複数の電磁鋼板を積層してなる回転子鉄心を固定子内に配置して成る永久磁石埋込型電動機であって、前記回転子鉄心の磁極を構成する磁石は、前記回転子鉄心の外周側に設けられ前記回転子鉄心の円周方向へ極数に相当する数だけ配置されるフェライト磁石と、前記フェライト磁石の間に配置された希土類磁石と、から成り、前記フェライト磁石は、前記磁極の極間に前記フェライト磁石の中心が位置するように配置され、前記極間に対して磁化方向が反転するように着磁されていることを特徴とする永久磁石埋込型電動機。前記フェライト磁石は、前記磁化方向が平行配向、ラジアル配向、または極配向であることを特徴とする請求項1に記載の永久磁石埋込型電動機。前記希土類磁石は、前記フェライト磁石と同一円周上に配置されていることを特徴とする請求項1に記載の永久磁石埋込型電動機。前記回転子鉄心には、前記回転子鉄心の外周側に設けられ前記フェライト磁石を挿入する挿入孔が形成され、前記フェライト磁石の外周面と前記挿入孔との間には、隙間が形成されていることを特徴とする請求項1に記載の永久磁石埋込型電動機。前記フェライト磁石は、前記回転子鉄心の半径方向における厚さをTとし、前記回転子鉄心の回転方向における長さをWとした場合、W>Tとなるように構成されていることを特徴とする請求項1に記載の永久磁石埋込型電動機。前記固定子の内周部側には、周方向に互いに間隔をおいて形成された複数のティースが形成され、前記希土類磁石表面の磁極開口部の幅をAとして、前記ティースの幅をBとした場合、B>Aとなるように構成されていることを特徴とする請求項1に記載の永久磁石埋込型電動機。請求項1から請求項6に記載の永久磁石埋込型電動機を搭載した圧縮機。しかしながら、上記特許文献1の従来技術では、双方の磁石が互いの磁気回路上の磁気抵抗になることを避けるため、希土類磁石がフェライト磁石よりもシャフト用中心孔側に配置されている。そのため、ロータの磁極表面の鉄心量、すなわち希土類磁石とロータ外周面との間における鉄心面積が、希土類磁石とフェライト磁石とを同一円周上に配置した場合に比べて多くなるため、この鉄心面積に比例して磁気吸引力ロータの半径方向加振力が増して音および振動が大きくなるという課題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、音および振動を低減可能な永久磁石埋込型電動機および圧縮機を得ることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、複数の電磁鋼板を積層してなる回転子鉄心を固定子内に配置して成る永久磁石埋込型電動機であって、前記回転子鉄心の磁極を構成する磁石は、前記回転子鉄心の外周側に設けられ前記回転子鉄心の円周方向へ極数に相当する数だけ配置されるフェライト磁石と、前記フェライト磁石の間に配置された希土類磁石と、から成り、前記フェライト磁石は、前記磁極の極間に前記フェライト磁石の中心が位置するように配置され、前記極間に対して磁化方向が反転するように着磁されていることを特徴とする。この発明によれば、音および振動を低減することができるという効果を奏する。以下に、本発明にかかる永久磁石埋込型電動機および圧縮機の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。実施の形態.図1は、本発明の実施の形態にかかる永久磁石埋込型電動機以下電動機と称する100の断面図であり、図2は、図1に示されるロータ1の構造を示す断面図である。図3は、磁石挿入孔を中心に示す断面図であり、図4は、磁化方向がラジアル配向のフェライト磁石4を用いたロータ1の断面図であり、図5は、図4に示されるフェライト磁石4の磁気回路と希土類磁石3の磁気回路との関係を説明するための断面図であり、図6は、磁石の磁化方向が平行配向のフェライト磁石4を用いたロータ1の断面図であり、図7は、磁石の磁化方向が極配向のフェライト磁石4を用いたロータ1の断面図である。図1において、本発明の実施の形態にかかる電動機100は、ステータ2およびロータ1を有して構成されている。ステータ2の内周部には、複数のティースが円周方向に等角ピッチで形成されている。図2において、ロータ1は、主たる構成として、磁石埋め込み式のロータコア7、希土類磁石3、およびフェライト磁石4を有して構成されている。図2では、一例として、フェライト磁石4のシャフト孔側面4aが、希土類磁石3のシャフト孔側面3aと同一円周上に配置されている。ロータコア7は、電磁鋼板を積層して製作されロータ外周面が円筒状に形成され、例えば6極の磁極21で構成され、各磁極21は、1枚のNd-Fe-B系の希土類磁石3と2枚のフェライト磁石4の片側とで構成される。フェライト磁石4は、シャフト孔側面4aが略円弧形状に形成された板状を成す。希土類磁石3は、厚さ方向ロータ1の半径方向へ平行に磁化された平板状を成す。なお、Nd-Fe-B系の希土類磁石3の残留磁束密度は、湿式フェライト磁石4の残留磁束密度の約3倍である。希土類磁石3の厚さは、フェライト磁石4の厚さよりも薄く形成され、本実施の形態のロータ1では、例えば希土類磁石3の厚さが2mm程度、フェライト磁石4の厚さが4mm程度である。ロータ1の中心部には、回転エネルギーを伝達するためのシャフト図示せずとロータコア7とを連結するためのシャフト孔8が設けられている。ロータコア7とシャフトは、焼嵌、圧入等により連結される。そして、シャフト孔8と磁石3、4との間には、冷媒や冷凍機油が通過するための穴9が設けられている。図3において、シャフト孔8とロータ外周面との間には、ロータ外周面側にてロータ回転方向へ極数に相当する数だけ形成されたフェライト磁石挿入孔22と、フェライト磁石挿入孔22の間にてフェライト磁石挿入孔22と同一円周上に形成された希土類磁石挿入孔23とが設けられている。希土類磁石3は、希土類磁石挿入孔23に収納され、フェライト磁石4は、フェライト磁石挿入孔22に収納される。なお、以下の説明では、フェライト磁石挿入孔22は挿入孔22と称し、希土類磁石挿入孔23は挿入孔23と称する。挿入孔22と挿入孔23との間には、磁石間薄肉部14が設けられ、挿入孔22とロータ外周面との間には、フェライト磁石外周薄肉部15が設けられている。磁石間薄肉部14およびフェライト磁石外周薄肉部15の各々の厚みは、例えば、ロータコア7を形成している電磁鋼板図示せずの厚さと同程度の0.35mmである。なお、以下の説明では、磁石間薄肉部14は薄肉部14と称し、フェライト磁石外周薄肉部15は薄肉部15と称する。図2に示されるフェライト磁石4と薄肉部15との間には、フェライト磁石4のロータ外周面側に空気孔19が形成されている。この空気孔19は、例えば挿入孔22のロータ外周面側を切削加工することで形成されている。希土類磁石3のロータ外周面側には、薄肉部15の厚さよりも厚く形成された鉄心部7aが存在する。すなわち、本実施の形態のロータ1は、希土類磁石3とロータ外周面の間の鉄心面積鉄心部7aの厚みが、挿入孔22とロータ外周面との間の鉄心面積薄肉部15の厚みよりも大きくなるように構成されている。この鉄心部7aには、磁束密度のアンバランスおよび磁気突極性を緩和するためのスリット6が設けられている。図2に示される極間20は、隣接する磁極21N極とS極が切り替わる境界線を表し、磁極21の中心には希土類磁石3が配置され、フェライト磁石4は、極間20にフェライト磁石4の中心が位置するように配置されている。極間20に配置されたフェライト磁石4は、少なくとも1枚で構成され、極間20に対して磁化方向が反転するように着磁される。以下、磁化方向に関して説明する。図4において、希土類磁石3の磁化方向は平行であり、フェライト磁石4の磁化方向はラジアル配向である。フェライト磁石4の磁化方向は、極間20で反転するように着磁されている。図4には、磁化方向が反転する位置としてラジアル配向の焦点17が示されている。フェライト磁石4の磁化方向は、極間20を境界とし希土類磁石3の方向と略同じ向きとなる。ここで、希土類磁石3とフェライト磁石4とを併用する場合において、双方の磁石が他方の磁石の磁気回路上の磁気抵抗になるように配置されたとき、ステータ2に鎖交する有効磁束量が低減し、好ましくない。例えば、フェライト磁石4の磁化方向が極間20に対して垂直の場合、フェライト磁石4の磁化方向に希土類磁石3が存在することになる。そのため、フェライト磁石4からみて希土類磁石3が磁気抵抗となり、フェライト磁石4の磁束を有効に利用することができない。上記従来技術では、フェライト磁石4の磁束を有効利用するため、希土類磁石3がフェライト磁石4よりも内周側シャフト孔8側に配置されている。一方、フェライト磁石4の磁化方向を平行配向、ラジアル配向、あるいは極配向にした場合、希土類磁石3およびフェライト磁石4が互いの磁気回路上の磁気抵抗になりにくい。図5には、ロータ1に配置された希土類磁石3による磁気回路磁束の流れとフェライト磁石4による磁気回路とが模式的に示されている。各磁石から発生した磁束は、図1に示されるステータ2を介して、およそ破線に示すような磁気回路を構成する。本実施の形態のロータ1では、双方の磁気回路が互いに干渉しあわないような並列回路となっている。そのため、ロータ1は、希土類磁石3およびフェライト磁石4の磁束を最大限利用することができる。また、希土類磁石3のみ用いた従来の電動機に対して同一のロータ磁束で比較した場合、本実施の形態のロータ1は、フェライト磁石4による磁束補助分の希土類磁石3の量を削減することができる。なお、フェライト磁石4の磁束は、極間20で磁化方向が切り替わるため短絡し易いが、この短絡磁束を低減するためには、フェライト磁石4の磁化方向が極間20に対して垂直に近い完全に垂直ではない方向に向くことが好ましい。そこで、本実施の形態にかかるロータ1は、フェライト磁石4の磁化方向を図4に示すようなラジアル配向や図7に示すような極配向にすることによって、ステータ2に鎖交する有効磁束量を増加させている。なお、フェライト磁石4の磁化方向は、ラジアル配向および極配向に限定されるものではなく、図6に示すような平行配向でもよい。この場合、ステータ2に鎖交する有効磁束量は、ラジアル配向や極配向の場合に比べて低下するものの、上述した磁気抵抗となる構成を回避することは可能である。図8は、希土類磁石3のみ用いた従来の永久磁石埋込型電動機110の断面図である。従来の永久磁石埋込型電動機110では、隣接する希土類磁石3間隣接するN極とS極における短絡磁束が大きいという課題があった。具体的に説明すると、例えば図2に示される磁極21から出た磁束が図1に示されるステータ2のコイルに鎖交した場合には、この磁束がマグネットトルクとして有効に利用される。しかしながら、磁極21から出た磁束がステータ2のコイルを介さずに短絡した場合、この磁束はマグネットトルクとして利用することができない。本実施の形態のロータ1は、図2に示すように、隣接する希土類磁石3の間に磁気抵抗の大きいフェライト磁石4が存在するため、希土類磁石3の磁束が短絡しにくい構成となっている。その結果、ステータ2に鎖交する有効磁束量を増加させることができる。隣接する希土類磁石3間の磁束の短絡は、図2に示される薄肉部15を通過しようとする。本実施の形態のロータ1は、フェライト磁石4がロータ外周面側に配置されているため、薄肉部15が薄肉化されており、希土類磁石3単体の永久磁石埋込型電動機110の磁石外周薄肉薄肉部15aよりも磁気抵抗を大きくすることができる。また、本実施の形態の薄肉部15はフェライト磁石4の磁束で磁気飽和するため、短絡磁束が生じにくくなる。その結果、ステータ2に鎖交する有効磁束量を増加させることができる。また、希土類磁石3とフェライト磁石4を併用する場合、図2に示すような薄肉部14が必要となるが、この薄肉部14によって磁石の表から裏への磁束の短絡経路が生じて、ステータ2に鎖交する有効磁束量が低下する。本実施の形態のロータ1では、希土類磁石3とフェライト磁石4とが同一円周上に配置され、さらに薄肉部14が薄肉化されているため、希土類磁石3の磁束とフェライト磁石4の磁束とが薄肉部14を短絡磁石の表から裏に短絡するため、薄肉部14が磁気飽和し易い。従って、希土類磁石3単体もしくはフェライト磁石4単体で構成した場合に比べて、短絡磁束量を低減することができる。その結果、ステータ2に鎖交する有効磁束量を増加させることができる。また、電動機100において、磁極21表面の鉄心は、ロータ1の偏心時の磁気吸引力に伴う音および振動を増加させる原因となる。従って、磁極21表面の鉄心面積を小さくする設計が好ましい。本実施の形態のロータ1は、希土類磁石3とフェライト磁石4とを同一円周上に配置することで、希土類磁石3のロータ外周面側に存在する鉄心部7aの面積を小さくすることができる。従って、上述した音および振動を軽減することが可能である。また、希土類磁石3の残留磁束密度は、フェライト磁石4の残留磁束密度に対して約3倍である。そのため、希土類磁石3とフェライト磁石4とを併用する場合、ロータ外周面の希土類磁石3とフェライト磁石4との境界面における磁束密度のエネルギー変化量が大きく、このエネルギー変化が音および振動を増加させる原因となる。本実施の形態のロータ1は、希土類磁石3のロータ外周面側に存在する鉄心部7aがフェライト磁石4のロータ外周面側に存在する鉄心薄肉部15よりも多くなるように構成されている。そのため、磁束密度の高い希土類磁石3の表面の磁束密度の集中が緩和され、上述した磁束密度のエネルギー変化量が小さくなり、その結果、音および振動の小さい電動機100を実現可能である。なお、希土類磁石3の表面の鉄心部7aにスリット6を設けた場合、スリット6の幅、位置を調整することで上述した磁束密度のエネルギー変化を緩和しつつ、磁気吸引力も低減でき、音および振動の低減に効果的である。また、希土類磁石3とフェライト磁石4とを同一円周上に配置することで、磁気特性への影響が小さいロータ1の磁石内周部に、広いスペースを確保することが可能である。そのため、このスペースにカシメや風穴穴9を設け易く、ロータ1の製作性、冷却性能を改善することができる。冷媒や油が電動機中を通過する圧縮機の場合、穴9を開けたことにより冷媒や油の循環量が多くなり、性能改善の効果も大きい。また、本実施の形態のロータ1には、フェライト磁石4と薄肉部15との間に空気孔19が形成されている。空気孔19を設けることによって以下のような効果を得ることができる。ステータ2に減磁位相の電流を流した場合、磁石の磁化方向と反対方向の磁界反磁界が発生する。希土類磁石3に対する反磁界は、希土類磁石3がシャフト孔8側に多少埋め込まれているため、薄肉部14を通過して逃げていく。ただし、フェライト磁石4に対する反磁界は、ロータ外周面近傍にフェライト磁石4が配置されているため、フェライト磁石4を減磁させ易い。そこで、本実施の形態のロータ1は、フェライト磁石4のロータ外周面側に空気孔19を設けることによって、フェライト磁石4が減磁し難くなり、減磁に対するロータ1の信頼性を改善することができる。図9は、フェライト磁石4の厚さと幅の関係を説明するための図である。図9に示されるフェライト磁石4は、磁化方向厚さ半径方向の長さをTとし、フェライト磁石4の幅回転方向の長さをWとした場合、W>Tとなるように構成されている。本実施の形態の電動機100は、隣接する希土類磁石3の間に磁気抵抗の大きいフェライト磁石4が存在するため、希土類磁石3の磁束が短絡しにくくなり、ステータ2に鎖交する有効磁束量を増加させることができる。そして、フェライト磁石4の幅Wが広いほど、隣接する希土類磁石3間の磁気抵抗を増加させることができるため、W>Tとなるように構成することによって、短絡磁束低減の効果を高めることが可能である。また、厚さTが小さいほど、希土類磁石3をロータ外周面近傍に近づけることができため、希土類磁石3とロータ外周面の間の鉄心面積鉄心部7aの厚みを低減でき、音および振動をより一層軽減することが可能である。図10は、希土類磁石3の磁極開口部Aとティース幅Bとの関係を説明するための図である。図10に示される電動機100は、希土類磁石3表面の磁極開口部の幅隣接するフェライト磁石4間の長さをAとして、ティース18のティース幅ロータ外周面に対向するティース18の端面幅をBとした場合、B>Aとなるように構成されている。図8に示されるような希土類磁石3単体のロータ120は、ロータ120の磁石スペースを有効に利用するため、ロータ表面に希土類磁石3を幅広く配置し、ティース幅Bよりも希土類磁石3表面の磁極開口部の幅幅Aに相当が広い場合が多い。その場合、希土類磁石3の磁束が、ティース18を伝って隣接磁石に短絡し易い。本実施の形態の電動機100は、希土類磁石3とフェライト磁石4を併用することによって、希土類磁石3表面の磁極開口部の幅Aを小さく構成できる。従って、幅Aがティース幅Bよりも小さなり、磁束密度の高い希土類磁石3の磁束がティース18を伝って隣接希土類磁石3に短絡することを抑制でき、磁石の磁束利用率の高い電動機100を得ることが可能である。特に、本実施の形態の電動機100では、希土類磁石3が磁気抵抗の大きいフェライト磁石4に囲まれているため、幅Aをティース幅Bよりも小さく構成することによって、希土類磁石3の磁束は、磁気抵抗の小さいティース18に流れ易くなる。なお、本実施の形態では、フェライト磁石4のシャフト孔側面4aと希土類磁石3のシャフト孔側面3aとが同一円周上に配置された構成例を説明したが、例えば希土類磁石3をフェライト磁石4よりもシャフト孔8側に配置し、あるいは希土類磁石3をスリット6側に配置してもよい。以上に説明したように、本実施の形態にかかる電動機100は、複数の電磁鋼板を積層してなる回転子鉄心ロータコア7を固定子ステータ2内に配置して成る永久磁石埋込型電動機であって、ロータコア7の磁極21を構成する磁石は、ロータコア7の外周側に設けられロータコア7の円周方向へ極数に相当する数だけ配置されるフェライト磁石4と、フェライト磁石4の間に配置された希土類磁石3と、から成り、フェライト磁石4は、磁極21の極間20にフェライト磁石4の中心が位置するように配置され、極間20に対して磁化方向が反転するように着磁されているので、希土類磁石3およびフェライト磁石4の双方の磁気回路が互いに干渉しあわないような並列回路となり、希土類磁石3およびフェライト磁石4の磁束を最大限利用することができる。また、希土類磁石3のみ用いた従来の電動機に対して同一のロータ磁束で比較した場合、本実施の形態のロータ1は、フェライト磁石4による磁束補助分の希土類磁石3の量を削減することができる。その結果、希土類磁石3のロータ外周面側に存在する鉄心部7aの面積を小さくすることができ、低コスト化、高効率化、低騒音化、および低振動化を実現可能である。また、本実施の形態にかかる電動機100は、希土類磁石3の間に磁気抵抗の大きいフェライト磁石4が存在するため、隣接する希土類磁石3間の磁束が短絡しにくくなり、また磁石の表から裏への短絡磁束も生じにくい。そのため、単位体積あたりの希土類磁石3で考えた場合、ステータ2に鎖交する有効磁束量が増加し、マグネットトルクが大きくなり、印加電流の低減、高出力化を図ることが可能であり、もしくは、磁束量の増加分を希土類磁石量の削減に振り向けることも可能である。また、本実施の形態にかかるフェライト磁石4は、磁化方向が平行配向、ラジアル配向、または極配向となるように構成されているので、フェライト磁石4からみて希土類磁石3が磁気抵抗とならず、特にラジアル配向または極配向の場合、フェライト磁石4の磁化方向が極間20に対して垂直に近い方向に向くため、ステータ2に鎖交する有効磁束量を増加させることができる。従って、希土類磁石3のみ用いた従来の電動機に対して同一のロータ磁束で比較した場合、フェライト磁石4による磁束補助分の希土類磁石3の量を削減することができ、より一層の低コスト化と高効率化を図ることができる。また、本実施の形態にかかる希土類磁石3は、フェライト磁石4と同一円周上に配置されているので、ロータ1の偏心時の磁気吸引力に伴う音および振動を増加させる原因である鉄心部7aの面積を小さくすることができる。従って、希土類磁石3がフェライト磁石4と同一円周上に配置されていない場合に比べて、低騒音化および低振動化音を図ることが可能である。また、本実施の形態にかかるロータコア7には、ロータコア7の外周側に設けられフェライト磁石4を挿入する挿入孔22が形成され、フェライト磁石4の外周面と挿入孔22との間には隙間空気孔19が形成されているので、減磁し易い箇所を設計段階で排除し、減磁による磁束量の変化を防止し、信頼性を向上させることが可能であり、電動機100を搭載した製品の品質を向上させることが可能である。また、本実施の形態にかかるフェライト磁石4が、ロータコア7の半径方向における厚さをTとし、ロータコア7の回転方向における長さをWとした場合、W>Tとなるように構成されているので、Wが広いほど希土類磁石3間の磁気抵抗が増加され、短絡磁束低減の効果を高めることが可能である。また、Tが小さいほどシャフト孔側面4aがロータ外周面近傍に近づけることができ、それに伴ってシャフト孔側面3aもロータ外周面近傍に近づけることができるため、希土類磁石3とロータ外周面の間の鉄心面積鉄心部7aの厚みを低減でき、音および振動をより一層軽減することが可能である。また、本実施の形態にかかるステータ2の内周部側には、周方向に互いに間隔をおいて形成された複数のティース18が形成され、希土類磁石3表面の磁極開口部の幅をAとして、ティース18の幅をBとした場合、B>Aとなるように構成されているので、希土類磁石3の磁束がティース18を伝って隣接する希土類磁石3に短絡することを抑制でき、磁石の磁束利用率の高い電動機100を得ることが可能である。また、本実施の形態にかかる電動機100を空調機などの圧縮機に用いた場合、冷媒や油の循環量が多くなり、性能を改善することが可能である。なお、本発明の実施の形態にかかる永久磁石埋込型電動機および圧縮機は、本発明の内容の一例を示すものであり、更なる別の公知技術と組み合わせることも可能であるし、本発明の要旨を逸脱しない範囲で、一部を省略する等、変更して構成することも可能であることは無論である。