"装置から同時に供給される高周波エネルギと流体の存在下で、組織表面に沿って移動させることにより組織を処置する、バイポーラ型電気手術装置であって、第1電極先端部を有し、前記第1電極先端部は、第2電極先端部の隣に間隔をあけて配置され、前記第1電極先端部の表面部分は、前記第2電極先端部と向かい合い、前記第2電極先端部の表面部分は、前記第1電極先端部と向かい合っており、前記第1電極先端部は球面状遠位端を有し、前記第2電極先端部は球面状遠位端を有し、流体放出装置であって、前記流体放出装置は、前記電極先端部上の、もっぱら、互いに向かい合った電極先端部の表面部分から離れた位置に、流体を放出するバイポーラ型電気手術装置。前記流体放出装置は、第1流体放出口と第2流体放出口とを有し、前記第1流体放出口は、前記第1電極先端部上の、前記第2電極先端部と向かい合った第1電極先端部の表面部分から離れた、第1電極先端部の位置に流体を放出し、前記第2流体放出口は、前記第2電極先端部上の、前記第1電極先端部と向かい合った第2電極先端部の表面部分から離れた、第2電極先端部の位置に流体を放出する、請求項1に記載の装置。前記第1電極先端部上の、前記第2電極先端部と向かい合った第1電極先端部の表面部分から離れた、第1電極先端部の位置に流体を放出する前記第1流体放出口が、前記第1電極先端部の外側面部分に流体を放出し、前記第2電極先端部上の、前記第1電極先端部と向かい合った第2電極先端部の表面部分から離れた、第2電極先端部の位置に流体を放出する前記第2流体放出口が、前記第2電極先端部の外側面部分に流体を放出する、請求項2に記載の装置。前記第1電極先端部の外側面部分は、約180度の円弧を有する半円筒状表面部分を有し、前記第2電極先端部の外側面部分は、約180度の円弧を有する半円筒状表面部分を有する、請求項3に記載の装置。平坦な面が、前記第1電極先端部の長手方向の軸と前記第2電極先端部の長手方向の軸とを通り、前記第1流体放出口は、前記第1電極先端部の外側面部の限局領域に備えられ、前記限局領域は、前記平面のそれぞれの側に等しく配置された、約180度の円弧を有する、半円筒状表面部分を有し、前記第2流体放出口は、前記第2電極先端部の外側面部の限局領域に備えられ、前記限局領域は、前記平面のそれぞれの側に等しく配置された、約180度の円弧を有する、半円筒状表面部分を有する、請求項3に記載の装置。平坦な面が、前記第1電極先端部の長手方向の軸と前記第2電極先端部の長手方向の軸とを通り、前記第1流体放出口は、前記第1電極先端部の外側面部の限局領域に備えられ、前記限局領域は、前記平面のそれぞれの側に等しく配置された、約90度の円弧を有する、半円筒状表面部分を有し、前記第2流体放出口は、前記第2電極先端部の外側面部の限局領域に備えられ、前記限局領域は、前記平面のそれぞれの側に等しく配置された、約90度の円弧を有する、半円筒状表面部分を有する、請求項3に記載の装置。平坦な面が、前記第1電極先端部の長手方向の軸と前記第2電極先端部の長手方向の軸とを通り、前記第1流体放出口は、前記平面上に備えられ、前記第2流体放出口は、前記平面上に備えられている、請求項3に記載の装置。前記第2電極先端部と向かい合った第1電極先端部の表面部分から離れた、前記第1電極先端部の位置は、前記第1電極先端部の外側面部分に設けられ、前記第1電極先端部と向かい合った第2電極先端部の表面部分から離れた、前記第2電極先端部の位置は、前記第2電極先端部の外側面部分に設けられている、請求項2に記載の装置。前記第1電極先端部の外側面部分は、約180度の円弧を有する半円筒状表面部分を有し、前記第2電極先端部の外側面部分は、約180度の円弧を有する半円筒状表面部分を有する、請求項8に記載の装置。前記第2電極先端部と向かい合った前記第1電極先端部の表面部分には、前記第1電極先端部の内側面部分が備えられ、前記第1電極先端部と向かい合った前記第2電極先端部の表面部分には、前記第2電極先端部の内側面部分が備えられている、請求項1に記載の装置。前記第1電極先端部の内側面部分は、約180度の円弧を有する半円筒状表面部分を有し、前記第2電極先端部の内側面部分は、約180度の円弧を有する半円筒状表面部分を有する、請求項10に記載の装置。前記第2電極先端部と向かい合った前記第1電極先端部の表面部分と、前記第1電極先端部と向かい合った前記第2電極先端部の表面部分とは、互いに鏡像となっている、請求項1に記載の装置。前記第1電極先端部の球面状遠位端は、約180度の円弧を有し、前記第2電極先端部の球面状遠位端は、約180度の円弧を有する、請求項1に記載の装置。前記第1電極先端部は、第1電極先端部の円筒状部分をさらに有し、前記第2電極先端部は、第2電極先端部の円筒状部分をさらに有する、請求項1に記載の装置。前記第1電極先端部の円筒状部分は、前記第1電極先端部の球面状遠位端に近接して近位部に配置され、前記第2電極先端部の円筒状部分は、前記第2電極先端部の球面状遠位端に近接して近位部に配置されている、請求項14に記載の装置。前記第1放出口は、少なくとも部分的には、前記第1電極先端部により規定され、前記第2放出口は、少なくとも部分的には、前記第2電極先端部により規定されている、請求項2に記載の装置。前記第1放出口は、前記第1電極先端部の球面状遠位端に対して近位部に配置され、前記第2放出口は、前記第2電極先端部の球面状遠位端に対して近位部に配置されている、請求項2に記載の装置。前記第1電極先端部は、前記第1放出口と流体が連通する、第1電極先端部の流体チャネルをさらに有し、前記第2電極先端部は、前記第2放出口と流体が連通する、第2電極先端部の流体チャネルをさらに有する、請求項2に記載の装置。前記第1電極先端部の流体チャネルは、前記第2電極先端部と向かい合った前記第1電極先端部の表面部分から離れた位置から、前記第1電極先端部の長さ方向に沿って遠位方向へ、前記第1放出口から放出された流体を運び、前記第2電極先端部の流体チャネルは、前記第1電極先端部と向かい合った前記第2電極先端部の表面部分から離れた位置から、前記第2電極先端部の長さ方向に沿って遠位方向へ、前記第2放出口から放出された流体を運ぶ、請求項18に記載の装置。前記第1電極先端部の流体チャネルは、前記第1電極先端部の長手方向に向けられた、第1電極先端部の細長い凹部で構成され、前記第2電極先端部の流体チャネルは、前記第2電極先端部の長手方向に向けられた、第2電極先端部の細長い凹部で構成されている、請求項18に記載の装置。前記第1放出口は、少なくとも部分的には前記第1電極先端部の細長い凹部によって規定され、前記第2放出口は、少なくとも部分的には前記第2電極先端部の細長い凹部によって規定されている、請求項20に記載の装置。前記第1電極先端部の細長い凹部は、前記第1電極先端部の球面状遠位端の近傍で終端し、前記第2電極先端部の細長い凹部は、前記第2電極先端部の球面状遠位端の近傍で終端する、請求項20に記載の装置。前記第1電極先端部の細長い凹部は、前記第1電極先端部の球面状遠位端に対して近位部で終端し、前記第2電極先端部の細長い凹部は、前記第2電極先端部の球面状遠位端に対して近位部で終端する、請求項20に記載の装置。前記第1電極先端部は、第1固定アームの遠位端に設けられ、前記第2電極先端部は、第1固定アームの遠位端に設けられている、請求項1に記載の装置。前記第1固定アームは、第1シャフト遠位端を有する第1シャフトを有し、前記第1電極先端部は、前記第1シャフト遠位端を越えて遠位方向に延びており、前記第2固定アームは、第2シャフト遠位端を有する第2シャフトを有し、前記第2電極先端部は、前記第2シャフト遠位端を越えて遠位方向に延びている、請求項24に記載の装置。前記流体放出装置は、第1流体放出口と第2流体放出口とを有し、前記第1シャフトは、さらに、第1シャフト遠位端開口部を有し、前記第2シャフトは、さらに、第2シャフト遠位端開口部を有し、前記第1流体放出口は、少なくとも部分的には前記第1シャフト遠位端開口部で規定され、前記第2流体放出口は、少なくとも部分的には前記第2シャフト遠位端開口部で規定されている、請求項25に記載の装置。前記流体放出装置は、第1流体放出口と第2流体放出口とを有し、前記第1シャフトは、さらに、第1シャフト流体通路を有し、前記第2シャフトは、さらに、第2シャフト流体通路を有し、前記第1シャフト流体通路は、前記第1流体放出口と流体が連通し、前記第2シャフト流体通路は、前記第2流体放出口と流体が連通する、請求項25に記載の装置。前記第1電極先端部は、前記第1流体放出口から前記第1電極先端部へ放出された流体と、90度未満の接触角を有する表面をさらに有し、前記第2電極先端部は、前記第2流体放出口から前記第2電極先端部へ放出された流体と、90度未満の接触角を有する表面をさらに有する、請求項2に記載の装置。装置から同時に供給される高周波エネルギと流体の存在下で、組織表面に沿って移動させることにより組織を処置する、バイポーラ型電気手術装置であって、第1電極先端部を有し、前記第1電極先端部は、第2電極先端部の隣に間隔をあけて配置されており、前記第1電極先端部の表面部分は、前記第2電極先端部と平行し、前記第2電極先端部の表面部分は、前記第1電極先端部と平行しており、前記第1電極先端部は、球面状遠位端を有し、前記第2電極先端部は、球面状遠位端を有しており、第1流体放出口と、第2流体放出口とを有する流体放出装置と、を有し、前記第1流体放出口は、前記第1電極先端部の、前記第2電極先端部と平行した前記第1電極先端部の表面部分から離れた第1電極先端部の位置に流体を放出し、前記第2流体放出口は、前記第2電極先端部の、前記第1電極先端部と平行した前記第2電極先端部の表面部分から離れた第2電極先端部の位置に流体を放出する、バイポーラ型電気手術装置。最近になって、生理食塩水を使って、組織の乾燥、電極への付着、組織の穿孔、発煙及びチャー形成等の弊害を防止する流体支援型電気手術装置が開発された。しかしながら、生理食塩水が多過ぎると電極/組織界面で電気分散や冷却が過剰となる。これにより、処置温度が低下し、その結果、組織の処置にとって望ましい組織温度に達するまでに長い治療時間を要することとなる。外科手術を可及的速やかに行うことが、患者、医師及び病院にとって、最大の関心事であるため、長い治療時間は、外科医にとって好ましくない。本発明は、一実施形態においては、組織を処置する電気手術用ハンドデバイスに、高周波電力及び流体を制御して供給する、電気手術装置を提供する。本装置は、高周波電力を供給する高周波電力発生器であって、高周波電力発生器からの高周波電力が高周波電力レベルを選択可能とされている高周波電力発生器と、流体を供給するポンプと、ハンドデバイスに流体を注入するプライマ機構と、ポンプにより供給された流体の流量を高周波電力レベルと流体の流量との間の関数関係で制御する制御システムであって、その関数関係は、高周波電力レベルの増加に応じて流体の流量を増加させ、高周波電力レベルの減少に応じて流体の流量を減少させるという関係にある制御システムと、高周波電力レベルと流体の流量との間の関数関係を変化させる流量セレクタとを有する。一実施形態においては、その関数関係は、比例定数を有する方程式の形で装置に記憶されており、その流量セレクタはその比例定数を変化させる。他の実施形態においては、その方程式は一次方程式を有する。さらに他の実施形態においては、その関数関係は、ルックアップテーブルの形で装置に記憶されている。一実施形態においては、その流量セレクタは、複数の設定流量を用意している。他の実施形態においては、複数の設定流量には、低い設定流量及び高い設定流量を含めることができる。さらに他の実施形態においては、その流量セレクタは、少なくとも1つのスイッチを有し、この少なくとも1つのスイッチは、プッシュスイッチ、薄膜スイッチあるいは複数のスイッチとすることができる。一実施形態においては、その装置の制御システムは、組織に関して開ループとなっている。一実施形態においては、用いられるポンプは、蠕動ポンプであり、ロータリ蠕動ポンプとしてもよい。他の実施形態においては、本発明により、デバイスから同時に供給される高周波電力と流体の存在下で、組織表面に沿って移動することにより、組織を処置する非接合バイポーラ型電気手術装置が得られる。その装置は、第1電極先端部を有し、その第1電極先端部は、第2電極先端部の隣に間隔を置いて配置されており、その第1電極先端部の表面部分は、第2電極先端部と平行して向かい合っており、その第2電極先端部の表面部分は、第1電極先端部と平行して向かい合っており、第1電極先端部及び第2電極先端部は共に球状の遠位端を有し、電極先端部上の、もっぱら互いに平行な電極先端表面部分から離れた位置に、流体を放出する流体放出装置を有する。一実施形態においては、その流体放出装置は、第1流体放出口と、第2流体放出口とを有し、その第1流体放出口は、第1電極先端部上の、第2電極先端部と平行して向かい合っている第1電極先端部の表面部分から離れた第1電極先端部の位置に流体を放出し、その第2流体放出口は、第2電極先端部上の、第1電極先端部と平行して向かい合っている第2電極先端部の表面部分から離れた第2電極先端部の位置に流体を放出する。一実施形態においては、第1電極先端部上の、第2電極先端部と平行した第1電極先端部の表面部分から離れた第1電極先端部の位置に、流体を放出する第1流体放出口は、第1電極先端部の外側面部に流体を放出し、第2電極先端部上の、第1電極先端部と平行した第2電極先端部の表面部分から離れた第2電極先端部の位置に、流体を放出する第2流体放出口は、第2電極先端部の外側面部に流体を放出する。一実施形態においては、第1電極先端部の外側面部は、第1電極先端部の半円筒状またはアーチ状の表面部分を有し、第2電極先端部の外側面部は、第2電極先端部の半円筒状またはアーチ状の表面部分を有する。他の実施形態においては、第1電極先端部分の表面部分は、約180度の円筒状の円弧あるいは弓形の円弧を有し、第2電極先端部分の表面部分は、約180度の円筒状の円弧あるいは弓形の円弧を有する。一実施形態においては、平面、例えば平坦な面が、第1電極先端部の長手方向の軸及び第2電極先端部の長手方向の軸を通り、第1流体放出口が第1電極先端部の外側面部分の限局領域内に設けられ、その限局領域は、平面の各々の側に等しく分配された約150度の円筒状あるいはアーチ状の円弧を有する、半円筒状の表面部分等の表面部分を有し、第2流体放出口が第2電極先端部の外側面部分の限局領域内に設けられ、その限局領域は、平面の各々の側に等しく分配された約150度の円筒状あるいはアーチ状の円弧を有する、半円筒状の表面部分等の表面部分を有する。他の実施形態においては、各電極先端部の円弧は、約120度、約90度、約60度及び約30度を有していてもよい。さらに他の実施形態においては、第1流体放出口は、平面上に設けられており、第2流体放出口は、平面上に設けられている。一実施形態においては、第2電極先端部と平行して向かい合っている第1電極先端部の表面部分から離れた位置の第1電極先端部は、第1電極先端部の外側面部分により構成され、第1電極先端部と平行して向かい合っている第2電極先端部の表面部分から離れた位置の第2電極先端部は、第2電極先端部の外側面部分により構成されている。他の実施形態においては、第1電極先端部の外側面部分は、第1電極先端部の半円筒状表面部分を有し、第2電極先端部の外側面部分は、第2電極先端部の半円筒状表面部分を有する。さらに他の実施形態においては、第1電極先端部の半円筒状表面部分は、約180度の円筒状円弧を有し、第2電極先端部の半円筒状表面部分は、約180度の円筒状円弧を有する。一実施形態においては、第2電極先端部と平行して向かい合った第1電極先端部の表面部分は、第1電極先端部の内側面部分により構成され、第1電極先端部と平行して向かい合った第2電極先端部の表面部分は、第2電極先端部の内側面部分により構成されている。他の実施形態においては、第1電極先端部の内側面部分は、第1電極先端部の半円筒状表面部分を有し、第2電極先端部の内側面部分は、第2電極先端部の半円筒状表面部分を有する。さらに他の実施形態においては、第1電極先端部の半円筒状表面部分は、約180度の円筒状円弧を有し、第2電極先端部の半円筒状表面部分は、約180度の円筒状円弧を有する。一実施形態においては、第1電極先端部の内側面部分は、電気的絶縁コーティングがされ、第2電極先端部の内側面部分は、電気的絶縁コーティングがされている。他の実施形態においては、平面が、第1電極先端部の長手方向の軸及び第2電極先端部の長手方向の軸を通り、第1電極先端部上の電気的絶縁コーティングは、第1電極先端部の内側面部分の限局領域内に設けられ、その限局領域は、平面の各々の側に等しく分配された約90度の円筒状円弧を有し、第2電極先端部上の電気的絶縁コーティングは、第2電極先端部の内側面部分の限局領域内に設けられ、その限局領域は、平面の各々の側に等しく分配された約90度の円筒状円弧を有する。一実施形態においては、第2電極先端部と平行して向かい合った第1電極先端部の表面部分と、第1電極先端部と平行して向かい合った第2電極先端部の表面部分とは、互いに鏡像となっている。一実施形態においては、第1電極先端部の球面状遠位端は、さらに、半球面状遠位端を有し、第2電極先端部の球面状遠位端は、さらに、半球面状遠位端を有する。他の実施形態においては、第1電極先端部の球面状遠位端は、さらに、約180度の球面状円弧を有し、第2電極先端部の球面状遠位端は、さらに、約180度の球面状円弧を有する。一実施形態においては、第1電極先端部は、さらに第1電極先端部の円筒状部分を有し、第2電極先端部は、さらに第2電極先端部の円筒状部分を有する。他の実施形態においては、第1電極先端部の円筒状部分は、第1電極先端部の球面状遠位端に近接させて近位部に配置され、第2電極先端部の円筒状部分は、第2電極先端部の球面状遠位端に近接させて近位部に配置されている。一実施形態においては、第1流体放出口は、少なくとも部分的には第1電極先端部により規定され、第2流体放出口は、少なくとも部分的には第2電極先端部により規定される。一実施形態においては、第1流体放出口は、第1電極先端部の球面状遠位端の近位部に配置され、第2流体放出口は、第2電極先端部の球面状遠位端の近位部に配置されている。他の実施形態においては、第1流体放出口は、第1電極先端部上の、第1電極先端部の円筒状部分に流体を放出し、第2流体放出口は、第2電極先端部上の、第2電極先端部の円筒状部分に流体を放出する。一実施形態においては、第1電極先端部は、第1流体放出口と流体が連通する、第1電極先端部の流体チャネルをさらに有し、第2電極先端部は、第2流体放出口と流体が連通する、第2電極先端部の流体チャネルをさらに有する。一実施形態においては、第1電極先端部流体チャネルは、第2電極先端部と平行して向かい合った第1電極先端部の表面部分から離れた位置から、第1電極先端部の長さ方向に沿って遠位方向へ、第1流体放出口から放出された流体を運び、第2電極先端部流体チャネルは、第1電極先端部と平行して向かい合った第2電極先端部の表面部分から離れた位置から、第2電極先端部の長さ方向に沿って遠位方向へ、第2流体放出口から放出された流体を運ぶ。一実施形態においては、第1電極先端部の流体チャネルは、第1電極先端部上で長手方向に向けられた、第1電極先端部の細長い凹部により構成されており、第2電極先端部の流体チャネルは、第2電極先端部上で長手方向に向けられた、第2電極先端部の細長い凹部により構成されている。他の実施形態においては、第1流体放出口は、少なくとも部分的には、第1電極先端部の細長い凹部により規定され、第2流体放出口は、少なくとも部分的には、第2電極先端部の細長い凹部により規定される。さらに他の実施形態においては、第1電極先端部の細長い凹部は、第1電極先端部の球面状遠位端の近傍で終端し、第2電極先端部の細長い凹部は、第2電極先端部の球面状遠位端の近傍で終端する。さらに他の実施形態においては、第1電極先端部の細長い凹部は、第1電極先端部の球面状遠位端に対して近位部で終端し、第2電極先端部の細長い凹部は、第2電極先端部の球面状遠位端に対して近位部で終端する。一実施形態においては、第1電極先端部は、第1固定アームの遠位端に設けられ、第2電極先端部は、第2固定アームの遠位端に設けられている。他の実施形態においては、第1アームの遠位端部は、第1アームの隣接部分に対して曲がっており、第2アームの遠位端部は、第2アームの隣接部分に対して曲がっている。さらに他の実施形態においては、第1アームの遠位端部と第2アームの遠位端部は、平行である。一実施形態においては、第1固定アームは、第1シャフト遠位端を有する第1シャフトを有し、第1電極先端部は、第1シャフト遠位端を越えて遠位方向に延びており、第2固定アームは、第2シャフト遠位端を有する第2シャフトを有し、第2電極先端部は、第2シャフト遠位端を越えて遠位方向に延びている。他の実施形態においては、第1流体放出口は、第1シャフト遠位端に配置され、第2流体放出口は、第2シャフト遠位端に配置されている。さらに他の実施形態においては、第1シャフトは、さらに、第1シャフト遠位端開口部を有し、第1流体放出口は、少なくとも部分的には、第1シャフト遠位端開口部によって規定されており、第2シャフトは、さらに、第2シャフト遠位端開口部を有し、第2流体放出口は、少なくとも部分的には、第2シャフト遠位端開口部によって規定されている。さらに他の実施形態においては、第1流体放出口は、第1電極先端部の一部分と第1シャフト遠位端との間に配置され、第2流体放出口は、第2電極先端部の一部分と第2シャフト遠位端との間に配置されている。さらに他の実施形態においては、第1シャフトは、さらに第1シャフト流体通路を有し、第1シャフト流体通路は、第1流体放出口と流体が連通し、第2シャフトは、さらに第2シャフト流体通路を有し、第2シャフト流体通路は、第2流体放出口と流体が連通している。一実施形態においては、装置は、第1流体通路と第2流体通路とを有し、第1流体通路は、第1流体放出口と流体が連通しており、第2流体通路は、第2流体放出口と流体が連通している。他の実施形態においては、第1流体通路と第2流体通路の少なくとも一方は、円形の断面形状を有する。さらに他の実施形態においては、第1流体通路と第2流体通路の少なくとも一方は、中空の金属チューブの管によって構成されている。一実施形態においては、第1電極先端部は、さらに、第1流体放出口から第1電極先端部に放出された流体と約90度未満の接触角を有する表面を有し、第2電極先端部は、さらに、第2流体放出口から第2電極先端部に放出された流体と約90度未満の接触角を有する表面を有する。一実施形態においては、第1電極先端部と第2電極先端部は平行である。他の実施形態においては、第1電極先端部と第2電極先端部は、並列配置されている。さらに他の実施形態においては、第1電極先端部と第2電極先端部は、同一形状あるいは同一サイズである。一実施形態においては、第1電極先端部は、約1mm以上、約7mm以下の範囲の直径を有し、第2電極先端部は、約1mm以上、約7mm以下の範囲の直径を有する。他の実施形態においては、第1電極先端部は、約2mm以上、約5mm以下の範囲の直径を有し、第2電極先端部は、約2mm以上、約5mm以下の範囲の直径を有する。一実施形態においては、第1電極先端部の球面状遠位端は、約0.5mm以上、約3.5mm以下の範囲の半径を有し、第2電極先端部の球面状遠位端は、約0.5mm以上、約3.5mm以下の範囲の半径を有する。他の実施形態においては、第1電極先端部の球面状遠位端は、約1mm以上、約2.5mm以下の範囲の半径を有し、第2電極先端部の球面状遠位端は、約1mm以上、約2.5mm以下の範囲の半径を有する。一実施形態においては、第1電極先端部は、第2電極先端部と少なくとも約2mmの間隔で離れている。他の実施形態においては、第1電極先端部は、第2電極先端部と約1.3mm以上、約4mm以下の範囲の間隔で離れている。他の実施形態においては、第1電極先端部は、第2電極先端部と約2mm以上、約3mm以下の範囲の間隔で離れている。当然のことながら、これらの実施形態において記述された特徴は、種々の実施形態の中でアレンジし直して、開示の範囲内のデバイス、装置およびシステムを提供することができる。詳細な説明を通して、類似した参照番号や文字は、いくつかの図面を通して対応する構造を示している。また、特定の実施例の、どの特定の特徴も、本明細書の他の実施例にも等しく好適に適用可能である。換言すれば、本明細書に記載された種々の実施例における特徴は、好適に置き換えることができ、排他的ではない。明細書に基づくと、遠位及び近位の語は、デバイスのユーザを基準に用いられており、患者を基準にしたものではないことは明らかである。本発明は、電気外科的手術における組織治療部位での組織の温度制御のための装置、システム及び方法を提供する。本発明は、特に、例えば、血管例えば、動脈、静脈の管腔の収縮による失血に対して、組織の収縮、凝固及び封止が望まれる手術において特に有用である。次に、本発明について、図面を参照して説明する。図1は、本発明のシステムの一実施形態の正面図を示し、そのシステムは、流体源22と組み合わせた電気手術ユニット14と手持ち式電気手術装置30を有している。図1には、運搬を容易にするために4つの車輪6を備えたシャーシ4を有する可動式カート2が示されている。シャーシ4は、中空の円柱ポストを有する支持部8を支持し、この円柱ポストには、電気手術ユニットのユーザーズマニュアルや使用していない補助装置を保管するために使用される、保管用容器10が固定されている。さらに、支持部8は、電気手術ユニット14の配置のための、平坦かつ安定した面を備えた一脚テーブルを有する台12を支持する。図のように、カート2は、さらに、流体源輸送用柱16を有し、その高さは、輸送用柱16を支持部8内で上下にスライドすることにより調節可能となっており、位置決めネジで決めた位置に固定することができる。流体源輸送用柱16の最上部には交差支持部18があり、その端部には流体源22を運ぶためのフックとなるループ20が設けられている。図1に示すように、流体源22は流体バッグを有しており、点滴チャンバ26の端部に配置された尖った部分をバッグに刺した後、点滴チャンバ26を通して、流体24がこのバッグから流れる。したがって、流体24は弾性導管28を通って手持ち式電気手術装置30に流れる。弾性導管28は、高分子材料で作られていることが好ましい。図1に示すように、弾性導管28はポンプ32を通っている。図のように、ポンプ32は、蠕動ポンプ、さらに具体的にはロータリ蠕動ポンプからなる。ロータリ蠕動ポンプを用いた場合、既知の方法を用いてポンプヘッドを上下させて、導管28の一部が、ポンプヘッドに導入される。図6に最もよく示されているように、流体24は導管28の外部で生じた収縮波により導管28内を運ばれる。収縮波は、主としてピンチローラ57の回転により、機械的に生成される。ピンチローラは、駆動軸55を中心に回転し、台座支持部58に逆らって導管28を断続的に圧縮する。これに替えて、ポンプ32は、リニア蠕動ポンプからなっていてもよい。リニア蠕動ポンプを用いた場合、流体24は導管28の外部で生じた収縮波により導管28内を運ばれる。収縮波は、主として、一連の圧縮フィンガあるいはパッドにより、機械的に生成される。圧縮フィンガあるいはパッドは、支持部に逆らって導管28を連続的に圧縮する。蠕動ポンプが、一般に電気機械動力装置として好まれる。ここで、ローラは電気モータにより駆動され、流体24とは接触しないため、不用意に汚染する恐れを減らすことができる。好ましい実施形態においては、流体24は、生理的食塩水、さらに好ましくは生理食塩水からなる。ここでの説明においては、流体24として生理食塩水を引き合いに出しているが、本発明にしたがって、他の導電性の流体も使用できる。導電性の流体が好ましいが、本明細書をさらに読むことで、より明確になるように、流体24は非導電性の流体からなっていてもよい。非導電性の流体を用いることは、導電性の流体を用いることに比べて好ましいとはいえないが、しかしながら、非導電性の流体を用いることにより、乾燥した電極を用いることに比べて、例えば、装置5の電極への組織の貼り付きや、電極及び/又は組織の冷却が起こるのを抑制できるという利点が得られる。したがって、非導電性の流体、例えば純水等の使用は、本発明の範囲に含まれる。図1に示すように、電気手術装置30は電気手術ユニット14とケーブル34を介して接続され、ケーブルは、電気的に絶縁された複数の導電線からなり、端部に少なくとも1つのプラグ36を備えている。電気手術ユニット14は、ケーブル34を介して電気手術装置30に高周波RFエネルギを供給している。図2に示すように、電気手術ユニット14のプラグレセプタクル38は、装置30のプラグ36を受け入れ、装置30と電気手術ユニット14とを電気的に接続する。流体導管28はケーブル34の一部として提供され、共押出成型プラスチックを介して電気的に絶縁された配線と共に形成されるのが好ましい。図2は、電気手術ユニット14のフロントパネルを示す。電源スイッチ42が、電気手術ユニット14をオンオフするのに用いられる。電気手術ユニット14をオンした後、RF電力設定用ディスプレイ44が、RF電力設定値をワット単位で、数字で表示させるのに用いられる。電力設定用ディスプレイは、液晶ディスプレイLCDからなるのが好ましい。さらに、このディスプレイ44は、エラー表示にも用いられ、その場合には、Errと表示し、特定のエラーコード番号と共に点滅する。RF電力セレクタは、RF電力設定スイッチ46a、46bを有し、これらは、RF電力設定値の設定に用いられる。スイッチ46aを押すとRF電力設定値は増加し、スイッチ46bを押すとRF電力設定値は減少する。RF電力の出力は、20から100ワットの範囲では、増分5ワットに設定され、100から200ワットの範囲では増分10ワットに設定されている。さらに、電気手術ユニット14はRF電源起動ディスプレイを有し、これは、RF電源が起動しているときは発光するインジケータライトを有する。スイッチ46a、46bは薄膜スイッチからなっていてもよい。RF電力設定ディスプレイに加えて、電気手術ユニット14は、設定流量ディスプレイを有する。設定流量ディスプレイは3つのインジケータライト50a、50b及び50cからなり、第1ライト50aは設定流量が低い場合に対応し、第2ライト50bは設定流量が中位中間の場合に対応し、第3ライト50cは設定流量が高い場合に対応する。設定流量が選択されると、3つのインジケータライトのうちの1つが発光する。流量設定スイッチ52a、52b及び52cを有する流量セレクタは、設定流量を選択または切り替えるために使用される。3つのプッシュスイッチが設けられ、第1スイッチ52aは、設定流量が低い場合に対応し、第2スイッチ52bは、設定流量が中位中間の場合に対応し、第3スイッチ52cは、設定流量が高い場合に対応する。これら3つのスイッチのうちの1つを押すことによって、低、中位中間、高のいずれかに対応する設定流量を選択する。もし、マニュアルで設定が選択されなかった場合には、中位あるいは中間の設定流量が自動的に初期設定として選択される。スイッチ52a、52bおよび52cは薄膜スイッチからなっていてもよい。外科手術を開始する前に、装置30に流体24をいれておくことが望ましい。この呼び水は、流体24無しでRF電力により起動するのを防止するために望ましい。呼び水スイッチ54は、流体24の装置30への注入を開始するのに用いられる。スイッチ54を一度押すと、装置30に呼び水を注入primeするために、所定期間のポンプ32の起動を開始する。所定期間経過すると、ポンプ32は自動的に停止する呼び水を注入する、この仕組みをプライマ機構と呼ぶ。装置30への呼び水の注入が開始されると、インジケータライトを有する呼び水ディスプレイ56が呼び水サイクルの間、発光する。正面パネルでは、装置30の手元スイッチ168あるいは足踏みスイッチのいずれかにより、電気手術ユニット14からRF電源が起動されると、バイポーラ起動インジケータ74が発光する。電気手術ユニット14の下部には引き出しつまみ76が配置され、電気手術ユニット14のユーザはユーザーズマニュアルの簡易版を見つけることができる。図3は電気手術ユニット14の背面パネルを示す。電気手術ユニット14の背面パネルには、スピーカ60と、音量調整ノブ62が設けられ、このノブは、RF電源が起動する際に鳴る音色RF電源起動音の音量を調整する。RF電源起動音の音量は、ノブを時計方向に回すと大きくなり、時計方向と反対方向に回すと小さくなる。しかしながら、電気手術ユニット14は、この音が完全に消音されるのを防いでいる。電気手術ユニット14の背面パネルには、電気手術ユニット14への主電源コードを接続するために使用される電源コードレセプタブル64と、適当なケーブルを使用して電気手術ユニット14を接地と接続するために使用される、等電位接地用ラグコネクタ66とが、さらに備えられている。背面パネルには、装置30の手元スイッチに加えて足踏みスイッチによりRF電源が起動できるように、電気手術ユニット14の足踏みスイッチ用内部回路と接続可能な、バイポーラ足踏みスイッチソケットの取り付けのための着脱可能な蓋68が、さらに備えられている。さらに、背面パネルには、電源電圧に合った、2つの予備のヒューズを収納したヒューズ用引き出し70を備えている。最後に、背面パネルは、電気手術ユニット14の型番、シリアル番号、公称の電源電圧、周波数、電流及びヒューズの定格情報等の情報を提供する銘板72が備えられている。電気手術ユニット14のRF電源出力曲線を図4に示す。X軸に、オームを単位にしたインピーダンスZを示し、Y軸に、ワットを単位にした出力電力Poを示す。図で示した実施例では、電気手術ユニットのバイポーラ電力RFは200ワットに設定されている。同図に示すように、RF電力設定値Psが200ワットのとき、インピーダンスZが、低インピーダンス側の境界値30オームから、高インピーダンス側の境界値250オームの間にあるときは、設定RF電力Psに対して、出力電力Poは一定となる。インピーダンスZが30オームより小さい場合、低インピーダンスでの傾斜で示すように、出力電力Poは減少する。インピーダンスZが250オームより大きい場合、高インピーダンスでの傾斜で示すように、出力電力Poは同様に減少する。電気手術ユニット14は、さらに、ポンプ速度、したがってポンプによって放出される流体の押出量が、RF電力設定値及び流体流速設定値の2つの入力変数に基づいて、予め定められるように構成されている。図5に、Y軸に取った立法センチメートル/分cc/minの単位の流体流速Qと、X軸に取ったワットの単位のRF電力設定値Psとの関係を示す。この関係は、組織の乾燥、電極への貼り付き、発煙及びチャー形成等の悪影響を防止するように設計されると同時に、対応するRF電力設定値Psでの流体流速Qが大きくなって、電気分散及び電極/組織界面の冷却が過剰にならないように設計されている。特定の理論に縛られるものではないが、流体流速と高周波電力とがどのように相互作用するか、組織から逃げる熱伝達モード、流体の部分沸騰及び種々の制御技術に関する、さらに詳細な議論は、2001年10月18日に発行され、本願と同一の出願人に譲渡され、同一の範囲内で全体として参照することにより組み込まれる米国出願公開番号2001/0032002号に記載されている。図示のように、電気手術ユニット14は、QL、QM及びQHにそれぞれ対応する、3つの流体流速設定である低、中、高の各々に関して、RF電力設定値Psを増加させると、流体流速Qが直線的に増加するように構成されている。逆に、電気手術ユニット14は、QL、QM及びQHにそれぞれ対応する、3つの流体流速設定である低、中、高の各々に関して、RF電力設定値Psを減少させると、流体流速Qが直線的に減少するように構成されている。図のように、典型的な比例定数を変化させることにより、QL、QM及びQHをRF出力設定値Psの関数として、以下のように表すことができる。QL=0.1xPsQM=0.1286xPsQH=0.1571xPs図6に、電気手術ユニット14が、どのようにしてRF電力設定値Ps及びQL、QM及びQHのいずれかの流体流速設定値の入力を処理して、ポンプ速度を制御するか、したがってポンプ32により放出される流体の押出量を制御するかを表す典型的なブロック図を示す。図のように、呼び水機能の起動のみならず、RF電力設定値Ps及び低、中及び高QL、QM及びQHに対応それぞれの流体流速設定のためにユーザが選択した入力値が、電気手術ユニット14の正面パネルに配置された、これらのパラメータに対応するスイッチを押すことによって、電気手術ユニット14に入力される。図6に示すように、RF電力設定用スイッチ46a、46b、流速設定用スイッチ52a、52b、52c及び呼び水スイッチ54は、全て、ディスプレイパネルモジュール40の一部となっていることが好ましく、ディスプレイパネルモジュールは、電気手術ユニット14への入力を受信するプリント基板を備えていることが好ましい。RF電力、流体流速及び呼び水に対するユーザが選択した入力値は、対応する入力信号41を介して、メインモジュール43に運ばれ、メインモジュールは、好ましくは、コンピュータチップ45、高周波発生器47及びポンプコントローラ48を含むプリント基板からなる。図のように、ディスプレイパネルモジュール40及びメインモジュール43は、他の部品と共に、電源モジュール49から電力を受け取り、電源モジュールも同様にプリント基板を備えている。コンピュータチップ45は、好ましくは、マイクロプロセッサ、メモリ及び入出力制御装置を備えている。このようにして、高周波電力レベルと流体流速との間の関数関係をコンピュータチップ45のメモリに記憶することができる。この関数関係は、好ましくは上述の方程式の形で記憶される一方、ルックアップテーブルのデータベースの一部の数値データとして記憶されていてもよい。図のように、入力信号41は、コンピュータチップ45によって受信され、処理される。さらに具体的には、例えば、QL、QM及びQHのいずれかの流体流速設定値に対応する、受信した入力信号から、コンピュータチップ45は、まず、上記のどの方程式が適用されるかを決定する。適用すべき方程式を決定した後、コンピュータチップ45は、選択した高周波電力レベルに基づいて、その関係を適用してポンプ32からの流体の流量の出力を決定する。この出力を決定すると、コンピュータチップ45は、その後、選択した高周波電力レベルと、ポンプ32からの流体の流量の計算した出力に対応する、出力信号51及び53を高周波発生器47及びポンプコントローラ48にそれぞれ送る。その後、駆動軸55を回転させるポンプモータ61への入力電圧59を制御することによって、ポンプコントローラ48は、ポンプの駆動軸55の速度を制御する。典型的な電気手術ユニット14のさらに詳細な図面を図6Aから6Oに示す。電気手術ユニット14は、処置後の冷却を行うために、RF電源を停止した後の数秒間、自動的に流水を継続するように、タイマ等の遅延機構を備えていてもよい。電気手術ユニット14は、さらに、組織の乾燥、電極への貼り付き、チャー効果及び発煙等の好ましくない影響の恐れをなくすために、RF電源を起動する前の数秒間、自動的に流水を開始するように、タイマ等の遅延機構を備えていてもよい。電気手術ユニット14は、バイポーラデバイスを使用するために、特別に構成されている。バイポーラデバイスを用いることにより、デバイスの第1、第2電極間に交流電気回路が形成されている。本発明の電気手術ユニット14と併せて用いられる、本発明の典型的なバイポーラ電気手術装置が、図7に参照番号30aで示されている。本発明の種々の電気手術装置が、電気手術ユニットとの使用に関して記述されるが、当然のことながら、組合せについての記述は、本発明のシステムの説明を目的とするものである。従って、当然のことながら、ここに開示される電気手術装置は、電気手術ユニットとの使用が好ましいが、モノポーラデバイス等、他の電気手術装置を電気手術ユニットと共に用いることもあり得るし、ここに開示される電気手術装置を別の電気手術ユニットと共に用いることもあり得る。図のように、典型的なバイポーラ電気手術装置30aは、2つの、好ましくは平行な、固定アーム100a、100bを有し、固定アームは、剛性自己支持形中空シャフト102a、102bを有する。シャフト102a、102bは、好ましくは、厚肉皮下注射ステンレススチール管を有する。このようにして、シャフト102a、102bは、装置30aの使用期間中、よじれや大きな曲がりがないように、その形状を維持するに十分な剛性を有している。装置30aは、さらに、近接ハンドルを有し、近接ハンドルは嵌め合わせハンドル部104a、104b及び106a、106bの円で示したアーム先端部を有する。ハンドル104a、104bは、ポリマ等の殺菌力があり、剛性を有する、非導電性の材料例えばポリカーボネートで作られることが好ましい。さらに、ハンドルは、他の装置と同様、装置のユーザがペン型デバイスのように、容易に握り、操作できるように、細く作られていることが好ましい。上述のように、装置30aは、さらに、好ましくは点滴チャンバ26の端部に配置された尖った部分を介して、流体源22と接続可能な弾性流体導管28と、電気手術ユニット14と接続可能なケーブル34とを有し、それぞれ、流体とRF電力をアーム先端部106a、106bに供給する。本実施形態において、装置30aのケーブル34は、2つのバナナオス型プラグコネクタ37a、37bを介して、電気手術ユニット14に接続可能な、2本の絶縁された配線34a、34bを有する。このバナナ型プラグコネクタ37a、37bは、それぞれ、プラグの筐体36a、36b内部で、配線34a、34bと共に組み立てられる。絶縁された配線34a、34bの配線導体35a、35bは、先端部で半円形の端子39a、39bと接続し、半円形端子は、シャフト102a、102bの近位部と接続する。アーム先端部106a、106bは、カラー108からなる機械式結合デバイスにより、互いの相対的な位置を維持され、互いに分離するのを阻止されている。図のように、カラー108はポリマ例えば、アクリルニトリルブタジエンスチレンあるいはポリカーボネートからなり、シャフト102a、102bの遠位末端の近位部のアーム100a、100bの遠位部に配置されている。好ましくは、カラー108は、向かい合わせたC字型で示されるような、2つの開口部112a、112bを有し、軸112a、112bの一部を好ましくはスナップ方式で受け入れるように構成されている。好ましくはスナップ式結合で、カラー108が一旦、シャフト102a、102bと結合されたあと、カラー108のシャフト102a、102b上での位置を調整または変更できるように、シャフト102a、102bの長さ方向に沿ってスライドできるように構成されている。その代わりに、カラー108の位置は、例えば溶接により、シャフト102a、102bに固定することもできる。図7に示すように、装置30aのアーム100a、100bは同じものである。アーム100a、100bの端部において、装置30aは2つの平行な、空きスペースにより空間的に分離された接触素子を有し、この接触素子は好ましくは電極114a、114bを有し、この電極は、図のように、平滑で一体となった平面をもった、中身の詰まった金属球を有し、詳細は図11に示されている。図8~10に、装置30aのアーム100aの種々の図を示す。アーム100a、100bが同一と仮定すると、アーム100aに関する以下の記述は、そのままアーム100bに当てはまる。図8及び9に最もよく示されているように、アーム100aの先端部106aは、長さ方向に沿って同一の直径を有するスリーブ116aと、バネ118aと、シャフト102aの遠位端部を備えている。図8に示すように、先端部分106aの長手方向軸120aは、シャフト102aの残余部分の近接部の長手方向軸に対して、角度αをなすようにしてもよい。角度αは好ましくは5度乃至90度であり、さらに好ましくは8度乃至45度である。図8及び9に示すように、電極114aは、球面を備えた球面形状を有し、装置30aの遠位末端において組織と接触する部位122aを有する。電極114aが、球面形状を有しているとき、球面は好適な直径を備えることができる。球が4mmより大きい場合、あるいは2mmより小さい場合は、電極表面がそれぞれ大きいあるいは小さいために、組織の処置に不利な影響特に組織の処置時間が生じるが、典型的には、球は1mm以上7mm以下の範囲の直径を有する。従って、球は、好ましくは約2.5mm以上、約3.5mm以下の範囲の直径を有し、さらに好ましくは約3mmの直径を有する。当然ながら、球以外の形状を接触素子に用いることができる。そのような形状の例としては、楕円形あるいは細長い形状が挙げられる。しかしながら、図8に示すように、アーム100aの遠位端表面は、好ましくは、電極114aに示すように先の尖っていない、丸みを帯びた表面を備えている。図8及び9に示すように、電極114aは、好ましくは、電極114aのレセプタクルを構成する円筒状スリーブ116aのキャビティ124aに配置される。特に、スリーブ116aは電極114aの動作をガイドし、電極114aの保持するための筐体としても機能する。さらに、図9に示すように、電極114aの部位126aはキャビティ124aに保持され、一方、他の部位128aは円形状流体流出孔130aを備えた流体放出口を通って、遠位方向へ延びている。さらに、図に示すように、スリーブ116aは、好ましくは銀ろうによる溶接によって、シャフト102aの遠位端部110aと接続されている。装置30a、電極114a、スリーブ116a及びシャフト102aは、好ましくは、導電性材料からなり、さらに好ましくは耐食性を有する。材料としては、ステンレススチールが好ましい。他の材料としては、チタン、金、銀及びプラチナが好ましい。シャフト102aは、好ましくはステンレススチール製の皮下注射管である。キャビティ124aに話を戻すと、電極114aを囲むキャビティ124aの内径は、球の径より若干、典型的には0.25mm大きいことが好ましい。これにより、球はキャビティ124a内を自由に回転することができる。従って、スリーブ116aのキャビティ124aも約1mm乃至7mmの範囲の直径を有するのが好ましい。図9及び10に最もよく示されているように、スリーブ116aのキャビティ124a内に電極114aを保持するために、好ましくは、最終的に流体放出口となる、キャビティ124aの流体流出孔130aは、遠位端部132aにおいて、遠位端狭窄領域134aを有し、これはスリーブ116aから電極114aが逃げるのを防止するために、電極114aの径よりも小さいサイズに縮小されている。流体流出孔130aは、電極114aの径よりも小さい径を有することがさらに好ましい。図10に最もよく示されているように、流体流出孔130aは、電極114aの径よりも小さい径を有することが好ましく、これは、スリーブ116aの遠位端部132aに配置された、少なくとも1つのひだ136aによって実現され、これは、スリーブ116aの内側に向かっており、キャビティ124aに閉じ込められた電極114aの部位126aの遠位方向に向かっている。1つのひだ136aが用いられた領域では、ひだ136aは、1つの連続した円形の縁パターンを構成する。このようにして、流体流出孔130aによって設けられた流体放出口即ち、電極部128aを通って遠位方向に延びている接触素子部は、流体流出孔130aによって設けられた流体放出口に対して、補完的な形状を有しており、ともに円形である。図10に示すように、ひだ136aは不連続な円形縁パターンを有し、ひだ136aは、スリーブ116aの遠位端部132aに形成された、少なくとも1つの長方形の溝穴138aによって分断されている。従って、装置30aの遠位端部に配置された流体放出口は、第1部分例えば、円形の流体流出孔部分130a及び第2部分例えば、流体流出孔溝部分138aからなっていてもよい。図10に示すように、ひだ136aは、少なくとも4つのひだ部分を有し、これらは互いに90度の角度をなして放射状に配置され、かつ流体放出口の第1部分の周囲に均等に配置された、4つの分離した溝138aによって分離された、円形縁パターンを形成している。電極114aが完全に配置された場合後述及び/又は、電極114aの電極表面の表面部分122aを濡れた状態にするために、電極114aが使用されていない場合例えば、帯電していない場合には、溝138aは、流体放出口を提供し、あるいは電極114a近傍に放出口を提供するために利用されるのが好ましい。溝138aは約0.1mm以上1mm以下の範囲の幅を有するのが好ましく、約0.2乃至0.3mmがさらに好ましい。長さに関しては、溝138aは約0.1mm以上1mm以下の範囲の長さを有するのが好ましく、約0.4乃至0.6mmがさらに好ましい。次に、装置30aの先端の近位端部電極114a、スリーブ116a及びバネ118aからなるについて検討すると、図9に示すように、電極114aに対して近位部にあるスリーブ116aの一部は、好ましくは、近位部狭窄領域140aを有し、これは、スリーブ116aのキャビティ124aに電極114aを保持し、スリーブ116aのキャビティ124aから電極114aが逃げないようにしており、電極114aの径よりも小さい径を有している。遠位端狭窄領域134a及び近位部狭窄領域140aは、利用する位置で、電極114aを支持するために単独で用いられるが、図9に示すように、電極は、さらに圧縮バネ118aによって支持されていてもよい。バネ118aの使用は、スリーブ116aの固定した支持部即ち、狭窄部134a及び140a間の製造上の交差例えば、長さを克服するために、バネ118aの可動範囲内での種々の長さでの支持を可能にするために好ましい。バネ118aの適切な配置の維持に関して、図9に示すように、スリーブ116aは、流体が直接通過できるようにするのに加えて、バネ118aの案内管となる内腔142aをさらに有する。上記に加えて、バネ118aは数多くの機能及び利点をもたらす。例えば、遠位端狭窄領域134a、近位部狭窄領域140a及びバネ118aからなる構成によれば、電極114aをスリーブ116a内で遠位端方向及び近位部方向に動かすことが可能となる。図9に示すように、バネ118aは、電極表面144aを有する第1耐荷重表面と、シャフト102aの先端部110aを有する第2耐荷重表面との間に、電極114aに対して近位部に配置されている。このようにして、電気手術装置30aを使用する前に、遠位端狭窄領域134a、この場合は、ひだ136aの周縁部146aと接触させて、電極114aを配置するように、復元力をもたせた構成とすることができる。逆に、バネ118aの圧縮力に打ち勝つ十分な力で、電極114aを組織表面に接触させるような用途においては、バネ118aは圧縮し、電極114aは、遠位端狭窄領域134a、この場合は、ひだ136aの周縁部146aから離れて、近位方向に引っ込められ、その位置を変える。上記の方法で、筐体の遠位端部132aに位置する遠位端開口部130aを越えて遠位端方向に延びる、電極114aの部位128aの表面122aに逆らって、近位方向に向かう力が加えられた場合、電極114aからなる接触素子は、スリーブ116aによって構成された筐体のキャビティ124aに向かって後退し、バネ118aは後退付勢部材として機能する。上記の方法により、バネ118aを介して電極114aの位置決めを可能とすることにより、電気手術装置30aに目詰まり防止機構を備えることができる。そのような機構により、目詰まりしない流体流出孔例えば、130a及び138aへ、アクセスできるように後退させることができ、この流体流出孔は、遊離性の残骸例えば、組織、血液、凝塊等が詰まる結果、流れを制限する可能性がある。例えば、ハンドヘルドの清掃装置例えば、ブラシ、あるいは、開創器のような硬い表面への先端の押し付けによるバイアス力が、電極114aの表面122aに加えられた場合、この力は、バネ118aの圧縮力に打ち勝って、バネ118aを圧縮し、電極114aを後退させ、ハンドヘルドの清掃装置の先端部は、流体流出孔130a、溝138aの周縁部146aを清浄にするために、流体流出孔130aの内部に延びることができる。換言すれば、電極114aは、上記の通り配置され得るが、アクセスできるように流体流出孔の断面積を増加することによって、流体流出孔の目詰まりを防止する方法を提供する。さらに、装置30aの種々の実施形態、特に、電極114aが、スリーブ116aとは非接触の即ち、接触していない位置まで後退している場合において、バネ118aは導電性材料からなっている。他の実施形態においては、電極114aがひだによって、遠位端方向及び近位方向の両方でスリーブ116aに保持されるように、近位部狭窄領域140aは、遠位端狭窄領域134aと同様に、1つ以上のひだを有している。さらに、他の実施形態においては、スリーブ116aは、シャフト102aの遠位端部110aと接続させるのではなく、シャフト102a内部に設けてもよい。さらに他の実施形態においては、スリーブ116aは、単一の部品としてシャフト102aと一体形成即ち、一体構造あるいは単一ユニットされていてもよい。シャフト102a及びスリーブ116aが導電性となっている場所において装置30aにとって、シャフト102a及びスリーブ116aは完全に導電性であり、非導電性である部分を有していないことが好ましい、絶縁体148a即ち、非導電性あるいは絶縁性材料からなっているが、実質的に完全に露出した長さ方向に沿って、シャフト102a及びスリーブ116aを包囲していることが好ましく、スリーブ116aの遠位端部132aからの短い距離例えば、ひだ136aの手前の開始部分あるいは約3mm未満で終端していてもよい。絶縁体148aは、シュリンクラップ型のポリマ管からなることが好ましい。いくつかの実施形態においては、スリーブ116aと接触する遠位端部110aの部分を除いて、非導電性材料から形成されていてもよい。シャフト102aの、スリーブ116aと接触している部分は、導電性である必要がある。この実施形態においては、絶縁された配線34aの導線35aは、シャフト102aの導電性を有する部分にまで延びている。さらに他の実施形態においては、シャフト102aは完全に非導電性材料からなっていてもよく、ここでは絶縁された配線34aの導線35aはスリーブ116aに直接延びている。図11に示すように、装置30aが使用状態のとき、電極114a、114bは、組織200の組織表面202に近接させて、横方向に間隔を空けている。電極114a、114bはRF電力を供給するために電気手術ユニット14と接続され、電極114aと114bの間に位置する組織200に交流電界を形成する。交流の場合、電極114a,114bは、正極から負極へ流れる電流とともに、極性を正と負の間で変化させる。特定の理論に束縛されるものではないが、組織の加熱は、電気抵抗加熱により行われる。即ち、組織を電流が流れる結果、組織の温度が上昇するが、ここで電気エネルギが電圧から吸収され、組織の電気抵抗に応じたイオンの加速運動によって、熱エネルギ即ち、熱に変換されている。装置30aの使用期間中、流体源22からの流体24は、導管28の管腔29を通って流れる。導管28は、好ましくは、Y字型スプリッタ150の管腔の注入口につながり図7参照、各アーム100a、100bに流れるように導管152a、152bの管腔154a、154bに流体を供給するために、管腔の2つの出口に流体を供給している。従って、管腔154a、154bは、好ましくは、シャフト102a、102bの直径の外部で締まり嵌めされ、両者間を圧入封止する。両者間の封止を強化するために接着剤を用いてもよい。流体24は、シャフト102a、102bの管腔103a、103bを下って、スリーブ116a、116bの内腔142a、142b及びキャビティ124a、124bを通って流れ、電極114a、114bの露出表面122a、122bの周囲及び上部に排出される。これにより、電気手術を行うためのウェット電極が得られる。種々の実施形態を通して、電極114a、114b及びその表面の材料と、流体24との間の関係は、流体24が電極114a、114bの表面を濡らせるような関係でなければならない。接触角θは、液体による固体の濡れ性の定量的尺度である。それは、液体、気体及び固体が交差する3つのフェーズの境界で、液体により形成される角度と幾何学的に定義されている。関連する材料の熱力学の観点から、接触角θは、以下の方程式により与えられる3つのフェーズ間の界面自由エネルギに関連し、ここで、γLV、γSV及びγSLは、それぞれ液体/気体、固体/気体、及び、固体/液体の界面エネルギを示す。γLVcosθγSV-γSL接触角θが90度より小さい場合、液体は固体を濡らしていると言われる。接触角θが90度より大きい場合、液体は固体を濡らさない。接触角θがゼロのときは、完全にぬれていることを表す。従って、接触角は90度より小さいことが好ましい。図11に示すように、電気手術装置30aの使用中において、流体結合部204a、204bは、分離した、局在的な膜を備えることが好ましく、図示のように、典型的には組織200の表面202と電極114a、114bとの間に流体24の膜を構成する、三角形状の膜あるいは水滴部分を形成する。電気手術装置30sのユーザが、電極114a、114bを組織治療部位に置き、電極114a、114bを組織200の表面202を横切って動かした場合、スリーブ116a、116bの遠位端部132a、132bで、電極114a、114bの表面122a、122bの周囲及び上部に流体が放出され、結合部204a、204bを介して、組織200の表面202上に放出される。同時に、電界力線206で示すRF電気エネルギが、流体結合部204a、204bを通して、組織200の組織表面202及び組織表面202より下の組織200内部に供給される。流体24は、電気手術装置30aと組織200と間に電気的結合をもたらすのに加えて、組織200の表面202を滑らかにし、電極114aが組織200の表面202上を動くのを容易にする。電極114a、114bが動いている間、電極114a、114bは、基本的には、組織200の表面202上を滑るように動くが、電極114a、114bが組織200の表面202上を動く際に、回転も伴う。基本的には、電気手術装置30aのユーザは、電極114a、114bを、ペンキを塗るような動作で、組織200の表面202上を前後に滑らせ、このとき特に流体24を潤滑膜として用いる。いくつかの実施形態においては、結合部204a、204bの周縁部での、電極114a、114bの先端部表面と組織200の表面202との間の流体24の層厚は、約0.05mm以上1.5mm以下の範囲である。また、いくつかの実施形態においては、電極114a、114bの先端部の遠位端部が、間に流体を挟まずに、組織200の表面202と接触してもよい。治療部位からの流体が、不注意により装置30aのハンドル104a、104bに流れるのを防止するために、装置30aの各アーム100a、100bは、空洞の円柱型管状封止部156a、156bを備えていてもよく、これは絶縁体148a、148bの外表面とハンドル104a、104bとの間に封止部を形成する。さらに、筒状封止部156a、156bの近位端部、絶縁体148a、148b及びシャフト102a、102bは、さらに封止を行うために、ゴム製ブッシング164の円筒状開口部166a、166bに受け入れられていてもよい。図12は、本発明に係る新規な電気手術装置の斜視図を示す。図12に示すように、装置30bは手元スイッチ168を備えている。スイッチ168は、好ましくは、プッシュボタン169と、2つの接点を備えたドーム型スイッチ167を有する。その接点は、台座部171上で被さるようにして配置された、上部と下部の接点を有している。好ましくは、上部接点は、平坦な下部接点から離して配置され、これを覆うようにしたドーム型形状を有する。好ましくは、スイッチ168が押されていない位置にあるとき、上部接点のドーム形状により、2つの接点は互いに離され、その結果、スイッチ168に関して制御回路を開状態にすることができる。しかし、上部接点が押し下げ位置まで押されると、上部接点は下部接点と接触するようになり、手元スイッチ制御回路が閉じられる。制御回路が閉じられたことは、電極114a、114bへの電力の供給により感知される。上部接点から、押し下げていた力が取り除かれると、弾力性あるいは弾性メモリの結果として、接点が押し下げられていない、ドーム形状となる位置に戻り、スイッチ168が押し下げられていない位置に戻り、手元制御回路が再度、開状態となる。制御回路が開状態となったことは、電気手術ユニットが電極114a、114bへの電力の供給を停止したことにより感知される。他の実施形態においては、バイポーラ装置の先端部106は、他の構成を有する。本発明の一例であるバイポーラ型電気手術装置30cの先端部106は、本発明の電気手術ユニット14とともに使用されてもよく、図13に示されている。図13及び14に示すように、電気手術装置30aと同様に、装置30cは、剛性がある自己支持型空洞シャフト102a、102bを有する、2つの、好ましくは平行な、固定アーム100a、100bを有する。装置30aと同様に、シャフト102a、102bは、装置30cの使用中に、ねじれや大きな屈曲が生じないように、その形状を維持するのに十分な剛性を持つように、厚肉皮下注射管を有している。さらに、アーム先端部106a、106bは、カラー108を備えた機械式結合装置によって互いの位置を保持され、互いに分離するのを防止されている。アーム100a、100bの端部において、装置30cは、好ましくは、第1アーム先端部106a及び第2アーム先端部106bのそれぞれの遠位端部に電極114a、114bを有する、2つの並んだ、空きスペースにより空間的に分離された接触素子を有する。図14に示すように、電極114a、114bは、好ましくは、電極114a、114bのレセプタクルを備えた、円筒状スリーブ116a,116bのキャビティ124a、124bに配置される。これも図示するように、スリーブ116a、116bは、シャフト102a、102bの遠位端部110a、110bと、好ましくは溶接により接続される。装置30cに関して、電極114a、114b、スリーブ116a、116b及びシャフト102a、102bは、好ましくは導電性材料から形成されていることが好ましく、耐食性を有していることがさらに好ましい。好ましい材料としては、ステンレススチールがある。他の好適な材料には、チタン、金、銀及びプラチナがある。シャフト102a、102bは、好ましくはステンレススチール製の皮下注射管からなる。電極114a、114bは、好ましくは、機械プレス嵌め締まり嵌めにより、スリーブ116a、116bのキャビティ124a、124b内に取り付けられる。他の実施形態においては、電極114a、114bは、スリーブ116a、116bに、ネジ、接着剤及び溶接により取り付けてもよい。いくつかの実施形態においては、好ましくは人間の手によって、スリーブ116a、116bから取り外せるように、電極114a、114bが、スリーブ116a、116bに着脱可能に取り付けられており、これにより、装置30cには、複数の異なる接触素子/電極が使用可能となっており、あるいは、使い捨ての接触素子/電極を使用し、再利用できる。さらに、図に示すように、各電極114a、114bは、好ましくは、電極114a、114bとスリーブ116a、116bとをそれぞれ接続するシャンク170a、170bを備えた接続部を有する。特に、電極114a、114bの接続部は、好ましくは、スリーブ116a、116bの結合接触部と接続するように構成されている。図に示すように、好ましくは、シャンク部170a、170bは、スリーブ116a、116bのキャビティ124a、124b内に延びるように構成されており、スリーブは、円筒状のレセプタクルを有し、シャンク170a、170bのそれぞれに結合接触部を備えている。さらに好ましくは、シャンク部170a、170bの表面172a、172bは、それぞれキャビティ124a、124bの対応する面と接続するように、接合し、締り嵌めを形成するように構成されている。図に示すように、シャンク部170a、170bは、好ましくは円筒状であり、電極114a、114bの円筒部174a、174bの近位部に、これと近接させて配置されている。シャンク部170a、170bは、好ましくは、約1.6mmの直径を有する。シャンク部170a、170bは、好ましくは、約2mm以上、約6mm以下の範囲の長さを有し、さらに好ましくは、約2.5mm以上、約5mm以下の範囲の長さを有する。さらに、より好ましくは、シャンク部170a、170bは、約3mmの長さを有する。図14に示すように、各電極114a、114は、好ましくは、途切れることなく組織を処置するために均一な電流密度を供給するために端部がない表面を備えた頭部を有する。図に示すように、電極114a、114bは、球状部128a、128bと、対応する球状表面部122a、122bとを有し、この表面部は平滑で尖っていない外部輪郭表面を備え、装置30cの遠位端部に配置されている。さらに具体的には、図に示すように、球状部128a、128b及び球状表面部122a、122bは、さらに、好ましくは約180度の角度を有する、ドーム状で半球即ち、完全な球状には満たないの半球状表面を備えている。さらに、図に示すように、各電極114a、114bの頭部は、好ましくは、球状部128a、128b及び球状表面部122a、122bの近位部に、これと近接させて配置した、直線で構成された円筒状部174a、174b及び対応する円筒状表面部176a、176bとをそれぞれ有する。本実施形態においては、円筒状部174a、174bは、好ましくは、約2.5mm以上、約5.0mm以下の範囲の直径を有し、さらに好ましくは、約3.0mm以上、約4.0mm以下の範囲、さらにより好ましくは、約3.5mmの直径を有する。長さに関しては、装置30cの円筒状部174a、174bは、好ましくは、約2mm以上、約6mm以下の範囲の長さを有し、さらに好ましくは、約3mm以上、約5mm以下の範囲の長さを有する。さらに、より好ましくは、円筒状部174a、174bは、約4mmの長さを有する。図に示すように、電極114a、114bは、電極114a、114bの上部及び周囲に流体24を分布させるための細長い流体チャネルを備えた、少なくとも1つの凹部178a、178bを有する。図に示すように、電極114a、114bは、長手方向に形成された複数の凹部178a、178b、さらに具体的には、シャンク170a、170b及び円筒状部174a、174bの近位部の周りに等しく90度の間隔を持った4つの凹部178a、178bを有する。好ましくは、凹部178a、178bは、約0.1mm以上、約0.6mm以下の範囲の幅を有し、さらに好ましくは、約0.4mmの幅を有する。流体放出口184a、184bが、シャフト102a、102bの遠位端部110a、110bであって、電極114a、114bの構造間即ち、凹部178a、178bに備えられる。従って、流体放出口184a、184bは、一部は、電極114a、114bの凹部178a、178bで規定され、一部は、シャフト102a、102bの遠位端部110a、110bで規定される。流体24の分布のために、凹部178a、178b及び流体放出口184a、184bを使用することは、装置30a及び30bの流体の放出には、一般的に好ましい。これは、それらが、装置30cの遠位端部に対して近位部にあるため、目詰まりを起こす恐れがなく、そうでなければ、装置30cの使用中に閉塞するからである。組織が、縦方向の長さ部分の凹部を覆って塞ぎ、その結果、流体24が放出されなくなった場合、凹部が塞がれておらず、流体の流れが阻止されていない離れた場所まで、凹部内を縦方向に流れた後、あるいは、塞いでいる組織から装置を離した後、凹部からの流体24は、装置30cから放出されうる。この実施形態においては、先端部106a、106b及び電極114a、114bの長手方向の軸120a、120bは、中心と中心とが約6.5mmの距離CCだけ離れている。この結果、円筒部174a、174bが、好適な直径3.5mmを有しているとき、電極114a、114b間の実際の空間的間隔GSは約3mmである。本発明のバイポーラ型電気手術装置30dの他の一例の先端部は、本発明の電気手術ユニット14と共に使用可能であり、図15に参照番号106で示されている。図16に最もよく示されているように、装置30cと比較すると、装置30dの電極114a、114bは、同じ直径と間隔を有している。しかし、装置30dの電極114a、114bの長さは、装置30cの電極114a、114bよりも長い。長さに関しては、好ましくは、装置30dの円筒状部分174a、174bは、約5mm以上、約10mm以下の長さを有し、さらに好ましくは、約6mm以上、約8mm以下の長さを有する。さらに、より好ましくは、円筒状部分174a、174bは、約7mmの長さを有する。本発明のバイポーラ型電気手術装置30eの他の一例の先端部は、本発明の電気手術ユニット14と共に使用可能であり、図17に参照番号106で示されている。図18に最もよく示されているように、30a~30dの実施形態で使用されていたスリーブ116a、116bは、装置30eの先端部106a、106bから削除されている。従って、この場合、電極114a、114bは、シャフト102a、102bに直接組み立てられる。電極114a、114bは、好ましくは、機械プレス嵌め締まり嵌めにより、シャフト102a、102bの遠位端部110a、110bに近接させて組み立てられる。他の実施形態においては、電極114a、114bは、シャフト102a、102bに、ネジ止め、接着、溶接により組み立ててもよい。いくつかの実施形態においては、好ましくは人間の手によって、シャフト102a、102bから外すことができるように、電極114a、114bが、シャフト102a、102bに着脱可能に取り付けられており、これにより、装置30eには、複数の異なる接触素子/電極が使用可能となっており、あるいは、使い捨ての接触素子/電極が使用され、再利用することができる。さらに、図に示すように、各電極114a、114bは、好ましくは、接続部を有し、好ましくは、電極114a、114bとシャフト102a、102bとをそれぞれ接続するシャンク170a、170bを有する。特に、電極114a、114bの接続部は、好ましくは、シャフト102a、102bの結合接触部と接触するように構成されている。図に示すように、好ましくは、シャンク部170a、170bは、シャフト102a、102bのキャビティ180a、180b内に延びるように構成され、キャビティは、円筒状のレセプタクルを有し、シャンク170a、170bのそれぞれに結合接触部を提供している。さらに好ましくは、シャンク部170a、170bの表面172a、172bは、それぞれキャビティ180a、180bの面182a、182bと接続するように、接合し、締り嵌めを形成するように構成されている。装置30eの電極114a、114bは、球状部128a、128bと、対応する球状表面部122a、122bとを有し、この表面部は平滑で尖っていない外部輪郭表面を備え、装置30eの遠位端部に配置されている。さらに具体的には、図に示すように、球状部128a、128b及び球状表面部122a、122bは、さらに、好ましくは約180度の角度を有する、ドーム状で半球即ち、完全な球状には満たないの半球状表面を備えている。装置30eの各電極114a、114bは、さらに、直線で構成された円筒状部174a、174b及び対応する円筒状表面部176a、176bをそれぞれ有し、円筒状表面部は、好ましくは、球状部128a、128b及び球状表面部122a、122bの近位部に、これと近接させて配置されている。本実施形態においては、円筒状部174a、174bは、好ましくは、約1.0mm以上、約3.5mm以下の範囲の直径を有し、さらに好ましくは、約2.0mm以上、約2.5mm以下の範囲、さらにより好ましくは、約2.3mmの直径を有する。長さに関しては、装置30eの円筒状部174a、174bは、好ましくは、約6mm以上、約14mm以下の範囲の長さを有し、さらに好ましくは、約8mm以上、約12mm以下の範囲の長さを有する。さらに、より好ましくは、円筒状部174a、174bは、約10mmの長さを有する。図に示すように、電極114a、114bは、電極114a、114bの上部及び周囲に流体24を分布させるための細長い流体チャネルを提供する、少なくとも1つの凹部178a、178bを有する。図に示すように、電極114a、114bは、長手方向に形成された複数の凹部178a、178bを有し、さらに具体的には、シャンク170a、170b及び円筒状部174a、174bの近位部の周りに等しく90度の間隔を持った4つの凹部178a、178bを有する。好ましくは、凹部178a、178bは、約0.1mm以上、約0.6mm以下の範囲の幅を有し、さらに好ましくは、約0.4mmの幅を有する。流体放出口184a、184bが、シャフト102a、102bの遠位端部110a、110bであって、電極114a、114bの構造間即ち、凹部178a、178bに備えられる。この実施形態においては、先端部106a、106b及び電極114a、114bの長手方向の軸120a、120bは、中心と中心とが約4.4mmの距離CCだけ離れている。この結果、円筒部174a、174bが、好適な直径2.3mmを有しているとき、電極114a、114b間の実際の空間的間隔GSは約2.1mmである。装置30c及び30dと比較すると、装置30eの電極114a、114bは、より長く、より小さい直径を有する。電極114a、114bの長さが長く、幅が狭いため、装置30eは、装置30c及び30dと比較して、より狭い領域に用いることができる。さらに、対応する凹部178a、178bが長く、流体放出口184a、184bがより近位部に位置しているので、目詰まりを起こす恐れが少ない。このことは、図19に示すように、組織の裂け目208のような狭い領域に、装置30eを用いるときに、特に有利である。逆に、球状表面が大きいために、装置30c及び30dは、装置30eよりも広い組織表面領域を処置するために用いられ、組織200の皮がむけた、滲出した表面202上に塗布を行い、出血を抑えて組織の封止を行う。図20に示すように、装置30e装置30c及び30dと同様の1つの使用方法では、電極114a、114bの長手方向の軸を垂直方向に向け、電極114a、114bの球状表面122a、122bを横方向に間隔をあけて、組織200の組織表面202に近接させる。使用中は、流体24はシャフト102a、102bの管腔103a、103bを通って電極114a、114bの凹部178a、178bに流れ、流体放出口184a、184bから放出される。装置30eのユーザが、電極114a、114bを組織処置部位に配置し、電極114a、114bを組織200の表面202を横切るように移動させると、流体24が、流体放出口184a、184b及び電極114a、114bから、組織200の表面202上に放出される。同時に、電界力線206で示すRF電気エネルギが、組織200の組織表面202及び、流体結合部204a、204bを通して、組織表面202より下の組織200内部に供給される。流体24は、電気手術装置30eと組織200と間に電気的結合をもたらすのに加えて、組織200の表面202を滑らかにし、電極114aが組織200の表面202上を動くのを容易にする。電極114a、114bが動いている間、電極114a、114bは、基本的には、組織200の表面202上を滑るように動く。基本的には、電気手術装置30eのユーザは、電極114a、114bを、ペンキを塗るような動作で、組織200の表面202上を前後に滑らせ、このとき、特に、流体24を潤滑膜として用いる。結合部204a、204bの周縁部での、電極114a、114bの遠位端部表面と組織200の表面202との間の流体24の層厚は、好ましくは、約0.05mm以上1.5mm以下の範囲である。また、いくつかの実施形態においては、電極114a、114bの遠位端部が、間に流体24を挟まずに、組織200の表面202と接触してもよい。図20に示すように、流体結合部204a、204bは、不連続かつ局部的な膜を有し、さらに具体的には、組織200の表面202と電極114a、114bとの間に、流体24の膜を構成する、3角形状の膜あるいは水滴部を有する。図21に示すように、装置30eの流体結合部は、さらに、電極114a、114b間に導電性の流体ブリッジを構成し、これは、組織200の表面202上に配置され、電極114a、114b間に分路を形成する。このシナリオによれば、RFエネルギのいくらかは、組織200に入り込まず、導電性流体ブリッジ210を介して電極114a、114b間を通過する。このRFエネルギの損失により、組織を凝固、封止し、組織の所望の止血を実行するプロセスのスピードが落ちる。ブリッジ210を通じたエネルギ損失の影響を少なくするために、一旦、ブリッジ210の流体24を沸騰させるのに十分なエネルギをブリッジ210に加えると、ブリッジ210の消失に従って、RFエネルギの損失は減少する。好ましくは、組織200からの熱分散により、エネルギがブリッジ210の流体24に供給される。従って、ブリッジ210の導電性の流体24の大部分が沸騰すると、ブリッジ210を介したRFエネルギの損失は減少し、あるいは無視できる。なぜならば、ブリッジ210の流体24全てが沸騰してなくなるか、あるいは、ブリッジ210の連続性が絶たれるのに十分な多くの量が沸騰すると、ブリッジ210を介した電気的回路が分断されるからである。例えば、流体の流量によっては、流体放出口184a、184bから放出された流体24は、電極114a、114b上を遠位端へ流れる水滴212a、212bを形成する。図22に示すように、流体放出口184a、184bのどちらから放出された流体24からでも、いろいろな時に、水滴212a、212bは形成される。さらに、例えば、装置の向きや、流体放出口のサイズの変化により、各流体放出口184a、184bから様々な量の流体24が放出される。装置30eを使用した場合、例えば、血液や組織によって汚染される結果、電極114a、114bの表面仕上げが変化することにより、水滴212a、212bの大きさも変化する。先端部106a、106bの長手方向の軸120a、120bを真下即ち、地球と垂直に向けて、適当な流量の生理食塩水を流して、未使用の装置30eを通常初期の使用状態の位置に保持すると、電極114a、114bを下って流れ、滴る流体24は、一般的に、図22に示すように、分離したままの状態を維持する。同じことは、装置30c及び30dについても言える。例えば、装置の向きが変わって、流体の流量が増加した場合、流体放出口184a、184bからの流体24のいくらかは、まとまって電極114a、114b間にブリッジ210を形成する。図23に示すように、このブリッジ210は、水滴212となって装置から滴る。上記に示したように、電極114a、114b間にブリッジ210が形成されることにより、電極114a、114b間にシャントが形成され、一定量のRFエネルギが、組織200内に入り込まずに、ブリッジ210を介して電極114a、114b間を実際に通過する。このRFエネルギの損失により、組織を凝固、封止し、組織の所望の止血を実行するプロセスのスピードが落ちる。これも上記に示したが、シャントを通じたエネルギ損失を少なくするために、導電性流体によるシャントが存在しなくなるように、沸騰する導電性流体の割合を増加させることは有利である。これは、例えば、流体の流量を減少させるか、あるいは、電力レベルを増加させることにより実現できる。シャントを通じたエネルギ損失を減少させる他の方法として、先端部114a、114bの形状を流体24が合わさってブリッジ210を形成する量を減少させるような構成とする方法がある。例えば、電極114a、114bの先端部106a、106bを電極114a、114b間のギャップ間隔GSが少なくとも約2.0mmとなるようにすることにより、ギャップ間隔1.3mmの場合と比較して、流体24が合わさってブリッジ210を形成する量が減少することがわかった。このように、流体24が合わさってブリッジ210を形成する量の低減は、先端部106a、106bの間隔をあけることによっても実現できる。流体が合わさってブリッジ210を形成する量を低減する、さらに他の方法は、流体放出口184a、184bを特定の位置とすることで実現できる。本発明の電気手術ユニット14と共に用いることができる、本発明のバイポーラ型電気手術装置の一例が、図24~26の参照番号30fで示されている。図25及び26に最もよく示されているように、装置30fに配置された流体放出装置は、電極114a、114b上の、もっぱら平行し、互いに向かい合っている電極表面部から離れた位置に、流体を放出する。さらに具体的には、流体放出口184aは、電極114a上の、電極114bと向かい合った電極114aの表面部分から離れた位置に流体を放出し、流体放出口184bは、電極114b上の、電極114aと向かい合った電極114bの表面部分から離れた位置に流体を放出する。さらに、より具体的には、流体放出口184aは、電極114aの外側面部186aに流体を放出し、流体放出口184bは、電極114bの外側面部186bに流体を放出する。図26に示すように、電極114aの外側面部186aは、約180度の円筒状の円弧を持った、電極114aの半円筒状表面部を有し、電極114aの外側面部186bは、約180度の円筒状の円弧を持った、電極114bの半円筒状表面部を有している。さらに、図26に示すように、電極114bと向かい合った電極114aの表面部には、電極114aの内表面部188aが設けられ、電極114aと向かい合った電極114bの表面部には、電極114bの内表面部188bが設けられている。図に示すように、電極114aの内表面部188aは、約180度の円筒状の円弧を持った、電極114aの半円筒状表面部を有し、電極114bの内表面部188bは、約180度の円筒状の円弧を持った、電極114bの半円筒状表面部を有している。図27に示すように、平坦な面192は、電極114aの長手方向の軸120aと、電極114bの長手方向の軸120bとを通る。流体放出口184aは、電極114aの外側面部186aの限局領域190a内に設けられ、これは、図に示すように、平面192の両側に均等に分配された、約150度の円筒状円弧を有する。同様に、流体放出口184bは、電極114bの外側面部186bの限局領域190b内に設けられ、これは、図に示すように、平面192の両側に均等に分配された、約150度の円筒状円弧を有する。さらに他の実施形態においては、外側面部186a、186bの限局領域190a、190bは、平面192の両側に等しく分配した、約135度、120度、105度、90度、75度、60度、45度、30度及び15度等の、狭い円筒状円弧を有していてもよい。さらに他の実施形態においては、外側面部186a、186bの限局領域190a、190bは、平面192の両側に等しく分配した、約155度、160度、165度、170度及び175度等の、広い円筒状円弧を有していてもよい。図25及び26に最もよく示されているように、流体放出口184a及び流体放出口184bの両者は、平面192上に設けられ、これは、流体放出口184a、184bをそれぞれ電極114a、114bのもっとも極端な横方向位置に好適に配置されている。一実施形態においては、装置30fの電極114a、114bは、さらに、電気的絶縁コーティングを備えていてもよい。図27に示すように、電極114aの内表面部188aは、その上部に電気的絶縁コーティング194aを有し、電極114bの内表面部188bは、その上部に電気的絶縁コーティング194bを有し、両者は、好ましくは各電極の球面状遠位端の近傍で終端する。図に示すように、コーティング194aは、電極114aの内表面部188aの限局領域196a内に設けられ、これは、図に示すように、平面192の両側に均等に分配された、約90度の円柱状円弧を有している。同様に、コーティング194bは、電極114bの内表面部188bの限局領域196b内に設けられ、これは、図に示すように、平面192の両側に均等に分配された、約90度の円柱状円弧を有している。さらに他の実施形態においては、内表面188a、188bの限局領域196a、196bは、上記にリストアップしたのと同様に、広いあるいは狭い円柱状円弧を有していてもよい。図25に最もよく示しているように、電極114a、114bの凹部178a、178bは、各々流体チャネルを備え、この流体チャネルは、電極114a、114bの長手方向に沿って遠位方向に向かって、互いに向かい合った電極の表面部分から離れた位置で、流体放出口184a、184bから放出された流体を運んでいる。さらに、図25に示すように、各凹部178a、178bは、それぞれの電極の球面状遠位端に対して近位部で終端している。しかし、図28に示すように、他の実施形態においては、各凹部178a、178bは、それぞれの電極の球面状遠位端に近接して終端してもよい。装置30fに関して、先端部106a、106b及び電極114a、114bの長手方向の軸120a、120bは、中心から中心までの距離CC約6mmだけ離れている。その結果、円筒部174a、174bが、所望の直径約3.5mmを有している場合、電極114a、114b間の実際の空間的間隔GSは、約2.5mmである。本説明により開示されたバイポーラ型装置は、手術中に止血を行うことができる、非接合組織封止手段として極めて有用である。換言すれば、組織を掴むことは、例えば、組織の望ましい止血を行うために、コラーゲンや、血管例えば、動脈、静脈の関連する管腔を収縮することにより、失血に対抗して組織を収縮、凝固および封止するためには必要ではない。さらに、電気手術ユニット12の制御システムは、温度や、駆動するためのインピーダンスのような組織のフィードバックに従属している必要はない。従って、電気手術ユニット12の制御システムは、組織に関して開ループとなっており、このことが利用を単純化している。本説明で開示されたバイポーラ型装置は、臀部あるいは、ひざの関節形成術の一部として、軟組織を通して解剖を行った後に、外科医が止血を行うときに特に有用である。組織治療部位を組織200のむき出しで血液が滲出している表面202上で塗布するように動かすことで、組織200の出血を封止することができ、個々の大きな出血に集中することで、出血を止めることができる。同一あるいは異なる手術の一部として、バイポーラ型装置30a~30eは、骨の切断が要求される整形外科手術の一部として、切断した骨の組織表面からの出血を止めるためにも有用である。周知のとおり、骨あるいは骨の組織は、石灰化細胞間質の基質に埋め込まれた骨の細胞骨細胞からなる、密性結合組織の特殊な構造体である。骨の基質は、主に、コラーゲン繊維と、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム及びヒドロキシアパタイトのミネラルとを含む。人体内の多くの種類の骨の中には、緻密骨と網状骨がある。緻密骨は、骨の表面層と長骨の骨幹を形成する硬く、緻密な骨である。それは主として、骨膜で覆われたハバース系からなる。緻密骨は、血管がハバース系と長骨の髄腔への経路をたどる際に通る、離散的な栄養管を含む。例えば、フォルクマン管は、緻密骨内に見られる小管であり、血管は骨膜から小管を通り、ハバース管あるいは髄腔の血管と結合している。本願で開示された装置30a~30eは、緻密骨を処置し、止血を行い、出血中の血管例えば、収縮により完全に閉じるや、フォルクマン管やハバース系に関連した他の構造を封止するのに特に有用である。緻密骨と対照的に、網状骨は海綿骨であり、短骨、扁平骨及び不規則形骨の大部分を形成し、長骨の端部を形成する。網状骨構造を作り上げる骨の組織のネットワークは、多くの骨梁を有し、骨髄で満たされた多くの相互連絡空間を部分的に閉じている。このため、その小柱構造により、網状骨は緻密骨よりも不定形であり、毛細血管、小静脈及び細動脈と混合される種々の血液の前駆体との間でより多くのチャネルを有する。本願で開示された装置30a~30eは、網状骨を治療したり、止血したり、静脈、動脈に加えて、上記の微小血管即ち、毛細血管、細静脈及び細動脈等の血管を封止したりするのに、特に有用である。装置30a~30eは、膝、股、肩及び脊柱の整形外科手術例えば、人口関節置換術において、特に有用である。膝関節交換術において、大腿骨の骨端顆と、脛骨の骨端の脛骨プラトーは、しばしばのこぎりで切断され、より平坦にされ、大腿骨顆義肢や脛骨義肢をそれぞれ装着する、より適切な支持構造が最終的に得られる。これらの長骨を切断すると、各位置で網状骨から出血が起こる。各長骨の骨端の切断により晒される、網状骨からの出血を封止し、阻止するために、バイポーラ型の装置30a~30eが、特にその電極構成ゆえに用いられる。その後、各義肢が装着される。次に、大腿骨置換術について検討すると、その後に装着される大腿骨の義肢幹のために、より適切な支持構造を提供するために、典型的には、のこぎりで切断することにより、大腿骨の骨端で大腿骨頭及び大腿骨頚が除去され、大腿骨の転子間領域がより平坦化される。股関節に関しては、義肢の寛骨臼カップの挿入をしやすくするために、寛骨股関節の寛骨臼を広げ、大きくするために、ボールリーマがしばしば用いられ、このカップは、大腿骨の義肢幹の頭部が嵌合するソケットを提供する。大腿骨の切断および寛骨の穴の拡張により、各位置の網状骨から出血が起こる。切断され晒された網状骨からの出血を封止し、阻止するために、バイポーラ型の装置30a~30eが、特にその電極構成ゆえに用いられる。その後、膝関節の置換と同様に、各義肢が装着される。バイポーラ型の装置30a~30eは、脊椎手術における椎間板の収縮などの結合組織の処置に用いることもできる。椎間板は、脊柱の脊椎間に強固に固定された線維軟骨組織の柔軟なパッドである。その板は、概略、直径1インチ、厚さ約0.25インチの平坦で円形のカプセルを有し、髄核と呼ばれる弾性のある中心部を囲んでいる、線維輪と呼ばれる強固で繊維状の外膜からできている。ストレス下においては、髄核は肥大し、椎間板の線維輪膜の弱い部分を通って、脊柱管に押し入り、ヘルニアになる可能性がある。その結果、髄核の構成要素の全部あるいは一部が弱い部分を通って突出し、神経の周囲を圧迫し、痛みが生じ、不動状態を引き起こす。バイポーラ型の装置30a~30e、特にそのサイズのために装置30eが、突出し、ヘルニアになった椎間板を縮小するのに用いられ、通常の大きさにまで縮小されると、神経周辺の圧迫は減少し、痛みと不動状態を軽減する。装置30a~30eは、線維輪膜の局所的収縮を目的とした外科医による制御のもとで、後脊髄からアクセスして使用される。椎間板が治療できず、椎間板切除の一環として除去しなければならないとき、装置30a~30eは、向かい合う上部と下部の脊椎骨例えば、上位の椎骨の椎骨体部の頭部側表面と、下位の椎骨の尾方の表面の網状骨からの出血を封止し、阻止するために、特に有用である。その板が、例えば、前胸脊椎手術の一環として、患者の全面から除去される場合、装置30a~30eは、また椎骨体部を覆う分節血管からの出血を封止し、阻止するために、特に有用である。例えば、椎弓切除術や神経外科的手術の間に硬膜周辺の組織を除去したために出血する、硬膜外静脈からの出血を封止し、阻止するために、バイポーラ型の装置30a~30eを用いることができる。減圧術の一環として硬膜が引き下げられると、硬膜外静脈からの出血が始まる。また、椎弓切除術においては、椎弓、特に椎弓の薄層からの出血を封止し、阻止するために、装置30a~30eが用いられる。上記で立証されたように、本発明のバイポーラ型の装置30a~30eは、組織の乾燥、電極の固着、チャー形成及び発煙などの望ましくない影響を抑制し、その結果、従来の乾式先端部を持った電気手術装置と同じ欠点に悩まされることはない。開示された装置の使用により、手術中の失血を著しく低減することができる。そのような失血の低減は、輸血の必要性を減少させ、あるいは、排除し、その結果、長期入院などの輸血と関連する、費用及び否定的な臨床結果をなくすことができる。本発明の好ましい実施形態について記述したが、当然のことながら、本発明の精神及び添付したクレームの範囲を逸脱しない範囲で、種々の変形、翻案及び変更が可能である。本発明の範囲は、上記の説明を参照して決定されるべきではなく、あらゆる範囲の同等物と共に添付したクレームを参照して決定されるべきである。さらに、当然のことながら、添付のクレームは、発明者が要求する権利を有する最も広い範囲の発明や、本発明がクレームされた唯一の方法を包含している必要はなく、列挙された全ての特徴が必要である。本願で引用された全ての出版物及び特許文献は、関連する範囲において、全体として参照により組み込まれる。"