"Y2Ti2O5S2結晶相から構成され、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=345°における前記Y2Ti2O5S2結晶相のピーク強度をIAとし、2θ=35.6°におけるY2Ti2O7結晶相のピーク強度をIBとし、2θ=34.1°におけるTiS2のピーク強度をICとした場合に、IB/IAの値が0.3以下であり、かつ、IC/IAの値が0.15以下であることを特徴とする電池用活物質。TiS2、TiO2およびY2O3を含有する原料組成物を加熱し、Y2Ti2O5S2結晶相から構成される電池用活物質を合成する焼成工程を有し、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=345°における前記Y2Ti2O5S2結晶相のピーク強度をIAとし、2θ=35.6°におけるY2Ti2O7結晶相のピーク強度をIBとし、2θ=34.1°におけるTiS2のピーク強度をICとした場合に、IB/IAの値が0.3以下となり、かつ、IC/IAの値が0.15以下となるように、Y2O3に対するTiS2の割合を、モル比で、1より大きくすること、および、Y2O3に対するTiO2の割合を、モル比で、1より小さくすることの少なくとも一方を行うことを特徴とする電池用活物質の製造方法。Y2O3に対するTiS2の割合が、モル比で、1より大きく1.15より小さく、Y2O3に対するTiO2の割合が、モル比で、0.85より大きく1より小さいことを特徴とする請求項2に記載の電池用活物質の製造方法。正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、前記正極活物質層および前記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、前記正極活物質層または前記負極活物質層が、請求項1に記載の電池用活物質を含有することを特徴とする電池。前記負極活物質層が、前記電池用活物質を含有することを特徴とする請求項4に記載の電池。前記電池用活物質が、Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料と接し、前記電池用活物質を含有する前記正極活物質層または前記負極活物質層が、焼結体であることを特徴とする請求項4または請求項5に記載の電池。前記正極活物質層が、オリビン型正極活物質であり、前記正極活物質層、前記固体電解質層および前記負極活物質層の全ての層が、Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料を含有し、前記正極活物質層、前記固体電解質層および前記負極活物質層の全ての層が、一体化した焼結体であることを特徴とする請求項5または請求項6に記載の電池。正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、前記正極活物質層および前記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、前記正極活物質層または前記負極活物質層が、Y2Ti2O5S2結晶相を有する活物質を含有し、前記活物質がLi1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料と接し、前記活物質を含有する前記正極活物質層または前記負極活物質層が、焼結体であることを特徴とする電池。前記活物質が、Y2Ti2O5S2結晶相を主体として含有することを特徴とする請求項8に記載の電池。前記負極活物質層が、前記活物質を含有することを特徴とする請求項8または請求項9に記載の電池。前記正極活物質層が、オリビン型正極活物質であり、前記正極活物質層、前記固体電解質層および前記負極活物質層の全ての層が、Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料を含有し、前記正極活物質層、前記固体電解質層および前記負極活物質層の全ての層が、一体化した焼結体であることを特徴とする請求項9または請求項10に記載の電池。電池の高性能化を図る上で、熱安定性が高く、電位が低い電池用活物質が必要とされる。これまでの研究から、本発明者等は、Y2Ti2O5S2結晶相を含有する電池用活物質が、上記要求を満たす活物質の一つになるとの知見を得ているPCTJP2011053502。一方、Y2Ti2O5S2を得るためには、組成上、TiS2、TiO2およびY2O3を等モルで用いれば良いが、実際に等モルの原料組成物を用いると、わずかに不純物が生じるという問題がある。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、不純物が少なく、実質的に単相のY2Ti2O5S2結晶相から構成される電池用活物質を提供することを主目的とする。上記目的を達成するために、本発明者等が鋭意研究を重ねた結果、原料組成物におけるTiS2およびTiO2の少なくとも一方の割合を調整することにより、不純物が少なく、実質的に単相のY2Ti2O5S2結晶相が得られることを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明においては、Y2Ti2O5S2結晶相から構成され、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=345°における上記Y2Ti2O5S2結晶相のピーク強度をIAとし、2θ=35.6°におけるY2Ti2O7結晶相のピーク強度をIBとし、2θ=34.1°におけるTiS2のピーク強度をICとした場合に、IB/IAの値が0.3以下であり、かつ、IC/IAの値が0.15以下であることを特徴とする電池用活物質を提供する。本発明によれば、IB/IAおよびIC/IAの値が、特定の値以下であることから、不純物が少なく、実質的に単相のY2Ti2O5S2結晶相から構成される電池用活物質とすることができる。また、本発明においては、TiS2、TiO2およびY2O3を含有する原料組成物を加熱し、Y2Ti2O5S2結晶相から構成される電池用活物質を合成する焼成工程を有し、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=345°における上記Y2Ti2O5S2結晶相のピーク強度をIAとし、2θ=35.6°におけるY2Ti2O7結晶相のピーク強度をIBとし、2θ=34.1°におけるTiS2のピーク強度をICとした場合に、IB/IAの値が0.3以下となり、かつ、IC/IAの値が0.15以下となるように、Y2O3に対するTiS2の割合を、モル比で、1より大きくすること、および、Y2O3に対するTiO2の割合を、モル比で、1より小さくすることの少なくとも一方を行うことを特徴とする電池用活物質の製造方法を提供する。本発明によれば、TiS2およびTiO2の少なくとも一方の割合を多くすることで、不純物が少なく、実質的に単相のY2Ti2O5S2結晶相から構成される電池用活物質を得ることができる。上記発明においては、Y2O3に対するTiS2の割合が、モル比で、1より大きく1.15より小さく、Y2O3に対するTiO2の割合が、モル比で、0.85より大きく1より小さいことが好ましい。また、本発明においては、正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、上記正極活物質層または上記負極活物質層が、上述した電池用活物質を含有することを特徴とする電池を提供する。本発明によれば、熱安定性に優れた電池用活物質を用いることにより、安全性に優れた電池とすることができる。上記発明においては、上記負極活物質層が、上記電池用活物質を含有することが好ましい。電池電圧の大きい電池とすることができるからである。上記発明においては、上記電池用活物質が、Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料と接し、上記電池用活物質を含有する上記正極活物質層または上記負極活物質層が、焼結体であることが好ましい。焼成を行っても、電池用活物質およびLAGPの界面に異相が生じることを抑制できるからである。上記発明においては、上記正極活物質層が、オリビン型正極活物質であり、上記正極活物質層、上記固体電解質層および上記負極活物質層の全ての層が、Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料を含有し、上記正極活物質層、上記固体電解質層および上記負極活物質層の全ての層が、一体化した焼結体であることが好ましい。焼成を行っても、電池用活物質負極活物質およびLAGPの界面、並びに、正極活物質およびLAGPの界面に異相が生じることを抑制できるからである。また、正極活物質層、固体電解質層および負極活物質層の全ての層がLAGPを有するため、界面抵抗の低い焼結体とすることができる。また、本発明においては、正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、上記正極活物質層または上記負極活物質層が、Y2Ti2O5S2結晶相を有する活物質を含有し、上記活物質がLi1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料と接し、上記活物質を含有する上記正極活物質層または上記負極活物質層が、焼結体であることを特徴とする電池を提供する。本発明によれば、熱安定性に優れた電池用活物質を用いることにより、安全性に優れた電池とすることができる。また、本発明においては、焼成を行っても、活物質およびLAGPの界面に異相が生じることを抑制できる。上記発明においては、上記活物質が、Y2Ti2O5S2結晶相を主体として含有することが好ましい。より電位の低い活物質とすることができるからである。上記発明においては、上記負極活物質層が、上記活物質を含有することが好ましい。電池電圧の大きい電池とすることができるからである。上記発明においては、上記正極活物質層が、オリビン型正極活物質であり、上記正極活物質層、上記固体電解質層および上記負極活物質層の全ての層が、Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料を含有し、上記正極活物質層、上記固体電解質層および上記負極活物質層の全ての層が、一体化した焼結体であることが好ましい。焼成を行っても、負極活物質およびLAGPの界面、並びに、正極活物質およびLAGPの界面に異相が生じることを抑制できるからである。また、正極活物質層、固体電解質層および負極活物質層の全ての層がLAGPを有するため、界面抵抗の低い焼結体とすることができる。本発明においては、不純物が少なく、実質的に単相のY2Ti2O5S2結晶相から構成される電池用活物質を提供することができるという効果を奏する。以下、本発明の電池用活物質、電池用活物質の製造方法、および電池について、詳細に説明する。A.電池用活物質まず、本発明の電池用活物質について説明する。本発明の電池用活物質は、Y2Ti2O5S2結晶相から構成され、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=345°における上記Y2Ti2O5S2結晶相のピーク強度をIAとし、2θ=35.6°におけるY2Ti2O7結晶相のピーク強度をIBとし、2θ=34.1°におけるTiS2のピーク強度をICとした場合に、IB/IAの値が0.3以下であり、かつ、IC/IAの値が0.15以下であることを特徴とするものである。本発明によれば、IB/IAおよびIC/IAの値が、特定の値以下であることから、不純物が少なく、実質的に単相のY2Ti2O5S2結晶相から構成される電池用活物質とすることができる。また、本発明によれば、Y2Ti2O5S2結晶相を有することから、電位の低い電池用活物質とすることができる。そのため、本発明の電池用活物質は、例えば負極活物質として有用である。また、本発明の電池用活物質は、O元素を有し、酸化物としての挙動を示すため、従来のカーボン材料よりも熱安定性が優れているという利点を有する。本発明の電池用活物質は、Y2Ti2O5S2結晶相から構成されるものである。Y2Ti2O5S2結晶相の存在は、X線回折XRD等により確認することができる。また、Y2Ti2O5S2結晶相は、欠陥型RuddlesdenPopper構造の結晶相に該当するものと考えられる。一般的に、RuddlesdenPopper構造は、一般式An1BnC3n1nは整数で表される組成を有し、ペロブスカイト構造と、岩塩構造とが交互に重なった層状構造を有する。ここで、n=2とした場合、上記の一般式はA3B2C7で表すことができる。このA3B2C7と、本発明におけるY2Ti2O5S2とを比較すると、AサイトにはYが位置し、BサイトにはTiが位置し、CサイトにはOおよびSが位置することになる。さらに、Aサイトにおいて、Yが3原子位置すると、完全なRuddlesdenPopper構造に該当するが、本発明においては、Yが2原子しか位置していない。そのため、このAサイトに欠陥が生じ、この欠陥部位に金属イオン例えばLiイオンが挿入脱離し、活物質としての機能が顕著に発現すると考えられる。また、Y2Ti2O5S2結晶相と、金属イオン例えばLiイオンとの反応は、以下の通りであると考えられ、Y2Ti2O5S2結晶相は、いわゆる挿入脱離型の活物質として機能すると考えられる。Y2Ti2O5S2xLixe-⇔LixY2Ti2O5S2ここで、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=345°におけるY2Ti2O5S2結晶相のピーク強度をIAとし、2θ=35.6°におけるY2Ti2O7結晶相のピーク強度をIBとし、2θ=34.1°におけるTiS2のピーク強度をICとする。なお、これらのピークの位置は、結晶格子の状態によって若干前後する場合がある。そのため、上記ピークの位置は、±0.2°の範囲を包含するものとする。本発明において、IB/IAの値は、通常0.3以下であり、0.1以下であることが好ましく、0.05以下であることがより好ましい。IB/IAが大きすぎると、不純物であるY2Ti2O7結晶相により、電池容量の低下が生じる可能性があるからである。一方、本発明において、IC/IAの値は、通常0.15以下であり、0.12以下であることが好ましい。IC/IAが大きすぎると、不純物であるTiS2が水分と反応し、硫化水素が発生する可能性があるからである。本発明の電池用活物質は、正極活物質として用いても良く、負極活物質として用いても良いが、後者であることが好ましい。例えば、本発明の電池用活物質をリチウム電池の負極活物質として用いた場合に、従来のLTOを負極活物質として用いた場合と比べて、電池電圧を大きくすることができるからである。また、本発明の電池用活物質は、実質的に単相のY2Ti2O5S2結晶相から構成されるため、電子伝導性が高いという利点がある。活物質自身の電子伝導性が高ければ、導電化材の使用量を低減することができ、それに伴い、活物質の使用量を増加させることができる。その結果、電池の高容量化を図ることができるという利点がある。本発明の電池用活物質の形状は、粒子状であることが好ましい。また、電池用活物質の平均粒径は、例えば1nm~100μmの範囲内、中でも10nm~30μmの範囲内であることが好ましい。本発明の電池用活物質は、金属金属イオンが挿入脱離可能であるため、種々の電池の活物質として利用可能である。上記電池の種類としては、例えばリチウム電池、ナトリウム電池、マグネシウム電池およびカルシウム電池等を挙げることができ、中でも、リチウム電池およびナトリウム電池が好ましく、特にリチウム電池が好ましい。さらに、本発明の電池用活物質は、一次電池に用いられる活物質であっても良く、二次電池に用いられる活物質であっても良いが、後者であることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば車載用電池に用いられる活物質として有用だからである。B.電池用活物質の製造方法次に、本発明の電池用活物質の製造方法について説明する。本発明の電池用活物質の製造方法は、TiS2、TiO2およびY2O3を含有する原料組成物を加熱し、Y2Ti2O5S2結晶相から構成される電池用活物質を合成する焼成工程を有し、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=345°における上記Y2Ti2O5S2結晶相のピーク強度をIAとし、2θ=35.6°におけるY2Ti2O7結晶相のピーク強度をIBとし、2θ=34.1°におけるTiS2のピーク強度をICとした場合に、IB/IAの値が0.3以下となり、かつ、IC/IAの値が0.15以下となるように、Y2O3に対するTiS2の割合を、モル比で、1より大きくすること、および、Y2O3に対するTiO2の割合を、モル比で、1より小さくすることの少なくとも一方を行うことを特徴とするものである。図1は、本発明の電池用活物質の製造方法の一例を示すフローチャートである。図1においては、まず、TiS2、TiO2およびY2O3を混合し原料組成物を作製する。次に、原料組成物を、例えば石英管に入れ真空中で焼成する。これにより、固相反応が生じ、Y2Ti2O5S2結晶相を有する電池用活物質が得られる。本発明においては、IB/IAの値およびIC/IAの値が所定の値となるように、TiS2およびTiO2の少なくとも一方の割合を調整することを大きな特徴とする。本発明によれば、TiS2およびTiO2の少なくとも一方の割合を多くすることで、不純物が少なく、実質的に単相のY2Ti2O5S2結晶相から構成される電池用活物質を得ることができる。上述したように、Y2Ti2O5S2を得るためには、組成上、TiS2、TiO2およびY2O3を等モルで用いれば良いが、実際に等モルの原料組成物を用いると、わずかに不純物Y2Ti2O7結晶相が生じる。Y2Ti2O7結晶相が生じるメカニズムは、以下のように推察される。すなわち、原料組成物に含まれるTiS2は、水分と反応することで硫化水素H2Sと酸化チタンTiO2となるため、組成上、硫黄欠損および酸素過剰が生じると考えられる。また、酸素過剰により、Y2Ti2O5S2結晶相ではなく、Y2Ti2O7結晶相が生じると考えられる。これに対して、本発明においては、TiS2、TiO2およびY2O3を等モル組成に対して、例えばTiS2の割合を多くし、硫黄を過剰に存在させることで、硫黄欠損が生じても、Y2Ti2O7結晶相が生成することを抑制できる。また、例えばTiO2の割合を少なくし、予め酸素の割合を少なくすることで、Y2Ti2O7結晶相が生成することを抑制できる。中でも、本発明においては、TiS2の割合を多くし、かつ、TiO2の割合を少なくすることが好ましい。Tiの過剰または欠損が生じにくくなるからである。本発明における焼成工程は、TiS2、TiO2およびY2O3を含有する原料組成物を加熱し、Y2Ti2O5S2結晶相から構成される電池用活物質を合成する工程である。また、原料組成物におけるTiS2およびTiO2の割合は、IB/IAの値およびIC/IAの値が所定の値となるように調整する。なお、IB/IAの値およびIC/IAの値については、上記A.電池用活物質に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。例えばTiS2の割合を多くする場合、Y2O3に対するTiS2の割合は、モル比で、通常1より大きく、1.02以上であることが好ましく、1.05以上であることがより好ましい。同様に、Y2O3に対するTiS2の割合は、モル比で、1.15より小さいことが好ましく、1.13以下であることがより好ましく、1.1以下であることがさらに好ましい。一方、例えばTiO2の割合を少なくする場合、Y2O3に対するTiO2の割合は、モル比で、通常1より小さく、0.98以下であることが好ましく、0.95以下であることがより好ましい。同様に、Y2O3に対するTiO2の割合は、モル比で、0.85より大きいことが好ましく、0.87以上であることがより好ましく、0.9以上であることがさらに好ましい。また、原料組成物において、Y2O3割合を1mol部とした場合、TiS2およびTiO2の合計の割合は、例えば1.9mol部~2.1mol部の範囲内であることが好ましく、1.95mol部~2.05mol部の範囲内であることがより好ましい。TiS2およびTiO2の合計の割合が、上記範囲内にあることにより、Tiの過剰または欠損が生じにくくなるからである。本発明における焼成温度は、所望の電池用活物質を得ることができる温度であれば特に限定されるものではないが、例えば800°C~1400°Cの範囲内であり、中でも1000°C~1200°Cの範囲内であることが好ましい。焼成温度が低すぎると、固相反応が生じない可能性があり、焼成温度が高すぎると、不要な結晶相が生成する可能性があるからである。また、焼成時間は、特に限定されるものではないが、例えば24時間~384時間の範囲内であることが好ましく、48時間~192時間の範囲内であることがより好ましい。また、焼成は、副反応防止の観点から、真空中で行うことが好ましい。C.電池次に、本発明の電池について説明する。本発明の電池は、第一実施態様および第二実施態様に大別できる。本発明の電池について、第一実施態様および第二実施態様に分けて説明する。1.第一実施態様第一実施態様の電池は、正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、上記正極活物質層または上記負極活物質層が、上述した電池用活物質を含有することを特徴とするものである。図2は、第一実施態様の電池の一例を示す概略断面図である。図2に示される電池10は、正極活物質層1と、負極活物質層2と、正極活物質層1および負極活物質層2の間に形成された電解質層3と、正極活物質層1の集電を行う正極集電体4と、負極活物質層2の集電を行う負極集電体5と、これらの部材を収納する電池ケース6とを有するものである。第一実施態様の電池は、正極活物質層1または負極活物質層2が、上記A.電池用活物質に記載した電池用活物質を含有することを大きな特徴とする。第一実施態様によれば、熱安定性に優れた電池用活物質を用いることにより、安全性に優れた電池とすることができる。また、特に負極活物質層が電池用活物質を含有する場合には、電池電圧の大きい電池を得ることができる。以下、第一実施態様の電池について、構成ごとに説明する。1負極活物質層まず、第一実施態様における負極活物質層について説明する。第一実施態様における負極活物質層は、少なくとも負極活物質を含有する層である。また、負極活物質層は、負極活物質の他に、導電化材、結着材および固体電解質材料の少なくとも一つを含有していても良い。特に、第一実施態様の電池が固体電解質層を有する固体電池である場合は、負極活物質層が固体電解質材料を含有することが好ましい。固体電解質層は液体電解質層電解液に比べて、負極活物質層の内部に浸透しにくく、負極活物質層の内部のイオン伝導性が低くなる可能性があるからである。固体電解質材料を添加することで、負極活物質層のイオン伝導性を容易に向上させることができる。第一実施態様においては、負極活物質が、上記A.電池用活物質に記載した電池用活物質であることが好ましい。例えば、第一実施態様の電池がリチウム電池である場合に、従来のLTOを負極活物質として用いた電池に比べて、電池電圧を大きくすることができるからである。一方、第一実施態様においては、正極活物質に上述した電池用活物質を用いて、負極活物質に従来の活物質を用いても良い。この場合、負極活物質として、上述した電池用活物質よりも電位が低い活物質を用いる必要がある。さらに、上述した電池用活物質は、伝導イオンとなり得る金属元素例えばLi元素を含有していないため、負極活物質が、その金属元素を含有していることが好ましい。特に、第一実施態様の電池が、リチウム電池であり、かつ、上述した電池用活物質を正極活物質として含有する場合は、負極活物質として、金属LiおよびLi合金等のLi含有活物質を用いることが好ましい。導電化材の材料としては、所望の電子伝導性を有するものであれば特に限定されるものではないが、例えば炭素材料を挙げることができる。さらに、炭素材料としては、具体的には、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンブラック、コークス、炭素繊維、黒鉛を挙げることができる。また、結着材の材料としては、化学的、電気的に安定なものであれば特に限定されるものではないが、例えばポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリテトラフルオロエチレンPTFE等のフッ素系結着材、および、スチレンブタジエンゴム等のゴム系結着材等を挙げることができる。また、固体電解質材料としては、所望のイオン伝導性を有するものであれば特に限定されるものではないが、例えば、酸化物固体電解質材料、硫化物固体電解質材料を挙げることができる。なお、固体電解質材料については、後述する3電解質層で詳細に説明する。負極活物質層における負極活物質の含有量は、容量の観点からはより多いことが好ましく、例えば60重量~99重量の範囲内、中でも70重量~95重量の範囲内であることが好ましい。また、導電化材の含有量は、所望の電子伝導性を確保できれば、より少ないことが好ましく、例えば1重量~30重量の範囲内であることが好ましい。また、結着材の含有量は、負極活物質等を安定に固定化できれば、より少ないことが好ましく、例えば1重量~30重量の範囲内であることが好ましい。また、固体電解質材料の含有量は、所望のイオン伝導性を確保できれば、より少ないことが好ましく、例えば1重量~40重量の範囲内であることが好ましい。また、負極活物質層の厚さは、電池の構成によって大きく異なるものであるが、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。2正極活物質層次に、第一実施態様における正極活物質層について説明する。第一実施態様における正極活物質層は、少なくとも正極活物質を含有する層である。また、正極活物質層は、正極活物質の他に、導電化材、結着材および固体電解質材料の少なくとも一つを含有していても良い。特に、第一実施態様の電池が固体電解質層を有する固体電池である場合は、正極活物質層が固体電解質材料を含有することが好ましい。固体電解質層は液体電解質層電解液に比べて、正極活物質層の内部に浸透しにくく、正極活物質層の内部のイオン伝導性が低くなる可能性があるからである。固体電解質材料を添加することで、正極活物質層のイオン伝導性を容易に向上させることができる。第一実施態様においては、正極活物質が、上述した電池用活物質よりも電位が高い活物質であることが好ましい。すなわち、上述した電池用活物質を、正極活物質としてではなく、負極活物質として用いることが好ましい。例えば、第一実施態様の電池がリチウム電池である場合に、従来のLTOを負極活物質として用いた電池に比べて、電池電圧を大きくすることができるからである。負極活物質に上述した電池用活物質を用いる場合、正極活物質として一般的な活物質を用いることができる。このような正極活物質としては、例えば第一実施態様の電池がリチウム電池である場合、LiCoO2、LiNiO2、LiCo1/3Ni1/3Mn1/3O2、LiVO2、LiCrO2等の層状正極活物質、LiMn2O4、LiNi0.25Mn0.752O4、LiCoMnO4、Li2NiMn3O8等のスピネル型正極活物質、LiCoPO4、LiMnPO4、LiFePO4等のオリビン型正極活物質等を挙げることができる。また、第一実施態様における正極活物質は、金属Liに対するLi挿入脱離電位が4.5V以上である活物質であることが好ましく、4.6V~4.8Vの範囲内にある活物質であることがより好ましい。このような正極活物質と、電池用活物質負極活物質とを組み合わせて用いることにより、電池電圧3.4V~3.7Vの電池を容易に得ることができるからである。なお、この電池電圧が好ましい理由については後述する。また、第一実施態様における正極活物質は、Li元素、Mn元素およびO元素を少なくとも含有する活物質Mn含有活物質であることが好ましい。この場合、Ni元素、Cr元素、Fe元素、Cu元素およびCo元素からなる群から選択される少なくとも一つの元素をさらに含有することが好ましく、Ni元素、Cr元素、Fe元素およびCu元素からなる群から選択される少なくとも一つの元素をさらに含有することがより好ましく、Ni元素をさらに含有することが特に好ましい。また、上記正極活物質は、スピネル型活物質であることが好ましい。金属Liに対するLi挿入脱離電位が高い正極活物質とすることができるからである。このような正極活物質としては、例えばLiMn2O44.0V、LiNi0.25Mn0.752O44.7V、LiCoMnO45.0V、Li2FeMn3O84.9V、Li2CuMn3O84.9V、Li2CrMn3O84.8V等を挙げることができる。なお、上記の電位は、金属Liに対するLi挿入脱離電位を示す。また、第一実施態様においては、金属Liに対する正極活物質のLi挿入脱離電位と、金属Liに対する負極活物質のLi挿入脱離電位との差が、3.4V~3.7Vの範囲内にあることが好ましく、3.5V~3.7Vの範囲内にあることがより好ましい。現在広く普及している機器電池電圧3.6Vの電池を搭載する機器に、設計変更することなく、第一実施態様の電池を適用することができるからである。ここで、正極活物質および負極活物質のLi挿入脱離電位の差によって、電池電圧を定義することができる。金属Liを基準とすると、従来のLiCoO2正極活物質のLi挿入脱離電位は約3.9Vであり、従来のカーボン材料負極活物質のLi挿入脱離電位は約0.3Vであり、両者の差である約3.6Vが、従来のリチウム電池の電池電圧になる。LiCoO2は、一般的なリチウム電池に広く使用されていることから、携帯電話、ゲーム、ノート型パソコン等のポータブル機器は、電池を3.6V近辺で使用することを前提として設計されていることが多い。一方で、LiCoO2に含まれるCoは希少金属であることから、Coの使用量を削減するために、MnをベースにしたMn含有活物質への置換を検討する必要がある。しかしながら、現在広く使用されているLiCoO2の代わりに、Mn含有活物質を用いると、従来のカーボン材料やLTOを負極活物質として用いても、電池電圧が3.6V付近にはならず、その電池を使用する機器の設計を変えなければならないという問題がある。これに対して、上記電池用活物質Li挿入脱離電位=1.1V~1.2Vの活物質を負極活物質として用い、さらに、上述したMn含有活物質例えばLi挿入脱離電位=4.6V~4.8Vの活物質を正極活物質として用いることにより、容易に、3.4V~3.7Vの電池電圧を有する電池を得ることができる。そのため、従来の機器の設計を変更する必要がないという利点を有する。また、正極活物質としてMn含有活物質を用いれば、希少金属であるCoの使用量を削減することができる。正極活物質の形状は、粒子状であることが好ましい。また、正極活物質の平均粒径は、例えば1nm~100μmの範囲内、中でも10nm~30μmの範囲内であることが好ましい。正極活物質層における正極活物質の含有量は、容量の観点からはより多いことが好ましく、例えば60重量~99重量の範囲内、中でも70重量~95重量の範囲内であることが好ましい。なお、正極活物質層に用いられる、導電化材、結着材および固体電解質材料の種類ならびに含有量については、上述した負極活物質層に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。また、正極活物質層の厚さは、電池の構成によって大きく異なるものであるが、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。3電解質層次に、第一実施態様における電解質層について説明する。第一実施態様における電解質層は、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成される層である。電解質層に含まれる電解質を介して、正極活物質と負極活物質との間のイオン伝導を行う。電解質層の形態は、特に限定されるものではなく、固体電解質層、液体電解質層、ゲル電解質層等を挙げることができる。固体電解質層は、固体電解質材料を用いてなる層である。固体電解質材料としては、例えば、酸化物固体電解質材料および硫化物固体電解質材料を挙げることができる。例えば、Liイオン伝導性を有する酸化物固体電解質材料としては、例えばNASICON型構造を有する化合物等を挙げることができる。NASICON型構造を有する化合物の一例としては、一般式Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される化合物LAGPと称する場合があるを挙げることができる。中でも、上記酸化物固体電解質材料は、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43であることが好ましい。また、NASICON型構造を有する化合物の他の例としては、一般式Li1xAlxTi2-xPO430≦x≦2で表される化合物LATPと称する場合があるを挙げることができる。中でも、上記酸化物固体電解質材料は、Li1.5Al0.5Ti1.5PO43であることが好ましい。また、酸化物固体電解質材料の他の例としては、LiLaTiO例えば、Li0.34La0.51TiO3、LiPON例えば、Li2.9PO3.3N0.46、LiLaZrO例えば、Li7La3Zr2O12等を挙げることができる。Liイオン伝導性を有する硫化物固体電解質材料としては、例えば、Li、Sおよび第三成分Aを有するもの等を挙げることができる。第三成分Aとしては、例えばP、Ge、B、Si、I、Al、GaおよびAsからなる群より選択される少なくとも一種を挙げることができる。中でも、第一実施態様においては、硫化物固体電解質材料が、Li2Sと、Li2S以外の硫化物MSとを用いた化合物であることが好ましい。具体的には、Li2S-P2S5化合物、Li2S-SiS2化合物、Li2S-GeS2化合物等を挙げることができ、中でもLi2S-P2S5化合物が好ましい。Liイオン伝導性が高いからである。さらに、Li2Sおよび硫化物MSとのモル比を、xLi2S-100-xMSとした場合、xは、50≦x≦95の関係を満たすことが好ましく、60≦x≦85の関係を満たすことがより好ましい。なお、Li2S-P2S5化合物は、Li2SおよびP2S5を用いた硫化物固体電解質材料を意味する。その他の化合物についても同様である。例えば、Li2SおよびP2S5を用いて、メカニカルミリング法または溶融急冷法を行うことで、非晶質のLi2S-P2S5化合物を得ることができる。第一実施態様における固体電解質材料は、非晶質であっても良く、結晶質であっても良い。ここで、結晶質の固体電解質材料は、例えば、非晶質の固体電解質材料を焼成することで得ることができる。また、固体電解質材料の形状は、粒子状であることが好ましい。また、固体電解質材料の平均粒径は、例えば1nm~100μmの範囲内、中でも10nm~30μmの範囲内であることが好ましい。液体電解質層は、通常、非水電解液を用いてなる層である。非水電解液の種類は、電池の種類に応じて異なるものであるが、例えばリチウム電池の非水電解液は、通常、リチウム塩および非水溶媒を含有する。リチウム塩としては、例えばLiPF6、LiBF4、LiClO4およびLiAsF6等の無機リチウム塩;およびLiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、LiCCF3SO23等の有機リチウム塩等を挙げることができる。非水溶媒としては、例えばエチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、ブチレンカーボネートBC、γ-ブチロラクトン、スルホラン、アセトニトリル、1,2-ジメトキシメタン、1,3-ジメトキシプロパン、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフランおよびこれらの混合物等を挙げることができる。非水電解液におけるリチウム塩の濃度は、例えば0.5mol/L~3mol/Lの範囲内である。なお、第一実施態様においては、非水電解液として、例えばイオン性液体等の低揮発性液体を用いても良い。ゲル電解質層は、例えば、非水電解液にポリマーを添加してゲル化することで得ることができる。具体的には、非水電解液に、ポリエチレンオキシドPEO、ポリアクリルニトリルPANまたはポリメチルメタクリレートPMMA等のポリマーを添加することにより、ゲル化を行うことができる。電解質層の厚さは、電解質の種類および電池の構成によって大きく異なるものであるが、例えば0.1μm~1000μmの範囲内、中でも0.1μm~300μmの範囲内であることが好ましい。4その他の構成第一実施態様の電池は、上述した負極活物質層、正極活物質層および電解質層を少なくとも有するものである。さらに通常は、正極活物質層の集電を行う正極集電体、および負極活物質層の集電を行う負極集電体を有する。正極集電体の材料としては、例えばSUS、アルミニウム、ニッケル、鉄、チタンおよびカーボン等を挙げることができ、中でもSUSが好ましい。一方、負極集電体の材料としては、例えばSUS、銅、ニッケルおよびカーボン等を挙げることができ、中でもSUSが好ましい。また、正極集電体および負極集電体の厚さや形状等については、電池の用途等に応じて適宜選択することが好ましい。第一実施態様の電池は、正極活物質層および負極活物質層の間に、セパレータを有していても良い。より安全性の高い電池を得ることができるからである。セパレータの材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、セルロース、ポリフッ化ビニリデン等の多孔膜;および樹脂不織布、ガラス繊維不織布等の不織布等を挙げることができる。また、電池ケースには、一般的な電池の電池ケースを用いることができる。電池ケースとしては、例えばSUS製電池ケース等を挙げることができる。5電池第一実施態様の電池は、正極活物質層または負極活物質層が、上記A.電池用活物質に記載した電池用活物質を含有するものであれば特に限定されるものではない。中でも、第一実施態様の電池は、電池用活物質が、Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料LAGPと接し、電池用活物質を含有する正極活物質層または負極活物質層が、焼結体であることが好ましい。焼成を行っても、電池用活物質およびLAGPの界面に異相が生じることを抑制できるからである。その結果、焼結後においても、電池用活物質の特性を維持することができる。また、活物質層は緻密な焼結体であるため、エネルギー密度が高いという利点がある。さらに、LAGPは、例えば600°C以上の温度で焼成し、結晶化することで、Liイオン伝導性が向上するため、出力特性が良好な電池とすることができる。また、電池用活物質が、Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料と接する形態としては、例えば、以下の2つの形態が挙げられる。まず、第一の形態は、電池用活物質およびLAGPが、活物質層内で接触する形態である。この場合、活物質層が電池用活物質およびLAGPを含有する焼結体になる。また、第二の形態としては、活物質層に含まれる電池用活物質と、固体電解質層に含まれるLAGPとが接触する形態である。この場合、活物質層および固体電解質層が一体化した焼結体であることが好ましい。また、第一実施態様の電池は、図3aに示すように、電池用活物質を含有する活物質層例えば負極活物質層2のみが焼結体であっても良く、図3bに示すように、電池用活物質を含有する活物質層例えば負極活物質層2と、固体電解質層3とが一体化した焼結体であっても良く、図3cに示すように、電池用活物質を含有する活物質層例えば負極活物質層2と、固体電解質層3と、電池用活物質を含有しない活物質層例えば正極活物質層1とが一体化した焼結体であっても良い。特に、第一実施態様においては、正極活物質層が、オリビン型正極活物質であり、正極活物質層、固体電解質層および負極活物質層の全ての層が、Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料を含有し、正極活物質層、固体電解質層および負極活物質層の全ての層が、一体化した焼結体であることが好ましい。焼成を行っても、電池用活物質負極活物質およびLAGPの界面、並びに、正極活物質およびLAGPの界面に異相が生じることを抑制できるからである。また、正極活物質層、固体電解質層および負極活物質層の全ての層がLAGPを有するため、界面抵抗の低い焼結体とすることができる。第一実施態様の電池は、上述した正極活物質層、負極活物質層および電解質層を有するものであれば特に限定されるものではない。第一実施態様の電池の種類としては、例えばリチウム電池、ナトリウム電池、マグネシウム電池およびカルシウム電池等を挙げることができ、中でも、リチウム電池およびナトリウム電池が好ましく、特にリチウム電池が好ましい。また、第一実施態様の電池は、電解質層が固体電解質層である電池であっても良く、電解質層が液体電解質層である電池であって良い。また、第一実施態様の電池が固体電解質層を有する電池である場合、焼結体電池、圧粉型電池、薄膜型電池のいずれであっても良い。さらに、第一実施態様の電池は、一次電池であっても良く、二次電池であっても良いが、中でも、二次電池であることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば車載用電池として有用だからである。また、第一実施態様の電池の形状としては、例えば、コイン型、ラミネート型、円筒型および角型等を挙げることができる。また、電池の製造方法は、特に限定されるものではなく、一般的な電池における製造方法と同様である。2.第二実施態様第二実施態様の電池は、正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、上記正極活物質層または上記負極活物質層が、Y2Ti2O5S2結晶相を有する活物質を含有し、上記活物質がLi1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料と接し、上記活物質を含有する上記正極活物質層または上記負極活物質層が、焼結体であることを特徴とするものである。第二実施態様によれば、熱安定性に優れた電池用活物質を用いることにより、安全性に優れた電池とすることができる。また、特に負極活物質層が電池用活物質を含有する場合には、電池電圧の大きい電池を得ることができる。また、第二実施態様においては、焼成を行っても、活物質およびLAGPの界面に異相が生じることを抑制できる。その結果、焼結後においても、活物質の特性を維持することができるという利点がある。また、活物質層は緻密な焼結体であるため、エネルギー密度が高いという利点がある。さらに、LAGPは、例えば600°C以上の温度で焼成し、結晶化することで、Liイオン伝導性が向上するため、出力特性が良好な電池とすることができる。第二実施態様の電池は、正極活物質層または負極活物質層が、Y2Ti2O5S2結晶相を有する活物質を含有することを大きな特徴とする。この活物質は、Y2Ti2O5S2結晶相の割合が多いことが好ましく、具体的にはY2Ti2O5S2結晶相を主体として含有することが好ましい。より電位の低い電池用活物質とすることができるからである。ここで、Y2Ti2O5S2結晶相を主体とするとは、電池用活物質に含まれる結晶相の中で、Y2Ti2O5S2結晶相の割合が最も大きいことをいう。電池用活物質に含まれるY2Ti2O5S2結晶相の割合は、50mol以上であることが好ましく、60mol以上であることがより好ましく、70mol以上であることがさらに好ましい。また、この電池用活物質は、実質的に単相のTi2O5S2結晶相から構成されるものであっても良い。なお、電池用活物質に含まれるY2Ti2O5S2結晶相の割合は、例えば、金属Liを対極とした電池を作製し、その容量を測定することにより決定することができる。金属Liに対する0.5V~1.5Vでの容量が、Y2Ti2O5S2にLiが挿入脱離する反応に該当する。また、第二実施態様における電池用活物質は、金属Liに対するLi挿入脱離電位が1.5V以下であることが好ましく、1.4V以下であることがより好ましく、1.3V以下であることがさらに好ましく、1.2V以下であることが特に好ましい。この電池用活物質をリチウム電池の負極活物質として用いた場合に、従来のLTOLi挿入脱離電位1.5Vを負極活物質として用いた場合と比べて、電池電圧を同等またはそれ以上にできるからである。一方、電池用活物質は、金属Liに対するLi挿入脱離電位が0.5V以上であることが好ましい。第二実施態様においては、電池用活物質のLi挿入脱離電位を、Li挿入電位およびLi脱離電位の平均値と定義することができる。また、Li挿入電位およびLi脱離電位は、サイクリックボルタンメトリCV法により決定することができる。また、第二実施態様の電池は、活物質が、Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される固体電解質材料と接し、この活物質を含有する正極活物質層または負極活物質層が、焼結体であることを大きな特徴とする。この特徴およびその他の事項については、上述した1.第一実施態様に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。上記実施形態は、例示であり、本発明の特許請求の範囲に記載された技術的思想と実質的に同一な構成を有し、同様な作用効果を奏するものは、いかなるものであっても本発明の技術的範囲に包含される。以下に実施例を示して本発明をさらに具体的に説明する。[実施例1]硫化チタンの合成Arグローブボックス中で、チタンレアメタリック社製および硫黄レアメタリック社製を、モル比が1:2となるように秤量し、乳鉢で混合した。得られた混合物を、ペレット成型器に詰め1000kgでプレスしペレットを作製した。得られたペレットを石英管に入れ、真空封入真空度10-5Paを行い、36時間かけて室温から600°Cまで昇温し、その後、600°Cで96時間焼成した。これにより、硫化チタンTiS2を得た。活物質の合成原料として、上記方法で得られた硫化チタンTiS2、酸化チタンTiO2、和光純薬社製、酸化イットリウムY2O3、和光純薬社製を用意した。次に、TiS2、TiO2およびY2O3を、モル比が1.10:0.90:1.00となるように秤量し、乳鉢で混合した。得られた混合物を、ペレット成型器に詰め1000kgでプレスしペレットを作製した。得られたペレットを石英管に入れ、真空封入真空度10-5Paを行い、24時間かけて室温から1100°Cまで昇温し、その後、1100°Cで96時間焼成した。これにより、活物質を得た。[実施例2]TiS2、TiO2およびY2O3を、モル比が1.05:0.95:1.00となるように秤量したこと以外は、実施例1と同様にして活物質を得た。[比較例1]TiS2、TiO2およびY2O3を、モル比が1.00:1.00:1.00となるように秤量したこと以外は、実施例1と同様にして活物質を得た。[比較例2]TiS2、TiO2およびY2O3を、モル比が1.15:0.85:1.00となるように秤量したこと以外は、実施例1と同様にして活物質を得た。[比較例3]TiS2、TiO2およびY2O3を、モル比が1.20:0.80:1.00となるように秤量したこと以外は、実施例1と同様にして活物質を得た。[評価1]1X線回折測定実施例1、2および比較例1~3で得られた活物質を粉砕し、粉末状の活物質を得た。この粉末状の活物質に対して、X線回折XRD測定を行った。XRD測定は、XRD装置リガク社製を用いて、測定範囲10°~80°、測定ステップ0.02°、走査速度10°/分の条件で行った。その結果を図4に示す。図4に示されるように、実施例1、2および比較例1~3は、いずれもY2Ti2O5S2結晶相を有することが確認された。Y2Ti2O5S2結晶相を示すピークは、2θ=15.6°、23.4°、23.9°、26.2°、30.8°、31.3°、33.6°、34.5°、36.4°、41.3°、43.0°、46.6°、47.8°、48.2°に現れた。また、図5は図4の拡大図である。比較例1では、Y2Ti2O7結晶相のピークが2θ=35.6°に現れ、比較例2、3では、硫黄過剰によりTiS2のピークが2θ=34.1°に現れた。これに対して、実施例1では、Y2Ti2O7結晶相およびTiS2のピークは確認されなかった。また、図5に示すように、2θ=345°におけるY2Ti2O5S2のピーク強度をIAとし、2θ=35.6°におけるY2Ti2O7のピーク強度をIBとし、2θ=34.1°におけるTiS2のピーク強度をICとすると、IB/IAおよびIC/IAの値は、下記表1のようになった。表1に示されるように、実施例1、2で得られた活物質は、不純物である、Y2Ti2O7結晶相およびTiS2のピークを有しておらず、単相のY2Ti2O5S2結晶相から構成される活物質であることが確認された。なお、比較例1においてIC/IAの値が大きくなったのは、おそらく隣のピークのショルダーに位置したためあると考えられる。2充放電特性実施例1および比較例1で得られた活物質を用いて評価用電池を作製し、電池の充放電特性を評価した。正極活物質として実施例1または比較例1で得られた活物質ペレットを用い、負極活物質として金属Liを用いた。また、電解液として、ECエチレンカーボネート、ジメチルカーボネートDMCおよびEMCエチルメチルカーボネートを同体積で混合した溶媒にLiPF6を濃度1mol/Lで溶解させたものを用いた。これらの部材を、2032型コインセル用の電池ケースに配置し、評価用電池を得た。得られた評価用電池を25°Cの恒温槽に設置し、定電流充放電0.2mA、充放電範囲0.05V~3.0Vの条件で、充放電を行った。その結果を図6に示す。図6に示されるように、実施例1の評価用電池は、比較例1の評価用電池に比べて、放電容量および充電容量が増加した。具体的には、放電容量について、102mAh/gから126mAh/gに増加し、充電容量について、101mAh/gから124mAh/gに増加した。[実施例3]実施例1で得られた活物質を負極活物質として用いた焼結型電池を作製した。まず、実施例1で得られた活物質粉末、YTOSと、酸化物固体電解質材料であるLAGPガラスホソカワミクロン社製とを、体積比が1:1となるように秤量し、これらを混合することで、負極合材を得た。次に、リン酸鉄リチウムLiFePO4、LFPと、LAGPガラスとを、体積比が1:1となるように秤量し、これらを混合することで、正極合材を得た。次に、LAGPガラスと、LAGP結晶高純度化学社製とを、重量比が1:1となるように秤量し、これらを混合することで、固体電解質層形成用の合材を得た。固体電解質層形成用の合材0.2gを5kNでプレスし、ペレット状に成型した。次に、得られたペレットの一方の面に正極合材を添加し、他方の面に負極合材を添加した。この状態で、30kNのプレスを行い、ペレット状の発電要素を形成した。得られたペレットに対して、Ar雰囲気下で540°C、2時間の条件で焼成仮焼を行い、その後、Ar雰囲気下で600°C、2時間の条件で焼成本焼した。これにより、発電要素の焼結体を得た。得られた焼結体の両面に、金蒸着により集電部を形成し、焼結型電池を得た。[評価2]1電気化学特性評価実施例3で得られた焼結型電池に対して、サイクリックボルタンメトリCV測定を行った。CV測定は、焼結型電池を25°Cの恒温槽に設置し、電気化学測定装置システムソーラトロン社製、147055BEC型を用い、電位範囲0.8V~3.3VvsLi/Li、掃引速度0.1mV/sの条件で行った。その結果を図7に示す。また、実施例3で得られた焼結型電池を25°Cの恒温槽に設置し、定電流充放電0.2μA、充放電範囲0V~3.0Vの条件で、充放電を行った。その結果を図8に示す。図7および図8に示されるように、実施例3で得られた焼結型電池は、正常な電池反応を示した。また、この焼結型電池の起電力は2.2V程度であり、活物質本来の特性LFP:3.4V、YTOS:1.2Vを有する電池であることが確認された。2活物質と固体電解質材料との反応性実施例3で使用した活物質YTOS、LFPおよび固体電解質材料LAGPの反応性を評価した。まず、実施例3で作製した正極合材および負極合材を用意した。これらの合材を、それぞれ0.2g秤量し、30kNでプレスしペレット状に成型した。得られたペレットに対して、Ar雰囲気下で540°C、2時間の条件で焼成仮焼を行い、その後、Ar雰囲気下で600°C、2時間の条件で焼成本焼した。得られた焼結体を乳鉢で粉砕し、その粉末を用いてXRD測定を行った。その結果を図9および図10に示す。図9および図10に示されるように、実施例3で作製した活物質YTOS、LFPおよび固体電解質材料LAGPは、焼成後においても異相が生じなかった。これにより、高温で焼成した場合であっても、活物質および固体電解質材料は反応せず、両者が焼成前の構造を維持していることが示唆された。なお、図10におけるXで表されるピークは、試料ホルダーに含まれるアルミニウムのピークであり、異相の発生を示すものではない。"