立体画像を表示画面に表示可能な表示部と、前記表示画面が設けられる面に対する背面側におけるユーザ操作を検出する検出部と、検出されたユーザ操作に基づいて、前記表示画面に表示される立体画像における視差を調整する表示制御部と、を備える、表示制御装置。前記検出部は、前記背面側に設けられている回転操作が可能な操作部材における前記回転操作を、前記ユーザ操作として検出する、請求項1に記載の表示制御装置。前記表示制御部は、検出された回転操作における操作方向に基づいて、視差を大きくまたは小さくし、検出された前記回転操作における操作量に対応して、前記立体画像における視差の調整量を調整する、請求項2に記載の表示制御装置。撮像を行う撮像部をさらに備え、前記操作部材は、前記撮像部を構成するフォーカスリングまたはズームリングである、請求項2に記載の表示制御装置。前記背面側にレンズを有し、撮像を行う撮像部をさらに備え、前記検出部は、前記レンズと離隔して設けられる前記操作部材における前記回転操作を、前記ユーザ操作として検出する、請求項2に記載の表示制御装置。前記背面側にレンズを有し、撮像を行う撮像部をさらに備え、前記検出部は、前記撮像部が撮像により生成した画像に基づいて前記ユーザ操作を検出する、請求項1に記載の表示制御装置。前記検出部は、前記背面側に設けられてユーザの接触操作による操作位置を検出する操作位置検出デバイスに対する接触操作を、前記ユーザ操作として検出する、請求項1に記載の表示制御装置。前記表示制御部は、検出されたユーザ操作に基づいて、前記立体画像を構成する、ユーザの一方の目に対応する第1画像と、前記ユーザの他方の目に対応する第2画像とのズレ量を調整して、前記視差を調整する、請求項1に記載の表示制御装置。前記表示制御部は、前記第1画像および前記第2画像それぞれから同一サイズの画像を切り出し、前記第1画像から切り出す水平方向の切り出し位置と、前記第2画像から切り出す水平方向の切り出し位置との差を、前記ズレ量とする、請求項8に記載の表示制御装置。立体画像を表示可能な表示画面が設けられる面に対する背面側におけるユーザ操作を検出するステップと、検出されたユーザ操作に基づいて、前記表示画面に表示される立体画像における視差を調整するステップと、を有する、表示制御方法。例えば特許文献1に記載の技術では、立体表示する対象物オブジェクトの視差量が閾値以上の場合には、表示される画像に重ねて表示されるオブジェクトに背景を付与し、視差量が閾値未満の場合には、オブジェクトの背景を付与しないことによって、立体画像における視差を自動的に調整する。しかしながら、立体感をどのように感じるかは個々のユーザによってばらつきがある。そのため、例えば特許文献1に記載の技術のように立体画像における視差を自動的に調整する場合には、調整された立体画像における視差とユーザが所望する視差とが合致するとは限らない。ここで、調整された立体画像における視差とユーザが所望する視差とが合致しない場合には、立体画像における視差の調整がユーザの目の疲れなどを誘引し、かえってユーザに不快感を与えてしまう恐れがある。また、表示された画像を立体画像としてユーザに認識させることが可能な装置の中には、例えばユーザがスイッチなどの操作部材を操作することによって、立体画像における視差を調整することが可能な装置もある。上記のように、ユーザ操作に応じて立体画像における視差を調整することを可能とすることによって、ユーザは、立体画像における視差を所望する視差に調整することができる。しかしながら、ユーザ操作に応じて立体画像における視差を調整することが可能な従来の装置以下、従来の表示制御装置と示す。では、例えば、立体画像を表示可能な表示画面が設けられる面以下、表示面と示す場合がある。と同一の面、または、ユーザの視線が届く側面などのような表示面に準じた面に、視差を調整するために用いる操作部材が設けられる。そのため、従来の表示制御装置を用いて立体画像における視差を調整する場合には、例えば操作のためおよび操作結果の確認のために、操作部材と表示画面との間でユーザの視線移動が発生する可能性が高い。したがって、従来の表示制御装置を用いる場合には、立体画像における視差を調整する場合において操作性の低下が生じる恐れがある。そこで、本開示では、ユーザの操作性の低下の防止を図りつつ、立体画像における視差を調整することが可能な、新規かつ改良された表示制御装置、および表示制御方法を提案する。本開示によれば、立体画像を表示画面に表示可能な表示部と、上記表示画面が設けられる面に対する背面側におけるユーザ操作を検出する検出部と、検出されたユーザ操作に基づいて、上記表示画面に表示される立体画像における視差を調整する表示制御部と、を備える表示制御装置が提供される。また、本開示によれば、立体画像を表示可能な表示画面が設けられる面に対する背面側におけるユーザ操作を検出するステップと、検出されたユーザ操作に基づいて、上記表示画面に表示される立体画像における視差を調整するステップと、を有する表示制御方法が提供される。本開示によれば、ユーザの操作性の低下の防止を図りつつ、立体画像における視差を調整することができる。以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。また、以下では、下記に示す順序で説明を行う。1.本実施形態に係る表示制御方法2.本実施形態に係る表示制御装置3.本実施形態に係るプログラム本実施形態に係る表示制御方法本実施形態に係る表示制御装置以下、表示制御装置100と示す場合がある。の構成について説明する前に、本実施形態に係る表示制御方法について説明する。また、以下では、表示制御装置100が、本実施形態に係る表示制御方法に係る処理を行うものとして説明する。また、以下では、本実施形態に係る表示制御方法に係る表示制御の処理として、表示制御装置100が、表示画面に表示される立体画像における視差を調整することにより、表示制御を行うことを示す。ここで、本実施形態に係る表示画面に表示された画像を立体画像としてユーザに認識させるための方式としては、例えば、パララックスバリア方式やレンチキュラー方式が挙げられるが、本実施形態に係る表示画面に表示された画像を立体画像としてユーザに認識させるための方式は、上記に限られない。例えば、本実施形態に係る表示画面に表示された画像を立体画像としてユーザに認識させるための方式としては、アナグリフ方式や偏光フィルタ方式などのような偏光メガネなどが別途用いられる方式や、画像分離メガネを用いることまたは光学素子を表示画面に貼ることによって、一方の目用の画像と他方の目用の画像との光線方向を変えながらこれらの画像を交互に表示する方式スキャンバックライト方式など、様々な方式が挙げられる。[本実施形態に係る表示制御方法の概要]上述したように、立体感をどのように感じるかは個々のユーザによってばらつきがあることから、立体画像における視差を自動的に調整する場合には、調整された立体画像における視差とユーザが所望する視差とが合致しないことによって、ユーザに不快感を与えてしまうことが起こりうる。また、従来の表示制御装置のように、例えば表示面と同一の面または表示面に準じた面に、視差を調整するために用いる操作部材が設けられる場合には、立体画像における視差の調整の際にユーザの視線移動が発生することにより、操作性の低下が生じる恐れがある。そこで、本実施形態に係る表示制御装置100では、立体画像を表示可能な表示画面が設けられる面表示面に対する背面側におけるユーザ操作を検出する。そして、表示制御装置100は、検出されたユーザ操作に基づいて、表示画面に表示される立体画像における視差を調整する。表示制御装置100が、表示面に対する背面側におけるユーザ操作を検出し、検出されたユーザ操作に基づいて立体画像における視差を調整することによって、ユーザは、自己の操作に応じて立体画像における視差を調整することができる。よって、表示制御装置100では、立体画像における視差を自動的に調整する場合のようにユーザに不快感を与えることが防止される。また、表示制御装置100は、表示面に対する背面側におけるユーザ操作を検出して立体画像における視差を調整するので、ユーザは、表示画面に視線を置いたまま立体画像における視差を調整することができる。よって、表示制御装置100では、ユーザは、立体画像における視差の調整の際に視線移動を行う必要はないので、従来の表示制御装置のように操作性の低下が生じる可能性は低い。したがって、本実施形態に係る表示制御装置100は、1表示面に対する背面側におけるユーザ操作を検出する処理検出処理、および2検出されたユーザ操作に基づいて、表示画面に表示される立体画像における視差を調整する処理表示制御処理を、本実施形態に係る表示制御方法に係る処理として行うことによって、ユーザの操作性の低下の防止を図りつつ、立体画像における視差を調整することができる。[本実施形態に係る表示制御方法に係る処理]次に、本実施形態に係る表示制御方法に係る処理の一例について、より具体的に説明する。以下では、本実施形態に係る表示制御装置100がデジタルスチルカメラである場合を主に例に挙げて、本実施形態に係る表示制御方法に係る処理の一例について説明する。なお、本実施形態に係る表示制御装置100が、デジタルスチルカメラに限られないことは、言うまでもない。1検出処理表示制御装置100は、表示面に対する背面側以下、単に背面側と示す場合がある。におけるユーザ操作を検出する。1-1検出処理の第1の例表示制御装置100は、背面側に設けられている回転操作が可能な操作部材における回転操作を、ユーザ操作として検出する。より具体的には、表示制御装置100は、例えば、回転操作における操作方向と、回転操作の操作量とをユーザ操作として検出する。ここで、表示制御装置100は、例えば、回転操作が可能な操作部材から伝達される操作量に応じたアナログ信号に基づいて回転操作における操作方向操作種別に相当する。と、回転操作の操作量とを判定する。例えば、表示制御装置100は、操作部材から伝達される操作量に応じたアナログ信号が正か負かによって、回転操作における操作方向を判定する。また、例えば、表示制御装置100は、操作部材から伝達される操作量に応じたアナログ信号のゲインまたは、増幅器などによって調整されたゲインに基づいて、回転操作の操作量を判定する。ここで、表示制御装置100が判定する回転操作の操作量は、例えば、アナログ量であってもよいし、デジタル量であってもよい。例えば、表示制御装置100は、操作部材から伝達される操作量に応じたアナログ信号のゲインそのものを回転操作の操作量とすることができる。また、表示制御装置100は、例えば、操作部材から伝達される操作量に応じたアナログ信号のゲインと、ゲインと回転操作の操作量とが対応付けられたテーブルとに基づいて、回転操作の操作量を判定してもよい。なお、表示制御装置100における、操作部材における回転操作に基づくユーザ操作の検出方法が、上記に限られないことは、言うまでもない。上記のように回転操作を検出することによって、表示制御装置100は、後述する2の処理表示制御処理において、検出された回転操作における操作方向に基づいて、立体画像における視差を大きくまたは小さくし、また、検出された回転操作における操作量に対応して、立体画像における視差の調整量を調整することが可能となる。ここで、表示制御装置100は、例えば、回転操作の操作量と立体画像における調整量が対応付けられたテーブルを用いて、検出された回転操作における操作量に対応する立体画像における調整量を決定するが、本実施形態に係る立体画像における調整量の決定方法は、上記に限られない。図1A~図1Cは、本実施形態に係る表示制御装置100の外観の一例を示す説明図であり、表示制御装置100がデジタルスチルカメラである場合における表示制御装置100の外観の一例を示している。ここで、図1Aは、表示制御装置100の一の面一般的には、デジタルスチルカメラにおける背面に相当する。を示しており、また、図1Bは、当該一の面の反対側の面一般的には、デジタルスチルカメラにおける正面に相当する。を示している。また、図1Cは、表示制御装置100の他の面一般的には、デジタルスチルカメラにおける底面に相当する。を示している。なお、本実施形態に係る表示制御装置100がデジタルスチルカメラである場合における外観が、図1A~図1Cに示す外観に限られないことは、言うまでもない。また、本実施形態に係る表示制御装置100がデジタルスチルカメラである場合、例えば図1A~図1Cに示すようなデジタル一眼レフカメラに限られず、いわゆるコンパクトデジタルカメラとよばれるタイプのデジタルカメラであってもよい。また、本実施形態に係る表示制御装置100がデジタルスチルカメラである場合には、例えば図1Bに示すようにレンズを1つ備える構成に限られず、複数のレンズを備える構成であってもよい。図1Aを参照すると、表示制御装置100は、表示画面10と、電源ボタン12、カーソル指示ボタン14、撮像/再生切り替えボタン16などの各種ボタンを備える。ここで、図1Aに示す表示画面10が備えられる面が、本実施形態に係る表示面に該当する。また、図1Bを参照すると、表示制御装置100は、レンズ18と、フォーカスリング20と、オートフォーカス/マニュアルフォーカス切り替えスイッチ22と、シャッターボタン24、光学ズーム指示レバー26などの各種操作部材とを備える。ここで、図1Bは、本実施形態に係る表示面の背面側に該当する。また、例えば、図1Bに示すレンズ18とフォーカスリング20とは、撮像を行う撮像部後述するを構成する。なお、図1Bでは示していないが、表示制御装置100が備える撮像部後述するは、画角や倍率を調整するためのズームリングを備えていてもよい。また、表示制御装置100は、図1Cに示すように、バッテリーを格納するためのバッテリー挿入口28や、着脱可能な記録媒体を格納するための記録媒体挿入口30を備えていてもよい。表示制御装置100が図1A~図1Cに示す外観を有する場合、図1Bに示す背面側に設けられている回転操作が可能な操作部材における回転操作を、ユーザ操作として検出する。ここで、本実施形態に係る回転操作が可能な操作部材としては、例えば、撮像部後述するを構成するフォーカスリング20、および/または、ズームリング図示せずが挙げられる。表示制御装置100が、焦点の調整に用いられるフォーカスリング20や、画角や倍率を調整するためのズームリング図示せずを、立体画像における視差を調整するための操作部材として用いることによって、別途の操作部材を備える場合よりも回路構成を簡略化することができ、また、別途の操作部材を備える場合よりも製造コストを低減することができる。ここで、フォーカスリング20やズームリング図示せずは、例えば、表示制御装置100が撮像を行う動作状態のときに、本来の役目フォーカスを調整する役目、ズームを調整する役目を果たし、また、表示制御装置100が画像の再生を行う動作状態のときに、立体画像における視差を調整するための操作部材の役目を果たす。また、表示制御装置100における撮像を行う動作状態と画像の再生を行う動作状態との切り替えは、例えば、図1Aに示す撮像/再生切り替えボタン16に対するユーザ操作によって行われる。なお、本実施形態に係る背面側に設けられている回転操作が可能な操作部材は、撮像部後述するを構成するフォーカスリングやズームリングに限られない。図2は、本実施形態に係る表示制御装置100の背面側に設けられている回転操作が可能な操作部材の他の例を示す説明図である。ここで、図2は、例えば図1Bに示すシャッターボタン24や光学ズーム指示レバー26の下部に、回転操作が可能なダイヤル32が設けられている例を示している。例えば図2に示すダイヤル32のように、本実施形態に係る背面側に設けられている回転操作が可能な操作部材としては、レンズと離隔して設けられる操作部材が挙げられる。なお、本実施形態に係る表示制御装置100は、例えば、フォーカスリングやズームリング、図2に示すダイヤル32に限られず、本実施形態に係る背面側に設けられている回転操作が可能な操作部材を検出対象の操作部材とすることが可能である。表示制御装置100は、例えば上記のような背面側に設けられている回転操作が可能な操作部材における回転操作を、立体画像における視差の調整量を調整するためのユーザ操作として検出する。ここで、表示制御装置100が、回転操作が可能な操作部材における回転操作を立体画像における視差の調整量を調整するためのユーザ操作として検出することによって、ユーザは、アナログ的であり直感的な操作が可能な操作部材を用いて立体画像における視差を調整することができる。よって、表示制御装置100は、ユーザの操作性の向上を図ることができる。1-2検出処理の第2の例なお、本実施形態に係る表示制御装置100における、背面側におけるユーザ操作の検出処理は、上記第1の例に係る処理に限られない。例えば、表示制御装置100が、図1A、図1Bに示すように背面側にレンズを有する撮像部後述するを備える場合には、表示制御装置100は、背面側に設けられているレンズを用いて撮像された画像に基づいて、背面側における立体画像における視差を調整するためのユーザ操作を検出することも可能である。より具体的には、表示制御装置100は、撮像された画像静止画像または動画像。以下、同様とする。からユーザの所定のジェスチャ動作を検出する。そして、表示制御装置100は、検出されたジェスチャ動作の種別に基づいて、立体画像における視差を大きくまたは小さくし、また、検出された動作量に対応して、立体画像における視差の調整量を調整する。ここで、視差を小さくするための所定のジェスチャ動作としては、例えば、ピンチイン操作や広がっている指を縮める操作が挙げられ、また、視差を大きくするための所定のジェスチャ動作としては、例えば、ピンチアウト操作や、縮まっている指を広げる操作が挙げられる。なお、本実施形態に係る所定のジェスチャ動作が、上記ピンチイン操作やピンチアウト操作などに限られないことは、言うまでもない。また、表示制御装置100は、時間軸上で連続して撮像された複数の画像動画像の場合には、複数のフレーム画像であってもよい。を解析することによって、所定のジェスチャ動作および動作量を検出する。より具体的には、表示制御装置100は、例えば、形状認識技術を用いることによって、撮像された画像から手や指などの所定のジェスチャ動作に対応するユーザの体の一部を特定し、特定された体の部位の動きを解析することによって、所定のジェスチャ動作および動作量を検出する。なお、表示制御装置100における所定のジェスチャ動作および動作量の検出方法は、上記に限られず、表示制御装置100は、所定のジェスチャ動作および動作量を検出することが可能であれば、任意の画像処理技術を用いることが可能である。表示制御装置100は、例えば上記のように、背面側を撮像した画像に基づきユーザの所定のジェスチャ操作を検出することによって、背面側における立体画像における視差を調整するためのユーザ操作を検出することができる。なお、上記では、表示制御装置100が、図1A、図1Bに示すように背面側にレンズを有する撮像部後述するを備え、撮像部後述するにより撮像された画像に基づいて背面側におけるユーザ操作を検出する場合を例に挙げて説明したが、本実施形態に係る検出処理の第2の例は、上記に限られない。例えば、表示制御装置100は、撮像部後述するを備えているか否かによらず、表示制御装置100の背面側におけるユーザ操作を撮像可能な外部撮像装置が撮像した画像に基づいて、背面側におけるユーザ操作を検出してもよい。1-3検出処理の第3の例なお、本実施形態に係る表示制御装置100における、背面側におけるユーザ操作の検出処理は、上記第1の例に係る処理と上記第2の例に係る処理に限られない。例えば、表示制御装置100が、ユーザの接触操作による操作位置を検出する操作位置検出デバイスを背面側に備える場合には、当該操作位置検出デバイスに対する接触操作を、背面側における立体画像における視差を調整するためのユーザ操作を検出することも可能である。ここで、本実施形態に係る操作位置検出デバイスとしては、例えば、タッチパッドや、タッチスクリーンなどが挙げられる。より具体的には、表示制御装置100は、検出された操作位置の変化に基づいて所定のユーザ操作を検出する。そして、表示制御装置100は、検出されたユーザ操作の種別に基づいて、立体画像における視差を大きくまたは小さくし、また、検出された操作量に対応して、立体画像における視差の調整量を調整する。ここで、視差を小さくするための所定のユーザ操作としては、例えばピンチイン操作が挙げられ、また、視差を大きくするための所定のジェスチャ動作としては、例えばピンチアウト操作が挙げられる。また、表示制御装置100がピンチイン操作やピンチアウト操作を所定のユーザ操作として検出する場合には、表示制御装置100は、例えば、2つの操作位置間の距離の変化量を、操作量とする。なお、本実施形態に係る所定の所定のユーザ操作が、上記ピンチイン操作やピンチアウト操作に限られないことは、言うまでもない。表示制御装置100は、例えば上記のように、背面側に設けられた操作位置検出デバイスに対する接触操作を、背面側におけるユーザ操作立体画像における視差を調整するためのユーザ操作を検出することが可能である。表示制御装置100は、例えば、上記第1の例に係る処理~第3の例に係る処理を行うことによって、背面側におけるユーザ操作を検出する。ここで、表示制御装置100は、例えば、上記第1の例に係る処理~第3の例に係る処理のうちのいずれか1つの処理を検出処理として行う機能を有することによって、背面側におけるユーザ操作を検出するが、本実施形態に係る表示制御装置100の構成は、上記に限られない。例えば、本実施形態に係る表示制御装置100上記第1の例に係る処理~第3の例に係る処理のうちの複数の処理を検出処理として行う機能を有し、いずれかの処理を行うことによって背面側におけるユーザ操作を検出してもよい。2表示制御処理上記1の処理検出処理においてユーザ操作が検出されると、表示制御装置100は、検出されたユーザ操作に基づいて、表示画面に表示される立体画像における視差を調整する。ここで、表示制御装置100が視差を調整する画像としては、例えば、MPOMultiPictureFormat形式の画像が挙げられる。MPO形式の画像とは、例えば、ユーザの一方の目に対応する画像例えば、右目に対応する右目画像、または、左目に対応する左目画像。以下、第1画像と示す場合がある。と、ユーザの他方の目に対応する画像例えば、左目に対応する左目画像、または、右目に対応する右目画像。以下、第2画像と示す場合がある。とが1つのファイルにまとめられたものである。なお、本実施形態に係る表示制御装置100が視差を調整する画像は、MPO形式の画像に限られないことは、言うまでもない。また、表示制御装置100が視差を調整する画像としては、例えば、表示制御装置100が備える撮像部後述するが撮像により生成した画像が挙げられる。ここで、撮像部後述するが、第1画像の生成に係るレンズと、第2画像の生成に係るレンズとの2つのレンズを備えている場合には、それぞれのレンズを用いて撮像を行うことによって、視差の調整対象の画像を生成することができる。また、例えば図1Bに示すように、撮像部後述するが1つのレンズしか備えていない場合には、表示制御装置100は、例えば、水平方向に振られながらスイングされながら撮像を行うことによって、第1画像と第2画像とをそれぞれ生成することが可能である。より具体的には、表示制御装置100は、例えば、スイング時における表示制御装置100の動きを推測し、撮像部後述するを構成する撮像素子全体により撮像された画像全体画像を用いるのではなく、全体画像の中から撮像素子上の短冊状の領域に対応する画像を切り出して、切り出された縦長の画像を繋ぎ合わせる。上記のように切り出された縦長の画像を繋ぎ合わせることによって、第1画像と第2画像とをそれぞれ生成することが可能である。また、上記短冊状の領域を離せば離すほど立体画像における視差は大きくなり、上記短冊状の領域を近づければ近づけるほど立体画像における視差は小さくなる。なお、表示制御装置100が視差を調整する画像は、表示制御装置100が備える撮像部後述するが撮像により生成した画像に限られない。例えば、表示制御装置100が視差を調整する画像としては、表示制御装置100がテレビ塔などから送信された放送波を直接的、またはセットトップボックスなどを介して間接的に受信した結果得られる画像信号に対応する画像が挙げられる。また、表示制御装置100は、例えば、ネットワークを介してまたは直接的に外部装置から送信された画像信号を受信し、受信した画像信号に対応する画像における視差を調整することも可能である。また、表示制御装置100は、例えば、記憶部後述するや、表示制御装置100から着脱可能な外部記録媒体に記憶された画像データをデコードすることにより得られた画像信号に対応する画像における視差を、調整してもよい。表示制御装置100は、検出されたユーザ操作に基づいて第1画像と第2画像とのズレ量を調整することによって、立体画像における視差を調整する。より具体的には、表示制御装置100は、例えば、第1画像および第2画像それぞれから同一サイズの画像を切り出し、第1画像から切り出す水平方向の切り出し位置と、第2画像から切り出す水平方向の切り出し位置との差を、ズレ量とする。つまり、表示制御装置100は、第1画像から切り出す水平方向の切り出し位置と第2画像から切り出す水平方向の切り出し位置との差を調整することによって、立体画像における視差を調整する。図3、図4は、本実施形態に係る表示制御装置100における表示制御処理の一例を説明するための説明図である。ここで、図3は、アイコンI1~I3が表示する画像に重畳された画像の一例を示している。また、図4は、図3に示す画像に対応する第1画像と第2画像との一例を示す説明図である。ここで、図4に示すLは、ユーザの左目に対応する左目画像以下、左目画像Lと示す場合がある。の一例を示しており、図4に示すRは、ユーザの右目に対応する右目画像以下、右目画像Rと示す場合がある。の一例を示している。また、図4に示すP1は、左目画像Lと右目画像Rとのズレ量を示しており、ズレ量P1によって、立体画像における視差が生じる。以下では、左目画像Lが第1画像であり、右目画像Rが第2画像である場合を例に挙げて、表示制御装置100における表示制御処理の一例について説明する。図5~図10は、本実施形態に係る表示制御装置100における表示制御処理の一例を説明するための説明図である。ここで、図5~図10は、表示制御装置100が、図4に示す画像をズームした画像を、立体画像として表示画面に表示させる場合における処理の一例を示している。ズームした画像を立体画像として表示画面に表示させる場合、表示制御装置100は、左目画像L、右目画像Rそれぞれに同一サイズの領域を設定し、設定された領域の画像を切り出して拡大する。ここで、例えば図5に示すように、左目画像Lに設定された領域A1における水平方向の位置と、右目画像Rに設定された領域A2における水平方向の位置とが一致している場合には、例えば図6に示すように、切り出された左目画像Lと切り出された右目画像Rとのズレ量P2は、左目画像Lと右目画像Rとにおける切り出す前のズレ量P1より大きくなる。つまり、ズームした画像を立体画像として表示画面に表示させる場合には、ズームを行う前の立体画像よりも、表示画面に表示された立体画像における視差は大きくなる。ここで、上記1の処理検出処理において検出されたユーザ操作が、立体画像における視差を小さくすることを示す場合には、表示制御装置100は、例えば図7に示すH1に示すように、右目画像Rに設定する領域A2の水平方向の位置を、検出された調整量に応じてずらす。例えば図7に示すように右目画像Rに設定する領域A2の水平方向の位置をずらすことによって、例えば図8に示すように、切り出された左目画像Lと切り出された右目画像Rとのズレ量P3は、図6に示すズレ量P2よりも小さくなる。つまり、例えば図7に示すように右目画像Rに設定する領域A2の水平方向の位置をずらすことによって、表示画面に表示されるズームした画像を立体画像における視差は、ユーザ操作に応じて小さく調整される。また、上記1の処理検出処理において検出されたユーザ操作が、立体画像における視差を大きくすることを示す場合には、表示制御装置100は、例えば図9に示すH2に示すように、右目画像Rに設定する領域A2の水平方向の位置を、検出された調整量に応じてずらす。例えば図9に示すように右目画像Rに設定する領域A2の水平方向の位置をずらすことによって、例えば図10に示すように、切り出された左目画像Lと切り出された右目画像Rとのズレ量P4は、図6に示すズレ量P2よりも大きくなる。つまり、例えば図9に示すように右目画像Rに設定する領域A2の水平方向の位置をずらすことによって、表示画面に表示されるズームした画像を立体画像における視差は、ユーザ操作に応じて大きく調整される。ズームした画像を立体画像として表示画面に表示させる場合には、表示制御装置100は、例えば図7~図10に示すように、上記1の処理検出処理において検出された視差の調整に係る処理の種別、および検出された調整量に応じて、立体画像における視差を調整することができる。なお、図7~図10に示す例では、表示制御装置100が、右目画像Rに対して視差の調整に係る処理を行う例を示したが、本実施形態に係る表示制御装置100における表示制御処理は、上記に限られない。例えば、表示制御装置100は、左目画像Lに対して視差の調整に係る処理を行ってもよいし、左目画像Lおよび右目画像Rの双方に対して視差の調整に係る処理を行うことも可能である。なお、本実施形態に係る表示制御装置100における表示制御処理は、図5~図10に示すように、ズームした画像を立体画像として表示画面に表示させる処理いわゆるズーム再生に係る処理に限られない。例えば、表示制御装置100は、表示画面の水平方向の解像度を超える画像を水平方向にスクロールして表示させる場合いわゆる、スクロール再生を行う場合であっても、上記ズーム再生に係る処理と同様の処理を行うことによって、上記1の処理検出処理において検出されたユーザ操作に応じて、立体画像における視差を調整することができる。また、表示制御装置100は、例えば図4に示すように、ズームを行う前の立体画像を表示画面に表示させる場合いわゆる、通常の再生を行う場合においても、上記1の処理検出処理において検出されたユーザ操作に応じて、立体画像における視差を調整することが可能である。ここで、通常の再生を行うときに、上記1の処理検出処理において検出されたユーザ操作に応じて立体画像における視差を調整する場合には、視差を調整した結果、望ましくない事態が生じる恐れがある。図11は、通常の再生を行うときに立体画像における視差を調整する場合において生じうる望ましくない事態の一例を示す説明図である。立体画像における視差を調整するためには、左目画像Lと右目画像Rとの間のズレ量を調整する必要がある。しかしながら、通常の再生を行う場合において左目画像Lと右目画像Rとの間のズレ量を調整する場合、例えば図11に示す調整後の右目画像Rのように、絵が存在しない領域を含む画像となる可能性がある。上記のように調整後の右目画像Rに絵が存在しない領域が存在する場合には、表示画面に表示される立体画像に破綻が生じることから、画質の低下が生じる恐れがある。そこで、本実施形態に係る表示制御装置100は、通常の再生を行う場合、上記ズーム再生に係る処理と同様に、例えば、左目画像Lから切り出す水平方向の切り出し位置と右目画像Rから切り出す水平方向の切り出し位置との差を調整することによって、立体画像における視差を調整する。図12は、本実施形態に係る表示制御装置100における、通常の再生を行うときに立体画像における視差を調整する場合の処理の一例を示す説明図である。表示制御装置100は、例えば図12に示す右目画像Rのように、視差を大きくまたは小さく調整するための領域図12に示すy×αに示す領域。αは、調整可能な視差の調整量に対応する。を有する画像を用いて処理を行う。より具体的には、図12に示す例では、表示制御装置100は、左目画像Lの左端と右端とを水平方向の切り出し位置とするすなわち、左目画像L全体が切り出される。。また、表示制御装置100は、上記1の処理検出処理において検出されたユーザ操作に応じて、右目画像Rにおける水平方向の切り出し位置を設定する。例えば図12に示すような画像を用いて処理を行うことによって、表示制御装置100は、図11に示すような望ましくない事態の発生を防止しつつ、上記1の処理検出処理において検出されたユーザ操作に応じて、立体画像における視差を調整することができる。なお、図11、図12に示す例では、表示制御装置100が、右目画像Rに対して視差の調整に係る処理を行う例を示したが、本実施形態に係る表示制御装置100における表示制御処理は、上記に限られない。例えば、表示制御装置100は、左目画像Lに対して視差の調整に係る処理を行ってもよいし、左目画像Lおよび右目画像Rの双方に対して視差の調整に係る処理を行うことも可能である。表示制御装置100は、例えば、通常の再生を行う場合や、ズーム再生を行う場合、スクロール再生を行う場合であっても、上記1の処理検出処理において検出されたユーザ操作に応じて、左目画像Lから切り出す水平方向の切り出し位置と右目画像Rから切り出す水平方向の切り出し位置との差を調整することによって、立体画像における視差を調整することができる。なお、本実施形態に係る表示制御装置100は、例えば、上記通常の再生を行う場合と同様の処理を行うことによって、サムネイル表示またはインデックス表示ともよばれる。を行う場合であっても、上記1の処理検出処理において検出されたユーザ操作に応じて、立体画像における視差を調整することができる。表示制御装置100は、例えば上記のような処理を行うことによって、上記1の処理検出処理において検出されたユーザ操作に基づいて、表示画面に表示される立体画像における視差を調整する。上記のように、本実施形態に係る表示制御装置100は、本実施形態に係る表示制御方法に係る処理として、例えば、1の処理検出処理、および2の処理表示制御処理を行う。ここで、表示制御装置100が、表示面に対する背面側において検出されたユーザ操作に基づいて立体画像における視差を調整することによって、ユーザは、自己の操作に応じて立体画像における視差を調整することができる。よって、表示制御装置100では、立体画像における視差を自動的に調整する場合のようにユーザに不快感を与えることが防止される。また、表示制御装置100は、表示面に対する背面側におけるユーザ操作を検出して立体画像における視差を調整するので、ユーザは、表示画面に視線を置いたまま立体画像における視差を調整することができる。よって、表示制御装置100では、ユーザは、立体画像における視差の調整の際に視線移動を行う必要はないので、従来の表示制御装置のように操作性の低下が生じる可能性は低い。したがって、本実施形態に係る表示制御装置100は、例えば、1の処理検出処理および2の処理表示制御処理を本実施形態に係る表示制御方法に係る処理として行うことによって、ユーザの操作性の低下の防止を図りつつ、立体画像における視差を調整することができる。ここで、本実施形態に係る表示制御方法に係る処理の一例について、より具体的に説明する。図13は、本実施形態に係る表示制御方法に係る処理の一例を示す流れ図である。表示制御装置100は、立体画像における視差を調整するユーザ操作視差調整操作が検出されたか否かを判定するS100。ここで、表示制御装置100は、例えば、背面側に設けられている操作部材における回転操作が検出された場合上記1-1の処理に対応や、背面側に設けられているレンズを用いて撮像された画像に基づいて所定のジェスチャ動作が検出された場合上記1-2の処理に対応、背面側に設けられている操作位置検出デバイスに対する所定の接触操作が検出された場合上記1-3の処理に対応に、視差調整操作が検出されたと判定する。ステップS100において視差調整操作が検出されたと判定されない場合には、表示制御装置100は、視差調整操作が検出されたと判定されるまで処理を進めない。また、ステップS100において視差調整操作が検出されたと判定された場合には、表示制御装置100は、検出された視差調整操作に基づいて、立体画像における視差を大きくするかまたは小さくするかを示す操作種別と、視差の調整量とを判定するS102。ここで、表示制御装置100は、上記1-1の処理第1の例に係る処理~1-3の処理第3の例に係る処理において示したように、ステップS100において視差調整操作を検出した処理に対応する処理を行うことによって、操作種別と視差の調整量とを判定する。ここで、図13では、ステップS100の処理とステップS102の処理とが、上記1の処理検出処理に相当する。ステップS102において操作種別と視差の調整量とが判定されると、表示制御装置100は、ステップS102における判定結果に基づいて、立体画像における視差を調整し、視差が調整された立体画像を表示画面に表示させるS104。より具体的には、表示制御装置100は、ステップS102における判定結果と、表示画面に表示させる画像の再生モード例えば、通常の再生、ズーム再生、スクロール再生、サムネイル再生などを示す再生モードとに基づいて、視差が調整されかつ再生モードに応じた立体画像を表示画面に表示させる。ここで、図13では、ステップS104の処理が、上記2の処理表示制御処理に相当する。表示制御装置100は、表示制御方法に係る処理として、例えば図13に示す処理を行う。例えば図13に示す処理を行うことよって、表示制御方法に係る、1の処理検出処理および2の処理表示制御処理が実現される。したがって、例えば図13に示す処理を行うことよって、表示制御装置100は、ユーザの操作性の低下の防止を図りつつ、立体画像における視差を調整することができる。なお、本実施形態に係る表示制御方法に係る処理は、図13に示す処理に限られない。例えば、表示制御装置100が図1A~図1Cに示すようなデジタルスチルカメラである場合には、表示制御装置100は、図13に示すステップS100の処理の前段において、撮像を行うモードであるか、または、立体画像の表示を行うモードであるかを判定する判定処理を行ってもよい。上記判定処理において立体画像の表示を行うモードであると判定された場合には、表示制御装置100は、図13に示す処理を行う。また、上記判定処理において撮像を行うモードであると判定された場合には、表示制御装置100は、図13に示す処理を行わず、撮像に係る処理を行う。例えば撮像に係る処理を行う場合には、背面側に設けられている操作部材としての役目を果たす、フォーカスレンズやズームレンズなどが操作されたとしても、表示制御装置100は、当該操作を立体画像における視差を調整するユーザ操作として検出しない。本実施形態に係る表示制御装置次に、上述した本実施形態に係る表示制御方法に係る処理を行うことが可能な、表示制御装置100の構成の一例について説明する。図14は、本実施形態に係る表示制御装置100の構成の一例を示すブロック図である。表示制御装置100は、例えば、表示部102と、操作部104と、制御部106とを備える。また、表示制御装置100は、例えば、ROMReadOnlyMemory。図示せずや、RAMRandomAccessMemory。図示せず、記憶部図示せず、外部装置と通信を行うための通信部図示せずなどを備えていてもよい。表示制御装置100は、例えば、データの伝送路としてのバスbusにより上記各構成要素間を接続する。ROM図示せずは、制御部106が使用するプログラムや演算パラメータなどの制御用データを記憶する。RAM図示せずは、制御部106により実行されるプログラムなどを一時的に記憶する。記憶部図示せずは、表示制御装置100が備える記憶手段である。ここで、記憶部図示せずとしては、例えば、ハードディスクHardDiskなどの磁気記録媒体や、フラッシュメモリflashmemory、MRAMMagnetoresistiveRandomAccessMemory、FeRAMFerroelectricRandomAccessMemoryなどの不揮発性メモリnonvolatilememoryが挙げられる。通信部図示せずとしては、例えば、後述する通信インタフェースが挙げられる。[表示制御装置100のハードウェア構成例]図15は、本実施形態に係る表示制御装置100のハードウェア構成の一例を示す説明図である。表示制御装置100は、例えば、MPU150と、ROM152と、RAM154と、記録媒体156と、入出力インタフェース158と、操作入力デバイス160と、表示デバイス162と、通信インタフェース164とを備える。また、表示制御装置100は、例えば、データの伝送路としてのバス166で各構成要素間を接続する。MPU150は、MPUMicroProcessingUnitや制御機能を実現するための各種回路が集積された集積回路などで構成され、表示制御装置100全体を制御する制御部106として機能する。また、MPU150は、表示制御装置100において、後述する検出部110、および表示制御部112としての役目を果たすこともできる。ROM152は、例えばMPU150が使用するプログラムや演算パラメータなどの制御用データを記憶し、また、RAM154は、例えばMPU150により実行されるプログラムなどを一次的に記憶する。記録媒体156は、表示制御装置100における記憶手段であり、記憶部図示せずとして機能する。記録媒体156には、例えば、画像データや、アプリケーションなどが記憶される。ここで、記録媒体156としては、例えば、ハードディスクなどの磁気記録媒体や、フラッシュメモリなどの不揮発性メモリが挙げられる。また、記録媒体156は、表示制御装置100から着脱可能であってもよい。入出力インタフェース158は、例えば、操作入力デバイス160や、表示デバイス162を接続する。ここで、入出力インタフェース158としては、例えば、USBUniversalSerialBus端子や、DVIDigitalVisualInterface端子、HDMIHighDefinitionMultimediaInterface端子、各種処理回路などが挙げられる。なお、入出力インタフェース158は、表示制御装置100の外部装置としての操作入力デバイス例えば、キーボードやマウスなどや、表示デバイス例えば、外部ディスプレイなどと接続することが可能であることは、言うまでもない。操作入力デバイス160は、操作部104として機能する。また、操作入力デバイス160は、例えば、表示制御装置100上に備えられ、表示制御装置100の内部で入出力インタフェース158と接続される。操作入力デバイス160としては、例えば、ボタン、方向キー、ジョグダイヤルなどの回転型セレクター、あるいは、これらの組み合わせなどが挙げられる。また、操作入力デバイス160としては、例えば、回転操作が可能な操作部材としての役目を果たすダイヤルや、操作位置検出デバイスとしての役目を果たすタッチパッドなどが挙げられる。上記ダイヤルや上記タッチパッドが、表示制御装置100における背面側に設けられる場合には、これらの操作入力デバイスは、立体画像における視差を調整するためのユーザ操作が可能なデバイスとしての役目を果たすことが可能である。表示デバイス162は、表示部102として機能する。また、表示デバイス162は、例えば、表示制御装置100上に備えられ、表示制御装置100の内部で入出力インタフェース158と接続される。表示デバイス162としては、例えば、液晶ディスプレイLiquidCrystalDisplay;LCDや有機ELディスプレイorganicElectroLuminescencedisplay。または、OLEDディスプレイOrganicLightEmittingDiodedisplayともよばれる。などが挙げられる。また、表示デバイス162は、パララックスバリアなど、立体画像を表示するためのデバイスを備えていてもよい。また、表示デバイス162は、例えばタッチスクリーンなどのように、表示とユーザ操作とが可能なデバイスであってもよい。通信インタフェース164は、表示制御装置100が備える通信手段であり、ネットワークを介してあるいは、直接的に外部装置と無線/有線で通信を行うための通信部図示せずとして機能する。ここで、通信インタフェース164としては、例えば、通信アンテナおよびRFRadioFrequency回路無線通信や、LANLocalAreaNetwork端子および送受信回路有線通信などが挙げられる。なお、本実施形態に係る通信インタフェース164は、上記に限られず、例えば、ネットワークに対応する構成をとることができる。本実施形態に係るネットワークとしては、例えば、LANやWANWideAreaNetworkなどの有線ネットワーク、無線LANWLAN;WirelessLocalAreaNetworkや基地局を介した無線WANWWAN;WirelessWideAreaNetwork、無線MANWMAN;WirelessMetropolitanAreaNetworkなどの無線ネットワーク、あるいは、TCP/IPTransmissionControlProtocolInternetProtocolなどの通信プロトコルを用いたインターネットなどが挙げられる。表示制御装置100は、例えば図15に示す構成によって、上述した本実施形態に係る表示制御方法に係る処理を行う。なお、本実施形態に係る表示制御装置100のハードウェア構成は、図15に示す構成に限られない。例えば、表示制御装置100は、本実施形態に係る表示処理方法に係る処理を行う機能例えば、後述する検出部110、および表示制御部112が有する機能をICIntegratedCircuitチップなどで実現してもよい。再度図14を参照して、表示制御装置100の構成の一例について説明する。表示部102は、立体画像を表示することが可能な表示制御装置100が備える表示手段であり、表示画面に様々な情報を表示する。ここで、表示部102は、例えば、パララックスバリアなど立体画像を表示するためのデバイスを備えることによって、立体画像を表示させてもよいし、右目画像と左目画像を所定のフレームごとに交互に表示させるなど表示駆動制御によって、立体画像を表示させてもよい。また、表示制御装置100の表示画面に表示される画面としては、例えば、画像が表示される再生画面や、所望する動作を表示制御装置100に対して行わせるための操作画面などが挙げられる。ここで、表示部102としては、例えば、液晶ディスプレイや有機ELディスプレイなどが挙げられる。また、表示制御装置100は、例えばタッチスクリーンで表示部102を構成することもできる。上記の場合には、表示部102は、ユーザ操作および表示の双方が可能な操作表示部として機能することとなる。操作部104は、ユーザによる操作を可能とする表示制御装置100が備える操作手段である。表示制御装置100は、操作部104を備えることによって、ユーザ操作を可能とし、ユーザ操作に応じてユーザが所望する処理を行うことができる。ここで、操作部104としては、例えば、ボタン、方向キー、ジョグダイヤルなどの回転型セレクタ、あるいは、これらの組み合わせなどが挙げられる。また、操作部104としては、例えば、回転操作が可能な操作部材としての役目を果たすダイヤルや、操作位置検出デバイスとしての役目を果たすタッチパッドなどが挙げられる。上記ダイヤルや上記タッチパッドが、表示制御装置100における背面側に設けられる場合には、これらのデバイスは、立体画像における視差を調整するためのユーザ操作が可能なデバイスとしての役目を果たすことが可能である。制御部106は、例えば、MPUなどで構成され、表示制御装置100全体を制御する役目を果たす。また、制御部106は、検出部110と、表示制御部112とを備え、本実施形態に係る表示制御方法に係る処理を主導的に行う役目を果たす。検出部110は、上記1の処理検出処理を主導的に行う役目を果たす。より具体的には、検出部110は、例えば、上記1-1の処理~1-3の処理または、これらの処理の変形例に係る処理のいずれかの処理を行うことによって、背面側におけるユーザ操作立体画像における視差を調整するためのユーザ操作を検出する。また、検出部110は、背面側におけるユーザ操作が検出された場合には、検出結果を示す信号例えば、立体画像における視差を大きくするかまたは小さくするかを示す操作種別と、視差の調整量とを示す信号を、表示制御部112へ伝達する。表示制御部112は、上記2の処理表示制御処理を主導的に行う役目を果たす。より具体的には、表示制御部112は、例えば、検出部110から伝達される検出結果を示す信号に基づいて、第1画像と第2画像とのズレ量を調整することによって、表示画面に表示される立体画像における視差を調整する。そして、表示制御部112は、立体画像における視差が調整された画像を、表示部102に表示させる。制御部106は、例えば、検出部110、および表示制御部112を備えることによって、本実施形態に係る表示制御方法に係る処理を主導的に行う。なお、制御部106における本実施形態に係る表示制御方法に係る処理を主導的に行う構成は、図14に示す構成に限られない。例えば、本実施形態に係る表示制御装置100は、上述した本実施形態に係る表示制御方法に係る処理を実現することが可能な任意の構成をとることが可能である。表示制御装置100は、例えば図14に示す構成によって、上述した本実施形態に係る表示制御方法に係る処理を行う。したがって、表示制御装置100は、ユーザの操作性の低下の防止を図りつつ、立体画像における視差を調整することができる。なお、本実施形態に係る表示制御装置100の構成は、図14に示す構成に限られない。例えば、本実施形態に係る表示制御装置100は、図14に示す構成に加え、画像を撮像する撮像部図示せずをさらに備えていてもよい。上記の構成の場合には、表示制御装置100は、例えば、撮像部図示せずにおける撮像により生成された画像信号に対応する立体画像における視差を調整することが可能である。また、上記の構成の場合には、表示制御装置100は、上記1-1の処理のように、撮像部図示せずを構成するフォーカスリング、および/または、ズームリングにおけるユーザ操作を、立体画像における視差を調整するためのユーザ操作として検出することが可能である。また、上記の構成の場合には、表示制御装置100は、上記1-2の処理のように、撮像部図示せずが撮像により生成した画像に基づき立体画像における視差を調整するためのユーザ操作として検出することができる。ここで、本実施形態に係る撮像部図示せずとしては、例えば、レンズ/撮像素子と信号処理回路とから構成される撮像デバイスが挙げられる。また、撮像部図示せずは、フォーカスリングやズームリングを備えていてもよい。レンズ/撮像素子は、例えば、光学系のレンズと、CCDChargeCoupledDeviceやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductorなどの撮像素子を複数用いたイメージセンサとで構成される。また、信号処理回路は、例えば、AGCAutomaticGainControl回路やADCAnalogtoDigitalConverterを備え、撮像素子により生成されたアナログ信号をデジタル信号画像データに変換し、各種信号処理を行う。信号処理回路が行う信号処理としては、例えば、WhiteBalance補正処理、色調補正処理、ガンマ補正処理、YCbCr変換処理、エッジ強調処理などが挙げられる。以上のように、本実施形態に係る表示制御装置100は、表示面に対する背面側においてユーザ操作を検出し上記1の処理検出処理、検出されたユーザ操作に基づいて表示画面に表示される立体画像における視差を調整する上記2の処理表示制御処理。ここで、表示制御装置100が、表示面に対する背面側において検出されたユーザ操作に基づいて立体画像における視差を調整することによって、ユーザは、自己の操作に応じて立体画像における視差を調整することができる。よって、表示制御装置100では、立体画像における視差を自動的に調整する場合のようにユーザに不快感を与えることが防止される。また、表示制御装置100は、表示面に対する背面側におけるユーザ操作を検出して立体画像における視差を調整するので、ユーザは、表示画面に視線を置いたまま立体画像における視差を調整することができる。よって、表示制御装置100では、ユーザは、立体画像における視差の調整の際に視線移動を行う必要はないので、従来の表示制御装置のように操作性の低下が生じる可能性は低い。したがって、本実施形態に係る表示制御装置100は、ユーザの操作性の低下の防止を図りつつ、立体画像における視差を調整することができる。以上、本実施形態として表示制御装置100を挙げて説明したが、本実施形態は、かかる形態に限られない。本実施形態は、例えば、デジタルカメラなどの撮像装置、PCPersonalComputerやタブレット端末などのコンピュータ、携帯電話などの通信装置、映像/音楽再生装置または映像/音楽記録再生装置、ゲーム機など、様々な機器に適用することができる。また、本実施形態は、例えば、上記のような機器に組み込むことが可能な、表示制御処理ICに適用することもできる。本実施形態に係るプログラムコンピュータを、本実施形態に係る表示制御装置として機能させるためのプログラム例えば、上記1の処理検出処理および上記2の処理表示制御処理など、本実施形態に係る表示制御方法に係る処理を実行することが可能なプログラムによって、ユーザの操作性の低下の防止を図りつつ、立体画像における視差を調整することができる。以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、本実施形態に係る表示制御装置は、図14に示す検出部110、および表示制御部112を個別に備える例えば、それぞれを個別の処理回路で実現することができる。また、例えば、上記では、コンピュータを、本実施形態に係る表示制御装置として機能させるためのプログラムコンピュータプログラムが提供されることを示したが、本実施形態は、さらに、上記プログラムをそれぞれ記憶させた記録媒体も併せて提供することができる。上述した構成は、本実施形態の一例を示すものであり、当然に、本開示の技術的範囲に属するものである。なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。1立体画像を表示画面に表示可能な表示部と、前記表示画面が設けられる面に対する背面側におけるユーザ操作を検出する検出部と、検出されたユーザ操作に基づいて、前記表示画面に表示される立体画像における視差を調整する表示制御部と、を備える、表示制御装置。2前記検出部は、前記背面側に設けられている回転操作が可能な操作部材における前記回転操作を、前記ユーザ操作として検出する、1に記載の表示制御装置。3前記表示制御部は、検出された回転操作における操作方向に基づいて、視差を大きくまたは小さくし、検出された前記回転操作における操作量に対応して、前記立体画像における視差の調整量を調整する、2に記載の表示制御装置。4撮像を行う撮像部をさらに備え、前記操作部材は、前記撮像部を構成するフォーカスリングまたはズームリングである、2または3に記載の表示制御装置。5前記背面側にレンズを有し、撮像を行う撮像部をさらに備え、前記検出部は、前記レンズと離隔して設けられる前記操作部材における前記回転操作を、前記ユーザ操作として検出する、2または3に記載の表示制御装置。6前記背面側にレンズを有し、撮像を行う撮像部をさらに備え、前記検出部は、前記撮像部が撮像により生成した画像に基づいて前記ユーザ操作を検出する、1に記載の表示制御装置。7前記検出部は、前記背面側に設けられてユーザの接触操作による操作位置を検出する操作位置検出デバイスに対する接触操作を、前記ユーザ操作として検出する、1に記載の表示制御装置。8前記表示制御部は、検出されたユーザ操作に基づいて、前記立体画像を構成する、ユーザの一方の目に対応する第1画像と、前記ユーザの他方の目に対応する第2画像とのズレ量を調整して、前記視差を調整する、1~7のいずれか1つに記載の表示制御装置。9前記表示制御部は、前記第1画像および前記第2画像それぞれから同一サイズの画像を切り出し、前記第1画像から切り出す水平方向の切り出し位置と、前記第2画像から切り出す水平方向の切り出し位置との差を、前記ズレ量とする、8に記載の表示制御装置。10立体画像を表示可能な表示画面が設けられる面に対する背面側におけるユーザ操作を検出するステップと、検出されたユーザ操作に基づいて、前記表示画面に表示される立体画像における視差を調整するステップと、を有する、表示制御方法。