"静電像担持体に形成された静電潜像を現像剤で現像してトナー画像を形成する現像装置であって、前記現像剤を収容し、該現像剤の供給箇所を有するハウジングと、前記静電像担持体に対向配置され、前記供給箇所から供給された現像剤を担持しながら回転し、前記静電像担持体との対向箇所である現像域に搬送する現像剤担持体と、前記現像剤担持体に固定的に内蔵され、複数の磁極として、少なくともキャッチ極、現像極、及び分離極を有する磁石体と、を備え、前記キャッチ極は、前記供給箇所に対向配置され、該供給箇所から現像剤を現像剤担持体に吸着させ、前記現像極は、前記現像域に対向配置され、さらに、前記分離極は、前記現像剤担持体の回転方向において前記現像極の下流側でかつ前記キャッチ極の上流側に設けられ、前記現像域にて用いられなかった現像剤を前記現像剤担持体から分離させるための低磁力域を形成し、前記現像装置は、さらに、前記現像剤担持体の回転方向において前記供給箇所の下流側で前記現像剤担持体と空隙をあけて配置されることで、該現像剤担持体に担持され搬送されてきた現像剤を案内する案内通路を形成するガイド部材と、前記ガイド部材に対し前記回転方向に沿う下流側でかつ前記現像域の上流側にて前記現像剤担持体と間隙をあけて対向配置され、前記案内通路を通過した現像剤の量を規制する規制部材と、を備え、前記ガイド部材は、さらに、前記ハウジングの内面との間の間隙により還流通路を形成し、前記還流通路は、前記案内通路と連通路を介して接続され、前記規制部材で規制された現像剤を前記回転方向に対し該ガイド部材の上流側端部へと還流させ、前記ガイド部材の上流側端部は、前記キャッチ極の磁束密度がピーク位置に対向するよう設けられるか、該キャッチ極よりも上流側でかつ前記低磁力域よりも下流側に設けられ、前記磁石体は、さらに、前記回転方向において前記キャッチ極の下流側でかつ前記規制極の上流側であって、前記案内通路に対向配置される搬送極を有する、現像装置。前記ガイド部材の形状は、前記案内通路を通過する現像剤の穂立ち形状に基づき定められる、請求項1に記載の現像装置。前記ガイド部材と前記現像剤担持体との間の空隙サイズは、前記案内通路を通過する現像剤の穂立ちの一番大きな位置に基づき定められる、請求項1又は2に記載の現像装置。前記ガイド部材は、前記搬送極に対向する部分が現像剤の穂立ち形状に沿った形状であって、前記現像剤担持体との間で穂立ちした現像剤と摺擦しない空隙を形成するように配置されている、請求項1~3のいずれかに記載の現像装置。請求項1~4のいずれかに記載の現像装置を備えた、画像形成装置。しかしながら、特許文献1の構成ではスリップ規制部材の上流側端部にて現像剤が滞留してしまうため、現像剤にストレスが加わることには変わりがない。それゆえに、本発明の目的は、現像剤へのストレスをより抑制可能な現像装置、及びこれを備えた画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するために、本発明の一局面は、静電像担持体に形成された静電潜像を現像剤で現像してトナー画像を形成する現像装置であって、前記現像剤を収容し、該現像剤の供給箇所を有するハウジングと、前記静電像担持体に対向配置され、前記供給箇所から供給された現像剤を担持しながら回転し、前記静電像担持体との対向箇所である現像域に搬送する現像剤担持体と、前記現像剤担持体に固定的に内蔵され、複数の磁極として、少なくともキャッチ極、現像極、及び分離極を有する磁石体と、を備えている。ここで、前記キャッチ極は、前記供給箇所に対向配置され、該供給箇所から現像剤を現像剤担持体に吸着させ、前記現像極は、前記現像域に対向配置され、さらに、前記分離極は、前記現像剤担持体の回転方向において前記現像極の下流側でかつ前記キャッチ極の上流側に設けられ、前記現像域にて用いられなかった現像剤を前記現像剤担持体から分離させるための低磁力域を形成する。前記現像装置は、さらに、前記現像剤担持体の回転方向において前記供給箇所の下流側で前記現像剤担持体と空隙をあけて配置されることで、該現像剤担持体に担持され搬送されてきた現像剤を案内する案内通路を形成するガイド部材と、前記ガイド部材に対し前記回転方向に沿う下流側でかつ前記現像域の上流側にて前記現像剤担持体と間隙をあけて対向配置され、前記案内通路を通過した現像剤の量を規制する規制部材と、を備えている。ここで、前記ガイド部材は、さらに、前記ハウジングの内面との間の間隙により還流通路を形成し、前記還流通路は、前記案内通路と連通路を介して接続され、前記規制部材で規制された現像剤を前記回転方向に対し該ガイド部材の上流側端部へと還流させ、前記ガイド部材の上流側端部は、前記キャッチ極の磁束密度がピーク位置に対向するよう設けられるか、該キャッチ極よりも上流側でかつ前記低磁力域よりも下流側に設けられる。また、前記磁石体は、さらに、前記回転方向において前記キャッチ極の下流側でかつ前記規制極の上流側であって、前記案内通路に対向配置される搬送極を有している。上記構成により、現像剤へのストレスをより抑制可能な現像装置、及びこれを備えた画像形成装置を提供することが可能となる。画像形成装置の概略構成まず、本発明の一実施形態に係る現像装置を適用可能な画像形成装置について説明する。図1において、画像形成装置10は、例えば記録紙等の記録媒体S上にモノクロ画像を形成するプリンタである。この画像形成装置10は、静電像担持体の典型例としての感光体ドラム1を備えている。画像形成装置10において、感光体ドラム1の周囲には、帯電器2と、画像露光装置3と、現像装置44a,4b,4cと、転写ローラ5と、クリーニング装置6とが、この順番で配置されている。画像形成装置10は、他にも、記録媒体Sの供給部と、この供給部からの記録媒体Sの搬送方向に沿って転写ローラ5の下流に定着装置7及び排出トレイとを備えている。なお、4a,4b,4cは、後述する第1、第2及び第3の実施形態に係る現像装置の参照符号である。また、供給部及び排出トレイについては、便宜上、図示を省略している。感光体ドラム1は、例えば負帯電性の感光体であり、その表面を帯電器2により一様に所定の負電位に帯電される。画像露光装置3は、帯電器2による感光体帯電域に画像露光を施すことで、形成しようとする画像に応じた静電潜像を形成する。なお、この画像露光装置3は、図示しない画像読取装置、コンピュータ又は外部ファクシミリ等から提供される画像情報に基づき露光を行う。現像装置4は、トナー及び磁性キャリアを含む2成分現像剤以下、単に現像剤と称するを用いて、感光体ドラム1上の静電潜像を現像する。ここで、トナーは、例えば、重合法により作られた平均粒径6μmで、負帯電させて用いられる。また、磁性キャリアは、平均粒径33μmを有する。現像装置4は、負に帯電したトナーで反転現像により静電潜像を現像してトナー画像を形成する。なお、現像装置4の詳細な構成については後述する。以上の構成の画像形成装置10によれば、以下のようにして記録媒体Sに対してトナー画像が形成される。まず、図示しない感光体駆動モータにより、感光体ドラム1は、図1の矢印CWで示す時計回り方向以下、回転方向CWと記載するに回転駆動される。この感光体ドラム1の表面は、一様に、帯電バイアスが印加された帯電器2により所定電位に帯電される。この帯電域に、画像露光装置3は露光を行い、これによって、形成しようとする画像に応じた静電潜像が感光体ドラム1の表面上に形成される。この静電潜像を現像装置4は現像し、これによって、トナー画像が感光体ドラム1上に形成される。また、図1のタイミングローラTRには、供給部からの記録媒体Sが供給される。この記録媒体Sは、タイミングローラTRによりタイミング調整され、感光体ドラム1と転写ローラ5の間の転写ニップに導入され、通過する。この時、転写ローラ5には、転写電源図示せずからの転写電圧が印加されており、感光体ドラム1上のトナー画像が記録媒体S上に転写される。トナー画像が転写された記録媒体Sは定着装置7を通過する。定着装置7において記録媒体Sは加熱加圧され、これにより、トナー画像が記録媒体S上に定着され、排出トレイ上に排出される。トナー画像が転写された後、感光体ドラム1の表面は、クリーニング装置6により清掃され、次の画像形成に備えられる。第1の実施形態次に、図2~図4を参照して、図1の現像装置4aについて詳説する。図2において、現像装置4aは、現像剤Dを収容するハウジング40と、ハウジング40に回転可能に取り付けられた現像ローラ41と、現像ローラ41に内蔵された磁石体42aと、現像剤Dの量を規制するための間隙g1をあけて現像ローラ41に臨設された規制部材43とを含んでいる。現像ローラ41は、現像剤担持体の典型例である。この現像ローラ41は、スリーブ形態の非磁性部材であり、現像スリーブとも称される。この現像ローラ41の外周表面は、例えばブラスト加工により、現像剤Dを搬送するのに適度な粗さを有している。また、現像ローラ41の外径は例えば16mmである。現像ローラ41は、ハウジング40の感光体ドラム1に向かって開かれた開口部から、感光体ドラム1に空隙をおいて臨んでいる。また、図示しない現像モータにより、現像ローラ41は図2中の回転方向CWに回転駆動される。ここで、画像形成される記録媒体Sの搬送方向に垂直な方向を記録媒体Sの幅方向とする。現像ローラ41は、幅方向に様々なサイズを有する記憶媒体Sに対応可能なように、回転中心線CLに沿う方向に長く形成される。現像装置4はさらに、一対の現像剤搬送部材441,442を含んでいる。現像剤搬送部材441,442は、ハウジング40内の現像剤Dを撹拌してトナーを摩擦帯電させつつ、現像ローラ41の長手方向回転中心線CLの方向に沿って搬送して、現像ローラ41の現像剤Dを担持すべき各部に現像剤Dを分配する。この現像剤搬送部材441,442は、現像ローラ41と平行にかつハウジング40内に回転可能に配置されている。現像剤搬送部材441,442は、本実施形態では、スクリューコンベアであり、図示しない現像モータからの駆動力を伝動機構を介して受け取る。この駆動力により、現像剤搬送部材441,442は回転駆動される。図2において、現像剤Dは、一方の現像剤搬送部材441により手前側から奥側に搬送される。その後、現像剤Dは、両搬送部材441,442の間に設けられた仕切り壁400の奥側に形成された開口図示せずから他方の搬送部材442へと移動する。この搬送部材442により、現像剤Dは奥側から手前側へと搬送され、仕切り壁400の手前側に形成された開口から搬送部材441に移動する。このように、現像剤Dは、ハウジング40内を循環搬送される。現像ローラ41に臨む搬送部材442は、現像剤Dを現像ローラ41の長手方向に沿って搬送しつつ、現像ローラ41の現像剤Dを分配する。トナーの補給に関しては、例えば搬送部材441の奥側から供給される。磁石体42aは、ハウジング40における供給箇所から現像剤Dを現像ローラ41の表面に吸着させる。また、磁石体42aは、感光体ドラム1の表面に供されず現像ローラ41の表面に吸着されたまま戻ってくる現像剤Dを、現像ローラ41の表面から分離させる低磁力域LM図中、二点鎖線で囲まれた領域を参照を提供するものである。さらに詳しく説明すると、磁石体42aは、例えば永久磁石を組み合わせ配列してロール状に形成したもので、その周面に磁極としてのS極及びN極を有している。磁石体42aは、磁極として、キャッチ極S2と、規制極N2と、搬送極S1と、現像極N1と、分離極S3とを有している。なお、参照符号に含まれるS,Nは、S極、N極であることを意味する。まず、キャッチ極S2は、現像剤Dをハウジング40の供給箇所から現像ローラ41の表面に吸着させる。規制極N2は、規制部材43と対向する位置に設けられる。搬送極S1は、規制部材43の間隙g1を通過した現像剤Dを感光体ドラム1上の静電潜像を現像するための現像域Daに向けて搬送するための磁極である。また、現像極N1は、現像域Daと対向する位置に設けられる。分離極S3は、現像極N1とキャッチ極S2との間に設けられ、これらの間に反発磁界を形成して、磁束密度が例えば5mT以下の低磁力域LMを形成する。なお、磁石体42aにおける磁極配置は、以上に限定されるものではなく、他の磁極配置でも構わない。現像装置4aはさらに、現像ローラ41の回転方向CWに沿って規制部材43よりも上流側に配置されたガイド部材45aを含んでいる。ガイド部材45aは非磁性材料で形成されており、現像ローラ41とハウジング40の内面401との間に配置される。ガイド部材45aは、現像ローラ41との間に空隙g2をあけて配置される。このガイド部材45aと現像ローラ41との間には、間隙g1へ現像剤Dを導く案内通路46が形成されている。また、ガイド部材45aは、ハウジング内面401との間に間隙g6をおいて配置されている。ガイド部材45aとハウジング内面401との間には、回転方向CWに対しガイド部材の上流側端部451へ向け現像剤Dを還流させる還流通路47が形成されている。また、ガイド部材45aにおいて回転方向CWに沿う下流側端部、さらに言えば、規制部材43に近い部分本実施例では規制部材43から上流側に距離Pだけ戻った位置には、案内通路46から還流通路47に連通する、間隙寸法g5の連通路48が形成される。また、上述の上流側端部451は、前述の低磁力域LMに対し下流側でかつ最も近い磁極本実施形態ではキャッチ極S2のピーク位置に対向するよう配置される。なお、本実施形態では、キャッチ極S2の現像ローラ41の半径方向に沿う磁束密度Brは、現像ローラ41の表面上で45mTとする。ガイド部材45aの現像ローラ41との対向面は、例えばフッ素系樹脂のコーティング等により良好な潤滑性を有していることが望ましい。ここで、前述の間隙g1は例えば0.5mmであり、空隙g2は例えば1.5mmであり、間隙g6は2.0mmであり、距離Pは例えば3.0mmであり、g5は例えば1.5mmである。現像装置4aによれば、磁石体42aのキャッチ極S2の磁力により現像ローラ41の表面に吸着される現像剤Dは、現像ローラ41の回転により、摩擦力の作用下で間隙g1に向けて搬送される。この間隙g1により、現像剤Dの量が規制された後、通過した現像剤Dは、穂の態様で現像域Daに供給される。これにより、感光体ドラム1上に形成された静電潜像の現像に用いられる。また、現像に用いられなかった現像剤Dは、現像ローラ41に保持されたままハウジング40に戻って来て、低磁力域LMにて現像ローラ41から落下する。ここで注目すべきは、現像装置4aによれば、現像ローラ41への現像剤Dの供給量は、ガイド部材45aの上流側端部451によって過剰にならないように制限されている。また、ガイド部材45aの上流側端部451は、低磁力域LMより下流側において該低磁力域LMに最も近い磁極S2の磁束密度のピークに対応して位置している。それゆえ、上流側端部451近傍での現像ローラ41への現像剤Dの吸着力はそれほど強くなく、上流側端部451の近傍での現像剤Dのストレスは小さく抑制される。さらにガイド部材45aによって、規制部材43の直ぐ上流側において現像剤Dの経路として、以下の案内通路46と還流通路47とが形成されている。案内通路46は、現像ローラ41とガイド部材45aとの間に形成される空間である。案内通路46では、現像ローラ41の回転方向CWと同方向に現像剤Dが搬送される。また、還流通路47は、ガイド部材45aとハウジング40との間に形成される空間である。この還流通路47では、回転方向CWとは逆方向に現像剤Dが移動する。具体的には、規制部材43により現像域Daへの搬送が規制された現像剤Dが、案内通路46から連通路48を介して還流通路47に流入する。流入した現像剤Dは、ガイド部材45aの上流側端部451に向けて重力に従って移動する。ここで、ガイド部材45aにより現像ローラ41の表面との間隔が制限されているので、該案内通路46を搬送されてくる現像剤Dが規制部材43の直前で滞留する量は、ガイド部材45aが無い場合のそれと比較して少ない。また、規制部材43の直前で現像剤Dに加わる圧力は連通路48により解放され、さらに、間隙g1を通過できない現像剤Dは、還流通路47を通って上流側端部451に向け送り返されるので、規制部材43の直前にて現像剤Dの圧力が高まりすぎることを防ぐことが可能になる。以上のようにして、本現像装置4aによれば、規制部材43の直前における現像剤Dの滞留量を、現像剤Dを構成する個々の粒子に与えるストレスを抑制しつつ低減でき、それにより規制部材43の直前で現像剤Dに発生するストレスを低減できる。また、本現像装置4aによれば、規制部材43の直前での滞留を抑制できるので、規制部材43を通過できなかった現像剤Dの現像ローラ41による摺擦換言すると、現像ローラ41に加わる摺擦反力を抑制することもできるため、現像ローラ41の回転トルクを低く抑制することができるという利点もある。以上の実施形態では、上流側端部451は、キャッチ極S2の磁束密度がピーク位置に対向する位置に設けられていた。しかし、これに限らず、上流側端部451は、現像ローラ41の表面に現像剤Dを吸着させることが可能であれば、キャッチ極S2よりも上流側で、かつ低磁力域LMよりも下流側に設けられていても構わない。また、本実施形態では、間隙g2を1.5mmに設定するとして説明した。しかし、還流通路47全体にわたって間隙g2は均一の1.5mmである必要はない。例えば、現像剤Dの詰め込みを抑制するために、還流通路47の上流側の間隙寸法を下流側のそれと比較して小さくしても構わない。また、本願発明者は、本現像装置4aの現像ローラ及び従来の現像装置8図8参照の現像ローラそれぞれの回転トルクを測定した。測定条件は、現像装置4a,8それぞれの現像ローラ、磁石体、規制部材等は同じものとし、現像ローラの周速はいずれも302mm/秒とした。規制部材の直前にて現像剤の滞留量が多くなると、現像ローラによる現像剤の摺擦力が増加し、現像ローラの回転トルクが増加してくる。しかしながら、図3に示すように、従来の現像装置8においては、現像ローラの回転トルクは0.20Nmであり、本現像装置4aにおける現像ローラの回転トルクは0.15Nmである。このように、本現像装置4aでは、従来の現像装置8よりも回転トルクが約2割程度低減される。以上説明した通り、本現像装置4aによれば、規制部材の直前で現像剤の滞留量が少なく抑制されており、ひいては、現像剤のストレスも抑制されていることが分かる。また、本願発明者は、本現像装置4aにおいて、ガイド部材45aの下流側端部と、現像ローラ41の表面との間隙下流側クリアランスを1.5mmとし、ガイド部材45aの上流側端部と現像ローラ41の表面との間隙上流側クリアランスを0.6mm、1.0mm、1.5mmとした場合の現像ローラの回転トルクを測定した。同様に、下流側及び上流側クリアランスをそれぞれ2.0mmとした場合と、3.0mmとした場合の現像ローラの回転トルクを測定した。その測定結果を図4に示す。図4によれば、ガイド部材45aと現像ローラとのクリアランスを概ね2mm以下とすれば、0.15Nmという従来よりも低い回転トルクが得られることが分かる。なお、本現像装置4aにおいて、ガイド部材45aはハウジング40と一体化して、部品点数を減らしても構わない。第2の実施形態図5は、図1の現像装置4bの模式的な構成を示す縦断面図である。図5において、現像装置4bは、前述の現像装置4aと比較すると、磁石体42aに代えて磁石体42bを備える点で相違する。それ以外に、両現像装置4a,4bの間に相違点は無い。それゆえ、図5において、図2の構成に相当するものには同一の参照符号を付け、それぞれの説明を省略する。磁石体42bは、磁石体42aと同様に、例えば永久磁石を組み合わせ配列してロール状に形成したものであるが、その周面における磁極配置については磁石体42aと異なる。磁石体42bは、周面上に、キャッチ極S2と、搬送極N1と、規制極S1と、現像極N2と、分離極S3とを有する。まず、キャッチ極S2は、前述のキャッチ極S2と同様、ハウジング40内の現像剤Dを現像ローラ41の表面に吸着させる。搬送極N1は、前述の案内通路46に対向するように配置され、案内通路46を通過する現像剤Dを規制部材43に向けて搬送するための磁極である。規制極S1、現像極N1、分離極S3は、第1の実施形態における規制極N2、現像極N1、分離極S3と同様であるため、それぞれの説明を省略する。ここで、第1の実施形態では、キャッチ極S2の直ぐ下流に規制極N2が設けられていた。ここで、キャッチ極S2は、ガイド部材45aの上流側端部451に対向するか、それより上流側に設けられていた。また、規制極N2は、規制部材43に対向するよう設けられていた。それゆえ、キャッチ極S2と規制極N2の間に相当の距離があくことがある。この場合、現像剤Dの搬送に必要な摩擦力を得ることが難しくなる場合がある。それに対し、第2の実施形態においては、キャッチ極S2と規制極S1の間であって、案内通路46に対向するように搬送極N1が設けられるため、案内通路46の搬送に必要な摩擦力を現像剤Dに与えることができる。第3の実施形態図6は、図1の現像装置4cの模式的な構成を示す縦断面図である。図6において、現像装置4cは、前述の現像装置4bと比較すると、ガイド部材45aに代えてガイド部材45bを備える点で相違する。それ以外に、両現像装置4b,4cの間に相違点は無い。それゆえ、図6において、図5の構成に相当するものには同一の参照符号を付け、それぞれの説明を省略する。ガイド部材45bの断面形状は、案内通路46を通過する現像剤Dの穂立ち形状に基づき定められる。この断面形状の具体例を挙げると、ガイド部材45bと現像ローラ41との間の空隙は、案内通路46上での穂立ちが一番大きな位置で最大にされる。好ましくは、この空隙は、案内通路46で穂立ちする現像剤Dがガイド部材45bに摺擦しない値に選ばれることが好ましい。上述の第2の実施形態においては、案内通路46に対向するように搬送極N1が設けられるが、もし搬送極N1の磁束密度が大きすぎると、穂立ちした現像剤Dが案内通路46上のガイド部材45aに摺擦してストレスを受ける。このようなストレスを受けないように、第3の実施形態では、ガイド部材45bの断面形状は、現像剤Dの穂立ち形状に基づき、例えば円弧状に形成される。第2,第3の実施形態の評価結果本願発明者は、以下の条件で、上述の現像装置4b,4cの案内通路46での現像剤Dの穂立ちの様子を観察した。ここで、現像剤Dとしては以下のようなものが用いられる。キャリア:フェライトコアを樹脂で薄膜コート化平均粒径33μm.磁化40emu/gトナー:平均粒径6μmT/C比:7まず、現像装置4bの評価のために、発明者は、ガイド部材45aと現像ローラ41との空隙g2を0.8mmと設定し、搬送極N1の磁束密度を30mT,40mT,50mT,60mTと変化させて、案内通路46での現像剤Dの穂立ちの様子を観察した。30mT,40mTでは、図7Aで示すように、穂立ちした現像剤Dがガイド部材45aに接触しなかった。それに対し、40mT,50mTでは、図7Bに示すように、穂立ちした現像剤Dがガイド部材45aに摺擦した。また、現像装置4cの評価のために、発明者は、案内通路46において現像剤Dの穂立ちが最大の位置においてガイド部材45bと現像ローラ41との空隙を1.2mmと設定し、搬送極N1の磁束密度を60mTと変化させて、案内通路46での現像剤Dの穂立ちの様子を観察した。この場合、図7Aで示すように、穂立ちした現像剤Dがガイド部材45bに接触していなかった。また、発明者は、現像装置4b,4cを用いて、CW5連続200k枚の耐久試験を実施し、その後のトナーかぶり飛散を評価した。この結果を表1に示す。なお、上の表1には、平均粒径及び磁力が異なる下記の2種類のキャリアA,Bを含む現像剤Dを用いた場合における評価結果も記載されている。キャリアA:平均粒径25μm.磁化30emu/g,60emu/gキャリアB:平均粒径37μm.磁化30emu/g,60emu/g上記のキャリアA,Bを含む現像剤Dを用いた場合でも、ガイド部材45a,45bへの摺擦が無い場合には、トナーかぶりやトナー飛散が起こらないことが確認された。付記なお、以上の各実施形態では、画像形成装置10はモノクロ画像を形成するとして説明した。しかし、これに限らず、カラー画像を形成する画像形成装置に本現像装置4a~4cを採用しても構わない。また、この場合、画像形成装置には、例えばイエロー、マゼンタ、シアン及び黒の4色分の現像装置が備わることになるが、このうちの少なくとも1個の現像装置が本実施形態で説明したものであれば構わない。また、画像形成装置10は、本現像装置4a~4cを備えることにより、現像剤のストレスが抑制され、ひいては現像剤の劣化が低減される。これにより、画像不良等の発生が抑えられ、良好な画像を形成可能な画像形成装置10を提供することが可能となる。"