"外周面に感光層が形成されたドラム本体の両端に嵌合される感光体ドラム用フランジにおいて、ドラム本体に嵌合される嵌合部と、前記嵌合部に形成された前記ドラム本体を回転させるための軸が挿通される軸受け支部とを有し、前記軸受け支部の内径の中心点であって、ドラム本体に嵌合される先端側の内径の中心点Oiと、先端側とは反対側の内径の中心点Ooとを前記軸と直交する面に投影した場合の前記中心点Ooと前記中心点Oiとの距離Rmが、Rm≦10μmであることを特徴とする感光体ドラム用フランジ。前記嵌合部の外径の中心点Qと前記軸受け支部の内径の中心点Pとを、前記軸と直交する面に投影した場合の前記中心点Qと前記中心点Pとの距離をRnが、Rn≦20μmであることを特徴とする請求項1に記載の感光体ドラム用フランジ。前記嵌合部の振れであって、ドラム本体に嵌合される先端側の外径の振れFoと、先端側とは反対側の外径の振れFiが、Fo≦20μm、Fi≦20μmであることを特徴とする請求項1、2記載の感光体ドラム用フランジ。外周面に感光層が形成されたドラム本体の両端に嵌合される感光体ドラム用フランジにおいて、ドラム本体に嵌合される嵌合部と、前記嵌合部に形成された前記ドラム本体を回転させるための軸が挿通される軸受け支部とを有し、前記嵌合部の外径の中心点Qと前記軸受け支部の内径の中心点Pとを、前記軸と直交する面に投影した場合の前記中心点Qと前記中心点Pとの距離をRnが、Rn≦20μmであることを特徴とする感光体ドラム用フランジ。前記嵌合部の振れであって、ドラム本体に嵌合される先端側の外径の振れFoと、先端側とは反対側の外径の振れFiが、Fo≦20μm、Fi≦20μmであることを特徴とする請求項4記載の感光体ドラム用フランジ。外周面に感光層が形成されたドラム本体の両端に嵌合される感光体ドラム用フランジにおいて、ドラム本体に嵌合される嵌合部と、前記嵌合部に形成された前記ドラム本体を回転させるための軸が挿通される軸受け支部とを有し、前記嵌合部の振れであって、ドラム本体に嵌合される先端側の外径の振れFoと、先端側とは反対側の外径の振れFiが、Fo≦20μm、Fi≦20μmであることを特徴とする感光体ドラム用フランジ。外周面に感光層が形成されたドラム本体と、前記ドラム本体の両端に嵌合された、請求項1~6の何れか1項に記載の感光体ドラム用フランジとを備えたことを特徴とする感光体ドラム。請求項7に記載の感光体ドラムを搭載したことを特徴とする画像形成装置。しかしながら、上記した先行技術では、感光体ドラムの振れを抑制するためのコストが高いといった問題がある。つまり、特許文献1では、感光体ドラムのドラム本体およびフランジ部材の寸法精度を厳しい精度で規定している。そのため、特にフランジ部材を求められる寸法精度で作成するには、金型精度の改善に加えて、フランジ成型技術の大幅な向上が必須となる。したがって、寸法精度の良いフランジ部材を選択してドラム本体へ装着することで、感光体ドラムの振れを抑えているのが現状である。寸法精度の良いフランジ部材を選択して用いる方法では、必然的にコスト高となる。また、特許文献2の方法では、フランジの製造工程が煩雑で、寸法精度の向上とフランジの製造時の品質維持も困難である。そのため、これによっても必然的にコスト高となる。また、特許文献3は、フランジの寸法精度を高めた上で当該技術を採用することは有効であるが、フランジの寸法精度を高めるものではない。本発明は、上記課題に鑑み成されたもので、感光体ドラムの振れを抑制できるフランジを低コストにて提供し、高画質を得ることができる画像形成装置をより安価に提供することである。本発明者は、上記目的を達成すべく、鋭意検討を重ねた結果、ドラム本体の両端に嵌合するフランジの特定箇所の寸法精度を高めることで、フランジ全体の寸法精度を上げずとも、感光体ドラムの振れを抑制できることを見出し、本発明を完成するに至った。本発明の感光体ドラム用フランジは、上記課題を解決するために、外周面に感光層が形成されたドラム本体の両端に嵌合される感光体ドラム用フランジにおいて、ドラム本体に嵌合される嵌合部と、前記嵌合部に形成された前記ドラム本体を回転させるための軸が挿通される軸受け支部とを有し、前記軸受け支部の内径の中心点であって、ドラム本体に嵌合される先端側の内径の中心点Oiと、先端側とは反対側の内径の中心点Ooとを前記軸と直交する面に投影した場合の前記中心点Ooと前記中心点Oiとの距離Rmが、Rm≦10μmであることを特徴としている。これによれば、フランジに起因した感光体ドラムの振れを効果的に抑制することができる。このようなフランジを用いて感光体ドラムを構成し、画像形成装置に搭載して画像を形成することで、画像ブレが少なく高い解像度の出力画像を得ることができる。しかも、上記構成によれば、距離Rmを10μm以下とすることに注視してフランジを生成することで、フランジに起因した感光体ドラムの振れを効果的に抑制することができる。したがって、金型を修正するなどして試行錯誤でフランジ全体の寸法精度を上げる構成に比して、フランジの製造コストを下げることができる。また、本発明の感光体ドラム用フランジは、外周面に感光層が形成されたドラム本体の両端に嵌合される感光体ドラム用フランジにおいて、ドラム本体に嵌合される嵌合部と、前記嵌合部に形成された前記ドラム本体を回転させるための軸が挿通される軸受け支部とを有し、前記嵌合部の外径の中心点Qと前記軸受け支部の内径の中心点Pとを、前記軸と直交する面に投影した場合の前記中心点Qと前記中心点Pとの距離をRnが、Rn≦20μmであることを特徴としてもよい。また、本発明の感光体ドラム用フランジは、外周面に感光層が形成されたドラム本体の両端に嵌合される感光体ドラム用フランジにおいて、ドラム本体に嵌合される嵌合部と、前記嵌合部に形成された前記ドラム本体を回転させるための軸が挿通される軸受け支部とを有し、前記嵌合部の振れであって、ドラム本体に嵌合される先端側の外径の振れFoと、先端側とは反対側の外径の振れFiが、Fo≦20μm、Fi≦20μmであることを特徴としてもよい。これらによっても、フランジに起因した感光体ドラムの振れを効果的に抑制することができる。このようなフランジを用いて感光体ドラムを構成し、画像形成装置に搭載して画像を形成することで、画像ブレが少なく高い解像度の出力画像を得ることができる。しかも、上記構成によれば、距離Rnを20μm以下とする、あるいはFo≦20μm、Fi≦20μmを20μm以下とすることに注視してフランジを生成することで、フランジに起因した感光体ドラムの振れを効果的に抑制することができる。したがって、金型を修正するなどして試行錯誤でフランジ全体の寸法精度を上げる構成に比して、フランジの製造コストを下げることができる。本発明は、前記した本発明の感光体ドラム用フランジを備えた感光体ドラム、および該感光体ドラムを搭載した画像形成装置も、発明の範疇としている。本発明によれば、フランジに起因した感光体ドラムの振れを従来より低コストにて効果的に抑制することができ、ひいては、このようなフランジを用いた感光体ドラムを搭載することで、画像ブレが少なく高い解像度の出力画像を得ることのできる画像形成装置を安価にて提供することができる。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。図2に、本実施の形態の感光体ドラムの概略図を示す。図2に示すように、感光体ドラム1は、ドラム本体10と、ドラム本体10の両端に嵌合されたFフランジ30,Rフランジ40とを備えている。ドラム本体10は、円筒状の導電性支持体12と、その外周面に塗膜された中間層下引き層ともいう16、感光層14などを備える。Fフランジ30は、感光体ドラム1が画像形成装置に搭載された状態でフロントF側に位置するフランジである。Rフランジ40は、前述の状態で、画像形成装置の駆動系が配置される画像形成装置のリアR側に位置するフランジである。以下、特に区別する必要のないかぎり、フランジ30、40と記載する。[導電性支持体]導電性支持体12は、円筒状をなし、感光体ドラム1の電極としての役割を果たすとともに、中間層下引き層16および感光層14などの支持部材としても機能する。導電性支持体12の構成材料は、当該分野で用いられる材料であれば特に限定されない。具体的には、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、真鍮、亜鉛、ニッケル、ステンレス鋼、クロム、モリブデン、バナジウム、インジウム、チタン、金、白金などの金属および合金材料:ポリエチレンテレフタレート、ポリアミド、ポリエステル、ポリオキシメチレン、ポリスチレン、セルロース、ポリ乳酸などの高分子材料、硬質紙、ガラスなどからなる基体表面に金属箔をラミネートしたもの、金属材料または合金材料を蒸着したもの、導電性高分子樹脂、酸化スズ、酸化インジウム、カーボンブラックなどの導電性化合物の層を蒸着もしくは塗布したものなどが挙げられる。図3abに、本実施の形態の感光体ドラムの分解図を示す。図3aは、導電性支持体12の両端部の内周面であって、フランジ30,40が嵌合する嵌合穴部12aに、インロー加工と呼ばれる切削加工が施され、加工面28が形成されている例である。切削加工は、フランジ30,40との嵌合精度を良くするために行われており、これにより、嵌合穴部12aの内径の寸法精度が向上する。一方、図3bは、導電性支持体12の嵌合穴部12aが、切削加工を施すことなく内周面29そのままからなる例である。切削加工を施していない構成では、内周面29の径が嵌合穴部12aの内径となり、これは、導電性支持体12を製造する引き抜き管の内径と同じになる。導電性支持体12の外周面には、必要に応じて、画質に影響のない範囲内で、陽極酸化被膜処理、薬品、熱水などによる表面処理、着色処理、粗面化処理するなどの乱反射処理が施されていてもよい。乱反射処理は、感光体ドラム1を、レーザーを露光光源として用いる電子写真プロセスに用いる場合に特に有効である。すなわち、レーザーを露光光源として用いる電子写真プロセスでは、レーザー光の波長が揃っているので、感光体ドラム1の表面で反射されたレーザー光と感光体ドラムの内部で反射されたレーザー光とが干渉を起こし、この干渉による干渉縞が画像に現れて画像欠陥を生じることがある。そこで、導電性支持体の表面に乱反射処理を施すことにより、波長の揃ったレーザー光の干渉による画像欠陥を防止することができる。[中間層]導電性支持体12の外周面には、中間層16、感光層14が順に形成される。中間層16は、導電性支持体12から感光層14への電荷の注入を防止するホール注入に対して障壁となる機能を有する。すなわち、中間層16により感光層14の帯電性の低下が抑制され、露光によって消去されるべき部分以外の表面電荷の減少が抑えられ、かぶりなどの画像欠陥の発生が防止される。特に、反転現像プロセスによる画像形成の際に、白地部分にトナーからなる微小な黒点が形成される黒ポチと呼ばれる画像かぶりが発生するのが防止される。中間層16は、導電性支持体12の上に中間層16となる材料を塗布して成膜される。中間層16に代えて、導電性支持体12の表面を陽極酸化させたアルマイト層を用いることもできる。導電性支持体12の表面を被覆する中間層16は、導電性支持体12の表面の欠陥である凹凸の度合を軽減して表面を均一化し、感光層14の成膜性を高め、導電性支持体12と感光層14との密着性接着性を向上させることができる。さらに、中間層16が形成された感光体ドラム1は、導電性支持体12と感光層14との間において、所定の電気的特性を保ちながら、導電性支持体の欠陥に由来する画像欠陥を防止することができる。このような中間層16は、樹脂単一層で形成する場合、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、メラミン樹脂、シリコン樹脂、ブチラール樹脂、ポリアミド樹脂等の樹脂材料やこれらの繰り返し単位のうち二つ以上を含む共重合体樹脂、更には、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコール、エチルセルロース等が知られている。これらの中でもアルコール可溶性のポリアミド樹脂、ブチラール樹脂、酢酸ビニル樹脂が好ましく、さらにポリアミド樹脂が好ましい。この理由としては、バインダー樹脂の特性として、中間層16の上に感光層14を形成する際に用いられる溶媒に対して、中間層16に含まれ含まれるポリアミド樹脂が、溶解や膨潤などを起こさないことや、導電性支持体12との接着性に優れ、可撓性を有すること、さらに中間層16中に含有される金属酸化物との親和性が良く、金属酸化物粒子の分散性および分散液の保存安定性に優れていることなどの特性が必要とされるからである。ポリアミド樹脂のうち、アルコール可溶性ナイロン樹脂を好適に用いることができる。上記のアルコール可溶性ナイロン樹脂としては、例えば、6-ナイロン、66-ナイロン、610-ナイロン、11-ナイロン、12-ナイロン等を共重合させた、いわゆる共重合ナイロンや、N-アルコキシメチル変性ナイロン、N-アルコキシエチル変性ナイロンのように、ナイロンを化学的に変性させたタイプが好ましい。また、中間層16は、前述のように所定の電気的特性を保ちながら導電性支持体12の欠陥に由来する画像欠陥を防止するために、中間層16で使用される樹脂中に金属化合物微粒子や電子輸送能を有する有機化合物を分散または溶解、含有させて中間層16の体積抵抗値を制御してもよい。例えば、酸化チタンや酸化亜鉛などの金属酸化物の微粒子を使用されることが好ましい。特に酸化チタンは電子輸送能を有しており、導電性支持体12と感光層14との間に設ける中間層16の体積抵抗値を調整するために使用することが好ましい。上記酸化チタンの結晶型は、ルチル型、アナタース型やアモルファスの何れであってもよく、これらの2種以上の混合物であってもよく、その形状は一般的には、粒状のものが用いられるが、針状もしくは樹枝状や板状のものも用いることができる。また、使用される金属酸化物の微粒子の平均一次粒子径は20nm~100nmが好ましい。ここで、平均一次粒子径が20nm以下であると、分散性が悪く、凝集が起きる場合があり、粘度が増してしまい、液としての安定性に欠けるので好ましくない。また、さらに増粘した中間層用塗液を、導電性支持体12に塗布することは非常に困難で、生産性に劣るために好ましくない。平均一次粒子径が100nm以上であると、中間層形成時に微小領域の帯電性が低下し黒点が発生し易くなるため好ましくない。中間層16中の金属化合物の微粒子との含有率は、10重量~99重量、好ましくは30重量~99重量、さらに好ましくは35重量~95重量の範囲が好ましい。金属化合物の微粒子の量が10重量より低い含有率であれば、感度が低下し、中間層16中に電荷が蓄積され残留電位が増大する。このような現象は、特に低温低湿下での繰り返し特性において顕著になるために好ましくない。金属化合物の微粒子の含有量が、99重量より高い含有率であれば中間層16中に凝集物が発生しやすく、画像欠陥が起こり易くなるために好ましくない。また、金属化合物の微粒子は、その表面に二酸化ケイ素やアルミナなどの表面処理を施してもよく、さらに中間層用バインダー樹脂と金属化合物微粒子との親和性を向上させるために、アルコキシシラン化合物などのシランカップリング剤、ハロゲン、窒素、硫黄のような原子がケイ素と結合したシリル化剤、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤などの有機化合物で表面処理を施してもよい。中間層用塗布液の分散方法としては、分散メディアを使用しない超音波分散機や分散メディアを用いるボールミル、ビーズミル、ペイントコンディショナーなどの分散機を用いることができるが、有機溶剤に溶解させたバインダー樹脂溶液中に無機化合物を投入し、分散メディアを通じて分散機から与えられた強力な力で無機化合物を分散させることができるような分散メディアを用いる分散機が好ましい。分散メディアの材質としては、ガラス、ジルコン、アルミナ、チタン好ましくは耐磨耗性が高いジルコニア、チタニアを用いることが好ましい。分散メディアの形状は、03mmから数mm程度のビーズ状、数cm程度のボール状など何れの形状および大きさを用いてもよい。分散メディアの材質がガラスを使用した場合には、分散液の粘度が上昇し保存安定性が悪くなることから、好ましくない。このように導電性支持体12上に形成される中間層16の膜厚は、005~10μmが好ましく、0.1~5.0μmがさらに好ましい。これは、中間層16では膜厚を薄くすると環境特性は改善されるが、導電性支持体12と感光層14との接着性が低下し、導電性支持体12の欠陥に起因する画像欠陥が発生するという弊害があるためである。一方、中間層16の膜厚を厚くすると感度低下を招き、環境特性が悪化するという問題があり、画像欠陥の低減と電気的特性の安定性向上を両立させるための実用的な膜厚が制限されるためである。中間層16を形成するための分散液に使用される有機溶剤としては一般的な有機溶剤を使用することができるが、バインダー樹脂としてより好ましいアルコール可溶性ナイロン樹脂を用いる場合には、炭素数1~4の低級アルコールなどの有機溶媒が用いられる。より詳細には、中間層用塗布液の溶媒が、メチルアルコール、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、n-プロピルアルコール、n-ブチルアルコール、イソブチルアルコールおよびt-ブチルアルコールよりなる群から選ばれた低級アルコールが好ましい。このように、例えば前述のポリアミド樹脂と酸化チタン微粒子を上記の低級アルコール中に分散して作製した中間層用塗布液を導電性支持体上に塗布し乾燥することにより、中間層16が形成される。中間層用塗布液の塗布方法は、シートの場合にはベーカーアプリケーター法、バーコーター法例えば、ワイヤーバーコーター法、キャスティング法、スピンコート法、ロール法、ブレード法、ビード法、カーテン法など、ドラムの場合にはスプレー法、垂直リング法、浸漬塗工法などが挙げられる。塗布方法は、塗布液の物性や生産性などを考慮して最適な方法を選択すればよく、浸漬塗布法、ブレードコーター法およびスプレー法が好ましく、これらの塗布方法の中でも、特に浸漬方法は、塗布液を満たした塗工槽に導電性支持体を浸漬した後、一定速度または逐次変化する速度で引き上げることによって導電性支持体の表面に層を形成する方法であり、比較的簡単で、生産性および原価の点で優れているので、感光体ドラムの製造に好適に用いることが出来る。浸漬塗布法に用いる装置には、塗布液の分散性を安定化させるために、超音波発生装置に代表される塗布液分散装置が設けられていてもよい。[感光層]導電性支持体12の外周面であって、中間層16上に形成される感光層14は、電荷発生層と電荷輸送層とが分離形成された積層型感光層機能分離型感光層であっても、これらが単層で形成された単層型感光層であっても良い。感光層14が積層型感光層である場合、感光体ドラム1は積層型感光体ドラムとなる。感光層14が単層型感光層である場合、感光体ドラム1は単層型感光体ドラムとなる。図4abに、積層型感光層、単層型感光層の構成例をそれぞれ示す。図4aは、中間層16上に、電荷発生層18と電荷輸送層19とがこの順で積層された積層型感光体ドラム1Aの要部の構成を示す模式断面図である。図4aでは、中間層16上に電荷発生層18、電荷輸送層19がこの順に形成された積層型感光層14Aを例示している。電荷発生層18および電荷輸送層19の形成順は逆順とすることもできるが、図4aの順に形成された積層型感光層14Aのほうが好ましい。電荷発生層18は、電荷発生物質20およびバインダー樹脂21を含有する。電荷輸送層19は、電荷輸送物質22およびバインダー樹脂23を含有する。電荷発生機能と電荷輸送機能とを別々の層に担わせることにより、各層を構成する最適な材料を独立して選択することができる。図4bは、中間層16上に、単層型感光層14Bを有する単層型感光体ドラム1Bの要部の構成を示す模式断面図である。単層型感光層14Bは、電荷発生物質20と電荷輸送物質22とバインダー樹脂24とを含有する。なお、以下、積層型感光体ドラム1A、単層型感光体ドラム1Bを特に区別する必要がない場合は感光体ドラム1と称する。同様に、積層型感光層14A、単層型感光層14Bを特に区別する必要がない場合は感光層14と称する。積層型感光層積層型感光層14Aの電荷発生層18に含まれる電荷発生物質20としては、クロロダイアンブルー等のビスアゾ系化合物、ジブロモアンサンスロン等の多環キノン系化合物、ペリレン系化合物、キナクリドン系化合物、フタロシアニン系化合物、アズレニウム塩系化合物等が知られているが、レーザー光やLEDなどの光源を用いて反転現像プロセスにより画像形成を行う感光体ドラムでは、620nm~800nmの長波長の範囲に感度を有することが要求される。その際に使用される電荷発生材料としては、フタロシアニン顔料やトリスアゾ顔料が高感度で耐久性に優れており従来から検討されている。その中で特にフタロシアニン顔料が更に優れた特性を有しており、これらの顔料を一種もしくは二種以上併用することも可能である。使用されるフタロシアニン顔料は、無金属フタロシアニン又は金属フタロシアニン、更にはこれらの混合物や混晶化合物が挙げられる。金属フタロシアニン顔料において用いられる金属としては、酸化状態がゼロであるもの又はその塩化物、臭化物などのハロゲン化金属、若しくは酸化物などが用いられる。好ましい金属としては、Cu、Ni、Mg、Pb、V、Pd、Co、Nb、Al、Sn、Zn、Ca、In、Ga、Fe、Ge、Ti、Cr等が挙げられる。これらのフタロシアニン顔料の製造方法は種々の手法が提案されているが、どの様な製造方法を用いても良く、顔料化された後に各種精製や結晶型を変換させる為に種々の有機溶剤で分散処理を行ったりしたものを用いても良い。本実施の形態では、電荷発生物質としてフタロシアニンが用いられる。好ましくはτ型無金属フタロシアニンか、X線回折スペクトルにおいてブラック角2θ±02°27.3°に最大回折ピークを有する結晶型チタニルフタロシアニンか、または少なくともX線回折スペクトルにおいてブラック角2θ±02°73°、94°、97°、273°に回折ピークを示し、94°および97の回折ピークはいずれも273°の回折ピークより大きく、明確な分岐ピークを有し、かつ94°に最大回折ピークを有する結晶型チタニルフタロシアニンが好適に用いられる。上記のような特定のX線回折ピークを有する結晶型チタニルフタロシアニンを用いることで、長期使用においても、高感度であり、高温高湿から低温低湿にわたる全環境下において、優れた電気特性を示すことができる。上記のチタニルフタロシアニンの基本構造は下記一般式I:式中、X1~X4は、ハロゲン原子、C1~C4アルキル又はアルコキシ基を示し、k、l、m、nは0~4の整数である。上記のハロゲン原子は、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素原子であり、上記のC1~C4アルキル基は、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチルまたはt-ブチル基であり、そして上記のC1~C4アルコキシ基は、メトキシ、エトキシ、n-プロポキシ、イソプロポキシ、n-ブトキシ、イソブトキシまたはt-ブトキシ基である。チタニルフタロシアニンの合成方法はモーザーおよびトーマスのフタロシアニン化合物MoserandThomasPhthalocyanineCompoundsReinholdPublishingCorpNewYork1963に記載されている公知の方法等、いずれによってもよい。例えば、oフタロジニトリルと四塩化チタンを加熱融解または、α-クロロナフタレンなどの有機溶媒の存在下で加熱する方法等によりジクロロチタニウムフタロシアニンは収率良く得られる。さらにこのジクロロチタニウムフタロシアニンを塩基もしくは水で加水分解することによって、チタニルフタロシアニンが得られる。この得られたチタニルフタロシアニンには、ベンゼン環の水素原子が塩素、フッ素、ニトロ基、シアノ基またはスルホン基等の置換基で置換されたフタロシアニン誘導体が含有されていても良い。このようなチタニルフタロシアニン組成物を、水の存在下にジクロロエタン等の水に非混和性の有機溶媒で処理することにより、上記した結晶型を得る。チタニルフタロシアニンを水の存在下で水に非親和性の有機溶媒で処理する方法としては、チタニルフタロシアニンを水で膨潤させ、有機溶媒で処理する方法、或いは膨潤処理を行わずに、水を有機溶媒中に添加し、その中にチタニルフタロシアニン粉末を投入する方法等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。チタニルフタロシアニンを水で膨潤させる方法としては、例えば、チタニルフタロシアニンを硫酸に溶解させ、水中で析出させてウェットペースト状にする方法、または、ホモミキサー、ペイントミキサー、ボールミル、またはサイドミル等の撹拌分散装置を用いて、チタニルフタロシアニンを水で膨潤させ、ウェットペースト状にする方法等が挙げられるが、これに限定されるものではない。また、加水分解で得られたチタニルフタロシアニン組成物を十分な時間の撹拌、もしくは、機械的歪力をもってミリングすることにより、上記した結晶型を得る。この処理で用いられる装置としては、一般的な撹拌装置の他に、ホモミキサー、ペイントミキサー、デイスパーサー、アジター、或いはボールミル、サイドミル、アトライター、超音波分散装置等を用いることもできる。処理後、濾過し、メタノール、エタノール、水等を用いて洗浄し単離される。このようにして得られたチタニルフタロシアニンは感光体ドラム1Aの電荷発生材料として優れた特性を発揮する。本実施の形態においては、上記のチタニルフタロシアニンの他に、他の電荷発生材料を併用してもよい。そのような電荷発生材料としては、上記チタニルフタロシアニンとは結晶型の異なるα型、β型、Y型、アモルファスのチタニルフタロシアニン、または、他のフタロシアニン類、さらに、アゾ顔料、アントラキノン顔料、ぺリレン顔料、多環キノン顔料、スクエアリウム顔料等が挙げられる。これらのフタロシアニン顔料を用いた電荷発生層18の作製方法としては、電荷発生物質20、特にフタロシアニン顔料を真空蒸着することによって形成する方法、および、バインダー樹脂21と有機溶剤と混合分散して成膜する方法があるが、混合分散処理する前に予め粉砕機によって粉砕処理を行っても良い。その粉砕機に用いられる粉砕機としては、ボールミル、サンドミル、アトライター、振動ミルおよび超音波分散機などを用いた方法がある。一般的にバインダー樹脂溶液中に分散した後、塗布する方法が好ましい。塗布方法としては、スプレー法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法、浸漬塗布法等があげられる。中間層16を形成する場合と同様に、電荷発生層18を形成する場合も特に浸漬塗布方法が好適に用いることができる。電荷発生層用塗布液に用いられるバインダー樹脂21としては、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、ポリウレタン樹脂、アクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ブチラール樹脂などや二つ以上の繰り返し単位を含む共重合体樹脂、例えば、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体樹脂、アクリロニトリル-スチレン共重合体樹脂などの絶縁性樹脂を挙げることができるが、これらに限定されるものではなく、一般に用いられるすべての樹脂を単独あるいは二種以上混合して使用することができる。また、これらの樹脂を溶解させる溶媒としては、塩化メチレン、2塩化エタン等のハロゲン化炭化水素、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル類、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、NN-ジメチルホルムアミド、NN-ジメチルアセトアミド等の非プロトン性極性溶媒あるいはこれらの混合溶剤などを用いることができるが、昨今の環境問題への懸念からハロゲン化炭化水素を用いることは避けることが好ましい。フタロシアニン顔料とバインダー樹脂との配合比は、フタロシアニン顔料が10重量から99重量の範囲が好ましい。この範囲より少ない場合は感度が低下し、多ければ耐久性が低下するばかりでなく、分散性が低下する為に粗大粒子が増大することから画像欠陥、特に黒ポチが多くなる。電荷発生層用塗布液を製造する際には、前述のフタロシアニン顔料とバインダー樹脂21、有機溶剤を混合し分散させるが、分散条件としては用いる容器や分散メディアの摩耗等による不純物の混入が起こらないように適当な分散条件を選択して行う。上記のようにして得られる分散液中に含有されるフタロシアニン顔料は、一次粒子および/またはその凝集粒子径が3μm以下の粒子径にまで分散を進めることが肝要である。一次粒子および/またはその凝集粒子径が3μmよりも大きければ得られる感光体ドラムにおいて、反転現像の際、白地に黒ポチが非常に発生することとなる。そのため各種分散機により電荷発生層用塗布液を製造する際には、分散条件を最適化しフタロシアニン顔料粒子を3μm以下、更に好ましくはメジアン径で05μm以下、モード径で3μm以下にまで分散し、これよりも大きい粒子を含有しないことが好ましい。フタロシアニン顔料粒子はその化学的構造から微粒子にするためには比較的強い分散条件と長時間の分散時間を必要としており、これ以上に分散を進めることはコスト的に効率が悪く、分散メディアの摩耗等による不純物の混入が避けられない。また、分散時の有機溶剤や熱、分散による衝撃などによりフタロシアニン顔料粒子の結晶型が変化することにより、感光体ドラムの感度が大きく低下するなどの弊害が発生する。そのため、メジアン径で001μm以下、モード径で01μm以下にフタロシアニン顔料の粒子径を小さくすることは好ましくない。また、分散された塗布液中のフタロシアニン顔料粒子中に3μmよりも大きい粒子が含まれている場合にはろ過処理を施すことにより3μmよりも大きい一次粒子および/または凝集粒子を除去することができる。ろ過処理に用いられるフィルターの材質は分散の際に用いられる有機溶剤に膨潤や溶解しないものであれば一般的に用いられるものが使用されるが、好ましくは孔径が均一のテフロン登録商標製メンブランフィルターが良い。更に遠心分離により粗大粒子や凝集物を除去しても良い。このようにして得られた電荷発生層用塗布液を用いて形成される電荷発生層18は、好ましくは005μm~5μm、より好ましくは008μmから1μmの厚みに塗布される。上記の厚みより電荷発生層18の膜厚が薄ければ、感度低下をもたらすばかりでなく、フタロシアニン顔料を非常に小さくなるまで分散する為に結晶型が変化するなど好ましくない。また、上記の膜厚より電荷発生層18の膜厚が厚くなれば一定の感度を示すが、コスト的に好ましくないばかりか、均一に塗布することが困難となり好ましくない。電荷発生層18の上に設けられる電荷輸送層19の作製方法としては、バインダー樹脂溶液中に電荷輸送物質22を溶解させた電荷輸送用塗布液を作製し、これを塗布して成膜する方法が一般的である。電荷輸送層19に含有される電荷輸送物質22としては、ヒドラゾン系化合物、ピラゾリン系化合物、トリフェニルアミン系化合物、トリフェニルメタン系化合物、スチルベン系化合物、オキサジアゾール系化合物などが知られており、一種もしくは二種以上併用することも可能である。バインダー樹脂としては、前記の電荷発生層18用の樹脂を一種もしくは二種以上混合して使用することができる。電荷輸送層19の作製方法としては、中間層16と同様の方法が用いられる。電荷輸送層19の膜厚は、好ましくは5μm以上50μm以下、より好ましくは10μm以上40μm以下の範囲である。単層型感光層単層型感光層14Bは、電荷発生物質20と、電荷輸送物質22と、バインダー樹脂24とを主成分として含有する。単層型感光層14Bは、電荷発生層18に含まれるものと同様の添加剤を適量含有していてもよい。単層型感光層14Bは、電荷発生物質20、電荷輸送物質22および必要に応じて他の添加剤を適当な有機溶剤に溶解および/または分散して単層型感光層形成用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体12上に形成された中間層16の表面に塗布し、次いで乾燥して有機溶剤を除去することによって形成できる。その他の工程およびその条件は、電荷発生層18および電荷輸送層19の形成に準ずる。単層型感光層14Bの膜厚は特に限定されないが、5~50μmが好ましく、10~40μmが特に好ましい。単層型感光層14Bの膜厚が5μm未満であると、単層型感光体ドラム1B表面の帯電保持能が低下するおそれがあり、単層型感光層14Bの膜厚が50μmを超えると、生産性が低下するおそれがある。また、感度の向上、残留電位や繰り返し使用時の疲労低減等を目的として、感光層14に少なくとも一種以上の電子受容性物質を添加することができる。例えば、パラベンゾキノン、クロラニル、テトラクロロ12-ベンゾキノン、ハイドロキノン、26-ジメチルベンゾキノン、メチル14-ベンゾキノン、α-ナフトキノン、β-ナフトキノン等のキノン系化合物、247-トリニトロ-9-フルオレノン、1368-テトラニトロカルバゾール、p-ニトロベンゾフェノン、2457-テトラニトロ-9-フルオレノン、2-ニトロフルオレノン等のニトロ化合物、テトラシアノエチレン、7788-テトラシアノキノジメタン、4-P-ニトロベンゾイルオキシ-22-ジシアノビニルベンゼン、4-m-ニトロベンゾイルオキシ-22-ジシアノビニルベンゼン等のシアノ化合物などを挙げることができる。これらのうち、フルオレノン系、キノン系化合物やCl、CN、NO2等の電子吸引性置換基のあるベンゼン誘導体が特に好ましい。また、安息香酸、スチルベン化合物やその誘導体、トリアゾール化合物、イミダゾール化合物、オキサジアゾール化合物、チアゾール化合物、およびその誘導体等の含窒素化合物類などのような紫外線吸収剤や酸化防止剤を含有させることもできる。また、感光体ドラム1においては、感光層14の表面に感光層表面を保護する保護層図示せずを有していてもよい。保護層は、感光層の摩耗性の改善やオゾン、窒素酸化物などによる化学的悪影響の防止の機能を有する。保護層には、熱可塑性樹脂や、光または熱硬化性樹脂を用いることができる。また、保護層中に、紫外線防止剤や酸化防止剤、金属酸化物等の無機材料、有機金属化合物および電子受容性物質等を含有させることもできる。また、耐摩耗性向上のためにフッ素樹脂微粒子や金属酸化物微粒子を分散させることもできる。保護層は、例えば、適当な有機溶剤にバインダー樹脂、必要に応じて酸化防止剤や紫外線吸収剤などの添加剤を溶解または分散させて保護層形成用塗布液を調製し、この保護層形成用塗布液を単層型感光層または積層型感光層の表面に塗布し、乾燥により有機溶剤を除去することによって形成できる。その他の工程およびその条件は、電荷発生層の形成に準ずる。保護層の膜厚は特に制限されないが、0.5~10μmが好ましく、1~5μmが特に好ましい。保護層の膜厚が0.5μm未満では、感光体ドラム1表面の耐擦過性が劣り、耐久性が不十分になるおそれがあり、逆に10μmを超えると、感光体ドラム1の解像度が低下するおそれがある。また感光層14および保護層には必要に応じて、二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、フタル酸エステルや塩素化パラフィン等の可塑剤を混合させて、加工性および可撓性を付与し、機械的物性の改良を施しても良く、シリコン樹脂などのレベリング剤を使用することもできる。感光体ドラム1は、電子写真複写機やレーザー、発光ダイオードLEDなどを光源とする各種プリンターおよび電子写真製版システムなどに使用することができる。また、感光体ドラム1は、前述のように現在市場で主流となっている有機材料を用いた感光体ドラムに加えて、アモルファスシリコンなどの無機材料用いた感光体ドラムにも適応できる。なお、単層構造、積層構造いずれの場合も感光層14は、中間層16が導電性支持体12からのホール注入に対して障壁となり、さらに、高感度、高耐久性を有するためには、負帯電性であるのが好ましい。[フランジ]一般的にフランジを製造する場合、寸法精度に優れた製造方法として切削加工は、任意の形状で振れ精度が高いものを製作することができる。しかしながら、大量生産には不向きで製造コストが高くなるため、金型による成型が一般的に行われている。ところが、金型によるフランジ製造では、まずは、金型自身の寸法精度を高める必要がある。加えて、フランジに使用する熱可塑性樹脂の種類や成型温度、樹脂の金型への注入速度、注入後の金型保持圧力、保持時間、冷却温度速度、金型からの取り出し方法など種々の成型条件によって完成したフランジの寸法精度に影響を与える。そのため、フランジは、製品毎に個々の金型と成型機およびその成型条件をそれぞれ最適化する必要がある。寸法精度が高いフランジを製造する場合には、種々の要因の組み合わせによって改善を図らなければならない。特に金型の寸法精度が、当該金型で製造されるフランジの寸法精度に直接的に影響することは明白である。感光体ドラムが搭載される画像形成装置においては、感光体ドラムを回転させてその表面に静電潜像を形成する工程が非常に重要である。ここで、感光体ドラムの表面が振れていると、精密な静電潜像が形成されず、出力される画質が低品位なものとなる。そのため、このような感光体ドラムの振れを原因となるフランジの寸法精度は非常に重要である。本実施形態におけるフランジ30,40は、感光体ドラム1表面の振れを低減させて、画像濃度ムラがなく、高解像度の画像を得ることができるものである。図1aはRフランジ40の概略図であり、図1bはFフランジ30の概略図である。Fフランジ30は、図1bに示すように、ドラム本体10の内径より大きく形成された鍔部301と、導電性支持体12の嵌合穴部12aに嵌合する嵌合凸部嵌合部302と、嵌合凸部302に形成された、ドラム本体10を回転させるための貫通シャフト不図示が挿入される軸受け支部303とを有する。Rフランジ40は、図1aに示すように、ドラム本体10の内径より大きく形成された鍔部401と、導電性支持体12の嵌合穴部12aに嵌合する嵌合凸部嵌合部402と、嵌合凸部402に形成された、ドラム本体10を回転させるための貫通シャフト不図示が挿入される軸受け支部403とを有する。軸受け支部403は、ドラム本体10の長手方向に沿って延びる断面円形の貫通穴である。また、図1cには、Rフランジ40の鍔部401に、ドラム本体10を回転させるため画像形成装置本体から駆動される歯車が噛合うように歯車408が形成されている例を示す。より詳細には、Fフランジ30の嵌合凸部302における鍔側部分を嵌合凸部外側302o、ドラム本体10の内部に嵌合される鍔側と反対に位置する先端部分を嵌合凸部内側302iとする。また、貫通シャフトが挿入される軸受け支部303における鍔側部分を軸受け支部外側303o、反対に位置する先端部分を軸受け支部内側303iとする。同様に,Rフランジ40の嵌合凸部402における鍔側部分を嵌合凸部外側402o、ドラム本体10の内部に嵌合される鍔側と反対に位置する先端部分を嵌合凸部内側402iとする。また、貫通シャフトが挿入される軸受け支部403における鍔側部分を軸受け支部外側403o、反対に位置する先端部分を軸受け支部内側403iとする。なお、Fフランジ30,Rフランジ40の嵌合凸部外側302o,402oの外径および嵌合凸部内側302i,402iの外径は、ドラム本体10に使用する導電性支持体12の嵌合穴部12aの内径フランジとの嵌合性と導電性支持体自身の真円度や表面切削加工精度の向上のために、切削加工を施した構成では加工面28図3a参照の内径、切削加工を施していない構成では内周面29図3b参照の内径と同一もしくは僅かに大きくすることが好ましい。ここで、ドラム本体10の導電性支持体12内部に嵌合されるフランジ30,40は、例えば、嵌合凸部302,402の外径の真円度が悪く、外径測定を行った際、外径の最大値と最小値との差、すなわち外径振れの値が大きくなると、ドラム本体10にフランジ30,40を嵌合させて製造した感光体ドラム1を画像形成装置本体に搭載して画像を出力した場合に、解像度の低下や画像ボケ、濃度ムラなどを引き起こし、画質が低下することとなる。これは、感光体ドラム上に静電的潜像を形成する場合、感光体ドラムの回転に伴い感光体ドラム表面と静電潜像を書き込むレーザー光などの露光装置との距離の変動や現像装置との距離の変動、感光体ドラム表面上に書き込まれた静電潜像の分布ムラなどによって引き起こされるものである。そこで、従来から高解像度で画像ボケ、濃度ムラのない高品位な画像を提供するために、高感度な感光体ドラムや粒度分布のよい小粒経のトナーなどサプライ製品の性能向上が進められてきた。しかし、このようにドラム本体に嵌合させるフランジ自身の成型精度が劣っていれば、高画質、高品位な画像形成装置を提供することが困難となり好ましくない。そこで、本発明のフランジ30,40においては、フランジの寸法精度に起因した感光体ドラムの振れを抑制できるように、以下のような寸法精度に規定している。すなわち、Fフランジ30は、軸受け支部外側303oの内径の中心点Ooと、軸受け支部内側303iの内径の中心点Oiとの、軸受け支部303の径方向に平行な面上の距離Rmが、Rm≦10μmに規定されている。同様に、Rフランジ40は、軸受け支部外側403oの内径の中心点Ooと、軸受け支部内側403iの内径の中心点Oiとの、軸受け支部403の径方向に平行な面上の距離Rmが、Rm≦10μmに規定されている第1の手法。換言すると、フランジ30,40はそれぞれ、中心点Ooと中心点Oiとをドラム本体10を回転させるための軸である貫通シャフトと直交する面に投影した場合の中心点Oiと中心点Ooとの距離Rmが、Rm≦10μmに規定されている。図5に、ある実施の形態のFフランジ30における、軸受け支部外側303oの内径の中心点Oo、軸受け支部内側303iの内径の中心点Oi、および中心点OoとOi間の距離Rmを示す。図5は、測定した中心点OoおよびOiを、貫通シャフトの回転軸の中心点基準円の中心点から見たXY座標の位置に換算したものである。距離Rmとは、図5に示すように、軸受け支部303の内径測定において、軸受け支部外側303oと軸受け支部内側303iの2点で測定した時のそれぞれの中心点Oo、Oiを、Fフランジ30を回転させる基準円の中心から重ねて見て、径方向にある中心点OoとOi間の距離である。ドラム本体10に装着されるフランジ30,40の何れか一方でも、上記距離Rmが10μmよりも大きいと、当該フランジを用いた感光体ドラムを画像形成装置に搭載した場合に、貫通シャフトの振れが大きくなる。そして、ひいては、前述と同じように解像度が低下し、画像ブレや濃度ムラが発生することとなり、特にデジタル式のフルカラー印刷を行う場合はモノクロ印刷に比べて更に著しく画像品質が低下することとなる。或いは、別の手法として、Fフランジ30は、嵌合凸部302の外径の中心点Qと、軸受け支部303の内径の中心点Pとの軸受け支部303の径方向に平行な面上の距離RnがRn≦20μmに規定してもよい。同様に、Rフランジ40は、嵌合凸部402の外径の中心点Qと、軸受け支部403の内径の中心点Pとの軸受け支部403の径方向に平行な面上の距離RnがRn≦20μmに規定してもよい第2の手法。ドラム本体10に装着されるフランジ30,40の何れか一方でも、上記距離Rnが20μmよりも大きいと、当該フランジを装着した感光体ドラムを画像形成装置に搭載した場合に、解像度が低下し、画像ブレや濃度ムラが発生する恐れがある。特にデジタル式のフルカラー印刷を行う場合、シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックの4色トナーで現像するために各色での感光体ドラムの振れが重なり合ってモノクロ印刷に比べて著しく画像品質が低下することとなる。これは、感光体ドラムを画像形成装置に搭載した際、フランジの軸受け支部に挿入される貫通シャフトの回転軸の中心、すなわち軸受け支部の内径の中心点Pに対して、嵌合凸部の外径の中心点Qの距離が、20μmよりも大きくなると、感光体ドラム表面にレーザーやLEDなどにより静電潜像を形成する際に、感光体ドラム表面とレーザーやLEDなどの光源との距離は感光体ドラムが回転するにつれて変化することとなり、正確な静電潜像が形成されず、解像度の低下や画像濃度ムラが発生するものと考えられる。或いは、さらなる別の手法として、Fフランジ30は、嵌合凸部302における嵌合凸部外側302oの外径の振れと嵌合凸部内側302iの外径の振れとの平均である嵌合凸部302の外径の振れFoと、軸受け支部303における軸受け支部外側303oの内径の振れと、軸受け支部内側303iの内径の振れとの平均である軸受け支部303の内径の振れFiとが、Fo≦20μm、Fi≦20μmであるように規定してもよい。同様に、Rフランジ40は、嵌合凸部402における嵌合凸部外側402oの外径の振れと、嵌合凸部内側402iの外径の振れとの平均である嵌合凸部402の外径の振れFoと、軸受け支部403における軸受け支部外側403oの内径の振れと、軸受け支部内側403iの内径の振れとの平均である軸受け支部403の内径の振れFiとが、Fo≦20μm、Fi≦20μmであるように規定してもよい第3の手法。ドラム本体10に装着されるフランジ30,40の何れか一方でも、上記振れFoおよびFiが20μmよりも大きいと、当該フランジを装着した感光体ドラムを画像形成装置に搭載した場合に、前述と同じように解像度が低下し、画像ブレや濃度ムラが発生する恐れがある。特にデジタル式のフルカラー印刷を行う場合はモノクロ印刷に比べて更に著しく画像品質が低下することとなる。ここで、振れの測定方法について説明する。感光体ドラムの振れは、測定開始位置を0°として感光体ドラムを360°回転させ、その際に、所定の角度毎に基準円からのずれ量を振れデータとしてサンプリングする。例えば、3°毎に測定した場合は、120点のデータを得ることができる。得られた振れデータの平均値を振れとする。また、得られた振れデータの中で、最も振れが大きい値を最大の振れ値とすると共に、その測定開始位置からの角度情報も合わせて記録する。また、上記した第1~第3の手法を2つ組み合わせることで感光体ドラムの振れをより抑制して、画像ブレや濃度ムラの発生をより無くすることができ、3つ組み合せることで、感光体ドラムの振れをより一層抑制して、画像ブレや濃度ムラの発生をより一層無くすることができる。なお、フランジ30,40における嵌合凸部302,402の外径、および軸受け支部303,403の内径は、レーザー変位計や真円度円筒度測定機のような計測機器用いて計測することができる。本発明の感光体ドラムは、ドラム本体のフロント側とリア側の両端に前述のフランジを装着したものが用いられる。ここで、ドラム本体の一方のフランジ形状が前述の寸法形状を超えるものであっても、もう一方のフランジ形状が本発明の寸法形状であれば、感光体ドラム全体のドラム振れを抑制することができ、画像形成装置に搭載しても解像度の低下や画像ブレや濃度ムラの発生を抑制することができる。これは、本発明の寸法精度を有するフランジを採用することで、もう一方のフランジ寸法精度が劣っている場合でも感光体ドラムとしての全体の振れを抑制することができる。フランジ30,40の材質としては、金型成型を行う場合の一般的な熱可塑性樹脂を使用することができる。例えば、ポリカーボネート樹脂や種々のビスフェノール誘導体を成分とした共重合タイプのポリカーボネート樹脂、およびポリカーボネート樹脂とABS樹脂やポリスチレン、ポリエステル樹脂、ポリ乳酸など種々の材料とのポリマーアロイ化材料やガラスなどの無機微粒子をフィラーとして充填した強化樹脂材料などを使用することができる。[画像形成装置]本実施の形態の画像形成装置は、本発明の構成を有する感光体ドラムを用いて電子写真プロセスにて用紙等の記録材上に、画像データに応じたトナー像を形成するものである。図面を用いて、実施の一形態の画像形成装置について説明するが、以下の記載内容に限定されるものではない。図6は、本実施の形態の画像形成装置の構成を示す模式側面図である。図6の画像形成装置100は、本発明の構成を有する実施の一形態の感光体ドラム1と、帯電器124と、露光装置128と、現像器125と、転写器126と、クリーナ127と、定着器131と、除電器図示せずを含んで構成される。符号130は転写紙を示す。感光体ドラム1は、図示しない画像形成装置100本体に回転自在に支持され、図示しない駆動手段によって回転軸線122回りに矢符123方向に回転駆動される。駆動手段は、例えば電動機と減速歯車とを含んで構成され、その駆動力を感光体ドラム1の芯体を構成する導電性支持体に伝えることによって、感光体ドラム1を所定の周速度で回転駆動させる。帯電器114、露光装置128、現像器125、転写器126およびクリーナ127は、この順序で、感光体ドラム1の外周面に沿って、矢符123で示される感光体ドラム1の回転方向上流側から下流側に向って設けられる。帯電器124は、感光体ドラム1の外周面を所定の電位に帯電させる帯電手段である。露光装置128は、例えば半導体レーザーなどを光源として備え、光源から出力されるレーザー光128aを、帯電された感光体ドラム1の外周面に照射して、画像情報に応じた露光を施すものである。現像器125は、露光によって感光体ドラム1の表面に形成される静電潜像を、現像剤によって現像する現像ものである。転写器126は、現像によって感光体ドラム1の外周面に形成される可視像であるトナー像を、図示しない搬送手段によって矢符129方向から感光体ドラム1と転写器126との間に供給される記録媒体である転写紙130上に転写させるものである。クリーナ127は、転写器126による転写動作後に感光体ドラム1の外周面に残留するトナーを除去し回収するものである。また、画像形成装置100には、感光体ドラム1と転写器126との間を通過した転写紙130が搬送される下流側に、転写された画像を定着させる定着器131が設けられる。定着器131は、加熱ローラ131aと加圧ローラ131bとを備える。この画像形成装置100による画像形成動作は、次のようにして行われる。まず、感光体ドラム1が駆動手段によって矢符123方向に回転駆動されると、帯電器124によって、感光体ドラム1の表面が正または負の所定電位に均一に帯電される。次いで、露光装置128から、感光体ドラム1の表面に対して画像情報に応じた光128aが照射される。感光体ドラム1表面には、この露光によって静電潜像が形成される。次いで、現像器125にて、静電潜像の形成された感光体ドラム1の表面にトナーが供給されて静電潜像が現像され、トナー像が形成される。一方、感光体ドラム1に対する露光と同期して、感光体ドラム1と転写器126との間に、転写紙130が供給され、転写器126によって、供給された転写紙130に感光体ドラム1の表面に形成されたトナー像が転写される。次いで、トナー像の転写された転写紙130が、搬送手段によって定着器131に搬送され、定着器131の加熱ローラ131aと加圧ローラ131bとの当接部を通過する際に加熱および加圧され、トナー像が転写紙130に定着されて堅牢な画像となる。このようにして画像が形成された転写紙130は、搬送手段によって画像形成装置100の外部へ排紙される。一方、転写器126によるトナー像の転写後も感光体ドラム1の表面上に残留するトナーは、クリーナ127によって感光体ドラム1の表面から剥離されて回収され、感光体ドラム1の表面の電荷は、除電ランプからの光によって除去され、静電潜像が消失する。その後、感光体ドラム1はさらに回転駆動され、再度帯電から始まる一連の動作が繰り返されて連続的に画像が形成される。以下、実施例、比較例を例示し、本発明をより具体的に説明する。但し、本発明は、以下の実施例に限定されるものではない。ますは、実施例、比較例で用いたドラム本体10の製造手順について説明する。下記の成分:マックスライトTS-043昭和電工社製:無水二酸化ケイ素処理酸化チタン:酸化チタン90重量、無水二酸化ケイ素10重量、酸化チタン粒子径30nm、無水二酸化ケイ素処理酸化チタン粒子径32nm1重量部ポリアミド樹脂東レ社製:CM80009重量部メタノール50重量部1,3-ジオキソラン50重量部を容積165Lの横型ビーズミルに分散メディアとして直径05mmの窒化ケイ素製ビーズを80の容積量まで投入の後、下記の成分を撹拌タンクにためてダイヤフラムポンプを介して分散機へ送液することで15時間循環分散し、中間層用塗布液3kgを作製した。この塗液を塗工槽に満たし、外径30mm、内径28.5mm、長さ357mmのアルミニウム製の導電性支持体12上に、浸漬塗布法によって、膜厚1.0μmの中間層16を導電性支持体12上に形成した。次いで、下記成分:チタニルフタロシアニン2重量部ポリビニルブチラール樹脂2重量部メチルエチルケトン100重量部を混合したものをボールミルで12時間分散し、電荷発生層用塗布液2kgを作製した。次いで、この塗布液を上記中間層16と同様の方法で前記中間層16上に塗布して120°Cで10分間の熱風乾燥を行い、乾燥膜厚08μmの電荷発生層18を設けた。なお、チタニルフタロシアニンは、図7のX線回折スペクトルに示すように、ブラック角2θ±02°9.4°に最大回折ピークを示し、少なくとも、7.3°、9.7°、27.3°に回折ピークを示し、かつ9.4°、9.7°は、明確な分岐ピークを有し、27.3°の回折ピークよりいずれも大きいことを特徴とする結晶型のチタニルフタロシアニンを用いた。続いて、下記成分:トリフェニルアミン10重量部ポリカーボネート樹脂三菱エンジニアリングプラスチック社製:Z20010重量部シリコンオイルKF50信越化学社製002重量部テトラヒドロフラン120重量部を混合、溶解して、電荷輸送層用塗布液3kgを作製した後、その塗布液を上記中間層16と同様の方法で前記電荷発生層18上に塗布し、110°Cにて1時間乾燥し、膜厚23μmの電荷輸送層19を形成し、機能分離型のドラム本体10のサンプルを複数作製した。なお、ここでは、有機材料を使用した機能分離型の感光体ドラムとなるドラム本体10を作成した。しかしながら、中間層16を設けない構成や、電荷発生層18と電荷輸送層19が逆順に形成された構成、電荷発生材料と電荷輸送材料を含めた単層型感光層とした構成、或いはアモルファスシリコンなどの無機材料用いたドラム本体であってもよい。実施例1~10、比較例1~3前述の如く作成した13個のドラム本体10に対して、外径の振れ外周面の振れを、Fフランジ30が装着されるフロント側端部F側、長手方向方向中央部C側、Rフランジ40が装着されるリア側端部R側の3箇所で測定した。具体的には、フランジを嵌合させる前のドラム本体10の両端に三角コーンを装着してドラムを保持した状態でドラム本体10を回転させて、フロント側の端部から20mmの位置、リア側の端部から20mmの位置、長手方向中央位置の3箇所について、外径感光体ドラム表面振れと最大振れを示した角度を測定、記録した。計測には、キーエンス社製レーザー変位計LS3100およびLS3060Rを用いた。次に、前述と同様に、デジタル複写機シャープ社製:MX-2610FN用のFフランジ30,Rフランジ40をそれぞれ13個用意し、フランジ30,40における軸受け支部303,403における、軸受け支部内側303i,403iの各内径の中心点Oiと、軸受け支部外側303o,403oの各内径の中心点Ooとを測定した。フランジ30,40における嵌合凸部302,402の外径および軸受け支部303,403の内径は、真円度測定機株式会社東京精密社製ロンコム44SDを用いて計測した。フランジは、一般的なビスフェノールAを用いたポリカーボネート樹脂を使用し、金型成型により製造されている。そして、測定した中心点OoおよびOiを、貫通シャフトの回転軸の中心点基準円の中心点から見たXY座標の位置に換算し、中心点Ooと中心点Oiの距離Rmを求めた。次に、外径の振れを求めた13個のドラム本体10に対して、距離Rmを求めたそれぞれ13個のフランジ30,40をランダムに選択して嵌め込むことで13個の感光体ドラム1を製造した。そして、製造した感光体ドラム1に対して、前述の検査用の貫通シャフトを軸受け支部303,403に挿通して、感光体ドラム1の外周面の振れを測定した。また、測定に先立ち、検査用シャフト自体が有する振れの確認を行った。これはフランジ30,40の軸受け支部303,403に挿通される検査用シャフト自体に無視できない振れがあると、フランジ30,40をドラム本体10に取り付けて感光体ドラム1とし、これを回転させて感光体ドラム1の外径振れを測定した場合に、値に影響を及ぼすためである。具体的には、検査用シャフトを回転させて、当該シャフトがFフランジ30、Rフランジ40にそれぞれ支持される位置と、長手方向の中央位置の3箇所で、当該シャフトの外径の振れを測定した。計測には、キーエンス社製レーザー変位計LS3100およびLS3060Rを用いた。検査用シャフト自体の振れは、Fフランジ30の支持位置で2.0μm、Rフランジ40の支持位置で3.0μm、中央位置で2.1μmであった。これにより、検査用シャフト自体の外径の振れが、フランジ30,40を嵌合させた後の感光体ドラム1の振れ測定には殆ど影響しないことを確認した。表1、表2に、各ドラム本体10における3箇所の振れ、各フランジ30,40における距離Rm、各感光体ドラム1の3箇所の振れを示す。上記の結果から、ドラム本体10に嵌合するフランジ30,40の軸受け支部303,403の内側の内径の中心点Oiと外側の内径の中心点Ooとの距離Rmが、何れか一方でも10μmよりも大きくなると感光体ドラム1のドラム振れが非常に大きくなることがわかった。次に、このように製造した17個の感光体ドラム1を、シャープ社製:MX-2610FNに順次搭載し、プリントモードにてカラー画像を出力し、解像度や濃度ムラ、画像ボケの有無を確認した。実施例1~10の感光体ドラムでは、一部にわずかに解像度の低下が見られたものの実使用上問題ないレベルであり、濃度ムラ、画像ボケなどはなく、良好な画像が得られた。しかしながら、比較例1~3では解像度の低下が大きく、濃度ムラや画像ボケが発生し、実使用上画質の低下が見られ問題となるレベルであった。実施例11~20、比較例4~10前述の如く作成した17個のドラム本体10に対して、前述と同様に、外径の振れ外周面の振れを、Fフランジ30が装着されるフロント側端部F側、長手方向方向中央部C側、Rフランジ40が装着されるリア側端部R側の3箇所で測定した。次に、前述と同様に、デジタル複写機シャープ社製:MX-2610FN用のFフランジ30,Rフランジ40をそれぞれ17個用意し、嵌合凸部302,402の外径の振れFoと、軸受け支部303,403の内径の振れFiとを求めた。計測には、キーエンス社製レーザー変位計LS3100およびLS3060Rを用いた。具体的には、嵌合凸部302においては、嵌合凸部外側302oの振れと嵌合凸部内側302iの振れとの平均値を用い、嵌合凸部402においては、嵌合凸部外側402oの振れと嵌合凸部内側402iの振れとの平均値を用いた。同様に、軸受け支部303においては、軸受け支部外側303oの振れと軸受け支部内側303iの振れとの平均値を用い、軸受け支部403においては、軸受け支部外側403oの振れと軸受け支部内側403iの振れとの平均値を用いた。次に、外径の振れを求めた17個のドラム本体10に対して、振れFi,Foを求めたそれぞれ17個のフランジ30,40をランダムに選択して嵌め込むことで17個の感光体ドラム1を製造した。そして、製造した感光体ドラム1に対して、前述の検査用の貫通シャフトを軸受け支部303,403に挿通して、感光体ドラム1の外周面の振れを測定した計測には、キーエンス社製レーザー変位計LS3100およびLS3060Rを用いた。表3、表4に、各ドラム本体10における3箇所の振れ、各フランジ30,40における振れFi,Fo、各感光体ドラム1の3箇所の振れを示す。上記の結果から、ドラム本体10に嵌合するフランジ30,40の嵌合凸部302,402の外径の振れFoと、貫通シャフトが挿入される軸受け支部303,403の内径の振れFiが、何れか1つでも20μmよりも大きくなると感光体ドラム1のドラム振れが非常に大きくなることがわかった。次に、このように製造した17個の感光体ドラム1を、シャープ社製:MX-2610FNに順次搭載し、プリントモードにてカラー画像を出力し、解像度や濃度ムラ、画像ボケの有無を確認した。実施例11~14の感光体ドラムでは、解像度の低下や濃度ムラ、画像ボケなどはなく、高品位の画像が得られた。実施例15~20の感光体ドラムでは、わずかに解像度の低下が見られたものの実使用上問題ないレベルであり、濃度ムラ、画像ボケなどはなく、良好な画像が得られた。しかしながら、比較例4~10では解像度の低下が大きく、濃度ムラや画像ボケが発生し、実使用上画質の低下が見られ問題となるレベルであった。実施例21~30、比較例11~13前述の如く作成した13個のドラム本体10に対して、前述と同様に、外径の振れ外周面の振れを、Fフランジ30が装着されるフロント側端部F側、長手方向方向中央部C側、Rフランジ40が装着されるリア側端部R側の3箇所で測定した。次に、デジタル複写機シャープ社製:MX-2610FN用のFフランジ30,Rフランジ40をそれぞれ13個用意し、フランジ30,40における、嵌合凸部302,402の外径および軸受け支部303,403の内径を計測し、嵌合凸部302,402の外径の中心点Q、軸受け支部303,403の内径の中心点Pを求めた。フランジ30,40における嵌合凸部302,402の外径および軸受け支部303,403の内径は、真円度測定機株式会社東京精密社製ロンコム44SDを用いて計測した。具体的には、フランジ30,40に対し、それぞれの嵌合凸部302,402において、嵌合凸部外側302oおよび嵌合凸部内側302i、嵌合凸部外側402oおよび嵌合凸部内側402iのそれぞれ2箇所で外径を測定して中心点を求め、外側と内側の中心点を平均したものを、フランジ30,40の嵌合凸部302,402の外径の中心点Qとした。同様に、フランジ30,40に対し、それぞれの軸受け支部303,403において、軸受け支部外側303oおよび軸受け支部内側303i、軸受け支部外側403oおよび軸受け支部内側403iのそれぞれ2箇所で外径を測定して中心点を求め、外側と内側の中心点を平均したものを、フランジ30,40の軸受け支部303,403の内径の中心点Pとした。このようにして求めたフランジ30,40の嵌合凸部302,402の外径の中心点Qと軸受け支部303,403の内径の中心点Pを、軸受け支部303,403に挿通される貫通シャフトの回転軸の中心点図5の基準円の中心点から見たXY座標の位置に換算し、中心点Qと中心点Pから距離Rnを求めた。次に、外径の振れを求めた13個のドラム本体10に対して、距離Rnを求めたそれぞれ13個のフランジ30,40をランダムに選択して嵌め込むことで13個の感光体ドラム1を製造した。そして、製造した感光体ドラム1に対して、検査用の貫通シャフトを軸受け支部303,403に挿通して、感光体ドラム1の外周面の振れを測定した。計測には、キーエンス社製レーザー変位計LS3100およびLS3060Rを用いた。表5、表6に、各ドラム本体10における3箇所の振れ、各フランジ30,40における距離Rn、各感光体ドラム1の3箇所の振れを示す。上記の結果から、ドラム本体10に嵌合するフランジ30,40の嵌合凸部302,402の外径の中心点Qと貫通シャフトが挿入される軸受け支部303,403の内径の中心点Pとの距離Rnが20μmよりも大きくなると感光体ドラム1のドラム振れが非常に大きくなることがわかった。次に、このように製造した13個の感光体ドラム1を、シャープ社製:MX-2610FNに順次搭載し、プリントモードにてカラー画像を出力し、解像度や濃度ムラ、画像ボケの有無を確認した。実施例21~24の感光体ドラムでは、解像度の低下や濃度ムラ、画像ボケなどはなく、高品位の画像が得られた。実施例25から30は、若干の解像度の低下が見られたが、濃度ムラや画像ボケなどは見られず、実使用上問題のないレベルであった。しかしながら、比較例11~13では解像度の低下が大きく、濃度ムラや画像ボケが発生し、実使用上画質の低下が見られ問題となるレベルであった。本発明は上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。"