可撓性基板に形成された太陽電池セルを含み、平面または曲面でありうる道路表面の形状に適合させて該道路表面の少なくとも一部を覆って設置される道路表面設置用の太陽電池モジュール。一方が前記太陽電池モジュールの周縁に達し、他方が該周縁に達しない少なくとも一の切り込みを有している請求項1に記載の道路表面設置用の太陽電池モジュール。四方のうちの三方が縁となっている複数の延出部が連結部により連結された平面形状の部分を有している請求項1に記載の道路表面設置用の太陽電池モジュール。受光面とは逆の背面にゴムシート層をさらに備える請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載の道路表面設置用の太陽電池モジュール。受光面とは逆の背面に近接して積層され、該太陽電池モジュールを可展面の形状に維持しつつ可撓性を示すフレキシブルシート層をさらに備える請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載の道路表面設置用の太陽電池モジュール。前記フレキシブルシート層の剛性kの値が0.1MN/m以上5MN/m以下である請求項5に記載の道路表面設置用の太陽電池モジュール。道路表面の少なくとも一部が太陽電池モジュールにより覆われている道路であって、該太陽電池モジュールは、平面または曲面でありうる前記道路表面の形状に適合させて該道路表面の少なくとも一部を覆うとともに、可撓性基板に形成された太陽電池セルを含み可撓性を示すものである道路。前記太陽電池モジュールは、一方が該太陽電池モジュールの周縁に達し、他方が該周縁に達しない少なくとも一の切り込みを有している請求項7に記載の道路。前記太陽電池モジュールは、四方のうちの三方が縁となっている複数の延出部が連結部により連結された平面形状の部分を有しているものである請求項7に記載の道路。前記太陽電池モジュールが、該太陽電池モジュールの受光面とは逆の背面にゴムシート層をさらに備えるものである請求項7乃至請求項9のいずれか1項に記載の道路。前記太陽電池モジュールが、該太陽電池モジュールの受光面とは逆の背面に、該太陽電池モジュールに近接して積層され、該太陽電池モジュールを可展面の形状に維持しつつ可撓性を示すフレキシブルシート層をさらに備えるものである請求項7乃至請求項10のいずれか1項に記載の道路。道路表面の少なくとも一部を太陽電池モジュールにより覆う太陽電池の道路への施工方法であって、可撓性基板に形成された太陽電池セルを含み可撓性を示す太陽電池モジュールを準備する工程と、該太陽電池モジュールを、平面または曲面でありうる前記道路表面の形状に適合させて該道路表面の少なくとも一部を覆うように道路表面に設置する工程とを含む施工方法。太陽電池モジュールを内蔵した透明ブロックを道路表面上に固定したり道路表面に埋め込んだりする手法では、路上を通行する歩行者または車両の重量により剛体の太陽電池が破損するのを防止するために、破損しにくい透明板等を利用して太陽電池を保護する必要がある特許文献2、段落[0006]。この透明ブロックは高価なものとなるため、透明ブロックを採用する手法は、製造コスト面から問題を有している。また、透明ブロックを採用する手法においては、ブロック単位で道路表面に施工する作業が必要となり、敷設されている既設の道路や交通のある道路に太陽電池を設置するために長時間の工事が障害となるという課題も避けがたい。これらを理由として、透明ブロックを採用する手法では、設置された太陽光発電システムの設備費、特に発電量あたりの価格を低減させることが難しい。また、剛体つまり非フレキシブルタイプである太陽電池モジュールを道路の道路表面に直接取り付ける場合を想定すると、道路表面が平面ではなく一般に曲面であることが課題となる。曲面となっている道路表面に通常平面形状の剛体太陽電池モジュールを配置すると、太陽電池モジュールと道路表面との間に空隙が生じてしまう。したがって、太陽電池モジュール全体にかかる荷重が空隙のない部位に集中し、太陽電池モジュールが破損しやすくなる。このように、実際の道路表面に設置された剛体太陽電池モジュール全体の耐荷重は極めて低くなる。本発明は、道路の道路表面を利用して太陽光発電を行なうための太陽電池モジュール、太陽電池付の道路および太陽電池の道路に対する施工方法を提供することにより、従来よりも発電量あたりの価格が低く、短い設置時間により道路表面に太陽電池モジュールを設置することを可能とし、大規模発電システムの構築が容易な太陽電池付き道路を提供することにより、環境負荷の低いエネルギー源としての太陽光発電の普及に貢献するものである。本願の発明者らは、道路の道路表面を利用して太陽光発電を行なう手法に関連し、採用される部材のコストを低減しつつ、設置時間を短縮しうる手法を検討した。その結果、可撓性フレキシブル性を示す太陽電池を採用することにより、そのいくつかが解決されることを見出した。すなわち、本発明のある態様においては、可撓性基板に形成された太陽電池セルを含み、平面または曲面でありうる道路表面の形状に適合させて該道路表面の少なくとも一部を覆って設置される道路表面設置用の太陽電池モジュールが提供される。本発明の別の態様においては、太陽電池付の道路も提供される。すなわち、本発明のある態様においては、道路表面の少なくとも一部が太陽電池モジュールにより覆われている道路であって、該太陽電池モジュールは、平面または曲面でありうる前記道路表面の形状に適合させて該道路表面の少なくとも一部を覆うとともに、可撓性基板に形成された太陽電池セルを含み可撓性を示すものである道路が提供される。本発明のさらに別の態様においては、太陽電池の道路への施工方法も提供される。すなわち、本発明のある態様においては、道路表面の少なくとも一部を太陽電池モジュールにより覆う太陽電池の道路への施工方法であって、可撓性基板に形成された太陽電池セルを含み可撓性を示す太陽電池モジュールを準備する工程と、該太陽電池モジュールを、平面または曲面でありうる前記道路表面の形状に適合させて該道路表面の少なくとも一部を覆うように道路表面に設置する工程とを含む施工方法が提供される。本発明の上記各態様において、太陽電池モジュールは、少なくとも可撓性基板に形成された太陽電池セルを含む。なお、上記各態様における太陽電池モジュールは、通常太陽電池モジュールと呼ばれるもの以外に、それに一体化された他の構成を含む場合がある。したがって、本出願において太陽電池モジュールの一態様には、いわゆる太陽電池モジュールそれ自体と、太陽電池モジュールに何らかの他の部材を組み合わせ、例えば積層構造を有する積層体または組立体とを含んでいる。なお、この積層体または組立体は、必要に応じ太陽電池積層体と記すことがある。本発明の上記各態様のように可撓性の太陽電池モジュールを採用することは、伝達される力を低減することによって剛体太陽電池を破壊させないという従来の発想とは全く逆の考えに基づく。むしろ本発明の上記各態様においては、太陽電池モジュールの形状を平面または曲面である道路表面の形状に沿うように適合させることによって太陽電池モジュールを破壊から守る。具体的には、太陽電池モジュール自体を変形可能なまたは変形自在な可撓性を有するものとすることによって、平面であったり曲面であったりする道路表面に対しても太陽電池モジュールと道路表面との間に空隙を生じさせないまたは生じさせにくい取り付けを可能とする。道路表面に設置した太陽電池積層体の上を歩行者や車両が通行しても、太陽電池モジュールは破損しにくい。これにより、本発明の各態様においては、太陽電池モジュールを硬い部材によって保護する必要性が薄れ、透明ブロックまたはそれに相当する保護のための剛性の高い部材が必要なくなる。なお、道路表面が曲面である舗装道路とは、限定するものではないが、例えば排水目的や、地形カーブへの適合性などのために敷設時から曲面とされた舗装道路に加え、平面状に敷設されたものの使用に応じてすり減るなどの事情によって曲面となった舗装道路を含む。本発明の各態様は任意の理由により曲面となった道路をも対象とするものである。しかも、可撓性太陽電池モジュールは、設置の前にも可撓性を有しており、比較的大面積にて道路表面に施工することが可能である。つまり、可撓性太陽電池モジュールを用いると、小さなブロック単位の手間がかかる設置作業を行なう必要がない。そのため、例えば長尺の可撓性太陽電池モジュールを採用して一度に、または、連続的に道路に設置することが可能となり、作業時間を短縮することも可能となる。特に太陽電池の設置の対象が、その時点において供用されている舗装道路つまり既設の舗装道路であったり、道路舗装の改修に合せて改修された舗装道路であったりする場合には、交通を遮断する時間が短縮される点は多大な効果がある。つまり、この時間短縮の利点は道路に太陽電池を配置することの実質上の実施可能性に大きく影響する。これらの結果、本発明の上記各態様においては、道路への設置のために設備費用を低減し、実施可能性が大幅に改善された太陽電池が提供される。本発明の上記各態様においては、発電量あたりの設備費用を低減させることにより電力のコストが低減され、取り付けた太陽電池モジュールの上を歩行者や車両が通行しても破損しにくい太陽電池を装備する道路を提供することが可能となる。本発明のいずれかの態様によれば、太陽電池付き道路が実用的な手法によって実現され、ひいては、例えば大規模発電システムの構築をも容易になる。以下、本発明の実施形態について説明する。以下の説明に際し特に言及がない限り、全図にわたり共通する部分または要素には共通する参照符号が付されている。また、図中、各実施形態の要素のそれぞれは、必ずしも互いの縮尺比を保って示されてはいない。<第1実施形態>図1は本発明の実施形態の一例である太陽電池積層体100の構成を、道路とともに示す断面図である。図1において、舗装道路1は太陽電池モジュールの設置の時点で新しく舗装されたものであっても、舗装され使用されていた既設のものであってもよい。また、舗装道路1の舗装の種類も特段問わない。アスファルト、コンクリート、透水性舗装、ブロックその他の、表面が少なくとも固定されている任意の舗装が太陽電池積層体100の設置対象となる。この設置のためには、例えば接着剤などが硬化した接着層5等の従来の固定手段が採用される。舗装道路1の表面、つまり図1において紙面の上方の面である道路表面1Fには、太陽電池積層体100が固定して設置される。図1に示した太陽電池積層体100は、概して矩形の長尺状の平面形状にされ、例えば1mmまたはそれ以下の厚みとなるように作製された太陽電池モジュール2を有している。この太陽電池モジュール2としては任意の可撓性を有する太陽電池モジュールを採用することができる。太陽電池モジュール2は、例えば樹脂や金属薄板などの可撓性基板2Sを利用して形成された太陽電池セル2Cを、樹脂の封止剤および保護シートによってラミネートすることにより、全体としても可撓性を保っている。太陽電池セル2Cとして採用可能なものの非限定的な例を示せば、シリコン薄膜型太陽電池、色素増感型太陽電池、有機太陽電池、CIGS銅インジウムガリウムセレン系太陽電池である。本実施形態の太陽電池モジュール2が設置される舗装道路1の道路表面1Fは最も典型的には平面であるが、本実施形態においては、道路表面1Fは平面には限られない。例えば、図1に示すように道路表面1Fが曲面であっても可展面であれば、その面に太陽電池モジュール2を密着させて取り付けることが可能である。なお、本出願において、可展面developablesurfaceとは、各部に伸び縮みを伴うことなく展開するのみの操作によって平面に重ねることができる曲面を一般に指している。これに対して可展面ではない曲面を、非可展面という。例えば、円筒および円錐の側面はいずれも可展面であるが、球面は可展面ではない。可展面をなす道路表面1Fに太陽電池モジュール2を取り付けうることは、太陽電池モジュール2が可撓性を有する利点である。これに対し、例えば従来の結晶型の太陽電池やガラス基板に形成された薄膜太陽電池などの剛体非フレキシブルタイプの太陽電池を設置するためには、道路表面1Fが平面である必要がある。なお、従来の結晶型の太陽電池やガラス基板に形成された薄膜太陽電池をごく小さな平面形状に切り出して並べることにより曲面をなす道路表面1Fの形状に適合させることも机上の理屈としては不可能ではない。しかし、そのように作製された太陽電池から発電された電力を取り出すための配線を考慮すれば、小さく切り出した剛体タイプの太陽電池は甚だしく実用性に欠けるものとなる。本実施形態における設置後の太陽電池モジュール2の上面に対しては、道路表面1Fに対して加わる荷重と同様の荷重が例えば鉛直下向き方向に加わる。そのような荷重が加わった場合であっても、太陽電池モジュール2はほとんど変形することがない。そのため、太陽電池モジュール2は、荷重による破壊、破断、分断といった破損を受けにくい。図1に示した太陽電池積層体100において、舗装道路1と太陽電池モジュール2との固定のための接着層5としては各種の接着剤または粘着剤をその特徴に応じて採用することが可能である。例えば、接着層5のために反応硬化型接着剤を使用すると、図1の道路表面1Fのように、舗装道路1表面が粗い場合にも太陽電池モジュール2との間に生じ得る微小な空隙を埋める形で固体の接着層5が形成される。このため、反応硬化型接着剤は、荷重の集中による太陽電池モジュール2の破損を防止する効果が特に高い。また、接着層5のために湿気硬化型シリコーンsilicone接着剤を採用することも有利である。硬化後に接着層5が得られるのに加え、設置の際に舗装道路1側から湿気の供給を受けて効率よく硬化するためである。このため、湿気硬化型シリコーン接着剤は、太陽電池積層体100の接着層5のために好適なものの一例である。接着層5としては、その他にも、感圧型接着剤を採用することができる。感圧型接着剤を採用した接着層5、特に基材に弾性体を有するような両面粘着テープのようなものの場合には、応力分散効果が高い点で有利である。図2は本発明の実施形態の一例である太陽電池積層体200の構成を、道路とともに示す断面図である。図2において、太陽電池積層体200は、太陽電池モジュール2とゴムシート層3とを積層した構造を有している。太陽電池積層体200が設置される舗装道路1の道路表面1Fは、平面であっても、また、曲面であってもゴムシート層3が変形することによって舗装道路1と太陽電池モジュール2との間に隙間ができることなく取り付けることが可能である。このゴムシート層3の変形のために、太陽電池積層体200においては太陽電池積層体200が施工される舗装道路1の道路表面1Fが非可展面の曲面であったとしても可展面からの逸脱の程度が軽度である場合には容易に固定することができる。その結果、図2に模式的に示すように、太陽電池積層体200においては、舗装道路1の道路表面1Fの形状の凹凸に対しては、ゴムシート層3は下面を凹凸に追随させそれ自体を変形させることによって適合し、太陽電池モジュール2それ自体は滑らかな形状に保たれている。このような構成の太陽電池積層体200において、ゴムシート層3には二つの作用がある。一つの作用は、舗装道路1の道路表面1Fが曲面である場合に太陽電池モジュール2と舗装道路1との間に空隙が生じることを防止する作用である。空隙が生じない場合には、太陽電池モジュール2の上面に舗装道路1に向かう向きの荷重が加わった場合であっても、太陽電池モジュール2がそれ以上は変形しにくい。このため、太陽電池モジュール2は、荷重による破損を受けにくくなる。ゴムシート層3のもう一つの作用は、応力を分散させる作用である。つまり、荷重が印加された際に、ゴムシート層3はそれ自体か変形して応力を分散させる。このため、ゴムシート層3は太陽電池モジュール2の変形量を減少させ、太陽電池モジュール2の重量に対する耐破損性を高めるはたらきをする。ゴムシート層3には、各種の条件に合わせて様々な形状や剛性弾性率のものを使用することができる。舗装道路1の上面の形態にもよるが、太陽電池積層体200のためのゴムシート層3として適するものは、弾性率すなわち動的弾性率の実数部またはヤング率0.05MPa~50MPa、厚さ0.5~10mmのものが好適である。この範囲のゴムシート層3は、太陽電池モジュール2、特に太陽電池セル2Cの破損を防止する効果が特に顕著である。図2に示した太陽電池積層体200において、舗装道路1とゴムシート層3の間、および、太陽電池モジュール2とゴムシート層3の間における固定のための手段としては、接着剤や、鋲などの機械的固定手段から任意に選択することができる。接着剤を採用する場合、太陽電池積層体100の場合と同様に、反応硬化型接着剤、および感圧型接着剤粘着剤または両面粘着テープが使用できる。また、舗装道路1とゴムシート層3との接着には図1の形態の場合と同様の理由で湿気硬化型シリコーン接着剤が特に適している。図3は本発明の実施形態の一例である太陽電池積層体300の構成を、道路とともに示す断面図である。図3に示すように、太陽電池積層体300は、太陽電池モジュール2と、その背面に積層されたフレキシブルシート層4と、さらに、フレキシブルシート層4の背面側に配置されたゴムシート層3とを有している。フレキシブルシート層4は、可撓性を示しつつ、ある種の変形を抑止する作用を持つ。具体的には、フレキシブルシート層4は、特に外力が加わらなければ例えば平面であり、外力が加わると、可展面である範囲において容易に曲面に変形する。この変形の際、フレキシブルシート層4は、非可展面になるような変形、つまり、各部に伸び縮みを伴うような変形を抑止する作用を持つ。こうしてフレキシブルシート層4は、太陽電池モジュール2とともに積層されると、太陽電池積層体300の可撓性を維持しつつ、太陽電池モジュール2の破損につながるような変形を防止する。なお、非可展面の曲面への変形とは、平面または可展面である曲面のいずれにも含まれない曲面への変形であり、太陽電池モジュール2に対して、引っ張り応力や圧縮応力を作用させる変形である。本出願においてそのような変形を不整なひずみと呼ぶ。フレキシブルシート層4は、太陽電池モジュール2の有する不整なひずみに対抗する作用を補強する作用を発揮する。このため、典型的には、フレキシブルシート層4は、太陽電池モジュール2に対して可能な限り近接して配置される。また、フレキシブルシート層4として適する材質は、変形して非可展面の曲面になることを実質的に抑止することができるような材質となる。フレキシブルシート層4の材質としては典型的には、金属またはプラスチックであり、厚さは0.2~2mm程度のものから選択される。さらに、フレキシブルシート層4として適する材質の好ましい性質は、剛性k:k=P/δ×L/wにより特定することが可能である。この剛性kは、幅wのフレキシブルシート層4の試験片を、その一端を固定してその固定部分からの長さL以下有効長Lというの部分に荷重Pを印加して測定される。変位δは、その際の有効長Lの部分の荷重Pに応じた変位である。なお、測定のための短冊状試験片は全長5~15cmのものとされ、有効長Lは4~14cmとされる。フレキシブルシート層4として好ましい剛性の範囲は、0.1MN/m以上5MN/m以下の範囲である。この範囲では、不整なひずみを阻止する作用が良好となり、かつ、曲面に合わせて変形する性質も十分である。ゴムシート層3は、図2に示した太陽電池積層体200におけるゴムシート層3と同様のものであり、その作用も同様である。つまり、ゴムシート層3は取り付け後に太陽電池モジュール2と舗装道路1との間に空隙が生じることを防止する作用と、応力を分散させる作用を持つ。これらの作用により、太陽電池モジュール2の上面に荷重がある場合に太陽電池モジュール2の破損を防止する機能を果たす。ゴムシート層3の弾性率と厚さは太陽電池積層体200のものと同様の範囲のものを使用すると太陽電池モジュール2の破損を防止する効果が特に高い。図3に示す太陽電池積層体300においては、フレキシブルシート層4により、太陽電池モジュール2に生じる不整なひずみに対抗する作用が補強される。このため、太陽電池積層体300においては、太陽電池モジュール2に不整なひずみがより生じにくくなる。そのため、図2に示した太陽電池積層体200と比較し太陽電池積層体300における太陽電池モジュール2の破損は、より効果的に抑止される。図3に示した太陽電池積層体300においても、各部材間の固定手段としては、接着剤や鋲などの機械的固定手段から任意に選択することができる。太陽電池積層体100および太陽電池積層体200の場合と同様の理由により、接着層5として、硬化反応型接着剤、および感圧型接着剤が有利である、また、舗装道路1とゴムシート層3との接着にも湿気硬化型シリコーン接着剤が特に適している。このように、第1実施態様として示したように、本発明の太陽電池積層体は、積層構造を工夫することにより、道路に設置される太陽電池積層体としての実用性を高めるものとなる。<第1実施形態:変形例>次に、図4および図5を参照して、第1実施形態の各太陽電池積層体100、200、300と同様の積層構造を有することが可能な太陽電池積層体の平面形状の好ましい例について説明する。第1実施形態の太陽電池積層体においては、太陽電池モジュール2を、切り込みを有している太陽電池モジュール22および24とすることにより、いっそう実用性の高い太陽電池積層体が提供される。すなわち、本実施態様の変形例の太陽電池積層体400および500それぞれの太陽電池モジュール22および24は、少なくとも一の切り込みを有している。そして、その切り込みは、一方が太陽電池積層体の周縁に達し、他方がその周縁に達しないようなものである。特に可撓性を有するタイプの太陽電池モジュールに切り込みを設けて太陽電池モジュール22および24とすることにより、非可展面の曲面を有する道路表面を取り付け対象とする場合であっても、太陽電池モジュールと道路表面との間に空隙がほぼ生じない取り付けが可能となる。切り込みを設けることにより、道路表面の平面からの変位や、可展面である曲面から非可展面である曲面への変位に対する太陽電池モジュールの変形が容易になり、様々な道路表面の形状に対する適合性が高まるためである。これらをより具体的に図面を参照して説明する。図4は、本実施形態の太陽電池積層体400の構造を受光面側から示す平面図である。また、図5は、本実施形態の太陽電池積層体500の構造を受光面側から示す平面図である。太陽電池積層体400および500は、それぞれ切り込み6および切り込み62、64を有している。太陽電池積層体400および500それぞれの太陽電池モジュール22および24は、例えば樹脂や金属薄板などの可撓性基板22Sおよび24Sを利用して形成された太陽電池セル22Cおよび24Cを複数有している。まず、切り込みについて説明する。切り込み6および切り込み62、64は、それぞれ、太陽電池積層体400および500の周縁410および510と関連して設けられている。ここで、周縁410および510は、切り込みが設けられていないとした場合に太陽電池積層体400および500の太陽電池モジュール22および24における平面形状の輪郭をなす縁である。太陽電池積層体400に設けられている二つの切り込み6、6は、周縁410をなす四つの辺412、414、416および418のうちの辺414にまで一方が達しているのに対し、他方は、辺414側から辺418に向かって延びているものの、辺412~418のいずれにも達していない。このように、切り込み6、6は、細長く延びている一方が周縁に達し、他方は周縁に達していないものである。同様に、太陽電池積層体500に設けられている二つの切り込み62、62は、細長く延びているその一方が、周縁510をなす四つの辺512、514、516および518のうちの辺514にまで達しているのに対し、他方は、辺514側から辺518に向かって延びているものの、辺512~518のいずれにも達していない。また、二つの切り込み64、64も別の辺518にまで一方が達している点以外は同様である。なお、図4および図5における周縁410および510は、作図上、切り込みの箇所を除き太陽電池モジュール22および24における最外部の辺とわずかにずらした線により示している。太陽電池モジュール22および24に設けられた切り込みの数は例示のためのものに過ぎない。例えば、太陽電池モジュール22には、切り込み6、6が、図示した2つに特段限定されず、1以上の任意の数だけ設けられる。同様に、太陽電池モジュール24の切り込み62、64も、1以上の任意の数だけ設けられ、切り込み62と切り込み64の数が一致していても、また一致していなくとも良い。さらには、切り込み62と切り込み64の紙面の上下の方向における配置が、図5の様に一致していることも必要ではなく、例えば、切り込み62と切り込み64とが互い違いに配置されているものとすることができる。太陽電池積層体400および500は、紙面の左右方向をそれ自体の長手方向とするように描いており、その長手方向に延びる向きに切り込み6および切り込み62、64が形成されている。しかしこれは単に例示のためのものに過ぎない。例えば、図4の太陽電池積層体400の太陽電池モジュール22が、図示したものより多数の切り込みを有し、紙面の縦方向により長く延びていて辺414や辺418が、辺412や辺416と同程度、またはそれらより長くなっているような構成とすることも可能である。さらには、図4の太陽電池積層体400の太陽電池モジュール22が、図示したものと同様の縦横比となる辺414や辺418が、辺412や辺416の場合であっても、切り込み6が、辺412または辺416のうちの一方において周縁410に達しているように形成することも可能である。その場合、太陽電池セル22Cは図の紙面の上下に延びるように配置される。さらに、切り込み6、62および64切り込み6等と略記するは、いずれも、各辺から垂直に延びるものには限定されない。また、切り込み6等の形状は、図示した直線上に延びるものには限定されず、折れ線、曲線、蛇行した折れ線、のこぎり波形その他の形状とすることもできる。加えて、切り込み6等には、道路1を通行する車両のタイヤに対する摩擦係数を増大させたり、降雨等の際に排水を促したりする付随的効果も期待できる。次に太陽電池モジュール22および24における連結部7について説明する。図4、5に示した太陽電池モジュール22および24において、切り込み6等の延びる向きのうち、周縁に達していない側の延長上には、連結部7が設けられている。太陽電池モジュール22における切り込み6の延長には、辺418との間に連結部7が設けられている。一方の太陽電池モジュール24における切り込み62および64の延長には、切り込み62および64の間に連結部7が設けられている。そして、太陽電池モジュール22および24に含まれている太陽電池セル22C、24Cについて説明する。例示として図示した太陽電池積層体400および500においては、また、太陽電池セル22C、24Cは、概して切り込みの延びる向きに延びる長尺状の形状で、並んでいる切り込みと切り込みの間の部分に配置される。このように、切り込み6、62、64と連結部7の形状に応じて、太陽電池セル22C、24Cが配置されている。逆に、太陽電池セル22C、24Cの配置に適合させて切り込み6、62、64と連結部7が設けられている、ともいえる。その結果、太陽電池セル22C、24Cは、切り込み6や切り込み62、64の隣り合うものの間で、櫛歯状に並ぶこととなる。この配置は、太陽電池セル22C、24Cの個別のものに着目すると、別の側面に着目しても特徴付けることが可能である。つまり、長尺状の太陽電池セル22C、24Cの長さ方向の少なくとも一方の端部に着目するのである。その端部は、その端部からみた幅方向および長手方向からなる四方のうち、両方の幅方向およびその端部の延びる方向という三方が縁となっていて、櫛歯の一つの櫛の歯となるように、長さ方向の他方の側から延びる延出部422、424、426、522、524、526、532、534、536となっている。このような太陽電池モジュール22および24における切り込み6、62、64の作用は、非可展面の曲面を有する道路表面1Fを取り付け対象とする場合であっても、太陽電池モジュール22や太陽電池モジュール24と道路表面1Fとの間に空隙がほぼ生じない取り付けが可能となることである。各延出部422~426、522~526、532~536延出部422等と略記するが、連結部7からある程度延びた位置からは互いに独立して道路表面1Fの形状に適合するためである。そして、連結部7は、このような太陽電池積層体400および500において、設置時の太陽電池モジュール22や24の各櫛歯の部分の一体性を確保する役割を果たす。なお、太陽電池積層体400および500太陽電池モジュール22および24に関連して図示した寸法については、設置先の条件や作製条件に応じて適宜に変更される。以下、同一の周縁の太陽電池積層体400および500に対して、図示した寸法を変更する場合の指針について説明する。まず、延出部422等の幅Wcを小さくすると、一般に、道路表面1Fの形状に対する変形による適合性が良好となる。ただし、延出部422等の幅Wcを小さくすると、発電量が低下する。これは、外界からの保護のために、太陽電池セル22C、24Cの幅を幅Wcに一致させることはできず、幅Wcから所定の余裕分だけ内側にしか太陽電池セル22C、24Cを配置できないことと関係している。延出部422等の幅Wcを小さくすることは、同一の周縁の太陽電池積層体400および500に対して多数の切り込み6等を配置することとなるため、太陽電池セル22C、24Cの面積割合が低下する。つまり、太陽電池モジュール22および24の形状を保ち延出部422等の幅Wcを小さくすると、太陽電池セル22C、24Cの実質的な発電面積を確保しにくくなるのである。また、切り込み6等の幅Wdは、大きく設定すると、一般に、同じ程度の道路表面1Fの曲面に対しても、隣り合った延出部同士が重なりにくくなり、やはり、道路表面1Fの形状に対する変形による適合性が良好となる。ただし、この場合にも、太陽電池セル22C、24Cの実質的な発電面積を確保しにくくなり、発電量の低下が生じる。さらに、連結部7の長さLaは、短くすると道路表面1Fの形状に対する変形による適合性が良好となる。連結部7の範囲には切り込み6等が設けられていないためである。ただし、連結部7の長さLaが短すぎる場合には、連結部7が破断したり、連結部7に必要に応じ埋め込まれている電気結線が損傷を受けたりしやすくなる。以上の指針に基づいて、設置先の道路表面1Fの条件や、太陽電池積層体400および500の機械的強度、太陽電池積層体400であるか太陽電池積層体500であるか、ゴムシート層3やフレキシブルシート層4の有無といった諸条件に応じ、太陽電池モジュール22および24の各部の寸法が決定される。例えば、La≦5cm、Wc≦5cm、Wd≧0.01×Lbであることが望ましいが、これに限定されない。また、太陽電池モジュール22および24における切り込み6等の具体的作製手法についても特段限定されない。例えば、周縁410または周縁510を有する矩形の太陽電池モジュールを一旦作製し、その後に切り込みを設けることによって、太陽電池モジュール22および24を作製することが可能である。別の作製手法としては、太陽電池セル22Cや24Cを個別に有している長尺の太陽電池モジュール部品を多数作製し、その後に、複数の太陽電池モジュール部品を連結部7の部分により一体化して太陽電池モジュール22および24を作製することもできる。また、金型などを工夫して、太陽電池モジュール22および24に切り込み6等を形成することも可能である。したがって、本実施形態における切り込み6等は、形状を特定するために表現されているものであって、切断などの切る加工が実際に用いられていることは必ずしも要さない。次に、本実施形態の太陽電池積層体400および500の積層構造について説明する。太陽電池モジュール22および24を含む太陽電池積層体400および500は、ともに、第1実施形態において詳述した太陽電池積層体100、200および300のいずれかと同様の積層構造を、その平面形状の領域のうちの少なくとも一部に備えている。具体的には、図2に示した太陽電池積層体200と同様に、ゴムシート層3が太陽電池モジュール22および24の受光面とは逆の背面に積層される。その場合、太陽電池モジュール22および24の各部の寸法として上述した好ましい範囲La≦5cm、Wc≦5cm、Wd≧0.01×Lbが、同様に好ましい範囲として、例えばLa≦10cm、Wc≦10cm、Wd≧0.01×Lbと変更される。上述した指針についての説明から分かるように、このような好ましい範囲の違いは、太陽電池モジュール22および24における発電量を増大させる効果をもたらす。また、ゴムシート層3の材質、形状平面形状、配置、厚さ、およびその物性は、適用される舗装道路の条件や、太陽電池モジュール22および24の性状に応じて適宜に調整される。具体的には、ゴムシート層3の厚さは、一般に、ゴムシート層3が薄いと空隙をなくす効果が少なくなり、厚いと部材のコストが上昇する。空隙をなくす効果とコストとのバランスからは、例えばゴムシート層3の厚さを1mm以上5mm以下とすると好ましい。また、ゴムシート層3の材質の弾性率は、一般に、低いと太陽電池モジュール22および24、特に太陽電池セル22Cおよび24Cが荷重のために変形し破損しやすくなる。これに対し、弾性率が高いと、空隙をなくす効果が少なくなる。本発明者らが検討したところ、ゴムシート層3の材質の弾性率として適する範囲は、10000Pa以上1000000Pa以下である。以上に説明した各実施形態においては各種の変形が可能である。例えば、ゴムシート層3やフレキシブルシート層4を採用するものでは、太陽電池モジュール2、22および24のうち、破損を防止したい太陽電池セル2C、22Cおよび24Cの形状に合わせてゴムシート層3やフレキシブルシート層4を配置することも有効である。これにより、部材費を低減させて必要な効果を達成することが可能となる。また、第2実施例として説明した切り込み6等をもつ太陽電池モジュール22および24に対応させて、太陽電池積層体400および500にゴムシート層3に加え、フレキシブルシート層4を採用することも有効である。[実施例]次に、実施例と比較例をあげて本発明をさらに説明する。以下の実施例に示す材料、割合、処理内容、処理手順等は本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することかできる。したがって、本発明の範囲は以下の具体例に限定されるものではない。[実施例1]第1実施形態の実施例1として、図1の太陽電池積層体100を作製した実施例について説明する。本実施例は、歩行者が通行する歩道を舗装道路1として、太陽電池積層体100を設置し1年間動作させる実験を通して、太陽電池積層体100が十分な実用性を備えていることを実際に確認した実施例である。太陽電池モジュール2には幅500mm、長さ4000mm、厚さ0.85mm、出力110Wの可撓性を有するタイプのものを使用した。舗装道路1としては、アスファルト舗装された歩道を選択した。この歩道の道路表面1Fは、実施例1の実施の時点までにも通行のために利用されていた既設の歩道の表面である。その歩道は、長期間の実用性を確認する実験のため、本願の発明者の所属する組織の私有地敷地内において、直射日光が照射し風雨にさらされるだけでなく、実際に通行のために利用される屋外の歩道とした。接着層5には厚さ1mmのブチルゴム感圧型接着剤を使用した。実施例1の太陽電池積層体100を1シート分舗装道路1に設置するために要する時間は15分であった。太陽電池モジュール2と使用した接着剤の価格の合計は、太陽電池積層体100の1シートあたり、約5万円であった。太陽電池積層体100の実用性を確認するため、実施例1として太陽電池モジュール2の発電動作を当該私有地内にて設置後1年間継続させた。その間の上記組織の就業日には、一日あたり少なくとも500人の歩行者が太陽電池積層体100の上を通行した。そして、その1年間の実験期間が経過した時点で太陽電池積層体100の太陽電池モジュール2を観察したところ、破損は見られなかった。また、その実験期間経過後の太陽電池モジュール2の出力を測定したところ、性能の低下が見られなかった。この実施例1により、太陽電池積層体100の太陽電池モジュール2は、設置時の性能を維持して高い実用性を備えることが確認された。[実施例2]つぎに、第1実施形態の実施例2として、図2の太陽電池積層体200の実施例について説明する。本実施例は、車両が通行する車道を舗装道路1として、太陽電池積層体200を設置し1年間動作させる実験を通して、太陽電池積層体200が十分な実用性を備えていることを実際に確認した実施例である。図2の太陽電池積層体200として、実施例1と同じ敷地内のコンクリート舗装された既設の車道上に太陽電池モジュール2を設置した。この車道は、長期間の実用性を確認する実験のため、本願の発明者の所属する組織の私有地敷地内において、直射日光が照射し風雨にさらされるだけでなく、実際に通行のために利用される屋外の車道とした。太陽電池積層体200のための太陽電池モジュール2には実施例1と同種のものを採用した。ゴムシート層3には厚さ5mmのEPDMエチレン-プロピレン-ジエンゴムのゴムシートを使用した。舗装道路1とゴムシート層3の接着層5に加え、太陽電池モジュール2とゴムシート層3の固定のためにも、厚さ1mmのブチルゴム感圧型接着剤を使用した。実施例2において太陽電池積層体200を車道である舗装道路1に設置するために要する時間は、太陽電池積層体200の1シートあたり30分であった。太陽電池モジュール2、ゴムシート層3および使用した接着剤の価格の合計は、太陽電池積層体200の1シートあたり、5.5万円であった。太陽電池積層体200の実用性を確認するため、実施例2の太陽電池モジュール2の発電動作を当該私有地内にて設置後1年間継続させた。その間、上記組織の就業日には、一日あたり少なくとも300台の車両が太陽電池積層体200の上を通行した。1年が経過した時点で太陽電池モジュール2を観察したところ破損は見られず、また、出力を測定したところ性能の低下も見られなかった。この実施例2により、太陽電池積層体200の実施例2の太陽電池モジュール2は、設置時の性能を維持して高い実用性を備えることが確認された。[実施例3]次に第1実施形態の実施例3として、図3の太陽電池積層体300の実施例について説明する。本実施例は、車両が通行する車道を舗装道路1として、太陽電池積層体300を設置し1年間動作させる実験を通して、太陽電池積層体300が十分な実用性を備えていることを実際に確認した実施例である。実施例3として、実施例2と同様の車道上に太陽電池積層体300を設置した。実施例3の太陽電池積層体300のための太陽電池モジュール2および接着層5には実施例1および2と同じものを採用した。ゴムシート層3には実施例2と同じものを採用した。フレキシブルシート層4には、厚さ0.5mmの鋼板を使用した。舗装道路1とゴムシート層3との固定のための接着層5に加え、太陽電池モジュール2とフレキシブルシート層4との固定には、厚さ1mmのブチルゴム感圧型接着剤を使用した。ゴムシート層3とフレキシブルシート層4との固定には厚さ0.5mmのブチルゴム感圧型接着剤を使用した。車道である舗装道路1の道路表面1Fに太陽電池積層体300の1シート分を設置するために要する時間は、40分であった。太陽電池モジュール2、ゴムシート層3、フレキシブルシート層4および使用した接着剤の価格の合計は、太陽電池積層体300の1シートあたり6万円であった。太陽電池積層体300の実用性を確認するため、実施例3として太陽電池モジュール2の発電動作を当該私有地内にて設置後1年間継続させた。その間、毎日少なくとも300台の車両が太陽電池積層体300の上を通行した。1年が経過した時点で太陽電池モジュール2を観察したところ破損は見られず、また、出力を測定したところ性能の低下も見られなかった。この実施例3により、太陽電池積層体300の太陽電池モジュール2が設置時の性能を維持して高い実用性を備えることが確認された。[実施例4]次に、第1実施形態の変形例に対する実施例として、図4の太陽電池積層体400を用いた実施例4について説明する。本実施例は、歩行者が通行する歩道を舗装道路1として太陽電池積層体400を設置し1年間動作させる実験を通して、太陽電池積層体400が十分な実用性を備えていることを実際に確認した実施例である。実施例4として、実施例1と同様の歩道上に太陽電池積層体400を設置した。実施例4の太陽電池積層体400のための太陽電池モジュール22には、実施例1~3とは異なり、幅狭で長尺の太陽電池セル22Cを多数含む構成のものを採用した。実施例4として作製した太陽電池積層体400の積層構造は図1に示した太陽電池積層体100と同様のものとした。具体的には、太陽電池積層体400に示した各所の寸法は、Laを5cm、Lbを300cm、Wcを5cm、そしてWdを3cmとなるように作製した。辺414の長さは77cmとして、幅Wd3cmの切り込み6を9個設けた。この形状に作製された太陽電池積層体400は、切り込みと切り込みとによって仕切られる図4の櫛歯部分を10個有する形状であった。なお、太陽電池積層体400の厚さは0.85mmであり、太陽電池積層体400の1シート分での出力は55Wであった。この構成における太陽電池積層体400の価格を試算したところ、接着層5を湿気硬化型シリコーン接着剤とした場合の材料費を含めて1シートあたり3万円であった。110Wの出力のためには2シート分、6万円の部材費が必要となる。歩道である舗装道路1の道路表面1Fに設置するために、湿気硬化型シリコーン接着剤によって直接接着した。その設置に要する時間は、太陽電池積層体400を2シート設置する場合に15分であった。太陽電池積層体400の実用性を確認するため、実施例4として太陽電池ジュール22の発電動作を当該私有地内にて設置後1年間継続させた。その間、毎日少なくとも500人の歩行者が実施例4の太陽電池積層体400の上を通行した。1年が経過した時点で太陽電池モジュール22を観察したところ破損は見られず、また、出力を測定したところ性能の低下も見られなかった。この実施例4により、太陽電池積層体400は、設置時の性能を維持して高い実用性を備えることが確認された。[実施例5]さらに、第1実施形態の変形例に対する実施例として、図4の太陽電池積層体400を用いた二つ目の実施例である実施例5について説明する。本実施例は、車両が通行する車道を舗装道路1として、太陽電池積層体400を設置し1年間動作させる実験を通して、太陽電池積層体400が十分な実用性を備えていることを実際に確認した実施例である。実施例5として、実施例2および3と同様の車道上に太陽電池積層体400を設置した。実施例5における太陽電池積層体400のための太陽電池モジュール22は、実施例4と同様のものを採用した。ただし、実施例5として作製した太陽電池積層体400の積層構造は、図2に示した太陽電池積層体200と同様のものとした。具体的には、実施例4と同様の太陽電池モジュール22の受光面とは逆の背面に、ゴムシート層3を配置した。このゴムシート層3としては厚さ5mmのEPDMゴムシート弾性率100000Paを採用した。設置のためには、舗装道路1とゴムシート層3の接着層5に加え、太陽電池モジュール2とゴムシート層3の固定のためにも、厚さ1mmのブチルゴム感圧型接着剤を使用した。実施例5の太陽電池積層体400を車道である舗装道路1に設置するために要する時間は、太陽電池積層体400を2シート設置する場合に50分であった。試算した価格に基づく太陽電池モジュール2、ゴムシート層3および使用した接着剤の価格の合計は、太陽電池積層体400の1シートあたり、3.5万円であり、110Wの出力のための2シート分の太陽電池積層体400を設置するための部材費は7万円であった。実施例5として、の太陽電池積層体400に含まれている太陽電池モジュール22の発電動作を当該私有地内にて設置後1年間継続させた。その間、上記組織の就業日には、一日あたり少なくとも300台の車両が実施例5の太陽電池積層体400の上を通行した。1年が経過した時点で太陽電池モジュール22を観察したところ破損は見られず、また、出力を測定したところ性能の低下も見られなかった。この実施例5により、太陽電池積層体400の太陽電池モジュール22は、設置時の性能を維持して高い実用性を備えることが確認された。なお、実施例1~5において実行した各実験について、各太陽電池積層体が設置された道路は、車道も歩道も含めてすべて本願の発明者の所属する組織により管理された私有地敷地内の道路であった。また、その実験内容は、実験期間にわたり同敷地の外からは伺うことはできなかった。さらに、実験期間にわたり、各太陽電池積層体の上を実際に通行したり、その実験内容を認識できる空間的範囲に立ち入ったりした全員が各実験の内容に対し守秘義務を負う者であった。[比較例:比較例1]実施例1と同様の歩道、つまり、歩行者の通行があるアスファルト舗装された既設の歩道上に、比較例1として、出力5Wの剛体非フレキシブル太陽電池モジュールを内蔵した透明ブロックを22個設置した。この設置のためには、既存の舗装を撤去する必要があった。また、透明ブロックを固定するためにはアスファルトにより透明ブロックを固着させる必要があった。比較例の設置に要する時間は、110W分の透明ブロックを22個設置するための時間にして約5時間であった。また、その透明ブロック22個の価格の合計は11万円であった。[比較例:比較例2]実施例1と同様の歩道、つまり、歩行者の通行があるアスファルト舗装された既設の歩道上に、比較例2として、縦500mm、横4000mmの結晶シリコン系パネル型太陽電池モジュールを接着剤により設置した。接着剤は、湿気硬化型シリコーン接着剤を使用し、歩道上に直接接着した。設置後に、大人2名体重各50kgが同時に太陽電池モジュールの上に乗ったところ、結晶シリコン系パネル型太陽電池モジュールが破損した。以上、本発明の実施形態を具体的に説明した。上述の各実施形態および実施例は、発明を説明するために記載されたものであり、本出願の発明の範囲は、特許請求の範囲の記載に基づいて定められるべきものである。また、各実施形態の他の組合せを含む本発明の範囲内に存在する変形例もまた、特許請求の範囲に含まれるものである。