"リチウムイオンを挿入可能な正極活物質を含む正極と、リチウムイオンを脱離可能な負極活物質を含む負極と、リチウム塩を溶解した非水電解液とを具備するリチウム電池であって、前記正極活物質及び負極活物質の少なくとも一方が、表面に有機基である、-NH-RRはアルキル基、エステル基、アシル基、-SO2-RRはアルキル基又は-S-RRはアルキル基を有することを特徴とするリチウム電池。前記-NH-Rが、-NH-CnH2n1n=3~10であることを特徴とする請求項1に記載のリチウム電池。前記エステル基が、-COO-CnH2n1n=2~9であることを特徴とする請求項1に記載のリチウム電池。前記アシル基が、-CO-CnH2n1n=2~9であることを特徴とする請求項1に記載のリチウム電池。前記-SO2-Rが、-SO2-CnH2n1n=3~10であることを特徴とする請求項1に記載のリチウム電池。前記-S-Rが、-S-CnH2n1n=3~10であることを特徴とする請求項1に記載のリチウム電池。表面に-NH-CnH2n1n=3~10を有する前記活物質が、CnH2n1-NH2n=3~10で表されるアミンと、活物質とを熱縮合させることにより得られることを特徴とする請求項2に記載のリチウム電池。表面に-COO-CnH2n1n=2~9を有する前記活物質が、CnH2n1-COOHn=2~9で表されるカルボン酸と、活物質とを熱縮合させることにより得られることを特徴とする請求項3に記載のリチウム電池。表面に-CO-CnH2n1n=2~9を有する前記活物質が、CnH2n1-CHOn=2~9で表されるアルデヒドと、活物質とを熱縮合させることにより得られることを特徴とする請求項4に記載のリチウム電池。表面に-SO2-CnH2n1n=3~10を有する前記活物質が、CnH2n1-SO3Hn=3~10で表されるスルホン酸と、活物質とを熱縮合させることにより得られることを特徴とする請求項5に記載のリチウム電池。表面に-S-CnH2n1n=3~10を有する前記活物質が、CnH2n1-SHn=3~10で表されるチオールと、活物質とを熱縮合させることにより得られることを特徴とする請求項6に記載のリチウム電池。前記負極活物質又は正極活物質が金属酸化物であることを特徴とする請求項1ないし11のいずれか1項に記載のリチウム電池。前記負極活物質が金属であることを特徴とする請求項1ないし11のいずれか1項に記載のリチウム電池。前記負極活物質が合金であることを特徴とする請求項1ないし11のいずれか1項に記載のリチウム電池。正負極には、リチウム電池の正極活物質や負極活物質を、カーボンなどの導電助剤やフッ素樹脂などの結着剤と共に混合した後、加圧成型したものが用いられる。しかしながら、金属酸化物、金属材料、又は合金材料からなる活物質粒子は凝集しやすく、導電助剤と均一に混合するのは困難であった。そのために、放電特性の低下や充放電時の活物質粒子の膨張により、活物質粒子の集電性が低下し、充放電の繰り返しにともない放電容量が低下しやすい問題があった。また、これらの活物質は通常表面が水酸基により覆われているために親水性であり、これらをリチウム電池の電極に使用する場合、電極内への非水電解液の含浸が充分になされず、電極の実効反応面積が減少するという問題があった。また、上記のように、特許文献1では、一次電池用正極活物質である二酸化マンガンを、水酸化リチウムとともに焼成することにより、非水電解液の濡れ性が向上することが開示されているが、焼成前の混合が固相混合であるため表面改質にむらが生じやすい。そこで、本発明は、上記従来の問題を解決するため、電極の反応性を改善することにより、放電特性及び充放電サイクル特性に優れたリチウム電池を提供することを目的とする。本発明は、リチウムイオンを挿入可能な正極活物質を含む正極と、リチウムイオンを脱離可能な負極活物質を含む負極と、リチウム塩を溶解した非水電解液とを具備するリチウム電池であって、前記正極活物質及び負極活物質の少なくとも一方が、表面に有機基を有することを特徴とする。これにより、活物質粒子同士の分子間力を低下させて、粒子の凝集を抑制することができる。また、活物質粒子の表面が疎水性であるため、非水電解液を電極内に含浸させやすくなる。有機基は、-NH-RRはアルキル基、エステル基、アシル基、-SO2-RRはアルキル基、又はS-RRはアルキル基であるのが好ましい。-NH-RRはアルキル基が、-NH-CnH2n1n=3~10で表される構造を有するのが好ましい。これにより、凝集を抑制することができ、粒子表面も疎水性となる。また、有機基の炭素数は3~10n=3~10であることが好ましい。有機基の炭素数が3以上n≧3であると、有機基の層が厚くなり、粒子の凝集を防ぐことができ、粒子表面も疎水性となる。炭素数が10を超えると、粒子表面の電子伝導性が低下するため、有機化合物の炭素数は10以下n≦10であることが好ましい。エステル基が、-COO-CnH2n1n=2~9で表される構造を有するのが好ましい。これにより、粒子の凝集を抑制することができ、粒子表面も疎水性となる。また、この有機基の炭素数は3~10n=2~9であることが好ましい。有機基の炭素数が3以上n≧2であると、有機基の層が厚くなり、粒子の凝集を防ぐことができ、粒子表面も疎水性となる。有機化合物の炭素数が10を超えると、粒子表面の電子伝導性が低下するため、有機化合物の炭素数は10以下n≦9であることが好ましい。アシル基が、-CO-CnH2n1n=2~9で表される構造を有するのが好ましい。これにより、粒子の凝集を防ぐことができ、粒子表面も疎水性となる。この有機基の炭素数は3~10n=2~9であることが好ましい。有機基の炭素数が3以上n≧2であると、有機基の層が厚くなり、粒子の凝集を防ぐことができ、粒子表面も疎水性となる。有機化合物の炭素数が10を超えると、金属酸化物表面の電子伝導性が低下するため、有機化合物の炭素数は10以下n≦9であるのが好ましい。-SO2-RRはアルキル基が、-SO2-CnH2n1n=3~10で表される構造を有するのが好ましい。これにより、粒子の凝集を防ぐことができ、粒子表面も疎水性となる。この有機基の炭素数は3~10n=3~10であることが好ましい。有機基の炭素数が3以上n≧3であると、有機基の層が厚くなり、粒子の凝集を防ぐことができ、粒子表面も疎水性となる。有機基の炭素数が10を超えると、金属酸化物表面の電子伝導性が低下するため、有機基の炭素数は10以下n≦10であることが好ましい。-S-RRはアルキル基が、-S-CnH2n1n=3~10で表される構造を有するのが好ましい。これにより、粒子の凝集を防ぐことができ、粒子表面も疎水性となる。この有機基の炭素数は3~10n=3~10であることが好ましい。有機基の炭素数が3以上n≧3であると、有機基の膜厚が厚くなり、粒子の凝集を防ぐことができ、粒子表面も疎水性となる。有機基の炭素数が10を超えると、金属酸化物表面の電子伝導性が低下するため、有機基の炭素数は10以下n≦10であることが好ましい。表面に-NH-CnH2n1n=3~10を有する活物質は、CnH2n1-NH2n=3~10で表されるアミンと、活物質とを熱縮合させることにより得られる。アミンのアミノ基と、活物質表面の水酸基との間で脱水反応が起こり、活物質表面に有機基を容易に結合させることができる。表面に-COO-CnH2n1n=2~9を有する活物質は、CnH2n1-COOHn=2~9で表されるカルボン酸と、活物質とを熱縮合させることにより得られる。カルボン酸のカルボキシル基と、活物質表面の水酸基との間で脱水反応が起こり、活物質表面に有機基を容易に結合させることができる。表面に-CO-CnH2n1n=2~9を有する活物質は、CnH2n1-CHOn=2~9で表されるアルデヒドと、活物質とを熱縮合させることにより得られる。アルデヒドのカルボニル基と、活物質表面の水酸基との間で脱水反応が起こり、活物質表面に有機基を容易に結合させることができる。表面に-SO2-CnH2n1n=3~10を有する活物質は、CnH2n1-SO3Hn=3~10で表されるスルホン酸と、活物質とを熱縮合させることにより得られる。スルホン酸のスルホン酸基と、活物質表面の水酸基との間で脱水反応が起こり、活物質表面に有機基を容易に結合させることができる。表面に-S-CnH2n1n=3~10を有する活物質は、CnH2n1-SHn=3~10で表されるチオールと、活物質とを熱縮合させることにより得られる。チオールのメルカプト基と、活物質表面の水酸基との間で脱水反応が起こり、活物質表面に有機基を容易に結合させることができる。本発明によれば、リチウム電池において活物質表面に有機基を結合することにより、活物質の凝集が抑制され、活物質と導電助剤とが均一に混ざりやすくなる。また、活物質表面が疎水性を有するため、電極の非水電解液の含浸性が向上する。リチウム電池が一次電池の場合、放電特性が向上する。また、リチウム電池が二次電池の場合、放電特性が向上するとともに、充放電サイクル特性が向上する。本発明は、リチウムイオンを挿入可能な正極活物質を含む正極と、リチウムイオンを脱離可能な負極活物質を含む負極と、リチウム塩を溶解した非水電解液とを具備し、前記正極活物質及び負極活物質の少なくとも一方が、表面に有機基を有するリチウム電池に関する。これにより、活物質粒子同士の分子間力が低下し、活物質粒子の凝集を抑制することができ、活物質粒子と導電助材とが均一に混ざりやすくなる。また、活物質粒子の表面が疎水性であるため、非水電解液を電極内に含浸させやすくなる。従って、リチウム電池が一次電池の場合は、放電特性が向上する。リチウム電池が二次電池の場合は、放電特性が向上するとともに、充放電サイクル特性も向上する。前記有機基は、アルコキシル基、-NH-RRはアルキル基、エステル基、アシル基、-SO2-RRはアルキル基、又はS-RRはアルキル基であるのが好ましい。さらに、上記の各官能基としては、-O-CnH2n1n=3~10、-NH-CnH2n1n=3~10、-COO-CnH2n1n=2~9、-CO-CnH2n1n=2~9、-SO2-CnH2n1n=3~10、及びS-CnH2n1n=3~10が好ましい。n値が上記の範囲では、活物質粒子の凝集を抑制する効果が十分に得られ、かつ十分に疎水性を有する粒子表面が得られる。しかし、n値が上記の範囲を超えると、粒子表面の有機基の層が厚くなりすぎて、粒子表面の電子伝導性が低下する。表面に有機基を有する活物質粒子は、例えば、活物質粒子と、有機基の構成部位を含む修飾材料とを熱縮合することにより得られる。活物質粒子の表面に上記の有機基を結合させるためには、修飾材料には、HO-CnH2n1n=3~10、CnH2n1-NH2n=3~10、CnH2n1-COOHn=2~9、CnH2n1-CHOn=2~9、CnH2n1-SO3Hn=3~10、及びCnH2n1-SHn=3~10がそれぞれ用いられる。正極は、例えば、表面に有機基を有する正極活物質、カーボンブラックなどの導電助材、及びフッ素樹脂などの結着剤からなる。負極は、例えば、表面に有機基を有する負極活物質、黒鉛などの導電助材、及びポリアクリル酸などの結着剤からなる。リチウム電池が二次電池の場合、リチウムイオンを挿入脱離可能な正極活物質及び負極活物質が用いられる。正極活物質には、例えば、MnO2、LiCoO2、LiNiO2、LiMn2O4などの金属酸化物が用いられる。負極活物質には、例えば、リチウム金属、黒鉛などの炭素材料、Si、Sn、もしくはAlなどの金属材料、Ti-Si、Zr-Ti、もしくはNi-Siなどの合金材料、又はLi4Ti5O12などの金属酸化物が用いられる。また、リチウム電池が一次電池の場合、例えば、リチウムを挿入可能な正極活物質には、二酸化マンガンなどが用いられ、リチウムを脱離可能な負極活物質には、リチウム金属などが用いられる。非水電解液には、例えば、プロピレンカーボネイトPC、エチレンカーボネイトEC、1,2―ジメトキシエタンDME等の単体、あるいはこれらの混合有機溶媒に、LiClO4やLiPF6等のリチウム塩を溶解したものが用いられる。表面に有機基を有する活物質粒子は、例えば、以下に示す図1の装置を用いて作製することができる。図1は、本実施形態に用いた装置の構成を示す。管状炉2には、管状炉2内の温度を測定するための熱電対3が配置されている。熱電対3により計測された管状炉2内の温度に応じて、管状炉2の加熱を制御することで、管状炉2内が所定温度に制御される。この管状炉2内に反応管1を挿入し、この反応管1において表面に有機基を有する活物質を生成する。まず、反応管1内に原料液を投入する。原料液には、活物質粉末と、活物質表面に結合させるアルコール等の有機基の構成部位を含む修飾材料とを蒸留水中に分散させたものが用いられる。この原料液は、管状炉2内の温度に応じて、目的の圧力に調整される。この圧力は、原料液を純水であると仮定して、スチームテーブルSteamTableにより算出される。例えば、反応温度200°C及び反応圧力30MPaにおける水の密度は0.88g/cm3であることから、反応管1の容積が10cm3であれば、反応管1内に8.8cm3の原料液を投入する。反応管1内に原料液を入れた後、反応管1を管状炉2内に挿入し、所定の反応時間例えば5~20分程度放置する。所定時間経過した後、反応管1を管状炉2内から取り出し、冷水浴中に入れて、反応を速やかに停止させる。そして、反応管1の内容物を取り出し、ろ過した後、水洗して、反応結果物である表面に有機基を有する活物質が得られる。以下、本発明の実施例を詳細に説明する。但し、本実施例は本発明の一例を示すものであり、本発明は以下に示す実施例に限定されない。《実施例1》本発明のリチウム電池が一次電池である場合を以下に示す。1表面に有機基を有する正極活物質の作製上記の図1と同じ装置を用いて、表面にアルコキシル基を有する二酸化マンガン粒子を作製した。反応管1には、容積5cm3のSUS316製のものを用いた。正極活物質として0.1gの二酸化マンガン粉末と、有機基を構成する部位を含む修飾材料として1.5×10-8molのCH3-7-OHとを分散させた蒸留水4.41cm3を反応管1内に投入し、200°Cに調整した管状炉2内で10分間反応させた。反応後、反応管1を水浴に投入して反応を停止させた。2正極の作製上記で得られた表面に有機機を有する二酸化マンガンと、導電剤であるカーボンブラックと、結着剤であるフッ素樹脂とを、重量比90:5:5で混合し、正極合剤を得た。この正極合剤を加圧成形し円柱状の正極を作製した。3負極の作製リチウム圧延板を円盤状に打ち抜いて負極とした。4非水電解液の調製プロピレンカーボネイトPCと、1,2―ジメトキシエタンDMEとを体積比1:1で混合した溶媒に、過塩素酸リチウムLiClO4を1モル/リットル溶解させて、非水電解液を得た。5電池の作製上記の正極、負極、及び非水電解液を用いて、図2に示す構造を有する、外径20.0mm及び厚さ3.2mmのコイン形電池一次電池を以下の手順で作製した。ガスケット7と組み合わせた封口板8に負極5を圧着した。セパレータ6としてポリプロピレン製の不織布を円形に打ち抜いたものを封口板8に挿入した。さらに、正極4を挿入した後、電解液を注入した。電池ケース9を被せた後、封口金型に入れプレス機により、電池ケース9の端縁部を、ガスケット7を介して封口板8にかしめつけることにより、電池ケース9を封口した。なお、電池ケース9の正極4と接触する部分には、カーボン塗料10を塗布した。《実施例2》修飾材料にCH3-7-NH2を使用した以外は、実施例1と同様に電池を作製した。《実施例3》修飾材料にCH3-6-COOHを使用した以外は、実施例1と同様に電池を作製した。《実施例4》修飾材料にCH3-6-CHOを使用した以外は、実施例1と同様に電池を作製した。《実施例5》修飾材料にCH3-7-SO3Hを使用した以外は、実施例1と同様に電池を作製した。《実施例6》修飾材料にCH3-7-SHを使用した以外は、実施例1と同様に電池を作製した。《実施例7》修飾材料にCH3-2-OHを使用した以外は、実施例1と同様に電池を作製した。《実施例8》修飾材料にCH3-OHを使用した以外は、実施例1と同様に電池を作製した。《実施例9》修飾材料にCH3-11-OHを使用した以外は、実施例1と同様に電池を作製した。《比較例1》未処理表面に有機基を結合させないの二酸化マンガンを正極活物質に使用した以外は、実施例1と同様に電池を作製した。《実施例10》本発明のリチウム電池が二次電池の場合を以下に示す。1表面に有機基を有する正極活物質及び負極活物質の作製正極活物質にLiCoO2を用い、負極活物質にSi金属を用い、上記の図1と同じ装置を用いて、表面にアルコキシル基を有するLiCoO2粉末及びSi粉末を、以下の手順で作製した。反応管1には、容積5cm3のSUS316製のものを用いた。0.1gのLiCoO2粉末又はSi粉末と、修飾材料として1.5×10-8molのCH3-7-OHとを分散させた蒸留水4.41cm3を反応管1内に投入し、200°Cに調整した管状炉2内で10分間反応させた。反応後、反応管1を水浴に投入して反応を停止させた。2正極の作製上記で得られた、表面に有機基を有するLiCoO2と、導電剤としてカーボンブラックと、結着剤としてフッ素樹脂とを、重量比90:5:5で混合し、正極合剤を得た。この正極合剤を加圧成形し円柱状の正極を作製した。3負極の作製上記で得られた、表面に有機基を有するSiと、導電剤として黒鉛と、結着剤としてポリアクリル酸とを、重量比70:20:10で混合し、負極合剤を得た。この負極合剤を加圧成形し円柱状の負極を作製した。4非水電解液の調製プロピレンカーボネイトPCと、1,2―ジメトキシエタンDMEとを体積比1:1で混合した溶媒に、過塩素酸リチウムLiClO4を1モル/リットル溶解させて、非水電解液を得た。5電池の作製上記で得られた正極、負極、及び非水電解液を用いて、図3に示す構造を有する外径20.0mm及び厚さ3.2mmのコイン形電池二次電池を以下の手順で作製した。ガスケット15と組み合わせた封口板16に圧延板から円盤状に打ち抜いたリチウム12を圧着し、負極13を挿入した。ポリプロピレン製の不織布を円形に打ち抜いたセパレータ14を封口板16に挿入した。正極11を挿入した後、電解液を注入し、電池ケース17を被せた後、封口金型に入れプレス機により、電池ケース17の端縁部を、ガスケット15を介して封口板16にかしめつけることにより、電池ケース17を封口した。なお、電池ケース17の正極11と接触する部分、及び封口板16のリチウム12と接触する部分には、カーボン塗料18を塗布した。《実施例11》正極活物質にLiNiO2を使用した以外は、実施例10と同様に電池を作製した。《実施例12》正極活物質にLiMn2O4を使用した以外は、実施例10と同様に電池を作製した。《実施例13》負極活物質にSn金属を使用した以外は、実施例10と同様に電池を作製した。《実施例14》負極活物質にAl金属を使用した以外は、実施例10と同様に電池を作製した。《実施例15》負極活物質にSiを主体とするA相と、Ti及びSiの金属間化合物からなるB相とを含むTi-Si合金を使用した。Ti-Si合金は以下のように作製した。Ti粉末純度99.99、粒径100~150μmとSi粉末純度99.9、平均粒径3μmとを混合して、混合粉末を得た。このとき、Si粉末とTi粉末の混合割合は、B相がTiSi2を構成すると仮定した場合に、生成する合金材料中のA相とB相の合計重量に占めるA相の重量割合が約80となるように調整した。混合粉末を3.5kg秤量して、振動ミル装置中央化工機株製、型番FV-20に投入し、さらにステンレス鋼製ボール直径2cmをミル装置内容量の70体積を占めるように投入した。容器内部を真空に引いた後、Ar純度99.999、日本酸素株製を導入して、1気圧とした。そして、メカニカルアロイング操作を80時間行い、Ti-Si合金粉末を得た。なお、メカニカルアロイング操作時におけるミル装置の作動条件は、振幅8mm、回転数1200rpmとした。上記で得られたTi-Si合金を負極活物質として用いた以外は、実施例10と同様に電池を作製した。《実施例16》Ti粉末の代わりに、Zr粉末純度99.99、粒径100~150μmを用いた以外は、実施例15と同様の方法により、負極活物質にSiを主体とするA相と、Zr及びSiの金属間化合物からなるB相とを含むZr-Si合金を作製した。上記で得られたZr-Si合金を負極活物質として用いた以外は、実施例10と同様に電池を作製した。《実施例17》Ti粉末の代わりに、Ni粉末純度99.99、粒径100~150μmを用いた以外は、実施例15と同様の方法により、負極活物質にSiを主体とするA相と、Ni及びSiの金属間化合物からなるB相とを含むNi-Si合金を作製した。上記で得られたNi-Si合金を負極活物質として用いた以外は、実施例10と同様に電池を作製した。《比較例2》未処理のLiCoO2及び未処理のSi金属を使用した以外は、実施例10と同様に電池を作製した。《比較例3》未処理のLiNiO2及び未処理のSi金属を使用した以外は、実施例11と同様に電池を作製した。《比較例4》未処理のLiMn2O4及び未処理のSi金属を使用した以外は、実施例12と同様に電池を作製した。《比較例5》未処理のLiCoO2及び未処理のSn金属を使用した以外は、実施例13と同様に電池を作製した。《比較例6》未処理のLiCoO2及び未処理のAl金属を使用した以外は、実施例14と同様に電池を作製した。《比較例7》未処理のLiCoO2及び未処理のTi-Si合金を使用した以外は、実施例15と同様に電池を作製した。《比較例8》未処理のLiCoO2及び未処理のZr-Si合金を使用した以外は、実施例16と同様に電池を作製した。《比較例9》未処理のLiCoO2及び未処理のNi-Si合金を使用した以外は、実施例17と同様に電池を作製した。[電池の評価]一次電池である実施例1~9及び比較例1の電池については、各10個ずつ保護抵抗15kΩで2.0Vまで放電を行った。また、二次電池である実施例10~17及び比較例2~9の電池については、充放電サイクル試験として、充電レート及び放電レート1Cで、電池電圧3.5~4.5Vの範囲で充電と放電を交互に繰り返した。そして、50サイクル時の容量維持率を下記の式より求めた。50サイクル時の容量維持率=50サイクル時の放電容量/2サイクル時の放電容量×100本発明の実施例1~9及び比較例1の評価結果を表1に示す。表1より、本発明の実施例1~9の電池は、従来の比較例1の電池に比べ放電容量が大きいことがわかった。これは、本発明の二酸化マンガンが表面に有機基の層を有していることにより、二酸化マンガン粒子間の凝集が抑えられ、導電助剤と均一に混合することができたためである。また、活物質表面が疎水性を有するため、電極内に電解液が含浸され易くなったためである。実施例8の電池と比べて、実施例7の電池のほうが放電容量が大きかった。これは、実施例7で使用した二酸化マンガンの方が有機基の分子量が大きく二酸化マンガン表面のアルコキシル基からなる層が厚いため、活物質粒子の凝集を防ぐ効果及び活物質表面が疎水性を有することによる効果がより大きくなったためと考えられる。また、実施例9の電池と比べて実施例1の電池のほうが放電容量が大きかった。これは、実施例9で使用した二酸化マンガン表面のアルコキシル基の分子量が大きすぎるため、二酸化マンガン表面のアルコキシル基からなる層が厚くなり、活物質粒子表面の電子伝導を阻害したためである。次に、本発明の実施例10~17及び比較例2~9の評価結果を表2に示す。比較例2~9の電池と比べて、本発明の実施例10~17の電池のほうが、活物質表面に有機基を有することにより、活物質と導電助剤であるカーボンとが均一に分散し、充放電時における活物質の集電性が向上したため、充放電サイクル特性が向上した。"