"磁性粒子、及び、前記磁性粒子を被覆する樹脂被覆層を有し、前記樹脂被覆層が、体積平均一次粒径が300~2,500nmである金属ホウ化物粒子を含有することを特徴とする二成分現像剤用キャリア。前記樹脂被覆層が、シクロヘキシルメタクリレートの単独重合体及び/又は共重合体を含む、請求項1に記載の二成分現像剤用キャリア。請求項1又は2に記載の二成分現像剤用キャリア及び静電荷像現像用トナーを含有することを特徴とする二成分現像剤。前記静電荷像現像用トナーの下記式1で表される体積平均粒度分布指標GSDvが、1.21以下である、請求項3に記載の二成分現像剤。GSDv={D84v/D16v}051式1中、D84v及びD16vは、それぞれ分割された粒度範囲に対して小粒径側から体積累積分布曲線を描いたときに累積84、16となる粒径である。少なくとも像保持体を帯電させる帯電工程と、前記像保持体表面に静電潜像を形成する露光工程と、前記像保持体表面に形成された静電潜像を静電荷像現像剤により現像してトナー像を形成する現像工程と、前記像保持体表面に形成されたトナー像を被転写体表面に転写する転写工程と、前記トナー像を定着する定着工程と、を含み、前記静電荷像現像剤が、請求項3又は4に記載の二成分現像剤であることを特徴とする画像形成方法。像保持体と、前記像保持体を帯電させる帯電手段と、帯電した前記像保持体を露光して前記像保持体上に静電潜像を形成させる露光手段と、現像剤により前記静電潜像を現像してトナー像を形成させる現像手段と、前記トナー像を前記像保持体から被転写体に転写する転写手段と、前記トナー像を定着する定着手段と、を有し、前記静電荷像現像剤が、請求項3又は4に記載の二成分現像剤であることを特徴とする画像形成装置。本発明の目的は、多次色の細線再現性に優れる二成分現像剤用キャリア、並びに、前記二成分現像剤用キャリアを用いた二成分現像剤、画像形成方法、及び、画像形成装置を提供することである。本発明の上記課題は、以下の<1>、<3>、<5>及び<6>に記載の手段により解決された。好ましい実施態様である<2>及び<4>とともに以下に示す。<1>磁性粒子、及び、前記磁性粒子を被覆する樹脂被覆層を有し、前記樹脂被覆層が、体積平均一次粒径が300~2,500nmである金属ホウ化物粒子を含有することを特徴とする二成分現像剤用キャリア、<2>前記樹脂被覆層が、シクロヘキシルメタクリレートの単独重合体及び/又は共重合体を含む、上記<1>に記載の二成分現像剤用キャリア、<3>上記<1>又は<2>に記載の二成分現像剤用キャリア及び静電荷像現像用トナーを含有することを特徴とする二成分現像剤、<4>前記静電荷像現像用トナーの下記式1で表される体積平均粒度分布指標GSDvが、1.21以下である、上記<3>に記載の二成分現像剤、GSDv={D84v/D16v}051式1中、D84v及びD16vは、それぞれ分割された粒度範囲に対して小粒径側から体積累積分布曲線を描いたときに累積84、16となる粒径である。<5>少なくとも像保持体を帯電させる帯電工程と、前記像保持体表面に静電潜像を形成する露光工程と、前記像保持体表面に形成された静電潜像を静電荷像現像剤により現像してトナー像を形成する現像工程と、前記像保持体表面に形成されたトナー像を被転写体表面に転写する転写工程と、前記トナー像を定着する定着工程と、を含み、前記静電荷像現像剤が、上記<3>又は<4>に記載の二成分現像剤であることを特徴とする画像形成方法、<6>像保持体と、前記像保持体を帯電させる帯電手段と、帯電した前記像保持体を露光して前記像保持体上に静電潜像を形成させる露光手段と、現像剤により前記静電潜像を現像してトナー像を形成させる現像手段と、前記トナー像を前記像保持体から被転写体に転写する転写手段と、前記トナー像を定着する定着手段と、を有し、前記静電荷像現像剤が、上記<3>又は<4>に記載の二成分現像剤であることを特徴とする画像形成装置。上記<1>に記載の発明によれば、本構成を有さない場合に比べて、多次色の細線再現性に優れる静電荷像現像用キャリアを提供することができる。上記<2>に記載の発明によれば、前記樹脂被覆層が、シクロヘキシルメタクリレートの単独重合体及び/又は共重合体を含まない場合に比べて、多次色の細線再現性により優れる静電荷像現像用キャリアを提供することができる。上記<3>に記載の発明によれば、本構成を有さない場合に比べて、多次色の細線再現性に優れる二成分現像剤を提供することができる。上記<4>に記載の発明によれば、前記式1を満たさないトナーを含有する場合に比べて、多次色の細線再現性により優れる二成分現像剤を提供することができる。上記<5>に記載の発明によれば、本構成を有さない場合に比べて、多次色の細線再現性に優れる画像形成方法を提供することができる。上記<6>に記載の発明によれば、本構成を有さない場合に比べて、多次色の細線再現性に優れる画像形成装置を提供することができる。以下、本実施形態について詳細に説明する。なお、本実施形態において、A~Bとの記載は、AからBの間の範囲だけでなく、その両端であるA及びBも含む範囲を表す。二成分現像剤用キャリア本実施形態の二成分現像剤用キャリア以下、単にキャリアともいう。は、磁性粒子以下、芯材ともいう。、及び、前記磁性粒子を被覆する樹脂被覆層を有し、前記樹脂被覆層が、体積平均一次粒径が300~2,500nmである金属ホウ化物粒子を含有することを特徴とする。フルカラー画像は、通常、Cシアン、Mマゼンタ、Yイエロー、K黒色のトナーを用いて画像を形成する。これ以外の多次色、例えば二次色であるレッドはマゼンタとイエローとを、グリーンはシアンとイエローとをそれぞれ別々に現像し、転写することにより転写後にはトナーが所定の位置に制御し、それを加熱、加圧によりトナーを溶融し、それぞれの色を混ぜ合わせることにより、二次色の形成が可能である。多次色を好適に形成するためには、現像剤を形成するトナーの帯電量がトナー各色ごとになるべく差がないことが好ましいものの、実際は、トナーの消費量は色により異なるため、各色のトナーによって帯電量に差が生じてしまうのが普通である。そのため、例えば、1色のトナーだけ大量に消費した画像を形成した後、多次色の細線を形成させるような画像の場合、画像の細線再現性が悪化する場合がある。一例として、イエロートナーとシアントナーとによるグリーン画像の再現性を示すと、イエロートナーだけを消費する画像を形成すると、イエロートナーは入れ替わりが多く、シアントナーはあまり入れ替わらないために、シアントナーの帯電量はイエロートナーに対して高いものとなる。その後グリーンの画像形成を行うと、中間転写体にはイエロートナーが先、そしてそのイエロートナーの上にシアントナーが転写される。そのときシアントナーの帯電量が高いために、イエロートナー、又は、他のシアントナーとの電気的反発により、トナーの転写される場所にずれが生じ、その結果、グリーン画像の細線再現性が悪化してしまう。この問題を抑制するため、キャリアの抵抗を下げ、トナーに過剰な帯電量を付与しないように、キャリアの被覆樹脂に金属粒子やカーボンブラック等の導電粉を加える方法があるが、導電粉にはコート層形成時、及び、キャリア使用の画像形成時に過剰に撹拌等のストレスがかかるため、粒径が適当でないと導電粉の割れや欠けが生じてしまい、抵抗制御が困難になったり、欠けが他部材と干渉する場合がある。本発明者等が詳細に検討した結果、二成分現像剤用キャリアの樹脂被覆層に、硬度が大きい金属ホウ化物を用い、かつ当該金属ホウ化物の粒径を制御することにより、素材の硬度向上及び応力集中を抑制することになり、長期に渡る使用下でも性能劣化が制御され、好ましい特性を示すことになることを見いだした。加えて、金属ホウ化物は、仮に欠けがトナーに混ざって現像転写されてもトナーの発色性に影響を与えることが少ないことを見いだした。これらを踏まえ、本発明者等は、二成分現像剤用キャリアの樹脂被覆層に特定の平均粒径を有する金属ホウ化物を含有させることにより、多次色の細線再現性の悪化を抑制できることを見いだした。<磁性粒子>本実施形態の二成分現像剤用キャリアは、磁性粒子芯材、及び、前記磁性粒子を被覆する樹脂被覆層を有する。前記芯材としては、公知の材料を用いることができる。例えば、鉄、ニッケル、コバルト等の磁性金属、これらの磁性金属とマンガン、クロム、希土類等との合金、酸化鉄、フェライト、マグネタイト等の磁性酸化物や、マトリックス樹脂に導電材料などが分散された樹脂分散型芯材が挙げられる。前記樹脂分散型芯材に用いられる樹脂としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルエーテル、ポリビニルケトン、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、スチレン-アクリル酸共重合体、オルガノシロキサン結合を含んで構成されるストレートシリコーン樹脂又はその変性品、フッ素樹脂、ポリエステル、ポリカーボネート、フェノール樹脂、エポキシ樹脂等を例示することができるが、これらに限定されるものではない。芯材の体積平均粒径は、10μm以上100μm以下が好ましく、20μm以上50μm以下がより好ましい。芯材の体積平均粒径が10μm以上であると、トナーキャリア間の付着力が適度であり、トナーの現像量が十分得られる。一方、100μm以下であると、磁気ブラシが荒くなることがないため、細線再現性の良い画像が形成される。芯材の磁力は、1,000エルステッドにおける飽和磁化が50emu/g以上100emu/g以下であることが好ましく、60emu/g以上100emu/g以下であることがより好ましい。飽和磁化が50emu/g以上100emu/g以下であると、磁気ブラシの硬度が適度に保たれるため細線再現性が向上し、また、キャリアがトナーと共に、感光体上に現像されてしまうことを抑制することができる。芯材の体積平均粒径dは、レーザー回折/散乱式粒度分布測定装置LSParticleSizeAnalyzer:LS13320、ベックマン-コールター社製を用いて測定することができる。得られた粒度分布を分割された粒度範囲チャンネルに対し、小粒径側から体積累積分布を引いて、累積50となる粒径を体積平均粒径dとする。磁気特性の測定することができる装置は、特に制限はないが、振動試料型磁気測定装置VSMP10-15東英工業株製を好適に用いられる。例えば、測定試料を内径7mm、高さ5mmのセルに詰めて前記装置にセットする。測定は印加磁場を加え、最大1,000エルステッドまで掃引する。次いで、印加磁場を減少させ、記録紙上にヒステリシスカーブを作製する。カーブのデータより、飽和磁化、残留磁化、保持力を求めることができる。なお、本実施形態においては、飽和磁化は1,000エルステッドの磁場において測定された磁化を示す。芯材の体積電気抵抗体積抵抗率は、105Ωcm以上1095Ωcm以下の範囲であることが好ましく、107Ωcm以上109Ωcm以下の範囲であることがより好ましい。体積電気抵抗が105Ωcm以上であると、繰り返し複写によって、現像剤中のトナー濃度が減少した際に、キャリアへの電荷の注入が生じず、キャリア自体が現像されてしまうことを抑制できる。一方、体積電気抵抗が1095Ωcm以下であると、際立ったエッジ効果や擬似輪郭等を抑制でき、画質に優れる。本実施形態において、芯材の体積電気抵抗Ωcmは、以下のように測定する。なお、測定環境は、温度20°C、湿度50RHとする。20cm2の電極板を配した円形の治具の表面に、測定対象物を1mm以上3mm以下程度の厚さになるように平坦に載せ、層を形成する。この上に前記同様の20cm2の電極板を載せ、層を挟み込む。測定対象物間の空隙をなくすため、層上に載置した電極板の上に4kgの荷重をかけてから層の厚みcmを測定する。層の上下の両電極には、エレクトロメーター及び高圧電源発生装置に接続されている。両電極に電界が1038V/cmとなるように高電圧を印加し、このとき流れた電流値Aを読み取ることにより、測定対象物の体積電気抵抗Ωcmを計算する。測定対象物の体積電気抵抗Ωcmの計算式は、下記式に示す通りである。式:R=E×20/I-I0/L上記式中、Rは測定対象物の体積電気抵抗Ωcm、Eは印加電圧V、Iは電流値A、I0は印加電圧0Vにおける電流値A、Lは層の厚みcmをそれぞれ表す。また、20の係数は、電極板の面積cm2を表す。<樹脂被覆層>本実施形態の二成分現像剤用キャリアは、磁性粒子、及び、前記磁性粒子を被覆する樹脂被覆層を有し、前記樹脂被覆層が、体積平均一次粒径が300~2,500nmである金属ホウ化物粒子を含有する。前記金属ホウ化物粒子における金属ホウ化物としては、特に制限はなく、金属原子とホウ素原子とが結合した化合物であればよい。金属原子とホウ素原子とは、多種多様な組成の金属ホウ化物を形成し、例えば、前記金属ホウ化物としては、二金属一ホウ化物、五金属三ホウ化物、金属一ホウ化物、三金属、四ホウ化物、二金属三ホウ化物、金属二ホウ化物、二金属五ホウ化物、金属四ホウ化物、金属六ホウ化物、金属十二ホウ化物等の種々の構造の化合物が挙げられる。また、本実施形態における前記金属ホウ化物の金属元素としては、特に制限はなく、第1族~第12族の非典型元素に加え、Al、Siも含まれるものとする。前記金属ホウ化物として具体的には、VB2、NbB2、TaB2、CrB2、HfB2、ZrB2、TiB2、WB、MoB、CrB、LaB6、CeB6、GdB6、TbB6、DyB6、HoB6、YB6、SmB6、EuB6、ErB6、TmB6、YbB6、LuB6、SrB6、CaB6、AlB10、AlB12、SiB6等が例示できる。中でも、前記金属ホウ化物としては、多次色の細線再現性の観点から、第4族~第6族の金属のホウ化物であることが好ましく、第4族~第6族の金属の二ホウ化物であることがより好ましく、VB2、NbB2、TaB2、CrB2、HfB2又はZrB2であることが更に好ましく、VB2又はCrB2であることが特に好ましく、VB2であることが最も好ましい。前記金属ホウ化物粒子の体積平均一次粒径は、300~2,500nmであり、多次色の細線再現性の観点から、500~2,200nmであることが好ましく、700~1,900nmであることがより好ましい。前記金属ホウ化物粒子の含有量は、樹脂被覆層の全重量に対し、0.1~30重量であることが好ましく、0.5~20重量であることがより好ましく、1~15重量であることが更に好ましい。前記樹脂被覆層に用いられる樹脂としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルエーテル、ポリビニルケトン、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、スチレン-アクリル酸共重合体、オルガノシロキサン結合を含んで構成されるストレートシリコーン樹脂又はその変性品、フッ素樹脂、ポリエステル、ポリカーボネート、フェノール樹脂、エポキシ樹脂等を例示することができるが、これらに限定されるものではない。中でも、前記樹脂被覆層に用いられる樹脂としては、シクロアルキルメタクリレートの単独重合体又は共重合体が好ましく、シクロヘキシルメタクリレートの単独重合体又は共重合体が、前記金属ホウ化物とのなじみやすさ、帯電量制御の点で更に好ましい。また、前記樹脂被覆層に用いられる樹脂としては、下記式2で表されるモノマーの単独重合体又は共重合体、すなわち、下記式3で表されるモノマー単位を少なくとも有する重合体であることが好ましい。式2中、R1は水素原子又はメチル基を表し、R2はシクロアルキル基を表す。式2におけるR1は、前記金属ホウ化物とのなじみやすさ、及び、帯電量制御の観点から、メチル基であることが好ましい。式2におけるR2は、前記金属ホウ化物とのなじみやすさ、及び、帯電量制御の観点から、5~7員環のシクロアルキル基であることが好ましく、シクロヘキシル基であることがより好ましい。また、前記シクロアルキル基は、その環構造上にアルキル基を有していてもよいが、有していないことが好ましい。前記樹脂被覆層には、金属ホウ化物以外の導電材料を用いることもできる。具体的には、金、銀、銅といった金属やカーボンブラック、更に酸化チタン、酸化亜鉛、硫酸バリウム、ホウ酸アルミニウム、チタン酸カリウム、酸化スズ等を例示することができるが、これらに限定されるものではない。これらの中でも、金属ホウ化物以外の導電材料としては、酸化亜鉛、酸化チタン等の白色導電剤が好ましい。白色導電剤を用いることにより、キャリア片が被転写体に転写された際に、トナー像中の発色性に影響を与えにくい。また、前記樹脂被覆層は、帯電制御剤を含有していてもよい。帯電制御剤は分散状態の制御がし易く、また、被覆樹脂界面との密着性がよいため、樹脂被覆層からの帯電制御剤の脱離が抑制できる。また、帯電制御剤が導電粉の分散助剤として働き、樹脂被覆層中の導電粉の分散状態が均一化され、若干のコート層剥がれでもキャリア抵抗変化を抑制できる。帯電制御剤は、例えば、ニグロシン染料、ベンゾイミダゾール系化合物、四級アンモニウム塩化合物、アルコキシ化アミン、アルキルアミド、モリブデン酸キレート顔料、トリフェニルメタン系化合物、サリチル酸金属塩錯体、アゾ系クロム錯体、銅フタロシアニンなど、公知のいかなるものでも構わない。中でも、第四級アンモニウム塩化合物、アルコキシ化アミン、アルキルアミドが好ましく挙げられる。帯電制御剤の添加量としては、芯材を100重量部としたとき、0.001重量部以上5重量部以下であることが好ましく、0.01重量部以上0.5重量部以下であることがより好ましい。上記範囲であると、樹脂被覆層の強度が十分であり、使用時のストレスにより変質が生じにくいキャリアが得られ、また、導電材料の分散性に優れる。また、キャリアの芯材の表面に樹脂被覆層を形成する方法としては、特に制限はないが、樹脂、金属ホウ化物及び必要に応じて各種添加剤を適当な溶媒に溶解又は分散した樹脂被覆層形成用溶液により被覆する方法等が挙げられる。溶媒としては、特に限定されるものではなく、使用する樹脂、塗布適性等を勘案して選択すればよい。具体的な樹脂被覆層を形成する方法としては、キャリアの芯材を樹脂被覆層形成用溶液中に浸漬する浸漬法、樹脂被覆層形成用溶液をキャリアの芯材表面に噴霧するスプレー法、キャリアの芯材を流動エアーにより浮遊させた状態で樹脂被覆層形成用溶液を噴霧する流動床法、ニーダーコーター中でキャリアの芯材と樹脂被覆層形成用溶液とを混合し、溶媒を除去するニーダーコーター法等が挙げられる。樹脂被覆層の平均膜厚は、0.5μm以上10μm以下であることが好ましく、1μm以上5μm以下であることがより好ましく、1μm以上3μm以下であることが更に好ましい。樹脂被覆層の平均膜厚μmは、芯材の真比重をρ無次元、芯材の体積平均粒径をdμm、樹脂被覆層の平均比重をρC、芯材100重量部に対する樹脂被覆層の全含有量をWC重量部とすると、下記式A以下のようにして求めることができる。式A:平均膜厚μm={[キャリア1個当たりの被覆樹脂量導電粉等の添加物もすべて含む/キャリア1個当たりの表面積]}/樹脂被覆層の平均比重={[4/3πd/23ρWC]/[4πd/22]}/ρC=1/6dρWC/ρC本実施形態のキャリア中における樹脂被覆層の含有量は、芯材100重量部に対し、0.1~20重量部が好ましく、0.5~10重量部がより好ましく、1~5重量部が更に好ましい。樹脂被覆層の含有量が0.1重量部以上であると、芯材粒子の表面露出が少なく、現像電界の注入を抑制することができる。また、樹脂被覆層の含有量が20重量部以下であると、樹脂被覆層から遊離する樹脂粉が少なく、現像剤中に剥がれた樹脂粉を初期の段階から抑制することができる。樹脂被覆層による芯材表面の被覆率は、100に近ければ近いほど好ましく、80以上であることがより好ましく、85以上であることが更に好ましい。なお、樹脂被覆層の被覆率は、XPS測定により求めることができる。XPS測定装置としては、例えば、日本電子株製、JPS80を使用し、測定は、X線源としてMgKα線を用い、加速電圧を10kV、エミッション電流を20mVに設定して実施し、樹脂被覆層を構成する主たる元素通常は炭素と、芯材を構成する主たる元素例えば芯材がマグネタイトなどの酸化鉄系材料の場合は鉄及び酸素とについて測定する以下、芯材が、酸化鉄系である場合を前提に説明する。。ここで、炭素についてはC1sスペクトルを、鉄についてはFe2p32スペクトルを、酸素についてはO1sスペクトルを測定する。これらの各々の元素のスペクトルに基づいて、炭素、酸素、鉄の元素個数ACAOAFeを求めて、得られた炭素、酸素、鉄の元素個数比率より下記式Bに基づいて、芯材単体、及び、芯材を樹脂被覆層で被覆した後キャリアの鉄量率を求め、続いて、下記式Cにより被覆率を求めた。式B:鉄量率atomic=AFe/ACAOAFe×100式C:被覆率={1-キャリアの鉄量率/芯材単体の鉄量率}×100なお、芯材として、酸化鉄系以外の材料を用いる場合には、酸素の他に芯材を構成する金属元素のスペクトルを測定し、上述の式Bや式Cに準じて同様の計算を行えば被覆率を求めることができる。<キャリアの特性>キャリアの体積平均粒径は、10μm以上100μm以下が好ましく、20μm以上50μm以下がより好ましい。キャリアの体積平均粒径が10μm以上であると、キャリア汚染が少ない。また、キャリアの重量平均粒径が100μm以下であると、細線再現性の低下を抑制できる。キャリアの体積平均粒径は、レーザー回折/散乱式粒度分布測定装置LSParticleSizeAnalyzer:LS13320、ベックマン-コールター社製を用いて測定する。また、キャリアの形状係数SF1は、100以上145以下であることが好ましい。上記範囲であると、磁気ブラシの適当な硬さを保つことができるため、またと現像剤の撹拌効率が低下しにくいため帯電制御が容易である。なお、キャリアの形状係数SF1は、下記式Dにより求められる値を意味する。式D:SF1=100π×ML2/4×Aここで、MLはキャリア粒子の最大長、Aはキャリア粒子の投影面積である。なお、キャリア粒子の最大長と投影面積は、スライドガラス上にサンプリングしたキャリア粒子を光学顕微鏡により観察し、ビデオカメラを通じて画像解析装置LUZEXIII、NIRECO社製に取り込んで、画像解析を行うことにより求めたものである。この際のサンプリング数は100個以上で、その平均値を用いて、式Dに示す形状係数を求める。キャリアの飽和磁化は、40emu/g以上100emu/g以下であることが好ましく、50emu/g以上100emu/g以下であることがより好ましい。磁気特性の測定としての装置は振動試料型磁気測定装置VSMP10-15東英工業株製を用いる。測定試料は内径7mm、高さ5mmのセルに詰めて前記装置にセットする。測定は印加磁場を加え、最大1,000エルステッドまで掃引する。ついで、印加磁場を減少させ、記録紙上にヒステリシスカーブを作製する。カーブのデータより、飽和磁化、残留磁化、保持力を求める。本実施形態においては、飽和磁化は1,000エルステッドの磁場において測定された磁化を示す。キャリアの体積電気抵抗は、1×107Ωcm以上1×1015Ωcm以下の範囲に制御されることが好ましく、1×108Ωcm以上1×1014Ωcm以下の範囲であることがより好ましく、1×108Ωcm以上1×1013Ωcm以下の範囲であることが更に好ましい。キャリアの体積電気抵抗が1×1015Ωcm以下であると、高抵抗にならず、現像時の現像電極としての働きに優れ、特にベタ画像部でエッジ効果が生じず、ソリッド再現性に優れる。一方、1×107Ωcm以上であると、抵抗が適度であり、現像剤中のトナー濃度が低下した時に現像ロールからキャリアへ電荷の注入が生じにくく、キャリア自体を現像する現象が生じにくい。また、キャリアの体積電気抵抗は、芯材の体積電気抵抗と同様にして測定を行うことが好ましい。二成分現像剤本実施形態の二成分現像剤以下、単に現像剤ともいう。は、本実施形態の二成分現像用キャリアと静電荷像現像用トナーとを含む二成分現像剤である。前記二成分現像剤における静電荷像現像用トナーと本実施形態のキャリアとの混合比重量比は、トナー:キャリア=1:100乃至10:100の範囲が好ましく、3:100乃至8:100の範囲がより好ましい。本実施形態の二成分現像剤は、予め現像手段現像剤収容容器内に収容される現像剤としてはもちろんのこと、例えば、トリクル現像方式などに利用される供給用現像剤としても適用される。前記供給用現像剤における静電荷像現像用トナーと本実施形態のキャリアとの混合比重量比は、トナー:キャリア=20:1乃至1:1の範囲が好ましく、20:1乃至10:1の範囲がより好ましい。本実施形態の二成分現像剤は、トリクル現像用二成分現像剤として特に好適に使用される。-静電荷像現像用トナー-本実施形態に用いられる静電荷像現像用トナーとしては、特に制限はなく、公知のトナーを用いることができるが、結着樹脂と着色剤とを有する有色トナーが好ましく例示される。また、前記静電荷像現像用トナーは、結着樹脂、及び、着色剤を含むことが好ましく、結着樹脂、着色剤、及び、離型剤を含むことがより好ましい。<結着樹脂>前記静電荷像現像用トナーは、結着樹脂を含む。結着樹脂の種類は特に限定されるものではなく、公知の樹脂を用いることができる。結着樹脂としては、ポリエステル樹脂、ポリアルキレン樹脂、長鎖アルキルメタアクリレート樹脂等が挙げられるが、加熱による粘度の急激な変化がより現れる点、更に機械的強度と定着性との両立の観点から、ポリエステル樹脂を用いることが好ましい。以下、結着樹脂を代表してポリエステル樹脂を中心に説明する。本実施形態で用いるポリエステル樹脂の溶融温度は、保管性と低温定着性から、50°C以上100°C以下の範囲にあることが好ましく、55°C以上90°C以下の範囲にあることがより好ましく、60°C以上85°C以下の範囲にあることが更に好ましい。溶融温度が50°C以下であると、保管トナーにブロックキングが生じることを抑制でき、トナー保管性や、定着後の定着画像の保管性に優れる。また、溶融温度が100°C以下であると、十分な定着性が得られる。なお、上記ポリエステル樹脂の溶融温度及びガラス転移温度は、前記の示差走査熱量測定DSCにより得られた吸熱ピークのピーク温度として求めた。本実施形態においてポリエステル樹脂は、その構成成分が100ポリエステル構造であるポリマー以外にも、ポリエステルを構成する成分と他の成分とを共に重合してなるポリマー共重合体も意味する。ただし、後者の場合には、ポリマー共重合体を構成するポリエステル以外の他の構成成分が50重量以下であるものとする。前記静電荷像現像用トナーに用いられるポリエステル樹脂は、例えば多価カルボン酸成分と多価アルコール成分とから合成される。なお、本実施形態においては、ポリエステル樹脂として市販品を使用してもよいし、合成したものを使用してもよい。多価カルボン酸成分としては、例えば、シュウ酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、スペリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、1,9-ノナンジカルボン酸、1,10-デカンジカルボン酸、1,12-ドデカンジカルボン酸、1,14-テトラデカンジカルボン酸、1,18-オクタデカンジカルボン酸等の脂肪族ジカルボン酸;フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレン-2,6-ジカルボン酸、マロン酸、メサコニン酸等の二塩基酸等の芳香族ジカルボン酸;などが挙げられ、更に、これらの無水物やこれらの低級アルキルエステルも挙げられるが、この限りではない。3価以上のカルボン酸としては、例えば、1,2,3-ベンゼントリカルボン酸、1,2,4-ベンゼントリカルボン酸、1,2,4-ナフタレントリカルボン酸等の特定の芳香族カルボン酸、及び、これらの無水物やこれらの低級アルキルエステルなどが挙げられる。これらは1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。多価アルコール成分としては、脂肪族ジオールが好ましく、主鎖部分の炭素数が7以上20以下である直鎖型脂肪族ジオールがより好ましい。脂肪族ジオールが直鎖型であると、ポリエステル樹脂の結晶性が十分であり、溶融温度が適度である。また、主鎖部分の炭素数が7以上であると、芳香族ジカルボン酸と縮重合させる場合、融解温度が適度であり、低温定着が容易である。また、主鎖部分の炭素数が20以下であると、実用上の材料の入手が容易である。主鎖部分の炭素数としては、14以下であることがより好ましい。前記静電荷像現像用トナーに用いられるポリエステル樹脂の合成に好適に用いられる脂肪族ジオールとしては、具体的には、例えば、エチレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,7-ヘプタンジオール、1,8-オクタンジオール、1,9-ノナンジオール、1,10-デカンジオール、1,11-ウンデカンジオール、1,12-ドデカンジオール、1,13-トリデカンジオール、1,14-テトラデカンジオール、1,18-オクタデカンジオール、1,14-エイコサンデカンジオールなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらのうち、入手容易性を考慮すると、1,8-オクタンジオール、1,9-ノナンジオール、1,10-デカンジオールが好ましい。3価以上のアルコールとしては、例えば、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールなどが挙げられる。これらは1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。多価アルコール成分のうち、前記脂肪族ジオールの含有量が80モル以上であることが好ましく、90モル以上であることがより好ましい。脂肪族ジオールの含有量が80モル以上であると、ガラス転移温度が十分高く、耐トナーブロッキング性、画像保存性及び定着性に優れる。前記ポリエステル樹脂の製造の際に使用可能な触媒としては、ナトリウム、リチウム等のアルカリ金属化合物;マグネシウム、カルシウム等のアルカリ土類金属化合物;亜鉛、マンガン、アンチモン、チタン、スズ、ジルコニウム、ゲルマニウム等の金属化合物;亜リン酸化合物;リン酸化合物;及びアミン化合物等が挙げられる。ポリエステル樹脂の重量平均分子量Mwは、6,000以上35,000以下であることが好ましい。分子量Mwが、6,000以上であると、定着の際にトナーが紙等の被記録媒体表面へのしみ込みが少なく細線再現性を抑制でき、また、定着画像の折り曲げ耐性に対する強度にも優れる。また、重量平均分子量Mwが35,000以下であると、溶融時の粘度が適度であり、定着に適当な粘度まで至るための温度を高くする必要がなく、結果として多次色の発色性等の定着性に優れる。前記重量平均分子量は、ゲルパーミュエーションクロマトグラフィGPCにより測定することができる。GPCによる分子量測定は、測定装置として東ソー株製GPCHLC-8120を用い、東ソー株製カラムTSKgelSuperHM-M15cmを使用し、テトラヒドロフランTHF溶媒で行った。重量平均分子量は、この測定結果から単分散ポリスチレン標準試料により作成した分子量校正曲線を使用して算出したものである。以上のポリエステル樹脂を含む結着樹脂は、脂肪族重合性単量体を用いて合成されたポリエステル樹脂を主成分50重量以上とすることが好ましい。更にこの場合、前記ポリエステル樹脂を構成する脂肪族重合性単量体の構成比は、60mol以上であることが好ましい。なお、脂肪族重合性単量体としては、前述の脂肪族のジオール類やジカルボン酸類が好適に用いられる。<着色剤>前記静電荷像現像用トナーは、着色剤を含むことが好ましい。また、前記静電荷像現像用トナーは、シアントナー、マゼンタトナー、イエロートナー及びブラックトナーよりなる群から選択された少なくとも一種の有色トナーと共にトナーセットを構成してもよい。有色トナーに用いられる着色剤としては、染料であっても顔料であってもかまわないが、耐光性や耐水性の観点から顔料が好ましい。着色剤としては、カーボンブラック、アニリンブラック、アニリンブルー、カルコイルブルー、クロムイエロー、ウルトラマリンブルー、デュポンオイルレッド、キノリンイエロー、メチレンブルークロライド、フタロシアンブルー、マラカイトグリーンオキサート、ランプブラック、ローズベンガル、キナクリドン、ベンジシンイエロー、C.I.ピグメントレッド48:1、C.I.ピグメントレッド57:1、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ピグメントレッド185、C.I.ピグメントレッド238、C.I.ピグメントイエロー12、C.I.ピグメントイエロー17、C.I.ピグメントイエロー180、C.I.ピグメントイエロー97、C.I.ピグメントイエロー74、C.I.ピグメントブルー15:1、C.I.ピグメントブルー15:3等の公知の顔料が使用できる。有色トナーにおける前記着色剤の含有量としては、結着樹脂100重量部に対して、1重量部以上30重量部以下の範囲が好ましい。また、必要に応じて表面処理された着色剤を使用したり、顔料分散剤を使用したりすることも有効である。前記着色剤の種類を選択することにより、イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、ブラックトナー等の有色トナーを得ることができる。<離型剤>前記静電荷像現像用トナーは、離型剤を含むことが好ましい。離型剤としては、例えば、低分子量ポリプロピレン、低分子量ポリエチレン等のパラフィンワックス;シリコーン樹脂;ロジン類;ライスワックス;カルナバワックス、エステルワックス、モンタンワックス等が挙げられる。これらの中でも、パラフィンワックス、エステルワックス、モンタンワックス等が好ましく、パラフィンワックス、エステルワックス等が更に好ましい。離型剤のトナー中の含有量は、0.5重量以上15重量以下が好ましい。<その他の添加剤>前記静電荷像現像用トナーには、上記成分以外にも、更に必要に応じて内添剤、帯電制御剤、無機粉体無機粒子、有機粒子等の種々の公知の成分を添加することができる。内添剤としては、例えば、フェライト、マグネタイト、還元鉄、コバルト、ニッケル、マンガン等の金属、合金、又は、これら金属を含む化合物などの磁性体等が挙げられる。無機粒子は、種々の目的のために添加されるが、トナーにおける粘弾性調整のために添加されてもよい。この粘弾性調整により、画像光沢度や紙への染み込みを調整することができる。無機粒子としては、シリカ粒子、酸化チタン粒子、アルミナ粒子、酸化セリウム粒子、あるいはこれらの表面を疎水化処理した物等、公知の無機粒子を単独又は2種以上を組み合わせて使用することができる。前記静電荷像現像用トナーは、帯電調整、流動性付与、電荷交換性付与等を目的として、シリカ、チタニア、酸化アルミに代表される外添剤を有することができる。これらは、例えば、V型ブレンダーやヘンシェルミキサー、レディゲミキサー等によって行うことができ、段階を分けて付着させることができる。本実施形態に用いられる外添剤としては、公知の外添剤が挙げられるが、無機粒子を用いることが好ましい。前記無機粒子としては、例えば、シリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、塩化セリウム、ベンガラ、酸化クロム、酸化セリウム、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素などを挙げられる。これらの中でも、シリカ粒子及び/又はチタニア粒子が好ましく、特に疎水化処理されたシリカ粒子、チタニア粒子が好ましい。前記無機粒子は、一般にトナーの流動性を向上させる目的で使用される。前記無機粒子の体積平均粒径は、1次粒径で1nm以上40nm以下の範囲であることが好ましく、5nm以上20nm以下の範囲であることがより好ましい。また転写性向上を目的とした前記無機粒子の体積平均粒径は50nm以上500nm以下が好ましい。これらの前記無機粒子は、疎水化等の表面改質を行うことが帯電性、現像性を安定させる点で好ましい。前記外添剤の添加量は、トナー粒子100重量部に対して、0.1~5重量部の範囲が好ましく、0.3~2重量部の範囲がより好ましい。添加量が0.1重量部以上であると、トナーの流動性が適度であり、更に帯電性に優れ、また、電荷交換性に優れる。一方、該添加量が5重量部以下であると、被覆状態が適度であり、外添剤が接触部材に移行することを抑制でき、二次障害の発生が抑制される。帯電制御剤としては、特に制限はないが、無色又は淡色のものが好ましく使用できる。例えば、第四級アンモニウム塩化合物、ニグロシン系化合物、アルミニウム、鉄、クロムなどの錯体、トリフェニルメタン系顔料などが挙げられる。<静電荷像現像用トナーの特性>前記静電荷像現像用トナーの体積平均粒径は、4μm以上9μm以下の範囲であることが好ましい。体積平均粒径が4μm以上であると、トナー流動性に優れ、トナー間の帯電量の差が小さく、帯電量の大きいトナーを使用した場合であっても多次色の細線再現性に優れる。また、帯電分布が狭く、背景へのかぶりや現像器からのトナーこぼれ等が抑制され、画像の発色性に優れる。なお、トナーの体積平均粒径の測定は、コールターマルチサイザー-II型ベックマン-コールター社製を用い、電解液はISOTON-IIベックマン-コールター社製を使用することが好ましい。測定法として具体的には、以下の方法が挙げられる。分散剤として界面活性剤、好ましくはアルキルベンゼンスルホン酸ナトリウムの5水溶液2ml中に測定試料を1.0mg加える。これを前記電解液100ml中に添加して試料を懸濁した電解液を作製する。試料を懸濁した電解液は超音波分散器で1分間分散処理を行い、前記コールターマルチサイザー-II型により、アパーチャー径として50μmアパーチャーを用いて1~30μmの粒子の粒度分布を測定して体積平均分布、個数平均分布を求める。なお、測定する粒子数は、50,000とする。また、前記静電荷像現像用トナーの粒度分布としては狭いほうが好ましく、より具体的にはトナーの体積粒径の小さい方から換算して16径D16vと略すと84径D84vの比を平方根として示したものGSDv、すなわち、下式で表されるGSDvが1.21以下であることが好ましく、1.19以下であることがより好ましく、1.17以下であることが特に好ましい。GSDv={D84v/D16v}051式1中、D84v及びD16vは、それぞれ分割された粒度範囲に対して小粒径側から体積累積分布曲線を描いたときに累積84、16となる粒径である。GSDvが上記範囲であると、トナー帯電量が過剰に大きくなる粒子の発生が抑制されるため、多次色の細線再現性の悪化が更に抑制される。更に、前記静電荷像現像用トナーは、形状係数SF1が110以上140以下の範囲であることが好ましい。形状がこの範囲の球状であることにより、転写効率、画像の緻密性が向上し、高画質な画像が形成される。ここで上記形状係数SF1は、下記式Eにより求められる。SF1=ML2/A×π/4×100式E上記式E中、MLはトナーの絶対最大長、Aはトナーの投影面積を各々示す。前記SF1は、主に顕微鏡画像又は走査型電子顕微鏡SEM画像を画像解析装置を用いて解析することによって数値化され、例えば、以下のようにして算出することができる。すなわち、スライドガラス表面に散布した粒子の光学顕微鏡像をビデオカメラを通じてルーゼックス画像解析装置に取り込み、100個の粒子の最大長と投影面積を求め、上記式Eによって計算し、その平均値を求めることにより得られる。<静電荷像現像用トナーの製造方法>前記静電荷像現像用トナーの製造方法は、特に限定されず、公知である混練粉砕製法等の乾式法や、乳化凝集法や懸濁重合法等の湿式法等によって作製される。これらの方法の中でも、コアシェル構造のトナーを作製容易な乳化凝集法が好ましい。以下、乳化凝集法による本実施形態のトナーの製造方法について詳しく説明する。乳化凝集法は、トナーを構成する原料を乳化して樹脂粒子乳化粒子を形成する乳化工程と、該樹脂粒子の凝集体を形成する凝集工程と、凝集体を融合させる融合工程とを有する。乳化工程例えば、樹脂粒子分散液の作製は、水系媒体と樹脂とを混合した溶液に、分散機により剪断力を与えることにより行うことが好ましい。その際、加熱して樹脂成分の粘性を下げて粒子を形成することがより好ましい。また、分散した樹脂粒子の安定化のため、分散剤を使用してもよい。更に、樹脂が油性で水への溶解度の比較的低い溶剤に溶解するものであれば、該樹脂をそれらの溶剤に溶かして水系媒体中に分散剤や高分子電解質と共に粒子分散し、その後加熱又は減圧して溶剤を蒸散することにより、樹脂粒子分散液を作製してもよい。水系媒体としては、例えば、蒸留水、イオン交換水等の水;アルコール類;などが挙げられるが、水のみであることが好ましい。また、乳化工程に使用される分散剤としては、例えば、ポリビニルアルコール、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリメタクリル酸ナトリウム等の水溶性高分子;ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、オクタデシル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、ラウリル酸ナトリウム、ステアリン酸カリウム等のアニオン性界面活性剤、ラウリルアミンアセテート、ステアリルアミンアセテート、ラウリルトリメチルアンモニウムクロライド等のカチオン性界面活性剤、ラウリルジメチルアミンオキサイド等の両性イオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアミン等のノニオン性界面活性剤等の界面活性剤;リン酸三カルシウム、水酸化アルミニウム、硫酸カルシウム、炭酸カルシウム、炭酸バリウム等の無機塩;等が挙げられる。前記乳化液の作製に用いる分散機としては、例えば、ホモジナイザー、ホモミキサー、加圧ニーダー、エクストルーダー、メディア分散機等が挙げられる。樹脂粒子の大きさとしては、その平均粒径体積平均粒径は、60nm以上300nm以下の範囲であることが好ましく、150nm以上250nm以下の範囲であることがより好ましい。上記範囲であると、樹脂粒子の凝集性が十分であり、かつ、トナーの粒径分布を狭くすることができる。離型剤分散液の調製に際しては、離型剤を、水中にイオン性界面活性剤や高分子酸や高分子塩基などの高分子電解質と共に分散した後、離型剤の溶融温度以上の温度に加熱すると共に、強い剪断力を付与できるホモジナイザーや圧力吐出型分散機を用いて分散処理する。このような処理を経ることにより、離型剤分散液を得ることができる。分散処理により、好ましくは体積平均粒径が1μm以下の離型剤粒子を含む離型剤分散液を得ることができる。なお、より好ましい離型剤粒子の体積平均粒径は、100nm以上500nm以下である。凝集工程前記凝集工程においては、樹脂粒子分散液、離型剤分散液、着色剤粒子分散液等を混合して混合液とし、非結晶性樹脂粒子のガラス転移温度以下の温度で加熱して凝集させ、凝集粒子を形成することが好ましい。凝集粒子の形成は、撹拌下、混合液のpHを酸性にすることによってなされる。pHとしては、2以上7以下の範囲が好ましく、2.2以上6以下の範囲がより好ましく、2.4以上5以下の範囲がトナーの粒度分布を狭くするという点から更に好ましい。この際、凝集剤を使用することも有効である。なお、凝集工程において、離型剤分散液は、樹脂粒子分散液等の各種分散液とともに一度に添加混合してもよいし、複数回に分割して添加してもよい。凝集剤としては、前記分散剤に用いる界面活性剤と逆極性の界面活性剤、無機金属塩の他、2価以上の金属錯体を好適に用いられる。特に、金属錯体を用いた場合には界面活性剤の使用量を低減でき、更に帯電特性が向上するため特に好ましい。前記無機金属塩としては、例えば、塩化カルシウム、硝酸カルシウム、塩化バリウム、塩化マグネシウム、塩化亜鉛、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウムなどの金属塩、及び、ポリ塩化アルミニウム、ポリ水酸化アルミニウム、多硫化カルシウム等の無機金属塩重合体などが挙げられる。その中でも特に、アルミニウム塩及びその重合体が好適である。前記無機金属塩の添加回数を増加させることにより、よりGSDvが小さなトナーが得られる。また、前記凝集粒子が所望の粒径になったところで樹脂粒子を追添加することで被覆工程、コア凝集粒子の表面を該樹脂粒子で被覆した構成のトナーを作製してもよい。この場合、離型剤がトナー表面に露出しにくくなるため、帯電性や現像性の観点で好ましい構成である。追添加する場合、追添加前に凝集剤を添加したり、pH調整を行ってもよい。融合工程融合工程においては、前記凝集工程に準じた撹拌条件下で、凝集粒子の懸濁液のpHを3以上9以下の範囲に上昇させることにより凝集の進行を止め、前記結晶性樹脂の溶融温度以上の温度で加熱を行うことにより凝集粒子を融合させることが好ましい。また、前記非結晶性樹脂で前記凝集粒子を被覆した場合には、該非結晶性樹脂も融合しコア凝集粒子を被覆することが好ましい。前記加熱の時間としては、融合がされる程度行えばよく、好ましくは0.5時間以上10時間以下行えばよい。融合後に冷却し、融合粒子が得られる。また、冷却の工程で、結晶性樹脂の溶融温度近傍溶融温度±10°Cの範囲で冷却速度を落とす、いわゆる徐冷をすることで結晶化を促進してもよい。融合して得た融合粒子は、濾過などの固液分離工程や、必要に応じて洗浄工程、乾燥工程を経てトナー粒子とすることができる。また、得られたトナー粒子に外添剤を外添する工程を行うことが好ましい。更に必要に応じ、超音波篩分機、振動篩分機、風力篩分機などを使って、トナーの粗大粒子を外添後取り除いてもよい。カートリッジ、プロセスカートリッジ、画像形成方法、及び、画像形成装置次に、本実施形態のカートリッジについて説明する。本実施形態のカートリッジは、本実施形態の二成分現像剤用キャリア、又は、本実施形態の二成分現像剤を少なくとも収納したカートリッジである。また、本実施形態のカートリッジは、画像形成装置に脱着可能であることが好ましい。画像形成装置において、本実施形態の二成分現像剤を収納した本実施形態のカートリッジを利用することにより、多次色の細線再現性に優れる画像形成を行うことができる。ここで、本実施形態のカートリッジは、特にトリクル現像方式の画像形成装置に用いる場合、本実施形態の二成分現像剤を収納するカートリッジであってもよいし、トナーを単独で収納するカートリッジと本実施形態のキャリアを単独で収納するカートリッジとを別体としたものであってもよい。本実施形態の画像形成方法は、本実施形態のキャリアを用いた画像形成方法であれば、特に制限はないが、少なくとも像保持体を帯電させる帯電工程と、前記像保持体表面に静電潜像を形成する露光工程と、前記像保持体表面に形成された静電潜像を静電荷像現像剤により現像してトナー像を形成する現像工程と、前記像保持体表面に形成されたトナー像を被転写体表面に転写する転写工程と、前記トナー像を定着する定着工程と、を含み、前記静電荷像現像剤が、本実施形態の二成分現像剤であることが好ましい。本実施形態の画像形成方法としては、本実施形態のキャリアを用いて現像剤を調製し、それを用いて常用の電子写真複写機により静電像の形成及び現像を行い、得られたトナー像を転写紙上に静電転写した上加熱ローラの温度を一定温度に設定した加熱ローラ定着器により定着して複写画像を形成することが一例として挙げられる。また、本実施形態の二成分現像剤用キャリアは、通常の静電荷像現像方式電子写真方式の画像形成方法に使用することができる。本実施形態の画像形成方法は、具体的には、例えば、静電潜像形成工程、現像工程、転写工程、及び、クリーニング工程を含む方法であることが好ましい。前記各工程は、それ自体一般的な工程であり、例えば、特開昭56-40868号公報、特開昭49-91231号公報等に記載されている。なお、本実施形態の画像形成方法は、それ自体公知のコピー機、ファクシミリ機等の画像形成装置を用いて実施することができる。前記静電潜像形成工程は、像保持体上に静電潜像を形成する工程である。前記現像工程は、現像剤担体上の現像剤層により前記静電潜像を現像してトナー画像を形成する工程である。前記現像剤層としては、静電荷像現像用トナー及び本実施形態の二成分現像剤用キャリア本実施形態の二成分現像剤を含んでいれば特に制限はない。前記転写工程は、前記トナー画像を被転写体上に転写する工程である。また、転写工程における被転写体としては、中間転写体や紙等の被記録媒体が例示できる。前記定着工程では、加熱ローラの温度を一定温度に設定した加熱ローラ定着器により、転写紙上に転写したトナー像を定着して複写画像を形成する。前記クリーニング工程は、像保持体上に残留する静電荷像現像剤を除去する工程である。本実施形態の画像形成方法においては、更にリサイクル工程をも含む態様が好ましい。前記リサイクル工程は、前記クリーニング工程において回収した静電荷像現像用トナーを現像剤層に移す工程である。このリサイクル工程を含む態様の画像形成方法は、トナーリサイクルシステムタイプのコピー機、ファクシミリ機等の画像形成装置を用いて実施することができる。また、クリーニング工程を省略し、現像と同時にトナーを回収する態様のリサイクルシステムにも適用することができる。本実施形態の画像形成装置は、本実施形態のキャリアを備えた画像形成方法であれば、特に制限はないが、像保持体と、前記像保持体を帯電させる帯電手段と、帯電した前記像保持体を露光して前記像保持体上に静電潜像を形成させる露光手段と、現像剤により前記静電潜像を現像してトナー像を形成させる現像手段と、前記トナー像を前記像保持体から被転写体に転写する転写手段と、前記トナー像を定着する定着手段と、を有し、前記静電荷像現像剤が、本実施形態の二成分現像剤であることが好ましい。なお、本実施形態の画像形成装置は、像保持体、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段以外に、その他必要に応じて、定着手段や、クリーニング手段、除電手段等を含んでいていてもよい。前記転写手段では、中間転写体を用いて2回以上の転写を行ってもよい。また、転写手段における被転写体としては、中間転写体や紙等の被記録媒体が例示できる。また、現像手段は、本実施形態の現像剤を収容するための現像剤収容容器と、現像剤を現像剤収容容器に供給するための現像剤供給手段と、現像剤収容容器内に収容されている現像剤の少なくとも一部を、排出するための現像剤排出手段とを備える構成、すなわち、トリクル現像方式を採用してもよい。このようなトリクル現像方式を用いる場合、樹脂被覆層が剥離しやすい樹脂被覆キャリアを用いると、もともと現像剤収容容器にある現像剤における樹脂被覆層の剥離が起こるだけでなく、現像剤供給手段から現像剤収容容器に随時供給される現像剤における樹脂被覆層の剥離も起こることとなり、トリクル現像方式を用いない場合に比べて、キャリア樹脂剥がれ粉による影響が大きくなり、多次色の細線再現性を得るのがより困難となる。しかし、本実施形態の二成分現像剤用キャリアは、トリクル現像方式を用いても上記問題が生じにくいため、多次色の細線再現性に優れた画像形成を行うことができる。前記像保持体、及び、前記の各手段は、前記の画像形成方法の各工程で述べた構成を好ましく用いることができる。前記の各手段は、いずれも画像形成装置において公知の手段が利用できる。また、本実施形態の画像形成装置は、前記した構成以外の手段や装置等を含むものであってもよい。また、本実施形態の画像形成装置は、前記した手段のうちの複数を同時に行ってもよい。本実施形態のプロセスカートリッジは、像保持体上に形成された静電潜像をトナーを含む本実施形態の現像剤により現像してトナー像を形成する現像手段と、像保持体、前記像保持体を帯電させる帯電手段、及び、前記像保持体の表面に残存したトナーを除去するクリーニング手段よりなる群から選ばれた少なくとも1種とを備える。また、本実施形態のプロセスカートリッジは、画像形成装置に脱着可能であることが好ましい。また、本実施形態のプロセスカートリッジは、その他必要に応じて、除電手段等のその他の部材を含んでいてもよい。以下、本実施形態のカートリッジ、画像形成装置、及びプロセスカートリッジについて、図面を用いて具体的に説明する。図1は、本実施形態の画像形成装置の好適な一実施形態第一実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。図1に示す画像形成装置は、本実施形態のカートリッジを備えた構成となっている。図1に示す画像形成装置10は、像保持体12、帯電手段14、露光手段16、現像手段18、転写手段20、クリーニング手段22、除電手段24、定着手段26、カートリッジ28を備える。なお、現像手段18中及びカートリッジ28中に収納される現像剤は、本実施形態の現像剤である。また、図1は便宜上、本実施形態の現像剤を収納した現像手段18及びカートリッジ28を一つずつ備えた構成のみを図示しているが、例えばカラー画像形成装置の場合などは、画像形成装置に応じた数の現像手段18及びカートリッジ28を備えた構成をとることも可能である。図1に示す画像形成装置10は、カートリッジ28の着脱が可能な構成を有する画像形成装置であり、カートリッジ28は、現像剤供給管30を通して現像手段18に接続されている。よって画像形成を行う際は、カートリッジ28の中に収納されている本実施形態の現像剤が、現像剤供給管30を通して現像手段18に供給されることにより、長期間にわたり、本実施形態の現像剤を用いた画像を形成することができる。また、カートリッジ28の中に収納されている現像剤が少なくなった場合には、このカートリッジ28を交換することができる。像保持体12の周囲には、像保持体12の回転方向矢印A方向に沿って順に、像保持体12表面を均一に帯電させる帯電手段14、画像情報に応じて像保持体12表面に静電潜像を形成させる露光手段16、形成された静電潜像に本実施形態の現像剤を供給する現像手段18、像保持体12表面に当接し像保持体12の矢印A方向への回転に伴い矢印B方向に従動回転することができるドラム状の転写手段20、像保持体12表面に当接するクリーニング手段22、像保持体12表面を除電する除電手段24が配置されている。像保持体12と転写手段20との間は、矢印C方向と反対側から不図示の搬送手段により矢印C方向に搬送される被記録媒体50が挿通可能である。像保持体12の矢印C方向側には加熱源不図示を内蔵した定着手段26が配置され、定着手段26には圧接部32が設けられている。また、像保持体12と転写手段20との間を通過した被記録媒体50は、この圧接部32を矢印C方向へと挿通可能である。像保持体12としては、例えば、感光体又は誘電記録体等が使用できる。感光体としては、例えば、単層構造の感光体又は多層構造の感光体等を用いることができる。また、感光体の材質としては、セレンやアモルファスシリコン等の無機感光体や、有機感光体等が考えられる。帯電手段14としては、例えば、導電性又は半導電性のローラ、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を用いた接触帯電装置、コロナ放電を利用したコロトロン帯電やスコロトロン帯電などの非接触型の帯電装置等、公知の手段を使用することができる。露光手段16としては、公知の露光手段の他に、トナー像を被記録媒体表面の所望の位置に形成しうるような信号を形成できるような、従来公知のいずれの手段を使うこともできる。露光手段16としては、例えば、半導体レーザー及び走査装置の組み合わせ、光学系からなるレーザー走査書き込み装置、あるいは、LEDヘッドなど、従来公知の露光手段を使用することができる。均一で、解像度の高い露光像を作るという好ましい態様を実現させるためには、レーザー走査書き込み装置又はLEDヘッドを使うことが好ましい。転写手段20としては、具体的には例えば、電圧を印加した導電性又は半導電性のローラ、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を用いて、像保持体12と被記録媒体50との間に電界を作り、帯電したトナーの粒子からなるトナー像を転写する手段や、コロナ放電を利用したコロトロン帯電器やスコロトロン帯電器などで被記録媒体50の裏面をコロナ帯電して、帯電したトナーの粒子からなるトナー像を転写する手段など、従来公知の手段を使用することができる。また、転写手段20として、二次転写手段を用いることもできる。すなわち、図示しないが二次転写手段は、トナー像を一旦中間転写体に転写した後、中間転写体から被記録媒体50にトナー像を二次転写する手段である。クリーニング手段22としては例えば、クリーニングブレード、クリーニングブラシなどが挙げられる。除電手段24としては例えば、タングステンランプ、LEDなどが挙げられる。定着手段26としては、例えば加熱ロールと加圧ロールとからなるような加熱加圧によりトナー像を定着する熱定着器や、フラッシュランプ等による光照射によりトナー像を加熱して定着する光定着器などが利用できる。加熱ロール又は加圧ロール等のロール表面を形成する材料は、トナーを付着させない目的で、例えばトナーに対して離型性の優れた材料、シリコンゴムやフッ素系樹脂などであることが好ましい。この際、シリコーンオイル等の離型性液体を、ロール両面に塗布しないことが望ましい。離型性液体は、定着ラチチュードを広くすることに対しては有効であるが、定着される記録媒体に転移するため、画像形成された印刷物にベトツキが生じ、テープを貼れないことやマジックで文字を書き加えられないこと等の問題が生じる可能性がある。この問題は、被記録媒体としてOHPなどのフィルムを用いる場合により顕著となる。また、離型性液体は、定着画像表面の荒さをスムーズにすることが困難であるため、記録媒体としてOHPフィルムを用いる場合に特に重要となる画像透明性が低下する要因にもなる場合がある。しかし、トナーにワックスオフセット防止剤を含む場合には、十分な定着ラチチュードを示すので、定着ロールに塗布されるシリコーンオイル等の離型性液体は必要無い。被記録媒体50としては、特に制限はなく、普通紙や光沢紙等をはじめとする従来公知のものが利用できる。また被記録媒体は、基材と基材上に形成された受像層を有するものを利用することもできる。次に、画像形成装置10を用いた画像形成について説明する。まず、像保持体12の矢印A方向への回転に伴い、帯電手段14により像保持体12表面を帯電し、帯電された像保持体12表面に露光手段16により画像情報に応じた静電潜像を形成し、この静電潜像が形成された像保持体12表面に、静電潜像の色情報に応じて現像手段18から本実施形態の現像剤を供給することによりトナー像を形成する。次に、像保持体12表面に形成されたトナー像は、像保持体12の矢印A方向への回転に伴い、像保持体12と転写手段20との接触部に移動する。この際、接触部を、被記録媒体50が、不図示の用紙搬送ロールにより矢印C方向に挿通され、像保持体12と転写手段20との間に印加された電圧により、像保持体12表面に形成されたトナー像が接触部にて被記録媒体50表面に転写される。トナー像を転写手段20に転写した後の像保持体12の表面は、クリーニング手段22のクリーニングブレードによって残留しているトナーが除去され、除電手段24により除電される。このようにしてトナー像がその表面に転写された被記録媒体50は、定着手段26の圧接部32に搬送され、圧接部32を通過する際に、内蔵された加熱源不図示によってその圧接部32の表面が加熱された定着手段26によって加熱される。この際、トナー像が被記録媒体50表面に定着されることにより画像が形成される。図2は、本実施形態の画像形成装置の他の好適な一実施形態第二実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。図2に示す画像形成装置は、本実施形態の現像剤供給用現像剤を、現像手段内にある現像剤収容容器へ現像剤供給手段により適宜供給すると共に、現像剤収容容器に収容されている現像剤の少なくとも一部を、現像剤排出手段により適宜排出する、トリクル現像方式を採用した構成となっている。本実施形態の実施形態に係る画像形成装置100は、図2に示すように、矢印aで示すように、時計回り方向に回転する像保持体110と、像保持体110の上方に、像保持体110に相対して設けられ、像保持体110の表面を負に帯電させる帯電手段120と、帯電手段120により帯電した像保持体110の表面に、現像剤トナーで形成しようとする画像を書き込んで静電潜像を形成する露光手段130と、露光手段130の下流側に設けられ、露光手段130で形成された静電潜像にトナーを付着させて像保持体110の表面にトナー像を形成する現像手段140と、像保持体110に当接しつつ矢印bで示す方向に走行するとともに、像保持体110の表面に形成されたトナー像を転写するエンドレスベルト状の中間転写ベルト150と、中間転写ベルト150にトナー像を転写した後の像保持体110の表面を除電して、表面に残った転写残トナーを除去し易くする除電手段160と、像保持体110の表面を清掃して前記転写残トナーを除去するクリーニング手段170とを備える。帯電手段120、露光手段130、現像手段140、中間転写ベルト150、除電手段160、及びクリーニング手段170は、像保持体110を囲む円周上に、時計周り方向に配設されている。中間転写ベルト150は、内側から、張架ローラ150A、150B、バックアップローラ150C、及び駆動ローラ150Dによって緊張され、保持されるとともに、駆動ローラ150Dの回転に伴い矢印bの方向に駆動される。中間転写ベルト150の内側における像保持体110に相対する位置には、中間転写ベルト150を正に帯電させて中間転写ベルト150の外側の面に像保持体110上のトナーを吸着させる1次転写ローラ151が設けられている。中間転写ベルト150の下方における外側には、被記録媒体Pを正に帯電させて中間転写ベルト150に押圧することにより、中間転写ベルト150に形成されたトナー像を被記録媒体P上に転写する2次転写ローラ152がバックアップローラ150Cに対向して設けられている。中間転写ベルト150の下方には、更に、2次転写ローラ152に被記録媒体Pを供給する被記録媒体供給装置153と、2次転写ローラ152においてトナー像が形成された被記録媒体Pを搬送しつつ、前記トナー像を定着させる定着手段180とが設けられている。被記録媒体供給装置153は、1対の搬送ローラ153Aと、搬送ローラ153Aで搬送される被記録媒体Pを2次転写ローラ152に向かって誘導する誘導スロープ153Bと、を備える。一方、定着手段180は、2次転写ローラ152によってトナー像が転写された記録媒体Pを加熱押圧することにより、前記トナー像の定着を行う1対の熱ローラである定着ローラ181と、定着ローラ181に向かって被記録媒体Pを搬送する搬送コンベア182とを有する。被記録媒体Pは、被記録媒体供給装置153と2次転写ローラ152と定着手段180とにより、矢印cで示す方向に搬送される。中間転写ベルト150の近傍には、更に、2次転写ローラ152において被記録媒体Pにトナー像を転写した後に中間転写ベルト150に残ったトナーを除去するクリーニングブレードを有する中間転写体クリーニング手段154が設けられている。以下、現像手段140について詳細に説明する。現像手段140は、現像領域で像保持体110に対向して配置されており、例えば、負-極性に帯電するトナー及び正極性に帯電するキャリアからなる2成分現像剤を収容する現像剤収容容器141を有している。現像剤収容容器141は、現像剤収容容器本体141Aとその上端を塞ぐ現像剤収容容器カバー141Bとを有している。現像剤収容容器本体141Aはその内側に、現像ロール142を収容する現像ロール室142Aを有しており、現像ロール室142Aに隣接して、第1撹拌室143Aと第1撹拌室143Aに隣接する第2撹拌室144Aとを有している。また、現像ロール室142A内には、現像剤収容容器カバー141Bが現像剤収容容器本体141Aに装着された時に現像ロール142表面の現像剤の層厚を規制するための層厚規制部材145が設けられている。第1撹拌室143Aと第2撹拌室144Aとの間は、仕切り壁141Cにより仕切られており、図示しないが、第1撹拌室143A及び第2撹拌室144Aは仕切り壁141Cの長手方向現像装置長手方向両端部に連通部が設けられて連通しており、第1撹拌室143A及び第2撹拌室144Aによって循環撹拌室143A144Aを構成している。そして、現像ロール室142Aには、像保持体110と対向するように現像ロール142が配置されている。現像ロール142は、図示しないが磁性を有する磁性ロール固定磁石の外側にスリーブを設けたものである。第1撹拌室143Aの現像剤は磁性ロールの磁力によって現像ロール142の表面上に吸着されて、現像領域に搬送される。また、現像ロール142はそのロール軸が現像剤収容容器本体141Aに回転自由に支持されている。ここで、現像ロール142と像保持体110とは、逆方向に回転し、対向部において、現像ロール142の表面上に吸着された現像剤は、像保持体110の進行方向と同方向から現像領域に搬送するようになっている。また、現像ロール142のスリーブには、不図示のバイアス電源が接続され、所定の現像バイアスが印加されるようになっている本実施の形態では、現像領域に交番電界が印加されるように、直流成分DCに交流成分ACを重畳したバイアスを印加。第1撹拌室143A及び第2撹拌室144Aには現像剤を撹拌しながら搬送する第1撹拌部材143撹拌搬送部材及び第2撹拌部材144撹拌搬送部材が配置されている。第1撹拌部材143は、現像ロール142の軸方向に伸びる第1回転軸と、回転軸の外周に螺旋状に固定された撹拌搬送羽根突起部とで構成されている。また、第2撹拌部材144も、同様に、第2回転軸及び撹拌搬送羽根突起部とで構成されている。なお、撹拌部材は現像剤収容容器本体141Aに回転自由に支持されている。そして、第1撹拌部材143及び第2撹拌部材144は、その回転によって、第1撹拌室143A及び第2撹拌室144Aの中の現像剤が互いに逆方向に搬送されるように配設されている。そして、第2撹拌室144Aの長手方向一端側には、供給用トナー及び供給用キャリアを含む供給用現像剤を第2撹拌室144Aへ適宜供給するための現像剤供給手段146の一端が連結されており、現像剤供給手段146の他端には、供給用現像剤を収容している現像剤カートリッジ147が連結されている。また、第2撹拌室144Aの長手方向一端側には、収容している現像剤を適宜排出するための現像剤排出手段148の一端も連結されており、現像剤排出手段148の他端には図示しないが排出した現像剤を回収する現像剤回収容器と連結されている。このように現像手段140は、現像剤カートリッジ147から現像剤供給手段146を経て供給用現像剤を現像手段140第2撹拌室144Aへ適宜供給し、古くなった現像剤を現像剤排出手段148から適宜排出する、いわゆる、トリクル現像方式現像剤の帯電性能の低下を防止して現像剤交換のインターバルを延ばすために、現像装置内に供給用現像剤トリクル現像剤を徐々に供給する一方で、過剰になった劣化したキャリアを多く含む劣化現像剤を排出しながら現像を行う現像方式である。を採用している。ここで本実施形態では、本実施形態の供給用現像剤を収容している現像剤カートリッジ147を用いる構成を一例として挙げたが、現像剤カートリッジ147は、供給用トナーを単独で収納するカートリッジと本実施形態の供給用キャリアを単独で収納するカートリッジとを別体としたものであってもよい。次に、クリーニング手段170について詳細に説明する。クリーニング手段170は、ハウジング171と、ハウジング171から突出するように配設されるクリーニングブレード172を含んで構成されている。クリーニングブレード172は、像保持体110の回転軸の延在方向に延びる板状のものであって、像保持体110における1次転写ローラ151による転写位置より回転方向矢印a方向下流側で且つ、除電手段160によって除電される位置より回転方向下流側に、先端部以下、エッジ部という。が圧接されるように設けられている。クリーニングブレード172は、像保持体110が所定方向矢印a方向に回転することによって、1次転写ローラ151により被記録媒体Pに転写されずに像保持体110上に担持されている未転写残留トナーや被記録媒体Pの紙粉等の異物を、堰き止めて像保持体110から除去する。また、ハウジング171内の底部には、搬送部材173が配設されており、ハウジング171における搬送部材173の搬送方向下流側にはクリーニングブレード172により除去されたトナー粒子現像剤を現像手段140へ供給するための供給搬送手段174の一端が連結されている。そして、供給搬送手段174の他端は現像剤供給手段146へ合流するように連結されている。このようにクリーニング手段170は、ハウジング171の底部に設けられた搬送部材173の回転に伴い、供給搬送手段174を通じて未転写残留トナー粒子を現像手段140第2撹拌室144Aへと搬送し、収容されている現像剤トナーとともに撹拌搬送して再利用するトナーリクレームを採用している。図3は、本実施形態の画像形成装置の更に他の好適な一実施形態第三実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。図3に示す画像形成装置は、本実施形態のプロセスカートリッジを備えた構成となっている。図3に示す画像形成装置200は、画像形成装置本体図示せずに脱着可能に配設されるプロセスカートリッジ210と、露光手段216と、転写手段220と、定着手段226とを備えている。プロセスカートリッジ210は、静電潜像形成のための開口部211Aが設けられた筐体211内に像保持体212と共に、その周囲に帯電手段214、現像手段218、及びクリーニング手段222を取り付けレール図示せずにより組み合わせて一体化したものである。なお、プロセスカートリッジ210は、これに限られず、現像手段218と、像保持体212、帯電手段214、及び、クリーニング手段222よりなる群から選ばれた少なくとも一種と、を備えていればよい。一方、露光手段216は、プロセスカートリッジ210の筐体211の開口部211Aから像保持体212に潜像形成可能な位置に配置されている。また、転写手段220は像保持体212に対向する位置に配置されている。像保持体212、帯電手段214、露光手段216、現像手段218、転写手段220、クリーニング手段222、定着手段226、及び、被記録媒体250における個々の詳細については、上記図1の画像形成装置10における像保持体12、帯電手段14、露光手段16、現像手段18、転写手段20、クリーニング手段22、定着手段26、及び、被記録媒体50と同様である。また、図3の画像形成装置200を用いた画像形成についても、前記図1の画像形成装置10を用いた画像形成と同様である。以下、実施例を交えて本実施形態を詳細に説明するが、以下に示す実施例のみに本実施形態は限定されるものではない。なお、以下の記載における部とは、特に断りのない限り重量部を示すものとする。また、下記における一次粒径は、体積平均一次粒径を表す。<金属ホウ化物粒子の体積平均一次粒径の測定方法>キャリアの被覆層中における金属ホウ化物粒子の体積平均一次粒径を観察するため、ミクロートームによってキャリアを切削し、その断面を走査型電子顕微鏡SEMによって観察した。観察した電子顕微鏡の画像において、金属ホウ化物粒子の一次粒径を測定した。個々の金属ホウ化物粒子について、最大径を一次粒径とし、これを4π×一次粒径×0.53/3により体積に換算し体積一次粒径とした。このとき、金属ホウ化物粒子を100個観察し、一次粒径の大きい方から50個を選択し、その50個について体積一次粒径を求め、その平均値を体積平均一次粒径として求めた。走査型電子顕微鏡は断面の測定のため、金属ホウ化物粒子の最も径の大きい面で切断されるとは限らない。仮に一次粒径100μmの球径粒子を考えた場合、最も大きい径は100μmとなるが、切断面が25μm中心からずれると71μmとなり、50μmずれると0μmとして観察される。これは同じ粒子であっても中心から外れるほど大きな差として観察されることを意味する。そこで全体の一次粒径の大きい方から50であれば本来の粒径の71以内に入るため、そして粒子の粒径分布を考慮して上記のように金属ホウ化物を100個観察し、一次粒径の大きい方から50個を選択し、その50個について体積一次粒径を求めた。実施例に用いている金属ホウ化物粒子は、上記の方法によりキャリアから求めた値である。<キャリアの作製>実施例及び比較例において用いた金属ホウ化物粒子は、以下の通りである。金属ホウ化物粒子1一次粒径が2,800nmの二ホウ化バナジウムVB2、日本新金属株製VB2-O株製をそのまま用いた。金属ホウ化物粒子2100部の金属ホウ化物粒子1をエチルアルコール300部中に分散して分散液を作製し、これにφ4mmのジルコニアビーズ東レ株製、トレセラムを上記分散液の液面をほぼ満たす程度に加え、ビーズミル100rpmで30分粉砕した後、ジルコニアビーズを除去し、濾過した後凍結乾燥にて金属ホウ化物粒子1を得た。金属ホウ化物粒子1の体積一次粒径は、2,400nmであった。金属ホウ化物粒子3ビーズミルの粉砕時間を30分から1時間に変更した以外は、金属ホウ化物粒子2と同様の方法で金属ホウ化物粒子3を得た。金属ホウ化物粒子3の一次粒径は2,100nmであった。金属ホウ化物粒子4ビーズミルの粉砕時間を30分から2時間に変更した以外は、金属ホウ化物粒子2と同様の方法で金属ホウ化物粒子4を得た。金属ホウ化物粒子4の一次粒径は1,700nmであった。金属ホウ化物粒子5ビーズミルの粉砕時間を30分から4時間に変更した以外は、金属ホウ化物粒子2と同様の方法で金属ホウ化物粒子5を得た。金属ホウ化物粒子5の一次粒径は1,000nmであった。金属ホウ化物粒子6ビーズミルの粉砕時間を30分から6時間に変更した以外は、金属ホウ化物粒子2と同様の方法で金属ホウ化物粒子6を得た。金属ホウ化物粒子6の一次粒径は700nmであった。金属ホウ化物粒子7ビーズミルの粉砕時間を30分から9時間に変更した以外は、金属ホウ化物粒子2と同様の方法で金属ホウ化物粒子7を得た。金属ホウ化物粒子7の一次粒径は500nmであった。金属ホウ化物粒子8ビーズミルの粉砕時間を30分から12時間に変更した以外は、金属ホウ化物粒子2と同様の方法で金属ホウ化物粒子8を得た。金属ホウ化物粒子8の一次粒径は360nmであった。金属ホウ化物粒子9ビーズミルの粉砕時間を30分から18時間に変更した以外は、金属ホウ化物粒子2と同様の方法で金属ホウ化物粒子9を得た。金属ホウ化物粒子9の一次粒径は280nmであった。金属ホウ化物粒子10体積一次粒径が7,000nmの二ホウ化クロムCrB2、日本新金属株製CrB2-O100部をエチルアルコール300部中に分散して分散液を作製し、これにφ4mmのジルコニアビーズ東レ株製、トレセラムを上記分散液の液面をほぼ満たす程度に加え、ビーズミル100rpmで20時間粉砕した後、ジルコニアビーズを除去し、濾過した後凍結乾燥にて金属ホウ化物粒子10を得た。金属ホウ化物粒子10の体積一次粒径は、1,300nmであった。-キャリア1の作製-Mn-Mg-Sr-フェライト粒子:100部真比重ρ=4.6g/cm3、平均粒径36.0μm、体積電気抵抗108Ωcmトルエン:20部シクロヘキシルメタクリレート/ジメチルアミノエチルメタクリレート共重合樹脂:3部共重合比モル比;シクロヘキシルメタクリレート/ジメチルアミノエチルメタクリレート=99/1、重量平均分子量Mw=9.8×104、ガラス転移温度Tg=90°C金属ホウ化物粒子1:0.2部上記成分のうち、シクロヘキシルメタクリレート/ジメチルアミノエチル共重合樹脂及び金属ホウ化物粒子1をトルエンにて希釈したのち、カーボンブラックを加え、ホモジナイザーで5分間撹拌し、樹脂溶液を作製した。続いて、この樹脂溶液とMn-Mg-Sr-フェライト粒子とを真空脱気型ニーダーに入れ、80°Cで30分間撹拌した後、80°Cのまま100Paまで10分かけて減圧してトルエンを除去し、フェライト粒子表面上に被膜を形成した。その後、同ニーダーに再度投入し95°C、大気圧で30分撹拌したのち、ニーダーの加熱を切り、温度が70°Cになったところで取り出した。取り出したものを、目開き75μm網で篩分して、キャリア1を得た。-キャリア2の作製-金属ホウ化物粒子1を金属ホウ化物粒子2にした以外は、キャリア1の作製と同様の方法でキャリア2を得た。-キャリア3の作製-金属ホウ化物粒子1を金属ホウ化物粒子3にした以外は、キャリア1の作製と同様の方法でキャリア3を得た。-キャリア4の作製-金属ホウ化物粒子1を金属ホウ化物粒子4にした以外は、キャリア1の作製と同様の方法でキャリア4を得た。-キャリア5の作製-金属ホウ化物粒子1を金属ホウ化物粒子5にした以外は、キャリア1の作製と同様の方法でキャリア5を得た。-キャリア6の作製-金属ホウ化物粒子1を金属ホウ化物粒子6にした以外は、キャリア1の作製と同様の方法でキャリア6を得た。-キャリア7の作製-金属ホウ化物粒子1を金属ホウ化物粒子7にした以外は、キャリア1の作製と同様の方法でキャリア7を得た。-キャリア8の作製-金属ホウ化物粒子1を金属ホウ化物粒子8にした以外は、キャリア1の作製と同様の方法でキャリア8を得た。-キャリア9の作製-金属ホウ化物粒子1を金属ホウ化物粒子9にした以外は、キャリア1の作製と同様の方法でキャリア9を得た。-キャリア10の作製-金属ホウ化物粒子1を金属ホウ化物粒子10にした以外は、キャリア1の作製と同様の方法でキャリア10を得た。-キャリア11の作製-キャリア5で用いたシクロヘキシルメタクリレート/ジメチルアミノエチルメタクリレート共重合樹脂をメチルメタクリレート/ジメチルアミノエチルメタクリレート共重合樹脂共重合比モル比;メチルメタクリレート/ジメチルアミノエチルメタクリレート=99/1、重量平均分子量Mw=8.5×104、ガラス転移温度Tg=101°Cにした以外はキャリア5の作製と同様の方法でキャリア11を得た。-キャリア12の作製-金属ホウ化物粒子5を金属ホウ化物粒子8にした以外は、キャリア11の作製と同様の方法でキャリア12を得た。-キャリア13の作製-金属ホウ化物粒子5を金属ホウ化物粒子2にした以外は、キャリア11の作製と同様の方法でキャリア13を得た。<トナーの作製>-トナー1の作製-着色剤分散液1シアン顔料:銅フタロシアニンC.I.PigmentBlue15:3銅フタロシアニンB15:3、大日精化工業株製:シアニンブルー4937:50部アニオン性界面活性剤:ネオゲンSC第一工業製薬株製:5部イオン交換水:200部上記成分を混合し、IKA社製ウルトラタラックスにより5分間、更に超音波バスにより10分間分散し、固形分21の着色剤分散液1を得た。株堀場製作所製粒度測定器LA-700にて体積平均粒径を測定したところ160nmであった。着色剤分散液2銅フタロシアニンB15:3の代わりにC.I.PigmentRed122大日精化工業株製:クロモファインマゼンタ6887を用いた以外は、着色剤分散液1と同様の方法で着色剤分散液2を作製した。着色剤分散液3銅フタロシアニンB15:3の代わりにC.I.PigmentYellow74DIC株製:KETYellow403を用いた以外は、着色剤分散液1と同様の方法で着色剤分散液3を作製した。離型剤分散液1パラフィンワックス:HNP-9日本精鑞株製:19部アニオン性界面活性剤:ネオゲンSC第一工業製薬株製:1部イオン交換水:80部上記成分を耐熱容器中で混合し、90°Cに昇温して30分、撹拌を行った。次いで、容器底部より溶融液をゴーリンホモジナイザーへと流通し、5MPaの圧力条件のもと、3パス相当の循環運転を行った後、圧力を35MPaに昇圧し、更に3パス相当の循環運転を行った。こうしてできた乳化液を前記耐熱溶液中で40°C以下になるまで冷却し、離型剤分散液1を得た。結着樹脂粒子分散液1エチレングリコール和光純薬工業株製:37部ネオペンチルグリコール和光純薬工業株製:65部1,9-ノナンジオール和光純薬工業株製:32部テレフタル酸和光純薬工業株製:96部上記の成分をフラスコに仕込み、1時間をかけて温度200°Cまで上げ、反応系内が均一に撹拌されていることを確認した後、ジブチル錫オキサイドを1.2部投入した。更に、生成する水を留去しながら同温度から6時間をかけて240°Cまで温度を上げ、240°Cで更に4時間脱水縮合反応を継続し、酸価が9.4mgKOH/g、重量平均分子量13,000、ガラス転移温度62°Cであるポリエステル樹脂を得た。次いで、これを溶融状態のまま、キャビトロンCD1010株ユーロテック製に毎分100gの速度で移送した。別途準備した水性媒体タンクに試薬アンモニア水をイオン交換水で希釈した0.37質量濃度の希アンモニア水を入れ、熱交換器で120°Cに加熱しながら毎分0.1リットルの速度で上記ポリエステル樹脂溶融体と同時に上記キャビトロンに移送した。回転子の回転速度が60Hz、圧力が5kg/cm2の条件でキャビトロンを運転し、平均粒径160nm、固形分30、ガラス転移温度62°C、重量平均分子量Mwが13,000の樹脂の分散液結着樹脂粒子分散液1を得た。結着樹脂粒子分散液2-油層-スチレン和光純薬工業株製:30部アクリル酸n-ブチル和光純薬工業株製:10部β-カルボキシエチルアクリレートローディア日華株製:1.3部ドデカンチオール和光純薬工業株製:0.4部-水層1-イオン交換水:17部アニオン性界面活性剤ダウファックス、ダウケミカル社製:0.4部-水層2-イオン交換水:40部アニオン性界面活性剤ダウファックス、ダウケミカル社製:0.05部ペルオキソ二硫酸アンモニウム和光純薬工業株製:0.4部上記の油層成分と水層1の成分とをフラスコに入れて撹拌混合し単量体乳化液とした。反応容器に上記水層2の成分を投入し、容器内を窒素で置換し、撹拌をしながらオイルバスで反応系内が75°Cになるまで加熱した。反応容器内に上記の単量体乳化液を3時間かけて徐々に滴下し、乳化重合を行った。滴下終了後更に75°Cで重合を継続し、3時間後に重合を終了させた。得られた樹脂粒子のガラス転移温度を測定したところ53°Cであり、重量平均分子量Mwが33,000の結着樹脂粒子分散液2を得た。トナー1aの作製結着樹脂粒子分散液1:150部着色剤分散液1:25部離型剤分散液1:35部ポリ塩化アルミニウム:0.4部イオン交換水:100部上記の成分を丸型ステンレス製フラスコ中でIKE社製のウルトラタラックスT50を用い混合分散を10分行った後、加熱用オイルバスでフラスコ内を撹拌しながら3°C/分で30°Cから48°Cまで加熱した。48°Cで60分保持した後、ここに結着樹脂粒子分散液1を緩やかに70部追加した。その後、濃度0.5mol/Lの水酸化ナトリウム水溶液を用いて系内のpHを8.0に調整した後、ステンレス製フラスコを密閉し、撹拌軸のシールを磁力シールして撹拌を継続しながら90°Cまで加熱して30分間保持した。保持終了後、降温速度を5°C/分で冷却し、濾過、イオン交換水で洗浄した後、ヌッチェ式吸引濾過により固液分離を行った。これを更に30°Cのイオン交換水3,000部を用いて再分散し、15分間300rpmで撹拌洗浄した。この洗浄操作を更に6回繰り返し、ヌッチェ式吸引濾過によりNo.5A濾紙を用いて固液分離を行った。次いで真空乾燥を24時間継続してトナー粒子を得た。このトナー粒子の体積平均粒径D50をコールターマルチサイザー-II型ベックマン-コールター社製で測定したところ5.7μmであり、体積平均粒度分布指標GSDvは1.23であった。更に、このトナー粒子に、ヘキサメチルジシラザンで表面疎水化処理した平均一次粒径40nmのシリカSiO2粒子をトナー100部に対し1.5部添加し、ヘンシェルミキサーで混合し、トナー1aを作製した。トナー1bの作製トナー1aと結着樹脂粒子分散液、着色剤分散液、離型剤分散液及びイオン交換水の種類、量は変更なく、ポリ塩化アルミニウムを0.2部に変更した。その後丸型ステンレス製フラスコ中でIKE社製のウルトラタラックスT50を用い混合分散を20分行った後、ポリ塩化アルミニウムを0.2部、5分かけて添加した。その後加熱用オイルバスでフラスコ内を撹拌しながら3°C/分で30°Cから48°Cまで加熱した。その後トナー1aと同様に操作を行い体積平均粒径が5.6μm、体積平均粒度分布指標GSDvは1.21のトナー粒子を得た。更にトナー1aと同様にシリカ粒子を混合しトナー1bを作製した。トナー1cの作製トナー1aと結着樹脂粒子分散液、着色剤分散液、離型剤分散液及びイオン交換水の種類、量は変更なく、ポリ塩化アルミニウムを0.2部に変更した。その後丸型ステンレス製フラスコ中でIKE社製のウルトラタラックスT50を用い混合分散を20分行った後、ポリ塩化アルミニウムを0.1部、3分かけて添加した。更に10分混合分散を行い、ポリ塩化アルミニウムを0.1部、3分かけて添加した。その後加熱用オイルバスでフラスコ内を撹拌しながら3°C/分で30°Cから48°Cまで加熱した。その後トナー1aと同様に操作を行い体積平均粒径が5.7μm、体積平均粒度分布指標GSDvは1.19のトナー粒子を得た。更にトナー1aと同様にシリカ粒子を混合しトナー1cを作製した。トナー1dの作製トナー1aと結着樹脂粒子分散液、着色剤分散液、離型剤分散液及びイオン交換水の種類、量は変更なく、ポリ塩化アルミニウムを0.15部に変更した。その後丸型ステンレス製フラスコ中でIKE社製のウルトラタラックスT50を用い混合分散を20分行った後、ポリ塩化アルミニウムを0.15部、3分かけて添加した。更に10分混合分散を行い、ポリ塩化アルミニウムを0.1部、3分かけて添加した。その後加熱用オイルバスでフラスコ内を撹拌しながら2°C/分で30°Cから48°Cまで加熱した。その後トナー1aと同様に操作を行い体積平均粒径が5.7μm、体積平均粒度分布指標GSDvは1.17のトナー粒子を得た。更にトナー1aと同様にシリカ粒子を混合しトナー1dを作製した。トナー2a~2dの作製トナー1a~1dで用いた着色剤分散液1の代わりに着色剤分散液2を用いた以外は、トナー1a~1dと同様の方法で、トナー2a~2dを作製した。それぞれのトナーのGSDvはトナー2aが1.23、トナー2bが1.21、トナー2cが1.19、トナー2dが1.17であった。トナー3a~3dの作製トナー1a~1dで用いた着色剤分散液1の代わりに着色剤分散液3を用いた以外は、トナー1a~1dと同様の方法で、トナー3a~3dを作製した。それぞれのトナーのGSDvはトナー3aが1.24、トナー3bが1.21、トナー3cが1.19、トナー3dが1.17であった。トナー4aの作製ポリエステル樹脂ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物、シクロヘキサンジメタノール及びテレフタル酸組成比モル比4:1:5の重縮合体、重量平均分子量Mw=11,000:85部パラフィンワックス:HNP-9日本精鑞株製:9部銅フタロシアニンC.I.PigmentBlue15:3大日精化工業株製:シアニンブルー4937:6部上記各成分をヘンシェルミキサーで充分予備混合を行い、2軸型ロールミルにより160°Cにて溶融混練し、冷却後ジェットミルにより微粉砕を行い、更にエルボージェット分級機EJ-L-3型LABO、日鉄鉱業株製にてカットポイント7.2μmと4.8μmで2回分級を行い、体積平均粒径6.0μm、体積平均粒度分布指標GSDvは1.23のトナー粒子を得た。更にトナー1aと同様にシリカ粒子を混合しトナー4aを作製した。トナー4bの作製分級回数を3回にした以外は、トナー粒子4aの作製と同様の方法でトナー粒子を作製し、体積平均粒径が6.1μm、体積平均粒度分布指標GSDvは1.21のトナー粒子を得た。更にトナー1aと同様にシリカ粒子を混合しトナー4bを作製した。トナー4cの作製分級回数を4回にした以外は、トナー粒子4aの作製と同様の方法でトナー粒子を作製し、体積平均粒径が6.2μm、体積平均粒度分布指標GSDvは1.19のトナー粒子を得た。更にトナー1aと同様にシリカ粒子を混合しトナー4cを作製した。トナー4dの作製分級回数を6回にした以外は、トナー粒子4aの作製と同様の方法でトナー粒子を作製し、体積平均粒径が6.2μm、体積平均粒度分布指標GSDvは1.17のトナー粒子を得た。更にトナー1aと同様にシリカ粒子を混合しトナー4dを作製した。トナー5a~5dの作製トナー4a~4dで用いたC.I.PigmentBlue15:3の代わりにC.I.PigmentRed122大日精化工業株製:クロモファインマゼンタ6887を用いた以外は、トナー4a~4dと同様の方法で、トナー5a~5dを作製した。それぞれのトナーのGSDvはトナー5aが1.23、トナー5bが1.21、トナー5cが1.19、トナー5dが1.17であった。トナー6a~6dの作製トナー4a~4dで用いたC.I.PigmentBlue15:3の代わりにC.I.PigmentYellow74DIC株製:KETYellow403を用いた以外は、トナー4a~4dと同様の方法で、トナー6a~6dを作製した。それぞれのトナーのGSDvはトナー6aが1.23、トナー6bが1.21、トナー6cが1.19、トナー6dが1.17であった。現像剤、補給用現像剤の作製トナー1a~6d及びキャリア1~13について、表1又は表2の組成のように現像剤、及び、補給用現像剤を作製した。なお、現像剤については、キャリア94部に対しトナー6部、補給用現像剤については、キャリア20部に対しトナー80部をそれぞれ、Vブレンダーに入れ、100回転/分で20分撹拌を行い、現像剤1~78、補給用現像剤1~45を作製した。補給用現像剤を用いない場合は、トナーをそのまま用いた。各現像剤、補給用現像剤には、トナーの色の異なる3色の現像剤として作製した例えば、現像剤1に使用されているトナーは1d、2d及び3dで、キャリアはキャリア5を用いているが、各色ごとに現像剤を作製し、3色で現像剤1、補給用現像剤1とする。。また、現像剤、補給用現像剤の組成は、色ごとには変更しなかった。評価表1又は表2に記載した現像剤1~78、補給用現像剤1~45を用い、富士ゼロックス株製ApeosPort-IIC4300改造機4つの現像機のうち黒現像機に現像剤が入っていなくても、また補給用現像剤内のキャリアの有無にかかわらず画像出力ができるようにしたものにより画像出力を行った。方法はシアン、マゼンタ、イエローの現像剤、補給用現像剤評価によってはトナーを上記画像出力装置に入れ、まず室温10°C、湿度15の環境に24時間放置し、その後イエローのベタ画像のり量は6g/m2のみを5,000枚出力し、その後評価用の画像富士フイルムイメージテック株製、カラーチャートNo.DA4を10枚出力して画像の緑色、赤色の細線部分を10倍のルーペにより目視で評価した。5,000枚の評価で問題のないものを許容範囲とし、その後1,000枚ごとにベタ画像、その後の評価用画像による画像評価を20,000枚まで繰り返した。評価は、細線の許容ができなくなった段階で評価を終了し、その評価枚数が多いほど良いとした。ただし、20,000枚を越えて問題のないものは、>20,000と記載し、それ以上の評価を行わなかった。結果を表3及び表4に示す。なお、表1及び表2におけるCHMAは前記シクロヘキシルメタクリレート/ジメチルアミノエチルメタクリレート共重合樹脂を表し、MMAは前記メチルメタクリレート/ジメチルアミノエチルメタクリレート共重合樹脂を表し、粒径は体積平均一次粒径を表す。表3及び表4より以下のことが明らかである。体積平均一次粒径が300~2,500nmである金属ホウ化物粒子を含有した樹脂被覆層を有するキャリアを用いると、細線再現性の低下が抑制されること、更には金属ホウ化物粒子に二ホウ化バナジウムを使用すること、樹脂被覆層にシクロアルキルメタクリレート由来の構成単位を含む重合体を用いることで、細線再現性の低下が更に抑制される。また、トナーの粒度分布が狭いこと、トナーの製造方法に凝集法を用いること、加えて補給用現像剤を用いることでも細線再現性の低下が抑制される。"