流体のエネルギーを利用する発電において、その一端が流体の流入口として開口し他の一端が閉じてあり、その側部においてその円心軸と直交する面におけるその外円周の接線に平行な方向に直面して開口した流出口が同一回り方向に一つ以上設けられてある内空円筒を、流体のエネルギーを受ける回転体とする発電装置。請求項1に記載の内空円筒において、他の一端は開口しているが分離している止水板をあてがうことによりふさがれてある内空円筒とする発電装置。請求項1又は請求項2に記載の発電装置であって、前記内空円筒をその円心軸回りの回転が阻害されない状態で外力に対して安定支持するための据付部材と、当該内空円筒を当該据付部材により据え付ける対象でありそれ自体が地盤等の不動部に固定される安定基盤部と、当該安定基盤部に設置される発電機および当該内空円筒の回転エネルギーを当該発電機に伝達するためのエネルギー伝達部材と、を備えてなる発電装置。請求項1又は請求項2に記載の発電装置であって、前記内空円筒をその円心軸回りの回転が阻害されない状態で外力に対して安定支持するための据付部材と、当該内空円筒を当該据付部材により据え付ける対象でありそれ自体が地盤等の不動部に固定される安定基盤部と、安定基盤から支持され当該内空円筒に結合された発電機と、を備えてなる発電装置。請求項1又は請求項2に記載の発電装置であって、前記内空円筒に結合された発電機と、当該発電機を支持する安定基盤部と、を備えてなる発電装置。請求項3~5に記載の発電装置であって、前記内空円筒および前記安定基盤部と連結されており流体の上流側に面した流入口と他の一面の部分が開口した流体集積槽を具備し、当該流体集積槽の流入口より集積した流体を当該流体集積槽の他の一面の部分を通じて当該内空円筒に送り込むことを特徴とする発電装置。流体が液体の場合で、前記安定基盤部を浮体として前記内空円筒を液体中に懸架し、当該浮体を液体の水位変動に対する追従が可能な状態で不動部に連結させた請求項3~6に記載の発電装置。前記安定基盤部として壁面を利用することを特徴とする請求項3~5に記載の発電装置。河川や水路における流水エネルギー利用の小規模水力発電装置において、河川や水路に流下物があっても機能的な障害が発生せず、流水エネルギーを効率的に利用できる発電装置の開発が課題である。風力発電において、建設費用の増嵩の要因となる回転翼を取り付けるための支柱を必要とせず、既存の構造物の壁面に設置して発電を行える発電装置の開発が課題である。広く開口した流入口から内空円筒の内部に流入した水あるいは風を、当該内空円筒の外周側部において当該内空円筒の外周の接線の方向に面して開口した流出口から当該内空円筒の外部に流出させ、その時に当該流出口に反力として発生する推力により当該内空円筒を円心軸回りに回転を与え、その回転エネルギーにより発電機を回転させて発電を行う方法による。回転体としての当該内空円筒が本発明の中心である。内空円筒構造A前記内空円筒の構造は、その一端が流体の流入口として開口し他の一端が閉じてあり、その側部においてその円心軸と直交する面におけるその外円周の接線に平行な方向に直面して流体が速やかに流出するように開口した流出口が同一回り方向に一つ以上設けられているものとする。なお、この内空円筒の構造を後述するもう一つの構造と区別するために内空円筒構造Aとする。発電装置構成A前記方法を利用して課題を解決する最も代表的発電装置構成は、前記内空円筒と、当該内空円筒をその円心軸回りの回転が阻害されない状態で外力に対して安定支持するための据付部材と、当該内空円筒を当該据付部材により据え付ける対象でありそれ自体が地盤等の不動部に固定される安定基盤部と、当該安定基盤部に設置される発電機および当該内空円筒の回転エネルギーを当該発電機に伝達するためのエネルギー伝達部材と、を具備することを特徴とする。なお、発電装置構成はこの他にもあり、以降の説明を分かり易くするために当該発電装置構成を発電装置構成Aとする。発電装置構成Aによる発電の仕組みは以下のようである。前記据付部材を介して前記安定基盤部に据え付けられた前記内空円筒は、流入する流体により前述したように回転する。その回転エネルギーを前記エネルギー伝達部材により前記安定基盤部に設置された前記発電機に伝えて発電を行う。なお、流出口の合計面積は流入口の面積と同程度が目安となる。発電装置構成B、発電装置構成C前記内空円筒の回転エネルギーの前記発電機への伝達手段として、当該内空円筒の円心軸部に当該発電機の回転軸を結合させる発電装置とすることも可能であり、この構成を発電装置構成Bとする。また、流体力が小さい場合は、更に当該内空円筒の安定支持のための前記据付部材を省くことも可能であり、この構成を発電装置構成Cとする。ただし、当該内空円筒と当該発電機を結合させる発電装置は、当該発電機を支持するためのアームを当該内空円筒の流出口の下流側に配置しなければならないことから、当該流出口から排出される流下物の付着抑制効果が発電装置構成Aに比べて劣る場合がある。内空円筒構造B前記内空円筒に流入する流体は、当該内空円筒の閉じられた下流端部に流体圧力として作用することから、当該内空円筒を安定支持する前記据付部材に制動圧力としてあるいは前記発電機の回転軸にスラスト力として伝わり、発電効率が低下する。この対策として、当該内空円筒の下流端部を開口させ当該開口部に止水板をあてがうことにより、当該開口部からの流体の流出を防ぐとともに当該止水板に流体圧力を受圧させることができるので、当該下流端部に作用する流体圧力を低減させて当該据付部材に伝わる制動圧力あるいは当該発電機の回転軸に伝わるスラスト力を緩和させることが可能であり、この構造を内空円筒構造Bとする。ただし、この場合も、当該止水板を固定するためのアームを当該内空円筒の流出口の下流側に配置しなければならないことから、当該流出口から排出される流下物の付着抑制効果が内空円筒構造Aに比べて劣る場合がある。本発明装置を小規模水力発電装置として利用する場合は、流下物の付着障害を引き起こす原因となる羽根自体が無く、流入口から流出口に至る前記内空円筒の内部空間を広く円滑に確保できることから、当該内空円筒の内部に流入した流下物の当該内空円筒の流出口からの通過流出が容易であり、流下物の付着障害の発生を抑制できる利点がある。発電機あるいは止水板を支えるアームがある場合でもアームを広い面板とすることで付着障害を抑制できる。本発明装置を風力発電装置として利用する場合は、既存の風力発電装置のように回転翼を真っ直ぐに風が通り抜けることが無く、流入口から流入した風は内空円筒の側部に配置された流出口から円筒側方へ流出することから、円筒背部が壁面であっても風の流れの障害にはならず、本発明装置を既設の建造物等の壁面に設置することが可能である。その結果、回転体である内空円筒用の支柱が不要となり、装置の設置費用を抑制することができる。代表的実施形態1内空円筒構造A、発電装置構成A前記安定基盤部をハウジングとして前記内空円筒を前記据付部材により当該ハウジングの天板下に水平に懸架し、また、前記発電機を当該天板上に配置し、当該内空円筒の回転エネルギーを当該発電機に伝えるためのエネルギー伝達部材を備えた発電装置であって、河川あるいは水路に当該ハウジングを固定させて設置する実施形態例を図面に基づき説明する。図1、図2および図3は、それぞれ本発明の代表的実施形態1に係る発電装置1aを示す透視側面図、透視正面図および平面図であり、それぞれ本発明の原理を分かり易く説明するためにハウジング3を透視した基本的な構成を示している。また、透視側面図におけるA-A断面~F-F断面を示す図として、図4は、内空円筒2の流入口2a、図5は、水平方向外力に対して内空円筒2の円心軸回りの回転を阻害させずに支持するための据付部材、図6は、鉛直方向外力に対して内空円筒2の円心軸回りの回転を阻害させずに支持するための据付部材、図7は、内空円筒2および発電機6、および図8は、回転エネルギーの伝達部材を、それぞれハウジング3の天板3aとの位置関係を含めて示した図であり、また、図9は、内空円筒2の流出口2bを示した図である。また、図10および図11は、ハウジング3を透視しない側面図および正面図を示している。図1~図3に示すように、水の流れ8のある河川あるいは水路において、円形L形枠10および支柱11を用いて、ハウジング3の天板3aの下部に内空円筒2を水平に懸架する。内空円筒2の上流側は流入口2aとして開口しており、下流端部2cは閉じている。内空円筒2の下流側の側部には、内空円筒2の外周の接線に平行な方向に面して流出口2bが設けられている。天板3a上には発電機6を設置し、また、内空円筒2にはプーリー7aが、また、発電機6にはプーリー7bが据え付けられており、内空円筒2の回転エネルギーがベルト7cを介して発電機6へ伝達される構造としておく。なお、流出口2bの数は任意であるが、流下物の付着障害を避けるためには流出口2bの開口断面積が大きく、数は少ないほうが良い。本例では流出口2bは2箇所としている。水の流れ8が流入口2aから内空円筒2内部に流入し、流出口2bから流出する時に、図9に示すように、外周の接線に平行な方向に発生する水の推力9により、内空円筒2全体は円心軸回転する。この回転が安定して円滑に行われるようにするために、内空円筒2の上流側と下流側の箇所において、図6に示すように円形L形枠10の内側水平面部10bに内空円筒2を鉛直方向の外力に対して支持する鉛直支持ベアリング5を備える。また、内空円筒2は水の流れ8の圧力により下流方向に押されるが、図5に示すように、円形L形枠10の上流側鉛直面部10aに据え付けられた水平支持ベアリング4により、図4に示す内空円筒2の円周回りに固定されたフランジ12を支持させる。このことにより、内空円筒2の円心軸回転を妨げずに、下流方向への流水エネルギーによる内空円筒2の天板3aからの離脱を防止する。河川あるいは水路に固定されて設置されたハウジング3の天板3aに懸架され、円心軸回転運動を許された内空円筒2は、水の流れ8の流入により円心軸回転する。その回転運動は、図8に示すように、プーリー7aからベルト7cを介してプーリー7bに伝えられ、発電機6により発電される。また、図10、および図11に示すように、ハウジング3において流入口2a側にテーパー13を付けることにより内空円筒2へ流入する流体エネルギーの増幅効果を図っている。代表的実施形態2内空円筒構造B、発電装置構成A代表的実施形態1の内空円筒2の下流端部2cには水の流れ8による流水圧力が作用するため、特に、内空円筒2を流れ方向に支持する水平支持ベアリング4へ制動圧力がかかり回転効率が低下する。その影響の抑制対策を施した発明の実施形態の一例として、前記安定基盤部をゲート等の制水板の下流側に固定したステージとして前記内空円筒を当該ステージ下に水平に懸架し、前記発電機を当該ステージ上に配置し、当該内空円筒の下流端部に開口部を設け当該開口部に止水板をあてがった実施形態例を図面に基づき説明する。図12、図13および図14は、本発明の代表的実施形態2にかかる発電装置1bを説明する側面図、下流面図および平面図である。なお、流出口2bは、図15のF’-F’断面で示すように代表的実施形態1で示した形状と変えている。内空円筒2、据付部材、安定基盤部、発電機6およびエネルギー伝達部材による基本的な構成は代表的実施形態1で説明した発電装置1aと変わらないが、図16のG-G断面で示すように下流端部2cに開口部23を設けている。ただし、図12で分かるように下流端部2cには内空円筒2に流入した流体の下流端部2cからの流出を防ぐための止水板24aが備えられている。この止水板24aは、ステージ3cから止水板支持用アーム25により支えられている。流向に対峙してピークを向けた円錐型の止水板24aにより内空円筒2に流入した流体は流出口2bのある外側へ向けられる。流水圧力は内空円筒2とは分離された止水板24aにより受圧されて止水板支持用アーム25を介してステージ3cへ伝ええられる。また、下流端部2cが開口していることから下流端部2cへの流水圧力は殆ど軽微なものとなる。このことにより、水平支持ベアリング4に伝わる下流方向への制動圧力は軽減されて内空円筒2の回転効率が向上する。開口部23と止水板24aの間から幾分かの流体の噴出があるが全体量に比べて量的に無視できる。また、噴出に対しては噴出対策用カバー26をかけることにより飛散を防止できる。なお、代表的実施形態1に比較して、流出口2bから出てくる流下物の止水板支持用アーム25への付着が懸念される。そのため、止水板支持用アーム25の形状を広い面板状として、流下物が引っかかり難くして付着抑制を図る。代表的実施形態3内空円筒構造B、発電装置構成B前記安定基盤部をハウジングとして前記内空円筒を前記据付部材により当該ハウジングの天板下に水平に懸架し、当該内空円筒の回転エネルギーを、エネルギー伝達部材を介さずに当該内空円筒に結合され安定基盤に支持された前記発電機に伝える実施形態例を図面に基づき説明する。図17および図18は、本発明の代表的実施形態3に係る発電装置1cを説明する透視側面図および透視下流面図である。内空円筒2、据付部材および安定基盤部は代表的実施形態1で説明した発電装置1aと変わらない。エネルギー伝達部材を廃し、発電機6の回転軸17aを下流端部2cの円心軸部2dにおいて内空円筒2と結合させている。また、発電機6は天板3aからの発電機支持用アーム27により支持されている。発電装置1cでは下流端部2cに開口部23を設け、天板3aから止水板支持用アーム25で支えられている止水板24bを開口部23にあてがい内空円筒2への流水圧力作用を抑制する装置としている。勿論、下流端部2cを開口させずに止水板24bを配置しないことにより、流下物の付着要因となる止水板支持用アーム25を省くこと内空円筒構造Aも可能であるが、当該実施形態では発電機6を支持するための発電機支持用アーム27はいずれにしろ必要である。天板3aに懸架され、円心軸回転運動を許された内空円筒2は、水の流れ8の流入により円心軸回転する。その回転運動は、下流端部2cの円心軸部2dに回転軸17aが結合され天板3aから発電機支持用アーム27により支持固定されている発電機6に直接伝えられて発電される。代表的実施形態4内空円筒構造A、発電装置構成C前記内空円筒を据付部材により支えることなく安定基盤部に据え付けられた発電機により支える実施形態例を図面に基づき説明する。当該内空円筒と発電機と安定基盤部による実施形態例は、イメージ的には当該内空円筒をファンとした床置き型扇風機のような組み合わせ形態であるが、ここでは当該安定基盤部をスタンド支柱ではなく壁面として説明する。据付部材が無いために当該内空円筒に作用する流体力が大きな場合は安定性が悪くなる。図19および図20は、それぞれ代表的実施形態4に係る発電装置1dを分かり易く説明するための側方断面図および正方断面図である。図19に示すように、鉛直方向および水平方向の外力に対して内空円筒2の円心軸回りの回転を阻害させずに内空円筒2を支持する軸でもある発電機6の回転軸17aを内空円筒2の円心軸部2dに結合する。発電機6は安定基盤部としての壁面19に設置する。本実施形態では流下物の付着障害を想定していないことから、流出口2bの一つあたりの開口面積を小さくしてその箇所数を増やしている。図19に示すように、風20が流入口2aから内空円筒2の内部に流入し流出口2bから流出する時に、外周の接線に平行な方向に発生する風20の推力9により内空円筒2は円心軸回転する。その軸回転エネルギーは回転軸17aに伝えられて、発電機6により発電される。なお、流出口2bを隠すカバー21を設置することにより、流出口2bの回転に対する危険防止を図ることができる。壁面19を安定基盤部とする発電装置に関しては、内空円筒2を支持するための補強として水平支持ベアリング4図19中に点線で図示。を据付部材として壁面19に補足設置することも可能である。この場合は、内空円筒、据付部材、安定基盤部および発電機により構成される発電装置発電装置構成Bとなる。更に加えて、内空円筒の回転エネルギーをギアあるいはベルトのエネルギー伝達部材を介して壁面19に別途固定された発電機に伝える発電装置発電装置構成Aとすることも可能である。発電装置1dあるいは前段落において記述した発電装置においても、下流端部2cに開口部23を設けて止水板24をあてがうこと内空円筒構造Bができる。この場合は、壁面19が止水板24の役割を担うことになる。また、内空円筒2に作用する流体圧力の軽減は、発電機6の回転軸17aに作用するスラスト荷重の軽減になる。代表的実施形態5内空円筒構造A、発電装置構成B河川あるいは水路の底に流体集積槽を固定し、その上部に前記内空円筒を鉛直に設け、前記発電機を当該内空円筒の上部にある前記安定基盤部の上に配置し、当該安定基盤部を貫通して当該内空円筒の天端部の円心軸部に当該発電機の鉛直回転軸が結合している実施形態例を図面に基づき説明する。図21は、代表的実施形態5に係る発電装置1eを分かり易く説明するための透視側面図である。水の流れ8のある河川あるいは水路の底に上流側に開口した流体集積槽15を設置し、その下流側天板15b上に内空円筒2を円心軸回転が可能な状態にして鉛直に据える。流体集積槽15の下流側天板15bは円形状に開口し、その上を覆った内空円筒2と連通状態となっており、流体集積槽15から内空円筒2の内部に水の流れ8aが容易に進入する状態となっている。内空円筒2の側部には、流出口2bが設けられている。また、内空円筒2と流体集積槽15は回転ジョイント16aにより連結され、内空円筒2の円心軸回転が円滑に行われるようになっている。そして、内空円筒2の天端部2eの中心から上方に伸び内空円筒2に固定された鉛直回転軸17bが、内空円筒2を覆って設けたハウジング3の天板3aを鉛直に貫いている。天端部2eと天板3aの間には、内空円筒2の円滑な軸回転を確保するためにスラストベアリング16bを設置する。天板3a上には発電機固定具18により発電機6を固定設置する。鉛直回転軸17bは発電機6の回転軸でもある。流体集積槽15の開口した流入口15aから流入した水は、流体集積槽15の天板15bの開口部を通って鉛直に設置された内空円筒2内に流入し、流出口2bから流出する。この時の流出口2bに作用する推力9により内空円筒2が円心軸回転し、鉛直回転軸17bが回転して発電機6により発電を行う。内空円筒2を覆うハウジング3は、下流側が十分に開口し、流出口2bからの流出物を付着させないように内外部ともに平滑な構造とする。また、流体集積槽15は、下流側の底15cを底上げした2段底として開口部15dを設け、流入口15aから流体集積槽15に流入する土砂等を排出させる。当該実施形態例における内空円筒2の設置に当たっては、前記据付部材を介入させずに据え付けること発電装置構成C、あるいは当該内空円筒の回転エネルギーをギアもしくはベルトのエネルギー伝達部材を介して当該発電機に伝えること発電装置構成Aによる発電装置とすることも可能である。流体集積槽を配置する実施形態例である発電装置1eあるいは前段落に記述の発電装置において、内空円筒2の天端部2eを開口させ止水板24をあてがうことによる発電装置とすること内空円筒構造Bも可能である。ただし、これらの発電装置の内空円筒2は天端部2eを上にした鉛直配置であり、天端部2eに作用する流体圧力は重力に逆らう向きであることから、流体圧力を内空円筒の重量を支える力として利用できることを考慮する必要がある。代表的実施形態6内空円筒構造A、発電装置構成A前記安定基盤部を浮体構造とし、浮体をロープで不動部に連結する方法あるいは不動部から立ち上がっている支柱にスライドリングで連結する方法により、河川や水路の水位変動に追随可能な発電装置とする実施形態例を図面に基づき説明する。図22は、代表的実施形態1で説明した発電装置1aにおけるハウジング3の天板3aを浮体3b構造とした発電装置1fの透視側面図である。浮体3bをロープ14により不動部に連結することにより、河川あるいは水路の水位変動に追随可能な状態で発電が行われる。安定基盤部を浮体構造とした実施に関しては、本発明の発電装置の全てが安定基盤部を必要としていることから、安定基盤部を浮体構造とすれば全てのケースで実施可能である。例えば、風力発電装置としての利用においても安定基盤部を気球体とすれば浮体構造とできる。このことは、内空円筒構造AおよびBと、発電装置構成A、BおよびCとのすべての組み合わせにおいて可能である。ただし、実用性の観点からは、浮体構造は河川あるいは水路での導入が現実的である。実施例1コンクリート水路等において、代表的実施形態1で示した発電装置のハウジングが水路断面にはまり込む様に当該発電装置を据え付けて発電を行う。実施例2堰ゲートの一部に開口部を設け、当該開口部に代表的実施形態2で示した発電装置を据え付けた状態で当該発電装置を通して水を流下させ、その際に発電を行う。実施例3民家、工場、オフィスビルおよびホテル等の建物の壁面、あるいは防風壁、道路擁壁および橋梁高欄壁等の構造物壁面、または堅固な自然岸壁を利用して、代表的実施形態4で示した発電装置を据え付けて発電を行う。実施例4流速は速いが川幅が広く水深が浅い河川において、取り込み口を幅広に確保した代表的実施形態5で示した発電装置を河床に据え付けて発電を行う。実施例5河川や水路において、代表的実施形態6で示した発電装置を、岸や橋梁あるいは船舶等に不動部を求めてロープにより連結据え付けて発電を行う。