所定の機構に供給系を介して液体を供給する液体供給装置であって、前記液体中の溶存気体を処理する溶存気体処理手段を備え、前記溶存気体処理手段は、前記供給系に設けられ、作用する気体の圧力によって前記液体に溶存する気体量を調整する気体調整素子と、前記気体調整素子に作用する気体の圧力を調整する圧力調整部と、前記圧力調整部内の気体圧力を変更する気体圧力変更手段と、前記気体圧力変更手段による気体圧力の変更と前記気体調整素子による前記液体に溶存する気体量の調整とに基づく前記圧力調整部内の気体圧力の変化を測定する気体圧力測定手段と、前記気体圧力測定手段による気体圧力変化の測定結果が所定値以下となった場合に前記気体調整素子の交換を示唆する気体調整素子交換示唆手段と、を有することを特徴とする液体供給装置。請求項1に記載の液体供給装置であって、前記気体調整素子が中空糸膜を含むことを特徴とする液体供給装置。請求項1に記載の液体供給装置であって、所定の時期に前記溶存気体処理手段を含む装置のメンテナンスを行なうメンテナンスシーケンス実行手段をさらに備え、前記気体圧力測定手段は、前記メンテナンスシーケンス実行手段によるメンテナンス動作の間に、前記圧力調整部内の気体圧力変化の測定を行ない、前記気体調整素子交換示唆手段は、前記気体圧力測定手段による気体圧力変化の測定結果が所定値以下となった場合に前記気体調整素子の交換を示唆することを特徴とする液体供給装置。請求項1に記載の液体供給装置であって、前記気体圧力変更手段による前記圧力調整部に対する気体圧力の変更が減圧であることを特徴とする液体供給装置。請求項1に記載の液体供給装置であって、液体を供給する前記所定の機構はインクジェットプリンタのプリンタヘッドであることを特徴とする液体供給装置。液体に溶存する気体量を調整する供給系に備えられ、作用する気体の圧力によって前記液体に溶存する気体量を調整する気体調整素子の交換時期判定方法であって、前記気体調整素子に作用する気体の圧力を調整する圧力調整部内に印加された気体圧力の変更と前記気体調整素子による前記液体に溶存する気体量の調整とに基づく前記圧力調整部内の気体圧力の変化を所定時間測定する測定工程と、前記測定工程にて測定された気体圧力変化の測定結果が所定値以下となった場合に前記気体調整素子の交換時期であると判定して交換を示唆する判定工程と、を有することを特徴とする気体調整素子の交換時期判定方法。溶存気体調整用フィルタについても、交換時期を判定する手法として、例えば脱気処理を行なった液体の溶存酸素濃度を所定時間測定し、その経時変化に基づいて溶存気体調整用フィルタが交換時期に達したか否かを判定することが可能ではある。しかし、溶存酸素濃度を測定する溶存酸素濃度計は正確な測定を行なうために、定期的に校正を行なう必要がある。また、溶存酸素濃度計は高価であるため、比較的小型な装置であるインクジェットプリンタに搭載することが困難である。定期的に溶存気体調整用フィルタを交換することでフィルタ機能の保証を行なうことも可能ではあるが、この場合交換時期に達していないフィルタを交換することも発生するので、フィルタ機能維持にかかるコストが比較的高価になるという問題もある。そこで、本発明は、比較的低コストで、気体調整素子が交換時期に達したか否かを判定することができる液体供給装置、および液体に溶存する気体量を調整する供給系に備えられた気体調整素子の交換時期を判定する方法を提供することを目的とする。かかる課題を解決する為に、第1の態様に係る液体供給装置は、所定の機構に供給系を介して液体を供給する液体供給装置であって、前記液体中の溶存気体を処理する溶存気体処理手段を備え、前記溶存気体処理手段は、前記供給系に設けられ、作用する気体の圧力によって前記液体に溶存する気体量を調整する気体調整素子と、前記気体調整素子に作用する気体の圧力を調整する圧力調整部と、前記圧力調整部内の気体圧力を変更する気体圧力変更手段と、前記気体圧力変更手段による気体圧力の変更と前記気体調整素子による前記液体に溶存する気体量の調整とに基づく前記圧力調整部内の気体圧力の変化を測定する気体圧力測定手段と、前記気体圧力測定手段による気体圧力変化の測定結果が所定値以下となった場合に前記気体調整素子の交換を示唆する気体調整素子交換示唆手段と、を有することを特徴とする。また、第2の態様に係る液体供給装置は、第1の態様に係る液体供給装置であって、前記気体調整素子が中空糸膜を含むことを特徴とする。さらに、第3の態様に係る液体供給装置は、第1の態様に係る液体供給装置が、所定の時期に前記溶存気体処理手段を含む装置のメンテナンスを行なうメンテナンスシーケンス実行手段をさらに備え、前記気体圧力測定手段は、前記メンテナンスシーケンス実行手段によるメンテナンス動作の間に、前記圧力調整部内の気体圧力変化の測定を行ない、前記気体調整素子交換示唆手段は、前記気体圧力測定手段による気体圧力変化の測定結果が所定値以下となった場合に前記気体調整素子の交換を示唆することを特徴とする。加えて、第4の態様に係る液体供給装置は、第1の態様に係る液体供給装置であって、前記気体圧力変更手段による前記圧力調整部に対する気体圧力の変更が減圧であることを特徴とする。また、第5の態様に係る液体供給装置は、第1の態様に係る液体供給装置であって、液体を供給する前記所定の機構はインクジェットプリンタのプリンタヘッドであることを特徴とする。第6の態様に係る気体調整素子の交換時期判定方法は、液体に溶存する気体量を調整する供給系に備えられ、作用する気体の圧力によって前記液体に溶存する気体量を調整する気体調整素子の交換時期判定方法であって、前記気体調整素子に作用する気体の圧力を調整する圧力調整部内に印加された気体圧力の変更と前記気体調整素子による前記液体に溶存する気体量の調整とに基づく前記圧力調整部内の気体圧力の変化を所定時間測定する測定工程と、前記測定工程にて測定された気体圧力変化の測定結果が所定値以下となった場合に前記気体調整素子の交換時期であると判定して交換を示唆する判定工程と、を有することを特徴とする。第1の態様に係る液体供給装置は、気体圧力変更手段による気体圧力の変更と気体調整素子による液体に溶存する気体量の調整とに基づいて圧力調整部内の気体圧力の変化を所定時間測定する。気体調整素子が交換時期に達していない場合、圧力による気体の移動量が多いため、気体圧力は急峻な変化を示すので、気体圧力の測定結果から急峻な変化量を取得することができる。一方、交換時期を迎えた気体調整素子は目詰まりを起こしているので圧力による気体の移動量は少なくなり、気体圧力が緩やかに変化する測定結果からは緩やかな変化量を取得することができる。従って、気体圧力変化の測定結果における変化量が所定値以下となった場合、気体調整素子が交換時期に達したものであると判定して交換を示唆するので、高価な溶存気体計測機器を備えずとも通常備えられている気体圧力測定手段の測定結果のみで気体調整素子の交換時期を知ることができる。第2の態様に係る液体供給装置は、液体溶存気体の調整を行なう中空糸膜であっても、第1の態様と同じ効果を実現することができる。第3の態様に係る液体供給装置は、液体供給装置に関するメンテナンス動作の一環として気体調整素子の交換時期を判定している。このため、気体調整素子の交換について別途作業工程を実施する必要がない。第4の態様に係る液体供給装置は、減圧することにより液体に溶存する気体を脱気するものであっても、第1の態様と同様の効果を実現することができる。第5の態様に係る液体供給装置は、比較的小型な装置であるインクジェットプリンタに使用されても、第1の態様と同様の効果を実現することができる。第6の態様に係る気体調整素子の交換時期判定方法は、圧力調整部内に印加された気体圧力の変更と気体調整素子による液体に溶存する気体量の調整とに基づいて圧力調整部内の気体圧力の変化を所定時間測定する。気体調整素子が交換時期に達していない場合、圧力による気体の移動量が多いため、気体圧力は急峻な変化を示すので、気体圧力の測定結果から急峻な変化量を取得することができる。一方、交換時期を迎えた気体調整素子は目詰まりを起こしているので圧力による気体の移動量は少なくなり、気体圧力が緩やかに変化する測定結果からは緩やかな変化量を取得することができる。従って、気体圧力変化の測定結果における変化量が所定値以下となった場合、気体調整素子が交換時期に達したものであると判定して交換を示唆するので、高価な溶存気体計測機器を備えずとも通常備えられている気体圧力測定手段の測定結果のみで気体調整素子の交換時期を知ることができる。以下、図面を利用しながら、本発明を実施形態について、説明を行なう。第1の実施形態図1は、本発明に関わるインクジェット印刷装置1を説明するための図である。インクジェット印刷装置1は、インクジェット印刷装置1全体を制御するコントローラ10と、基材に対して印刷を行なうプリンタ20とを備える。コントローラ10とプリンタ20とは、通信線TLで電気的に接続されており、コントローラ10による制御情報に基づいてプリンタ20が動作することにより、インクジェット印刷装置1は所望の印刷物を生産することができる。なお、ここでは、コントローラ10とプリンタ20とが別体であるよう説明を行なっているが、コントローラ10とプリンタ20とが一体であるインクジェット印刷装置1であってもよい。図2は、本発明に関わるコントローラ10およびプリンタ20の主要部を説明するための図である。コントローラ10は、演算処理部101、入力部102、表示部103を備える。演算処理部101は、所定の演算処理を行ってインクジェット印刷装置1全体を制御する。特に、演算処理部101は、後述するプロセスによって溶存気体調整フィルタ203の交換時期を判定する。入力部102は、インクジェット印刷装置1を制御するための情報を入力するための機能を有し、例えばマウス、キーボードなどで実現される。特に、入力部102は、後述するプロセスによってインクに溶存する気体の量の調整を行なうための圧力調整を入力する際に使用される。また、インクジェット印刷装置1に対してメンテナンスシーケンスを実行させる入力を行なう際にも使用される。表示部103は、インクジェット印刷装置1の状態などを表示するための機能を有し、液晶ディスプレイ、プラズマディスプレイなどで実現される。特に、表示部103は、後述するプロセスによって溶存気体調整フィルタが交換時期になっていることを表示する。なお、入力部102、表示部103は、タッチパネルなどの一体型構成であってもよい。また、入力部102あるいは表示部103がコントローラ10の外部にあるような構成であってもよい。プリンタ20は、インクタンク201、インク供給機構202、溶存気体調整フィルタ203、気体圧力調整タンク204、気体圧力測定部205、気体圧力変更機構206を備えている。インクタンク201は、インク配管IHで接続されたプリンタヘッドPHに供給するためのインクを蓄積している。インクタンク201は、オープンタンク方式、あるいはカートリッジ方式のいずれの方式をも選択することができる。インク供給機構202は、インク送液ポンプと送液弁とを有している。インク供給機構202は、通信線TLで電気的に接続されたコントローラ10からの制御信号に基づいて、インク送液ポンプを駆動し、送液弁を開放することにより、インクタンク201に蓄積されたインクをインク配管IHに送液する。溶存気体調整フィルタ203は、インクに溶存している気体量を調整するためのフィルタである。溶存気体調整フィルタ203は、インク配管IHに接続されており、溶存気体調整フィルタ203内部にはインクが浸透している。一方、溶存気体調整フィルタ203の外部は気体配管KHによって被覆されている。後述するプロセスで気体配管KHを介して行なわれる気圧調整によって、溶存気体調整フィルタ203はインクに対して脱気を行なうか、あるいは給気を行なう。また、溶存気体調整フィルタ203の外部がインク配管IHで被覆されており、溶存気体調整フィルタ203の内部が気体配管KHに接続されるようにしてもよい。溶存気体調整フィルタ203は、中空糸膜を使用したメンブレンフィルタである。なお、溶存気体調整フィルタ203は、積層多孔薄膜やセラミックス、焼結金属粉などで構成されていても良く、気体分子は透過するが液体分子は透過しない構成を有するフィルタであればよい。気体圧力調整タンク204は、気体配管KHを介して溶存気体調整フィルタ203に作用させる気体圧力を調整するためのバッファを行なうタンクである。気体圧力調整タンク204には、気体圧力測定部205が付設されている。気体圧力測定部205は、気体圧力調整タンク204内の気圧を測定する気圧計であり、信号線TLで電気的に接続されたコントローラ10に測定した気圧を送信する。気体圧力測定部205の気圧計としては、一般的に使用されている気圧計を使用することができる。気体圧力変更機構206は、気体調整ポンプと気体弁とを有しており、通信線TLで電気的に接続されたコントローラ10からの制御信号に基づいて、気体調整ポンプを駆動し、気体弁を開放することにより、気体圧力調整タンク204内の気圧を調整する。気体圧力変更機構206による気体圧力の調整は、気体調整ポンプによって気体圧力調整タンク204内の気体を吸引する減圧、あるいは気体圧力調整タンク204内に気体を圧送する加圧である。インクジェット印刷装置1の場合、インクに溶存した気体によるプリントヘッドPH内の毛細管の詰りを防止するため、気体圧力変更機構206は通常減圧を行なう。図3は、本発明の原理を説明するための図である。気体圧力変更機構206が気体圧力調整タンク204内を減圧することにより、溶存気体調整フィルタ203に負圧が作用する。その結果、溶存気体調整フィルタ203によって液体中第1の実施形態ではインクに溶存していた気体が除去されると、除去された気体は気体配管KHを介して気体圧力調整タンク204へ移動する。気体圧力タンク調整204内の気圧は、気体圧力変更機構206によって減圧された気圧と、溶存気体調整フィルタ203によって液体中から除去された気体の圧力との和となる。気体圧力測定部205はそれらの和を気体圧力調整タンク204内の気圧として測定する。ここで、溶存気体調整フィルタ203が交換時期に達していない場合はフィルタに目詰まり等が生じていないので、減圧による液体中からの溶存気体の除去はスムーズに行なわれる。このため、図3に示しているように、気体圧力調整タンク204内の気圧が、例えば96kPaから95kPaまで低下する時間は短時間であることから、気体圧力変化の傾き量ΔPは大である。なお、本明細書において、気体圧力変化の傾き量の大小は、その絶対値での比較である。一方、溶存気体調整フィルタ203が交換時期に達した場合、フィルタに生じた目詰まり等が吸気抵抗となるため、減圧による液体中からの溶存気体の除去はスムーズに行なわれない。その結果、気体圧力調整タンク204内の気圧が、例えば96kPaから95kPaまで低下する時間は長時間となることから、気体圧力変化の傾き量ΔPは小となる。従って、気体圧力調整タンク204内の気体圧力変化の傾き量ΔPの大小によって、溶存気体調整フィルタ203が交換時期に達しているかいないかを判定することができる。気体圧力変化の傾き量ΔPは、気体圧力測定部205が所定の時間測定した気体圧力調整タンク204内の気圧変化に基づいてコントローラ10が算出する。液体中に溶存している酸素を除去することによる気体圧力調整タンク204内の気圧変化について、図4を参照しつつ説明する。図4は、図2で示したインクジェット印刷装置1に、主要部におけるインクの流れ、および気体の流れを加えた説明図である。まず、インクジェット印刷装置1で使用するインクが初期に含む溶存酸素濃度、すなわちインクタンク201から送液されるインクの溶存酸素濃度をd0とする。次に、インク供給機構202によってインク配管IHを流れるインクの流量をF1として、溶存気体調整フィルタ203によって脱気される溶存酸素の変化量をΔdとし、脱気後のインクの溶存酸素濃度をd1とした場合、d1は次の式で示される。d1d0Δd......インク流量は前述のとおりF1なので、減圧により溶存気体調整フィルタ203によってインクから除去される単位時間あたりの酸素の量ΔOは、次のような変化量として得られる。ΔOΔd×F1......空気における酸素の重量比が2301であり、空気の平均分子量が28966であることから、インクから除去される空気の変化量Δnは、次の式で示される。Δn2896601500×103×ΔO......一方、気体圧力調整タンク204の初期状態として、内部圧力をP0、容積をV、空気の物質量をn、空気の熱力学温度をTとした場合、理想気体の状態方程式より、次の式が得られる。なお、式においてRは気体定数である。P0VnRT......気体圧力変更機構206が気体圧力調整タンク204内を減圧すると、インク配管IHを流れるインクから溶存気体調整フィルタ203が除去した気体は、気体配管KHを介して気体圧力調整タンク204に流入する。その結果、気体圧力調整タンク204内の気体状態が変化し、式からは次の式が得られる。×V×R×T......式において、ΔPは溶存気体調整フィルタ203が除去した気体が気体圧力調整タンク204に流入したことによる内部圧力の変化量であり、上述した気体圧力調整タンク204内における気体圧力変化の傾き量と同義である。また、Δnはインクから除去される空気の変化量である。なお、圧力変化にともなう温度変化は極めて微量であるため考慮していない。式、式から、溶存気体調整フィルタ203が除去した気体が流入した後の気体圧力調整タンク204における気体圧力変化の傾き量ΔPは、次式となる。ΔPV......従って、式、、、をまとめると、気体圧力変化の傾き量ΔPは、ΔPV......となる。ここで、気体の熱力学的温度Tは重要なファクターではないので、例えばT300という一定値として取り扱う。あるいはインクジェット印刷装置1が周辺環境温度を測定する構成を有することで、気体の熱力学的温度Tを実測値にて取り扱うようにしても良い。コントローラ10は、所定のタイミングで気体圧力変化の傾き量ΔPを算出する。例えば、溶存気体調整フィルタ203を交換した際には、コントローラ10が必ず気体圧力の変化量ΔPを算出することで、交換直後の気体圧力の変化量ΔPを取得することができる。そして、所望のタイミングで、インクジェット印刷装置1のオペレータが気体圧力変化の傾き量ΔPの算出指示を入力部102によって行なうと、コントローラ10はその時点での気体圧力変化の傾き量ΔPを算出し、その算出した傾き量ΔPを溶存気体調整フィルタ203の交換時期に達したとされる傾き量の閾値と比較する。比較の結果、気体圧力変化の傾き量ΔPが所定の閾値以下であった場合、コントローラ10は溶存気体調整フィルタ203の交換が必要であることを表示部103に表示する。また、コントローラ10は、オペレータからの算出指示に基づいて算出した気体圧力変化の傾き量ΔPと、溶存気体調整フィルタ203の交換直後に算出した気体圧力の変化量ΔPとを比較するようにしても良い。この場合、気体圧力の変化量ΔPの差分つまり、変化量ΔPの低下量が所定値よりも大きくなった場合に、コントローラ10は溶存気体調整フィルタ203の交換が必要であることを表示部103に表示する。あるいは、コントローラ10が、定期的にインクジェット印刷装置1全体のメンテナンスを実行するメンテナンスシーケンサとして機能し、このメンテナンスごとにコントローラ10が気体圧力変化の傾き量ΔPを算出するようにしても良い。そして、コントローラ10は、メンテナンス動作の間に算出した気体圧力変化の傾き量ΔPが上記所定の閾値以下となった場合に、溶存気体調整フィルタ203の交換が必要であることを表示部103に表示するようにすれば良い。また、コントローラ10は、前回メンテナンス時の気体圧力変化の傾き量ΔPと今回メンテナンス時の気体圧力変化の傾き量ΔPとを比較し、比較の結果、気体圧力の変化量ΔPの差分が所定値よりも大きくなった場合に、溶存気体調整フィルタ203の交換が必要であることを表示部103に表示するようにしてもよい。従って、このような気体圧力変化の傾き量ΔPを算出することにより、溶存気体調整用フィルタ203の交換時期を容易に判定し、交換を示唆することができる。第2の実施形態これまでの説明では、気体圧力変化の傾き量ΔPを算出するに際して、通常大気中の酸素重量比に基づいていたが、溶存気体調整フィルタ203によって溶存する気体を除去する場合、実用上は水蒸気についても無視することができない。そこで、式を次のように変形して、インクから除去される水蒸気を多く含んだ空気の変化量を算出するようにしてもよい。Δn2301......ここで、aは空気における水蒸気の重量比である。bは、水蒸気の分子量であり、通常は18である。aについては、JIS規格における常湿45~85に基づいて、水蒸気の重量比を定数扱いしてもよい。あるいは、インクジェット印刷装置1の周辺湿度を取得する構成を追加することにより、水蒸気の重量比を取得するようにしてもよい。また、液体への溶解度が高い二酸化炭素等を考慮して、次のように式を変形してもよい。ΔnB......ここで、Aは二酸化炭素等を多く含んだ気体が液体から除去された場合における、その気体と酸素との重量比であり、Bはそのときの当該気体の平均分子量である。このような気体圧力変化の傾き量ΔPを算出する場合であっても、溶存気体調整用フィルタ203の交換時期を容易に判定し、交換を示唆することができる。あるいは、液体中に溶存する酸素ではなく、別の溶存気体を対象にして式を書き直すと、ΔnC......となる。ここで、Δwは対象となる気体のインクから除去された量であり、Cは対象となる気体の平均分子量である。第3の実施形態これまでの説明では、液体からの脱気に関わる溶存気体調整フィルタ203の交換時期の判定について説明を行なってきたが、本発明に係る技術は液体に対して給気を行なう溶存気体調整用フィルタの交換時期の判定についても適用することができる。液体に給気を行なう例として、例えば半導体製造装置における洗浄液があり、これは超純水に対して二酸化炭素を給気して作成する。また、人造炭酸泉を作成する場合なども、液体に二酸化炭素を給気することによって製造されることが多い。このような給気に関わる溶存気体調整用フィルタについては、給気を行なう気体中のダストが該フィルタの目詰まりを起こすため、長期間の使用によって給気効率が低下する。このため、液体に給気を行なう際に使用される溶存気体調整用フィルタについても交換時期を判定する必要がある。図5は、液体に給気を行なうコントローラ50および液体供給装置60の主要部を説明するための図である。コントローラ50の演算処理部501は、後述するプロセスによって溶存気体調整フィルタ603の交換時期を判定する。コントローラ50の入力部502、表示部503の機能については、図2の入力部102、表示部103とほぼ同様なので説明を省略する。液体供給装置60は、液体タンク601、液体供給機構602、溶存気体調整フィルタ603、気体圧力調整タンク604、気体圧力測定部605、気体圧力変更機構606を備えている。なお、気体圧力変更機構606を除く構成については、図2に示したプリンタ20のインクタンク201、インク供給機構202、溶存気体調整フィルタ203、気体圧力調整タンク204、気体圧力測定部205とほぼ同様なので説明を省略する。気体圧力変更機構606は、給気気体タンクと気体調整ポンプと気体弁とを有している。気体圧力変更機構606は、通信線TLで電気的に接続されたコントローラ50からの制御信号に基づいて、気体調整ポンプを駆動し、気体弁を開放し、給気気体タンクに蓄積された気体を気体圧力調整タンク604へ送り込むことで、気体圧力調整タンク604内の気圧を調整する。気体圧力変更機構606が気体圧力調整タンク604を加圧することにより、溶存気体調整フィルタ603によって液体中に気体が溶かし込まれる。そうすると、気体圧力タンク調整604内の気圧は、気体圧力変更機構606によって加圧された気圧と、溶存気体調整フィルタ603によって液体中に溶け込んだ気体の圧力との差となる。気体圧力測定部605は該差を気体圧力調整タンク604内の気圧として測定する。ここで、溶存気体調整フィルタ603が交換時期に達していない場合はフィルタに目詰まり等が生じていないので、加圧による液体への気体溶かし込みはスムーズに行なわれる。このため、気体圧力変化の傾き量ΔPはやはり大となる。なお、第1の実施形態と同じく、気体圧力変化の傾き量の大小は、その絶対値での比較である。一方、溶存気体調整フィルタ603が交換時期に達した場合、フィルタに生じた目詰まり等が給気抵抗となるため、加圧による液体への気体溶かし込みはスムーズに行なわれない。その結果、気体圧力調整タンク604内の気体圧力変化の傾き量ΔPが小となる。従って、気体圧力調整タンク604内の気体圧力変化の傾き量ΔPの大小によって、溶存気体調整フィルタ603が交換時期に達しているかいないかを判定することができる。気体圧力変化の傾き量ΔPは、第1の実施形態と同様に、気体圧力測定部605が所定の時間測定した気体圧力調整タンク604内の気圧変化に基づいてコントローラ50が算出する。液体に気体を溶かし込むことによる気体圧力調整タンク604内の気圧変化について、説明を行なう。まず、液体供給装置60で使用する液体が初期に含む溶存酸素濃度をd0とする。次に、液体供給機構602によって液体配管EHを流れる液体の流量をF1として、溶存気体調整フィルタ603によって給気される気体酸素の変化量をΔdとし、給気後の液体の溶存酸素濃度をd1とした場合、d1は次の式で示される。d1d0Δd......以降、式と式、、をまとめると、気体圧力変化の傾き量ΔPは、ΔPV......となる。すなわち、式と同様の数式であり、減圧であっても加圧であっても、溶存気体調整用フィルタの交換時期を判定するに際して気体圧力変化の傾き量ΔPを利用することができることは明らかである。従って、このような気体圧力変化の傾き量ΔPを算出することにより、溶存気体調整用フィルタ603の交換時期を容易に判定し、交換を示唆することができる。変形例これまでの説明では、インクジェット印刷装置1におけるインクについて脱気を行なう溶存気体調整フィルタ203の交換時期判定について説明を行なってきたが、本発明における気体の溶媒となる液体はインクに限るものではない。例えば、ボイラなどに使用する水に対しての脱気処理に関わる溶存気体調整フィルタであっても、本発明を適用可能である。また、液体は水溶性であることに限定されず、有機溶媒であってもよい。また、気体圧力調整タンク204内の気体圧力変化を測定するのに代えて、気体配管KH内を直接に気体圧力変更機構206によって加圧または減圧し、その気体配管KH内の気体圧力変化を測定して判定を行うようにしても良い。