撮影光学系の光軸方向に移動可能で、撮影状態と撮影を行わない収納状態で光軸方向の異なる位置に移動される、光軸直交案内面を有する進退部材と;該進退部材の光軸直交案内面と対向する光軸直交案内面を備え、両光軸直交案内面に沿って移動可能に支持される防振枠と;防振挿脱光学要素を保持し、上記光軸上に防振挿脱光学要素を位置させる挿入位置と、該光軸上から防振挿脱光学要素を離脱させる離脱位置に移動可能に上記防振枠上に支持される挿脱枠と;上記防振枠に、上記防振挿脱光学要素の少なくとも一部が入り込んで上記挿入位置と離脱位置との間を移動するように形成した、上記挿脱枠の回転中心を中心とする円弧溝を含む外端部が開放された貫通逃げ孔と;上記防振枠に、上記光軸直交案内面とは反対側に突出させて、かつ光軸方向から見たとき上記貫通逃げ溝に重ならせて形成した、該貫通逃げ溝の対向内壁面の外側の間を接続する橋絡部と;を有することを特徴とする防振挿脱光学要素を有する光学機器。請求項1記載の防振挿脱光学要素を有する光学機器において、上記防振挿脱光学要素の一部は、上記離脱位置において、上記貫通逃げ溝の外端開放部の外側に位置し、かつ光軸方向から見たとき、上記橋絡部と重なる防振挿脱光学要素を有する光学機器。請求項1または2記載の防振挿脱光学要素を有する光学機器において、上記防振枠と進退部材には、該防振枠を防振駆動するための各一対のコイルと磁石が支持されており、該防振枠には、上記一対の磁石を保持するための一対の磁石保持部と、上記挿脱枠を回転自在に支持する回動軸が、上記橋絡部と同じ側に突出させて設けられている防振挿脱光学要素を有する光学機器。請求項3記載の防振挿脱光学要素を有する光学機器において、上記橋絡部と一対の磁石保持部は、防振枠を光軸方向から見たとき、該一対の磁石保持部の中心を結ぶ線分が底辺をなし、一対の磁石保持部の中心と橋絡部の中心とを結ぶ一対の線分が等辺をなす二等辺三角形状に配置されている防振挿脱光学要素を有する光学機器。請求項1ないし4のいずれか1項記載の防振挿脱光学要素を有する光学機器において、上記進退部材には、上記離脱位置に位置する防振挿脱光学要素が進入する開口が形成されている防振挿脱光学要素を有する光学機器。請求項1ないし5のいずれか1項記載の防振挿脱光学要素を有する光学機器において、上記橋絡部は、上記貫通逃げ溝の対向内壁面の外側から光軸と平行な方向に起立した一対の起立壁と、この一対の起立壁間を接続する光軸直交平面内に位置する接続壁とを有する防振挿脱光学要素を有する光学機器。特許文献1のレンズ鏡筒では、光軸と直交する面内で防振駆動される防振用の枠部材防振枠に、自由端部にブレ補正レンズ群補正レンズ群、防振挿脱光学要素を支持した挿脱枠が回動可能に軸支されている。挿脱枠は、撮影状態では、補正レンズ群光軸を他の光学要素レンズ群の光軸に一致させるように回転され、収納状態では、補正レンズ群を他の光学要素光軸から離間した退避位置に回転される。防振枠には、補正レンズ群を移動させるための逃げ開口挿脱枠の回転中心を中心とする円弧溝を含む逃げ開口が形成されている。このような防振挿脱光学要素を有する光学機器では、防振駆動を円滑に行うため、防振枠及び防振枠上の部材挿脱枠、補正レンズはできるだけ軽量であることが望ましい。また、防振枠は、光学機器全体の小型化小径化薄型化のためにできるだけ小径で薄肉であることが好ましい。しかしながら、防振枠には挿脱枠が軸支され、かつ逃げ開口が形成されるため、過度に小径薄肉にすると、防振枠の強度が損なわれ、補正レンズの特に撮影位置での位置精度が損なわれるおそれがある。本発明は、以上の問題意識に基づいてなされたものであり、防振枠の強度を損なうことなく小型化を図り、防振挿脱光学要素を有する光学機器全体を小型化することを目的とする。本発明による防振挿脱光学要素を有する光学機器は、撮影光学系の光軸方向に移動可能で、撮影状態と撮影を行わない収納状態で光軸方向の異なる位置に移動される、光軸直交案内面を有する進退部材と;該進退部材の光軸直交案内面と対向する光軸直交案内面を備え、両光軸直交案内面に沿って移動可能に支持される防振枠と;防振挿脱光学要素を保持し、上記光軸上に防振挿脱光学要素を位置させる挿入位置と、該光軸上から防振挿脱光学要素を離脱させる離脱位置に移動可能に上記防振枠上に支持される挿脱枠と;防振枠に、上記防振挿脱光学要素の少なくとも一部が入り込んで上記挿入位置と離脱位置との間を移動するように形成した、上記挿脱枠の回転中心を中心とする円弧溝を含む外端部が開放された貫通逃げ孔と;防振枠に、上記光軸直交案内面とは反対側に突出させて、かつ光軸方向から見たとき上記貫通逃げ溝に重ならせて形成した、該貫通逃げ溝の対向内壁面の外側の間を接続する橋絡部と;を有することを特徴としている。防振挿脱光学要素の一部は、その離脱位置において、貫通逃げ溝の外端開放部の外側に位置し、かつ光軸方向から見たとき、橋絡部と重ならせることが望ましい。また、本発明の一態様では、防振枠と進退部材には、該防振枠を防振駆動するための各一対のコイルと磁石が支持されており、該防振枠には、この一対の磁石を保持するための一対の磁石保持部と、上記挿脱枠を回転自在に支持する回動軸が備えられる。防振枠の橋絡部は、この一対の磁石保持部及び回動軸と同じ側に突出させて設けることが好ましい。さらに、橋絡部と一対の磁石保持部は、防振枠を光軸方向から見たとき、該一対の磁石保持部の中心を結ぶ線分が底辺をなし、一対の磁石保持部の中心と橋絡部の中心とを結ぶ一対の線分が等辺をなす二等辺三角形状に配置すると、重量バランスがよく、小型化ができる。また、進退部材には、離脱位置に位置する防振挿脱光学要素が進入する開口を形成することが好ましい。橋絡部は、具体的には、貫通逃げ溝の対向内壁面の外側から光軸と平行な方向に起立した一対の起立壁と、この一対の起立壁間を接続する光軸直交平面内に位置する接続壁とによって構成することができる。本発明によれば、防振挿脱光学要素が進退する貫通逃げ孔を有し、光軸直交面内で防振駆動される防振枠に一体に、該防振枠の光軸直交案内面とは反対側に突出させて、かつ光軸方向から見たとき貫通逃げ溝に重ならせて、該貫通逃げ溝の対向内壁面の外側の間を接続する橋絡部を形成したので、防振枠を径方向に大型化することなく、強度を高めることができる。従って、防振枠、この防振枠上に軸支した挿脱枠及び挿脱枠先端の防振挿脱光学要素を有する光学機器の小型化を図ることができる。図1から図3に示す防振レンズブロック10は、レンズ鏡筒の撮影光学系の一部を構成する防振挿脱レンズ防振挿脱光学要素12を支持するものであり、図1に示すように、直進移動環進退部材14内にシャッタユニット進退部材16、防振枠18、挿脱枠20、センサホルダ22、離脱駆動レバー離脱駆動機構、中継回動部材24、防振駆動アクチュエータ防振駆動機構26などを備えている。防振レンズブロック10が設けられるレンズ鏡筒の全体構造については図示を省略しているが、直進移動環14はレンズ鏡筒内で撮影光学系の撮影光軸Oに沿う方向に直進移動可能に支持されており、レンズ鏡筒を撮影状態から収納状態にするときに被写体側から像面側に向けて移動される。以下の説明では撮影光軸Oに沿う方向のうち被写体側を前方、像面側を後方と呼ぶ。直進移動環14の光軸方向移動を行わせる機構は、周知のカム機構などを適用することができる。直進移動環14は撮影光軸Oを囲む筒状部14aを有し、その内側にシャッタユニット16が固定されている。シャッタユニット16はシャッタ図示略を内蔵するシャッタハウジング16aの中央に光軸方向へ貫通する撮影開口16b図1を有し、内蔵のシャッタアクチュエータでシャッタを駆動して撮影開口16bを開閉させる。シャッタハウジング16aの外周部には周方向に位置を異ならせて3つ図1及び図2には一つのみ示しているのばね掛け突起16cが設けられ、シャッタハウジング16aの後面には、2つの移動制限突起移動制限手段16dと3つのボール支持孔光軸直交案内面16eが形成されている。ボール支持孔16eは後方に向けて開口された有底の凹部であり、その底部が光軸直交案内面を構成する図13参照。シャッタユニット16の後部に防振枠18が支持される。図13に示すように、防振枠18にはシャッタユニット16に対向する前面側にボール当接面光軸直交案内面18aが形成され、このボール当接面18aとボール支持孔16eの底面との間にガイドボール防振案内部材28を挟持している。前述のようにシャッタユニット16にはボール支持孔16eが3箇所形成されており、これに対応してボール当接面18aとガイドボール28も3つ3箇所設けられている。ボール当接面18aは撮影光軸Oと略直交する平滑な平面光軸直交案内面である。ガイドボール28は光軸直交方向にはボール支持孔16eに対して遊嵌しており、ガイドボール28はボール支持孔16e内の中央付近に位置するときにはボール支持孔16eの内側壁に当接しない。防振枠18の外周部には周方向に位置を異ならせて3つのばね掛け突起18bが設けられ、各ばね掛け突起18bとシャッタユニット16に3つ設けたばね掛け突起16cとの間に引張ばね防振枠付勢部材30が張設されている。防振枠18は、3つの引張ばね30の付勢力によってシャッタユニット16に接近する方向前方に付勢され、ボール当接面18aをガイドボール28に当接させることで防振枠18の前方への移動が規制される。この状態で3箇所のボール当接面18aが3つのガイドボール28に対してそれぞれ点接触しており、この点接触部分を摺接させることでもしくは、ガイドボール28がボール支持孔16eの内側壁に当接していないときはガイドボール28を転動させながら、防振枠18は撮影光軸Oと直交する方向へ自在に移動可能になっている。防振枠18にはまた、シャッタユニット16に設けた2つの移動制限突起16dを挿入させる2つの移動制限孔移動制限手段18cが形成されている。図6ないし図12に示すように、各移動制限孔18cは、撮影光軸Oと直交する平面内において概ね正方形をなす矩形内面形状を有している。以下では、光軸直交平面内における各移動制限孔18cの内側壁の一方の対角線方向をX軸、他方の対角線方向をY軸と呼ぶ。防振枠18は、移動制限孔18cの内面に移動制限突起16dを当接させるまでの範囲で、撮影光軸Oと直交する平面内でシャッタユニット16直進移動環14に対して自在に移動することができる。防振枠18は防振駆動アクチュエータ26によって駆動される。防振駆動アクチュエータ26は、シャッタユニット16側に支持される2つのコイル31、32と、防振枠18側に支持される2つの永久磁石34、36を有する。永久磁石34と36はそれぞれ、防振枠18に設けた磁石保持部18d、18eに固定されている。永久磁石34と36の形状及び大きさは略同一であり、それぞれ細長矩形の薄板状をなし、撮影光軸Oを通りかつY軸に沿う仮想平面P図6ないし図12に関して対称の関係で配置される。より詳しくは、永久磁石34と36はそれぞれ、短手方向の略中央を通り長手方向に向く磁極境界線M1、M2図8、図11で分割される半割領域の一方がN極で他方がS極となっており、永久磁石34の磁極境界線M1と永久磁石36の磁極境界線M2が、Y軸方向の下方後述する挿脱枠20の挿入位置側から上方後述する挿脱枠20の離脱位置側に向かうにつれて、互いに離間するように傾斜している。仮想平面Pに対する永久磁石34の磁極境界線M1と永久磁石36の磁極境界線M2の傾斜角は、正逆で約45度に設定されている。つまり、永久磁石34と永久磁石36は互いの長手方向磁極境界線M1、M2を略直交させる関係にある。図1、図8及び図11に示すように、コイル31、32は、略平行な一対の長辺部と該長辺部を接続する一対の湾曲部を有する空芯コイルであり、その形状及び大きさは略同一である。シャッタハウジング16aの後方側の面には位置決め突起16f、16gが一対ずつ突設され図1、コイル31はその空芯部に一対の位置決め突起16fを係合させる態様でシャッタユニット16に支持され、コイル32はその空芯部に一対の位置決め突起16gを係合させる態様でシャッタユニット16に支持されている。この支持状態でコイル31の長軸方向が永久磁石34の磁極境界線M1と略平行になり、コイル32の長軸方向が永久磁石36の磁極境界線M2と略平行になる。コイル31とコイル32はシャッタユニット16から延出される図示しないフレキシブル基板に接続され、更にレンズ鏡筒内の別のフレキシブル基板を中継してカメラの制御基板に接続されていて、この制御基板上の制御回路によってコイル31とコイル32の通電制御が行われる。以上の防振駆動アクチュエータ26は、コイル31と永久磁石34が光軸方向に対向しており、コイル31に通電すると、撮影光軸Oと直交する平面内で永久磁石34の磁極境界線M1コイル31の長軸方向線と略直交する方向への駆動力が作用する。この駆動力の作用方向をF1とする図8、図11及び図12。また、図14に示すようにコイル32と永久磁石36が光軸方向に対向しており、コイル32に通電すると、撮影光軸Oと直交する平面内で永久磁石36の磁極境界線M2コイル32の長軸方向線と略直交する方向への駆動力が作用する。この駆動力の作用方向をF2とする図8、図11及び図12。これら駆動力の作用方向F1、F2はいずれもX軸とY軸の両方に対して約45度の角度で交差する関係にあり、各コイル31、32への通電制御によって、撮影光軸Oと直交する平面内で防振枠18を任意の位置に移動させることができる。前述の通り、その移動範囲は移動制限孔18cが移動制限突起16dの内面に当接することによって規制される。防振枠18の後部にセンサホルダ22が固定されている。センサホルダ22は磁石保持部18d、18eの後部を覆う形状をなし、永久磁石34の後方に位置する位置検出センサ38と、永久磁石36の後方に位置する位置検出センサ40を保持している。位置検出センサ38と位置検出センサ40はシャッタユニット16から延出される図示しないフレキシブル基板に接続され、更にレンズ鏡筒内の別のフレキシブル基板を中継してカメラの制御基板に接続されている。位置検出センサ38と位置検出センサ40によって、防振駆動アクチュエータ26による防振枠18の駆動位置を検出することができる。防振枠18上には、撮影光軸Oと平行な回動軸42を中心として回動揺動可能に挿脱枠20が支持されている。回動軸42の両端部は、防振枠18に設けた軸支持孔18fと、防振枠18に固定される抜止部材44に固定されている。挿脱枠20は、防振挿脱レンズ12を保持するレンズ保持筒部20aと、回動軸42を挿通させる軸孔を有する軸孔部20bと、レンズ保持筒部20aと軸孔部20bを接続するアーム部20cを備えている。挿脱枠20は、図2ないし図8及び図12に示す挿入位置と、図9ないし図11に示す離脱位置の間で揺動が可能であり、防振枠18に設けたストッパ18gにレンズ保持筒部20aに設けたストッパ当接部20dを当接させることで挿入位置が決まる。一端部と他端部を防振枠18と挿脱枠20に係止させたトーションコイルばねからなる挿脱枠付勢ばね挿脱枠付勢部材46が挿脱枠20を挿入位置方向へ付勢している。また挿脱枠20は、軸孔部20bと抜止部材44の間に挿入した圧縮ばねからなる光軸方向付勢ばね48によって前方に付勢されて光軸方向の位置が安定している。挿脱枠20が挿入位置にあるとき、防振挿脱レンズ12が撮影光軸O上に位置する。防振枠18が移動制限孔18cの内面のうち挿入位置側の端部図6ないし図12の下端部に対して移動制限突起16dを当接させるY軸方向の移動規制位置以下、離脱補助位置と呼ぶにある状態で、挿脱枠20が離脱位置に回動すると、防振挿脱レンズ12の中心が撮影光軸Oに対してY軸方向に変位する。防振枠18には、このときのレンズ保持筒部20aの移動軌跡回動軸42を中心とする円弧状軌跡に対応する形状をなす貫通逃げ溝18hが光軸方向に貫通形成されており、かつ、貫通逃げ溝18hの外端部は、防振枠18の外周部に開放されている。この貫通逃げ溝18hにはレンズ保持筒部20aの前端部が進入している。この貫通逃げ溝18hの光軸方向から見た形状は、レンズ保持筒部20aが回動軸42を中心として描く円弧状軌跡を含む大きさで、内端部が閉塞され外端部が開放されていればよい。防振枠18には、貫通逃げ溝18hの対向内壁面の外側の間を接続する橋絡部ブリッジ部18iが一体に形成されている。この橋絡部18iは、貫通逃げ溝18hの対向内壁面の外側から光軸と平行な方向に起立した一対の起立壁18i1図2と、光軸直交平面内に位置し、この一対の起立壁18i1間を接続する接続壁18i2図2、図8ないし図13とを有している。この橋絡部18i接続壁18i2は、ボール当接面18aボール支持孔16eとは反対側光軸方向後方にオフセットしていて、挿脱枠20が離脱位置に回動したときにレンズ保持筒部20a防振挿脱レンズ12と干渉しないようになっている。この橋絡部18iの突出方向は、永久磁石31、32を保持した磁石保持部18d、18eの突出方向及び挿脱枠20の回動軸42の突出方向と同じ方向である。また、橋絡部18iと一対の磁石保持部18d、18eは、特に図6から図12に示すように、防振枠18を光軸方向から見たとき、該一対の磁石保持部18dと18eの中心を結ぶ線分が底辺をなし、一対の磁石保持部18d、18eの中心と橋絡部18iの中心とを結ぶ一対の線分が等辺をなす二等辺三角形状に配置されている。このように3つの突出部をボール当接面18aボール支持孔16eとは反対側光軸方向後方にオフセットして配置すると、重量バランスがよく、小型化ができる。また、直進移動環14の筒状部14aには、防振枠18の橋絡部18iに対応させて、離脱位置に移動して橋絡部18i内に収納されるレンズ保持筒部20a防振挿脱レンズ12を通過させる径方向の切欠凹部14b図1ないし図3が形成されており、この切欠14bの後方に、遮光壁14cが形成されている。すなわち、橋絡部18iを含む防振枠18の外形は、直進移動環14の筒状部14aに嵌合するように、光軸方向から見たとき円形をなしている。直進移動環14内には、撮影光軸Oと平行な回動軸50を中心として回動揺動可能に離脱駆動レバー24が支持されている。回動軸50は回動軸42の近傍に位置させて直進移動環14と一体に形成されており、離脱駆動レバー24の軸孔部24aに形成した軸孔に挿通されている。直進移動環14の後部には抜止板52が固定されて離脱駆動レバー24の後方移動を規制している。離脱駆動レバー24は、軸孔部24aから外径方向に延出されるアーム24bの先端付近に離脱押圧部24cを有していて、この離脱押圧部24cが挿脱枠20のアーム部20cに設けた被押圧部20eに当接可能である。前述した挿脱枠付勢ばね46の付勢力は離脱位置から挿入位置方向図6ないし図12の反時計方向へ挿脱枠20を回動付勢しており、離脱駆動レバー24も、これと同方向図6ないし図12の反時計方向へ離脱駆動レバー付勢ばね54によって回動付勢されている。直進移動環14内には、離脱駆動レバー付勢ばね54による付勢方向への離脱駆動レバー24の回動端を決めるストッパが設けられている。一方、挿脱枠付勢ばね46による付勢方向への挿脱枠20の回動は、ストッパ当接部20dとストッパ18gの当接によって規制される。挿脱枠20と離脱駆動レバー24がそれぞれのストッパに当接している状態が図6であり、このとき被押圧部20eと離脱押圧部24eが互いに離間している図4、図5参照。この被押圧部20eと離脱押圧部24eの間のクリアランスは、シャッタユニット16に対する防振枠18の可動範囲移動制限孔18cの内面に移動制限突起16dが当接するまでの範囲内では、被押圧部20eを離脱押圧部24eに接触させない大きさに設定されている。換言すれば、防振駆動アクチュエータ26による防振枠18と挿脱枠20の防振用の駆動を離脱駆動レバー24が妨げないように構成されている。そして、挿脱枠20と離脱駆動レバー24に外力が加わらなければ、挿脱枠付勢ばね46の付勢力で挿脱枠20を挿入位置に保持する図6ないし図8の状態に維持される。離脱駆動レバー24は軸孔部24aの近傍に被押圧部24dを備えている。レンズ鏡筒内には、離脱駆動レバー24の後方に位置させて離脱押圧突起離脱駆動機構、押圧部材58が固定されており、収納状態になるときの直進移動環14の後方移動に応じて離脱押圧突起58が被押圧部24dに当接し、離脱駆動レバー24が挿入位置から離脱位置方向へ回動される。詳細には、離脱押圧突起58の先端部には端面カム58aが形成されており、直進移動環14が後退して離脱押圧突起58に接近すると被押圧部24dが端面カム58aに当接する。この当接によって、光軸方向後方への直進移動環14の移動力から離脱駆動レバー24を離脱駆動レバー付勢ばね54の付勢力に抗する方向挿脱枠20の離脱位置方向へ回動させる分力が生じ、前述のクリアランス分だけ離脱駆動レバー24が単独で回動してから離脱押圧部24cが挿脱枠20の被押圧部20eに当接する。すると、離脱押圧部24cと被押圧部20eを介して離脱位置方向への押圧力が挿脱枠20に伝達され、挿入付勢ばね46と離脱駆動レバー付勢ばね54の両方の付勢力に抗して離脱駆動レバー24が挿脱枠20を離脱方向へ押圧回動させる。挿脱枠20が離脱位置に達した後、離脱押圧突起58の側面に設けた撮影光軸Oと略平行な離脱保持面58bが被押圧部24dの側面に係合し、挿脱枠20が離脱位置に保持される図9。このとき、挿脱枠20のレンズ保持筒部20a防振挿脱レンズ12の一部は、防振枠18の貫通逃げ溝18hの外端部の外側に突出し、光軸方向から見たときには、橋絡部18iとその位置が重なる。離脱位置に移動したレンズ保持筒部20a防振挿脱レンズ12は、この橋絡部18i及び直進移動環14に形成した切欠14b図1ないし図3内に進入する。以上の構造からなる防振レンズブロック10の動作を説明する。図6ないし図8に示す撮影状態では、挿脱枠20は挿脱枠付勢ばね46の付勢力によって挿入位置に保持されており、防振挿脱レンズ12の中心が撮影光軸Oと一致している。撮影状態では、レンズ鏡筒に加わる振れの方向と大きさに応じて、防振駆動アクチュエータ26によって防振枠18を光軸直交平面内で駆動することで防振挿脱レンズ12を撮影光軸Oに対してシフトさせ、結像面上での被写体像のずれ像振れを抑制することができる。詳細には、レンズ鏡筒に内蔵したジャイロセンサによってレンズ鏡筒の移動角速度を検出し、その振れの角速度を時間積分して移動角度を求め、該移動角度から結像面上での像の移動量を演算すると共に、この像振れをキャンセルするための防振挿脱レンズ12防振枠18の駆動量及び駆動方向を演算する。そして、この演算値に基づいてコイル31とコイル32の通電制御を行う。すると、3つのガイドボール28に対して3箇所のボール当接面18aが支持案内を受けながら防振枠18が移動される。防振枠18に防振駆動を行わせるとき、挿脱枠20はストッパ当接部20dをストッパ18gに当接させる挿入位置に保持されており、防振枠18と挿脱枠20防振挿脱レンズ12は一体に移動される。撮影状態では、移動制限突起16dと移動制限孔18cの内面の当接による防振枠18の移動端位置を用いて位置検出センサ38、40の校正を行うことができる。防振駆動アクチュエータ26を構成するコイル31、32と永久磁石34、36の各ペアの駆動力の作用方向F1、F2はX軸及びY軸と略45度の関係で交差しており、移動制限突起16dに対して移動制限孔18cのX軸方向の両端部を当接させる移動端を防振駆動アクチュエータ26のX軸の駆動基準位置とし、移動制限突起16dに対して移動制限孔18cのY軸方向の両端部を当接させる移動端をY軸の駆動基準位置とすることができる。撮影状態における防振枠18の実用上の防振駆動範囲は、移動制限突起16dが移動制限孔18cの内面に当接しない範囲で設定される。撮影状態から収納状態になるとき、レンズ鏡筒全体を進退駆動するモータによって防振レンズブロック10直進移動環14が光軸方向後方に移動され、やがて直進移動環14と共に後退している離脱駆動レバー24の被押圧部24dが、離脱押圧突起58の端面カム58aに当て付く。すると、被押圧部24dが端面カム58aに押圧されて、直進移動環14の後退移動力から分力が生じて離脱駆動レバー付勢ばね54の付勢力に抗して離脱駆動レバー24が回動され、離脱押圧部24cが被押圧部20eに当接する。前述の通り、挿脱枠20には挿脱枠付勢ばね46によって挿入位置側への付勢力が作用しており、離脱押圧部24cを被押圧部20eに当接させた離脱駆動レバー24は、挿脱枠付勢ばね46の付勢力に抗して挿脱枠20を挿入位置から離脱位置へ向けて押圧しようとする。加えて、挿脱枠20を支持する防振枠18に対して、3つの引張ばね30によってボール当接面18aをガイドボール28に押し付けさせる方向の付勢力が作用している。つまり、挿脱枠20と防振枠18にはそれぞれ挿脱枠付勢ばね46と引張ばね30の付勢力による移動抵抗が作用している。ここで、挿脱枠付勢ばね46によって与えられる挿脱枠20の回動抵抗が、引張ばね30によって与えられる防振枠18の移動抵抗よりも大きく設定されている。そのため、挿脱枠20に作用する押圧力が防振枠18に伝わり、挿脱枠20の離脱位置方向への回動が開始されるよりも前に、防振枠18が挿脱枠20と共に離脱位置方向へ移動される。そして、移動制限突起16dに対して移動制限孔18cのY軸方向端部挿入位置側の端部を当接させる離脱補助位置図9ないし図11まで防振枠18が移動される。前述の通り、撮影状態での防振枠18の実用上の防振駆動範囲は、移動制限孔18cの内面が移動制限突起16dに当接する箇所を含まないため、離脱補助位置は実用上の防振駆動範囲の外側に位置している。防振枠18が離脱補助位置に達してそれ以上の移動が規制されると、挿脱枠20が挿入位置から離脱位置へ単独で回動される。つまり、防振挿脱レンズ12の離脱移動は、防振枠18の離脱補助位置へのY軸方向の移動と、挿脱枠20の離脱位置への回動の合成移動として行われる。防振枠18の離脱補助位置への移動と挿脱枠20の離脱位置への回動によって、防振挿脱レンズ12が図9ないし図11に示すように光路撮影光軸O上から離脱される。直進移動環14が後方への移動を続けると、離脱押圧突起58の離脱保持面58bが被押圧部24dに当接する位置関係となって図9、挿脱枠20は離脱駆動レバー24と共に離脱押圧突起58によって離脱位置に保持されて挿入位置への回動が規制される。図示しないが、レンズ鏡筒が収納状態まで達すると、防振挿脱レンズ12レンズ保持筒部20aの離脱によって空いた直進移動環14内の空間に後方の部材例えば、撮影状態で防振挿脱レンズ12の後方に位置する別の光学要素が進入する。これにより、複数の光学要素を光軸上に直列状に並べて収納するタイプのレンズ鏡筒に比べて、収納時の光軸方向サイズを小さくすることができる。収納状態から撮影状態に移行するときには逆に、直進移動環14が前方に移動されて離脱押圧突起58による離脱駆動レバー24の押圧が解除され、離脱駆動レバー24が離脱駆動レバー付勢ばね54の付勢力によって図6に示す位置に戻る。すると、挿脱枠付勢ばね46の付勢力によって挿脱枠20が離脱位置から挿入位置へと回動される。これに伴って防振枠18に対する離脱補助位置への保持も解除され、防振枠18は防振駆動アクチュエータ26によって駆動可能な状態になる。そして、撮影状態になるときに前述した位置検出センサ38、40の校正が行われる。以上の防振レンズブロック10では、挿脱枠20を挿入位置から離脱位置に回動させるとき、挿脱枠20を支持する防振枠18も離脱補助位置へ移動されるため、防振挿脱レンズ12のY軸方向の離脱移動量は挿脱枠20の回動によるものと防振枠18の移動によるものを合わせたものとなり、挿脱枠20が単独で回動する態様よりも防振挿脱レンズ12を大きく離脱させることができる。別言すれば、防振挿脱レンズ12の離脱移動量に比して挿脱枠20の回動半径を小さくすることができ、離脱機構の小型化を図ることができる。また、レンズ鏡筒の収納状態では、移動制限孔18cのY軸方向の一端部を移動制限突起16dに当接させた状態で防振枠18が挿脱枠20離脱駆動レバー24からの押圧力を受けているので、防振枠18のガタつきを抑えることができる。さらに、防振枠18の離脱補助位置を撮影状態での防振枠18の実用上の防振駆動範囲の外側に設定したことで、仮に収納状態でレンズ鏡筒に強い衝撃が加わって防振枠18のボール当接面18aに対してガイドボール28の打痕がついたとしても、撮影状態での防振駆動性能への影響を防ぐことができる。もっとも、本発明は、防振枠18に離脱補助位置を設定しない態様にも適用できる。また、以上の実施形態では、離脱押圧突起58の端面カム58aが離脱駆動レバー24を押し、離脱駆動レバー24が挿脱枠20の被押圧部20eを押しているが、離脱押圧突起58により直接被押圧部20eを押す構成でも本発明は適用可能である。また、図示実施形態では、防振枠18を光軸直交方向に移動可能に支持するのはシャッタユニット16であるが、防振枠の支持部材はシャッタユニット以外でもよい。例えば、直進移動環14の内部に一体形成したフランジ部によって防振枠18を可動に支持してもよい。