で、かつ各光ファイバテープ心線の先端の光コネクタの位置がテープ長さ方向にずれた状態で保持するとともに、前記基板を取り付けた装置台板に固定された保持部品固定用の保持部品固定具に固定されるテープ心線保持部品であって、底部とその両側の壁部とでU字形断面をなして複数の光ファイバテープ心線を積層状態で収容可能な空間を有する保持部品本体と、底部とその両側の壁部とで前記U字形断面の保持部品本体とは開放面が逆向きのU字形断面をなすとともに保持部品本体の開放面側に被せられる蓋体とからなり、前記蓋体の壁部と保持部品本体の壁部とに、蓋体を保持部品本体に被せた時に係合爪と係合凹所とで互いに係合するラッチ構造を設けたことを特徴とするテープ心線保持部品。前記ラッチ構造は、収容した光ファイバテープ心線が、光ファイバテープ心線を長手方向に移動調節できる程度に蓋体で緩く押さえられた状態になるように保持部品本体と蓋体とを係合させるものであることを特徴とする請求項1記載のテープ心線保持部品。底部とその両側の壁部とでU字形断面をなして光ファイバテープ心線を収容可能な空間を有する保持部品本体と、底部とその両側の壁部とで前記U字形断面の保持部品本体とは開放面が逆向きのU字形断面をなすとともに保持部品本体の開放面側に被せられる蓋体とからなり、前記蓋体の壁部と保持部品本体の壁部とに、蓋体を保持部品本体に被せた時に係合爪と係合凹所とで互いに係合するラッチ構造を設けたことを特徴とするテープ心線保持部品。前記保持部品本体の後部に、光ファイバテープ心線を挿通させて光ファイバテープ心線を保護する保護ブーツを設けたことを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のテープ心線保持部品。前記保持部品本体と保護ブーツとが樹脂一体成形されたものであることを特徴とする請求項4に記載のテープ心線保持部品。前記保持部品本体及び保護ブーツが蓋体の材料より硬度の低い材料で構成されていることを特徴とする請求項5に記載のテープ心線保持部品。前記保護ブーツを保持部品本体の後部に着脱可能に取り付けたことを特徴とする請求項4に記載のテープ心線保持部品。基板上に実装される光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線を積層状態で、かつ各光ファイバテープ心線の先端の光コネクタの位置がテープ長さ方向にずれた状態で保持するとともに、前記基板を取り付けた装置台板に固定された保持部品固定用の保持部品固定具に固定されるテープ心線保持部品であって、複数の光ファイバテープ心線を積層状態で通すテープ心線挿通穴を持つ基部と、この基部のテープ心線挿通方向と直交する面の上下部からそれぞれ、挿通された積層状態の光ファイバテープ心線を上下から挟む態様で延出する上下1対の片持ち状の挟持片とからなる第1の部材と、前記1対の挟持片を挿入可能な貫通穴を備えた第2の部材とを備え、前記1対の挟持片のうちの少なくとも一方を可撓性を有する挟持片とし、前記可撓性を有する挟持片の光ファイバテープ心線を挟む側の面を、光ファイバテープ心線挿通方向と平行な面とし、前記挟む側とは反対側の面を、挟持片の先端に向かって挟持片厚みが薄くなるようなテーパ面とし、前記貫通穴の内面に、前記可撓性を有する挟持片のテーパ面に接することができるテーパ面を設け、前記可撓性を有する挟持片と前記貫通穴の内面に、挟持片を貫通穴に挿入した時に係合爪と係合凹所とで互いに係合するラッチ構造を設けたことを特徴とするテープ心線保持部品。光ファイバテープ心線を通すテープ心線挿通穴を持つ基部と、この基部のテープ心線挿通方向と直交する面の上下部からそれぞれ、挿通された光ファイバテープ心線を上下から挟む態様で延出する上下1対の片持ち状の挟持片とからなる第1の部材と、前記1対の挟持片を挿入可能な貫通穴を備えた第2の部材とを備え、前記1対の挟持片のうちの少なくとも一方を可撓性を有する挟持片とし、前記可撓性を有する挟持片の光ファイバテープ心線を挟む側の面を、光ファイバテープ心線挿通方向と平行な面とし、前記挟む側とは反対側の面を、挟持片の先端に向かって挟持片厚みが薄くなるようなテーパ面とし、前記貫通穴の内面に、前記可撓性を有する挟持片のテーパ面に接することができるテーパ面を設け、前記可撓性を有する挟持片と前記貫通穴の内面に、挟持片を貫通穴に挿入した時に係合爪と係合凹所とで互いに係合するラッチ構造を設けたことを特徴とするテープ心線保持部品。前記第2の部材における前記第1の部材の基部側の面と反対側の面が下り傾斜面となっていることを特徴とする請求項8又は9記載のテープ心線保持部品。基板上に実装される光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線を上下に並ぶ状態で、かつ各光ファイバテープ心線の先端の光コネクタの位置がテープ長さ方向にずれた状態で保持するとともに、前記基板を取り付けた装置台板に固定された保持部品固定用の保持部品固定具に固定されるテープ心線保持部品であって、全体輪郭が直方体状で、仕切り板部を挟む上下2つの横長矩形穴を持つ断面形状のゴム一体成形品であり、前記2つの横長矩形穴は、それぞれテープ心線挿通部とされるとともに、前記複数の光ファイバテープ心線を2つのグループに分けたそれぞれのグループの光ファイバテープ心線を軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法をそれぞれ有することを特徴とするテープ心線保持部品。基板上に実装される光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線を上下に並ぶ状態で、かつ各光ファイバテープ心線の先端の光コネクタの位置がテープ長さ方向にずれた状態で保持するとともに、前記基板を取り付けた装置台板に固定された保持部品固定用の保持部品固定具に固定されるテープ心線保持部品であって、全体輪郭が略直方体状で、仕切り板部を挟んで開口面が互いに逆向きの上下2つの横長U字状溝を持つ略S字形断面形状のゴム一体成形品であり、前記2つの横長U字状溝は、それぞれテープ心線挿通部とされるとともに、前記複数の光ファイバテープ心線を2つのグループに分けたそれぞれのグループの光ファイバテープ心線を軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法をそれぞれ有することを特徴とするテープ心線保持部品。基板上に実装される光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線を上下に並ぶ状態で、かつ各光ファイバテープ心線の先端の光コネクタの位置がテープ長さ方向にずれた状態で保持するとともに、前記基板を取り付けた装置台板に固定された保持部品固定用の保持部品固定具に固定されるテープ心線保持部品であって、全体輪郭が略直方体状で、仕切り板部を挟んで開口面が互いに同じ向きの上下2つの横長U字状溝を持つ略E字形断面のゴム一体成形品であり、前記2つの横長U字状溝は、それぞれテープ心線挿通部とされるとともに、前記複数の光ファイバテープ心線を2つのグループに分けたそれぞれのグループの光ファイバテープ心線を軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法をそれぞれ有することを特徴とするテープ心線保持部品。請求項1~7のいずれかのテープ心線保持部品を用いて光ファイバテープ心線を保持するテープ心線保持方法であって、光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、保持部材本体の底部の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と保持部材本体の底部との間、蓋体の底部の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と蓋体の底部との間、及び光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させることを特徴とするテープ心線保持方法。請求項8~10のいずれかのテープ心線保持部品を用いて光ファイバテープ心線を保持するテープ心線保持方法であって、光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、第1の部材の下側の挟持片の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と前記下側の挟持片との間、第1の部材の上側の挟持片の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と前記上側の挟持片との間、及び光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させることを特徴とするテープ心線保持方法。請求項11~13のいずれかのテープ心線保持部品を用いて光ファイバテープ心線を保持するテープ心線保持方法であって、光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、上下に隣接する光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させることを特徴とするテープ心線保持方法。前記ゴム材として、光ファイバテープ心線にゴムチューブを被せることを特徴とする請求項14~16のいずれか1項に記載のテープ心線保持方法。請求項1~7のいずれかのテープ心線保持部品で保持された、光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線からなる光ファイバテープ心線束。光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、保持部材本体の底部の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と保持部材本体の底部との間、蓋体の底部の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と蓋体の底面部との間、及び光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させたことを特徴とする請求項18記載の光ファイバテープ心線束。請求項8~10のいずれかのテープ心線保持部品で保持された、光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線からなる光ファイバテープ心線束。光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、第1の部材の下側の挟持片の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と前記下側の挟持片との間、第1の部材の上側の挟持片の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と前記上側の挟持片との間、及び光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させたことを特徴とする請求項20記載の光ファイバテープ心線束。請求項11~13のいずれかのテープ心線保持部品で保持された、光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線からなる光ファイバテープ心線束。光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、上下に隣接する光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させたことを特徴とする請求項22記載の光ファイバテープ心線束。前記ゴム材として、光ファイバテープ心線にゴムチューブを被せたことを特徴とする請求項19、21、23のいずれか1項に記載の光ファイバテープ心線束。光ファイバテープ心線を保持した請求項10のテープ心線保持部品を装置台板に固定する保持部品固定用の保持部品固定具であって、テープ心線保持部品を、第1の部材の基部を拘束する態様で位置決めして設置するための保持部品設置部を有するベース部と、テープ心線保持部品の上面を覆いかつ前記ベース部側に固定される蓋部とを有し、前記蓋部は、第2の部材の上面と平行で、かつベース部の蓋固定部に固定可能な横部と、第2の部材の前記傾斜面に接触可能な傾斜面を有する縦部とを有していることを特徴とする保持部品固定用の保持部品固定具。前記保持部品設置部は、テープ心線保持部品の第1の部材の基部の幅方向の端部を嵌合させる溝をベース部幅方向の両面に持つリブをベース部幅方向に間隔をあけて複数設けて形成したことを特徴とする請求項25記載の保持部品固定用の保持部品固定具。複数の光ファイバテープ心線を保持した請求項11~13のいずれかのテープ心線保持部品を装置台板に固定する保持部品固定用の保持部品固定具であって、テープ心線保持部品が置かれるベース部と、ベース部上のテープ心線保持部品の上面を押圧するように前記ベース部側に固定される蓋部とを有するとともに、前記ベース部の上面及び蓋部の下面にそれぞれ、テープ心線保持部品の滑り止め用の突起を設けたことを特徴とする保持部品固定用の保持部品固定具。各テープ心線の先端に取り付けられた各光コネクタは光電気複合基板上に精密に位置決めして設置されなければならないが、熱収縮チューブで積層保持されたテープ心線の位置が長手方向にずれていると、ずれたテープ心線の先端の光コネクタは、基板上の実装すべき位置からずれてしまい、精密に位置決めして設置することができなくなる。熱収縮チューブは一旦収縮させると収縮前の状態に戻すことができないため、製品出荷時に、熱収縮チューブでテープ心線を保持して出荷すると、ユーザーが個々のテープ心線の位置を適切な位置にずらす再調整をすることができないという問題がある。一方、熱収縮チューブでテープ心線を保持するには、上記の通り熱収縮チューブを高温に加熱する必要があるので、製品出荷先のユーザーがその作業を行うのは簡単でないという問題もある。このため、ユーザー側で加熱作業を必要とせずに、かつ、テープ心線の位置の再調整が可能なテープ心線保持部品が望まれていた。本発明は上記事情に鑑みてなされたもので、主として複数のテープ心線を積層状態で保持する際に、加熱作業を必要とせずにかつ容易にテープ心線を保持することができ、また、光ファイバテープ心線の位置の再調整が可能なテープ心線保持部品を提供することを目的とし、さらに、テープ心線保持方法、光ファイバテープ心線束、及び保持部品固定具を提供することを目的とする。上記課題を解決する態様1の発明は、基板上に実装される光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線を積層状態で、かつ各光ファイバテープ心線の先端の光コネクタの位置がテープ長さ方向にずれた状態で保持するとともに、前記基板を取り付けた装置台板に固定された保持部品固定用の保持部品固定具に固定されるテープ心線保持部品であって、底部とその両側の壁部とでU字形断面をなして複数の光ファイバテープ心線を積層状態で収容可能な空間を有する保持部品本体と、底部とその両側の壁部とで前記U字形断面の保持部品本体とは開放面が逆向きのU字形断面をなすとともに保持部品本体の開放面側に被せられる蓋体とからなり、前記蓋体の壁部と保持部品本体の壁部とに、蓋体を保持部品本体に被せた時に係合爪と係合凹所とで互いに係合するラッチ構造を設けたことを特徴とする。態様2は、態様1のテープ心線保持部品において、前記ラッチ構造は、収容した光ファイバテープ心線が、当該光ファイバテープ心線を長手方向に移動調節できる程度に蓋体で緩く押さえられた状態になるように保持部品本体と蓋体とを係合させるものであることを特徴とする。態様3の発明のテープ心線保持部品は、底部とその両側の壁部とでU字形断面をなして光ファイバテープ心線を収容可能な空間を有する保持部品本体と、底部とその両側の壁部とで前記U字形断面の保持部品本体とは開放面が逆向きのU字形断面をなすとともに保持部品本体の開放面側に被せられる蓋体とからなり、前記蓋体の壁部と保持部品本体の壁部とに、蓋体を保持部品本体に被せた時に係合爪と係合凹所とで互いに係合するラッチ構造を設けたことを特徴とする。態様4は、態様1~3のいずれかのテープ心線保持部品において、前記保持部品本体の後部に、光ファイバテープ心線を挿通させて光ファイバテープ心線を保護する保護ブーツを設けたことを特徴とする。態様5は、態様4のテープ心線保持部品において、前記保持部品本体と保護ブーツとが樹脂一体成形されたものであることを特徴とする。態様6は、態様5のテープ心線保持部品において、前記保持部品本体及び保護ブーツが蓋体の材料より硬度の低い材料で構成されていることを特徴とする。態様7は、態様4のテープ心線保持部品において、前記保護ブーツを保持部品本体の後部に着脱可能に取り付けたことを特徴とする。態様8の発明は、基板上に実装される光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線を積層状態で、かつ各光ファイバテープ心線の先端の光コネクタの位置がテープ長さ方向にずれた状態で保持するとともに、前記基板を取り付けた装置台板に固定された保持部品固定用の保持部品固定具に固定されるテープ心線保持部品であって、複数の光ファイバテープ心線を積層状態で通すテープ心線挿通穴を持つ基部と、この基部のテープ心線挿通方向と直交する面の上下部からそれぞれ、挿通された積層状態の光ファイバテープ心線を上下から挟む態様で延出する上下1対の片持ち状の挟持片とからなる第1の部材と、前記1対の挟持片を挿入可能な貫通穴を備えた第2の部材とを備え、前記1対の挟持片のうちの少なくとも一方を可撓性を有する挟持片とし、前記可撓性を有する挟持片の光ファイバテープ心線を挟む側の面を、光ファイバテープ心線挿通方向と平行な面とし、前記挟む側とは反対側の面を、挟持片の先端に向かって挟持片厚みが薄くなるようなテーパ面とし、前記貫通穴の内面に、前記可撓性を有する挟持片のテーパ面に接することができるテーパ面を設け、前記可撓性を有する挟持片と前記貫通穴の内面に、挟持片を貫通穴に挿入した時に係合爪と係合凹所とで互いに係合するラッチ構造を設けたことを特徴とする。態様9の発明のテープ心線保持部品は、光ファイバテープ心線を通すテープ心線挿通穴を持つ基部と、この基部のテープ心線挿通方向と直交する面の上下部からそれぞれ、挿通された光ファイバテープ心線を上下から挟む態様で延出する上下1対の片持ち状の挟持片とからなる第1の部材と、前記1対の挟持片を挿入可能な貫通穴を備えた第2の部材とを備え、前記1対の挟持片のうちの少なくとも一方を可撓性を有する挟持片とし、前記可撓性を有する挟持片の光ファイバテープ心線を挟む側の面を、光ファイバテープ心線挿通方向と平行な面とし、前記挟む側とは反対側の面を、挟持片の先端に向かって挟持片厚みが薄くなるようなテーパ面とし、前記貫通穴の内面に、前記可撓性を有する挟持片のテーパ面に接することができるテーパ面を設け、前記可撓性を有する挟持片と前記貫通穴の内面に、挟持片を貫通穴に挿入した時に係合爪と係合凹所とで互いに係合するラッチ構造を設けたことを特徴とする。態様10は、態様8又は9のテープ心線保持部品において、前記第2の部材における前記第1の部材の基部側の面と反対側の面が下り傾斜面となっていることを特徴とする。態様11の発明は、基板上に実装される光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線を上下に並ぶ状態で、かつ各光ファイバテープ心線の先端の光コネクタの位置がテープ長さ方向にずれた状態で保持するとともに、前記基板を取り付けた装置台板に固定された保持部品固定用の保持部品固定具に固定されるテープ心線保持部品であって、全体輪郭が直方体状で、仕切り板部を挟む上下2つの横長矩形穴を持つ断面形状のゴム一体成形品であり、前記2つの横長矩形穴は、それぞれテープ心線挿通部とされるとともに、前記複数の光ファイバテープ心線を2つのグループに分けたそれぞれのグループの光ファイバテープ心線を軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法をそれぞれ有することを特徴とする。態様12の発明は、基板上に実装される光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線を上下に並ぶ状態で、かつ各光ファイバテープ心線の先端の光コネクタの位置がテープ長さ方向にずれた状態で保持するとともに、前記基板を取り付けた装置台板に固定された保持部品固定用の保持部品固定具に固定されるテープ心線保持部品であって、全体輪郭が略直方体状で、仕切り板部を挟んで開口面が互いに逆向きの上下2つの横長U字状溝を持つ略S字形断面形状のゴム一体成形品であり、前記2つの横長U字状溝は、それぞれテープ心線挿通部とされるとともに、前記複数の光ファイバテープ心線を2つのグループに分けたそれぞれのグループの光ファイバテープ心線を軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法をそれぞれ有することを特徴とする。態様13の発明は、基板上に実装される光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線を上下に並ぶ状態で、かつ各光ファイバテープ心線の先端の光コネクタの位置がテープ長さ方向にずれた状態で保持するとともに、前記基板を取り付けた装置台板に固定された保持部品固定用の保持部品固定具に固定されるテープ心線保持部品であって、全体輪郭が略直方体状で、仕切り板部を挟んで開口面が互いに同じ向きの上下2つの横長U字状溝を持つ略E字形断面のゴム一体成形品であり、前記2つの横長U字状溝は、それぞれテープ心線挿通部とされるとともに、前記複数の光ファイバテープ心線を2つのグループに分けたそれぞれのグループの光ファイバテープ心線を軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法をそれぞれ有することを特徴とする。態様14の発明は、態様1~7のいずれかのテープ心線保持部品を用いて光ファイバテープ心線を保持するテープ心線保持方法であって、光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、保持部材本体の底部の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と保持部材本体の底部との間、蓋体の底部の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と蓋体の底部との間、及び光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させることを特徴とする。態様15の発明は、態様8~10のいずれかのテープ心線保持部品を用いて光ファイバテープ心線を保持するテープ心線保持方法であって、光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、第1の部材の下側の挟持片の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と前記下側の挟持片との間、第1の部材の上側の挟持片の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と前記上側の挟持片との間、及び光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させることを特徴とする。態様16の発明は、態様11~13のいずれかのテープ心線保持部品を用いて光ファイバテープ心線を保持するテープ心線保持方法であって、光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、上下に隣接する光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させることを特徴とする。態様17は、態様14~16のいずれかのテープ心線保持方法において、前記ゴム材として、光ファイバテープ心線にゴムチューブを被せることを特徴とする。態様18の発明の光ファイバテープ心線束は、態様1~7のいずれかのテープ心線保持部品で保持された、光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線からなることを特徴とする。態様19は、態様18の光ファイバテープ心線束において、光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、保持部材本体の底部の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と保持部材本体の底部との間、蓋体の底部の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と蓋体の底面部との間、及び光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させたことを特徴とする。態様20の光ファイバテープ心線束は、態様8~10のいずれかのテープ心線保持部品で保持された、光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線からなることを特徴とする。態様21は、態様20の光ファイバテープ心線束において、光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、第1の部材の下側の挟持片の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と前記下側の挟持片との間、第1の部材の上側の挟持片の最も近くに収容される光ファイバテープ心線と前記上側の挟持片との間、及び光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させたことを特徴とする。態様22の発明の光ファイバテープ心線束は、態様11~13のいずれかのテープ心線保持部品で保持された、光コネクタをそれぞれ先端に取り付けた複数の光ファイバテープ心線からなることを特徴とする。態様23は、態様22の光ファイバテープ心線束において、光ファイバテープ心線をテープ心線保持部品で保持するに際して、上下に隣接する光ファイバテープ心線間に軟質のゴム材を介在させたことを特徴とする。態様24は、態様19、21、23のいずれかの光ファイバテープ心線束において、前記ゴム材として、光ファイバテープ心線にゴムチューブを被せたことを特徴とする。態様25の発明は、光ファイバテープ心線を保持した態様10のテープ心線保持部品を装置台板に固定する保持部品固定用の保持部品固定具であって、テープ心線保持部品を、第1の部材の基部を拘束する態様で位置決めして設置するための保持部品設置部を有するベース部と、テープ心線保持部品の上面を覆いかつ前記ベース部側に固定される蓋部とを有し、前記蓋部は、第2の部材の上面と平行で、かつベース部の蓋固定部に固定可能な横部と、第2の部材の前記傾斜面に接触可能な傾斜面を有する縦部とを有していることを特徴とする。態様26は、態様25の保持部品固定具において、前記保持部品設置部は、テープ心線保持部品の第1の部材の基部の幅方向の端部を嵌合させる溝をベース部幅方向の両面に持つリブをベース部幅方向に間隔をあけて複数設けて形成したことを特徴とする。態様27の発明は、複数の光ファイバテープ心線を保持した態様11~13のいずれかのテープ心線保持部品を装置台板に固定する保持部品固定用の保持部品固定具であって、テープ心線保持部品が置かれるベース部と、ベース部上のテープ心線保持部品の上面を押圧するように前記ベース部側に固定される蓋部とを有するとともに、前記ベース部の上面及び蓋部の下面にそれぞれ、テープ心線保持部品の滑り止め用の突起を設けたことを特徴とする。態様1のテープ心線保持部品によれば、保持部品本体に複数のテープ心線を積層して収容し、蓋体を被せて押し込むと、積層状態のテープ心線が、ラッチ構造で保持部材本体に係合した蓋体で抑えられて保持される。このように、単に蓋体を被せる作業だけで、テープ心線の保持を行うことができるので、テープ心線を積層保持する作業が容易である。また、蓋体を容易に外すことができ、テープ心線をずらすことができるので、テープ心線の長手方向の位置の再調整を行うことができる。従来の熱収縮チューブと異なり加熱作業が不要で作業が容易であり、かつ、蓋体が着脱可能でテープ心線の位置の再調整ができるので、製品出荷時に高精度に位置決めしておかなくても、ユーザー側が容易にかつ高精度の位置決めをしてテープ心線を積層保持することができる。態様2によれば、保持したテープ心線を蓋をしたままで心線長手方向に移動調節できるので、容易にテープ心線の長手方向の位置の再調整を行うことができる。態様4によれば、保持部品本体の後部に保護ブーツが設けられているので、テープ心線保持部品を保持部品固定具に固定した後にテープ心線保持部品の後方でテープ心線を取り回しする際に、テープ心線に急激な曲げが発生するのを防止できる。態様5のように保護ブーツが保持部品本体と樹脂一体成形された構造によれば、光ファイバ保持部品で保持した光ファイバテープ心線を、光ファイバの損傷や光損失の増大を招かないように保持部品固定具に固定する作業を、容易にかつ能率的に行うことができる。この場合、態様6のように、保持部品本体及び保護ブーツの材料として、蓋体の材料より硬度の低い材料を用いるのが適切である。態様7のように、保護ブーツを保持部品本体に着脱可能に取り付けた構成によれば、保護ブーツを、使用環境に応じた適切な形状寸法材質とすることができ、また、保護ブーツが不要な場合に対応できる。態様8のテープ心線保持部品によれば、テープ心線を第2の部材の貫通穴に挿通させ、かつ、第1の部材のテープ心線挿通穴に上下の挟持片間を通して挿通させ、次いで、第2の部材を第1の部材の基部側に移動させるという操作で第1の部材と第2の部材とをラッチ構造により係合させて、テープ心線2を積層状態で保持することができる。上記のような簡単な操作で、テープ心線の保持を行うことができるので、テープ心線を積層保持する作業が容易である。また、第1の部材と第2の部材との係合を容易に解除することができ、テープ心線をずらすことができるので、テープ心線の長手方向の位置の再調整を行うことができる。従来の熱収縮チューブと異なり加熱作業が不要で作業が容易であり、かつ、第1の部材と第2の部材との係合解除が可能でテープ心線の位置の再調整ができるので、製品出荷時に高精度に位置決めしておかなくても、ユーザー側が容易にかつ高精度の位置決めをしてテープ心線を積層保持することができる。態様3又は9のテープ心線保持部品は、光コネクタを実装した基板を取り付けた装置台板に当該テープ心線保持部品を固定する場合に限らず、また、光ファイバテープ心線が単数か複数かに拘わらず、光ファイバテープ心線を保持する必要がある場合、光ファイバテープ心線を適切に保持できる。態様11のテープ心線保持部品によれば、その2つの横長矩形穴テープ心線挿通部にそれぞれテープ心線を挿通貫通させると、各横長矩形穴の高さ寸法hが、当該横長矩形穴に挿通させた光ファイバテープ心線を軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法なので、このテープ心線保持部品でテープ心線を保持することができる。このように、単にテープ心線を横長矩形穴に挿通させる作業だけで、テープ心線の保持を行うことができるので、テープ心線を保持する作業が容易である。また、その保持は、前記の通り軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態による保持であり、テープ心線保持部品に対してテープ心線をずらすことができるので、テープ心線の長手方向の位置の再調整を行うことができる。従来の熱収縮チューブと異なり加熱作業が不要で作業が容易であり、かつ、テープ心線の位置の再調整ができるので、製品出荷時に高精度に位置決めしておかなくても、ユーザー側が容易にかつ高精度の位置決めをしてテープ心線を保持することができる。また、構造が単純であり、上記のような効果を奏するテープ心線保持部品を極めて簡単かつ安価に製造できる。態様12又は態様13のテープ心線保持部品によっても、概ね態様11の発明の上記効果と同様な効果が得られる。また、態様11、12、13のテープ心線保持部品のいずれも、テープ心線挿通部が横長U字状溝であり、この横長U字状溝にテープ心線を横から収容して挿通させることができる点で、テープ心線を保持する作業がさらに容易である。態様14~17のテープ心線保持方法によれば、ゴム材又はゴムチューブがテープ心線とテープ心線保持部品との間のすべり止め、及びテープ心線どうしのすべり止めの作用をし、テープ心線の位置ずれ防止に有効である。また、態様18~24の光ファイバテープ心線束によれば、製品出荷先のユーザーが行う作業の作業性の向上に大きく寄与する。態様25の保持部品固定用の保持部品固定具において、保持部品固定具の蓋部をベース部側に固定した時、蓋部は、その縦部の傾斜面がテープ心線保持部品の第2の部材の傾斜面を滑りながら下降する。したがって、蓋部の傾斜面の下降によるくさび作用の力で、第2の部材を第1の部材の基部側に向けて移動させる。第2の部材が第1の部材の基部側に移動する際、第2の部材の貫通穴の上下のテーパ面が、第1の部材の上下の挟持片のそれぞれ上下外側のテーパ面を滑るように移動する。したがって、貫通穴の上下のテーパ面の移動によるくさび作用の力で、上下の挟持片がそれぞれ内側に撓み、挟んだ光ファイバテープ心線を上下両側から締め付けて、光ファイバテープ心線がしっかりと固定される。態様27の保持部品固定用の保持部品固定具によれば、保持部品固定具のベース部に置いたテープ心線保持部品を蓋部で押圧してテープ心線保持部品をベース部上に固定した時、ベース部上面及び蓋部下面の突起が、テープ心線保持部品のベース部や蓋部に対する滑りを防止する滑り止めとなる。以下、本発明を実施したテープ心線保持部品、テープ心線保持方法、光ファイバテープ心線束、及び保持部品固定用の保持部品固定具について、図面を参照して説明する。図1に本発明の第1実施例のテープ心線保持部品1Aを斜視図で示す。このテープ心線保持部品1Aは、図7に示すように、コンピュータ装置等における装置台板5上の光電気複合基板6に実装される光路変換型の光コネクタ3をそれぞれ先端に取り付けた複数のテープ心線光ファイバテープ心線2を、積層状態で、かつ各テープ心線2の先端の光コネクタ3の位置がテープ長さ方向に互いにずれた状態で保持するとともに、前記装置台板5の縁部に固定された保持部品固定用の保持部品固定具52に固定されるテープ心線保持部品である。前記光コネクタ3は、基板6と平行に導入された光ファイバと基板6に表面実装された図示略の光素子との間を、光路変換して光結合する光コネクタである。この実施形態では各テープ心線2の他端にいわゆるMPO光コネクタ4を取り付けている。符号53は保持部品固定具52のベース部、符号54は蓋部である。保持部品固定具52のベース部53は装置台板5側にボルト図示略で固定されている。図2Aは前記テープ心線保持部品1Aの平面図、図2Bは同側面図、図3は図2AのA-A断面図、図4は図2BのB-B拡大断面図である。これらの図に示すように、このテープ心線保持部品1Aは、底部10とその両側の壁部11とでU字形断面をなして複数のテープ心線を積層して収容可能な保持部品本体12と、底部13とその両側の壁部14とで前記U字形断面の保持部品本体12とは開放面が逆向きのU字形断面をなすとともに保持部品本体12の開放面側に被せられる蓋体15とからなっている。保持部材本体12は樹脂製とするのが適切であるが、金属製とすることもできる。蓋体15も樹脂製あるいは金属製のいずれでもよい。前記蓋体15の壁部14と保持部品本体12の壁部11とに、蓋体15を保持部品本体12に被せた時に係合爪と係合凹所とで互いに係合するラッチ構造16が設けられている。前記ラッチ構造16は、図4に示すように、蓋体15の両側の壁部14の下端部で内面側に突出する係合爪14aと、保持部品本体12の両側の壁部11の外面に形成した、前記係合爪14aが係合する矩形の係合凹所11aとからなっている。係合凹所11aの矩形の縦長さは、係合爪14aが係合凹所11a内で上下に一定距離蓋体15が図4の位置から少なくとも図5の高さまで移動可能な距離だけ移動できる長さを持つ。図5にこのテープ心線保持部品1Aで複数図示例では4本の積層したテープ心線光ファイバテープ心線束2を保持した状態を断面図で示す。この実施形態では、積層テープ心線2に対して適切な押圧力を付与するために、保持部材本体12の底面及び蓋体15の内面にそれぞれ、積層テープ収容空間の高さ調整代としてのスペーサ17、18を固定している。テープ心線保持部品1Aで4本のテープ心線2を保持する要領を説明すると、保持部材本体12の底面のスペーサ17の上に4本のテープ心線2を積層し、次いで蓋体15を被せ、蓋体15側の係合爪14aが保持部材本体12側の係合凹所11aに入るまで押し下げると、図5のように係合爪14aが係合凹所11aの上端面に当たる係合状態となり、蓋体15が、積層したテープ心線2をみだりに位置ずれしない程度に軽く押圧する状態となる。したがって、蓋体15がこのラッチ構造16で保持部品本体12に係合した状態で、テープ心線2の位置の調整を行うことができる。なお、図5ではテープ心線2にゴムチューブ19が隙間なく密着しかつ上下に隣接するゴムチューブ19どうしが隙間なく密着しているように図示しているが、実際には、ゴムチューブ19は若干膨らんだ状態となっていてテープ心線2とゴムチューブ19との間に隙間がある。また、テープ心線2を単に置く態様で押さえ付けずに重ねても、テープ心線2は軽いので、上下のテープ心線2どうしが長手方向の全体に亘って密着した積層状態となる訳ではなく、隙間のある積層状態となるので、テープ心線2に被せた上下のゴムチューブ19間にも部分的に若干の隙間がある積層状態となる。したがって、ラッチ構造16で蓋体15を保持部品本体12に係合させた図5の保持状態では、上記のように、テープ心線2がみだりに位置ずれしないが位置の調整を行うことができる程度の緩い保持となっている。なお、保持部材本体12の内部深さを、図示例図4~図6の深さより浅くした場合は、スペーサ17、18の一方又は両方を省略することができる。また、図示例の深さより浅くした場合でスペーサ17、18の一方又は両方を設ける場合は、4本のテープ心線2のうちの一部上下に隣接するテープ心線2の一方についてゴムチューブ19を外すことができる。また、図示例の深さのままで、スペーサ17、18の一方又は両方を外せば、4本を越えるテープ心線を積層することが可能となる。この実施形態では、図5、図6に示すように各テープ心線2に前記ゴムチューブ19を被せている。このゴムチューブ19は、テープ心線2どうしのすべり止め、及び、最下部のテープ心線保持部材本体12の底部10の最も近くに収容されるテープ心線2又は最上部のテープ心線蓋体15の底部13の最も近くに収容されるテープ心線2と保持部品本体12の底部10又は蓋体15の底部13との間のすべり止めの作用をする。図示例では、各テープ心線2のすべてにゴムチューブ19を被せているが、最上段及び最下段を除く中間のテープ心線2については、上下に隣接する一方のテープ心線2にゴムチューブ19が被せられていれば、すべり止めが有効に作用するので、ゴムチューブ19を被せるのを、1つおきに省略することができる。この実施形態におけるスペーサ17、18をゴム材とすれば、すべり止め作用をするので、最上段及び最下段におけるテープ心線2にはゴムチューブ19を省略できる。なお、ゴムチューブに限らず、単なるゴムシートなどのゴム材をテープ心線間、及び、最下段のテープ心線と底部10との間、及び最上段のテープ心線と蓋体15の底部13との間に介在させてもよい。製品出荷時には、図5に示した状態で出荷する。この状態では前記の通り、テープ心線2はテープ心線保持部品1Aでみだりにずれないようには保持されているが、テープ心線2の位置の調整を行うことができる程度の緩い保持である。テープ心線2を保持する力が強すぎたり弱すぎたりする場合は、スペーサ17、18の厚みを調整適切な厚みのスペーサと交換して、適切な保持力が得られるようにするとよい。ユーザーが積層テープ心線2を保持したこのテープ心線保持部品1Aを、装置台板5に固定した保持部品固定具52に固定するときは、図7~図9Bのように、各テープ心線保持部品1Aを、保持部品固定具52のベース部53に設けた保持部品設置部53aにセットする。保持部品設置部53aは、保持部品固定具52のベース部53に、テープ心線保持部品1Aの蓋体15の両側の壁部14の長手方向両端に係合するように垂直に立てた四角形断面の4本のポスト53bの間のスペースとして形成されている。1つのテープ心線保持部品1Aを囲む4本のポスト53bは、テープ心線保持部品1Aの幅方向については保持部材本体12の壁部11の両端部及び蓋部15の底部13の両端部を幅方向に挟み込むことで拘束し、長手方向については蓋体15の壁部14の長さ方向両端部を長手方向に挟み込む態様で拘束して、テープ心線保持部品1Aを位置決めする。次いで、保持部品固定具52の蓋部54をベース部53の蓋固定部53cに載せネジで締め付けると、図6に示すように、蓋体15が蓋部54で押し下げられ、ゴムチューブ19が圧縮された状態で積層状態のテープ心線2がテープ心線保持部品1Aにしっかりと保持され、同時に、テープ心線保持部品1Aが保持部品固定具52に固定される。なお、図5の製品出荷時の緩い保持状態では、図では上下に隣接するゴムチューブ19付きのテープ心線2が隙間なしに密着しているが、前述したように実際には隙間があるので、仮にゴムチューブ19がない場合でも、図5のラッチ構造16が係合する保持状態ではテープ心線2が緩く保持され、保持部品固定具52の蓋部54で押下げた固定した時に、その強い押圧力で積層テープ心線2が隙間なくしっかりと固定されるという作用をする。この時、テープ心線保持部品1Aで保持された各テープ心線2に取り付けられた光コネクタ3は、基板6上の実装すべき位置に精度よく位置決めして設置することができる。もし、光コネクタ3の位置が実装すべき位置からずれる場合は、ラッチ構造16がテープ心線2の調整が可能な程度の緩い係合なので、テープ心線保持部品1Aを保持部品固定具52から外して、蓋体15付きのままで、積層したテープ心線2の位置の再調整をする。上記の通り、このテープ心線保持部品1Aによれば、単に蓋体15を被せる作業だけで、テープ心線2の保持を行うことができるので、テープ心線を積層保持する作業が容易である。また、ラッチ構造16が緩い係合であり、ラッチ構造16で係合させた蓋体15付きのままでテープ心線2の位置の再調整が可能なので、テープ心線の再調整作業が容易である。従来の熱収縮チューブのように加熱作業が不要で作業が容易であり、かつ、蓋体が着脱可能でテープ心線の位置の再調整ができるので、製品出荷時に高精度に位置決めしておかなくても、ユーザー側が容易にかつ高精度の位置決めをしてテープ心線を積層保持することができる。上述の実施形態におけるラッチ構造16は、係合爪14aが係合する係合凹所11aとして、保持部材本体12の壁部11を貫通しない凹み部としているが、図12Aに示したラッチ構造16’のように、壁部11を貫通する穴である係合凹所11a’としてもよい。蓋体15側の係合爪を14a’で示す。また、図12Bに示したラッチ構造16のように、保持部材本体12の壁部11の外面に係合爪11aを設け、蓋体15の壁部14に貫通穴である係合凹所14aを設けてもよい。図13Aは、本発明の第2実施形態のテープ心線保持部品1Bを斜視図で示す。図13Bは、後述する蓋体25を外した状態の斜視図である。このテープ心線保持部品1Bは、図19に示すように、コンピュータ装置等における装置台板5上の光電気複合基板6に実装される光路変換型の光コネクタ3をそれぞれ先端に取り付けた複数のテープ心線光ファイバテープ心線2を積層状態で、かつ各テープ心線2の先端の光コネクタ3の位置がテープ長さ方向に互いにずれた状態で保持するとともに、前記装置台板5の縁部に固定された保持部品固定用の保持部品固定具62に固定されるテープ心線保持部品である。前記光コネクタ3は、基板6と平行に導入された光ファイバと基板6に表面実装された図示略の光素子との間を、光路変換して光結合する光コネクタである。この実施形態では各テープ心線2の他端にいわゆるMPO光コネクタ4を取り付けている。63は保持部品固定具62のベース部、64は蓋部である。保持部品固定具62のベース部63は装置台板5側にボルト図示略で固定されている。図14Aは前記テープ心線保持部品1Bの平面図、図14Bは同側面図、図15は図14AのF-F断面図である。また、図16、図17はこのテープ心線保持部品1Bで複数図示例では4本のテープ心線2を保持した状態の断面図である。これらの図に示すように、このテープ心線保持部品1Bは、底部20とその両側の壁部21とでU字形断面をなして複数のテープ心線を積層状態で収容可能な空間を有する保持部品本体22と、この保持部品本体22の後部に一体に設けられ積層状態のテープ心線2を挿通させてテープ心線2を保護する保護ブーツ65と、底部23とその両側の壁部24とで前記U字形断面の保持部品本体22とは開放面が逆向きのU字形断面をなすとともに保持部品本体22の開放面側に被せられる蓋体25とからなっている。前記保持部品本体22と保護ブーツ65とは樹脂成形により一体に形成されている。保護ブーツ65は筒状をなしており、可撓性を持たせるために外周部に周方向の溝65aを形成している。保護ブーツ65は概ね矩形筒状であるが、前部側が平行な矩形筒状平行な矩形筒状部65bで、その後方がやや先細りの矩形筒状先細り矩形筒状部65cである。また、図示では矩形の角部を鋭角に描いているが、実際には若干のアールを付ける。保持部品本体22及び保護ブーツ65の材料は、保護ブーツ65に必要な可撓性を考慮して、蓋体25の材料より硬度の低い材料を用いるのが適切である。保持部品本体22及び保護ブーツ65の材質として例えば熱可塑性エラストマーなどを用いることができる。また、蓋体25の材料として金属、又は保持部品本体22及び保護ブーツ65より硬度の高い、例えばPEIポリエーテルイミドなどを用いることができる。保持部品本体22の両側の壁部21の長手方向の両端部には、それぞれ、蓋体25の底部23に干渉しないように上向きに突出する突出部21dを設けている。蓋体25の底部23の長手方向両端部は幅狭となっており、この幅狭部23bは、保持部品本体22の両壁部21の左右両側の突出部21dと干渉せずに両者間に入リ込むことができる。蓋体25は実施形態では金属板製を想定しているが、樹脂製でもよい。前記蓋体25の壁部24と保持部品本体22の壁部21とに、蓋体25を保持部品本体22に被せた時に係合爪と係合凹所とで互いに係合する2種類のラッチ構造26、27が設けられている。この2種類のラッチ構造26、27は、後述するように異なる段階で機能するもので、2段階式のラッチ構造である。蓋体25は保持部品本体22に収容された積層状態のテープ心線2を押圧するテープ心線押圧部28を有している。前記テープ心線押圧部28は、蓋体25の底部23自体を板バネ状にした構造である。すなわち、このテープ心線押圧部28は、底部23の両側にスリット23aを設けて幅方向中間部分を両側部分から縁切りするとともに、両スリット23a間の断面形状を図13Aにも示すように、中央部が山28aでその両側が谷28bの波形にして、板バネ作用を奏するようにしている。なお、図示のテープ押圧部28は、中央の山28aの部分の上面が底部23の上面より若干低くしている。前記2段階のラッチ構造26、27のうちの第1のラッチ構造26は、保持部品本体22の両側の壁部21の中央部に設けた係合爪21aと、蓋体25の両側の壁部24の中央部に設けた、前記係合爪21aが係合する係合凹所24aとからなっている。この第1のラッチ構造26は、図17Bに示すような係合状態で機能する第1段階のラッチ構造であり、この時、蓋体25の底部23でもあるテープ心線押圧部28は、若干の弾性変形も伴って、積層したテープ心線2を軽く押圧している。この実施形態では、図16A、図16B、図17A、図17B、図18A、及び図18Bに示すように、各テープ心線2にゴムチューブ19を被せており、テープ心線保持部品1Bのテープ心線押圧部28は、テープ心線2を直接にではなく、テープ心線2のゴムチューブ19を被せた部分を押圧している。このゴムチューブ19は、テープ心線2どうしのすべり止め、及び、最下部のテープ心線保持部材本体22の底部20の最も近くに収容されるテープ心線2又は最上部のテープ心線蓋体25の底部23の最も近くに収容されるテープ心線2と保持部品本体22の底部20又は蓋体25のテープ心線押圧部28との間のすべり止めの作用をする。図示例では、各テープ心線2のすべてにゴムチューブ19を被せているが、最上段及び最下段を除く中間のテープ心線2については、上下に隣接する一方のテープ心線2にゴムチューブ19が被せられていれば、すべり止めが有効に作用するので、ゴムチューブ19を被せるのを、1つおきに省略することができる。なお、ゴムチューブに限らず、単なるゴムシートなどのゴム材をテープ心線間、及び、最下段のテープ心線と保持部材本体22の底部20との間、及び最上段のテープ心線と蓋体25の底部23との間に介在させてもよい。ところで、ゴムチューブ19をテープ心線2に被せた場合、ゴムチューブ19は、テープ心線2の外周面にきっちり密着した状態で被せられるのではなく、図17Aに示すように、テープ心線2との間に隙間のある膨らんだ状態で被せられた状態となり、高さ厚みが厚くなっている。また、例えば4本のテープ心線2を単に重ねて置いても、テープ心線2は軽いので、上下のテープ心線2どうしが長手方向の全体に亘って完全に密着した積層状態となる訳ではなく、図18Aにテープ心線2の状態を破線でデフォルメして示すように、長手方向の一部が接触して積層した状態となり、積層高さが高くなる。上記のようにゴムチューブ19が膨らんだ状態となること、及び、複数のテープ心線2を単に重ねても積層高さが高くなることから、テープ心線2にゴムチューブ19を被せた部分を保持部材本体22内に単に重ねて置いた段階では、図17Aに示すように、膨らんだゴムチューブ19が上下間に隙間のある状態で積層された状態となっており、高さが高くなっている。このため、保持部品本体22の壁部21の高さが低いと、最上段のテープ心線2がゴムチューブ19とともに若干でも横ずれしたとき、その横ずれを防止できない。したがって、蓋体25を保持部品本体22に被せ押し下げる際に、最上段のテープ心線2が横にずれて保持部品本体22の壁部21の上に載ってしまったり外にこぼれたりし易い。しかし、上記のテープ心線保持部品1Bは、保持部品本体22の両側の壁部21の長手方向両端に上向きの突出部21dが存在しているので、突出部21dがテープ心線2の横ずれを防止することができ、蓋体25を被せ押し下げた際に、最上段のテープ心線2も確実に保持部品本体22内に収容できる。なお、この実施形態では保持部品本体22の壁部21の突出部21dを長手方向の両端部に設けたが、必ずしも両端である必要はなく、例えば両端から中央よりの位置に設けてもよいし、また中央部の1箇所だけに設けることもできる。この第1段階のラッチ構造26による図17Bの係合状態では、ゴムチューブ19がある程度圧縮されるとともに、ゴムチューブ19間の隙間がないか僅かである状態で積層された状態となるが、ゴムチューブ19はテープ心線2の外周面に完全に密着して拘束する状態となるのではなく、テープ心線2はゴムチューブ19に対して軽い力でスライド可能である。すなわち、テープ心線押圧部28は、積層したテープ心線2をみだりに位置ずれしない程度に軽く押圧している。したがって、蓋体25がこのラッチ構造26で保持部品本体22に係合した状態で、テープ心線2の位置の調整を行うことができる。前記第2のラッチ構造27は、前記第1のラッチ構造26の両側に設けられており、それぞれ保持部品本体22の両側の壁部21の長手方向両側に設けた係合爪21bと、蓋体25の両側の壁部24の長手方向両側に設けた、前記係合爪21bが係合する係合凹所24bとからなる。この第2のラッチ構造27は、図17Bの状態から蓋体25をさらに押し下げた時に機能するもの、すなわち図16Aに示すような係合状態で機能する第2段階のラッチ構造である。この状態は、図18B、図19、図20に示すように、保持部品固定具62の蓋部64を保持部品固定具62のベース部63の両側の蓋固定部63cにネジ止めして、蓋部64でテープ心線保持部品1Bの蓋体25をさらに押し下げた時であり、テープ心線押圧部28が積層したテープ心線2をさらに強い弾性力で押し下げて、しっかりと固定する。この時、図16A及び図16Bに示すように、ゴムチューブ19はさらに圧縮されてテープ心線2の外周面に概ね密着し、テープ心線2の移動を拘束する状態となっている。製品出荷時には、蓋体25を深く押し込まずに、第1のラッチ構造26を係合状態にしておく。このときにテープ心線2はテープ心線保持部品1Bでみだりにずれないようには保持されているが、テープ心線2の位置の調整を行うことができる程度の緩い保持である。ユーザーが積層テープ心線2を保持したこのテープ心線保持部品1Bを、装置台板5に固定した保持部品固定具62に固定するときは、図19、図20に示すように、各テープ心線保持部品1Bを保持部品固定具62のベース部63に設けた保持部品設置部にセットする。保持部品設置部を図21Aに符号63aで示す。保持部品設置部63aは、図20及び図21Aに示すように、保持部品固定具62のベース部63に、テープ心線保持部品1Bの長手方向両端の幅方向両側に係合するように垂直に立てた四角形断面の4本のポスト63b、63b’の間のスペースとして形成されている。保護チューブ側図21Aで右側の2本のポスト63bは細長い四角形断面であり、基板側図21Aで左側の2本のポスト63b’は短い四角形断面である。1つのテープ心線保持部品1Bを囲む4本のポスト63b、63b’は、テープ心線保持部品1Bの幅方向については保持部品本体22の壁部21の両端部を幅方向に挟み込むことで拘束し、長手方向については蓋体25の壁部24の長さ方向両端部を長手方向に挟み込む態様で拘束して、テープ心線保持部品1Bを位置決めする。この時、保持部品本体22と一体の保護ブーツ65は、その保持部品本体22側の平行な矩形筒状部分65bが、図20で右側の細長い四角形断面のポスト63bの間に挟まれて、安定した状態で保持されるが、先細り矩形筒状部分65cは拘束されずに可撓性を保ち、テープ心線2を保護する保護ブーツとしての機能を適切に果たす。次いで、保持部品固定具62の蓋部64をベース部63の蓋固定部63cにネジ止めして、テープ心線保持部品1Bを保持部品固定具62に固定する。この時、テープ心線保持部品1Bで保持された各テープ心線2に取り付けられた光コネクタ3は、基板6上の実装すべき位置に精度よく位置決めして設置することができる。もし、光コネクタ3の位置が実装すべき位置からずれる場合は、第1段階のラッチ構造26はテープ心線2の調整が可能な程度の緩い係合なので、テープ心線保持部品1Bを保持部品固定具62から外して、第2段階のラッチ構造27を解除し第1段階のラッチ構造26は係合させた蓋体25付きのままで、積層したテープ心線2の位置の再調整をする。上記の通り、このテープ心線保持部品1Bによれば、単に蓋体25を被せる作業だけで、テープ心線2の保持を行うことができるので、テープ心線を積層保持する作業が容易である。また、第2段階のラッチ構造27を解除し第1段階のラッチ構造26は係合させた蓋体25付きのままでテープ心線2の位置の再調整が可能なので、テープ心線の再調整作業が容易である。従来の熱収縮チューブと異なり加熱作業が不要で作業が容易であり、かつ、蓋体が着脱可能でテープ心線の位置の再調整ができるので、製品出荷時に高精度に位置決めしておかなくても、ユーザー側が容易にかつ高精度の位置決めをしてテープ心線を積層保持することができる。また、保護ブーツ65を有するので、テープ心線保持部品1Bを保持部品固定具62に固定した後にテープ心線保持部品1Bの後方でテープ心線を取り回しする際に、テープ心線2に急激な曲げが発生するのを防止でき、光ファイバが損傷したり光損失が増大したりすることを防止できる。また、この実施形態では、保護ブーツ65が保持部品本体22と一体に形成されているので、別途保護ブーツを被せる作業が不要であり、組み立ての作業性が良好である。また、保護ブーツ65の一部平行な矩形筒状部65bも保持部品固定具62に固定されるので、保護ブーツによる光ファイバの保護が効果的に行われる。テープ心線押圧部28は、蓋体25の底部23自体の形状を板バネ状にして構成しているが、これに限らず、例えば、平坦な蓋体底部の内面にゴムシートを貼り付けるなど、その他の手段を採用することができる。上述の実施形態では2段階のラッチ構造26、27を設けたが、図24に示したテープ心線保持部品1Cのように、積層したテープ心線2をしっかり保持するラッチ構造27だけを設けてもよい。すなわち、このラッチ構造27は、第2実施形態のテープ心線保持部品1Bの第2のラッチ構造27と同じ構造であり、保持部品本体22の両側の壁部21に設けた係合爪21bと、蓋体25の両側の壁部24に設けた係合凹所24bとからなる。他の部分は第2実施形態のテープ心線保持部品1Bと同じであり、同じ符号を付して説明を省略する。図25、図26に図13A及び図13Bのテープ心線保持部品の変形例であるテープ心線保持部品1Dを示す。このテープ心線保持部品1Dは、図13A及び図13Bのテープ心線保持部品1Bにおいて、蓋体25の底部23に形成されたテープ心線押圧部28の構造を変えたものである。すなわち、このテープ心線保持部品1Dにおいて、蓋体の底部23’に形成するテープ心線押圧部28’は、蓋体25の底部23’の両側にスリット23a’を入れて底部23’自体を板バネ状にするということ自体は図13A及び図13Bのものと共通であるが、底部23’の両側のスリット23a’で挟まれた部分の長手方向中央部分を切除し、かつ、底部23’の長手方向両側から中央部に向けて延出する延出片23b’を下方に折曲した後水平にして、片持ちの板バネとした構造である。その他の点は第2実施形態のテープ心線保持部品1Bと同じである。上述の各実施形態において、蓋体25を保持部品本体22にしっかり係合させるラッチ構造として、保持部品本体22側の壁部21に係合爪21b、蓋体25側の壁部24に係合凹所24bを設けたが、図27A、図27Bに示したラッチ構造27’のように、蓋体25の両側の壁部24に係合爪24c、保持部品本体22の両側の壁部21に係合凹所21cを設けたラッチ構造としてもよい。上述した図13A、図13B、図24、図25のテープ心線保持部品1B、1C、1Dは、保持部品本体22の両側の壁部21の長手方向の両端部に、それぞれ、蓋体25の底部23に干渉しないように上向きに突出する突出部21dを設けているが、そのような突出部21dを持たない構造としてもよい。すなわち、図28A、図28Bに示すテープ心線保持部品1Eのように、保持部品本体22の壁部21の上端面21eをフラットにし、長手方向全体に亘って、蓋体25の底部23が載る面と同じ高さにしてもよい。この場合、上向きU字形断面の保持部品本体22の深さ寸法と、保持するテープ心線2の本数や、テープ心線2に被せるゴムチューブ19のサイズや、ゴムチューブ19をすべてのテープ心線に被せるか一部に被せるか等との関係で、最上段のテープ心線が横ずれして保持部品本体22から外れたりしない場合に採用するとよい。図13A~図28Bの各実施形態では、保護ブーツ65を保持部品本体22と樹脂一体成形しているが、図29A、図29B、図30A、図30Bに示したテープ心線保持部品1Fのように、保護ブーツ66を別部材の保持部品本体22Fの後部に着脱可能に取り付けた構造としてもよい。この例では、図13A~図15における保持部品本体22の後部を延長し、この延長部22aに保護ブーツ66の前部を着脱可能に被せた構造としている。保護ブーツ66の側壁内面に係合突起66aを設け、保持部品本体延長部22aの壁部21に前記係合突起66aが係合する係合穴21fを設けることで、保護ブーツ66を保持部品本体22Fの後部に着脱可能に設けている。保持部品本体22Fは延長部22aを除けば、図13A~図15における保持部品本体22と同じ形状である。蓋体25は図13A~図15における蓋体25と同じである。なお、保護ブーツを保持部材本体に着脱可能に取り付ける取付構造については、図示の取付構造は単なる一例であり、種々設計変更することができる。保護ブーツ66の材料は、蓋体25や保持部材本体22Fの材料より硬度の低い材料を用いる。保持部品本体22Fの材質は樹脂が適切であるが、金属製でもよい。このテープ心線保持部品1Fのように、保護ブーツ66を保持部品本体22Fに着脱可能に取り付けた構成とすれば、保護ブーツを、使用環境に応じた適切な形状寸法材質とすることができ、また、保護ブーツが不要な場合に対応できる。蓋体25に設けるテープ押圧部28として、底部23を板バネ状にして構成する場合、その断面形状として、図31Aの断面形状、図31Bの断面形状図25の例、図31Cの断面形状概ね図13の実施形態、その他が考えられるが、図31Cの断面形状が適切である。すなわち、図31Aの場合は、テープ押圧部28が変形する際に、力の逃げ場がなく、根元に変形が集中し、材料が塑性変形する恐れがある。矢印は加わる力を示す。一方、図31Bの場合は、力の逃げ場があるので、材料が弾性変形して、バネ機能を持続することができるが、それほど大きな押圧力は得られない。しかし、図31Cの場合は、中央部の山28aの部分が弾性変形することによる力の逃げ場ができるので、塑性変形することなくバネ機能を持続することができるが、それだけでなく、図31Bの断面形状の場合と比べて、より大きな押圧力を得ることができる。図1~図30Bの各実施形態は、複数のテープ心線を保持する場合として説明したが、それらのテープ心線保持部品は、1本のテープ心線を保持する場合にも適用できる。その場合は、スペーサ17、18を厚くしたり、保持部品本体の底部を底上げするなどして対応するとよい。また、1本のテープ心線を保持する専用のテープ心線保持部品とする場合は、保持部品本体の底部を底上げするか、全体の高さを低くするとよい。図32は本発明の第3実施形態のテープ心線保持部品1Gの側面図、図33は同平面図、図34は同右側面図である。このテープ心線保持部品1Gは、図41に示すように、コンピュータ装置等における装置台板5上の光電気複合基板6に実装される光路変換型の光コネクタ3をそれぞれ先端に取り付けた図示例では4本のテープ心線光ファイバテープ心線2を積層状態で、かつ各テープ心線2の先端の光コネクタ3の位置がテープ長さ方向に互いにずれた状態で保持するとともに、前記装置台板5の縁部に固定された保持部品固定用の保持部品固定具72に固定されるテープ心線保持部品である。前記光コネクタ3は、基板6と平行に導入された光ファイバと基板に表面実装された図示略の光素子との間を、光路変換して光結合する光コネクタである。この実施形態では各テープ心線2の他端にいわゆるMPO光コネクタ4を取り付けている。符号73は保持部品固定具72のベース部、符号74は蓋部である。保持部品固定具72のベース部73は装置台板5側にボルト図示略で固定されている。このテープ心線保持部品1Gは、前記図32~図34、及び図35、図36に示すように、複数のテープ心線2を積層状態で通すテープ心線挿通穴31aを持つやや薄い直方体状の基部31と、この基部31のテープ心線挿通方向図32等で左右方向と直交する面31bの上下部からそれぞれ、挿通された積層状態のテープ心線2を上下から挟む態様で延出する上下1対の可撓性を有する片持ち状の挟持片32とからなる第1の部材33と、前記1対の挟持片32を挿入可能な貫通穴34を備えた第2の部材35とを備えている。前記第1の部材33の上下の挟持片32の上下に対向する内側の面32aはテープ心線挿通方向と平行、外側上側又は下側の面32bは挟持片32の先端に向かって挟持片厚みが薄くなるようなテーパ面32bであり、かつ、各テーパ面32bにそれぞれ外側に突出する爪32cを有している。前記第2の部材35は、その貫通穴34の上下の面34aが、それぞれ前記上下の挟持片32のテーパ面32bに接することができるテーパ面34aであり、かつ、上下の壁部36に前記上下の挟持片32の爪32cがそれぞれ係合可能な係合凹所36aを有している。挟持片32の爪32cと壁部36の係合凹所36aとはラッチ構造を構成する。なお、貫通穴34の上下の面34aの図35で右端近傍はテーパ面でなくテープ心線挿入方向と平行である。なお、第2の部材35の係合凹所36aは、爪32cが挟持片延出方向図32等で左右方向の前後に若干移動可能な長さmを有しており、図35のように、対向する第1の部材33の基部31の面31bと第2の部材35の面35aとの間に若干の隙間nがある状態の時、爪32cが係合凹所36aの基部31側の面36bの近くにある。係合凹所36aの前記長さmは、爪32cが図35の位置から少なくとも前記寸法nだけは右方に移動可能な長さである。なお、図示例の係合凹所36aは穴であるが、上下の壁部36の図32等で右端に開放する切欠き上面から見た時の切欠きであってもよい。また、第2の部材35における第1の部材33の基部31側の面35aと反対側の面35bが下り傾斜面上下方向の角度θが鈍角の傾斜面となっている。上記第1の部材33及び第2の部材35はいずれも、樹脂成形品である。図32~図36のテープ心線保持部品1Gで積層状態の4本のテープ心線2を保持する際の操作を図37A~図40を参照して説明する。この実施形態では各テープ心線2に後述のゴムチューブ19を被せている。図37Aのように、テープ心線2を第2の部材35の貫通穴34に図37Aで右側から挿通させ、かつ、第1の部材33のテープ心線挿通穴31aに上下の挟持片32間を通して挿通させる。この時、ゴムチューブ19をテープ心線2の概ね正しい位置に被せておくとともに、このゴムチューブ19が第1の部材33の上下の挟持片32で挟まれるように位置させる。テープ心線2の図37Aで左方の先端には光コネクタ3図41参照が取り付けられている。次いで、第2の部材35を第1の部材33の基部31側に移動図で左方に移動させると、図37Bのように、第1の部材33の上下の挟持片32が貫通穴34内に挿入され、上下の挟持片32の各爪32cが第2の部材35の上下の壁部36の係合凹所36aに嵌入する。これにより、第1の部材33が第2の部材35に係合して外れない状態となるとともに、積層したテープ心線2が上下の挟持片32で軽く挟まれた状態で保持される。この場合、第2の部材35が第1の部材33の基部31側に移動する際、第2の部材35の貫通穴34の上下のテーパ面34aが、第1の部材33の上下の挟持片32のそれぞれ上下外側のテーパ面32cを滑るように移動するので、貫通穴34の上下のテーパ面34aの移動によるくさび作用の力で、上下の挟持片32がそれぞれ内側に撓み、テープ心線2を上下両側から軽く挟んで保持する。この状態で、積層したテープ心線2はテープ心線保持部品1Gでみだりにずれないようには保持されているが、テープ心線2の位置の調整を行うことができる程度の緩い保持である。この実施形態では、図40に断面図で示すように各テープ心線2に前述のゴムチューブ19を被せている。このゴムチューブ19は、テープ心線2どうしのすべり止め、及び、最下段のテープ心線下側の挟持片32の最も近くに収容されるテープ心線2と下側の挟持片32の内側面32aとの間、及び、最上段のテープ心線上側の挟持片32の最も近くに収容されるテープ心線2と上側の挟持片32の内側面32aとの間のすべり止めの作用をする。図示例では、各テープ心線2のすべてにゴムチューブ19を被せているが、最上段及び最下段を除く中間のテープ心線2については、上下に隣接する一方のテープ心線2にゴムチューブ19が被せられていれば、すべり止めが有効に作用するので、ゴムチューブ19を被せるのを、1つおきに省略することができる。なお、ゴムチューブに限らず、単なるゴムシートなどのゴム材をテープ心線間、及び、最下段又は最上段のテープ心線2と挟持片32の内側面32aとの間に介在させてもよい。上記のテープ心線保持部品1Gが固定される前述の保持部品固定具72の詳細を、図39A、図39B、図41~図45を参照して説明する。この保持部品固定具72は図41のように、装置台板5の縁部に固定される。この保持部品固定具72は、テープ心線保持部品1Gを、第1の部材33の基部31を拘束する態様で位置決めして設置するための保持部品設置部73aを有するベース部73と、このベース部73側に、テープ心線保持部品1Gの第2の部材35を押し下げるように、ネジで締付け固定される蓋部74とを有している。そして、前記蓋部74は、図39A、図39Bにも示すように、第2の部材35の上面と平行で、かつ、ベース部73の蓋固定部73cにネジ締付けで固定可能な横部74aと、第2の部材35の前記傾斜面35bに接触可能な傾斜面74cを有する縦部74bとを有して概略L字形をなしている。ベース部73には、テープ心線保持部品1Gの第1の部材33の基部31を嵌合させる溝77aをベース部幅方向図43Aで上下方向の両面に持つリブ77がベース部幅方向に間隔をあけて複数設けられている。前記保持部品設置部73aは、隣接するリブ77間に形成されており、テープ心線保持部品1Gは第1の部材33の基部31の幅方向両端部が前記溝77aに嵌合して、ベース部73に位置決めされる。製品出荷時には、図37Bの状態で出荷する。この時の保持状態は、前記の通り、テープ心線2の位置の調整を行うことができる程度の緩い保持である。したがって、ユーザーは積層したテープ心線2の位置を全体として、あるいは個別に再調整をすることができる。ユーザーが、積層テープ心線2を位置調整済みの状態で保持したこのテープ心線保持部品1Gを、装置台板5に固定した保持部品固定具72に固定するときは、図41、図42に示すように、各テープ心線保持部品1Gを保持部品固定具72のベース部73に設けた保持部品設置部73aにセットする。この場合、テープ心線保持部品1Gの第1の部材33の基部31の幅方向両端部を、両側のリブ77の溝77aに嵌合させると、テープ心線保持部品1Gは、リブ77の溝77aによりベース部73上の保持部品設置部73aに正しく位置決めされる。テープ心線保持部品1Gを保持部品設置部73aにセットした時に、光コネクタ3の位置が実装すべき位置からずれている場合は、テープ心線保持部品1Gを保持部品固定具72から外せば、前記の通り、挟持片32による保持状態は緩い保持なので、テープ心線2の位置を再調整することができる。次いで、保持部品固定具72の蓋部74をベース部73の蓋固定部73cにネジ止めして、テープ心線保持部品1Gを保持部品固定具72に固定する。この時、テープ心線保持部品1Gで軽く保持されていた積層状態のテープ心線2は、次に説明するように、しっかりと保持される。すなわち、保持部品固定具72の蓋部74をベース部73の蓋固定部73cにネジで締め付け固定した時、蓋部74は、その縦部74bの傾斜面74cがテープ心線保持部品1Gの第2の部材35の傾斜面35bを滑りながら下降する。したがって、蓋部74の傾斜面74cの下降によるくさび作用の力で、第2の部材35を第1の部材33の基部31側に向けて移動させる。第2の部材35が第1の部材33の基部31側に移動する際、第2の部材35の貫通穴34の上下のテーパ面34aが、第1の部材33の上下の挟持片32のそれぞれ上下外側のテーパ面32bを滑るように移動する。したがって、貫通穴34の上下のテーパ面34aの移動によるくさび作用の力で、上下の挟持片32がそれぞれ内側に撓み、挟んだテープ心線2を上下両側から締め付けるので、テープ心線2がしっかりと固定される。蓋部74をベース部73側にネジで締め付け固定する操作は、第1の部材33の挟持片32の位置に関係しないので、その操作でテープ心線2の位置がずれることはない。図32~45の実施形態では、テープ心線保持部品1Gの第1の部材33における挟持片32の付け根部分は、厚みを変えずにそのまま基部31の面31bに連接されているが、図46に示した第1の部材33’のように、テープ心線保持部品1Gの第1の部材33’における挟持片32’の付け根部分を湾曲薄肉状にするとよい。この湾曲薄肉部32d’により、挟持片32’が柔軟に撓み変形することができ、積層したテープ心線2を保持する動作がスムーズに行われる。その他の部分は上述の実施形態と同じである。図32~46の実施形態のテープ心線保持部品1Gは、第2の部材35が傾斜面35bを有し、この傾斜面が保持部品固定具72のL字形の蓋部74の傾斜面74cで押されて第1の部材33の基部31側に移動するようになっているが、図47に示したテープ心線保持部品1Hのように、第2の部材35が傾斜面35bを持たない構造としてもよい。この場合、同図のように、第1の部材33の挟持片32を第2の部材35の貫通穴34内に挿入し爪32cを係合凹所36aに係合させた時、上下の挟持片32が積層状態のテープ心線2をしっかり保持できるような寸法関係にするとよい。この場合は、保持部品固定具72の蓋部74は単なる平板状でよい。また、この場合、テープ心線の長手方向の位置の再調整が必要になった時は、第1の部材33の挟持片32の爪32cと第2の部材35の係合凹所36aとの係合を解除して、第2の部材35を第1の部材33から外し、テープ心線の位置の再調整を行う。図32~図47の各実施形態では、第1の部材33の上下の挟持片32がいずれも可撓性を有しているが、一方の挟持片のみを可撓性を持つ構成とすることもできる。この場合、可撓性を有する挟持片の光ファイバテープ心線を挟む側の面を、光ファイバテープ心線挿通方向と平行な面とし、前記挟む側とは反対側の面を、挟持片の先端に向かって挟持片厚みが薄くなるようなテーパ面とする。そして、可撓性を持たない挟持片は両面とも光ファイバテープ心線挿通方向と平行な面とする。また、第2の部材における、前記可撓性を持たない挟持片と対向する面は平行面とする。また、図32~図47の各実施形態は、複数のテープ心線を保持する場合として説明したが、本発明のテープ心線保持部品は、1本のテープ心線を保持する場合にも適用できる。1本のテープ心線を保持する専用のテープ心線保持部品とする場合は、上下の挟持片32の間隔を狭くするとよい。また、実施形態のサイズのテープ心線保持部品1G、1Hをそのまま使う場合は、テープ心線の上下にスペーサを介在させるなどとするとよい。図48に本発明の第4実施形態のテープ心線保持部品1Jを斜視図で示す。このテープ心線保持部品1Jは、図51に示すように、コンピュータ装置等における装置台板5上の光電気複合基板6に実装される光路変換型の光コネクタ3をそれぞれ先端に取り付けた複数のテープ心線光ファイバテープ心線2を、各テープ心線2の先端の光コネクタ3の位置がテープ長さ方向に互いにずれた状態で保持するとともに、前記装置台板5の縁部に固定された保持部品固定用の保持部品固定具82に固定されるテープ心線保持部品である。前記光コネクタ3は、基板6と平行に導入された光ファイバと、基板6に表面実装された、光軸方向が基板面と直角な図示略の光素子との間を、コネクタ内部に設けた45°傾斜の反射面により光路変換して光結合する光コネクタである。この実施形態では各テープ心線2の他端にいわゆるMPO光コネクタ4を取り付けている。符号83は保持部品固定具82のベース部、符号84は蓋部である。保持部品固定具82のベース部83は装置台板5側にボルト図示略で固定されている。このテープ心線保持部品1Jは、全体輪郭が直方体状で、仕切り板部41を挟む上下2つの横長矩形穴42を持つ断面形状のゴム一体成形品であり、前記上下の横長矩形穴42がそれぞれテープ心線挿通部とされる。各テープ心線挿通部横長矩形穴42は、前記複数の光ファイバテープ心線を2つのグループに分けたそれぞれのグループの光ファイバテープ心線を、軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法hを有している。ゴム材として例えばシリコンゴムを使用できるが、その他の種々のゴム材を用いることができる。この実施形態では図49、図50に示すように、4本のテープ心線2を保持対象とし、この4本のテープ心線2を半数すなわち2本ずつの2つのグループに分けて、各2本のテープ心線2を重ねてそれぞれテープ心線挿通部横長矩形穴42に挿通貫通させている。この実施形態では、各テープ心線2にゴムチューブ19を被せている。このゴムチューブ19は、テープ心線2どうしのすべり止めの作用をする。各テープ心線2にゴムチューブ19を被せているので、テープ心線挿通部横長矩形穴42の高さhは、ゴムチューブ19を被せた状態の2本のテープ心線2を、軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法h、すなわちみだりにずれない程度に緩く嵌合させる高さ寸法である。なお、ゴムチューブに限らず、単なるゴムシートなどのゴム材をテープ心線間に介在させてもよい。ゴムチューブ19を被せない場合、あるいは、テープ心線2間に単にゴムシートを介在させた場合などでは、テープ心線挿通部横長矩形穴42の高さhは、それに応じた高さ寸法軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法とする。保持部品固定具82のベース部83には、テープ心線保持部品1Jの側面部を嵌合させる溝87aをベース部幅方向図53Aで上下方向の両面に持つリブ87がベース部幅方向に間隔をあけて複数設けられており、隣接するリブ87間に形成されたスペースが保持部品設置部83aとなる。また、図50、図53Aに示すように、ベース部83の上面及び蓋部84の下面には、テープ心線保持部品1Jの滑りを防止する滑り止め用の複数の小突起突起83d、84dが設けられている。製品出荷時には、図49に示した状態で出荷する。この状態では前記の通り、テープ心線2はゴム材であるテープ心線保持部品1Jで保持されているが、軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合しており、テープ心線2の位置の調整を行うことができる程度の緩い保持である。ユーザーが積層テープ心線2を保持したこのテープ心線保持部品1Jを、装置台板5に固定した保持部品固定具82に固定するときは、図50~図52のように、各テープ心線保持部品1Jを保持部品固定具82のベース部83に設けた保持部品設置部83aにセットする。テープ心線保持部品1Jはその両側面部が前記リブ87の溝87aに嵌合して、ベース部32に位置決めされる。次いで、保持部品固定具82の蓋部84をベース部83の蓋固定部83cに載せネジで締め付けると、図50に示すように、ゴム製のテープ心線保持部品1Jが蓋部84で押し付けられて、各テープ心線挿通部42内の2枚重ねのテープ心線2がテープ心線挿通部横長矩形穴42の上下面で押圧されるので、しっかりと保持され、同時にテープ心線保持部品1Jが保持部品固定具82に固定される。この時、テープ心線保持部品1Jで保持された各テープ心線2に取り付けられた光コネクタ3は、装置台板5上の基板6に実装すべき位置に精度よく位置決めして設置することができる。もし、光コネクタ3の位置が実装すべき位置からずれる場合は、テープ心線保持部品1Jはテープ心線2の調整が可能な程度の緩い保持なので、テープ心線保持部品1Jを保持部品固定具82から外して、各テープ心線2の位置の再調整をする。前記の通り、蓋部84をベース部83側に固定した時、テープ心線保持部品1Jが保持部品固定具82に固定されるが、ベース部83の上面及び蓋部84の下面の小突起33d、34dが、ゴムであるテープ心線保持部品1Jの上面及び下面に食い込むので、テープ心線保持部品1Jがベース部83及び蓋部84に対して滑るのを防止することができる。蓋部84をベース部83側にネジ締め固定したときの小突起33d、34dによる固定は、通常、光コネクタ3を基板6上に正しく位置決めした後での固定となるので、リブ87による位置決めは厳格なものでなくてよい。また、小突起33d、34dによる固定が十分堅固であれば、場合によっては、リブ87を省略することも可能である。なお、実施形態では、ベース部83の上面及び蓋部84の下面に、テープ心線保持部品1Jの滑り止め用の複数の小突起33d、34dを設けているが、小突起に限らず、長さを持つ畝状の突起とするなど、種々の形態の突起を採用することができる。上記の通り、このテープ心線保持部品1Jによれば、単にテープ心線2をテープ心線挿通部42に挿通させる作業だけで、テープ心線2の保持を行うことができるので、テープ心線を保持する作業が容易である。また、テープ心線2の保持が、軽い摩擦力が生じる程度の緩い保持であり、テープ心線挿通部42に挿通させたままでテープ心線2の位置の再調整が可能なので、テープ心線の再調整作業が容易である。従来の熱収縮チューブと異なり加熱作業が不要で作業が容易であり、かつ、テープ心線保持部品1Jによる保持が緩い保持であり、テープ心線の位置の再調整ができるので、製品出荷時に高精度に位置決めしておかなくても、ユーザー側が容易にかつ高精度の位置決めをしてテープ心線を保持することができる。また、このテープ心線保持部品1Jは構造が単純であり、上記のような効果を奏するテープ心線保持部品を極めて簡単かつ安価に製造できる。図56は本発明の第5実施形態のテープ心線保持部品1Kの斜視図、図57はテープ心線保持部品1Kを、光ファイバテープ心線2を保持した状態で示した横断面図である。このテープ心線保持部品1Kは、全体輪郭が略直方体状で、仕切り板部41’を挟んで開口面が互いに逆向きの上下2つの横長U字状溝42’を持つ略S字形断面形状のゴム一体成形品であり、前記各横長U字状溝42’がそれぞれテープ心線挿通部とされる。各テープ心線挿通部横長矩形溝42’は、前記複数の光ファイバテープ心線を2つのグループに分けたそれぞれのグループの光ファイバテープ心線を、軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法hを有する。すなわち、みだりにずれない程度、かつ簡単には溝の開口側に外れない程度に緩く嵌合させる態様の高さ寸法を有する。この実施形態でもテープ心線2にゴムチューブ19を被せている。このテープ心線保持部品1Kも第4実施形態のテープ心線保持部品1Jと同様に使用する。この実施形態では、テープ心線挿通部42’が溝横長U字状溝であるから、テープ心線2を横から収容して挿通させることができ、テープ心線収容作業が容易である。また、S字形の上側部分及び下側部分が片持ち梁状をなすから上側部分及び下側部分が撓み易く、図50と同様に保持部品固定具82の蓋部84で押圧した時、テープ心線2はテープ心線挿通部42’の上下面で一層強く押圧することができる。図58は本発明の第6実施形態のテープ心線保持部品1Lの斜視図、図59はテープ心線保持部品1Lを、光ファイバテープ心線2を保持した状態で示した横断面図である。このテープ心線保持部品1Lは、全体輪郭が略直方体状で、仕切り板部41を挟んで開口面が互いに同じ向きの上下2つの横長U字状溝42を持つ略E字形断面のゴム一体成形品であり、前記各横長U字状溝42がそれぞれテープ心線挿通部とされる。各テープ心線挿通部横長矩形溝42は、前記複数の光ファイバテープ心線を2つのグループに分けたそれぞれのグループの光ファイバテープ心線を、軽い摩擦力が生じる程度のはめあい状態で嵌合させる高さ寸法hを有する。すなわち、みだりにずれない程度、かつ簡単には溝の開口側に外れない程度に緩く嵌合させる態様の高さ寸法を有する。この実施形態でもテープ心線2にゴムチューブ19を被せている。このテープ心線保持部品1Lも、第4、第5実施形態のテープ心線保持部品1J、1Kと同様に使用する。この実施形態も、テープ心線挿通部42が溝横長U字状溝であるから、テープ心線2を横から収容して挿通させることができ、テープ心線収容作業が容易である。また、E字形の上側部分及び下側部分が片持ち梁状をなすから上側部分及び下側部分が撓み易く、図50と同様に保持部品固定具82の蓋部84で押し付けた時、テープ心線2はテープ心線挿通部42の上下面で一層強く押圧することができる。本発明のテープ心線保持部品が対象とするテープ心線は、先端に取り付ける光コネクタが光路変換形でなく、一般的な光コネクタであってもよい。さらには、光コネクタが取り付けられている場合に必ずしも限定されない。また、本発明のテープ心線保持部品は、装置台板に固定される保持部品固定用の保持部品固定具に固定されるものに限定されない。