"楕円状の内壁形状のシリンダ室が形成されたシリンダブロックと、前記シリンダ室内に回転可能に支持されるとともに内部に向けて複数箇所にベーン溝が形成されるコンプレッサロータと、前記ベーン溝にそれぞれ収納されるベーンとを備える圧縮部と、ステータコイルへの通電により磁力を発生させるモータステータと、ロータ磁石を有するとともに前記モータステータから発生した磁力で回転するモータロータとを備える電動駆動部と、前記ステータコイルへ通電するとともに前記電動駆動部の駆動を制御する駆動制御部とを有し、前記コンプレッサロータの回転時に前記ベーン溝内に位置する前記ベーンの背後の各背圧空間に発生する背圧で前記ベーンが突出して前記ベーンの先端部がシリンダ室の内壁に摺動しつつベーン溝内を出没するベーン型圧縮機であって、前記駆動制御部は、前記電動駆動部の停止時に、前記圧縮機の運転時における前記各背圧空間の体積の総和と前記圧縮機の停止時における前記各背圧空間の体積の総和との差が小さくなる前記コンプレッサロータの回転位置で、ロータ磁石と引き合う磁力が発生するように前記ロータ磁石の磁極に対向する前記ステータコイルへ通電するモータ停止制御回路を備えることを特徴とするベーン型圧縮機。請求項1に記載のベーン型圧縮機であって、前記電動駆動部の停止状態で、前記圧縮機の運転時における前記各背圧空間の体積の総和と前記圧縮機の停止時における前記各背圧空間の体積の総和との差が小さくなる前記コンプレッサロータの回転位置が、前記ベーンが前記シリンダ室の内壁に接した位置であり、前記ベーンが前記シリンダ室の内壁に接した位置と前記ロータ磁石の磁極の中心位置とが一致するように、前記モータロータと前記コンプレッサロータとが連結固定されていることを特徴とするベーン型圧縮機。請求項1又は請求項2に記載のベーン型圧縮機であって、前記ステータコイルは、周方向に等間隔に配置され、直流電流Iuが通電されてN極又はS極の一方の磁力を発生させる3個の第1のコイルU1,U2,U3と、前記第1のコイル間に周方向で等間隔に配置され、直流電流Ivが通電されてN極又はS極の他方の磁力を発生させる3個の第2のコイルV1,V2,V3と、前記第1のコイルと前記第2のコイルとの間で周方向に等間隔に配置され、直流電流Iwが通電されて前記第2のコイルと同様のN極又はS極の磁力を発生させる3個の第3のコイルW1,W2,W3とによって構成され、前記モータ停止制御回路は、前記電動駆動部の停止時において、前記直流電流Ivと前記直流電流Iwとが等しくなるように、前記第1のコイル、前記第2のコイル及び前記第3のコイルへ通電することを特徴とするベーン型圧縮機。請求項3に記載のベーン型圧縮機であって、前記モータ停止制御回路は、前記電動駆動部の停止から所定の時間、前記第1のコイル、前記第2のコイル及び前記第3のコイルへ通電することを特徴とするベーン型圧縮機。請求項1乃至請求項4の何れかに記載のベーン型圧縮機であって、前記シリンダ室は、楕円長径方向が車両搭載時において水平となるように配設されることを特徴とするベーン型圧縮機。しかしながら、上述した従来の圧縮機では、チャタリングを防止することができるものの、別部材であるコイルばねを用いなければならず、コイルばねを用いることにより組み付け工数が増え、製造コストが高くなってしまうという問題があった。そこで、本発明は、製造コストの低減を図りつつ、チャタリングを防止することができるベーン型圧縮機の提供を目的とする。上述した課題を解決するため、本発明は、次のような特徴を有している。まず、本発明の第1の特徴は、楕円状の内壁形状のシリンダ室が形成されたシリンダブロックと、前記シリンダ室内に回転可能に支持されるとともに内部に向けて複数箇所にベーン溝が形成されるコンプレッサロータと、前記ベーン溝にそれぞれ収納されるベーンとを備える圧縮部と、ステータコイルへの通電により磁力を発生させるモータステータと、ロータ磁石を有するとともに前記モータステータから発生した磁力で回転するモータロータとを備える電動駆動部と、前記ステータコイルへ通電するとともに前記電動駆動部の駆動を制御する駆動制御部とを有し、前記コンプレッサロータの回転時に前記ベーン溝内に位置する前記ベーンの背後の各背圧空間に発生する背圧で前記ベーンが突出して前記ベーンの先端部がシリンダ室の内壁に摺動しつつベーン溝内を出没するベーン型圧縮機であって、前記駆動制御部は、前記電動駆動部の停止時に、前記圧縮機の運転時における前記各背圧空間の体積の総和と前記圧縮機の停止時における前記各背圧空間の体積の総和との差が小さくなる前記コンプレッサロータの回転位置で、ロータ磁石と引き合う磁力が発生するように前記ロータ磁石の磁極に対向する前記ステータコイルへ通電するモータ停止制御回路を備えることを要旨とする。かかる特徴によれば、モータ停止制御回路は、圧縮機の運転時における各背圧空間の体積の総和と圧縮機の停止時における各背圧空間の体積の総和との差が小さくなるコンプレッサロータの回転位置で、ロータ磁石と引き合う磁力が発生するようにロータ磁石の磁極に対向するステータコイルへ通電する。これにより、ベーンの先端部が鉛直方向の上方を向いているベーンをベーン溝内に落下させることなく、コンプレッサロータを停止させることができる。この結果、ベーンとシリンダ室の内壁とが離間と衝突を繰り返すことによる騒音以下、チャタリングを防止することができる。また、上記の構成によりコンプレッサロータを停止させることができるため、コンプレッサロータの停止位置を検出するセンサー等を必要とせずに、かつ従来のようなコイルばねも必要がない。このため、別部材を用いることによる組付工数の増大を抑制でき、製造コストの低減をも図ることができる。本発明の第2の特徴は、本発明の第1の特徴に係り、前記電動駆動部の停止状態で、前記圧縮機の運転時における前記各背圧空間の体積の総和と前記圧縮機の停止時における前記各背圧空間の体積の総和との差が小さくなる前記コンプレッサロータの回転位置が、前記ベーンが前記シリンダ室の内壁に接した位置であり、前記ベーンが前記シリンダ室の内壁に接した位置と前記ロータ磁石の磁極の中心位置とが一致するように、前記モータロータと前記コンプレッサロータとが連結固定されていることを要旨とする。かかる特徴によれば、ベーンがシリンダ室の内壁に接した位置とロータ磁石の磁極の中心位置とが一致するように、モータロータとコンプレッサロータとが連結固定されている。これにより、ベーンの先端がシリンダ室の内壁に確実に接することで、ベーンの先端部が鉛直方向の上方を向いているベーンがベーン溝内に落下することをより確実に防止できる。本発明の第3の特徴は、本発明の第1又は第2の特徴に係り、前記ステータコイルは、周方向に等間隔に配置され、直流電流Iuが通電されてN極又はS極の一方の磁力を発生させる3個の第1のコイルU1,U2,U3と、前記第1のコイル間に周方向で等間隔に配置され、直流電流Ivが通電されてN極又はS極の他方の磁力を発生させる3個の第2のコイルV1,V2,V3と、前記第1のコイルと前記第2のコイルとの間で周方向に等間隔に配置され、直流電流Iwが通電されて前記第2のコイルと同様のN極又はS極の磁力を発生させる3個の第3のコイルW1,W2,W3とによって構成され、前記モータ停止制御回路は、前記電動駆動部の停止時において、前記直流電流Ivと前記直流電流Iwとが等しくなるように、前記第1のコイル、前記第2のコイル及び前記第3のコイルへ通電することを要旨とする。かかる特徴によれば、ステータコイルは、第1のコイル、第2のコイル及び第3のコイルによって構成され、モータ停止制御回路は、電動駆動部の停止時において、直流電流Ivと直流電流Iwとが等しくなるように、第1のコイル、第2のコイル及び第3のコイルへ通電する。これにより、ステータコイルが3のそれぞれのコイルから構成される場合において特に有効となり、製造コストの低減を図りつつ、チャタリングを防止することができる。本発明の第4の特徴は、本発明の第3の特徴に係り、前記モータ停止制御回路は、前記電動駆動部の停止から所定の時間、前記第1のコイル、前記第2のコイル及び前記第3のコイルへ通電することを要旨とする。かかる特徴によれば、モータ停止制御回路は、電動駆動部の停止から所定の時間、第1のコイル、第2のコイル及び第3のコイルへ通電する。これにより、ベーン型圧縮機シリンダ室内の圧力差高圧と低圧との差によってモータロータの回転方向が逆回転してしまうことを防止できる。つまり、所定の時間経過するまでモータロータが回転し、ベーン型圧縮機内が均圧となった際にコンプレッサロータを停止させることができる。本発明の第5の特徴は、本発明の第1乃至第4の特徴に係り、前記シリンダ室は、楕円長径方向が車両搭載時において水平となるように配設されることを要旨とする。かかる特徴によれば、シリンダ室は、楕円長径方向が車両搭載時において水平となるように配設される。これにより、ベーンの先端がシリンダ室の内壁に接し易くなり、ベーンがベーン溝内に落下することを確実に防止できる。また、ベーン型圧縮機の運転時における各背圧空間の体積の総和と、ベーン型圧縮機の停止時における各背圧空間の体積の総和との差がより小さくなる。このため、ベーンがシリンダ室の内壁に接したベーン位置と、ロータ磁石の磁極の中心位置とが一致した状態でモータロータを確実に停止させることができる。本発明の特徴によれば、製造コストを抑制しつつ、チャタリングを防止することができるベーン型圧縮機を提供することができる。次に、本発明に係るベーン型圧縮機の実施形態について、図面を参照しながら説明する。具体的には、1ベーン型圧縮機1の構成、2圧縮部10の詳細、3電動モータ20の詳細、4インバーター30の詳細、5作用効果、6その他の実施形態について説明する。なお、以下の図面の記載において、同一または類似の部分には、同一または類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれ得る。本発明に係るベーン型圧縮機1は、冷媒を圧縮する圧縮部10と、圧縮部10に組み付けられる電動モータ20電動駆動部と、熱負荷変化に応じて電動モータ20の回転数を制御するインバーター30駆動制御部とを備えている。圧縮部10は、楕円状の内壁形状のシリンダ室15が形成されたシリンダブロック11と、シリンダ室15内に回転可能に支持されるとともに内部に向けて複数箇所にベーン溝17が形成されるコンプレッサロータ13と、ベーン溝17にそれぞれ収納されるベーン14とを備える。また、電動モータ20は、ステータコイル21への通電により磁力を発生させるモータステータ21Aと、ロータ磁石25を有するとともにモータステータから発生した磁力で回転するモータロータ22とを備える。また、インバーター30は、ステータコイル21へ通電するとともに電動モータ20の駆動を制御する。このようなベーン型圧縮機1では、コンプレッサロータ13の回転時にベーン溝17内に位置するベーン14の背後の各背圧空間18に発生する背圧でベーン14が突出してベーン14の先端部14aがシリンダ室15の内壁面15Aに摺動しつつベーン溝17内を出没するように形成されている。1ベーン型圧縮機1の構成以下において、本実施形態に係るベーン型圧縮機1の構成について、図面を参照しながら説明する。図1は、本実施形態に係るベーン型圧縮機1を示す縦断面図である。図1に示すように、ベーン型圧縮機1は、円筒状のハウジング50を備えている。このハウジング50は、インバーター30を収容するフロントハウジング50Fと、圧縮部10を収容するミドルハウジング50Mと、電動モータ20を収容するリアハウジング50Rとによって構成される。これらのフロントハウジング50F、ミドルハウジング50M及びリアハウジング50Rはボルト等により互いに結合されることによって、ハウジング50の内部に密閉された空間が形成される。圧縮部10は、円筒状のシリンダブロック11と、シリンダブロック11の両側に設けられた一対のサイドブロック12,12と、ベーン溝17が形成されるコンプレッサロータ13と、ベーン溝に収容される複数枚のベーン14とによって大略構成される。電動モータ20は、リアハウジング50Rの内周面に沿って複数配置されるステータコイル21への通電により磁力を発生させせるモータステータ21Aと、モータステータ21Aから発生した磁力で回転するモータロータ22と、モータロータ22の中心に固定され回転する回転軸23とによって大略構成される。モータロータ22は、回転軸23上に圧入固定される。この回転軸23の両端は、ベアリング24a、24bによってリアハウジング50Rと、電動モータ20とサイドブロック12の間に配置される仕切壁19とに回転自在に支持されている。また、回転軸23にコンプレッサロータ13を支持するロータ軸16が連結され、電動モータ20の回転駆動力が回転軸23からロータ軸16を介してコンプレッサロータ13に伝達されて、コンプレッサロータ13が回転する。なお、本実施形態の電動モータ20は、モータロータ22の回転角度を検出することができる、いわゆるセンサー付きの電動モータであって、センサー不図示によってモータロータ22の回転角度が検出され、この検出結果がインバーター30に伝達される。なお、回転角度を検出するセンサーとしては、例えば、モータロータ22に組み付けられた磁石の位置を検出してモータロータ22の回転角度を検出する等が挙げられる。ここで、回転軸23は、コンプレッサロータ13の回転停止位置を所定位置、すなわち、ベーン型圧縮機1の運転時における各背圧空間18圧力溝17cの体積の総和と、ベーン型圧縮機1の停止時における各背圧空間18の体積の総和との差が小さくなる回転位置に停止される。なお、背圧空間18の体積変化については、後述するインバーター30は、フロントハウジング50Fに収容された駆動回路部によって構成されている。このインバーター30は、モータロータ22の回転角度の検出結果に基づいて、電動モータ20のステータコイル21への通電を制御する。このインバーター30には、モータ停止制御回路33が設けられ、このモータ停止制御回路33は、モータロータ22の回転角度の検出結果に基づいて回転軸23を所定の回転角度で停止させるように制御する。2圧縮部10の詳細次に、上述した圧縮部10の詳細について、図1~図3を参照しながら説明する。なお、図2は、本実施形態に係る圧縮部10及び電動モータ20を示す模式図である。図3は、本実施形態に係る圧縮部10のみを示す模式図である。2.1圧縮部10の構成図1~図3に示すように、圧縮部10のシリンダブロック11には、内周が滑らかな楕円形状の内壁面15Aを有したシリンダ室15が内部に形成されており、このシリンダ室15は、一対のサイドブロック12,12によって両側が覆われている。また、シリンダ室15は、楕円長径方向が車両搭載時において水平となるように配設されている。このシリンダ室15内の中心部にコンプレッサロータ13が配置されている。シリンダ室15内には、電動モータ20の回転軸23に連結されたロータ軸16が貫通しており、このロータ軸16にコンプレッサロータ13が支持されている。そして、電動モータ20の回転駆動力によりロータ軸16が回転することでコンプレッサロータ13がシリンダ室15内で回転する。コンプレッサロータ13は、ロータ軸16に固定されている。図3に示すように、コンプレッサロータ13には、円柱状で外周から内部に向けて延在する3個のベーン溝17が周方向に等間隔で形成されている。ベーン溝17は、板状のベーン14が出没可能に収容されるベーン可動溝17bと、ベーン可動溝17bに連通すると共に一対のサイドブロック12,12の冷媒通路と連通する断面円形の圧力溝17cとによって構成されている。これらのベーン可動溝17bと圧力溝17cは、コンプレッサロータ13の軸方向に沿って形成されている。また、ベーン溝17の底部17aとベーン14の背後である後端部14bとの間が、冷媒と共に油が供給される背圧空間18となっている。ベーン14は、ベーン溝17に収容された状態でコンプレッサロータ13の回転による遠心力と圧力溝17cとベーン14の背後のベーン可動溝17bに供給された高圧の冷媒及び油による圧力によってベーン溝17から突出し、シリンダ室15の内壁面15Aと先端部14aとが摺動しつつ出没する。そして、ロータ軸16を介してコンプレッサロータ13が電動モータ20の回転駆動力によって回転することで、シリンダ室15の内壁面15Aとベーン14との間に供給された冷媒が圧縮される。2.2背圧空間18の体積変化次に、上述した背圧空間18図3参照の体積変化、具体的には、ベーン型圧縮機1の運転時における背圧空間18の体積変化、及び、ベーン型圧縮機1の停止時における背圧空間18の体積変化について、図4を参照しながら説明する。図4は、本実施形態に係る背圧空間18の体積変化を示すグラフである。なお、図4では、図3に示すようなベーン14が3枚の圧縮部10における背圧空間18の体積変化を示している。また、図4では、横軸はコンプレッサロータ13の回転角度を示し、背圧空間18の体積の総和すなわち、3箇所の背圧空間18の総和を示す。また、図4では、曲線Aは、ベーン型圧縮機1の運転時における背圧空間18の体積総和変化を示し、曲線Bは、ベーン型圧縮機1の停止時における背圧空間18の体積総和変化を示している。図4に示すように、曲線Aで示すベーン型圧縮機1の運転時では、ベーン溝17からベーン14が出没し、ベーン14の先端部14aがシリンダ室15の内壁面15Aを常に摺動している。このため、背圧空間18の体積の総和の変化が少ないとともに、この背圧空間18の体積の総和がコンプレッサロータ13の回転角度に対して略一定の値を示している。一方で、曲線Bで示すベーン型圧縮機1の停止状態では、シリンダ室15内でのコンプレッサロータ13が停止した回転角度によって背圧空間18の体積の総和は大きく変化する。曲線Bにおいて点Qで示す回転角度図2のベーン14の停止位置を基準として約40°、約150°、約260°でコンプレッサロータ13が停止すると、ベーン14が鉛直方向に沿って上向きの位置に停止することとなる。このため、ベーン14が自重によってベーン溝17内に落下し、各ベーン溝17における背圧空間18の体積の総和が減少する。また、曲線Bにおいて点Pで示す回転角度図2のベーン14の停止位置を基準として約90°、約210°、約320°でコンプレッサロータ13が停止すると、ベーン14が鉛直方向に沿って上向きの位置に停止せずに、ベーン14が自重によってベーン溝17内に落下する距離が少ない位置でコンプレッサロータ13が停止される。このため、ベーン14が自重によってベーン溝17内に落下し難く、ベーン溝17における背圧空間18の体積の総和の減少が少ない。これらの曲線Aと曲線Bから、ベーン型圧縮機1の運転停止時におけるコンプレッサロータ13の回転角度回転位置によって、背圧空間18の体積の総和に大きな変化が生じていることが分かる。このため、ベーン型圧縮機1の運転停止時にコンプレッサロータ13の停止位置を所定の角度に設定することにより、背圧空間18の体積の総和の減少を抑制できる。従って、本実施形態では、曲線Aで示す背圧空間18の体積の総和と曲線Bで示す背圧空間18の体積の総和との差とが小さくなる回転角度にコンプレッサロータ13を停止させるように、インバーター30モータ駆動回路32が電動モータ20の回転角度を制御している。3電動モータ20の詳細次に、上述した電動モータ20の詳細について、図2及び図5を参照しながら説明する。図5は、本実施形態に係る電動モータ20のみを示す模式図である。3.1ステータコイル21図2及び図5に示すように、電動モータ20のステータコイル21は、3個の第1のコイルU1,U2,U3と、3個の第2のコイルV1,V2,V3と、3個の第3のコイルW1,W2,W3とによって構成されている。第1のコイルU1,U2,U3は、周方向に等間隔に配置され、直流電流Iu図7参照が通電されてN極又はS極の一方の磁力図面では、N極を発生させる。第2のコイルV1,V2,V3は、第1のコイルU1,U2,U3間に周方向で等間隔に配置され、直流電流Iv図7参照が通電されてN極又はS極の他方の磁力図面では、S極を発生させる。第3のコイルW1,W2,W3は、第1のコイルU1,U2,U3と第2のコイルV1,V2,V3との間で周方向に等間隔に配置され、直流電流Iw図7参照が通電されて第2のコイルV1,V2,V3と同様のN極又はS極の磁力図面では、S極を発生させる。このようなステータコイル21では、図2及び図5に示すように、第1のコイルU1N極を上側中心位置として、U1N極,V1S極,W1S極,U2N極,V2S極,W2S極,U3N極,V3S極,W3S極の順に時計回りに配列されている。3.2モータロータ22図2及び図5に示すように、モータロータ22は、ロータ磁石25を有している。このロータ磁石25は、3つのN極と、N極間に周方向で等間隔に配置される3つのS極とによって構成される。本実施形態では、N極及びS極は、略六角形状に配置されている。また、モータロータ22は、電動モータ20の停止状態で、ベーン14がシリンダ室15の内壁面15Aに接した位置図3参照と、ロータ磁石25の磁極の中心位置とが一致するように、コンプレッサロータ13に連結固定される図2参照。なお、ベーン14がシリンダ室15の内壁面15Aに接した位置には、電動モータ20の停止時に、ベーン型圧縮機1の運転時における各背圧空間18の体積の総和と、ベーン型圧縮機1の停止時における各背圧空間18の体積の総和との差が小さくなるコンプレッサロータ13の回転位置図2参照が含まれる。4インバーター30の詳細次に、上述したインバーター30の詳細について、図6~図8を参照しながら説明する。図6は、本実施形態に係るインバーター30を示すブロック図である。図7は、本実施形態に係るモータ停止制御回路33を示す構成図である。図8は、インバーター30のモータ停止制御を示すフロー図である。4.1インバーター30の構成図6に示すように、インバーター30は、電源回路部31と、モータ駆動回路32と、モータ停止制御回路33とによって構成される。電源回路部31は、モータ駆動回路32及びモータ停止制御回路33に接続され、この各回路及びステータコイル21へ通電する。モータ駆動回路32は、ステータコイル21へ通電し、ベーン型圧縮機1の通常の運転時において電動モータ20の駆動を制御する。また、モータ停止制御回路33は、ベーン型圧縮機1の通常の運転時からベーン型圧縮機1を停止する際に、電動モータ20を制御する。モータ停止制御回路33は、図7に示すように、6つの制御回路33A~33Fによって構成される。また、モータ停止制御回路33は、ロータ磁石25の磁極に対向するステータコイル21へ通電する。具体的には、モータ停止制御回路33は、電動モータ20の停止時に、シリンダ室15の内壁面15Aに接した位置と一致したロータ磁石25と引き合う磁力が発生する図2参照ように、ロータ磁石25の磁極図面ではS極に対向する第1のコイルU1,U2,U3へ通電する。このモータ停止制御回路33は、電動モータ20の停止時において、直流電流Ivと直流電流Iwとが等しくなるIv=Iwように、第1のコイルU1,U2,U3、第2のコイルV1,V2,V3及び第3のコイルW1,W2,W3へ通電する。具体的には、モータ停止制御回路33は、第1のコイルU1,U2,U3に所定量を例えば、10A通電すると、第2のコイルV1,V2,V3及び第3のコイルW1,W2,W3にはそれぞれ所定量/2例えば、5Aが通電されることになる。このとき、モータ停止制御回路33は、電動モータ20を停止する信号が入力されると所定の時間例えば、10秒、第1のコイルU1,U2,U3、第2のコイルV1,V2,V3及び第3のコイルW1,W2,W3へ直流電流Iu,Iv,Iwを通電する。これにより、予め定められるモータロータ22の停止位置図2参照でモータロータ22が停止する。つまり、ベーン型圧縮機1の運転時における各背圧空間18の体積の総和と、ベーン型圧縮機1の停止時における各背圧空間18の体積の総和との差が小さくなる位置でモータロータ22が停止する。すなわち、ベーン14がシリンダ室15の内壁面15Aに接したベーン位置と、ロータ磁石25の磁極の中心位置とが一致した状態でモータロータ22が停止する。4.2インバーター30のモータ停止制御図8aに示すように、ステップS10において、インバーター30モータ駆動回路32は、電動モータ20の駆動を減速させる。次いで、ステップS20において、インバーター30モータ停止制御回路33は、予め設定されるモータロータ22の停止位置すなわち、ベーン位置とロータ磁石25の磁極の中心位置とが一致する位置となるように、電動モータ20のステータコイル21への通電する。具体的には、図8bに示すように、ステップS21において、モータ停止制御回路33は、電動モータ20の停止からインバーター30がステータコイル21へ通電する予め設定された停止時間すなわち、上述した所定の時間例えば、10秒に対応のタイマをセットする。次いで、ステップS22において、モータ停止制御回路33は、モータ駆動回路32が電動モータ20の駆動を制御するか否かを判断する。なお、モータ停止制御回路33は、モータ駆動回路32が電動モータ20の駆動を制御する場合には、ベーン型圧縮機1の通常の運転時での電動モータ20の駆動を制御するためにステップS25の処理に移り、モータ駆動回路32が電動モータ20の駆動を制御しない場合には、ステップ23の処理に移る。次いで、ステップ23において、モータ停止制御回路33は、上記停止時間所定の時間が経過したか否かを判断する。なお、モータ停止制御回路33は、停止時間が経過した場合には、ステップ26の処理に移り、停止時間が経過していない場合には、停止時間が経過するまでステップ23の処理を継続する。次いで、ステップ24において、コンプレッサロータ13は、予め設定されるモータロータ22の停止位置とロータ磁石25の磁極の中心位置とが一致した状態で、モータロータ22が停止する。次いで、ステップ25において、モータ停止制御回路33は、上記停止時間がセットされていたタイマをストップさせるとともに、次回のモータ停止制御のためにタイマをクリアする。5作用効果以上説明した本実施形態では、モータ停止制御回路33は、ベーン型圧縮機1の運転時における各背圧空間18の体積の総和とベーン型圧縮機1の停止時における各背圧空間18の体積の総和との差が小さくなるコンプレッサロータ13の回転位置で、ロータ磁石25と引き合う磁力が発生するようにロータ磁石25の磁極に対向するステータコイル21へ通電する。これにより、ベーン14の先端部14aが鉛直方向の上方を向いているベーン14をベーン溝17内に落下させることなく、コンプレッサロータ13を停止させることができる。この結果、ベーン14とシリンダ室15の内壁面15Aとが離間と衝突を繰り返すことによる騒音以下、チャタリングを防止することができる。また、上記の構成によりコンプレッサロータ13を停止させることができるため、モータロータ22の停止位置を検出するセンサー等を必要とせずに、かつ従来のようなコイルばねも必要がない。このため、別部材を用いることによる組付工数の増大を抑制でき、製造コストの低減をも図ることができる。本実施形態では、ベーン14がシリンダ室15の内壁面15Aに接した位置とロータ磁石25の磁極の中心位置とが一致するように、モータロータとコンプレッサロータとが連結固定されている。これにより、ベーン14の先端がシリンダ室15の内壁面15Aに確実に接することで、ベーン14の先端部14aが鉛直方向の上方を向いているベーン14がベーン溝17内に落下することをより確実に防止できる。本実施形態では、ステータコイル21は、第1のコイルU1,U2,U3、第2のコイルV1,V2,V3及び第3のコイルW1,W2,W3によって構成され、モータ停止制御回路33は、電動モータ20の停止時において、直流電流Ivと直流電流Iwとが等しくなるIv=Iwように、第1のコイルU1,U2,U3、第2のコイルV1,V2,V3及び第3のコイルW1,W2,W3へ通電する。これにより、ステータコイル21が3のそれぞれのコイルから構成される場合において特に有効となり、製造コストの低減を図りつつ、チャタリングを防止することができる。本実施形態では、モータ停止制御回路33は、電動モータ20の停止から所定の時間、第1のコイルU1,U2,U3、第2のコイルV1,V2,V3及び第3のコイルW1,W2,W3へ通電する。これにより、ベーン型圧縮機1シリンダ室15内の圧力差高圧と低圧との差によってモータロータの回転方向が逆回転してしまうことを防止できる。つまり、所定の時間経過するまでモータロータ22が回転し、ベーン型圧縮機1内が均圧となった際にコンプレッサロータ13を停止させることができる。本実施形態では、シリンダ室15は、楕円長径方向が車両搭載時において水平となるように配設される。これにより、ベーン14の先端部14aがシリンダ室15の内壁面15Aに接し易くなり、ベーン14がベーン溝17内に落下することを確実に防止できる。また、ベーン型圧縮機1の運転時における各背圧空間18の体積の総和と、ベーン型圧縮機1の停止時における各背圧空間18の体積の総和との差がより小さくなる。このため、ベーン14がシリンダ室15の内壁面15Aに接したベーン位置と、ロータ磁石25の磁極の中心位置とが一致した状態でモータロータ22を確実に停止させることができる。6その他の実施形態上述したように、本発明の実施形態を通じて本発明の内容を開示したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、本発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなる。例えば、本発明の実施形態は、次のように変更することができる。具体的には、ロータ磁石25やステータコイル21の配置箇所については、実施形態で説明したものに限らず、ベーン型圧縮機1の運転時における各背圧空間18の体積の総和とベーン型圧縮機1の停止時における各背圧空間18の体積の総和との差が小さくなる位置であればよいことは勿論である。また、ベーン14ベーン溝17は、3個であるものとして説明したが、これに限定されるものではない。すなわち、ロータ磁石25は、必ずしも3つのN極及び3つのS極計6極によって構成される必要はなく、同様に、ステータコイル21も、必ずしも3個の第1のコイルU1,U2,U3、3個の第2のコイルV1,V2,V3及び3個の第2のコイルV1,V2,V3計9スロットによって構成される必要はない。例えば、ベーン14ベーン溝17は、5個であってもよい。この場合、ロータ磁石25は、5つのN極及び5つのS極計10極によって構成される。また、ステータコイル21は、5つの第1のコイルと、5つの第2のコイルと、5つの第3のコイル計15スロットによって構成される。また、シリンダ室15は、楕円長径方向が車両搭載時において水平となるように配設されているものとして説明したが、これに限定されるものではなく、水平となるように配設されていなくても勿論よい。このように、本発明は、ここでは記載していない様々な実施の形態などを含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は、上述の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められる。"