"回転軸に対し保持部材を介して一体回転可能に保持されたセンサマグネットを備え、該センサマグネットと対向配置された検出素子からの検出信号に基づいて前記回転軸の回転状態を検出する回転検出装置において、前記センサマグネットは、前記回転軸を中心とする環状をなし、前記保持部材に対して前記回転軸の軸方向から組み付けられるものであり、前記保持部材には、前記センサマグネットの軸方向一端面と当接する当接部と、前記当接部から前記センサマグネットの内周側又は外周側を通って前記回転軸の軸方向に延出され、径方向に弾性変形可能な弾性延出部とが設けられ、前記弾性延出部には、径方向に延出されて前記センサマグネットの軸方向他端面と係合する係合凸部が設けられ、前記センサマグネットは、前記当接部と前記係合凸部とによって軸方向両側から支持されていることを特徴とする回転検出装置。請求項1に記載の回転検出装置において、前記保持部材は、前記センサマグネットの内周面に接して前記センサマグネットとの同軸状態を維持するための軸部を有していることを特徴とする回転検出装置。請求項2に記載の回転検出装置において、前記弾性延出部は、前記センサマグネットの内周側に設けられ、前記弾性延出部と前記軸部との径方向の間には、前記弾性延出部の弾性変形を許容するための弾性許容部が形成されていることを特徴とする回転検出装置。請求項3に記載の回転検出装置において、前記軸部には、前記センサマグネットと回転方向に係合する回転止め部が設けられ、前記回転止め部は、周方向において前記弾性延出部とは異なる位置に形成されていることを特徴とする回転検出装置。請求項1~4のいずれか1項に記載の回転検出装置において、前記弾性延出部は、周方向等間隔に複数設けられていることを特徴とする回転検出装置。請求項1~5のいずれか1項に記載の回転検出装置において、前記保持部材は、前記センサマグネットの外周面の少なくとも一部を覆う壁部を有していることを特徴とする回転検出装置。請求項1~6のいずれか1項に記載の回転検出装置を備えたことを特徴とするモータ。しかしながら、上記特許文献1及び特許文献2のようなセンサマグネットの固定構造では、センサマグネットを保持部材に固定するための専用設備が必要となり、更には、組み付け作業、成形作業そのものが煩雑となっていた。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、保持部材に対してセンサマグネットを容易に保持させることが可能な回転検出装置及びモータを提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、回転軸に対し保持部材を介して一体回転可能に保持されたセンサマグネットを備え、該センサマグネットと対向配置された検出素子からの検出信号に基づいて前記回転軸の回転状態を検出する回転検出装置において、前記センサマグネットは、前記回転軸を中心とする環状をなし、前記保持部材に対して前記回転軸の軸方向から組み付けられるものであり、前記保持部材には、前記センサマグネットの軸方向一端面と当接する当接部と、前記当接部から前記センサマグネットの内周側又は外周側を通って前記回転軸の軸方向に延出され、径方向に弾性変形可能な弾性延出部とが設けられ、前記弾性延出部には、径方向に延出されて前記センサマグネットの軸方向他端面と係合する係合凸部が設けられ、前記センサマグネットは、前記当接部と前記係合凸部とによって軸方向両側から支持されていることを特徴とする。この発明では、センサマグネットを保持部材に対して軸方向から組み付けると、センサマグネットと接触した弾性延出部が該センサマグネットを回避するように径方向に弾性変形する。そして、センサマグネットの軸方向一端面が保持部材の当接部に突き当たるまでセンサマグネットを押し込むと、弾性延出部の弾性復帰によって係合凸部がセンサマグネットの軸方向他端面と係合する。即ち、センサマグネットの軸方向端面を当接部に突き当てるように保持部材に対して組み付けるだけで、センサマグネットを軸方向の移動が規制された状態で保持部材に保持させることが可能となる。これにより、保持部材に対してセンサマグネットを容易に保持させることが可能となる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の回転検出装置において、前記保持部材は、前記センサマグネットの内周面に接して前記センサマグネットとの同軸状態を維持するための軸部を有していることを特徴とする。この発明では、センサマグネットの内周面に接する軸部によって保持部材とセンサマグネットとの同軸状態を好適に維持することが可能となる。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の回転検出装置において、前記弾性延出部は、前記センサマグネットの内周側に設けられ、前記弾性延出部と前記軸部との径方向の間には、前記弾性延出部の弾性変形を許容するための弾性許容部が形成されていることを特徴とする。この発明では、軸部と弾性延出部をセンサマグネットの内周側にレイアウトすることが可能となる。また、弾性許容部の寸法を弾性延出部の径方向の弾性変形量を見込んだ最小寸法に設定すれば、弾性延出部を軸部により近づけて配置することが可能となり、軸部周りの小型化、ひいては保持部材の小型化に貢献できる。請求項4に記載の発明は、請求項3に記載の回転検出装置において、前記軸部には、前記センサマグネットと回転方向に係合する回転止め部が設けられ、前記回転止め部は、周方向において前記弾性延出部とは異なる位置に形成されていることを特徴とする。この発明では、回転止め部が周方向において弾性延出部とは異なる位置に形成されるため、回転止め部の設計自由度を向上させることができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか1項に記載の回転検出装置において、前記弾性延出部は、周方向等間隔に複数設けられていることを特徴とする。この発明では、弾性延出部が周方向等間隔に複数設けられるため、センサマグネットをバランス良く保持させることができる。請求項6に記載の発明は、請求項1~5のいずれか1項に記載の回転検出装置において、前記保持部材は、前記センサマグネットの外周面の少なくとも一部を覆う壁部を有していることを特徴とする。この発明では、センサマグネットの外周面の少なくとも一部が壁部に覆われるため、例えば、センサマグネットが割れてしまった場合、その欠片が保持部材から径方向に脱落してしまうことを抑制することができる。請求項7に記載の発明は、請求項1~6のいずれか1項に記載の回転検出装置を備えたモータである。この発明では、保持部材に対してセンサマグネットを容易に保持させることが可能なモータを提供できる。従って、上記記載の発明によれば、保持部材に対してセンサマグネットを容易に保持させることが可能となる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、本実施形態のモータ11は、モータ本体12と減速部13とからなる所謂ギヤードモータであり、例えばパワーウインド装置に用いられるモータである。モータ本体12は、ヨークハウジング14、一対のマグネット15、電機子16、ブラシホルダ17及び一対のブラシ18を備えている。ヨークハウジング14は、有底筒状をなし、その内側面には一対のマグネット15が固着されている。マグネット15の内側には電機子16が回転可能に収容され、電機子16に備えられる回転軸20の基端部がヨークハウジング14の底部中央に設けられた軸受19にて支持されている。ヨークハウジング14の開口部14aには、径方向外側に向かって延設されたフランジ部14bが形成され、該フランジ部14bは減速部13のギヤハウジング31の開口部31aに螺子21にて固定されている。この固定の際、ヨークハウジング14とギヤハウジング31との両開口部14a,31a間にはブラシホルダ17が介装されている。ブラシホルダ17は、ヨークハウジング14内において、回転軸20の先端側の部位を軸支する軸受22と、回転軸20に固着された整流子23に摺接する一対のブラシ18とを保持している。また、ブラシホルダ17には複数本のターミナル24がインサートされており、各ターミナル24の一端はブラシ18や後述の回転センサ42等と電気的に接続されている。また、ブラシホルダ17において両ハウジング14,31の外部に突出する部位には、外部コネクタ図示略と接続するためのコネクタ部17aが構成されており、該コネクタ部17aの接続凹部17b内にてターミナル24の他端が露出している。そして、コネクタ部17aに外部コネクタが接続されると、モータ11と外部のECU61とが電気的に接続される。減速部13は、ギヤハウジング31と、ウォーム軸32及びウォームホイール33から構成される減速機構34と、出力軸35と、ジョイント41とを有する。ギヤハウジング31は、ヨークハウジング14の開口部14aと対向する開口部31aを有し、その開口部31aから軸方向にジョイント収容部31bが凹設されている。ジョイント収容部31bにはその底部から軸方向に延びてウォーム軸32を収容する略円筒状の軸収容筒部31cと、軸収容筒部31cと連続してウォームホイール33を収容する略円形状のホイール収容部31dとが形成されている。軸収容筒部31cの軸方向の両端部には軸受36,37がそれぞれ装着され、軸収容筒部31c内に挿入されるウォーム軸32が軸受36,37にて回転可能に、モータ本体12の回転軸20と同軸となるように支持されている。このウォーム軸32の軸受36,37による支持部間には、ウォームギヤ部32aが形成されている。軸収容筒部31cにおけるウォーム軸32の先端対向部には、該ウォーム軸32のスラスト荷重を受けるためのスラスト受けボール38及びスラスト受けプレート39が配置されている。ホイール収容部31dには、ウォーム軸32のウォームギヤ部32aと噛合する円板状のウォームホイール33が回転可能に収容されている。このウォームホイール33には、該ウォームホイール33と一体回転するように出力軸35が連結されている。ジョイント収容部31bには、ウォーム軸32と回転軸20との間に配置されてウォーム軸32と回転軸20との連結を行うジョイント41が収容されている。ジョイント41は、回転軸20と一体的に回転する駆動側回転体41aと、ウォーム軸32と一体的に回転する従動側回転体41bとを備える。本実施形態のモータ11は、回転軸20の回転状態を検出するための回転センサ42回転検出装置を備えている。回転センサ42は、回転軸20と一体回転可能に構成されたセンサマグネット43と、センサマグネット43と軸方向に対向するようにブラシホルダ17の下面軸方向のギヤハウジング側端面に固着された検出素子44例えば、ホールICとからなる。図2及び図3abに示すように、センサマグネット43は、周方向にNS極が等ピッチで着磁されたリング状マグネットであって、ジョイント41の駆動側回転体41aに一体成形されて該駆動側回転体41aの一部を構成する保持部材51に装着されている。センサマグネット43は、その中心軸が回転軸20の軸線Lと一致するように配置される。また、センサマグネット43は、その軸方向の両端面従動側回転体41b側の端面を第1の端面43aとし、その反対側の端面を第2の端面43bとするが回転軸20の軸方向と直交する平面状をなすとともに、その外周面43cは回転軸20の軸線Lを中心とする面をなしている。保持部材51には、軸方向に延在する略円筒状のベース部52と、そのベース部52から連続して延びるとともにセンサマグネット43が装着されるマグネット装着部53とを備える。マグネット装着部53には、回転軸20の軸方向と直交する平面円環状をなす当接部54が形成されている。当接部54は、センサマグネット43の第1の端面43aと軸方向に当接される。また、マグネット装着部53には、当接部54の内周側において該当接部54から軸方向のブラシホルダ17側図2において上側に延びる軸部55が形成されている。軸部55は、センサマグネット43に挿通されるとともに、該軸部55の外周面55aがセンサマグネット43の内周面43dと径方向に当接される。軸部55の中央部には、回転軸20の先端部が圧入固定される固定孔55bが軸方向に形成されている。固定孔55bの内周面は、互いに平行な一対の平面を有する二面幅形状をなし、その固定孔55bに圧入される回転軸20の先端部も二面幅形状に形成されている。尚、固定孔55bの内周面には、回転軸20の先端部を圧入する際の潰し部55c図3参照が複数突出形成されている。また、軸部55には、その外周面55aから径方向外側に半円状に突出する回転止め部55dが周方向等間隔180度間隔に2つ形成されている。一対の回転止め部55dはそれぞれ、センサマグネット43の内周面43dにおいて径方向外側に窪むように形成された一対の係合凹部43eに嵌合されて該センサマグネット43と周方向に係合されている。マグネット装着部53には、当接部54の外縁から軸方向に延びる円筒状の壁部56が形成されている。壁部56は、センサマグネット43の外周面43cを周方向及び軸方向の全体に亘って覆っている。また、マグネット装着部53には、当接部54からセンサマグネット43の内周側を通って軸方向に延出される弾性延出部57が、周方向等間隔180度間隔に2つ形成されている。各弾性延出部57の外周面57aは、センサマグネット43の内周面43dに沿った円弧状をなすとともに、該センサマグネット43の内周面43dに径方向に当接される。また、各弾性延出部57には、その先端部から径方向外側に延出されてセンサマグネット43の第2の端面43bと軸方向に係合する係合凸部57bが形成されている。マグネット装着部53は、この係合凸部57bと当接部54とでセンサマグネット43を軸方向両側から保持している。尚、弾性延出部57は、回転止め部55dから周方向に90度離れた位置に形成されている。即ち、マグネット装着部53には、周方向等間隔に弾性延出部57と回転止め部55dが交互に配置されている。また、各弾性延出部57と軸部55との径方向の間には、該弾性延出部57の径方向内側への弾性変形を許容するための弾性許容部58が形成されている。弾性許容部58は、センサマグネット43を装着する際に必要な弾性延出部57の径方向内側への弾性変形量を見込んだ最小寸法に設定されている。このような保持部材51に保持されて駆動側回転体41aと一体回転するセンサマグネット43とともに回転センサ42を構成する検出素子44は、センサマグネット43の各磁極に応じてHLレベルに変化するパルス信号をECU61に出力する。ECU61は、検出素子44から出力されたパルス信号に基づいて、駆動側回転体41a回転軸20の回転方向や回転数、回動量、回動位置の算出を逐次行っている。そして、これらを基に駆動対象例えば、車両のサイドガラスやスライドドアの動作情報を監視している。次に、保持部材51に対するセンサマグネット43の組み付けについて説明する。センサマグネット43をマグネット装着部53の軸部55に軸方向に外挿すると、センサマグネット43と接触した係合凸部57bが該センサマグネット43を回避するように弾性延出部57が径方向内側に弾性変形する。そして、センサマグネット43の第1の端面43aがマグネット装着部53の当接部54に突き当たるまでセンサマグネット43を押し込むと、弾性延出部57の弾性復帰によって係合凸部57bがセンサマグネット43の第2の端面43bと軸方向に係合する。また、この状態では、センサマグネット43は、径方向内周側が軸部55によって保持されるとともに、径方向外側が壁部56によって保持される。また、軸部55の各回転止め部55dがセンサマグネット43の各係合凹部43eに嵌合されて、センサマグネット43の周方向の移動が規制される。即ち、センサマグネット43の第1の端面43aを当接部54に突き当てるようにマグネット装着部53に対して組み付けるだけで、センサマグネット43が軸方向、径方向及び周方向の移動が規制された状態でマグネット装着部53に保持されるようになっている。次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。1保持部材51には、回転軸20を中心とする環状をなすセンサマグネット43の軸方向の第1の端面43aと当接する当接部54と、当接部54からセンサマグネット43の内周側を通って回転軸20の軸方向に延出され、径方向に弾性変形可能な弾性延出部57とが設けられる。そして、その弾性延出部57には、径方向に延出されてセンサマグネット43の第2の端面43bと係合する係合凸部57bが設けられ、センサマグネット43は、当接部54と係合凸部57bとによって軸方向両側から支持される。これにより、センサマグネット43を保持部材51に対して軸方向から組み付けると、センサマグネット43と接触した係合凸部57bが該センサマグネット43を回避するように弾性延出部57が径方向に弾性変形する。そして、センサマグネット43の第1の端面43aが保持部材51の当接部54に突き当たるまでセンサマグネット43を押し込むと、弾性延出部57の弾性復帰によって係合凸部57bがセンサマグネット43の第2の端面43bと係合する。即ち、センサマグネット43の軸方向端面を当接部54に突き当てるように保持部材51に対して組み付けるだけで、センサマグネット43を軸方向の移動が規制された状態で保持部材51に保持させることが可能となる。これにより、保持部材51に対してセンサマグネット43を容易に保持させることが可能となる。2保持部材51は、センサマグネット43の内周面に接してセンサマグネット43との同軸状態を維持するための軸部55を有するため、センサマグネット43の内周面に接する軸部55によって保持部材51とセンサマグネット43との同軸状態を好適に維持することが可能となる。3弾性延出部57は、センサマグネット43の内周側に設けられ、弾性延出部57と軸部55との径方向の間には、弾性延出部57の弾性変形を許容するための弾性許容部58が形成される。このため、軸部55と弾性延出部57をセンサマグネット43の内周側にレイアウトすることが可能となる。また、弾性許容部58の寸法を弾性延出部57の径方向の弾性変形量を見込んだ最小寸法に設定すれば、弾性延出部57を軸部55により近づけて配置することが可能となり、軸部55周りの小型化、ひいては保持部材51の小型化に貢献できる。4軸部55には、センサマグネット43と回転方向周方向に係合する回転止め部55dが設けられ、回転止め部55dは、周方向において弾性延出部57とは異なる位置に形成される。これにより、回転止め部55dが周方向において弾性延出部57とは異なる位置に形成されるため、回転止め部55dの設計自由度を向上させることができる。5弾性延出部57が周方向等間隔に複数設けられるため、センサマグネット43をバランス良く保持させることができる。6保持部材51は、センサマグネット43の外周面43cを覆う壁部56を有する。これにより、センサマグネット43の外周面43cが壁部56に覆われるため、例えば、センサマグネット43が割れてしまった場合、その欠片が保持部材51から径方向に脱落してしまうことを抑制することができる。尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。上記実施形態の保持部材51及びセンサマグネット43の形状等の構成は適宜変更してもよく、例えば、図4や図5に示すような構成としてもよい。図4に示す構成では、上記実施形態において軸部55に形成された回転止め部55dが省略され、その代わりに当接部54から軸方向に半球状に突出する回転止め部71が形成されている。この回転止め部71は、センサマグネット43の第1の端面43aに形成された係合凹部43fに嵌合されて周方向に係合されている。このような構成によっても、上記実施形態と略同様の作用効果を得ることができる。また、図5に示す構成では、上記実施形態においてセンサマグネット43の内周側を通るように延出された弾性延出部57が省略され、その代わりにセンサマグネット43の外周側を通るように延出された弾性延出部72が形成されている。この弾性延出部72は、壁部56を一部切り欠いた箇所に形成され、センサマグネット43の外周面43cと径方向に当接している。弾性延出部72には、その先端部から径方向内側に延出されてセンサマグネット43の第2の端面43bと軸方向に係合する係合凸部72aが形成されている。このような構成によっても、上記実施形態と略同様の作用効果を得ることができる。尚、この図5に示す構成では、弾性延出部72がセンサマグネット43の外周側に設けられるため、上記実施形態において軸部55に設けられた弾性許容部58が省略された構成となっている。また、弾性延出部57がセンサマグネット43と周方向に係合するように構成してもよい。このような構成によれば、弾性延出部57がセンサマグネット43の回転止めとしての役割も担うため、上記実施形態の回転止め部55dを省略してもセンサマグネット43の周方向への移動規制をすることができるため、保持部材51の構成を簡略化することが可能となる。また、上記実施形態の保持部材51から壁部56を省略した構成としてもよい。上記実施形態では、保持部材51がジョイント41の駆動側回転体41aに一体成形されたが、これに特に限定されるものではなく、例えばジョイント41の従動側回転体41bに一体成形される構成としてもよい。上記実施形態では、壁部56がセンサマグネット43の外周面43cを周方向全体に亘って覆う構成としたが、これに特に限定されるものではなく、外周面43cの少なくとも一部を覆う構成としてもよい。上記実施形態では、回転止め部55d及び係合凹部43eがそれぞれ2つ設けられたが、これに特に限定されるものではなく、それぞれ1つ又は3つ以上設ける構成としてもよい。また、上記実施形態の保持部材51では、弾性延出部57が2つ設けられたが、これに特に限定されるものではなく、1つ又は3つ以上設ける構成としてもよい。上記実施形態では、センサマグネット43と検出素子44とが軸方向に対向するように構成されたが、これに特に限定されるものではなく、径方向に対向するように構成してもよい。上記実施形態では、駆動側回転体41aと従動側回転体41bとからなるジョイント41に保持部材51を設ける構成としたが、これに特に限定されるものではない。例えば、回転軸20の回転をウォーム軸32に伝達する一方、ウォーム軸32の回転を回転軸20側に伝達しない回転を阻止する逆転防止クラッチの駆動側回転体又は従動側回転体に保持部材51を設けてもよい。上記実施形態では、パワーウインド装置に用いられるモータを例にとって説明したが、これ以外に例えば、スライドドア駆動用モータや、サンルーフモータ、クローザーモータ等に採用してもよい。"