"固定子40と、該固定子40の外周側に回転自在に配置される筒状の回転子60とを備えた外転形電動機であって、前記固定子40用の鉄心40aは、円筒状のヨーク部41と、前記ヨーク部41とは別の部材で形成されて前記ヨーク部41の外周側に周方向に配列された複数のティース部45とを有し、それぞれのティース部45は、電磁鋼板45aが積層されて形成され、前記ヨーク部41は、円環状の電磁鋼板41aが積層されて形成され、前記ヨーク部41の電磁鋼板41aと、前記ティース部45の電磁鋼板45aとは、方向によって磁気特性が異なる異方性をそれぞれ有し、前記ヨーク部41の電磁鋼板41aにおける前記異方性は、前記ティース部45の電磁鋼板45aにおける前記異方性よりも小さいことを特徴とする外転形電動機。請求項1の外転形電動機において、前記ヨーク部41の電磁鋼板41a、及び前記ティース部45の電磁鋼板45aは、無方向性電磁鋼板であることを特徴とする外転形電動機。請求項1又は請求項2の外転形電動機において、前記ヨーク部41の電磁鋼板41aの透磁率をμy、前記ティース部45の電磁鋼板45aの径方向における透磁率をμtr、周方向における透磁率をμtθとした場合に、μtr>μy>μtθの関係があることを特徴とする外転形電動機。請求項1又は請求項2の外転形電動機において、前記ヨーク部41の電磁鋼板41aの磁束密度をBy、前記ティース部45の電磁鋼板45aの径方向における磁束密度をBtr、周方向における磁束密度をBtθとした場合に、Btr>By>Btθの関係があることを特徴とする外転形電動機。しかしながら、電動機の性能を向上させるには、ティース部だけではなく、ヨーク部の磁気特性も改善の余地があると考えられる。例えば、ヨーク部には、複数のティース部が周方向に配列されるので、ティース部のように方向によって磁気特性が異なると、各ティース部間で磁気吸引力のばらつきを生じる可能性がある。すなわち、ヨーク部は、ティース部とは異なる磁気特性が求められることになる。本発明は前記の点に着目してなされたものであり、固定子の外周側で回転子が回転する外転形電動機において、固定子における磁気特性の改善を図ることを目的としている。前記の課題を解決するため、第1の発明は、固定子40と、該固定子40の外周側に回転自在に配置される筒状の回転子60とを備えた外転形電動機であって、前記固定子40用の鉄心40aは、円筒状のヨーク部41と、前記ヨーク部41とは別の部材で形成されて前記ヨーク部41の外周側に周方向に配列された複数のティース部45とを有し、それぞれのティース部45は、電磁鋼板45aが積層されて形成され、前記ヨーク部41は、円環状の電磁鋼板41aが積層されて形成され、前記ヨーク部41の電磁鋼板41aと、前記ティース部45の電磁鋼板45aとは、方向によって磁気特性が異なる異方性をそれぞれ有し、前記ヨーク部41の電磁鋼板41aにおける前記異方性は、前記ティース部45の電磁鋼板45aにおける前記異方性よりも小さいことを特徴とする。この構成ではヨーク部41の電磁鋼板41aにおける異方性が、ティース部45の電磁鋼板45aにおける異方性よりも小さいので、ヨーク部41における各磁路の磁気特性のばらつきを小さくすることが可能になる。また、第2の発明は、第1の発明の外転形電動機において、前記ヨーク部41の電磁鋼板41a、及び前記ティース部45の電磁鋼板45aは、無方向性電磁鋼板であることを特徴とする。また、第3の発明は、第1又は第2の発明の外転形電動機において、前記ヨーク部41の電磁鋼板41aの透磁率をμy、前記ティース部45の電磁鋼板45aの径方向における透磁率をμtr、周方向における透磁率をμtθとした場合に、μtr>μy>μtθの関係があることを特徴とする。この構成では、透磁率に基づいて、ティース部45の電磁鋼板45aにおける異方性と、ヨーク部41の電磁鋼板41aにおける異方性との関係が定められる。また、第4の発明は、第1又は第2の発明の外転形電動機において、前記ヨーク部41の電磁鋼板41aの磁束密度をBy、前記ティース部45の電磁鋼板45aの径方向における磁束密度をBtr、周方向における磁束密度をBtθとした場合に、Btr>By>Btθの関係があることを特徴とする。この構成では、磁束密度に基づいて、ティース部45の電磁鋼板45aにおける異方性と、ヨーク部41の電磁鋼板41aにおける異方性との関係が定められる。第1発明によれば、ヨーク部41における各磁路の磁気特性のばらつきを小さくできる。すなわち、それぞれの発明では固定子における磁気特性の改善を図ることが可能になる。そして、各磁路の磁気特性のばらつきが小さくなると、回転子60の回転時における磁気吸引力を平均化できる。その結果、外転形電動機30では、コギングを低減して振動や騒音を低減することが可能になる。また、外転形電動機30の効率を向上させることが可能になる。また、一般的に無方向性電磁鋼板は方向性電磁鋼板よりも安価であり、第2の発明では、無方向性電磁鋼板の採用により外転形電動機のコストダウンを期待できる。また、方向性電磁鋼板は、直角方向の磁気特性が極めて悪く、磁束が曲がる部分にて、大きな損失を生むが、無方向性電磁鋼板の採用によりこのような弊害を低減できる。従来、無方向性電磁鋼板に表れる磁気異方性は、なくすべきものであって、異方性の影響を変えることは、考えられていなかった。これに対し、この発明では、無方向性電磁鋼板で、組成や合金元素を大きく変えたり、プロセスも大きく変えたりすることなく、異方性の影響を変えることにより、コストアップなく、効率を向上させることが可能になるのである。また、第3,及び4の発明でも、それぞれ前記発明と同様の効果を得ることが可能になる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお、以下の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態》本発明の実施形態として、空調機に搭載されるクロスフローファンの例を説明する。図1は、本発明の実施形態に係るクロスフローファン10の縦断面図である。クロスフローファン10は、空調機の室内機の内部に搭載され、熱交換器で冷却又は加熱した空気を室内へ送風する。全体構成図1に示すように、クロスフローファン10は、ファン本体11と、ファン本体11を駆動する電動機30と、該電動機30を収容するケース部20と、該ケース部20の軸心に固定されるシャフト25とを備えている。電動機30は、本発明の外転形電動機の一例である。ファン本体11は、縦長の略円筒状に形成される。ファン本体11の外周側には、羽根部12が周方向に配列される。ケース部20は、周壁部21、端壁部22、円板部23、及び突出部24とを有している。周壁部21は、略筒状に形成され、電動機30の回転子60の外周側に配置される。端壁部22は、略環状に形成され、周壁部21の軸方向の一端側図1における上端側に配置される。円板部23は、中心に貫通口が形成される円板状に形成され、周壁部21の軸方向の他端側図1における下端側に配置される。突出部24は、略筒状に形成され、円板部23の中心部からファン本体11側に突出している。突出部24の内部には、シャフト25が固定される。ケース部20は、電動機30の回転子60とファン本体11とを連結している。つまり、ケース部20は、電動機30によって回転駆動され、この回転力をファン本体11に伝達する。電動機30以下では、電動機30の構成を説明する。なお、以下の説明において、電磁鋼板の異方性とは、方向によって磁気特性例えば透磁率が異なるという電磁鋼板の特性をいう。図2は、本実施形態に係る電動機30の平面図である。また、図3は、本実施形態に係る電動機30の一部を破断して表した斜視図である。電動機30は、外転形アウターロータ式の電動機を構成している。電動機30は、ファン本体11と連結され、該ファン本体11を回転駆動させる。電動機30は、固定子40及び回転子60を有している。-回転子60-回転子60は、略円弧状に形成された8つの磁石部61と、該磁石部61の外周側に配置される環状の回転子側ヨーク部62とを有している。8つの磁石部61は、永久磁石から成り、周方向に配列される。それぞれの磁石部61は、後述のティース部45の各鍔部47と所定のギャップを介して対向している。回転子側ヨーク部62の内周面には、凹部63が形成される。この凹部63には、8つの磁石部61が内嵌して固定される。回転子側ヨーク部62は、略環状の電磁鋼板62aが厚さ方向に積層されて構成される。-固定子40-図1~図3に示すように、固定子40は、固定子鉄心40a、及びコイル40bを備えている。固定子鉄心40aは、固定子側ヨーク部41と、該固定子側ヨーク部41の外周面に固定される複数のティース部45とを備えている。固定子側ヨーク部41固定子側ヨーク部41は、ファン本体11の軸心と同軸となる略筒状に形成される。固定子側ヨーク部41は、本発明のヨーク部の一例である。固定子側ヨーク部41には、軸方向視の形状が真円形の貫通穴42が形成されている。貫通穴42の内径は、シャフト25の外径よりも大きい。固定子側ヨーク部41の外周面43は、軸方向視の形状が多角形本実施形態では、十二角形に形成される。即ち、固定子側ヨーク部41の外周面43には、12個の平坦部44が形成される。固定子側ヨーク部41は、円環状の電磁鋼板ヨーク側電磁鋼板41aが厚さ方向に積層されて構成される。ヨーク側電磁鋼板41aは、圧延された電磁鋼板を略円環状に一体的に打ち抜いて成型されている。本実施形態のヨーク側電磁鋼板41aには、無方向性電磁鋼板を採用している。この無方向性電磁鋼板は方向性電磁鋼板ほどではないが、圧延方向と、この圧延方向と直交する方向とで磁気特性に差がある。具体的には、無方向性電磁鋼板は、電磁鋼板の圧延方向の磁気特性に優れる一方、この圧延方向と直交する方向の磁気特性は、圧延方向に対して劣るという性質がある。そのため、無方向性電磁鋼板を採用したとしても、固定子側ヨーク部41において磁気特性の方向性を生ずることになる。なお、以下では、無方向性電磁鋼板において最も磁気特性ここでは透磁率の優れた方向をL方向とよび、L方向と直行する方向をC方向とよぶことにする。電磁鋼板は、一般的には、圧延方向が最も磁気特性に優れている場合が多い。そのため、実用的には圧延方向がL方向であると考えても差し支えない。ティース部45それぞれのティース部45は、固定子側ヨーク部41の外周側に周方向に配列されている。本実施形態の固定子40には、12個のティース部45が設けられる。それぞれのティース部45は、固定子側ヨーク部41とは別の部材で形成されている。それぞれのティース部45は、ティース本体46と鍔部47とを有している。ティース本体46は、固定子側ヨーク部41の平坦部44から連続して径方向外方へ延びている。鍔部47は、ティース本体46の径方向外方端部に形成される。鍔部47は、ティース本体46に連続する中間部48と、該中間部48から周方向両側に張り出した一対の延出部4949とを有している。それぞれのティース部45には、コイル40bが巻回される。ティース部45同士の間の空間は、ティース本体46に巻回されたコイル40bが収容されるスロット50である。本実施形態の電動機30では、12個のスロット50が周方向に配列される。なお、図2では、コイル40bは、一箇所のみ図示し、他は図示を省略してある。ティース部45は、一体的に打ち抜いて成型された電磁鋼板ティース側電磁鋼板45aが厚さ方向に積層されて構成される。ティース側電磁鋼板45aには、無方向性電磁鋼板を採用している。ティース側電磁鋼板45aでは、固定子40の径方向ティース本体46の延びる方向が圧延方向となり、固定子40の周方向鍔部47の延出部49の張り出し方向が、圧延方向と直交する方向となっている。これは、ティース本体46の延びる方向径方向に向かって主な磁路が形成されるので、ティース側電磁鋼板45aの磁気特性に優れる方向が、固定子40の径方向となるよいうにした方が電動機30の特性向上を望めるからである。ティース部45は、固定子側ヨーク部41に圧入や溶接といった工法で固定される。この際、ティース部45にコイル40bを予め巻回しておいてから、ティース部45を固定子側ヨーク部41に固定するようにしてもよい。なお、ティース部45を圧入で固定子側ヨーク部41に固定するには、例えば、固定子側ヨーク部41に、軸方向シャフト25の軸心方向に延びる溝を形成し、その溝にティース部45を圧入することが考えられる。各電磁鋼板41a45aの磁気特性本実施形態では、ヨーク側電磁鋼板41aの磁気特性と、ティース側電磁鋼板45aの磁気特性の関係に特徴がある。具体的には、ヨーク側電磁鋼板41a、及びティース側電磁鋼板45aの透磁率が次の式1の関係を満たすように、ヨーク側電磁鋼板41a、及びティース側電磁鋼板45aを選定する。すなわち、本実施形態では、従来は考慮されることがなかった無方向性電磁鋼板における異方性を考慮して固定子40を構成するのである。μtr>μyL>μyC>μtθ1ただし、式1において、μtrはティース部45の径方向となる向きにおける透磁率、μtθは周方向となる向きにおける透磁率である図2の矢印を参照。また、μyLはヨーク側電磁鋼板41aのL方向における透磁率、μyCはC方向における透磁率である。電磁鋼板の磁気特性は、いわゆるB-H曲線などから読み取れる。B-H曲線は、縦軸を磁束密度B、横軸を磁界の強さHとして、磁束密度と磁界の強さ磁化力、或いは磁界ともいうの関係を示したものである。透磁率は、B-H曲線の変化率接線の傾きである。透磁率は、磁束密度B、磁界の強さHに応じて定まる。すなわち、透磁率は評価条件によって異なる。しかしながら、ヨーク側電磁鋼板41aとティース側電磁鋼板45aのそれぞれの透磁率の評価条件を合わせておけば、評価条件自体は種々の条件を選択できる。例えば、電動機30の定常運転時に想定される磁化力Hに基づく透磁率や、後述のB50における透磁率を用いて、式1を満たす電磁鋼板41a45aを選定することが考えられる。式1は、ヨーク側電磁鋼板41aの透磁率のとりうる範囲を示していると見ることができる。具体的には、式1は、ヨーク側電磁鋼板41aの透磁率が、L方向、C方向の何れについても、μtrとμtθの間の値であることを示している。そこで、式1は、ヨーク側電磁鋼板41aの透磁率を方向に関係なくμyとおいて、μtr>μy>μtθと書き換えてもよい。また、式1からは、ヨーク側電磁鋼板41aの異方性は、ティース側電磁鋼板45aの異方性よりも小さいとも言うことができる。この例では、各電磁鋼板41a45aの異方性の大きさは、L方向の透磁率とC方向の透磁率の大きさの違い例えば差で評価している。そして、本実施形態では、式1の通り、μtr>μyLとなっており、ヨーク側電磁鋼板41aは、ティース部45の電磁鋼板45aよりも材料グレードを上げてはいない一般的には、透磁率を大きくするには材料のグレードアップが必要となる。クロスフローファン10の運転動作クロスフローファン10の運転時には、電動機30が通電状態となる。その結果、固定子40では、コイル40bを電流が流れることで回転磁界が形成される。これに伴い、回転子60が固定子40の外側を回転する。回転子60が回転駆動されると、この回転子60と共にケース部20及びファン本体11が回転する。ファン本体11が回転すると、羽根部12が旋回して室内空気がファン本体11の軸心側に誘引される。誘引された空気は、ファン本体11の内部から径方向外方へ吹き出される。以上のようにして、空調機では、熱交換器で加熱又は冷却された空気が、クロスフローファン10に搬送されて室内へ供給される。固定子40の磁気特性について一般的な電動機では、ティース部とヨーク部には、同じグレードの電磁鋼板を使用する場合が多いと考えられる以下、このような電動機を説明の便宜上、従来の電動機とよぶ。無方向性電磁鋼板は所定の異方性を有しているので、同じグレードの無方向性電磁鋼板をティース部とヨーク部に使用した場合には、ティース部の径方向における透磁率μtr、周方向における透磁率μtθ、ヨーク側電磁鋼板のL方向における透磁率μyL、C方向における透磁率μyCは、次の式2の関係となると考えられる。μtr=μyL>μyC=μtθ2したがって、従来の電動機のヨーク部では、透磁率がμyLの部位が磁路となる場合よりも、透磁率がμyCの部位が磁路となる場合の方が磁気損失が大きい。図4は、固定子側ヨーク部、及びティース部に形成される磁路を説明する図である。図4に示すように、磁路P1は、ヨーク部では磁束の方向がL軸と直交方向、すなわちC方向となる磁路である。また、磁路P2は、ヨーク部では磁束の方向がL軸と平行な方向となる磁路である。したがって、磁路P1の方が磁路P2よりも磁気損失は大きくなる。このように、従来の電動機のヨーク部では、周方向の位置によって磁気特性がばらつくことになる。一方、本実施形態では、従来は考慮されることがなかった無方向性電磁鋼板における異方性を考慮し、ヨーク側電磁鋼板41aの異方性を、ティース側電磁鋼板45aの異方性よりも小さくした。そのため、本実施形態では、従来の電動機とくらべ、固定子側ヨーク部41内の各磁路の磁気特性のばらつきは小さくなる式1,2参照。なお、μtr>μyLという関係式1があるので、固定子側ヨーク部41の磁気特性この例では透磁率がティース部45の径方向における磁気特性よりも劣ることになる。しかしながら、ヨーク部41の特性がこのように劣っていても本実施形態では問題にならない。固定子側ヨーク部41に形成される磁路は、ティース部45の径方向の磁路よりも短いからである図4を参照。本実施形態における効果以上のように、本実施形態によれば、固定子側ヨーク部41における各磁路の磁気特性のばらつきを小さくすることが可能になる。これにより、電動機30では、回転子60の回転時における磁気吸引力を平均化できる。その結果、電動機30では、コギングを低減して振動や騒音を低減することが可能になる。また、電動機30の効率を向上させることが可能になる。このように、本実施形態では、固定子における磁気特性の改善を図ることが可能になる。また、電磁鋼板が異方性を有している場合には、磁気特性が劣る方向に磁路が形成される部位でも所望の磁気特性を確保する必要がある。これには、固定子側ヨーク部41に使用する電磁鋼板のグレードを上位のものにすることが考えられるが、電動機のコストアップにつながるので好ましくない。これに対し、本実施形態では、ヨーク側電磁鋼板41aの透磁率のとりうる範囲を前記のように工夫したことにより、固定子側ヨーク部41に高いグレードの電磁鋼板を用いることなく、固定子側ヨーク部41の全方向について所定の磁気特性を確保することが可能になる。《実施形態の変形例》各電磁鋼板41a45aの磁気特性を表す指標として用いた透磁率は例示である。例えば、磁束密度Bによって、ティース側電磁鋼板45aとヨーク側電磁鋼板41aの磁気特性の関係を定めることも可能である。透磁率μ、磁束密度B、磁化力Hの間には、次の式3に示す関係がある。μ=B/H3それぞれの電磁鋼板41a45aの磁束密度としては、例えば、磁化力Hが5000A/mの場合の磁束密度Bの値以下、B50とよぶを用いることが考えられる。B50は、一般的な電磁鋼板の磁気特性の代表値である。B50の値が高い程、磁石を用いたモータに対して、磁気飽和に強い材料となり、電動機設計の一つの指標となる値である。勿論、B50の採用は例示であり、その他にも例えば、2500A/mでの磁束密度B25とよぶを採用することなどが考えられる。"