判断の対象となる期間について、一つの建物についての空調装置が立ち上がる空調立上平均時刻を横軸に、該空調立上平均時刻の1時間前の時刻における室温を縦軸に設定して、それぞれの空調系統についての値を描画した空調起動時散布図と、横軸に前記空調系統のそれぞれを設定し、縦軸の一方に空調立上時刻を、他方に温度を設定して、それぞれの空調系統毎に空調立上時刻と立上1時間前室温、立上1時間前外気温度とを描画した外冷運転状況図とからなり、前記空調起動時散布図の描画値のうち同図上における所望の変更可能範囲内にある値について、エネルギー効率の最適化のために起動時刻の改善が可能であると判断し、前記外冷運転状況図によっていずれの空調系統について起動時刻の変更を行うかを判断することを特徴とする空調立上時刻診断手法。ところで、ビルディング以下ビルと略記する。の管理を専門に行うビル管理会社等では複数のビル等の建物について管理を行っており、それぞれの建物について室内環境とエネルギー効率の最適化を図ることが行われている。この種のエネルギー効率の最適化のために、例えば特許文献1に記載されたエネルギー管理装置では、所定期間の目標値が設定され、この目標値と実績値とを照合した照合結果を月形式の累積グラフ等で表示させることが行われている。他方、ビルの室内環境等の最適化を図るためには、それぞれの室について個別にそれぞれの室内環境等を把握する必要がある。また、ビルの立地等によっても室内環境等が異なるから、複数の建物の管理を行っているビル管理会社等は、個別のビル毎についてそれぞれの室の室内環境等を把握することが必要となる。そして、把握した室内環境等のデータをもとにして、室内環境やエネルギー効率の最適化を図るための空調設備や照明設備等の運転の調整を行うことになる。ビル管理会社等は、把握した室内環境やエネルギー効率の最適化を図るための空調設備等の運転調整について、建物の所有者に対して説明する。このとき、所有者の理解が容易となるような資料を必要とする。ところで、夜間には滞在者が減少しあるいは不在となるオフィスビル等では、出勤時に合わせて空調装置が起動されることが一般的である。しかし、前述した通り、それぞれの室については個別の環境下にあって、エネルギー効率の最適化を図る上においては、各室や当該ビルに配されている空調系統について個別に判断する必要が生じる。エネルギー効率の向上のためには、各室や空調系統について個別にその起動時刻の最適化を図ることが一つの方策である。特に、室環境が個別に異なるため、例えば夜間の冷気による環境温度の変化が異なるから、起動時刻の適正化はそれぞれの空調系統毎等に行う必要がある。このとき、起動時刻の適正化の指標となる資料があることが好ましい。そこで、この発明は、多くの建物にBEMSが導入されていることに着目して、BEMSで得られた各種の計測データをもとにして、当該建物における空調装置の起動時刻が適正か否かの判断を行えるようにする空調立上時刻診断手法を、提供することを目的としている。前記目的を達成するための技術的手段として、この発明に係る空調立上時刻診断手法は、判断の対象となる期間について、一つの建物についての空調装置が立ち上がる空調立上平均時刻を横軸に、該空調立上平均時刻の1時間前の時刻における室温を縦軸に設定して、それぞれの空調系統についての値を描画した空調起動時散布図と、横軸に前記空調系統のそれぞれを設定し、縦軸の一方に空調立上時刻を、他方に温度を設定して、それぞれの空調系統毎に空調立上時刻と立上1時間前室温、立上1時間前外気温度とを描画した外冷運転状況図とからなり、前記空調起動時散布図の描画値のうち同図上における所望の変更可能範囲内にある値について、エネルギー効率の最適化のために起動時刻の改善が可能であると判断し、前記外冷運転状況図によっていずれの空調系統について起動時刻の変更を行うかを判断することを特徴としている。一つの建物について、前記BEMSによって各室の室温と空調装置の発停情報、当該建物の外気温度についてのデータを採取する。これらのデータの空調装置の起動時刻と該起動時刻よりも1時間前における室温との関係を前記空調起動時散布図に描画する。例えば室温が22°C~26°Cの範囲を変更可能範囲とした場合、描画された値がこの範囲にある室あるいは空調系統については起動時刻の適正化を行える可能性があると判断できる。この場合、空調起動時散布図では、変更可能範囲に含まれた値が、いずれの室あるいは空調系統のものであるかが不明である。このため、前記外冷運転状況図を参照する。前記外冷運転状況図では、各室が含まれる空調系統についての空調起動時刻と外気温度及び室温のそれぞれの空調起動1時間前データが描画されている。このうち、空調立上1時間前における室温が前述した変更可能範囲にある空調系統については空調立上時刻を遅らせることによってエネルギー効率の改善を図れると判断する。また、外気温度を参考にして室温との差が少ない場合には、描画されたデータの1時間後、すなわち空調立上時刻における室温の下降が小さいと考えられるので、空調起動時刻を変更してもさほどの効果が期待できないと判断できる。この発明に係る空調立上時刻診断手法によれば、建物についての空調立上時刻の改善の要否を前記空調起動時散布図によって容易に判断できる。そして、前記外冷運転状況図によっていずれの空調系統あるいは室について空調起動時刻を変更するかを容易に判断できる。したがって、空調起動時刻を変更することにより、エネルギー効率を向上させることができる。以下、図示した好ましい実施の形態に基づいて、この発明に係る空調立上時刻診断手法を具体的に説明する。図1にはこの発明に係る空調立上時刻診断手法を実施するに際して使用する某年10月の空調起動時散布図であり、横軸には空調平均立上時刻が、縦軸には空調の立上時刻1時間前室温が設定され、空調系統のそれぞれについてのこれら時刻と室温との関係が描画されている。また、同図上ハッチングが施された温度の範囲、すなわち、室温が22°C~26°Cの範囲を変更可能範囲とされている。なお、この変更可能範囲は建物の立地条件や用途等に応じて適宜となる所望の範囲が設定される。図2には、図1の空調起動時散布図が描かれた建物についての同年10月の外冷運転状況図を示してある。この外冷運転状況図は、横軸に空調系統を、縦軸の一方には空調立上時刻を、縦軸の他方には温度を設定してあり、それぞれの空調系統について、空調起動時刻-と、空調機の立上1時間前室温○、立上1時間前外気温度◇とを描画する。なお、ハッチングを施した部分は空調起動時刻についての変更可能範囲である。以上のように作成された空調起動時散布図と外冷運転状況図とを参照して、空調装置の起動時刻の適否を判断する。空調起動時散布図は、当該建物における空調起動時刻の改善の要否ついて判断するものであり、前記変更可能範囲に描画されている値を示した空調系統については起動時刻の変更が可能であると判断する。この空調起動時散布図は当該建物全体についての判断は行えるが、いずれの空調系統について起動時刻の変更を行えるか否かの判断までは行えない。そのためには、図2に示す当該建物についての外冷運転状況図を使用する。この外冷運転状況図では、横軸に空調系統が設定されているから、変更可能範囲に含まれているデータがいずれの空調系統のものであるかを容易に把握できる。これにより、起動時刻についての改善が可能な空調系統について改善を行うことが可能となる。図2に示す外冷運転状況図では、殆どの空調系統が変更可能範囲に含まれているため、これらの空調系統について改善の可能性が存していると判断できる。図3は、異なるビルについての外冷運転状況図を示しており、このビルにおいては空調系統のうち変更可能範囲Aに含まれているものは少なく、このビルとしては良好なエネルギー効率下にあると判断できる。この図3に示すビルについて、図1に示すような空調起動時散布図を描いた場合には変更可能範囲Aに含まれる値が少ないため、当該ビルについては空調装置の起動時刻に関して改善する必要性は少ないと判断される。