"電気機械装置の電磁コイルとアーマチュアとの間の空隙を所望の範囲内に収まるよう設定する方法であって、前記方法は、検出用信号を前記電磁コイルに印加するステップを有し、前記電磁コイルの少なくとも1つの電気的特性をモニタするステップを有し、前記少なくとも1つの電気的特性は、前記空隙のサイズ及び前記検出用信号に関連しており、前記アーマチュアを前記電磁コイルに向かって動かして前記空隙のサイズを減少させるステップを有し、前記少なくとも1つの電気的特性によって前記空隙のサイズが前記所望の範囲内にあることが分かると、前記電磁コイルに向かう前記アーマチュアの運動を停止させるステップを有する、方法。前記検出用信号は、交流電流電圧信号から成る、請求項1記載の方法。前記少なくとも1つの電気的特性は、前記交流電流電圧信号に基づいて前記電磁コイルに流れる電流から成る、請求項2記載の方法。前記所望の範囲内にある前記空隙のサイズに関連した第1の電流しきい値を定めるステップと、前記電磁コイルに流れる電流を前記第1の電流しきい値と比較するステップと、前記電磁コイルに流れる電流が前記第1の電流しきい値未満であるときに前記空隙のサイズが前記所望の範囲内にあると判定するステップとを更に有する、請求項3記載の方法。前記所望の範囲内にある前記空隙のサイズに関連した第2の電流しきい値を定めるステップと、前記電磁コイルに流れる電流を前記第2の電流しきい値と比較するステップと、前記電磁コイルに流れる電流が前記第2の電流しきい値未満であるときに前記空隙のサイズが前記所望の範囲外にあると判定するステップとを更に有する、請求項4記載の方法。第2の検出用信号を前記電磁コイルに印加して前記空隙のサイズが前記所望の範囲内にあることを確認するステップを更に有する、請求項2記載の方法。前記第2の検出用信号は、直流電流電圧信号から成る、請求項6記載の方法。前記検出用信号は、直流電流電圧信号から成る、請求項1記載の方法。前記少なくとも1つの電気的特性は、前記直流電流電圧信号に基づいて前記電磁コイルに流れる電流から成る、請求項8記載の方法。i前記電磁コイルに流れる電流の変化を検出するステップ及びii前記変化によって前記空隙のサイズが前記所望の範囲内にあることが分かると、前記電磁コイルに向かう前記アーマチュアの運動を停止させるステップを更に有する、請求項9記載の方法。前記変化は、前記電磁コイルに流れる電流の降下から成る、請求項10記載の方法。前記変化によって前記空隙のサイズが前記所望の範囲内にあることが分かると、前記電磁コイルに向かう前記アーマチュアの運動を停止させる前記ステップは、i前記電磁コイルに流れる電流の降下時点を求めるステップ及びii前記時点によって前記空隙のサイズが前記所望の範囲内にあることが分かると、前記電磁コイルに向かう前記アーマチュアの運動を停止させるステップを含む、請求項11記載の方法。前記少なくとも1つの電気的特性は、前記電磁コイルのインダクタンスから成る、請求項1記載の方法。電気機械装置であって、電磁コイルと、係合位置と係合解除位置との間で選択的に動くことができるアーマチュアとを有し、前記アーマチュアは、前記係合位置において前記電磁コイルに係合し、前記アーマチュアは、前記係合解除位置において前記電磁コイルと前記アーマチュアとの間の空隙を定め、前記空隙のサイズは、i検出用信号を前記電磁コイルに印加するステップを有し、ii前記電磁コイルの少なくとも1つの電気的特性をモニタするステップを有し、前記少なくとも1つの電気的特性は、前記空隙のサイズ及び前記検出用信号に関連しており、iii前記アーマチュアを前記電磁コイルに向かって動かして前記空隙のサイズを減少させるステップを有し、iv前記少なくとも1つの電気的特性によって前記空隙のサイズが前記所望の範囲内にあることが分かると、前記電磁コイルに向かう前記アーマチュアの運動を停止させるステップを有する方法によって所望の範囲内に収まるよう設定される、電気機械装置。前記検出用信号は、交流電流電圧信号から成り、前記少なくとも1つの電気的特性は、前記交流電流電圧信号に基づいて前記電磁コイルに流れる電流から成る、請求項14記載の電気機械装置。前記方法は、第2の検出用信号を前記電磁コイルに印加して前記空隙のサイズが前記所望の範囲内にあることを確認するステップを更に有し、前記第2の検出用信号は、直流電流電圧信号から成る、請求項15記載の電気機械装置。前記検出用信号は、直流電流電圧信号から成り、前記少なくとも1つの電気的特性は、前記直流電流電圧信号に基づいて前記電磁コイルに流れる電流から成る、請求項14記載の電気機械装置。前記方法は、i前記電磁コイルに流れる電流の変化を検出するステップ及びii前記変化によって前記空隙のサイズが前記所望の範囲内にあることが分かると、前記電磁コイルに向かう前記アーマチュアの運動を停止させるステップを更に有する、請求項17記載の電気機械装置。前記変化は、前記電磁コイルに流れる電流の降下から成る、請求項18記載の電気機械装置。電気機械装置の電磁コイルとアーマチュアとの間の空隙を所望の範囲内に収まるよう設定する方法であって、前記方法は、交流電流電圧信号を前記電磁コイルに印加するステップと、前記交流電流電圧信号に基づいて前記電磁コイルに流れる第1の電流をモニタするステップと、前記アーマチュアを前記電磁コイルに向かって動かして前記空隙のサイズを減少させるステップと、前記所望の範囲内にある前記空隙のサイズに関連した第1の電流しきい値を定めるステップと、前記電磁コイルに流れる前記第1の電流を前記第1の電流しきい値と比較するステップと、流れる前記第1の電流が前記第1の電流しきい値未満であるときに前記空隙のサイズは前記所望の範囲内にあることを判定するステップと、前記空隙のサイズが前記所望の範囲内にあるときに前記電磁コイルに向かう前記アーマチュアの運動を停止させるステップと、i直流電流電圧信号を前記電磁コイルに印加し、ii前記直流電流電圧信号に基づいて前記電磁コイルに流れる第2の信号の変化を検出することによって前記空隙のサイズが前記所望の範囲内にあることを確認するステップとを有する、方法。多くの電気機械装置に関し、所望の空隙を得るために電気機械装置を組み立てることは、容易であり、空隙を適正に定めるのに適当な物理的測定装置が用いられる場合がある。しかしながら、他の状況では、所望の空隙を定めることが問題となる場合がある。例えば、小型電気機械装置では又は狭い包装容積部又はエンクロージャを占める電気機械装置の場合、組立ての際、物理的測定装置を電磁コイル及び/又はアーマチュアの付近に位置決めすることができない場合がある。したがって、所望の空隙を備えた電気機械装置及び所望の空隙を得るための電気機械装置の組立て方法を提供することが望ましい。本発明の目的は、先行技術の少なくとも1つの欠点を解決し又は軽減する新規な電気機械装置及び関連組立て方法を提供することにある。本発明の種々の実施形態によれば、電気機械装置の電磁コイルとアーマチュアとの間の空隙を所望の範囲内に収まるよう設定する方法が提供される。この方法は、検出用信号を電磁コイルに印加するステップと、空隙のサイズ及び検出用信号に関連した電磁コイルの少なくとも1つの電気的特性をモニタするステップと、アーマチュアを電磁コイルに向かって動かして空隙のサイズを減少させるステップと、少なくとも1つの電気的特性によって空隙のサイズが所望の範囲内にあることが分かると、電磁コイルに向かうアーマチュアの運動を停止させるステップを有する。本発明の種々の実施形態によれば、電気機械装置の電磁コイルとアーマチュアとの間の空隙を所望の範囲内に収まるよう設定する方法が提供される。この方法は、アーマチュアを電磁コイルに向かって第1の位置まで動かして空隙の第1のサイズを設定するステップと、第1の位置において電磁コイルに向かうアーマチュアの運動を停止させるステップとを有する。この方法は、アーマチュアが第1の位置にあるときに検出用信号を電磁コイルに印加するステップと、電磁コイルの少なくとも1つの電気的特性をモニタするステップとを更に有する。少なくとも1つの電気的特性は、空隙の第1のサイズ及び検出用信号に関連している。さらに、本発明は、空隙の第1のサイズが所望の範囲に収まっているかどうかを少なくとも1つの電気的特性に基づいて判定するステップを有する。本発明の種々の実施形態によれば、電気機械装置の電磁コイルとアーマチュアとの間の空隙を所望の範囲内に収まるよう設定する方法が提供される。この方法は、交流電流電圧信号を電磁コイルに印加するステップと、交流電流電圧信号に基づいて電磁コイルに流れる第1の電流をモニタするステップとを有する。この方法は、アーマチュアを電磁コイルに向かって移動させて空隙のサイズを減少させるステップと、第1の電流しきい値を定めるステップとを更に有する。第1の電流しきい値は、所望の範囲内にある空隙のサイズに関連している。この方法は、電磁コイルに流れる第1の電流を第1の電流しきい値と比較するステップと、流れる第1の電流が第1の電流しきい値未満であるときに空隙のサイズは所望の範囲内にあることを判定するステップと、空隙のサイズが所望の範囲内にあるときに電磁コイルに向かうアーマチュアの運動を停止させるステップとを更に有する。加うるに、この方法は、i直流電流電圧信号を電磁コイルに印加し、ii直流電流電圧信号に基づいて電磁コイルに流れる第2の信号の変化を検出することによって空隙のサイズが所望の範囲内にあることを確認するステップを有する。本発明の種々の実施形態によれば、電気機械装置が開示される。この電気機械装置は、電磁コイルと、係合位置と係合解除位置との間で選択的に動くことができるアーマチュアとを有する。アーマチュアは、係合位置において電磁コイルに係合し、アーマチュアは、係合解除位置において電磁コイルとアーマチュアとの間の空隙を定める。空隙は、例示の方法によって所望の範囲内に収まるよう寸法決めされる。この方法は、検出用信号を電磁コイルに印加するステップと、電磁コイルの少なくとも1つの電気的特性をモニタするステップとを有する。少なくとも1つの電気的特性は、空隙のサイズ及び検出用信号に関連する。この方法は、アーマチュアを電磁コイルに向かって動かして空隙のサイズを減少させるステップと、少なくとも1つの電気的特性によって空隙のサイズが所望の範囲内にあることが分かると、電磁コイルに向かうアーマチュアの運動を停止させるステップとを更に有する。次に、添付の図を参照して本発明の好ましい実施形態について説明するが、これらは例示に過ぎない。電気機械装置の空隙を、代表的には、唯一の物理的距離であるとして説明する。しかしながら、電磁回路の動作は、物理的空隙、即ち、電磁コイルとアーマチュアとの間の物理的距離以外の種々の要因によって影響を受ける。かくして、電気回路の観点からは、電磁装置の有効空隙を、電磁コイル及びアーマチュアの電磁回路の動作に影響を及ぼす特性としてみなすことができる。この特性は、電磁コイルとアーマチュアとの間の物理的距離物理的空隙だけでなく、電磁装置の他の特性電磁コイルとアーマチュアとの間の軸方向又は他の位置合わせ不良、巻線の差及び電磁コイルの構成等で決まる。したがって、電磁コイル及びアーマチュアの特定の組立体は、特定サイズの物理的空隙を介してアーマチュアを移動させる特定の最低電圧及び電流を必要とする場合があるが、ほぼ同じ電磁コイル及びアーマチュアの別の組立体は、同一の物理的空隙を介してアーマチュアを動かすのに異なるレベルの電流を必要とする場合がある。以下に更に説明するように、電磁コイルとアーマチュアとの間の物理的距離物理的空隙と位置合わせ不良、製造上のばらつき等の作用効果の組合せを電気機械装置の有効空隙と称する。次に図1を参照すると、本発明の幾つかの実施形態としての例示の電気機械装置の部分断面図が示されている。電気機械装置10は、例えば、電気機械装置10を必要に応じて選択的に作動させたり作動停止させたりすることができる電気機械式クラッチを含むエンジン駆動式付属装置例えば、内燃エンジン用の冷却水ポンプであるのが良い。電気機械装置10は、ベース12を有するのが良く、駆動シャフト14がこのベースから延びている。ベース12は、駆動シャフト14を包囲する肩16を有するのが良い。例えば、環状電磁コイル20が肩16に当接するまでこれをベース12に圧力嵌めすることによって環状電磁コイル20をベース12に結合するのが良い。クラッチ組立体30をこのクラッチ組立体30が位置決めされた状態で予想されるあらゆる動作条件下において駆動シャフト14に取り付けられたままであるように駆動シャフト14に固定的に結合するのが良い。例示として挙げるに過ぎないが、クラッチ組立体30は、クラッチ組立体30と駆動シャフト14との間に締まり嵌め関係が得られるよう駆動シャフト14に圧力嵌めするのが良い。クラッチ組立体30は、クラッチ組立体30の動作により駆動シャフト14に選択的に係合したりこれから離脱したりする駆動シーブ32を含むのが良い。具体的に説明すると、電磁コイル20を適当な電流により付勢すると、アーマチュアプレート34が電磁コイル20のフェース22に摩擦接触し、駆動シーブ32が駆動シャフト14から離脱又は係合解除する。電磁コイル20を消勢すると、戻しばね36がアーマチュアプレート34をフェース22から押し離すことができ、その結果、駆動シーブ32が駆動シャフト14に再び係合することができるようになる。クラッチ結合操作、即ち、駆動シーブ32と駆動シャフト14の係合及び係合解除は、軸受組立体35及びラップスプリング37の使用によって達成できるが、クラッチ組立体30の特定の細部は、本発明にとって重要ではなく、従って、かかる特定の細部についてはここではこれ以上説明しない。電気機械装置10を組み立てる際、アーマチュアプレート34を電磁コイル20のフェース22に係合させたり係合解除したり離脱させたりすることができ、即ち係合位置と係合解除位置との間で動かすことができるよう適当な空隙50が得られるようにすべきである。本明細書において説明しているエンジン駆動式付属装置の特定の例では、電磁コイル20が最高120°Cの温度において最低9ボルトで付勢されるとかかる値は、予想される最悪の場合の動作条件又は他の制限を表す場合がある電磁コイル20がアーマチュアプレート34を動かしてこれをフェース22に摩擦接触させるのに十分な磁力を生じさせることが望ましい。これを達成するために電磁コイル20を十分に付勢するのに必要な電流は、電磁コイル20の構成、アーマチュアプレート34の構成及び電磁コイル20とアーマチュアプレート34との間の空隙50によって影響を受ける場合がある。空隙50が大きすぎる場合、アーマチュアプレート34を動かしてこれをフェース22に摩擦接触させるのに必要な電流は、所望の最大電流レベルを超えることになる。しかしながら、電気機械装置10の適正なクラッチ結合を可能にするためにアーマチュアプレート34を或る程度の隙間だけフェース22から離すことも又重要である。したがって、クラッチ組立体30及びアーマチュア34を空隙50が所望の範囲内に収まるまで電磁コイル20のフェース22に向かって動かすことが望ましい。アーマチュアプレート34及びフェース22が電気機械装置10内に配置されているので、アーマチュアプレート34とフェース22との間の物理的空隙の物理的測定を行うことが困難な場合があり、或いは、幾つかの想定される装置では、不可能である。さらに、上述したように、物理的空隙は、電気機械装置10の適正な動作に影響を及ぼす唯一の要因である。電気機械装置10の適正な動作に影響を及ぼす他の要因としては、電磁コイル20の巻線の軸方向及び/又は半径方向位置合わせ不良、電磁コイル20及び/又はアーマチュアプレート34の製造上のばらつき及び電磁コイル20及び/又はアーマチュアプレート34の種々のコンポーネントの表面の平坦度又は粗さが挙げられるが、これらには限定されない。一例として挙げるに過ぎないが、第1の特定の電気機械装置10の場合、0.4ミリメートルという物理的間隙が所望の有効空隙及び所望の最大電流の電気的特性を提供することができ、第2の特定の電気機械装置10の場合、0.25ミリメートルという物理的間隙が所望の最大電流の所望の電気的特性を提供することができる。したがって、物理的空隙の測定が所望の有効空隙の近似値を提供することができるが、かかる測定は、電気機械装置10にとって要求の厳しい電気的特性の要件を満たすのに十分な有効空隙の正確な表示を提供しない場合がある。アーマチュアアーマチュアプレート34と電磁コイル20との間に特定の物理的空隙を生じさせようとするのではなく、本発明では、電磁コイル20を有効空隙50の所望のサイズを求めて設定するセンサとして用いる。次に図2を参照すると、本発明の幾つかの実施形態としての電気機械装置の空隙を設定する例示の方法100を説明する流れ図が示されている。当業者であれば理解されるように、方法100において記載された特定の数のステップが存在し、これらステップを特定の順序で説明するが、方法100は、これよりも多い又は少ないステップを有することが可能であり、これらステップを図示の順序とは異なる順序で実施することができる。方法100は、例えば、上述したアーマチュア34及び電磁コイル20を有する電気機械装置10を組み立てるために利用されるのが良い。ステップ110では、検出用信号を電磁コイル20に印加する。検出用信号は、任意の電気信号であって良く、かかる電気信号としては、交流電流AC電圧信号、直流電流DC電圧信号、AC電流信号、DC電流信号、パルス電圧信号三角波、方形波等及びパルス電流信号三角波、方形波等が挙げられるが、これらには限定されない。一例を挙げるに過ぎないが、幾つかの実施形態では、検出用信号は、30ヘルツ正弦波5ボルト信号である。ステップ120では、電磁コイル20の少なくとも1つの電気的特性をモニタする。モニタした電気的特性は、検出用信号及び有効空隙50のサイズに関連している。例示の電気的特性としては、結果として電磁コイル20に送られる電流例えば、検出用信号が電圧である場合、結果としての電磁コイル20の電圧例えば、検出用信号が電流である場合及び電磁コイル20のインダクタンスが挙げられるが、これらには限定されない。検出用信号が30ヘルツ正弦波5ボルト信号である上述の例では、電磁コイル20への対応の電流をモニタするのが良い。この例では、電磁コイル20に送られる初期電流は、公称300ミリアンペアであるのが良い。ステップ130において、アーマチュア34を電磁コイル20に向かって動かす。アーマチュアプレート34を電磁コイル20に向かって動かすことにより、電磁コイル20及びアーマチュア34により形成される電磁回路のインダクタンスが増大することになる。したがって、検出用信号が30ヘルツ正弦波5ボルト信号である例では、電磁コイル20に送られる結果としての電流は、アーマチュア34を電磁コイル20に向かって動かすにつれて減少することになる。同様に、電圧信号以外の検出用信号の場合、アーマチュア34が電磁コイル20に近づいているときに電磁コイル20及びアーマチュア34により形成される電磁回路のインダクタンスの増大は、ステップ120においてモニタされる電気的特性に影響を及ぼすであろう。方法100は、ステップ140に進み、このステップにおいて、モニタされているステップ120電気的特性によって空隙50のサイズが所望の範囲内にあるかどうかを判定する。所望の範囲は、電磁コイル20に所望の電力レベルで又はそれ以下の電力レベルで電力供給したときにアーマチュアプレート34を動かしてこれをフェース22に摩擦接触させるのに足るほど小さく且つ電気機械装置10の適正なクラッチ結合を可能にするほど大きい有効空隙50を提供するよう設定される。空隙50が所望の範囲内にあるかどうかは、一例を挙げるに過ぎないが、電気的特性とあらかじめ決定された実験測定値の比較に基づいて判定されるのが良い。検出用信号が30ヘルツ正弦波5ボルト信号である上述の例では、所望の範囲内にある有効空隙50に対応した電流レベルを求めることができる。一例を挙げるに過ぎないが、所望の範囲内にある空隙50のサイズに関連した第1の電流しきい値を求めることができる。第1の電流しきい値は、所望の範囲内にある空隙50の最も大きいサイズを表すのが良い。かくして、空隙50は、モニタされた電流レベルが第1の電流しきい値未満であると判定されたときに所望の範囲内にあると判定することができる。加うるに、所望の範囲内にある空隙50のサイズに関連した第2の電流しきい値を求めることができる。第2の電流しきい値は、所望の範囲内にある空隙50の最も小さいサイズを表すのが良い。かくして、空隙50は、モニタされた電流レベルが第2の電流しきい値未満であると判定されたときに所望の範囲外にあると判定することができる。検出用信号が電圧信号又は電流信号である幾つかの実施形態では、検出用信号のそれぞれの電圧レベル及び電流レベルは、組立て手順中、一定のままであり、従って、変化する唯一の要因は、電磁コイル20に供給されるそれぞれ電流又は電圧である。さらに、検出用信号は、検出用信号から得られた結果の精度に悪影響を及ぼす場合のある熱的効果に起因した電磁コイル20の抵抗の著しい変化を回避するために組立てプロセス中、電磁コイル20の巻線の過度の加熱を阻止するレベル状態にあるよう選択されるのが良い。次に図3を参照すると、本発明の幾つかの実施形態としての電気機械装置の空隙を設定する例示の方法200を説明する流れ図が示されている。当業者であれば理解されるように、方法200において記載された特定の数のステップが存在し、これらステップを特定の順序で説明するが、方法200は、これよりも多い又は少ないステップを有することが可能であり、これらステップを図示の順序とは異なる順序で実施することができる。方法200は、例えば、上述したアーマチュア34及び電磁コイル20を有する電気機械装置10を組み立てるために利用可能である。ステップ210では、第1の検出用信号を電磁コイル20に印加することによって電気機械装置10の空隙50を所望の範囲内に収まるよう設定する。一例を挙げるに過ぎないが、上述の方法100は、ステップ210を実施するために利用されるのが良い。第2の検出用信号を電磁コイル20に印加しステップ220、第2の検出用信号及び有効空隙50のサイズに関連した少なくとも1つの電気的特性をモニタするステップ230。方法200は、ステップ240に進み、このステップにおいて、モニタされているステップ230電気的特性によって空隙50のサイズが所望の範囲内にあるかどうかを判定する。ステップ240では、空隙50のサイズが所望の範囲内にないことが判定されると、方法200は、ステップ250に進み、このステップにおいて、空隙が所望の範囲外にあることが指示される。ステップ240において、これとは異なり、空隙50のサイズが所望の範囲内にあることが判定された場合、方法200は、ステップ260に進み、このステップにおいて、空隙が所望の範囲内にあることが確認される。次に図4を参照すると、本発明の幾つかの実施形態としての電気機械装置の空隙を設定する例示の方法300を説明する流れ図が示されている。当業者であれば理解されるように、方法300において記載された特定の数のステップが存在し、これらステップを特定の順序で説明するが、方法300は、これよりも多い又は少ないステップを有することが可能であり、これらステップを図示の順序とは異なる順序で実施することができる。方法300は、例えば、上述したアーマチュア34及び電磁コイル20を有する電気機械装置10を組み立てるために利用可能である。アーマチュア34を電磁コイル20に向かって動かすのが良くステップ310、そして空隙50の第1のサイズを設定する第1の位置で停止させるステップ320。アーマチュア34が第1の位置にある状態で、ステップ330において、検出用信号を電磁コイル20に印加するのが良い。方法300は、ステップ340に進み、このステップにおいて、電磁コイルの少なくとも1つの電気的特性をモニタする。モニタされる電気的特性は、検出用信号例えば、電圧に関連した電流及び空隙50のサイズ例えば、電磁コイル20及びアーマチュア34により形成される電磁回路のインダクタンスの変更に起因しているに関連している。ステップ350において、モニタした電気的特性によって空隙50が所望の範囲内に収まっていることが分かると、方法300は終了し、電気機械装置10は、動作可能な状態にある。しかしながら、ステップ350において、モニタした電気的特性によって空隙50が所望の範囲内に収まっていないことが判定されると、方法300は、ステップ310に戻る。本発明の幾つかの実施形態では、電磁コイル20に印加される検出用信号は、直流電流電圧信号である。これら実施形態では、電磁コイル20に供給される対応の電流をモニタすると、有効空隙50が所望のサイズ範囲内に収まっているがどうかを判定することができる。しかしながら、対応の電流を電流しきい値と比較しないで、電流を空隙50のサイズが所望の範囲内に収まっていることを指示する変化、例えば指標としての降下又は一時的減少があるかどうかについてモニタしても良い。具体的に説明すると、電磁コイル20によって生じた磁力がアーマチュア34を動かしてこれをフェース22に接触させるのに十分であるほどアーマチュア34をいったん近くに動かすと、検出された電流の瞬間的な降下が起こり、その後、電流が再び最大値まで増大する。降下が起こる前に測定された電流の最大値と降下が起こった時点は、両方とも、電磁コイル20とアーマチュア34との間の空隙50のサイズを表していると言える。追加的に又は代替的に、降下が起こる前の電流の変化率は、電磁コイル20とアーマチュア34との間の空隙50のサイズを表していると言える。これらの実施形態では、電磁コイル20に印加される電圧は、検出用信号が間欠的に印加されると共に電流の特定の値が測定されていないので、比較的高い場合がある。したがって、検出用信号の印加の開始時点におけるアーマチュアプレート34の位置及び空隙50の対応のサイズは、正確である必要はない。図5Aは、直流電流電圧信号である検出用信号に関して電磁コイル20に送られた電流と時間の関係を表す例示のプロットを示している。このプロットは、検出用電圧が14ボルトである装置10に関するものである。電流は、最初にA1の値に達した後に変化降下又は一時的減少を生じる。実験測定値から、電流A1に対応した有効空隙は、0.6ミリメートルの物理的空隙と等価であることが判明した。図5Bは、アーマチュア34を電磁コイル20の近くに図5Aのプロットに対応した位置に対して動かした後における図5Aに対応した検出用信号と同一の検出用信号に関して電磁コイル20に送られた電流と時間の関係を表す、図5Aに示されているプロットとほぼ同じ例示のプロットを示している。電流が、A2の値に達した後変化急な一時的減少を生じ、A2がA1よりも小さい。実験測定値から、電流A2に対応した有効空隙は、0.4ミリメートルの物理的空隙と等価であることが判明した。図5Cは、アーマチュア34を電磁コイル20の近くに図5Bのプロットに対応した位置に対して動かした後における図5A及び図5Bに対応した検出用信号と同一の検出用信号に関して電磁コイル20に送られた電流と時間の関係を表す、図5A及び図5Bに示されているプロットとほぼ同じ例示のプロットを示している。電流が、A3の値に達した後変化降下又は一時的減少を生じ、A3は、A2よりも小さく、A2は、A1よりも小さい。実験測定値から、電流A3に対応した有効空隙は、0.2ミリメートルの物理的空隙と等価であることが判明した。また、図5A、図5B及び図5Cのプロットで理解できるように、電流の変化が生じている時間それぞれ、t1,t2,t3は又、空隙50のサイズが減少するとすぐに生じる。このタイミングの差は、変形例では又は電流降下測定と組み合わせると、空隙50のサイズが所望の範囲内にあるかどうかを判定すると共に/或いは確認する上述の方法200のステップ240,250,260ために利用できる。これら実施形態では、最大電流及び対応の有効空隙の表をまず最初に実験的に得て、そしてこれを装置10の組立ての際に検出用信号から得られた結果と比較すると、空隙50が所望の範囲内に収まっているかどうかが判定されると共に/或いは確認されることが想定される。さらに、降下が生じる前の電流値A1,A2又はA3と電流が再び上昇し始める前における最も低い電流値の差を利用すると、アーマチュア34の運動が生じたかどうか、即ち、アーマチュア34が係合位置と係合解除位置との間で動いたかどうかを判定すると共に/或いは確認することができる。電流の降下が起こる前における図5A、図5B及び図5Cのプロットの勾配、即ち電流の変化率は又、空隙50のサイズを表していると言える。この勾配は、変形例として又は電流降下測定値及び/又は上述のタイミングの差と組み合わせると、空隙50のサイズが所望の範囲内にあるかどうかを判定すると共に/或いは確認する上述の方法200のステップ240,250,260ために利用できる。これら実施形態では、電流の変化率及び対応の有効空隙の表をまず最初に実験的に得て、そしてこれを装置10の組立ての際に検出用信号から得られた結果と比較すると、空隙50が所望の範囲内に収まっているかどうかが判定されると共に/或いは確認されることが想定される。利用される検出用信号が直流電流電圧信号である幾つかの実施形態では、モニタされた電流の変化例えば、上述の一時的減少は、生の測定電流レベルから検出することが困難な場合がある。図5Dは、直流電流電圧信号である検出用信号に関し、時間との関係の電磁コイル20に送られた電流400並びに電流400に対応した電流差410の例示のプロットを示している。図5Dに示された電流400の変化420は、大きな一時的減少又は降下とはなっておらず、従って、電流400それ自体をモニタすることによっては容易に検出できない場合がある。しかしながら、この変化は、電流差410をモニタすると検出可能である。かくして、幾つかの実施形態では、電流差410は、空隙50が所望の範囲内にあるかどうかを判定するためにモニタされる電気的特性又は電気的特性のうちの1つを構成することができる。直流電流電圧又は電流検出用信号を利用する実施形態は、段階的に実施され、従って、電気的特性をモニタすることが望ましい度に検出用信号を消勢状態の電磁コイル20に印加するようにする上述の方法300を参照されたいことが想定される。すなわち、アーマチュア34を第1の位置まで動かすのが良く、その時点で、検出用信号を電磁コイル20に印加し、電気的特性をモニタする。電気的特性によって空隙50が所望の範囲内に収まっていないことが分かると、アーマチュア34を一層電磁コイル20の近くに動かして検出用信号を再び電磁コイル20に印加し、そして電気的特性を再びモニタする。このプロセスは、有効空隙50が所望の範囲内に収まるまで繰り返し行われ、有効空隙50が所望の範囲内に収まった時点で、組立てプロセスが完了する。変形例として、アーマチュア34が十分に低い速度で電磁コイル20に近づく場合、検出用信号を運動中、適当な間隔で電磁コイル20に印加したりこれから除いたりするのが良く、それにより有効空隙50が所望の範囲内に収まった時点が分かるよう使用できる所望の電気的特性を得ることができる。上述したように、電磁コイル20が消勢されると、戻しばね36は、アーマチュアプレート34をフェース22から押し離すことができる。戻しばね36の適正な動作は、検出用信号を電磁コイル20に印加し、そして検出用信号に関連した少なくとも1つの電気的特性をモニタすることによって確認できる。一例を挙げるに過ぎないが、空隙50を所望の範囲内に収まるよう設定した後例えば、上述の方法100、200又は300のうちの1つを利用することによって、直流電流電圧を電磁コイル20に印加してアーマチュア34を電磁コイル20に接触させるのが良い。アーマチュア34の運動が生じたと仮定すると、図5A、図5B及び図5Cに示されているように、結果的に生じる電流は、まず最初にA1,A2,A3の値にそれぞれ達した後、変化降下又は一時的減少を生じることになる。実験的測定値から、電流A1,A2,A3の各々に対応したばね力は、許容範囲内にあることが確認できる。上述の説明は、性質上例示に過ぎず、本発明、その用途又は使用を制限するものではないことが理解されよう。特定の例を本明細書において説明すると共に図面に示したが、当業者であれば、特許請求の範囲に記載された本発明の範囲から逸脱することなく種々の変更を行うことができると共にその要素に代えて均等例を用いることができることは理解されよう。さらに、種々の例相互間における特徴、要素及び/又は機能の組み合わせ及び整合は、本明細書において明確に想定されており、従って、当業者であればこの開示内容から、別段の指定がなければ、1つの例の特徴、要素及び/又は機能を適宜別の例に組み込むことができることが理解されよう。さらに、本発明の本質的な範囲から逸脱することなく、特定の状況又は材料を本発明の教示に適合させる多くの改造を行うことができる。したがって、本発明は、本発明の教示を実施するための現時点において最適実施態様として図面に示されると共に本明細書において説明した特定の例に限定されることはなく、本発明の範囲は、上述の説明及び特許請求の範囲の記載に含まれる任意の実施形態を含むものである。"