光ファイバと、一端に形成された挿入孔から挿入された前記光ファイバを保持する保持部材と、前記保持部材の他端に形成された収容部に収容されるレンズとを具備し、前記保持部材の収容部近傍の内側面に形成された突起部における前記レンズ及び光ファイバに対向する位置に設けられたテーパ面に前記レンズ及び/又は光ファイバの端面を当接させて位置決めを行うことを特徴とする光結合部材。前記光ファイバの挿入方向と直交する同一平面上に配置された環形状を有する前記突起部を設けたことを特徴とする請求項1記載の光結合部材。前記光ファイバの挿入方向と直交する同一平面上に複数の前記突起部を設けたことを特徴とする請求項1記載の光結合部材。前記光ファイバに対向する前記突起部のテーパ面の角度と、前記レンズに対向する前記突起部のテーパ面の角度とを前記光ファイバの挿入方向と直交する平面に対して異なる角度としたことを特徴とすることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載の光結合部材。請求項1から請求項4のいずれかに記載の光結合部材を接続することを特徴とする光コネクタ。光ファイバを保持する保持体と、前記保持体の一端に設けられ、レンズを収容するための収容部と、前記保持体の他端に設けられ、前記光ファイバを挿入するための挿入孔とを具備し、前記保持体の収容部近傍の内側面に形成された突起部における前記レンズ及び光ファイバに対向する位置に設けられたテーパ面に前記レンズ及び/又は光ファイバの端面を当接させて位置決めを行うことを特徴とする光結合部材用保持部材。前記光ファイバの挿入方向と直交する同一平面上に配置された環形状を有する前記突起部を設けたことを特徴とする請求項6記載の光結合部材用保持部材。前記光ファイバの挿入方向と直交する同一平面上に複数の前記突起部を設けたことを特徴とする請求項6記載の光結合部材用保持部材。前記光ファイバに対向する前記突起部のテーパ面の角度と、前記レンズに対向する前記突起部のテーパ面の角度とを前記光ファイバの挿入方向と直交する平面に対して異なる角度としたことを特徴とすることを特徴とする請求項6から請求項8のいずれかに記載の光結合部材用保持部材。近年、光ファイバを用いて機器間若しくは機器内での大容量通信を行うことが検討されている。このような用途で使用される光結合部材においては、形状面においてその寸法が小さいこと、機器面において抜き差しが繰り返されても光ファイバとレンズとの位置関係が維持されることが要求される。このような光結合部材における光ファイバの端面とコリメータレンズとの位置決めにも、特許文献1による方法を適用することが考えられる。しかしながら、別部材のスペーサを保持部材内に挿入する作業は、光コリメータの寸法が小さくなるほど困難となり、その作業に要するコストが上昇するという問題がある。本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであり、コストの上昇を抑制しつつ、簡単にレンズと光ファイバとの位置決めを行うことができる光結合部材及びこれを用いた光コネクタ、並びに、光結合部材用保持部材を提供することを目的とする。本発明の光結合部材は、光ファイバと、一端に形成された挿入孔から挿入された前記光ファイバを保持する保持部材と、前記保持部材の他端に形成された収容部に収容されるレンズとを具備し、前記保持部材の収容部近傍の内側面に形成された突起部における前記レンズ及び光ファイバに対向する位置に設けられたテーパ面に前記レンズ及び/又は光ファイバの端面を当接させて位置決めを行うことを特徴とする。上記光結合部材によれば、保持部材の内側面に形成された突起部における前記レンズ及び光ファイバに対向する位置に設けられたテーパ面にレンズ及び/又は光ファイバの端面を当接させて位置決めするようにしたことから、突起部を基準としてレンズ及び/又は光ファイバを位置決めすることができるので、従来のように、別部材のスペーサをホルダ保持部材内に挿入する場合と比べて、作業効率を向上することができ、コストの上昇を抑制しつつ、簡単にレンズと光ファイバとの位置決めを行うことが可能となる。また、上記光結合部材によれば、テーパ面を一部に有する突起部を保持部材の内側面に設けることから、光ファイバの挿入方向に対して直交する当接面を有する突起部を設ける場合に発生し得る問題の発生を防止できる。例えば、金属製の保持部材に、光ファイバの挿入方向に対して直交する当接面を有する突起部を切削加工により設ける場合、極めて微細な加工技術が要求され、寸法精度を確保することが困難であるという問題がある。また、加工時にバリが発生し易く、発生したバリが光ファイバとレンズ間の光路を遮って伝搬に悪影響を与えるという問題もある。さらに、エッジ部分がレンズや光ファイバの端面を傷つけやすいという問題もある。本発明に係る光結合部材のように、テーパ面を一部に有する突起部を保持部材の内周面に設けることにより、上記のような問題の発生を防止しつつ、レンズと光ファイバとの位置精度を確保することが可能となる。上記光結合部材においては、前記光ファイバの挿入方向と直交する同一平面上に配置された環形状を有する前記突起部を設けることが好ましい。この場合には、同一平面上に配置された環形状を有する突起部が設けられることから、レンズ及び光ファイバをそれぞれ突起部に環状の位置で当接させることができるので、より高精度にレンズ及び/又は光ファイバの位置決めを行うことが可能となる。上記光結合部材においては、前記光ファイバの挿入方向と直交する同一平面上に複数の前記突起部を設けることが好ましい。この場合には、同一平面上に複数の突起部が設けられることから、レンズ及び/又は光ファイバをそれぞれ複数の位置で突起部に当接させることができるので、より高精度にレンズ及び/又は光ファイバの位置決めを行うことが可能となる。また、複数の突起部の間に形成される空間を、レンズ及び光ファイバを挿入する際の空気の逃げ道として機能させることができるので、スムーズな位置決めを行うことが可能となる。また、上記光結合部材においては、前記光ファイバに対向する前記突起部のテーパ面の角度と、前記レンズに対向する前記突起部のテーパ面の角度とを前記光ファイバの挿入方向と直交する平面に対して異なる角度とすることが好ましい。このように突起部におけるレンズに対向するテーパ面の角度と、光ファイバに対向するテーパ面の角度とを異なる角度とすることで、形状の異なるレンズと光ファイバとを効果的に位置決めすることが可能となる。本発明の光コネクタは、上述したいずれかの態様の光結合部材を接続することを特徴とする。この光コネクタによれば、上述した光結合部材で得られる作用効果を得ることが可能となる。本発明に係る光結合部材用保持部材は、光ファイバを保持する保持体と、前記保持体の一端に設けられ、レンズを収容するための収容部と、前記保持体の他端に設けられ、前記光ファイバを挿入するための挿入孔とを具備し、前記保持体の収容部近傍の内側面に形成された突起部における前記レンズ及び光ファイバに対向する位置に設けられたテーパ面に前記レンズ及び/又は光ファイバの端面を当接させて位置決めを行うことを特徴とする。上記光結合部材用保持部材によれば、保持体の内側面に形成された突起部におけるレンズ及び光ファイバに対向する位置に設けられたテーパ面にレンズ及び/又は光ファイバの端面を当接させて位置決めするようにしたことから、突起部を基準としてレンズ及び/又は光ファイバを位置決めすることができるので、従来のように、別部材のスペーサをホルダ保持部材内に挿入する場合と比べて、作業効率を向上することができ、コストの上昇を抑制しつつ、簡単にレンズと光ファイバとの位置決めを行うことが可能となる。上記光結合部材用保持部材においては、前記光ファイバの挿入方向と直交する同一平面上に配置された環形状を有する前記突起部を設けることが好ましい。この場合には、同一平面上に配置された環形状を有する突起部が設けられることから、レンズ及び光ファイバをそれぞれ突起部に環状の位置で当接させることができるので、より高精度にレンズ及び/又は光ファイバの位置決めを行うことが可能となる。上記光結合部材用保持部材においては、前記光ファイバの挿入方向と直交する同一平面上に複数の前記突起部を設けることが好ましい。この場合には、同一平面上に複数の突起部が設けられることから、レンズ及び/又は光ファイバをそれぞれ複数の位置で突起部に当接させることができるので、より高精度にレンズ及び/又は光ファイバの位置決めを行うことが可能となる。また、複数の突起部の間に形成される空間を、レンズ及び光ファイバを挿入する際の空気の逃げ道として機能させることができるので、スムーズな位置決めを行うことが可能となる。上記光結合部材用保持部材においては、前記光ファイバに対向する前記突起部のテーパ面の角度と、前記レンズに対向する前記突起部のテーパ面の角度とを前記光ファイバの挿入方向と直交する平面に対して異なる角度とすることが好ましい。このように突起部におけるレンズに対向するテーパ面の角度と、光ファイバに対向するテーパ面の角度とを異なる角度とすることで、形状の異なるレンズと光ファイバとを効果的に位置決めすることが可能となる。本発明によれば、コストの上昇を抑制しつつ、簡単にレンズと光ファイバとの位置決めを行うことが可能となる。以下、本発明の実施の形態について添付図面を参照して詳細に説明する。まず、本発明に係る光結合部材としての光コリメータが接続される光コネクタについて説明する。図1は、本発明に係る光コリメータが接続される光コネクタを模式的に示す側断面図である。なお、図1においては、説明の便宜上、光コリメータに出射する光源として半導体レーザチップ及びこの半導体レーザチップの光軸上に光学レンズを備える光コネクタについて説明するが、光コネクタの構成については、これに限定されるものではなく適宜変更が可能である。図1に示すように、本発明に係る光コリメータが接続される光コネクタ100は、半導体レーザチップ101をケース102のマウント台103上に配置すると共に、この半導体レーザチップ101の光軸上に光学レンズ104を配置して成る半導体レーザユニット105を備えている。また、光コネクタ100は、開口部106がケース102の側面102aに取り付けられ、挿入口107から挿入された光コリメータ10のホルダ11を保持するアダプタ108を備えている。半導体レーザユニット105において、半導体レーザチップ101から出射されるレーザ光は、光学レンズ104により平行光とされ、開口部106に導かれる。そして、この光学レンズ104からの平行光は、光コリメータ10のコリメータレンズ12により集光され、光ファイバ13に入射される。そして、このように入射された光が、光ファイバ13内を伝搬される。本実施の形態に係る光コネクタ100においては、アダプタ108の所定位置まで光コリメータ10が挿入されると、光学レンズ104とコリメータレンズ12との位置合わせが行われ、半導体レーザチップ101からのレーザ光が適切に光ファイバ13に入射できるように設計されている。以下、このような光コネクタ100に接続される本実施の形態に係る光コリメータ10の構成について説明する。第1の実施の形態図2は、本発明の第1の実施に係る光コリメータ10の側面図である。図3は、図2に示すA-Aにおける断面図である。図2及び図3に示すように、第1の実施の形態に係る光コリメータ10は、概して円筒形状を有する保持部材としてのホルダ11と、このホルダ11の一端部に保持されるコリメータレンズ12と、ホルダ11の他端部に設けられた挿入孔11aから挿入される光ファイバ13とを含んで構成されている。なお、本実施の形態に係る光コリメータ10においては、光ファイバ13としてプラスチック光ファイバが好適に挿入される。ホルダ11は、例えば、ステンレス等の金属材料で形成される。特に加工性の点から、ホルダ11は、フェライト系ステンレスで形成されることが好ましい。図3に示すように、ホルダ11におけるコリメータレンズ12側の端部には、開口部11bが設けられている。この開口部11bの内側には、コリメータレンズ12を収容する収容部11cが設けられている。この収容部11cは、コリメータレンズ12の直径よりも僅かに小さい寸法に設けられ、コリメータレンズ12が圧入可能に構成されている。収容部11cは、コリメータレンズ12の表面の損傷を防止するためにコリメータレンズ12全体をその内側に収容可能な寸法に設けられている。また、ホルダ11の内部には、光ファイバ13の外径よりも僅かに大径の貫通孔11dが設けられている。この貫通孔11dは、挿入孔11aに連通すると共に、収容部11cに連通して設けられている。さらに、ホルダ11の内周面には、ホルダ11の径方向の内側に突出する突起部11eが設けられている。突起部11eは、収容部11cと、貫通孔11dとの間に設けられ、詳細について後述するように、コリメータレンズ12及びは光ファイバ13の位置決めに利用される。また、突起部11eは、環形状を有し、ホルダ11の同一周上に内周全体に形成されている。このような構成を有するホルダ11は、例えば、ステンレス等の金属材料からなる筒状部材に切削加工を施すことで形成される。コリメータレンズ12は、例えば、ガラス材料で形成され、球形状を有するボールレンズで構成されている。コリメータレンズ12は、例えば、その外径が0.3~1.5mmのボールレンズで構成される。図3に示すように、コリメータレンズ12は、ホルダ11の収容部11c内に収容された状態において、開口部11bからアダプタ108の開口部106に臨む一方、貫通孔11dに挿入された光ファイバ13の先端部に臨むように配置されている。光ファイバ13は、例えば、プラスチック光ファイバで構成され、その中心を貫通して設けられるコア13aと、このコア13aを被覆する第1クラッド13bと、この第1クラッド13bを被覆する第2クラッド13cとから構成されている。これらのコア13a及び2層のクラッド第1クラッド13b、第2クラッド13cは、いずれもプラスチック材料で構成される。光ファイバ13のコリメータレンズ12に対向する端面においては、コア13a、第1クラッド13b及び第2クラッド13cが同一平面上に配置されている。すなわち、コリメータレンズ12に対向する端面において、コア13a、第1クラッド13b及び第2クラッド13cが揃って配置されている。また、光ファイバ13は、挿入孔11aを介して貫通孔11dに挿入され、その先端部がコリメータレンズ12の近傍でその球面に対向するように配置した状態で固定されている。この場合において、光ファイバ13は、例えば、貫通孔11dの内周面との間に塗布された接着剤によりホルダ11に固定される。なお、ホルダ11に対する光ファイバ13の固定に関しては、これに限定されるものではなく、任意の固定方法が適用可能である。第1の実施の形態に係る光コリメータ10において、光ファイバ13は、例えば、グレーデッドインデックスGI型光ファイバで構成され、ファイバ軸に垂直な断面で屈折率が連続的に変化するように構成されている。また、コア13a及び第1クラッド13bは、例えば、C-H結合のHをFに置換した全フッ素置換光学樹脂で構成されている。これらのように光ファイバ13を全フッ素置換光学樹脂で構成すると共に、GI型光ファイバで構成することにより高速且つ大容量通信を実現することができるものとなっている。このような構成を有し、第1の実施の形態に係る光コリメータ10においては、コストの上昇を抑制しつつ、簡便にコリメータレンズ12と光ファイバ13との位置決めを行うためにホルダ11に設けた突起部11eを利用する。具体的には、ホルダ11に設けた突起部11eの一部より具体的には、突起部11eにおけるコリメータレンズ12及び光ファイバ13に対向する位置に設けられたテーパ面にコリメータレンズ12及び光ファイバ13の一部を当接させて位置決めを行うことで、これらの位置決め用のスペーサなどの構成を不要とし、コストの上昇を抑制しつつ、簡便にコリメータレンズ12と光ファイバ13との位置決めを可能とするものである。ここで、第1の実施の形態に係る光コリメータ10のホルダ11におけるコリメータレンズ12及び光ファイバ13の位置決め方法について図4を用いて説明する。図4は、図3に示す二点鎖線B内の拡大図である。図4に示すように、突起部11eのうち、コリメータレンズ12に対向する部分には、コリメータレンズ12の一部が当接する一方、光ファイバ13に対向する部分には、光ファイバ13を構成するコア13a以外の第1クラッド13b及び/又は第2クラッド13cの一部が当接する。このように当接した状態でコリメータレンズ12及び光ファイバ13がそれぞれホルダ11の所定位置に位置決めされる。図4に示すように、突起部11eは、光ファイバ13の挿入方向と直交する平面例えば、図4に示す光ファイバ13の端面と平行に配置され、突起部11eの中心を通過する平面Cに対して、コリメータレンズ12に対向する部分の角度と、光ファイバ13に対向する部分の角度とが異なる角度に設けられている。このような突起部11eは、例えば、ホルダ11の延在方向に対して、ホルダ11より細径の工具を用いて切削加工を施すことにより設けられる。このように突起部11eにおけるコリメータレンズ12に対向する部分の角度と、光ファイバ13に対向する部分の角度とを異なる角度とすることで、形状の異なるコリメータレンズ12と光ファイバ13との効果的に位置決めすることが可能となる。また、第1の実施の形態に係る光コリメータ10においては、このような突起部11eがホルダ11の同一周上に配置された環形状を有している。このように同一周上に配置された環形状の突起部11eを設けることにより、コリメータレンズ12及び/又は光ファイバ13をそれぞれ環状の位置で当接させることができるので、より高精度にコリメータレンズ12及び光ファイバ13の位置決めを行うことが可能となる。突起部11eにおけるコリメータレンズ12に対向する部分は、テーパ面11e1を構成する。このテーパ面11e1は、図4に矢印で示す光ファイバ13の挿入方向と直交する平面例えば、図4に示す光ファイバ13の端面と平行に配置され、突起部11eの基端部を通過する平面Dに対する角度θ1が5°以上30°以下となるように設けられている。このようにコリメータレンズ12側のテーパ面11e1の角度θ1を光ファイバ13の挿入方向と直交する平面Dに対して5°以上30°以下に設定することにより、コリメータレンズ12における光ファイバ13側の一部を支持した状態で位置決めすることができるので、コリメータレンズ12の位置精度を高めることができるものとなっている。また、第1の実施の形態に係る光コリメータ10においては、突起部11eにおけるコリメータレンズ12に対向する部分の表面には、切削加工、プレス押圧加工、研削加工、エネルギービーム加工による除去加工を施すことで、コリメータレンズ12との当接面を形成している。このようにコリメータレンズ12に対向する突起部11eの表面に除去加工を施すことで、コリメータレンズ12との当接面を形成したことから、突起部11eにおけるコリメータレンズ12の当接面を平滑化することができるので、コリメータレンズ12の損傷を防止することができると共に、コリメータレンズ12の位置精度を更に高めることができるものとなっている。なお、かかる除去加工については、以下に示す第2、第3の実施の形態に係る光コリメータ20、30においても同様に行われる。一方、突起部11eにおける光ファイバ13に対向する部分は、テーパ面11e2を構成する。テーパ面11e2は、光ファイバ13の挿入方向と直交する平面例えば、図4に示す光ファイバ13の端面と平行に配置される平面Dに対する角度θ2が5°以上30°以下となるように設けられている。このようにテーパ面11e2の角度を平面Dに対して5°以上30°以下に設けることにより、光ファイバ13が、上述したように、コア13a、第1クラッド13b及び第2クラッド13cが同一平面上に配置される光ファイバ例えば、プラスチック光ファイバで構成される場合に、当該光ファイバ13の端面を突起部11eに当接させることにより、これらの位置精度を確保し易くすることができるものとなっている。以上説明したように、第1の実施の形態に係る光コリメータ10においては、ホルダ11に設けた突起部11eの一部に設けられたテーパ面にコリメータレンズ12の一部及び光ファイバ13の一部を当接させて位置決めするようにしたことから、突起部11eを基準としてコリメータレンズ12及び光ファイバ13を位置決めすることができるので、従来のように、別部材のスペーサをホルダ11内に挿入する場合と比べて、作業効率を向上することができ、コストの上昇を抑制しつつ、簡単にコリメータレンズ12と光ファイバ13との位置決めを行うことが可能となる。また、第1の実施の形態に係る光コリメータ10においては、テーパ面11e1、11e2を一部に有する突起部11eをホルダ11の内周面に設けることから、光ファイバ13の挿入方向に対して直交する当接面を有する突起部を設ける場合に発生し得る問題の発生を防止できる。例えば、金属製のホルダ11に、光ファイバ13の挿入方向に対して直交する当接面を有する突起部を切削加工により設ける場合、極めて微細な加工技術が要求され、寸法精度を確保することが困難であるという問題がある。また、加工時にバリが発生し易く、発生したバリが光ファイバ13とコリメータレンズ12間の光路を遮って伝搬に悪影響を与えるという問題もある。さらに、エッジ部分がコリメータレンズ12や光ファイバ13の端面を傷つけやすいという問題もある。第1の実施の形態に係る光コリメータ10のように、テーパ面11e1、11e2を一部に有する突起部11eをホルダ11の内周面に設けることにより、上記のような問題の発生を防止しつつ、コリメータレンズ12と光ファイバ13との位置精度を確保することが可能となる。さらに、第1の実施の形態に係る光コリメータ10のホルダ11においては、突起部11eによりコリメータレンズ12と光ファイバ13との位置決めを行う一方、貫通孔11dの内周面との間に塗布された接着剤等により光ファイバ13を固定している。この場合において、貫通孔11dは、光ファイバ13の固定に十分な長さを有して構成されていることから、光ファイバ13を位置決めした状態で堅固に固定される。このため、光ファイバ13を用いて機器間若しくは機器内での大容量通信を行うための用途において、抜き差しが繰り返し行われた場合においても、光ファイバ13とコリメータレンズ12との位置関係を維持することができる。なお、以上の説明においては、ホルダ11に設けた突起部11eにコリメータレンズ12の一部及び光ファイバ13の一部を当接させてコリメータレンズ12と光ファイバ13との位置決めを行う場合について説明している。しかしながら、コリメータレンズ12と光ファイバ13との位置決め方法については、これに限定されるものではなく適宜変更が可能である。例えば、コリメータレンズ12及び光ファイバ13の双方を突起部11eに当接させるのではなく、コリメータレンズ12又は光ファイバ13の一方を当接させるようにし、他方については突起部11e以外のホルダ11の部分で位置決めを行うようにしても良い。但し、この場合には、他方を位置決めするための部分が、突起部11eとの関係で一定の位置関係に設計されることを前提とする。すなわち、本発明に係る光コリメータ10においては、コリメータレンズ12又は光ファイバ13の一方を突起部11eに当接させる着想も含まれる。なお、コリメータレンズ12又は光ファイバ13の一方を突起部11eに当接させる態様については、以下に示す第2、第3の実施の形態に係る光コリメータ20、30についても同様である。また、第1の実施の形態に係る光コリメータ10においては、金属材料で構成されるホルダ11に切削加工を施すことで、内周面に突起部11eを備えるホルダ11を形成する場合について説明している。しかしながら、ホルダ11の材料及び形成方法については、これに限定されるものではなく適宜変更が可能である。例えば、プラスチックなどの樹脂材料やセラミックでホルダ11を形成することも可能である。具体的には、樹脂材料に成形加工を施すことで形成することが考えられる。この場合、ホルダ11に用いられる樹脂材料としては、例えば、ポリスチレンPS樹脂、ポリオキシメチレンPOM樹脂、ABS樹脂、ポリブチレンテレフタレートPBT樹脂、ポリエチレンテレフタラートPET樹脂、ポリフェニレンオキシドPPO樹脂、ポリカーボネートPC樹脂、変性ポリフェニレンエーテルm-PPE樹脂、ポリエーテルエーテルケトンPEEK樹脂、ポリエーテルイミドPEI樹脂などが考えられる。これらのようなホルダ11を形成する場合においても、金属材料で構成されるホルダ11と同様の効果を得ることが可能である。さらに、第1の実施の形態に係る光コリメータ10においては、コア13a及びクラッド第1クラッド13b、第2クラッド13cがプラスチック材料で構成される光ファイバ13を備える場合について説明している。しかしながら、光ファイバ13の構成については、これに限定されるものではなく他の構成の光ファイバ13を適用することが可能である。例えば、コア13aが石英ガラスで構成され、クラッドが高硬度プラスチックで構成されるハードプラスチッククラッドファイバH-PCFで構成することができる。なお、以下に示し第2の実施の形態に係る光コリメータ20についても同様である。第2の実施の形態第2の実施の形態に係る光コリメータにおいては、突起部の構成が異なる点において、第1の実施の形態に係る光コリメータ10と相違する。以下、第2の実施の形態に係る光コリメータの構成について、第2の実施の形態に係る光コリメータ10との相違点を中心に説明する。図5は、本発明の第2の実施の形態に係る光コリメータ20の断面図である。図6は、図5に示す二点鎖線E内の拡大図である。なお、第2の実施の形態に係る光コリメータ20の外観については、図2に示す第1の実施の形態に係る光コリメータ10と共通のため、省略する。また、図5及び図6において、図3及び図4に示す第1の実施の形態に係る光コリメータ10と共通する構成については同一の符号を付与してその説明を省略する。第2の実施の形態に係る光コリメータ20において、突起部11fは、図5及び図6に示すように、収容部11cと貫通孔11dとの間において、ホルダ11の同一周上に複数本実施の形態においては、3つ設けられている。このように同一周上に複数の突起部11fを設けることにより、コリメータレンズ12及び光ファイバ13をそれぞれ複数の位置で当接させることができるので、高精度にコリメータレンズ12及び光ファイバ13の位置決めを行うことが可能となる。また、複数の突起部11fの間に形成される空間を、コリメータレンズ12及び光ファイバ13を挿入する際の空気の逃げ道として機能させることができるので、スムーズな位置決めを行うことが可能となる。ここで、このような突起部11fを有する光コリメータ20のホルダ11におけるコリメータレンズ12及び光ファイバ13の位置決め方法について説明する。図6に示すように、突起部11fのうち、コリメータレンズ12に対向する部分には、コリメータレンズ12の一部が当接する一方、光ファイバ13に対向する部分には、光ファイバ13を構成する第1クラッド13b及び第2クラッド13cの一部が当接する。このように当接した状態でコリメータレンズ12及び光ファイバ13がそれぞれホルダ11の所定位置に位置決めされる。突起部11fにおけるコリメータレンズ12に対向する部分は、テーパ面11f1を構成する。このテーパ面11f1は、第1の実施の形態に係る突起部11eと同様に、図6に矢印で示す光ファイバ13の挿入方向と直交する平面例えば、図6に示す光ファイバ13の端面と平行に配置され、突起部11fの基端部を通過する平面Fに対する角度θ3が5°以上30°以下となるように設けられている。このようにコリメータレンズ12側のテーパ面11f1の角度θ3を光ファイバ13の挿入方向と直交する面Fに対して5°以上30°以下に設定することにより、球形状を有するコリメータレンズ12における光ファイバ13側の一部を支持した状態で位置決めすることができるので、コリメータレンズ12の位置精度を高めることができるものとなっている。一方、突起部11fにおける光ファイバ13に対向する部分は、テーパ面11f2を構成する。テーパ面11f2は、第1の実施の形態に係る突起部11eと同様に、光ファイバ13の挿入方向と直交する平面例えば、図6に示す光ファイバ13の端面と平行に配置される平面Gに対する角度θ4が5°以上30°以下となるように設けられている。このようにテーパ面11f2の角度を平面Gに対して5°以上30°以下に設けることにより、光ファイバ13が、上述したように、コア13aと第1クラッド13b及び第2クラッド13cとが同一平面上に配置される光ファイバ例えば、プラスチック光ファイバで構成される場合に、光ファイバ13の端面を突起部11fに当接させることにより、これらの位置精度を確保し易くすることができるものとなっている。このため、突起部の角度は、5°以上30°以下であれば所望の位置精度を確保することが可能となる。以上説明したように、第2の実施の形態に係る光コリメータ20においては、ホルダ11に設けた突起部11fの一部より具体的には、突起部11fにおけるコリメータレンズ12及び光ファイバ13に対向する位置に設けられたテーパ面にコリメータレンズ12の一部及び光ファイバ13の一部を当接させて位置決めするようにしたことから、突起部11fを基準としてコリメータレンズ12及び光ファイバ13を位置決めすることができるので、従来のように、別部材のスペーサをホルダ11内に挿入する場合と比べて、作業効率を向上することができ、コストの上昇を抑制しつつ、簡単にコリメータレンズ12と光ファイバ13との位置決めを行うことが可能となる。なお、第2の実施の形態に係る光コリメータ20において、突起部11fが、コリメータレンズ12に対向する部分の角度と、光ファイバ13に対向する部分の角度とが異なる角度に設けてられている点は、第1の実施の形態に係る光コリメータ10と同様である。このため、第2の実施の形態に係る光コリメータ20においても、この突起部11fの構成による効果を得ることが可能である。また、第2の実施の形態に係る光コリメータ20において、テーパ面11f1、11f2を一部に有する突起部11fをホルダ11の内周面に設ける点は、第1の実施の形態に係る光コリメータ10と同様である。このため、第2の実施の形態に係る光コリメータ20においても、光ファイバ13の挿入方向に対して直交する当接面を有する突起部を設ける場合に発生し得る問題の発生を防止することが可能である。第3の実施の形態第3の実施の形態に係る光コリメータにおいては、挿入される光ファイバの構成が異なる点、並びに、この光ファイバの構成に応じてこれを位置決めするための突起部の形状が異なる点において、第1の実施の形態に係る光コリメータ10と相違する。以下、第3の実施の形態に係る光コリメータの構成について、第1の実施の形態に係る光コリメータ10との相違点を中心に説明する。図7は、本発明の第3の実施の形態に係る光コリメータ30の断面図である。図8は、図7に示す二点鎖線H内の拡大図である。なお、第3の実施の形態に係る光コリメータ30の外観については、図2に示す第1の実施の形態に係る光コリメータ10と共通のため、省略する。また、図7及び図8において、図3及び図4に示す第1の実施の形態に係る光コリメータ10と共通する構成については同一の符号を付与してその説明を省略する。第3の実施の形態に係る光コリメータ30に挿入される光ファイバ15は、例えば、ガラス光ファイバで構成され、その中心を貫通して設けられるコア15aと、このコア15aを被覆する第1クラッド15bと、この第1クラッド15bを更に被覆する第2クラッド15cとから構成されている。これらのコア15a及び2層のクラッド第1クラッド15b、第2クラッド15cは、いずれもガラス材料で構成されている。図7及び図8に示すように、光ファイバ15は、コリメータレンズ12と対向する端面において、第2クラッド15cの被覆が除去されており、第1クラッド15b及びコア15aがコリメータレンズ12側に突出している。すなわち、コリメータレンズ12に対向する端面において、コア15a及び第1クラッド15bは、第2クラッド15cで構成される端面よりもコリメータレンズ12側に突出した状態となっている。ホルダ11における収容部11cと、貫通孔11dとの間には、コリメータレンズ12と光ファイバ15との位置決めを行うための突起部11gが設けられている。この突起部11gにおいては、上述した光ファイバ15の構成に応じて、第1の実施の形態に係る突起部11eと異なる形状を有している。具体的には、光ファイバ15に対向する部分の形状において、第1の実施の形態に係る突起部11eと異なっている。なお、この突起部11gの形状については後述する。ここで、このような突起部11gを有する光コリメータ30のホルダ11におけるコリメータレンズ12及び光ファイバ15の位置決め方法について説明する。図8に示すように、突起部11gのうち、コリメータレンズ12に対向する部分には、コリメータレンズ12の一部が当接する一方、光ファイバ15に対向する部分には、光ファイバ15を構成する第2クラッド15cの一部が当接する。この場合、コア15a及び第1クラッド15bは、突起部11gとの当接位置よりもコリメータレンズ12側に突出して配置されている。このように当接した状態でコリメータレンズ12及び光ファイバ15がそれぞれホルダ11の所定位置に位置決めされる。図8に示すように、突起部11gにおけるコリメータレンズ12に対向する部分は、テーパ面11g1を構成する。このテーパ面11g1は、第1の実施の形態に係る突起部11eのテーパ面11e1と同様の構成を有し、図8に矢印で示す光ファイバ15の挿入方向と直交する平面例えば、図8に示す光ファイバ15の端面と平行に配置され、突起部11gの基端部を通過する平面Iに対する角度θ5が5°以上30°以下となるように設けられている。このようにコリメータレンズ12側のテーパ面11g1の角度θ5を光ファイバ15の挿入方向直交する平面Iに対して5°以上30°以下に設定することにより、球形状を有するコリメータレンズ12における光ファイバ15側の一部を支持した状態で位置決めすることができるので、コリメータレンズ12の位置精度を高めることができるものとなっている。一方、突起部11gにおける光ファイバ15に対向する部分は、テーパ面11g2を構成する。テーパ面11g2は、光ファイバ13の挿入方向と直交する平面例えば、図8に示す光ファイバ15の第2クラッド15cの端面と平行に配置される平面Jに対する角度θ6が30°以上80°以下となるように設けられている。このように光ファイバ15に対向する突起部11gの角度を、光ファイバ15の挿入方向と直交する平面Jに対して30°以上80°以下とすることにより、光ファイバ15が、上述のように、コア15a、第1クラッド15b及び第2クラッド15cとから構成され、コア15a及び第1クラッドが第2クラッド15cの平面より突出して配置される光ファイバ例えば、ガラス光ファイバで構成される場合において、光ファイバ15の挿入がスムーズになると共に、コリメータレンズ12と光ファイバ15の位置精度を確保し易くすることが可能となる。以上説明したように、第3の実施の形態に係る光コリメータ30においては、ホルダ11に設けた突起部11gの一部より具体的には、突起部11gにおけるコリメータレンズ12及び光ファイバ15に対向する位置にコリメータレンズ12の一部及び光ファイバ15の一部を当接させて位置決めするようにしたことから、突起部11gを基準としてコリメータレンズ12及び光ファイバ15を位置決めすることができるので、従来のように、別部材のスペーサをホルダ11内に挿入する場合と比べて、作業効率を向上することができ、コストの上昇を抑制しつつ、簡単にコリメータレンズ12と光ファイバ15との位置決めを行うことが可能となる。なお、第3の実施の形態に係る光コリメータ30において、突起部11gが、コリメータレンズ12に対向する部分の角度と、光ファイバ15に対向する部分の角度とが異なる角度に設けてられている点、並びに、ホルダ11の同一周上に円環形状に設けてられている点は、第1の実施の形態に係る光コリメータ10と同様である。このため、第3の実施の形態に係る光コリメータ30においても、これらの突起部11gの構成による効果を得ることが可能である。また、第3の実施の形態に係る光コリメータ30において、テーパ面11g1、11g2を一部に有する突起部11gをホルダ11の内周面に設ける点は、第1の実施の形態に係る光コリメータ10と同様である。このため、第3の実施の形態に係る光コリメータ30においても、光ファイバ15の挿入方向に対して直交する当接面を有する突起部を設ける場合に発生し得る問題の発生を防止することが可能である。また、上記第3の実施の形態においては、ガラス光ファイバを光ファイバ15の一例として説明しているが、第3の実施の形態に係る光コリメータ30にて適用される光ファイバ15は、ガラス光ファイバに限定されるものではない。例えば、コリメータレンズ12側の端面の一部が突出して配置される構成であれば、プラスチック光ファイバを適用することも可能である。例えば、このようなプラスチック光ファイバとしては、クラッドの外周を被覆する被覆層が形成され、コア及びクラッドのみが被覆層の端面から突出して配置される場合が該当し得る。なお、本発明は上記実施の形態に限定されず、種々変更して実施することが可能である。上記実施の形態において、添付図面に図示されている大きさや形状などについては、これに限定されず、本発明の効果を発揮する範囲内で適宜変更することが可能である。その他、本発明の目的の範囲を逸脱しない限りにおいて適宜変更して実施することが可能である。例えば、上記実施の形態においては、光結合部材の一例として、平行光を集光して光ファイバに入射し、あるいは、光ファイバから出射する光を平行光にする光コリメータ1020、30を用いて説明している。しかしながら、本発明に係る光結合部材については、光コリメータに限定されるものではない。発光素子からの光を集光して光ファイバに入射し、あるいは、光ファイバから出射される光を受光素子に集光することを前提として、任意の構成の光結合部材に適用することができる。また、上記実施の形態においては、光コリメータ1020、30が備えるコリメータレンズ12がガラス材料で構成される場合について説明しているが、コリメータレンズ12の構成については、これに限定されるものではなく適宜変更が可能である。例えば、コリメータレンズ12をプラスチック材料で構成するようにしても良いし、その形状も球形レンズに限られない。また、上記実施の形態においては、ホルダ11が概して円筒形状を有する場合について説明しているが、ホルダ11の構成については円筒形状に限定されるものではなく適宜変更が可能である。一端部にコリメータレンズ12の収容部11cが形成される一方、他端部に光ファイバ13の挿入孔が形成されることを前提として任意の形状を採用することができる。例えば、角筒形状すなわち、光ファイバ13の挿入方向と直交する断面が四角形とされた筒形状を有するものなどが含まれる。仮に、角筒形状を有するホルダ11を第1の実施の形態に係る光コリメータ10に適用する場合、突起部11eは、ホルダ11の内側面における光ファイバ13の挿入方向と直交する同一平面上に配置された環形状に設けられる。第3の実施の形態に係る光コリメータ30に適用される場合における突起部11gについても同様である。また、角筒形状を有するホルダ11を第2の実施の形態に係る光コリメータ20に適用する場合、突起部11fは、ホルダ11の内側面における光ファイバ13の挿入方向と直交する同一平面上に複数設けられる。さらに、上記実施の形態においては、本発明を光コリメータ1020、30及びこれが接続される光コネクタに具現化した場合について説明している。しかしながら、本発明は、これらに限定されるものではなく、上記光コリメータ1020、30が有するホルダ11で構成される光結合部材用保持部材としても成立するものである。この場合、光結合部材用保持部材は、例えば、ホルダ11の全体で構成される保持体と、この保持体の一端に設けられ、レンズ例えば、光コリメータ用保持部材の場合にはコリメータレンズ12を収容するための収容部11cと、保持体の他端に設けられ、光ファイバ1315を挿入するための挿入孔11aと、保持体の収容部11cの近傍の内側面に形成された突起部11e11f、11gを設けることで収容部11c近傍に形成され、レンズ及び光ファイバ1315の端面の少なくとも一方を当接させて位置決めを行うためのテーパ面11e1、11e2テーパ面11f1、11f2、テーパ面11g1、11g2を具備する。本発明に係る光結合部材用保持部材によれば、収容部11cの近傍に設けた突起部11e11f、11gの一部に、レンズ及び光ファイバ1315の少なくとも一方を当接させて位置決めを行うためのテーパ面11e1、11e2テーパ面11f1、11f2、テーパ面11g1、11g2を設けたことから、突起部11e11f、11gを基準としてレンズ及び/又は光ファイバ1315を位置決めすることができるので、従来のように、別部材のスペーサをホルダ保持部材内に挿入する場合と比べて、作業効率を向上することができ、コストの上昇を抑制しつつ、簡単にレンズと光ファイバ1315との位置決めを行うことが可能となる。