板状材料から鉄心片を打ち抜き、複数枚の前記鉄心片を積層すると共に前記各鉄心片を連結してブロック鉄心を形成し、前記ブロック鉄心を複数積層して形成した積層鉄心において、上下に隣り合う前記ブロック鉄心の間に、それぞれに一部係合する連結部材を配置し、該積層鉄心の型崩れ及び分解防止を行ったことを特徴とする積層鉄心。請求項1記載の積層鉄心において、前記各ブロック鉄心を構成する前記鉄心片はかしめ部を介して連結されていることを特徴とする積層鉄心。請求項1又は2記載の積層鉄心において、板状の前記連結部材は、上側の前記ブロック鉄心の最下部に位置する鉄心片に形成されるかしめ貫通孔に嵌合する第1のかしめ突起と、下側の前記ブロック鉄心の最上部に位置する鉄心片に形成されるかしめ部のかしめ凹部に嵌合する第2のかしめ突起が設けられていることを特徴とする積層鉄心。請求項1又は2記載の積層鉄心において、板状の前記連結部材は、上側の前記ブロック鉄心の最下部に位置する鉄心片に形成されるかしめ部のかしめ突起に嵌合するかしめ貫通孔と、下側の前記ブロック鉄心の最上部に位置する鉄心片に形成されるかしめ部のかしめ凹部に嵌合するかしめ突起が設けられていることを特徴とする積層鉄心。請求項1又は2記載の積層鉄心において、前記連結部材の上側には、上側の前記ブロック鉄心の下部に設けられた第1の係合部に掛止する第2の係合部を、前記連結部材の下側には、下側の前記ブロックの上部に設けられた第3の係合部に掛止する第4の係合部を備えていることを特徴とする積層鉄心。請求項1又は2記載の積層鉄心において、板状の前記連結部材には、上側の前記ブロック鉄心の最下部に位置する鉄心片に形成されて下方に突出する第1の切り曲げ部に嵌合する第2の切り曲げ部と、下部の前記ブロック鉄心の最上部に位置する鉄心片に形成されるかしめ部のかしめ凹部に嵌合するかしめ突起が設けられていることを特徴とする積層鉄心。請求6記載の積層鉄心において、前記第2の切り曲げ部は、板状部に一端が繋がる傾斜部と該傾斜部の他端に基端が繋がる平行部とを有し、該第2の切り曲げ部は前記傾斜部から前記平行部の先端に向かってテーパー状となっていることを特徴とする積層鉄心。請求項6又は7記載の積層鉄心において、前記第1、第2の切り曲げ部は、前記上側のブロック鉄心を前記下側のブロック鉄心に対して相対的に回転させることよって、前記第1、第2の切り曲げ部の係合が行われていることを特徴とする積層鉄心。請求項1~8のいずれか1項に記載の積層鉄心において、前記連結部材は、前記板状材料以外の材料から形成されていることを特徴とする積層鉄心。請求項1~9のいずれか1項に記載の積層鉄心において、前記連結材料の直径は、前記ブロック鉄心の各鉄心片の直径より大きいことを特徴とする積層鉄心。板状材料から鉄心片を打ち抜き、複数枚の前記鉄心片を積層すると共に前記各鉄心片を連結してブロック鉄心を形成し、前記ブロック鉄心を複数積層して形成した積層鉄心において、上下に隣り合う前記ブロック鉄心の上側のブロック鉄心の下部に、該上側のブロック鉄心の各鉄心片を繋ぐかしめ部の位置とは別位置にかしめ貫通孔が設けられ、下側の前記ブロック鉄心の上部には、前記かしめ貫通孔に嵌入するかしめ突起が設けられ、該積層鉄心の型崩れ及び分解防止を行ったことを特徴とする積層鉄心。請求項1~11のいずれか1項に記載の積層鉄心において、上下に積み重ねられた前記ブロック鉄心は、該ブロック鉄心間で転積が行われていることを特徴とする積層鉄心。板状材料から鉄心片を打ち抜き、複数枚の前記鉄心片を積層したブロック鉄心を形成し、前記ブロック鉄心を金型外で複数段積層して形成した積層鉄心の製造方法において、前記金型から排出された前記各ブロック鉄心間に連結部材を挿入し、前記ブロック鉄心の最下部に位置する鉄心片と前記連結部材とを第1、第2の係合部を介して連結する工程と、前記ブロック鉄心の最上部に位置する鉄心片と前記連結部材とを第3、第4の係合部を介して連結する工程とを有して、前記各ブロック鉄心が前記連結部材によって連結補強され、かつ複数の前記ブロック鉄心を該積層鉄心として用いる場合に、前記連結部材を除去する工程とを有することを特徴とする積層鉄心の製造方法。請求項13記載の積層鉄心の製造方法において、前記各ブロック鉄心は非転積状態で製造され、前記連結部材を除去後に、ブロック鉄心間の転積が行われていることを特徴とする積層鉄心の製造方法。板状材料から鉄心片を打ち抜き、複数枚の前記鉄心片を積層したブロック鉄心を形成し、前記ブロック鉄心を金型内で複数段積層して形成した積層鉄心の製造方法において、前記各ブロック鉄心の最下部に位置する鉄心片に、前記ブロック鉄心の各鉄心片を繋ぐかしめ部とは別位置にかしめ貫通孔を有し、該ブロック鉄心の最上部に位置する鉄心片に平面視して前記かしめ貫通孔と同一位置に、かしめ突起又は上方に突出した切り曲げ部を有する複数の前記ブロック鉄心を形成する工程と、前記複数のブロック鉄心を前記金型内で、前記かしめ貫通孔と、前記かしめ突起又は前記切り曲げ部を介して連結された状態で前記金型から排出する工程とを有することを特徴とする積層鉄心の製造方法。しかしながら、以上に説明した型外転積にて積層鉄心を製造する場合、金型から排出された各ブロック鉄心同士は連結されていない状態で積層されて搬送されるため、搬送時の振動、衝撃、あるいは搬送車への投入、搬送車からの採取のタイミングで、各ブロック鉄心の転積向きがずれるおそれがある。そして、一度ブロック鉄心の転積向きがずれてしまうと、元の向きに再現することは非常に難しい。そのため、各ブロック鉄心同士を仮固定し、金型外で搬送する方法が求められている。本発明は、かかる事情に鑑みてなされたもので、上下に分離可能な各ブロック鉄心のずれを防止する積層鉄心及びその製造方法を提供することを目的とする。前記目的に沿う第1の発明に係る積層鉄心は、板状材料から鉄心片を打ち抜き、複数枚の前記鉄心片を積層すると共に前記各鉄心片を連結してブロック鉄心を形成し、前記ブロック鉄心を複数積層して形成した積層鉄心において、上下に隣り合う前記ブロック鉄心の間に、それぞれに一部係合する連結部材を配置し、該積層鉄心の型崩れ荷崩れ、ずれを含む及び分解防止を行った。第2の発明に係る積層鉄心は、第1の発明に係る積層鉄心において、前記各ブロック鉄心を構成する前記鉄心片はかしめ部を介して連結されている。第3の発明に係る積層鉄心は、第1、第2の発明に係る積層鉄心において、板状の前記連結部材は、上側の前記ブロック鉄心の最下部に位置する鉄心片に形成されるかしめ貫通孔に嵌合する第1のかしめ突起と、下側の前記ブロック鉄心の最上部に位置する鉄心片に形成されるかしめ部のかしめ凹部に嵌合する第2のかしめ突起が設けられている。第4の発明に係る積層鉄心は、第1、第2の発明に係る積層鉄心において、板状の前記連結部材は、上側の前記ブロック鉄心の最下部に位置する鉄心片に形成されるかしめ部のかしめ突起に嵌合するかしめ貫通孔と、下側の前記ブロック鉄心の最上部に位置する鉄心片に形成されるかしめ部のかしめ凹部に嵌合するかしめ突起とが設けられている。第5の発明に係る積層鉄心は、第1、第2の発明に係る積層鉄心において、前記連結部材の上側には、上側の前記ブロック鉄心の下部に設けられた第1の係合部に掛止する第2の係合部を、前記連結部材の下側には、下側の前記ブロックの上部に設けられた第3の係合部に掛止する第4の係合部を備えている。第6の発明に係る積層鉄心は、第1、第2の発明に係る積層鉄心において、板状の前記連結部材には、上側の前記ブロック鉄心の最下部に位置する鉄心片に形成されて下方に突出する第1の切り曲げ部に嵌合する第2の切り曲げ部と、下部の前記ブロック鉄心の最上部に位置する鉄心片に形成されるかしめ部のかしめ凹部に嵌合するかしめ突起が設けられている。第7の発明に係る積層鉄心は、第6の発明に係る積層鉄心において、前記第2の切り曲げ部は、板状部に一端が繋がる傾斜部と該傾斜部の他端に基端が繋がる平行部とを有し、該第2の切り曲げ部は前記傾斜部から前記平行部の先端に向かってテーパー状となっている。第8の発明に係る積層鉄心は、第6、第7の発明に係る積層鉄心において、前記第1、第2の切り曲げ部は、前記上側のブロック鉄心を前記下側のブロック鉄心に対して相対的に回転させることよって、前記第1、第2の切り曲げ部の係合が行われている。第9の発明に係る積層鉄心は、第1~第8の発明に係る積層鉄心において、前記連結部材は、前記板状材料以外の材料例えば、アルミ板、アルミ合金、銅、銅合金、ステンレス板、鉄板等から形成されている。第10の発明に係る積層鉄心は、第1~第9の発明に係る積層鉄心において、前記連結材料の直径は、前記ブロック鉄心の各鉄心片の直径より大きい例えば、ブロック鉄心の直径の1.05~1.3倍。第11の発明に係る積層鉄心は、板状材料から鉄心片を打ち抜き、複数枚の前記鉄心片を積層すると共に前記各鉄心片を連結してブロック鉄心を形成し、前記ブロック鉄心を複数積層して形成した積層鉄心において、上下に隣り合う前記ブロック鉄心の上側のブロック鉄心の下部に、該上側のブロック鉄心の各鉄心片を繋ぐかしめ部の位置とは別位置にかしめ貫通孔が設けられ、下側の前記ブロック鉄心の上部には、前記かしめ貫通孔に嵌入するかしめ突起が設けられ、該積層鉄心の型崩れ及び分解防止を行った。第12の発明に係る積層鉄心は、第1~第11の発明に係る積層鉄心において、上下に積み重ねられた前記ブロック鉄心は、該ブロック鉄心間で転積が行われている。第13の発明に係る積層鉄心の製造方法は、板状材料から鉄心片を打ち抜き、複数枚の前記鉄心片を積層したブロック鉄心を形成し、前記ブロック鉄心を金型外で複数段積層して形成した積層鉄心の製造方法において、前記金型から排出された前記各ブロック鉄心間に連結部材を挿入し、前記ブロック鉄心の最下部に位置する鉄心片と前記連結部材とを第1、第2の係合部を介して連結する工程と、前記ブロック鉄心の最上部に位置する鉄心片と前記連結部材とを第3、第4の係合部を介して連結する工程とを有して、前記各ブロック鉄心が前記連結部材によって連結補強され、かつ複数の前記ブロック鉄心を該積層鉄心として用いる場合に、前記連結部材を除去する工程とを有する。第14の発明に係る積層鉄心の製造方法は、第13の発明に係る積層鉄心の製造方法において、前記連結部材を除去後に、ブロック鉄心間の転積が行われている。第15の発明に係る積層鉄心の製造方法は、板状材料から鉄心片を打ち抜き、複数枚の前記鉄心片を積層したブロック鉄心を形成し、前記ブロック鉄心を金型内で複数段積層して形成した積層鉄心の製造方法において、前記各ブロック鉄心の最下部に位置する鉄心片に、前記ブロック鉄心の各鉄心片を繋ぐかしめ部とは別位置にかしめ貫通孔を有し、該ブロック鉄心の最上部に位置する鉄心片に平面視して前記かしめ貫通孔と同一位置に、かしめ突起又は上方に突出した切り曲げ部を有する複数の前記ブロック鉄心を形成する工程と、前記複数のブロック鉄心を前記金型内で、前記かしめ貫通孔と、前記かしめ突起又は前記切り曲げ部を介して連結された状態で前記金型から排出する工程とを有する。以上の第1~第12の発明に係る積層鉄心、及び第13~第15の発明に係る積層鉄心の製造方法は、回転子積層鉄心、及び固定子積層鉄心のいずれにも適用できる。本発明に係る積層鉄心及びその製造方法においては以下のような効果を有する1上下に隣り合うブロック鉄心の間に、それぞれ一部が係合する例えば、板状の連結部材を配置又は挿入した場合は、上下のブロック鉄心の位置が固定され、輸送途中で起こり易い積層鉄心の荷崩れやずれ、分解を防止できる。2板状の連結部材に、かしめ部かしめ突起、かしめ凹部、かしめ貫通孔、切り曲げ部のいずれか1又は2以上をいうを設けて上下のブロック鉄心を連結する場合は、ブロック鉄心の最上部及び/又は最下部の鉄心片のみのかしめ形状を変更して対応することができ、積層鉄心の製造が容易となる。3ブロック鉄心の最下部に位置する鉄心片に第1の切り曲げ部を、板状の連結部材に第2の切り曲げ部を形成し、連結部材を相対回転して、両者を噛み合わせて連結する場合は、上下方向に加圧がないので、各ブロック鉄心の仮固定が容易である。ここで、切り曲げ部にテーパー形状を設けることによって、第1、第2の切り曲げ部の誘い込みが容易となる。4連結部材をブロック鉄心を構成する板状材料以外から製造した場合は、破棄される板状材料の量を減らすことができる。連結部材を安価な材料から構成して破棄することもできるし、場合によって連結部材は鉄心片とは異なるので、繰り返して使用することもできる。5また、連結部材の外径をブロック鉄心の直径より大きくした場合には、連結部材の剥ぎ取り即ち、各ブロック鉄心の分離の起点として使用できるので、剥ぎ取りの作業性が向上し、作業時間の短縮ができる。6そして、各ブロック鉄心の最上部と最下部を仮固定用のかしめ部容易に外れることが好ましい等によって連結した場合は、別途連結部材を設ける必要がない。また、金型内でブロック鉄心同士の仮固定の一部又は全部を行う場合は、工程短縮と省力化が可能となる。続いて、添付した図面を参照しながら、本発明を具体化した実施の形態について説明する。図1、図2に示すように、本発明の第1の実施の形態に係る積層鉄心固定子積層鉄心又は回転子積層鉄心のいずれかをいう10は、複数のブロック鉄心11とこれを連結する板状の連結部材12とを有している。以下、これらについて詳しく説明する。なお、ここで各ブロック鉄心11は鉄心片の転積をしないで積層し、連結部材12で連結される各ブロック鉄心11の間で転積が行われている。ブロック鉄心11は周知の通り、板状材料通常、電磁鋼板の薄板条材を図示しない金型装置に供給して、鉄心片13、14を打ち抜き形成し、ダイ金型内で鉄心片13、14をかしめ積層して形成する特開平06-233501号公報、特開2004-187340号公報参照。なお、鉄心片13はブロック鉄心11の最下部の鉄心片であり、その上にある他の鉄心片14とは異なる。この詳細を図3a~eに示す。図3a、dに示すように、鉄心片14は通常の積層鉄心に使用する鉄心片で、複数のかしめ部16が形成されている。このかしめ部16としては、例えば、Vかしめ又は半抜きかしめ、切り曲げ等となって、上にかしめ凹部17を下にかしめ突起18を備えている。一方、図3b、eに示すように、鉄心片13はかしめ貫通孔19、20を有している。かしめ貫通孔19は上部の鉄心片14のかしめ突起18が嵌入する。一方、かしめ貫通孔20は、隣し合うかしめ貫通孔19の中央角度位置に形成され、かしめ貫通孔19と同一大きさであるが、上部の鉄心片14のかしめ突起18が嵌入するものではない。板状の連結部材12は、ステンレス、鋼、アルミ合金等の金属板即ち、鉄心片以外の材料からなって、厚みは鉄心片13、14と同一又は僅少の範囲で厚くなっている。この連結板材12には、かしめ部22、23が設けられている。かしめ部23は複数のかしめ部22の中央角度位置に設けられている。図4に示すように、かしめ部22はかしめ部16と同様、下に凸のかしめ突起24第2のかしめ突起の一例を、かしめ部23は上に凸のかしめ突起25第1のかしめ突起の一例を有している。かしめ突起24第4の係合部の一例は連結部材12の直下にある鉄心片14即ち、下側のブロック鉄心11の最上部に位置する鉄心片のかしめ凹部17第3の係合部の一例に嵌入し、かしめ突起25第2の係合部の一例は連結部材12の直上にある鉄心片13上側のブロック鉄心11の最下部に位置する鉄心片のかしめ貫通孔20第1の係合部の一例に嵌入する構造となっている。かしめ部23がかしめ貫通孔20に嵌入し、これらは積層鉄心の磁束に影響を及ぼさない範囲に設けてもよく、複数設けてもよい。なお、ここで、かしめ部23のかしめ突起25の幅は、かしめ貫通孔20の幅より僅少の範囲で小さく、かつ、かしめ部22のかしめ突起24の幅は、かしめ凹部17の幅より僅少の範囲で小さくなって、容易に連結部材12が上部のブロック鉄心11及び下部のブロック鉄心11から分離できるようにしている。なお、かしめ突起25の幅とかしめ貫通孔20の幅を同一、かしめ突起24とかしめ凹部17の幅を同一とすることも可能であるが、連結部材12の剥離がやや難しくなるので、この場合は、連結部材12に鉄心片13、14より軟質の材料を使用するのが好ましい。積層鉄心10は以上のように構成されているので、連結部材12を用いて複数のブロック鉄心11を連結することができる。従って、プレス金型装置でブロック鉄心11を順次製作し、金型から排出されたブロック鉄心11を、別に製造した連結部材12で仮連結することになる。積層鉄心10の搬送にあっては、各ブロック鉄心11が連結部材12で横移動することなく、縦移動に対してもブロック鉄心11が分離され難いように連結かつ補強されているので、荷崩れやずれが発生しない。積層鉄心10から連結部材12を取り外す場合は、連結部材12の直径がブロック鉄心11の直径より大きい例えば、1.05~1.3倍ので、容易に連結部材12を外すことができる。ここで、板状の連結部材12を鉄心片と同じ材料で形成してもよく、この場合は、連結部材12を同じ金型装置で製作することができる。続いて、図5を参照しながら、本発明の第2の実施の形態に係る積層鉄心30について説明する。なお、第1の実施の形態に係る積層鉄心10と同一の構成要素は同一の番号を付して説明を省略する以下、同じ。積層鉄心30は複数のブロック鉄心33を板状の連結部材32で仮連結している。ブロック鉄心33は最下部の鉄心片31とその上に複数枚積層された鉄心片14とを有している。鉄心片31には、鉄心片13と同様、かしめ貫通孔19が複数設けられ、その間にかしめ部34が設けられている。このかしめ部34は下に凸となったかしめ突起35を有している。連結部材32の材質は連結部材12と同一で、下に凸となったかしめ突起24を有するかしめ部22を有している。このかしめ突起24が下部にある鉄心片14のかしめ部16のかしめ凹部17に嵌入している。一方、かしめ部34のかしめ突起35は連結部材32に形成されたかしめ貫通孔37に嵌入している。以上のようにして、ブロック鉄心33は連結部材32によって仮連結されている。組み立て及び連結部材32の取り外しは第1の実施の形態と同一である。次に、図6、図7を参照しながら、本発明の第3の実施の形態に係る積層鉄心40について説明する。この積層鉄心40は、それぞれ最下部に鉄心片41とその上に積層された鉄心片14を有するブロック鉄心43を、連結部材44で仮連結したのである。第1、第2の実施の形態に係る積層鉄心10、30と相違するのは、最下部の鉄心片41と連結部材44であるので、これらについて詳しく説明する。鉄心片41は、図6aに示すように、複数のかしめ貫通孔19が形成され、ブロック鉄心43の上側にある鉄心片14のかしめ部17のかしめ突起18が嵌入している。一方、この鉄心片41には、隣り合うかしめ貫通孔19の中央角度位置に、かしめ部の一例であって下向きに突出する第1の切り曲げ部46が形成されている。また、この切り曲げ部46は一端が鉄心片41自体に繋がる傾斜部47と傾斜部47の他端に基端が繋がる平行部48とを有している。そして、鉄心片41の切り曲げ部46の先側には第1の空間部49を備えている。図6b及び図7に示すように、板状の連結部材44には、かしめ凹部17に嵌入するかしめ突起24が設けられている。また、連結部材44のかしめ突起24の中央角度位置には、第1の切り曲げ部46に係合する第2の切り曲げ部50かしめ部の一例が形成されている。この第2の切り曲げ部50は、連結部材44の板状部に一端が繋がる傾斜部51と該傾斜部51の他端に基端が繋がる平行部52とを有し、平行部52の先側には、第2の空間部53を有している。従って、上下にあるブロック鉄心43をこの連結部材44で繋ぐ場合は、まず連結部材44のかしめ突起24を鉄心片14のかしめ凹部17に嵌入させて、積層された鉄心片14と連結部材44を繋ぐ。次に、ブロック鉄心43の最下部にある鉄心片41に下向きに形成された第1の切り曲げ部46と、連結部材44に形成された第2の切り曲げ部50を、第1、第2の空間部49、53を介して入れ込み、次に上側のブロック鉄心43を相対的に回して、第1、第2の切り曲げ部46、50を係合させる。この場合、第1、第2の切り曲げ部46、50の位置を第1、第2の切り曲げ部46、50の係合角θだけずらして形成するのが好ましい。ここで、第1、第2の切り曲げ部46、50を先部程細くなるテーパー状に形成するのが好ましく、これによって、第1、第2の切り曲げ部46、50の係合性が向上する。なお、第1、第2の空間部49、53は切り曲げ部46、50が完全に入り込む長さを有している。また、第2、第3の実施の形態に係る積層鉄心30、40の最下部の鉄心片55、56には下方に突出するかしめ突起、及び下方に突出する第1の切り曲げ部は設けられていない。従って、積層鉄心30、40の底面は平坦となるが、下方に突出するかしめ突起、及び下方に突出する第1の切り曲げ部を設けることは自由である。続いて、図8~図10を参照しながら、本発明の第4の実施の形態に係る積層鉄心60について説明する。この積層鉄心60においては、複数のブロック鉄心61~63の間に板状の連結部材は設けられておらず、ブロック鉄心61、62の最下部とブロック鉄心62、63の最上部に設けられている鉄心片65、66によってブロック鉄心61~63を連結している。この実施の形態においては、ブロック鉄心61は積層された複数枚の鉄心片68とその最下部に積層されている鉄心片65とによって構成され、ブロック鉄心62は最上部の鉄心片66と、その下に積層されて配置される鉄心片68と、最下部に積層される鉄心片65とによって構成され、ブロック鉄心63は最上部の鉄心片66と、その下に積層された鉄心片68と、最下部に配置された鉄心片65とによって構成されている。鉄心片68には、下に凸となったかしめ突起18と上に凹となったかしめ凹部17を有するかしめ部16が複数この実施の形態では4形成されている。鉄心片65には、かしめ部16に対応する位置に複数のかしめ貫通孔19が、隣り合うかしめ貫通孔19の中央には、別のかしめ貫通孔20が設けられている。ブロック鉄心62、63の最上部に配置されている鉄心片66には、鉄心片68と同一のかしめ部16が形成され、かつ上に配置される鉄心片65のかしめ貫通孔20に符合するかしめ部の一例である切り曲げ部69が形成されている。この切り曲げ部69は、図10に示すように、鉄心片66の板状部平面部に一端が連結される傾斜部70と傾斜部70の他端に連結される平行部71とを有している。なお、切り曲げ部69の代わりにかしめ突起を設けてもよい。従って、この積層鉄心60を製造する場合は、金型内又は金型外でブロック鉄心63の上にブロック鉄心62を載せるが、この場合にブロック鉄心63の最上部の鉄心片66に設けられている切り曲げ部69を、ブロック鉄心62の最下部に設けられている鉄心片65のかしめ貫通孔20に入れる。これによって、ブロック鉄心62がブロック鉄心63に仮連結される。また、ブロック鉄心62の上にブロック鉄心61を同一の方法で仮連結する。これによって連結部材なしで上下に隣り合うブロック鉄心61、62、63を連結できる。前記実施の形態においては、V形かしめや切り曲げ部からなるかしめ部を介して上下のブロック鉄心を仮固定したが、単なる凹部と凸部を組み合わせて、上下のブロック鉄心がずれないようにする場合も本発明は適用される。前記実施の形態においては、ブロック鉄心の最下部にかしめ貫通孔が形成された鉄心片を用いたが、かしめ突起が上向きの場合は、ブロック鉄心の最上部にかしめ貫通孔が形成された鉄心片を用いることもできる。また、前記実施の形態においては、板状の連結部材を用いたが、異形のもの例えば、四角形等の角形形状、積層鉄心から部分的に半径方向外側に突出する耳を有する鉄心片であっても本発明は適用される。更に、この実施の形態では3個のブロック鉄心を用いていたが、任意例えば、転籍回数1の数のブロック鉄心を積み重ねることもできる。