基板上に形成された隔壁で区画されたセル内に、帯電性粒子を含んだ粒子群を充填する方法であって、前記セルの開口部に対応するとともに前記粒子群が通過することができる開口部を有するマスクを前記隔壁上に配置し、前記マスク上に、前記マスクに近接させて、前記粒子群が通過することができる開口部を有する、少なくとも1枚のシート状の粒子供給部材を配置し、前記粒子供給部材の上に、前記粒子群を載置し、前記粒子供給部材の上に載置された前記粒子群を、前記粒子供給部材の前記開口部を介して前記マスク上に供給し、前記マスク上に供給された前記粒子群を、移動部材によって前記マスク上を移動させながら、前記マスクの開口部を介して、前記セル内に充填する、ことを特徴とする方法。前記粒子供給部材の上に載置された前記粒子群を、移動部材によって移動させて、前記粒子供給部材の開口部を介して前記マスク上に供給することを特徴とする請求項1に記載の方法。前記粒子供給部材の上に載置された前記粒子群を移動させる移動部材が、前記マスク上に供給された前記粒子群を移動させる移動部材と同一であることを特徴とする請求項2に記載の方法。前記粒子供給部材の上に載置された前記粒子群を、前記粒子供給部材に付与した振動によって、前記粒子供給部材の開口部を介して前記マスク上に供給することを特徴とする請求項1に記載の方法。上述した特許文献1のような従来の方法では、図8に示すように、人手61で粒子群62をマスク63上の所定の位置、すなわち、マスク63の端の移動部材64の長手方向に沿った位置に、帯状に配置していた。詳細には、所定量の粒子群62を容器65に入れ、マスク63上で移動部材64の長手方向に沿って容器65を傾けて、容器65から粒子群62を少しずつ供給し、粒子群62を帯状にマスク63上の所定の位置に配置していた。上述した特許文献2のような従来の方法でも同様であり、人手61で粒子群62をスクリーン上の所定の位置、すなわち、スクリーンの端の移動部材64の長手方向に沿った位置に、帯状に配置していた。詳細には、所定量の粒子群62を容器65に入れ、スクリーン上で移動部材64の長手方向に沿って容器65を傾けて、容器65から粒子群62を少しずつ供給し、粒子群62を帯状にスクリーン上の所定の位置に配置していた。いずれの場合にも、基板上に配置したマスク上あるいはスクリーン上へ人手61で粒子群を供給し、マスク上あるいはスクリーン上を移動部材64で移動させた粒子群を、マスクの開口部またはスクリーンのメッシュを通過させてそのまま基板上のセル内に充填していた。すなわち、移動部材64で移動させる粒子群の供給については何ら検討がなされていなかった。このように、粒子群62を人手61でマスク63上あるいはスクリーン上に供給すると、容器65の移動速度や容器65からの粒子群62の供給量を正確に制御することができないため、マスク63上あるいはスクリーン上の所定の領域に粒子群62を所定の量で配置することができない問題があった。そこで、人手61に代わる粒子供給装置の開発が進められている。しかしながら、粒子供給装置を用いても、従来のようにマスク63の端の領域図8中のA地点の領域に粒子群62を配置すると、A地点の領域に対応する位置にあるセルには十分な量の粒子群62が充填されるものの、A地点の領域から離れるに従い、マスク63の上に配置されている粒子群62の量が減少するため、B地点の領域に対応する位置にあるセルには十分な量の粒子群62が充填されないという問題が生じていた。また、特許文献2に示された、スクリーンのメッシュから落下した粒子群を、マスクの開口部を介して、基板上のセル内に配置する方法では、スクリーンからマスク上に落下した粒子群が、マスクの開口部を通過しないでマスク上に載ったままセル内に配置されないことがあった。このように、基板全体にわたり、基板上に設けたセル内に粒子群が均一に充填されないと、例えば、情報表示用パネルにおいては、表示させた画像にむらが発生してしまう。そこで、本発明は、基板全体にわたり、基板上に設けたセル内に、粒子群を均一に充填する方法を提供することを目的とする。本発明は、基板上に形成された隔壁で区画されたセル内に、帯電性粒子を含んだ粒子群を充填する方法であって、前記セルの開口部に対応するとともに前記粒子群が通過することができる開口部を有するマスクを前記隔壁上に配置し、前記マスク上に、前記マスクに近接させて、前記粒子群が通過することができる開口部を有する、少なくとも1枚のシート状の粒子供給部材を配置し、前記粒子供給部材の上に、前記粒子群を載置し、前記粒子供給部材の上に載置された前記粒子群を、前記粒子供給部材の前記開口部を介して前記マスク上に供給し、前記マスク上に供給された前記粒子群を、移動部材によって前記マスク上を移動させながら、前記マスクの開口部を介して、前記セル内に充填することを特徴とするものである。本発明は、前記粒子供給部材の上に載置された前記粒子群を、移動部材によって移動させて、前記粒子供給部材の開口部を介して前記マスク上に供給すること、前記粒子供給部材の上に載置された前記粒子群を移動させる移動部材が、前記マスク上に供給された前記粒子群を移動させる移動部材と同一であること、前記粒子供給部材の上に載置された前記粒子群を、前記粒子供給部材に付与した振動によって、前記粒子供給部材の開口部を介して前記マスク上に供給することが好適である。本発明により、基板全体にわたり、基板上に設けたセル内に、帯電性粒子を含んだ粒子群を均一に充填する方法を提供し、例えば、情報表示用パネルにおいては、むらの発生がない均一な画像を表示することができる情報表示用パネルを製造することができる。まず、本発明を用いて製造する対象の一例である、帯電性粒子を含んだ粒子群を表示媒体とする情報表示用パネルの基本的な構成について説明する。この情報表示用パネルでは、対向する基板間に配置した帯電性粒子を含んだ粒子群として構成した表示媒体に電界が付与される。付与された電界方向に沿って、粒子群が電界による力やクーロン力等によって引き寄せられ、粒子群が電界方向の変化によって移動方向が切り換わることにより、画像等の情報表示がなされる。したがって、表示媒体とする粒子群が、均一に移動し、かつ、表示情報を書き換える時或いは表示した情報を継続して表示する時の安定性を維持できるように、情報表示用パネルを設計する必要がある。ここで、表示媒体を構成する粒子にかかる力は、粒子同士のクーロン力により引き付け合う力の他に、電極や基板との電気鏡像力、分子間力、液架橋力、重力等が考えられる。図1を参照して、上述した帯電性粒子を含んだ粒子群を表示媒体とする情報表示用パネルの一例を説明する。図1に示す例では、光学的反射率および帯電性を有する粒子を含んだ粒子群として構成した少なくとも2種類の表示媒体ここでは負帯電性白色粒子3Waを含んだ粒子群として構成した白色粒子群3Wと、正帯電性黒色粒子3Baを含んだ粒子群として構成した黒色粒子群3Bを示すを、隔壁4で区画形成された各セル7において、背面側の基板2に設けた電極6ストライプ電極と観察側の透明な基板1に設けた透明電極5ストライプ電極とが対向交差好ましくは対向直交交差して形成する電極対の間に電圧を印加することにより発生する電界に応じて、基板1、2と略垂直に移動させる。そして、図1aに示すように白色粒子群3Wを観察者に視認させて白色の表示を、或いは、図1bに示すように黒色粒子群3Bを観察者に視認させて黒色の表示を行う。マトリックス配置した電極対によって、画素ドットとなる白黒のドットマトリックス表示を行うことができる。なお、図1において、図面手前にある隔壁は省略している。ここではセルと画素ドットとが一対一に対応する例を示しているが、セルと画素とは対応していなくてもよい。なお、隔壁4と基板1とは接着剤8を介して接着されている。本発明は、上述した情報表示用パネルのように、2枚の基板間に形成したセル内に帯電性粒子を含んだ粒子群を配置したパネル構造体を製造する際の、粒子群を充填する方法に関するものであり、以下、本発明の特徴を、情報表示用パネルの製造を例にして説明する。図2aに示すように、ステージ20上に、セル7を区画するための隔壁4が形成された基板1を配置し、この基板1の隔壁4上にマスク21を配置する。ここでは、マスク21と隔壁4とを離間させてマスク21を基板上面に対向配置させているが、マスク21を隔壁4の上面に接するように配置してもよい。マスク21は、開口部21aとマスク部21bとを有し、開口部21aを、セル7の開口部に対応させる。開口部21aは、粒子群図示例では、黒色粒子群3Bが通過できる大きさを有している。マスク21の上に、マスク21に近接させてシート状の粒子供給部材22を配置する。粒子供給部材22は、開口部22aとマスク部22bとを有し、開口部22aとマスク部22bのパターンは、後述するように適宜設計することができる。開口部22aは、黒色粒子群3Bが通過できる大きさを有している。ここでは、マスク21とほぼ同じ大きさの1枚の粒子供給部材22を用いているが、マスク21と大きさの異なる複数枚の粒子供給部材を用いることもできる。粒子供給部材22上に、黒色粒子群3Bを載置する。この粒子供給部材22上に載置された粒子群を、移動部材23によって粒子供給部材22に押し付けながら矢印方向に移動させると、粒子群は開口部22aから落下し、マスク21上に供給される。供給する際の粒子供給部材22とマスク21との距離は、密着させずに0.3mm以上、50mm以下の範囲で離すのが好ましい。この場合には、通過量が均一となりやすく均一性が増す。両者を密着させていると、粒子群が粒子供給部材22の開口部22aを通過できなくなるためである。また、距離を50mm超とすると、目的とするマスク21上のエリアよりも広範囲に粒子群が供給されてしまい、粒子群のロスとなってしまうため好ましくない。続けて、図2bに示すように、粒子供給部材22を取り除き、マスク21の上に供給された粒子群を、上記と同じ移動部材23を用いて、移動部材23をマスク21に押し付けながら矢印方向に移動させて、移動部材23で粒子群を、マスク21上を移動させながら、基板上のセル7内に充填する。ここでは、黒色粒子群3Bを粒子供給部材22上で移動させる移動部材23と、黒色粒子群3Bをマスク21上で移動させる移動部材23とを同じものとしたが、それぞれ別の移動部材23とすることができる。この場合、構造の異なる移動部材23とすることもできる。粒子供給部材22を用いることにより、仮に人手によって粒子供給部材22上へ粒子群を供給したとしても、マスク21上へ粒子群が片寄って配置されるのを防ぐので、基板全体にわたり、基板上に設けたセル内に、粒子群を均一な量で充填することが可能になる。従来の粒子供給装置を用いて、粒子供給部材22の上に粒子群を供給することもできる。いずれの方法を用いる場合であっても、粒子供給部材22上への粒子群の供給は、量においても領域においても然程精度を必要としないので効率的な方法を選択して採用すればよい。また、後述するように、粒子供給部材22の開口部22aとマスク部22bのパターンおよび配置形態を適宜設計することにより、マスク21上の所定の領域に所定の量で、粒子群を均一に供給することができる。図2は、マスク21の開口部21aに対して、粒子供給部材22の開口部22aがランダムに配置されている例であるが、図3に示すように、粒子供給部材22は各種変形が可能である。図3aは、粒子供給部材22の開口部22aが、マスク21のマスク部21bの中央に配置されている例である。図3bは、粒子供給部材22の開口部22aが、マスク21の開口部21aに重ねて配置されている例である。図3cは、粒子供給部材22のマスク部22bが、図中左から右に向かって長くなる例である。すなわち、粒子供給部材22の開口部22aは、図中左側では密であり、図中右側では疎である。図3dは、粒子供給部材22の開口部22aおよびマスク部22bの長さが任意に設定されている例である。移動部材23を用いる代わりに、粒子供給部材22上に配置された粒子群を振動させてマスク21上に供給することもできる。具体的には、振動機を用いて粒子供給部材22を振動させて、粒子供給部材22上に配置された粒子群を振動させ、粒子群をマスク部22bから開口部22aに移動させて、開口部22aから、マスク21上に落下させて供給する。また、複数枚の粒子供給部材22を用いることもできる。図4および図5を参照して、2枚の粒子供給部材22を用いる場合を説明する。図4aに示すように、マスク21上に2枚の粒子供給部材22u、22lを配置して、粒子群を上側の粒子供給部材22u上に載置し、この粒子群を、移動部材23によって下側の粒子供給部材22l上に供給し、続けて、図4bに示すように、粒子供給部材22l上の粒子群を、移動部材23によってマスク21上に供給することができる。また、図5aに示すように、1枚目の粒子供給部材22-1を用いて、マスク21上に粒子群を供給した後、この粒子供給部材22-1を取り除き、図5bに示すように、2枚目の粒子供給部材22-2を用いて、マスク21上に粒子群を供給することもできる。この場合、2枚目の粒子供給部材22-2は、マスク21上に供給された粒子群の疎密に合わせて開口部22aおよびマスク部22bを設計することもできるし、粒子供給部材22-2上に載置する粒子群の量および配置位置を調節することもできる。さらにまた、前述したように、異なる大きさの複数枚の粒子供給部材22を、水平方向に並べ、マスク21上に均一ではなく、所望の疎密に制御された量の粒子群を供給することもできる。なお、1枚のパネル構造体例えば、情報表示用パネルの基板に粒子群を充填する例について説明してきたが、本発明の方法は、複数枚の情報表示用パネルを作製する際に用いるマザー基板において、マザー基板上に形成したセル内に粒子群を充填する場合も同様に適用可能である。図6aに示す粒子供給部材22および図6bに示すマスク21を用いて、図6cに示す9枚の情報表示用パネルを作製する際に用いる9枚取りマザー基板に粒子群を充填する場合を説明する。図6aに示す粒子供給部材22のマスク部22bにあたる領域a、領域b、領域cに粒子群を載置し、図6aの矢印方向に移動部材23図中省略を移動させ、開口部22aを介して、図6bに示すマスク21のマスク部21bにあたる領域A、領域B、領域Cに粒子群を供給する。図6aに示す開口部22aが形成された領域は、略長方形の領域として3か所に形成されている。この略長方形の領域の縦幅、横幅は3か所の領域で共通であり、当該領域には、同じ形状、同じ大きさ、同じ密度で開口部22aが設けてある。これによって、マザー基板の各情報表示用パネルに対応するセルが形成された領域に、粒子群を均一に充填できる。各情報表示用パネルに対して異なる量で粒子群を充填したい場合などは、これに限定されるものではなく、開口部22aの形状や大きさ、配置密度を、上記領域3か所それぞれにおいて異なるようにすることができ、粒子群のセル内への充填量を調節することができる。開口部22aが形成された領域の1つの中では、形成する開口部22aの形状や大きさを同じにすることもできるし、異なるようにすることもできる。9枚の情報表示用パネルを同じ構成で作製する場合には、開口部22aを形成する領域のそれぞれでは同じに構成されていることが好ましい。次に、図6bに示すマスク21上で、図中矢印方向に移動部材23図中省略を移動させ、開口部21aを介して、図6cに示す情報表示用パネルの基板のセル内に粒子群を充填する。図7aに示す1枚目の粒子供給部材22-1および図7bに示す2枚目の粒子供給部材22-2を用いて、図7cに示すマスク21上に粒子群を供給する場合を説明する。図7aに示す1枚目の粒子供給部材22-1をマスク21上に配置して、粒子供給部材22-1のマスク部22bにあたる領域a、領域b、領域cに粒子群を載置し、図中矢印方向に移動部材23を移動させ、開口部22aを介して、図7cに示すマスク21のマスク部21bにあたる領域A、領域B、領域Cに粒子群を供給する。なお、図7aに示す開口部22aが形成された3箇所の領域には、同じ形状、同じ大きさ、同じ密度で開口部22aが設けてある。次に、1枚目の粒子供給部材22-1を取り除き、図7bに示す2枚目の粒子供給部材22-2をマスク21上に配置して、粒子供給部材22-2のマスク部22bにあたる領域dに粒子群を載置し、図中矢印方向に移動部材23を移動させ、開口部22aを介して、図7cに示すマスク21のマスク部21bにあたる領域D1、領域D2、領域D3、領域D4に粒子群を供給する。なお、図7bに示す開口部22aが形成された4箇所の領域には、同じ形状、同じ大きさ、同じ密度で開口部22aが設けてある。粒子供給部材22-1、22-2を用いる順番はいずれが先であっても構わないし、どちらかを2回、3回と用いるようにしても構わない。2枚の粒子供給部材22-1、22-2を用いることにより、マスク21上へ粒子群が片寄って配置されるのを防ぐので、基板全体にわたり粒子群を均一に充填することが可能になる。マスク21マスク本体は、材料にステンレス鋼SUS、ニッケル、ニッケル合金、アルミニウム、鉄、銅等の金属を用いたメタルマスクや、汎用プラスチックを用いた樹脂製マスクおよびメタルと樹脂とを組み合せた積層マスクなどが用いられる。メタルマスクの一部に絶縁部材を設けて部分的に絶縁性部分を有する導電性メタルマスクとしたり、樹脂製マスクの一部に導電部材を設けて部分的に導電性部分を有する樹脂製マスクとしたりすることができる。マスクの厚さは10μm~200μmの範囲が好ましく強度的に優れたメタルマスクが好適である。厚さが10μm~50μmのメタルマスクは電鋳法で作製することができる。この方法によれば、基材の上にマスクを電鋳成形するため、基材面の表面粗さが転写された表面粗さを形成でき、粒子群をマスク上で移動させやすい表面形態のマスクとすることができる。マスク21の開口部21aは、隔壁で囲まれたセル開口と対応し、隔壁がマスク21の開口部21aに露出しなければよく、その形状はどのような形状であっても良い。マスク目詰まりが起きにくい角丸付き四角形、角丸付き六角形、楕円形、円形、レーストラック形などが好ましく用いられる。さらにその形状はセル開口形状に合わせるか円形状、楕円形状、レーストラック形状のいずれかにするのが好ましい。さらに、マスク21の開口部21aの大きさは、粒子群が通過できるように、粒子群のサイズに合わせる。情報表示用パネルの表示媒体とする粒子群では、粒子群の平均粒子径が5μm~20μmなので、開口部21aの大きさは20μm~200μmとする。円形の開口部21aであればその直径が20μm~200μmであり、多角形の開口部21aであればその対辺間距離が20μm~200μmであるようにする。粒子供給部材22は、開口部22aを有するシート状の部材であり、ステンレス鋼SUS、ニッケル、アルミニウム、鉄、銅等の導電性金属を用いた導電性粒子供給部材や、導電性メタルと汎用プラスチックを組み合わせた積層構造で部分的に導電性を有する粒子供給部材とすることができる。粒子供給部材が導電性であると不都合な場合には、粒子供給部材表面を絶縁膜で被覆した構造の粒子供給部材とする。粒子供給部材22は、マスク21と同じ材料構成で作製することができる。この場合には、上述したマスク21の作製と同様な方法で作製することができる。厚さが10μm~50μmのメタル製粒子供給部材は電鋳法で作製することができる。この方法によれば、基材の上に粒子供給部材を電鋳成形するため、基材面の表面粗さが転写された表面粗さを形成でき、粒子群を粒子供給部材上で移動させやすい表面形態の粒子供給部材とすることができる。粒子供給部材22の開口部22aの大きさは、粒子群が通過できるように、粒子群のサイズに合わせる。情報表示用パネルの表示媒体とする粒子群では、粒子群の平均粒子径が5μm~20μmなので、開口部22aの大きさは20μm以上とする。上限は特にないが、20μm~200μmの範囲にすると、マスク21上に供給された粒子群の均一性が向上するので好ましい。円形の開口部22aであればその直径が20μm~200μmであり、多角形の開口部22aであればその対辺間距離が20μm~200μmであるようにする。開口部22aを形成する領域にメッシュとして開口部22aを形成してもよい。例えば、SUS板の所定領域開口部を形成する領域全体を孔とし、その孔の部分に、ポリエステル繊維製メッシュ100メッシュ100本/インチ、線径55μm、開孔率目開き61を張った構成にすることができる。移動部材23は、板状部材や、ローラ状部材、ブラシロール状部材などとすることができる。移動部材23の材料としては、板状部材とした場合、ウレタンゴム、シリコーンゴムなどのゴム材料や、ナイロン、ポリエチレンなどのプラスチック材料のような弾性材料が挙げられる。移動部材23全体をこのような弾性材料で構成してもよいし、少なくともマスク21および粒子供給部材22の面に当たる部分にJIS-A硬度が60度~80度程度の硬度を有する弾性材料を配置した構成としてもよい。板状部材23の厚さを制御して、適度に撓むようにすることも好ましい態様である。板状部材とした場合、先端を薄くしたブレード状にしたり、先端が尖ったブラシ構造にしたりすることもできる。ローラ状部材とした場合、回転できるようにしてローラがマスク上を転がるようにして粒子群を移動させるようにすることもできる。ローラ状部材の材料としては、ポリビニルアルコールPVA樹脂フォームやウレタンフォームなどのスポンジや、ウレタンゴム、シリコーンゴムなどのゴム材料、金属材料、プラスチック材料が挙げられる。ローラ状部材の表面は、粒子群と接触して粒子群を移動させる機能を考慮した表面形態にすることが好ましく、例えば、エンボス構造、繊毛構造、凹部を備えた構造などの表面形態が挙げられる。移動部材23の代わりに振動によって粒子群をマスク上に通過させる場合は、超音波のような高周波振動、エアーバイブレーターのような遠心力振動、ノッカーのようなものを用いる衝撃振動、供給部材を微小に横、あるいは縦に振動させる方法が挙げられる。この振動によって粒子群をマスク上に通過させる方法を、移動部材23の代わりにではなく移動部材23とともに用いるようにしてもよい。以下、本発明の対象となる情報表示用パネルを構成するその他の部材について説明する。まず、隔壁の形状は、表示にかかわる表示媒体の種類や、配置する電極の形状、配置により適宜最適に設定され、特に限定はされないが、隔壁の幅は2μm~100μm、好ましくは3μm~50μmとし、隔壁の高さは10μm~500μm、好ましくは10μm~200μmとする。基板間ギャップを確保するために配置する隔壁の高さは、確保したい基板間ギャップと合わせる。基板間空間をセルに仕切るために配置する隔壁の高さは、基板間ギャップと同じにしても、幾分低くしてもよい。また、隔壁を形成するにあたり、対向する両基板1、2の各々にリブを形成した後に接合する両リブ法、片側の基板上にのみリブを形成する片リブ法が考えられる。この発明では、いずれの方法も好適に使用できる。この隔壁により区画されるセルの形状は、基板平面方向からみて四角状、三角状、六角状、円形状、ライン状が例示され、配置としては格子状やハニカム状、網目状が例示される。なお、セル幅はできるだけ小さくした方が良く、表示状態の鮮明さが増す。ここで、隔壁の形成方法を例示すると、金型転写法、スクリーン印刷法、サンドブラスト法、フォトリソ法、アディティブ法が挙げられる。いずれの方法もこの発明の情報表示装置に搭載する情報表示用パネルに好適に用いることができるが、これらのうち、レジストフィルムを用いるフォトリソ法や金型転写法は特に好適である。基板としては、少なくとも一方の基板はパネル外側から表示媒体を確認できる透明基板であり、可視光の透過率が高くかつ耐熱性の良い材料が好適である。もう一方の基板となる背面側基板は、透明でも不透明でも構わない。基板材料を例示すると、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリエチレンPE、ポリカーボネートPC、ポリイミドPI、ポリエーテルサルフィンPES、アクリル等の有機高分子系基板や、ガラスシート、石英シート、絶縁膜で被覆した金属シート等を用い、表示面側にはこのうち透明なものを用いる。基板の厚みは、好ましくは2μm~2000μmであり、さらに好ましくは5μm~1000μmである。薄すぎると、強度、基板間の隔壁均一性を保ちにくくなり、2000μmより厚いと、薄型の情報表示用パネルとする場合に不都合だからである。電極の材料としては、アルミニウム、銀、ニッケル、銅、金等の金属類や酸化インジウム錫ITO、酸化インジウム亜鉛IZO、アルミニウムドープ酸化亜鉛AZO、酸化インジウム、導電性酸化錫、アンチモン錫酸化物ATO、導電性酸化亜鉛等の導電金属酸化物類、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェンPEDOT:PSSなどがある等の導電性高分子類が例示され、適宜選択して用いられる。なお、電極の厚みは、導電性や光透過性を鑑みて決定され、0.01μm~10μm、好ましくは0.05μm~5μmである。背面側基板に設ける電極の材質や厚みについては、光透過性を鑑みる必要はない。次に、本発明の対象となる粒子群について説明する。本発明で扱う粒子群は、帯電性粒子を含んだ粒子群である。帯電性粒子以下、単に粒子ともいうは、自身以外の物質と摩擦されると、正極性または負極性に帯電する性質を有する粒子であり、そのまま該帯電性粒子だけで構成した粒子群であったり、その他の粒子と合わせて構成した粒子群であったりする。粒子形状は、球形が好ましいがこれに限定されるものではない。樹脂塊を粉砕して得られる不定形であったり、母体となる粒子の表面に微小粒子が固着したり埋設したりした複合構造の粒子であったりしてよい。また、ウィスカ状の粒子であってもよいし、短繊維状の粒子であってもよいし、扁平状の粒子であってもよい。帯電性粒子には、その主成分となる樹脂に、必要に応じて、荷電制御剤、着色剤、無機添加剤等を含ますことができる。以下に、樹脂、荷電制御剤、着色剤を例示する。樹脂の例としては、ウレタン樹脂、ウレア樹脂、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、アクリルウレタン樹脂、アクリルウレタンシリコーン樹脂、アクリルウレタンフッ素樹脂、アクリルフッ素樹脂、シリコーン樹脂、アクリルシリコーン樹脂、エポキシ樹脂、ポリスチレン樹脂、スチレンアクリル樹脂、ポリオレフィン樹脂、ブチラール樹脂、塩化ビニリデン樹脂、メラミン樹脂、フェノール樹脂、フッ素樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリスルフォン樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリアミド樹脂等が挙げられ、2種以上混合することもできる。特に、基板との付着力を制御する観点から、アクリルウレタン樹脂、アクリルシリコーン樹脂、アクリルフッ素樹脂、アクリルウレタンシリコーン樹脂、アクリルウレタンフッ素樹脂、フッ素樹脂、シリコーン樹脂が好適である。荷電制御剤としては、特に制限はないが、負荷電制御剤としては例えば、サリチル酸金属錯体、含金属アゾ染料、含金属金属イオンや金属原子を含むの油溶性染料、4級アンモニウム塩系化合物、カリックスアレン化合物、含ホウ素化合物ベンジル酸ホウ素錯体、ニトロイミダゾール誘導体等が挙げられる。正荷電制御剤としては例えば、ニグロシン染料、トリフェニルメタン系化合物、4級アンモニウム塩系化合物、ポリアミン樹脂、イミダゾール誘導体等が挙げられる。その他、超微粒子シリカ、超微粒子酸化チタン、超微粒子アルミナ等の金属酸化物、ピリジン等の含窒素環状化合物及びその誘導体や塩、各種有機顔料、フッ素、塩素、窒素等を含んだ樹脂等も荷電制御剤として用いることもできる。着色剤としては、有機または無機の各種、各色の顔料、染料が使用可能である。黒色を付与する着色剤としてはカーボンブラックやチタンブラックが好ましい。白色を付与する着色剤としては二酸化チタンチタンホワイトが好ましい。なお、粒子群の粒子径や粒子径分布は、レーザー回折/散乱法などから求めることができる。測定対象となる粒子にレーザー光を照射すると空間的に回折/散乱光の光強度分布パターンが生じ、この光強度パターンは粒子径と対応関係があることから、粒子径および粒子径分布が測定できる。ここで、本発明における粒子径および粒子径分布は、体積基準分布から得られたものである。具体的には、Mastersizer2000MalvernInstrumentsLtd測定機を用いて、窒素気流中に粒子を投入し、付属の解析ソフトMie理論を用いた体積基準分布を基本としたソフトにて、粒子径および粒子径分布の測定を行うことができる。本発明は、ここでは記載していない様々な実施の形態などを含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は、上述の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められる。