開口部が形成されたケースと、前記ケースに収納された収納位置と、前記開口部から突出した使用位置とへ移動可能とされたホルダ本体と、前記ホルダ本体に揺動可能に設けられ、前記ケースに収納可能な収納位置と容器を保持する容器保持位置とへ揺動可能な容器保持部材と、前記容器保持部材に設けられ、前記ホルダ本体が前記ケースから引き出されることで、前記ケースに形成したガイド面と摺動し、前記容器保持部材を前記収納位置から前記容器保持位置方向へ揺動させると共に、前記ホルダ本体が前記ケースに収納されることで、前記ガイド面と摺動し、前記容器保持部材を前記容器保持位置から前記収納位置方向へ揺動させる係合手段と、前記ガイド面に形成され、前記ホルダ本体が前記使用位置から前記収納位置方向へ移動する際に前記係合手段と係合して、前記ホルダ本体の前記収納位置方向への移動を制限する被係合手段と、を有するカップホルダ。前記係合手段を前記ガイド面に向けて付勢する付勢手段を有する請求項1に記載のカップホルダ。前記被係合手段は前記ホルダ本体の引き出し時の摺動方向上流側の第1ガイド面と摺動方向下流側の第2ガイド面とを備えた突起であり、前記第1ガイド面の前記ガイド面に対する傾斜角度に比べ、前記第2ガイド面の前記ガイド面に対する傾斜角度が大きい請求項1または請求項2に記載のカップホルダ。前記被係合手段は前記ガイド面に形成され、前記使用位置で前記係合手段が係合する窪みを有する突起である請求項1または請求項2に記載のカップホルダ。前記ガイド面における前記被係合手段より引き出し方向下流側に形成され、前記係合手段に当接して、前記ホルダ本体の引き出し方向の移動を阻止するストッパを有する請求項1~4の何れか1項に記載のカップホルダ。前記係合手段は軸形状であり、前記軸形状の側面が前記ガイド面と摺動する請求項1~5の何れか1項に記載のカップホルダ。前記容器保持部材の容器保持部が円弧状であり、前記ホルダ本体が前記ケースからの引き出し方向へ移動すると、前記容器保持部材は前記容器保持部が前記容器保持位置になる方向へ揺動し、前記ホルダ本体が前記ケースへの収納方向へ移動すると、前記容器保持部材は前記容器保持部が前記収納位置になる方向へ揺動する請求項1~6の何れか1項に記載のカップホルダ。前記容器保持部材の容器保持部が円形であり、前記ホルダ本体が前記ケースからの引き出し方向へ移動すると、前記容器保持部材は前記容器保持部が前記容器保持位置になる方向へ揺動し、前記ホルダ本体が前記ケースへの収納方向へ移動すると、前記容器保持部材は前記容器保持部が前記収納位置になる方向へ揺動する請求項1~6の何れか1項に記載のカップホルダ。しかしながら、特許文献1では、ホルダ部材を収納ケースから引き出す際に、ホルダ部材に設けた係止爪が弾性変形した状態で収納ケースの内側上面を移動し、収納ケースの開口部を通過した後に弾性変形から復帰して収納ケースの前端に係合する。このため、ホルダ部材の引き出し時と収納時の操作力が大きくなり操作性がよくない。本発明は上記事実を考慮し、使用位置から不用意に移動しないと共に、操作性を向上できるカップホルダを得ることを課題とする。請求項1に記載の本発明のカップホルダは、開口部が形成されたケースと、前記ケースに収納された収納位置と、前記開口部から突出した使用位置とへ移動可能とされたホルダ本体と、前記ホルダ本体に揺動可能に設けられ、前記ケースに収納可能な収納位置と容器を保持する容器保持位置とへ揺動可能な容器保持部材と、前記容器保持部材に設けられ、前記ホルダ本体が前記ケースから引き出されることで、前記ケースに形成したガイド面と摺動し、前記容器保持部材を前記収納位置から前記容器保持位置方向へ揺動させると共に、前記ホルダ本体が前記ケースに収納されることで、前記ガイド面と摺動し、前記容器保持部材を前記容器保持位置から前記収納位置方向へ揺動させる係合手段と、前記ガイド面に形成され、前記ホルダ本体が前記使用位置から前記収納位置方向へ移動する際に前記係合手段と係合して、前記ホルダ本体の前記収納位置方向への移動を制限する被係合手段と、を有する。請求項1に記載の本発明のカップホルダでは、ホルダ本体がケースから引き出されることで、容器保持部材に設けられた係合手段がケースに形成したガイド面と摺動し、容器保持部材を収納位置から容器保持位置方向へ揺動させる。また、ホルダ本体が使用位置から収納位置方向へ移動することで、ガイド面に形成された被係合手段が係合手段と係合して、ホルダ本体の収納位置方向への移動を制限する。このため、ホルダ本体が使用位置から収納位置方向へ不用意に移動しない。また、容器保持部材を収納位置と容器保持位置とへ揺動させるための係合手段が摺動するガイド面上に被係合手段を形成するので、ホルダ本体の引き出し力が大きくならず操作性が向上する。なお、被係合手段と係合手段との係合を解除し、ホルダ本体をケースに収納することで、係合手段がガイド面と摺動し、容器保持部材が容器保持位置から収納位置方向へ揺動する。請求項2記載の本発明は請求項1に記載のカップホルダにおいて、前記係合手段を前記ガイド面に向けて付勢する付勢手段を有する。請求項2記載の本発明のカップホルダでは、係合手段が付勢手段によって、ガイド面に向けて付勢される。このため、係合手段がケースのガイド面から離間することなく摺動し、係合手段が被係合手段に確実に係合する。また、付勢手段の付勢力で係合手段が、被係合手段を容易に乗り越えることができる。請求項3記載の本発明は請求項1または請求項2に記載のカップホルダにおいて、前記被係合手段は前記ホルダ本体の引き出し時の摺動方向上流側の第1ガイド面と摺動方向下流側の第2ガイド面とを備えた突起であり、前記第1ガイド面の前記ガイド面に対する傾斜角度に比べ、前記第2ガイド面の前記ガイド面に対する傾斜角度が大きい。請求項3記載の本発明のカップホルダでは、被係合手段におけるホルダ本体の引き出し時の摺動方向上流側の第1ガイド面のガイド面に対する傾斜角度に比べ、摺動方向下流側の第2ガイド面のガイド面に対する傾斜角度が大きい。このため、ホルダ本体を引き出す場合の引き出し力に比べて、ホルダ本体を収納する場合の押し込み力が大きくなる。この結果、簡単な構成で、ホルダ本体の引き出し時の操作力が大きくならず、使用位置から不用意に移動しないようにできる。請求項4記載の本発明は請求項1または請求項2に記載のカップホルダにおいて、前記被係合手段は前記ガイド面に形成され、前記使用位置で前記係合手段が係合する窪みを有する突起である。請求項4記載の本発明のカップホルダでは、ホルダ本体がケースから引き出され、使用位置に達すると、係合手段がガイド面に形成された突起の窪みに係合する。このため、使用位置での節度感が得られ操作性がさらに向上する。請求項5記載の本発明は請求項1~請求項4の何れか1項に記載のカップホルダにおいて、前記ガイド面における前記被係合手段より引き出し方向下流側に形成され、前記係合手段に当接して、前記ホルダ本体の引き出し方向の移動を阻止するストッパを有する。請求項5記載の本発明のカップホルダでは、ホルダ本体をケースから完全に引き出すと、ガイド面における被係合手段より引き出し方向下流側に形成されたストッパに係合手段が当接して、ホルダ本体の引き出し方向の移動が阻止される。このため、ホルダ本体とケースとの少なくとも一方に、ホルダ本体の引き出し方向の移動を阻止するストッパを別途設ける必要がない。この結果、ケースとホルダ本体の製造が容易になる。請求項6記載の本発明は請求項1~請求項5の何れか1項に記載のカップホルダにおいて、前記係合手段は軸形状であり、前記軸形状の側面が前記ガイド面と摺動する。請求項6記載の本発明のカップホルダでは、軸形状とされた係合手段の側面が、ガイド面と摺動するので、軸形状の端面が摺動する構成に比べて、係合手段と被係合手段との接触面積が小さくなる。このため、操作力が小さくなり、操作性がさらに向上する。請求項7記載の本発明は請求項1~請求項6の何れか1項に記載のカップホルダにおいて、前記容器保持部材の容器保持部が円弧状であり、前記ホルダ本体が前記ケースからの引き出し方向へ移動すると、前記容器保持部材は前記容器保持部が容器保持位置になる方向へ揺動し、前記ホルダ本体が前記ケースへの収納方向へ移動すると、前記容器保持部材は前記容器保持部が収納位置になる方向へ揺動する。請求項7記載の本発明のカップホルダでは、ホルダ本体がケースからの引き出し方向へ移動すると、容器保持部材は円弧状の容器保持部が容器保持位置になる方向へ揺動し、ホルダ本体がケースへの収納方向へ移動すると、容器保持部材は円弧状の容器保持部が収納位置になる方向へ揺動する。このため、収納状態でのカップホルダを小型化できる。請求項8記載の本発明は請求項1~請求項6の何れか1項に記載のカップホルダにおいて、前記容器保持部材の容器保持部が円形であり、前記ホルダ本体が前記ケースからの引き出し方向へ移動すると、前記容器保持部材は前記容器保持部が容器保持位置になる方向へ揺動し、前記ホルダ本体が前記ケースへの収納方向へ移動すると、前記容器保持部材は前記容器保持部が収納位置になる方向へ揺動する。請求項8記載の本発明のカップホルダでは、ホルダ本体がケースからの引き出し方向へ移動すると、容器保持部材は円形の容器保持部が容器保持位置になる方向へ揺動し、ホルダ本体がケースへの収納方向へ移動すると、容器保持部材は円形の容器保持部が収納位置になる方向へ揺動する。このため、収納状態でのカップホルダを小型化できる。請求項1に記載の本発明のカップホルダは、上記構成としたので、使用位置から不用意に移動しないと共に、操作性を向上できる。請求項2に記載の本発明のカップホルダは、上記構成としたので、係合手段を被係合手段に確実に係合できる。また、係合手段が被係合手段を容易に乗り越えることができる。請求項3に記載の本発明のカップホルダは、上記構成としたので、簡単な構成で、使用位置から不用意に移動しないと共に、操作性を向上できる。請求項4に記載の本発明のカップホルダは、上記構成としたので、操作性をさらに向上できる。請求項5に記載の本発明のカップホルダは、上記構成としたので、ケースとホルダ本体の製造が容易になる。請求項6に記載の本発明のカップホルダは、上記構成としたので、操作性をさらに向上できる。請求項7に記載の本発明のカップホルダは、上記構成としたので、収納状態でのカップホルダを小型化できる。請求項8に記載の本発明のカップホルダは、上記構成としたので、収納状態でのカップホルダを小型化できる。第1実施形態次に、本発明のカップホルダの第1実施形態を図1~図5に従って説明する。なお、図中、同一又は対応する機能を有する部材構成要素には同じ符号を付して適宜説明を省略する。また、図中矢印FRは本実施形態のカップホルダが取付けられる自動車車体の車両前方方向を、矢印UPは車両上方方向を、矢印Wは車幅方向をそれぞれ示している。図1に示すように、本実施形態のカップホルダ10は、ケース12とホルダ本体14とを備えている。また、カップホルダ10のケース12は、例えば、自動車のダッシュパネルに取り付けられている。一方、カップホルダ10のホルダ本体14はケース12から車両後方へ向かって引き出され、カップ等の容器15を保持可能な使用位置と、図2に示すように、ケース12に収納された収納位置とへ移動可能となっている。図3に示すように、ケース12は車両前後方向を長手方向とする矩形の筒形状となっており、外周部には車体への取付部12A、12B、12C、12D、12Eが突出形成されている。また、ケース12の車両後方側面には開口部16が形成されている。一方、ケース12の内周部には、左内側壁部12Fと右内側壁部12Gとの各下端部と、上内側壁部12Hの車幅方向中央部に、それぞれ車両前後方向に沿ってガイドレール18が形成されている。ホルダ本体14は、車両前後方向を長手方向とする矩形のブロック形状となっており、左右の外側壁部の下端部と上側外壁部の車幅方向中央部には、それぞれ車両前後方向に沿ってガイドレール19が形成されている。これらのガイドレール19とケース12のガイドレール18とが摺動することで、ホルダ本体14がケース12に対して車両前後方向へ移動するようになっている。なお、ホルダ本体14の上外側壁部の前端部にはガイドレール19を挟んで左右一対のストッパ21が形成されている。これらのストッパ21は、ケース12に形成された左右一対の係止孔23図4参照に係止されるようになっており、ストッパ21が係止孔23に係止されることで、ホルダ本体14がケース12から抜け落ちないようになっている。また、ホルダ本体14の車両後方側端部に形成した操作部取付部14Aには、操作部20が取り付けられている。一方、操作部取付部14Aの車両前方側には、容器15図1参照を載置する容器載置部14Bが形成されている。容器載置部14Bは、ホルダ本体14の他の部位に比べて下方へ凹んでおり、板状となっている。ホルダ本体14の操作部取付部14Aにおける車両前方側部は、容器15の側壁を保持する容器保持部14Cとなっており、容器保持部14Cにはフラップ22が取付けられている。フラップ22は上端部が車幅方向に沿って配置された一対の軸24に軸支されており、車両前後方向へ揺動可能となっている。また、フラップ22の上端部にはコイルばね26が取付けられており、フラップ22を車両前方側へ付勢し容器15の側壁を押圧するようになっている。ホルダ本体14の容器載置部14Bの車両前方側には、容器15の側壁を保持する容器保持部14Dが形成されており、容器保持部14Dは車両前方へ凸の湾曲面となっている。また、容器保持部14Dの車両前方側上部には、右アーム支持部34が車幅方向右外側から凹陥されており、容器保持部14Dの車両前方側上部には、左アーム支持部36が車幅方向左外側から凹陥されている。右アーム支持部34の上壁部34Aと下壁部34Bには、それぞれ対向する位置に円孔38が形成されている。これらの円孔38には、容器保持部材としての右アーム30の前後方向中間部から上下方へ突出した回転軸部30Aが軸支されており、右アーム30は車幅方向図3の矢印A方向と矢印D方向へ回転可能になっている。一方、左アーム支持部36の上壁部36Aと下壁部36Bにも、それぞれ対向する位置に円孔50が形成されている。これらの円孔50には、容器保持部材としての左アーム32の前後方向中間部から上下方へ突出した回転軸部32Aが軸支されており、左アーム32は車幅方向図3の矢印B方向と矢印E方向へ回転可能になっている。右アーム30の後部は容器保持部30Bとなっている。容器保持部30Bは車幅方向外側へ凸の円弧形状となっており、容器載置部14Bに載置された容器の側壁を保持するようになっている。一方、右アーム30の前部には係合手段としての係合ピン40が上方へ突出形成されており、係合ピン40の断面は円形の軸形状となっている。また、係合ピン40は右アーム支持部34の上壁部34Aに車幅方向に沿って形成された長孔42を貫通し、先端部が上壁部34Aから上方へ突出している。このため、右アーム30が回転軸部30Aを中心に車幅方向へ揺動すると、係合ピン40が、長孔42内で車幅方向へ揺動するようになっている。右アーム30の後端部には付勢手段としてのコイルスプリング44が取付けられており、コイルスプリング44は、右アーム30を容器保持部30Bが収納位置から容器保持位置へ移動する方向図3の矢印D方向へ付勢している。一方、左アーム32は、係合手段としての断面円形の軸形状とされた係合ピン46が、左アーム支持部36の上壁部36Aに車幅方向に沿って形成された長孔48内で揺動するようになっている。また、左アーム32の後端部に取付けられたコイルスプリング54が、左アーム32を容器保持部32Bが収納位置から容器保持位置へ移動する方向図3の矢印E方向へ付勢している。なお、左アーム32は、右アーム30と同様の構成となっているため、左アーム32の詳細な説明は省略する。図4に示すように、ケース12の上内側壁部12Hの車幅方向中央部には、車両前後方向に沿ってガイド面としての左右一対のガイド壁60が形成されている。左右一対のガイド壁60におけるケース12の開口部16の近傍となる後部60Aにおいては、車幅方向の間隔W1が、ガイド壁60の前部60Bの車幅方向の間隔W2より狭くなっている。また、ガイド壁60の車両前後方向中間部は、ガイド壁60の後部60Aと前部60Bとを直線状に連結する傾斜部60Cとなっている。さらに、ガイド壁60の傾斜部60Cにおける後部60A側の端部には、被係合手段としての突起64が形成されている。図5に示すように、突起64は、車両上方から見た形状が三角形状となっており、ホルダ本体14の引き出し時の摺動方向上流側となる三角形の一辺が傾斜部60Cに連続する第1ガイド面64Aとなっている。また、突起64は、ホルダ本体14の引き出し時の摺動方向下流側となる三角形の他の一辺が後部60Aに連続する第2ガイド面64Bとなっている。なお、第1ガイド面64Aのガイド壁60の傾斜部60Cに対する傾斜角度θ1に比べ、第2ガイド面64Bのガイド壁60の傾斜部60Cに対する傾斜角度θ2が大きくなっているθ1<θ2。また、第1ガイド面64Aは車両前後方向に伸びており、第2ガイド面64Bはガイド壁60の後部60Aに対して略垂直となっている。従って、ホルダ本体14をケース12に収納された収納位置図2の位置から車両後方へ向かって引き出すと、図5に3点鎖線、2点鎖線、1点鎖線及び実線で示すように、係合ピン40、46の側面がガイド壁60と摺動し車両前方から車両後方へ向かって移動するようになっている。この際、係合ピン40、46はコイルスプリング44、54によって、ガイド壁60の方向図5の矢印C方向に押圧されるようになっている。より具体的に説明すると、ホルダ本体14をケース12から引き出し、車両後方図5の矢印F方向へ移動すると、3点鎖線で示すように、係合ピン40、46は先ずガイド壁60の前部60Bと摺動するようになっている。このとき、係合ピン40、46は車幅方向へは移動しないので、右アーム30と左アーム32は揺動しない。ホルダ本体14を車両後方へさらに移動すると、2点鎖線で示すように、係合ピン40、46はガイド壁60の前部60Bから傾斜部60Cに移り、傾斜部60Cと摺動するようになっている。このとき、コイルスプリング44、54の付勢力によって、係合ピン40、46は互いに接近する図5の矢印C方向へ移動し、右アーム30の容器保持部30Bと、左アーム32の容器保持部32Bとが、互いに離間し容器保持位置の方向図3の矢印D方向及び矢印E方向へ揺動するようになっている。ホルダ本体14を車両後方へさらに移動すると、1点鎖線で示すように、係合ピン40、46はガイド壁60の傾斜部60Cから突起64の第1ガイド面64Aに移り、突起64の第1ガイド面64Aと摺動するようになっている。このとき、係合ピン40、46は車幅方向へ移動しないため、右アーム30と左アーム32は揺動しない。ホルダ本体14を車両後方へさらに移動すると、実線で示すように、係合ピン40、46は突起64の第1ガイド面64Aから第2ガイド面64Bを越えるようになっている。このとき、コイルスプリング44、54の付勢力によって、係合ピン40、46は互いに接近する車幅方向図5の矢印C方向へ移動し、右アーム30の容器保持部30Bと左アーム32の容器保持部32Bとが互いに離間し容器保持位置の方向図3の矢印D方向及び矢印E方向へ揺動するようになっている。また、突起64を乗り越えた係合ピン40、46はガイド壁60の後部60Aと摺動するようになっている。このとき、係合ピン40、46は車幅方向へ移動しないため、右アーム30と左アーム32は揺動しない。一方、ホルダ本体14がケース12から車両後方へ向かって引き出された使用位置図1の位置にある状態で、車両の急停止等で衝撃力を受け、ホルダ本体14がケース12に対して車両前方へ移動しようとした場合には、係合ピン40、46はガイド壁60の後部60Aと摺動し、車両前方へ僅かに移動するが、突起64の第2ガイド面64Bと係合するようになっている。このため、ホルダ本体14の収納位置方向への移動が制限される。即ち、係合ピン40、46の車両前方へ移動が突起64によって阻止され、ホルダ本体14がケース12に対して車両前方へ移動しないようになっている。また、作業者がホルダ本体14を使用位置図1の位置から収納位置図2の位置へ戻す場合には、ホルダ本体14を車両前方へ強く押し込み、係合ピン40、46を突起64の第2ガイド面64Bと摺動させ、突起64を乗り越えるようにする。なお、作業者がコイルスプリング44、54の付勢力に抗して、右アーム30の容器保持部30Bと左アーム32の容器保持部30Bとを互いに接近する収納位置の方向へ揺動すれば、係合ピン40、46が離間する方向へ揺動するので、係合ピン40、46が突起64を容易に乗り越えることができるようになっている。作用効果次に、本実施形態の作用と効果について説明する。ホルダ本体を使用位置に引き出す場合本実施形態のカップホルダ10では、ホルダ本体14をケース12から使用位置に引き出す場合には、作業者が操作部20を把持してホルダ本体14を車両後方図2の矢印F方向へ引き出す。この際、図1に示すように、ケース12の内周部に形成したガイドレール18と、ホルダ本体14の外周部に形成したガイドレール19とが摺動することで、ホルダ本体14が車両後方へ移動する。これと同時に、図5に示すように、右アーム30に形成した係合ピン40と、左アーム32に形成した係合ピン46とが、ケース12の上内側壁部12Hに形成したガイド壁60に沿って、車両後方図5の矢印F方向へ移動する。また、右アーム30と左アーム32とに形成された係合ピン40、46は、コイルスプリング44、54によって、互いに接近する車幅方向図5の矢印C方向へ移動するように付勢されている。このため、係合ピン40、46はガイド壁60に押圧された状態で摺動する。従って、ホルダ本体14を車両後方へ移動すると、3点鎖線で示すように、係合ピン40、46は、先ず、ガイド壁60の前部60Bと摺動する。このとき、係合ピン40、46は車幅方向へ移動しないため、右アーム30と左アーム32は揺動しない。次に、ホルダ本体14を車両後方へさらに移動すると、2点鎖線で示すように、係合ピン40、46はガイド壁60の前部60Bから傾斜部60Cに移り、傾斜部60Cと摺動する。このとき、コイルスプリング44、54の付勢力によって、係合ピン40、46は互いに接近する車幅方向図5の矢印C方向へ移動する。このため、右アーム30と左アーム32は、右アーム30の容器保持部30Bと左アーム32の容器保持部32Bとが互いに離間し容器保持位置となる方向図3の矢印D方向及び矢印E方向へ揺動する。次に、ホルダ本体14を車両後方へさらに移動すると、1点鎖線で示すように、係合ピン40、46はガイド壁60の傾斜部60Cから突起64の第1ガイド面64Aに移り、突起64の第1ガイド面64Aと摺動する。このとき、係合ピン40、46は車幅方向へ移動しないため、右アーム30と左アーム32は揺動しない。次に、ホルダ本体14を車両後方へさらに移動すると、実線で示すように、係合ピン40、46は突起64の第1ガイド面64Aから第2ガイド面64Bを越える。このとき、コイルスプリング44、54の付勢力によって、係合ピン40、46は互いに接近する車幅方向図5の矢印C方向へ移動する。このため、右アーム30と左アーム32は、右アーム30の容器保持部30Bと左アーム32の容器保持部32Bとが互いに離間し容器保持位置となる方向図3の矢印D方向及び矢印E方向へ揺動、容器15を保持可能な容器保持位置となる。また、突起64を乗り越えた係合ピン40、46はガイド壁60の後部60Aと摺動する。このとき、係合ピン40、46は車幅方向へ移動しないため、右アーム30と左アーム32は揺動しない。そして、ホルダ本体14のストッパ21がケース12の係止孔23に係合して、ホルダ本体14が使用位置に停止する。ホルダ本体がケースに収納される方向へ衝撃力を受けた場合一方、ホルダ本体14が使用位置図1の位置にある状態で、車両の急停止等で衝撃力を受け、ホルダ本体14がケース12に対して車両前方へ移動しようとした場合には、係合ピン40、46はガイド壁60の後部60Aと摺動し、車両前方へ僅かに移動する。その後、係合ピン40、46は突起64の第2ガイド面64Bと係合する。このため、係合ピン40、46の車両前方へ移動が阻止され、ホルダ本体14はケース12に対して使用位置から車両前方へ不用意に移動しない。また、本実施形態のカップホルダ10では、右アーム30と左アーム32とを収納位置と容器保持位置とへ揺動させるための係合ピン40、46がガイド壁60に沿って円滑に移動し、ガイド壁60に形成した突起64と係合する。このため、従来構造のように、ホルダ部材を収納ケースから引き出す際に、ホルダ部材に設けた係止爪が弾性変形した状態で収納ケースの内側上面を移動し、収納ケースの開口部を通過した後に弾性変形から復帰して収納ケースの前端に係合する構成に比べて、ホルダ本体14の引き出し力が大きくならず操作性を向上できる。また、本実施形態では、係合ピン40、46がコイルスプリング44、54の付勢力によって、ガイド面としてのガイド壁60に向けて付勢されている。このため、係合ピン40、46がガイド壁60から離間することなく摺動し、係合ピン40、46が突起64の第2ガイド面64Bに確実に係合される。また、コイルスプリング44、54の付勢力で係合ピン40、46が、突起64を容易に乗り越えることができる。また、本実施形態では、突起64の車両上方から見た形状が三角形状となっており、第1ガイド面64Aのガイド壁60の傾斜部60Cに対する傾斜角度θ1に比べ、第2ガイド面64Bのガイド壁60の傾斜部60Cに対する傾斜角度θ2が大きくなっているθ1<θ2。このため、コイルスプリング44、54の付勢力に抗して係合ピン40、46を移動する際に、ホルダ本体14を引き出す場合の引き出し力F1に比べて、ホルダ本体14をケース12に収納する場合の押し込み力F2が大きくなるF1<F2。このため、簡単な構成で、ホルダ本体14が使用位置から収納位置の方向へ不用意に移動しないと共に、ホルダ本体14をケース12から容易に引き出せるため、操作性が向上する。また、本実施形態では、軸形状とされた係合ピン40、46の側面が、ガイド壁60と摺動するので、軸形状とされた係合ピン40、46の端面がガイド壁60と摺動する構成に比べて、係合ピン40、46と突起64との接触面積が小さくなる。このため、操作力が小さくなり、操作性がさらに向上する。ホルダ本体をケースに収納する場合なお、ホルダ本体14をケース12に収納する場合には、ホルダ本体14を車両前方へ強く押し込み、係合ピン40、46を突起64の第2ガイド面64Bと摺動させ、突起64を乗り越えさせる。または、作業者が右アーム30の容器保持部30Bと左アーム32の容器保持部32Bとを、コイルスプリング44、54の付勢力に抗して互いに接近する方向へ揺動し、係合ピン40、46の間隔を広げた状態で、ホルダ本体14を車両前方へ押し込む。この場合には、係合ピン40、46が突起64を容易に乗り越えることができる。第2実施形態次に、本発明のカップホルダの第2実施形態を図6に従って説明する。なお、第1実施形態と同一部材に付いては、同一符号を付してその説明を省略する。図6に示すように、本実施形態では、被係合手段としての突起70の車両上方から見た形状が台形状となっており、突起70より引き出し方向下流側となる車両後方側にはストッパ72がガイド壁60の後部60Aに突出形成されている。一方、係合ピン40、46の断面は、車両後方側を平面40A、46Aとする半円形となっている。従って、本実施形態では、第1実施形態と同様にホルダ本体14が使用位置にある状態で、車両の急停止等で衝撃力を受け、ホルダ本体14がケース12に対して車両前方へ移動しようとした場合には、係合ピン40、46が突起70と係合する。このため、係合ピン40、46の車両前方へ移動が阻止され、ホルダ本体14はケース12に対して使用位置から車両前方へ不用意に移動しない。さらに、本実施形態では、ホルダ本体14を収納位置から使用位置に引き出す場合に、係合ピン40、46が突起70を乗り越える際に、操作力を大きくする必要がある。このため、ホルダ本体14が使用位置に引き出される直前であることを知らせる節度感が得られる。この結果、操作性がさらに向上する。また、ホルダ本体14をケース12から完全に引き出すと、断面半円形の係合ピン40、46の平面40A、46Aが、ストッパ72と当接して、ホルダ本体14がケース12から抜け落ちない。このため、第1実施形態でのホルダ本体14のストッパ21と、ケース12の係止孔23とが必要なくなる。この結果、ケース12とホルダ本体14の製造が容易になる。第3実施形態次に、本発明のカップホルダの第3実施形態を図7に従って説明する。なお、第1実施形態と同一部材に付いては、同一符号を付してその説明を省略する。図7に示すように、本実施形態では、被係合手段としての突起64の第1ガイド面64Aの車両前後方向中間部に窪み78が形成されており、これらの窪み78に係合ピン40、46が係合するようになっている。従って、本実施形態では、ホルダ本体14をケース12から使用位置に引き出され、使用位置に達すると、係合ピン40、46がガイド壁60に形成された突起64の窪み78に係合する。このため、使用位置での節度感が得られ操作性がさらに向上する。第4実施形態次に、本発明のカップホルダの第4実施形態を図8~図12に従って説明する。なお、第1実施形態と同一部材に付いては、同一符号を付してその説明を省略する。図8に示すように、本実施形態では、ホルダ本体14における右アーム30と左アーム32との車幅方向中央部となる位置に、円弧状とされた一対の容器保持部82が形成されている。これらの容器保持部82と、右アーム30の容器保持部30Bまたは左アーム32の容器保持部32Bとで、ホルダ本体14に2つの容器15を車幅方向に沿って並列に保持できるようになっている。また、ホルダ本体14とケース12との間には内ケース80が設けられている。この内ケース80は、ケース12に対してホルダ本体14とともに車両前後方向へ移動可能であると共に、ホルダ本体14に対しても車両前後方向へ移動可能となっている。このため、図9に示す収納位置にあるホルダ本体14をケース12から引き出す場合には、ホルダ本体14が内ケース80とともに一定距離移動した後、内ケース80の移動が停止し、停止した内ケース80に対してホルダ本体14が車両後方へ移動するようになっている。一方、ホルダ本体14をケース12へ収納する場合には、ホルダ本体14が一定距離車両前方へ移動した後、ホルダ本体14とともに内ケース80が車両前方へ移動を開始するようになっている。図10に示すように、右アーム30は車両前方側端部30Cが回転中心となっており、ビス等の取付部材84によって、ホルダ本体14に軸支されている。また、係合ピン40は右アーム30の長手方向中間部である容器保持部30Bの根元部に上方に向かって突出形成されている。同様に、左アーム32は車両前方側端部32Cが回転中心となっており、ビス等の取付部材86によって、ホルダ本体14に軸支されている。また、係合ピン46は左アーム32の長手方向中間部である容器保持部32Bの根元部に形成されている。係合ピン40は内ケース80の上壁部80Aに車幅方向に沿って形成された長孔42を貫通し、先端部が上壁部80Aから上方へ突出している。このため、右アーム30が車幅方向へ揺動すると、係合ピン40が、長孔42内で車幅方向へ揺動するようになっている。一方、係合ピン46は内ケース80の上壁部80Aに車幅方向に沿って形成された長孔48を貫通し、先端部が上壁部80Aから上方へ突出している。このため、左アーム32が車幅方向へ揺動すると、係合ピン46が、長孔48内で車幅方向へ揺動するようになっている。また、係合ピン40、46が摺動する左右一対のガイド壁60は、内ケース80の上壁部80Aの下面に車両前後方向に沿って形成されている。なお、詳細な説明は省略するが、図10の符号90は容器載置台を示しており、容器載置台90は上方の収納位置と下方の使用位置とへ揺動可能となっている。図11に示すように、左右一対のガイド壁60は、内ケース80の開口部近傍に形成された後部60Dにおいては、車幅方向の間隔W3が、ガイド壁60の前部60Eの間隔W4より広くなっている。また、ガイド壁60の車両前後方向中間部は、ガイド壁60の後部60Dと前部60Eとを直線状に連結する傾斜部60Fとなっている。さらに、ガイド壁60の傾斜部60Fにおける中間部には、被係合手段としての突起64が形成されている。突起64は、車両上方から見た形状が三角形状となっており、ホルダ本体14の引き出し時の摺動方向上流側となる三角形の一辺が前部60E側の傾斜部60Fに連続する第1ガイド面64Aとなっている。また、ホルダ本体14の引き出し時の摺動方向下流側となる三角形の他の一辺が後部60D側の傾斜部60Fに連続する第2ガイド面64Bとなっている。また、第1ガイド面64Aのガイド壁60の傾斜部60Fに対する傾斜角度θ1に比べ、第2ガイド面64Bのガイド壁60の傾斜部60Fに対する傾斜角度θ2が大きくなっているθ1<θ2。従って、本実施形態においては、ホルダ本体14をケース12に収納された収納位置図9の位置から、ケース12から車両後方へ向かって引き出された使用位置図8の位置へ移動すると、図11に示すように、係合ピン40、46がガイド壁60に沿って移動する。この際、係合ピン40、46はガイド壁60の前部60E、傾斜部60Fと移り突起64を越える。このとき、係合ピン40、46は、コイルスプリング44、54の付勢力に抗して互いに離間する車幅方向図11及び図12の矢印G方向へ移動する。このため、右アーム30の容器保持部30Bと左アーム32の容器保持部32Bは、互いに離間し、容器保持位置の方向図8の矢印D方向及び矢印E方向へ揺動する。一方、ホルダ本体14がケース12から車両後方へ向かって引き出された使用位置図8の位置にある状態で、車両の急停止等で衝撃力を受け、ホルダ本体14がケース12に対して車両前方へ移動しようとした場合には、図12に示すように、係合ピン40、46は突起64の第2ガイド面64Bと係合する。このため、係合ピン40、46の車両前方へ移動が阻止され、ホルダ本体14はケース12に対して使用位置から車両前方へ不用意に移動しない。よって、本実施形態においても第1実施形態と同様に、右アーム30と左アーム32とを収納位置と容器保持位置とへ揺動させるための係合ピン40、46が、ガイド壁60に沿って円滑に移動し、ガイド壁60に形成した突起64と係合する。このため、従来構造のように、ホルダ部材を収納ケースから引き出す際に、ホルダ部材に設けた係止爪が弾性変形した状態で収納ケースの内側上面を移動し、収納ケースの開口部を通過した後に弾性変形から復帰して収納ケースの前端に係合する構成に比べて、ホルダ本体14の引き出し力が大きくならず操作性を向上できる。また、本実施形態では、ホルダ本体14がケース12からの引き出し方向図8の矢印F方向へ移動すると、一対の容器保持部材30、32が円弧状の容器保持部30B、32Bを離間し、容器保持位置となる方向図8の矢印D方向及び矢印E方向へ揺動し、2つの容器を保持可能となる。一方、ホルダ本体14がケース12への収納方向図8の矢印Fと反対方向へ移動すると、一対の容器保持部材30、32が円弧状の容器保持部30B、32Bを接近し収納位置となる方向図8の矢印A方向と矢印B方向へ揺動する。このため、収納状態でのカップホルダ10を小型化できる。第5実施形態次に、本発明のカップホルダの第5実施形態を図13に従って説明する。なお、第1及び第4実施形態と同一部材に付いては、同一符号を付してその説明を省略する。図13に示すように、本実施形態では、右アーム30の容器保持部30Bと左アーム32の容器保持部32Bとが各々円形となっている。また、ホルダ本体14がケース12からの引き出し方向図13の矢印F方向へ移動すると、容器保持部材30、32が各容器保持部30B、32Bが並列になる方向図13の矢印D方向及び矢印E方向へ揺動し、2つの容器を保持可能となる。一方、ホルダ本体14がケース12への収納方向図13の矢印Fと反対方向へ移動すると、各容器保持部材30、32が、容器保持部30Bの一部と容器保持部32Bの一部とが重なる方向図13の矢印A方向及び矢印B方向へ揺動するようになっている。よって、本実施形態においても第4実施形態と同様の作用及び効果が得られる。その他の実施形態以上に於いては、本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明は上記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかである。例えば、上記各実施形態では、係合手段としての係合ピン40、46をガイド面としてのガイド壁60に向けて付勢する付勢手段としてのコイルスプリング44、46を有する構成としたが、これに代えて、コイルスプリング以外の板ばね等の付勢手段を有する構成としてもよい。また、付勢手段を設けず、係合手段自体の弾性変形等によってガイド面に向けて付勢される構成としてもよい。また、上記各実施形態では、係合手段としての軸形状とされた係合ピン40、46の側面が、ガイド面としてのガイド壁60、突起64の第1ガイド面64A、第2ガイド面64Bと摺動する構成としたが、これに代えて、軸形状でない係合手段が、ガイド面としてのガイド壁60、突起64の第1ガイド面64A、第2ガイド面64Bと摺動する構成としてもよい。