工具又はワークを回転させるための回転軸を備えた工作機械において、前記回転軸にびびり振動が発生した際に生じる振動情報を検出する振動検出手段と、前記びびり振動の発生を検出すると、前記振動情報をもとに前記びびり振動が生じる回転速度帯を演算する演算手段と、前記回転速度帯及び/又は前記回転速度帯を外れる回転速度帯を表示する表示手段とを備えた回転速度表示装置であって、前記演算手段は、前記振動情報にもとづいて周波数領域の振動加速度が最大値をとるびびり周波数を求め、前記びびり周波数にもとづいて位相情報を算出し、前記位相情報にもとづいて前記びびり振動が再生型びびり振動であるか、強制びびり振動であるかを判定するとともに、前記びびり振動が再生型びびり振動であるか強制びびり振動であるかに応じて、前記びびり振動が生じる回転速度帯を演算し、該回転速度帯及び/又は該回転速度帯を外れる回転速度帯を前記表示手段に表示することを特徴とする回転速度表示装置。前記演算手段は、前記再生型びびり振動が発生した場合、前記振動情報にもとづいて前記びびり振動が生じる系の固有振動数を同定し、該固有振動数を共振周波数として前記回転速度帯を演算する一方、前記強制びびり振動が発生した場合、前記びびり周波数を共振周波数として前記回転速度帯を演算することを特徴とする請求項1に記載の回転速度表示装置。前記演算手段は、前記再生型びびり振動が発生した場合、前記固有振動数をもとにして作成した安定限界線図を前記表示手段に表示することを特徴とする請求項2に記載の回転速度表示装置。上述したように再生型びびり振動と強制びびり振動とでは、異なる方法でびびり振動が生じない回転速度、逆に言えばびびり振動が生じやすい回転速度を求めなければならない。しかしながら、従来は、何れか一方の方法でしか対応することができず、たとえば特許文献1に記載の方法を採用する振動抑制装置の場合、強制びびり振動が生じた際に適切な回転速度を得ることができないといったような問題があった。そこで、本発明は、上記問題に鑑みなされたものであって、現在発生しているびびり振動が再生型びびり振動若しくは強制びびり振動の何れであるかを判断することができるとともに、発生しているびびり振動の種類に応じて回転速度に係る演算を行い、その演算結果を作業者に知らせることのできる回転速度表示装置を提供しようとするものである。上記目的を達成するために、本発明のうち請求項1に記載の発明は、工具又はワークを回転させるための回転軸を備えた工作機械において、前記回転軸にびびり振動が発生した際に生じる振動情報を検出する振動検出手段と、前記びびり振動の発生を検出すると、前記振動情報をもとに前記びびり振動が生じる回転速度帯を演算する演算手段と、前記回転速度帯及び/又は前記回転速度帯を外れる回転速度帯を表示する表示手段とを備えた回転速度表示装置であって、前記演算手段は、前記振動情報にもとづいて周波数領域の振動加速度が最大値をとるびびり周波数を求め、前記びびり周波数にもとづいて位相情報を算出し、前記位相情報にもとづいて前記びびり振動が再生型びびり振動であるか、強制びびり振動であるかを判定するとともに、前記びびり振動が再生型びびり振動であるか強制びびり振動であるかに応じて、前記びびり振動が生じる回転速度帯を演算し、該回転速度帯及び/又は該回転速度帯を外れる回転速度帯を前記表示手段に表示することを特徴とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、前記演算手段は、前記再生型びびり振動が発生した場合、前記振動情報にもとづいて前記びびり振動が生じる系の固有振動数を同定し、該固有振動数を共振周波数として前記回転速度帯を演算する一方、前記強制びびり振動が発生した場合、前記びびり周波数を共振周波数として前記回転速度帯を演算することを特徴とする。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の発明において、前記演算手段は、前記再生型びびり振動が発生した場合、前記固有振動数をもとにして作成した安定限界線図を前記表示手段に表示することを特徴とする。本発明によれば、演算手段が、びびり振動の発生を検出すると、それが再生型びびり振動であるか強制びびり振動であるかを判定し、びびり振動の種類に応じてびびり振動が生じやすい回転速度帯を算出するとともに、該回転速度帯及び/又は該回転速度帯を外れる回転速度帯を表示手段に表示する。したがって、作業者は、その表示結果にもとづいて発生しているびびり振動を容易且つ確実に抑制することができ、ひいては加工面精度や加工効率の向上、工具の長寿命化等を図ることができる。以下、本発明の一実施形態となる回転速度表示装置を含んだ振動監視装置について、図面にもとづき詳細に説明する。図1は、振動監視装置10のブロック構成を示した説明図である。図2は、振動抑制の対象となる回転軸ハウジング1を側方から示した説明図であり、図3は、回転軸ハウジング1を軸方向から示した説明図である。振動監視装置10は、回転軸ハウジング1にC軸周りで回転可能に備えられた回転軸3に生じるびびり振動を抑制するためのものであって、回転中の回転軸3に生じる振動に伴う特性値である時間領域の振動加速度時間軸上の振動加速度を意味するを検出するための振動センサ2a~2cと、該振動センサ2a~2cによる検出値を解析してびびり振動の発生の有無やびびり振動の種類を判定し、その判定結果に基づいてびびり振動を抑制可能な回転速度域を表示する制御装置5とを備えてなる。振動センサ2a~2cは、図2及び図3に示す如く回転軸ハウジング1に取り付けられており、一の振動センサは、他の振動センサに対して直角方向への時間領域の振動加速度を検出するようになっているたとえば、振動センサ2a~2cにて、それぞれ直交するX軸、Y軸、Z軸方向での時間領域の振動加速度を検出するように取り付ける。一方、制御装置5は、振動センサ2a~2cから検出される時間領域の振動加速度をもとにした解析を行うFFT演算装置11と、びびり振動が発生しているか否かの判定に用いる閾値やびびり振動の種類を判定するための判定用位相範囲を作業者が入力するための入力装置12と、作業者に入力された各種の値安定限界線図を作成したり強制びびり振動が生じる回転速度帯を算出したりする際に用いる値や演算装置14での演算結果等を記憶するための記憶装置13と、びびり振動が発生しているか否かを判定するとともに、後述の如くして安定限界線図を作成したり強制びびり振動が生じる回転速度帯を算出したりする演算装置14と、回転軸3の回転速度を制御するNC装置15とを備えており、NC装置15には、NCプログラムや機械の現在位置に加えて演算装置14での演算結果等を表示するためのモニター16が備えられている。ここで、振動監視装置10によるびびり振動の振動監視制御について、図4のフローチャートにしたがい説明する。まず、加工を開始する前に、入力装置12により上述したような閾値や判定用位相範囲、工具刃数等の工具情報を入力し、記憶装置13に予め記憶させておく。そして、NC装置16を介して回転軸3の回転速度が指令されて加工が開始されるS1と、制御装置5では、回転軸ハウジング1にびびり振動が生じているか否かを監視するS2。すなわち、振動センサ2a~2cにより回転軸ハウジング1における時間領域の振動加速度を常時検出し、FFT演算装置11においてその時間領域の振動加速度のフーリエ解析を行い、振動情報である周波数領域の振動加速度の最大値最大加速度とその周波数びびり周波数とを取得する。また、演算装置14において、取得した最大加速度と記憶装置13に記憶されている閾値とを比較し、最大加速度が閾値以下である場合には、びびり振動は発生していないと判定するS2でNOと判断。一方、最大加速度が閾値を超えると、回転軸ハウジング1に抑制すべきびびり振動が発生していると判定しS2でYESと判断、そのびびり振動が再生型びびり振動であるか、それとも強制びびり振動であるかを判定するS3。このS3での判定は、まず下記式1~3により位相情報εを求め、該位相情報εが判定用位相範囲たとえば、0.95より大きくて1.00より小さい範囲内にあるか否かを判定し、位相情報εが判定用位相範囲内にあれば強制びびり振動であると判定する一方、判定用位相範囲外であれば再生型びびり振動であると判定する。尚、式1中におけるωcはびびり周波数周波数領域の振動加速度が最大値をとる周波数、Zは工具刃数、Saは現在の回転軸3の回転速度当初はS1で指令した回転速度である。また、式1において算出するk’値は無次元数であり、びびり周波数と回転速度との単位次元が異なる場合には、同次元に揃えなければならない。そして、回転軸ハウジング1に発生しているびびり振動が再生型びびり振動である場合には、S4へと進み、後述するような方法でびびり振動が発生している系の固有振動数及び減衰比を同定しS4、該固有振動数及び減衰比を用いて安定限界線図を作成して、後述するような態様でモニター16に表示するS5。また、後述するような方法で強制びびり振動が生じる回転速度帯以下、強制びびり領域と称すを算出するS6とともに、その回転速度帯を安定限界線図に重ねてモニター16に表示するS7。一方、回転軸ハウジング1に発生しているびびり振動が強制びびり振動である場合には、S6へと進み、強制びびり領域を算出するS6とともに、その強制びびり領域をモニター16に表示するS7。したがって、作業者は、モニター16に表示された安定限界線図や強制びびり領域をもとに、びびり振動が抑制可能な回転速度を求め、NC装置15を介して回転軸3の回転速度を変更してやればよい。尚、S6において再生型びびり振動の場合には固有振動数を共振周波数として、強制びびり振動の場合にはびびり周波数を共振周波数として夫々強制びびり領域を算出する。ここで、S6における強制びびり領域の算出及び表示について説明する。まず、強制びびり振動が発生する原理について、図7のキャンベル線図をもとに説明する。図7中の破線で示される各ハーモニクス線fkSは、下記式4で示されるSの一次関数として算出することができる。そして、この値が図7中の太い帯線で示される共振周波数帯f1やf2と一致すると強制びびり振動が発生することになる。そこで、回転軸3の共振周波数のうち最大の振動量をもつ共振周波数f上述したように再生型びびり振動では固有振動数であり、強制びびり振動ではびびり周波数であるの±5の領域を共振周波数帯として下限値fmin、上限値fmaxを算出し、各ハーモニクス線において、下記式5及び6により求められる回転速度領域Snmin~Snmaxを強制びびり領域としS6、当該強制びびり領域を、図5及び図6に示す如く、モニター16に色を塗りつぶした帯線として表示するS7。尚、式5及び6中のlは任意の整数である。次に、S4とS5とにおける固有振動数及び減衰比の同定と安定限界線図の作成とについて説明する。加工条件で定まる係数行列をA0、系の伝達関数をGとすると、再生型びびり振動が生じる臨界条件式は下記式7となる。尚、式7中におけるF0は切削力ベクトル、alimは限界切込量、Ktは比切削抵抗、ωcはびびり周波数、Tは切刃通過周期、iは虚数単位である。ただ、本実施例では簡単にするため系の回転軸直交方向のモーダルパラメータがそれぞれ等しいと仮定し、伝達関数行列を下記式8で定義する。そして、fnを系の固有振動数、ζを減衰比、Rmaxをコンプライアンスとすると、等価パラメータM、K、Cは、それぞれ下記式9で表される。ここで、行列A0Giωcの固有値の逆数をΛとおくと、下記式10の関係が成り立つ。そして、このとき限界切込量alim、位相情報ε、及びびびり周波数ωcに対応する主軸回転速度Sは、夫々下記式11~13で表される。尚、式13中のlは任意の整数である。そして、式7~式12の関係式から、コンプライアンスRmaxは位相情報εに影響しないため、Rmaxを任意の値とし、位相情報εを用いてパラメータ同定を行うことにより固有振動数及び減衰比を得ることができる。また、再生型びびり振動の振動振幅と切込量とは線形関係にあると考えられるため、限界切込量と振動振幅の逆数とは相似形状の分布となる。一方で、この限界切込量の分布は、コンプライアンス及び減衰比で決定されるものの、減衰比については上述したように算出される。したがって、限界切込量の分布形状が実際の振動振幅の逆数の分布と一致するようにコンプライアンスの値を選ぶことにより、図5に示すような安定限界線図を得ることができ、再生型びびり振動が生じる回転速度及び切込量の領域に関しては、色を付けて表示するS5。以上のような振動監視装置10によれば、びびり振動の発生を検出すると、それが再生型びびり振動であるか強制びびり振動であるかを判定し、びびり振動の種類に応じてびびり振動が生じやすい回転速度帯を算出するとともに、該びびり振動が生じやすい回転速度帯と生じにくい回転速度帯とを区別して表示する。したがって、作業者は、モニター16の表示にもとづいて発生しているびびり振動を容易且つ確実に抑制することができ、ひいては加工面精度や加工効率の向上、工具の長寿命化等を図ることができる。なお、本発明に係る回転速度表示装置は、上記実施形態の態様に何ら限定されるものではなく、振動検出手段、振動判定手段、及びびびり振動の種類の判定に係る制御や判定後の制御等に係る構成を、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、必要に応じて適宜変更することができる。たとえば、上記実施形態では、びびり振動の種類を判定後、びびり振動が生じやすい回転速度帯と生じにくい回転速度帯とを区別して表示するのみとしているが、表示とともにびびり振動が生じにくい回転速度へNC装置が自動的に回転速度を変更するように構成することも可能である。さらに、上記実施形態では、びびり振動が生じやすい回転速度帯と生じにくい回転速度帯とを表示手段に表示しているが、何れか一方の回転速度帯のみを表示手段に表示するように構成しても同様の効果を奏することができる。また、上記実施形態では、振動センサにより回転軸の振動加速度を検出するよう構成しているが、振動による回転軸の変位や音圧を検出し、当該変位や音圧にもとづいて安定回転速度を算出するようにしてもよく、他には、回転軸の位置や回転を検出する検出器、回転軸モータや送り軸モータの電流を測定する電流測定器を振動検出手段として採用することも可能である。さらに、上記実施形態では、強制びびり振動が生じた際に強制びびり領域を算出するにあたって、びびり周波数を共振周波数として採用しているが、予め加振実験を行うことで、系の固有振動数を求めておき、該固有振動数を共振周波数として採用することも可能である。また、この固有振動数を安定限界線図の作成に用いても何ら問題はない。またさらに、共振周波数帯を共振周波数の±5としているが、±5に何ら限定されることはなく、別のを採用してもよいし、工作機械の種類等に応じて変更設定可能としても何ら問題はない。さらにまた、びびり振動の検出にあたって、周波数領域の振動加速度が最大値を示す波形のみではなく、周波数領域の振動加速度の値が上位となる複数たとえば、3つの波形を用いるようにし、びびり振動の検出精度の向上を図ってもよい。加えて、上記実施形態では、工作機械の回転軸における振動を検出する構成としているが、回転しない側固定側の振動を検出し、安定限界線図や強制びびり領域を算出するように構成してもよい。また、工具を回転させるマシニングセンタに限らず、ワークを回転させる旋盤等といった工作機械にも適用可能であるし、振動検出手段の設置位置や設置数、閾値や判定用位相範囲の値等を、工作機械の種類、大きさ等に応じて適宜変更してもよいことは言うまでもない。