"可変速揚水発電システムにおいて二次励磁装置から可変速発電電動機の二次巻線に駆動電力を供給することにより前記可変速発電電動機を停止状態から始動させる制御を行う制御装置であって、前記可変速発電電動機の回転速度が可変速運転範囲の下限速度よりも低い状態で、前記二次励磁装置からの駆動電力による昇速を完了させて前記可変速発電電動機が電力系統と並入するように制御する手段を有することを特徴とする制御装置。請求項1記載の制御装置において、昇速が完了するときの速度は、前記可変速運転範囲の下限速度よりも低く、かつ、前記可変速発電電動機の無負荷運転状態での二次電圧、二次電流のいずれか一方が前記二次励磁装置の最大出力電圧または最大出力電流と等しくなる速度以上であることを特徴とする制御装置。可変速揚水発電システムにおいて二次励磁装置から可変速発電電動機の二次巻線に駆動電力を供給することにより前記可変速発電電動機を停止状態から始動させる制御を行う制御装置であって、前記二次励磁装置の出力周波数が、可変速運転範囲の下限速度を達成する出力周波数よりも低い状態で、前記二次励磁装置からの駆動電力による昇速を完了させて前記可変速発電電動機が電力系統と並入するように制御する手段を有することを特徴とする制御装置。可変速揚水発電システムにおいて二次励磁装置から可変速発電電動機の二次巻線に駆動電力を供給することにより前記可変速発電電動機を停止状態から始動させる制御を行う制御装置であって、前記可変速発電電動機に対する前記二次励磁装置のすべり周波数が可変速運転範囲の最大すべり周波数を超える状態で、前記二次励磁装置からの駆動電力による昇速を完了させて前記可変速発電電動機が電力系統と並入するように制御する手段を有することを特徴とする制御装置。請求項4記載の制御装置において、昇速が完了するときの前記二次励磁装置のすべり周波数は、前記可変速運転範囲の最大すべり周波数よりも高く、かつ、前記可変速発電電動機の無負荷運転状態での二次電圧、二次電流のいずれか一方が前記二次励磁装置の最大出力電圧または最大出力電流と等しくなるすべり周波数以下であることを特徴とする制御装置。請求項1乃至5のいずれか1項に記載の制御装置を備えたことを特徴とする可変速揚水発電システム。可変速揚水発電システムにおいて二次励磁装置から可変速発電電動機の二次巻線に駆動電力を供給することにより前記可変速発電電動機を停止状態から始動させる可変速発電電動機始動方法であって、制御装置により、前記可変速発電電動機の回転速度が可変速運転範囲の下限速度よりも低い状態で、前記二次励磁装置からの駆動電力による昇速を完了させて前記可変速発電電動機が電力系統と並入するように制御することを特徴とする可変速発電電動機始動方法。自己始動方式二次側において、系統と同期並入する速度は、いわゆる可変速運転範囲の最低速度以上を目標としている。ところが、近年の可変速揚水発電所はその高落差大容量化に伴い、その選定される可変速運転範囲が従来の±5~7程度から、±4程度へと小さくなってきている。そのため、励磁装置として用いられる周波数変換器に求められる出力周波数範囲、出力電圧範囲も可変速運転範囲に比例して小さくなり、その結果、従来実施してきたとおりに可変速発電電動機の二次巻線に二次励磁装置を接続し、始動装置として用いて駆動電力を供給しても、出力電圧が低いため、可変速運転範囲の下限速度までも昇速することができなくなってきている。このような問題に対し、冒頭に記載したような1サイリスタ始動装置を別途設置する方式サイリスタ始動方式のほか、2大電流の分岐回路母線、断路器等を設け、始動時に主回路切替を行い発電電動機の一次巻線側から必要な駆動電力を注入する方式自己始動方式一次側、3始動時のみ用いる昇圧変圧器、及び分岐回路母線、断路器等を二次巻線側に設け、始動時の二次電圧を昇圧し、二次巻線側から必要な駆動電力を注入する方式自己始動方式二次側昇圧変圧器付の適用が考えられるが、これらのいずれの場合も、大きな装置機器を別途設置するため、機器費用が増大し、発電所のレイアウト設計を複雑にするとともに、建屋の大型化や土木費用の増大を招くことになる。発明が解決しようとする課題は、可変速揚水発電システムにおいて可変速発電電動機を二次励磁装置により始動するに際し、可変速運転範囲の下限速度まで昇速できなくても、装置の大型化や費用の増大を招くことなく、可変速発電電動機を始動することを可能とする制御装置および可変速発電電動機始動方法を提供することにある。実施形態の制御装置は、可変速揚水発電システムにおいて二次励磁装置から可変速発電電動機の二次巻線に駆動電力を供給することにより前記可変速発電電動機を停止状態から始動させる制御を行う制御装置であって、前記可変速発電電動機の回転速度が可変速運転範囲の下限速度よりも低い状態で、前記二次励磁装置からの駆動電力による昇速を完了させて前記可変速発電電動機が電力系統と並入するように制御する手段を有することを特徴とする。本発明によれば、可変速揚水発電システムにおいて可変速発電電動機を二次励磁装置により始動するに際し、可変速運転範囲の下限速度まで昇速できなくても、機器の大型化や費用の増大を招くことなく、可変速発電電動機を始動することが可能となる。以下、実施の形態について、図面を参照して説明する。第1の実施形態最初に、第1の実施形態について説明する。図1は、第1の実施形態に係る可変速揚水発電システムの基本構成を示すブロック図である。可変速揚水発電システムは、主な要素として、ポンプ水車1、二重給電交流機で実現される可変速発電電動機2、この可変速発電電動機2の二次巻線に接続し可変周波数の交流を印加する周波数変換器で実現される二次励磁装置3、この二次励磁装置3が出力する交流電圧、電流、周波数、位相の制御を行う二次励磁装置用制御部4Aと開閉設備5,6の開閉制御や水面押上装置13の駆動制御などを行う主回路用制御部4Bとから成る制御装置4、可変速発電電動機2の固定子側に接続される系統連系用の並列用遮断器5、可変速発電電動機2の固定子巻線端を三相短絡するための始動用断路器6、二次励磁装置3用の電源変圧器としての励磁用変圧器7、電力系統に遮断器を介して接続される主要変圧器8、系統電圧の測定のための計器用変圧器9、可変速発電電動機2の端子電圧の測定のための計器用変圧器10、可変速発電電動機2の回転子の回転数もしくは回転速度以下、速度と略称する場合がある。を検出するための速度検出器11、可変速発電電動機2の回転子の位相を検出するための位相検出器12、揚水始動の際の水面押下を行う水面押下装置13などを備えている。前述の制御装置4は、二次励磁装置3から可変速発電電動機2の二次巻線に駆動電力を供給することにより可変速発電電動機2を停止状態から始動させるための制御を行う機能を有する。特に本実施形態においては、制御装置4は、可変速発電電動機2の回転速度が可変速運転範囲の下限速度よりも低い状態で、二次励磁装置3からの駆動電力による昇速を完了させて可変速発電電動機2が電力系統と並入するように制御する機能を有する。より具体的には、昇速を完了させ系統並入させるときの速度は、可変速運転範囲の下限速度よりも低く、かつ、可変速発電電動機2の無負荷運転状態での二次電圧、二次電流のいずれか一方が二次励磁装置3の最大出力電圧または最大出力電流と等しくなる速度以上となるようにする。このような制御を採用する理由について、従来技術と対比させながら以下に説明する。一般に、可変速揚水発電システムにおいては、図2に示すように、そのプラントの最高揚程落差Hpmax、最低揚程落差Hpminの範囲内、ポンプ水車のポンプ運転特性、水車運転特性から要求される最大入力出力Pmax、最低入力出力の範囲で、かつ周波数変換器の連続定格としての最大出力電圧、最大出力電流値以内になるように決定した回転速度範囲例えば、N=N0±5の上下限速度範囲内で、可変速運転範囲Rを決定する。したがって、この範囲内のすべての領域で安定な連続運転定常運転ができる。しかし、前述のように、従来は定格回転速度に対して±5~7程度あった可変速運転範囲が、近年の高速大容量ポンプ水車を用いた可変速揚水システムにおいては、±4程度に小さくなる傾向にあり、その一方で、ポンプ水車の高速化により回転体の反抗トルクが増大するため、上記の従来技術の手法では、可変速運転範囲の下限速度以上で系統並入ができる速度まで、二次励磁装置を用いて誘導電動機とした2の可変速発電電動機を加速昇速することができなくなってきている。そこで、可変速運転範囲の下限速度よりも低い速度での系統並入が可能かどうかを、数式、図3~図5を参照しながら検証する。図3は、可変速発電電動機2が電力系統に連系し揚水運転中にある状態を表す等価回路を示し、図4は、図3中に示される各種の電流電圧のベクトルを示している。また、下記の数式は、二次電流二次電圧の関係式を示している。ここで注意すべきことは、可変速発電電動機2の昇速を完了し、系統並入するその時は、一次巻線側電圧は同期をとり、負荷電流が流れないように制御すれば、図3の等価回路上のI1を理論上ゼロにすることができるということである。したがって、可変速運転範囲の下限速度近傍で昇速完了し同期並入するときに必要な二次励磁装置3の出力電流出力電圧は、系統に並列した後の運転状態から算出した可変速運転範囲の下限速度でのポンプ運転に必要な二次励磁装置の出力電流出力電圧よりも小さいことがわかる。この現象は、上記理論だけでなく、実際の可変速揚水システムの現地試験結果からも確認することができる。出願人が製造した既設可変速揚水発電システムの現地試験で測定した揚水始動時の二次励磁装置出力電圧インバータ出力電圧RSTの波形を図5に示す。これによれば、系統並入時の二次励磁装置出力電圧Vaが、加速昇速完了し、系統並入した後の電圧Vbよりはるかに小さく、系統並入時には二次励磁装置出力電圧に余裕があることがわかる。そこで、本実施形態では、系統並入時の二次励磁装置3の出力電圧電流の上記余力を用いて、系統並入時のすべり大きくし、可変速運転範囲の最低速度よりも低い速度で系統並入するようにする。すなわち、可変速発電電動機2の二次電圧の大きさはそのすべりの大きさに比例するという特性を利用する。具体的には、昇速制御を完了し系統並入させる制御切替の設定値を、可変速運転範囲の下限値よりも低い値とすることで、可変速運転範囲の下限速度よりも低い速度での系統並入を行い、その系統並入を行った後は、系統から電気エネルギーを受けとって系統並入後の連続運転領域の速度範囲である可変速運転範囲の下限速度以上まで加速昇速し、揚水運転に移行できるようにする。図6に、第1の実施形態における二次励磁装置用制御部4Aの一構成例を示す。図6に示される二次励磁装置用制御部4Aは、自己始動制御部21、二次励磁制御部22、比較部23、およびスイッチSW1,SW2を備えている。スイッチSW1,SW2は、比較部23からの信号がオフのときに、それぞれ、閉,開の状態にあり、自己始動制御部21と二次励磁制御部22のうち、自己始動制御部21から出力される信号を二次励磁装置3へ供給する。一方、スイッチSW1,SW2は、比較部23からの信号がオンになると、それぞれ、開,閉の状態に切り替わり、自己始動制御部21と二次励磁制御部22のうち、二次励磁制御部22から出力される信号を二次励磁装置3へ供給するようになる。自己始動制御部21は、二次励磁装置3を始動装置として可変速発電電動機2およびポンプ水車1を始動させるための制御モード以下、自己始動制御モードと称す。を実行する機能であり、スイッチSW1が閉の状態のときにその制御信号が二次励磁装置3へ送られる。この制御信号は、二次励磁装置周波数変換器3の出力周波数を0Hzから系統周波数近傍まで漸増させる。二次励磁制御部22は、二次励磁装置3を通じて可変速発電電動機2の系統並入時および並入後の可変速運転の制御を行うための制御モード以下、二次励磁制御モードと称す。を実行する機能であり、スイッチSW2が閉の状態となったときにその制御信号が二次励磁装置3へ送られる。二次励磁装置用制御部4Aには、あらかじめ定められたモード切替速度設定値Ncが記憶部などに保持されている。なお、この設定値は二次励磁装置用制御部4Aの外側から取り込まれるように構成してもよい。モード切替速度設定値Ncは、可変速発電電動機2の回転子の速度Nがいかなる値になったら制御モードを自己始動制御モードから二次励磁制御モードへ切り替えるかを定めたものである。すなわち、二次励磁装置3からの駆動電力による昇速を完了させて可変速発電電動機2を系統並入させるときの可変速発電電動機2の回転子の速度を定めたものである。比較部23は、速度検出器11で検出される速度Nとモード切替速度設定値Ncとを比較し、速度Nがモード切替速度設定値Ncに達しない間は、出力信号をオフの状態にしている。その間、スイッチSW1は閉、スイッチSW2は開の状態にあり、自己始動制御部21からの制御信号が二次励磁装置3へ送られ、自己始動制御モードが実行されている。一方、比較部23は、速度Nがモード切替速度設定値Ncに達したら速度Nがモード切替速度設定値Nc以上となったら、出力信号をオンの状態にする。これにより、スイッチSW1は開、スイッチSW2は閉の状態となり、二次励磁制御部22からの制御信号が二次励磁装置3へ送られ、二次励磁制御モードが実行される。特に、モード切替速度設定値Ncは、前述したように可変速運転範囲の下限速度よりも低く、かつ、可変速発電電動機2の無負荷運転状態での二次電圧、二次電流のいずれか一方が二次励磁装置3の最大出力電圧または最大出力電流と等しくなる速度以上となるように設定する。例えば、系統周波数が50Hz、可変速運転範囲が428.6[rpm]±5の場合、従来であればモード切替速度設定値Ncを428.6×0.95=407.17[rpm]以上の値としていたところを、本実施形態ではモード切替速度設定値Ncを407.17[rpm]未満の値とし、かつ、可変速発電電動機2の無負荷運転状態での二次電圧、二次電流のいずれか一方が二次励磁装置3の最大出力電圧または最大出力電流と等しくなる速度が、例えば、428.6[rpm]-10である場合即ち、428.6[rpm]×0.9=385.74[rpm]である場合、本実施形態ではモード切替速度設定値Ncを385.74[rpm]以上の値とする。例えば、モード切替速度設定値Ncを385.74[rpm]に設定した場合には、始動処理を開始してから最短時間で自己始動制御モードから二次励磁制御モードへの切替を行うことができるため、より一層低い回転速度での系統並入が可能となり、始動時間をより一層短縮化することが可能となる。次に、図7を参照して、制御装置4による動作の一例を説明する。可変速発電電動機2およびポンプ水車1が停止している状態において、制御装置4は、始動操作に応じて可変速発電電動機2およびポンプ水車1の始動を開始するステップS1。この始動において、制御装置4は、主回路用制御部4Bにより、並列用遮断器5を開路、始動用断路器6を閉路することにより、可変速発電電動機2を誘導電動機とし、また、二次励磁装置用制御部4Aにより、自己始動制御モードを実行することにより、二次励磁装置3を可変周波数可変電圧を出力する駆動装置として動作させ、その交流出力をほぼ0Hzから系統周波数近傍まで変化させることにより、可変速発電電動機2を加速昇速させるステップS2。制御装置4は、可変速発電電動機2の速度Nとモード切替速度設定値Ncとを比較しステップS3、速度Nがモード切替速度設定値Ncに達したらN≧Ncが成立したら、制御モードを自己始動制御モードから二次励磁制御モードへ切り替えるステップS4。すなわち、制御装置4は、可変速発電電動機2の速度Nが可変速運転範囲の下限速度よりも低い状態で、二次励磁装置用制御部4Aにより、始動用断路器6を開路した後、二次励磁装置用制御部4Aにより、計器用変圧器10で測定される可変速発電電動機2の端子電圧が計器用変圧器9で測定される電力系統電圧と同期するように二次励磁装置3の交流出力電圧、電流、周波数および位相を制御し、同期確認後、二次励磁装置用制御部4Aにより、並列用遮断器5を閉路し、系統並入させるステップS5。系統連系後、制御装置4は、二次励磁装置用制御部4Aにより、二次励磁装置3と電力系統からの駆動電力で可変速発電電動機2を加速して可変速運転範囲まで昇速させ、主回路用制御部4Bにより、水面押下装置13を操作し、ポンプ水車1を用いた揚水運転を開始するステップS6。第1の実施形態によれば、昇速を完了させて系統並入するときの速度を、可変速運転範囲の下限速度よりも低く、かつ、可変速発電電動機2の無負荷運転状態での二次電圧、二次電流のいずれか一方が二次励磁装置3の最大出力電圧または最大出力電流と等しくなる速度以上となるようにしているため、可変速運転範囲の下限速度まで昇速できなくても、装置の大型化や費用の増大を招くことなく、可変速発電電動機を始動することが可能となる。また、可変速揚水システムの可変速運転範囲の下限速度よりも低い速度で系統並入することができるため、可変速発電電動機2、ポンプ水車1の反抗トルクが小さくなる。被駆動機である可変速発電電動機2、ポンプ水車1の反抗トルクは主に、定数項と回転速度の2乗に比例する要因と3乗に比例する要因からなるため、低い回転速度で系統並入できる場合、始動装置に要求される始動トルクの減少効果は大きいものになる。また、二次励磁装置3を始動装置として使用するときに必要なトルク出力が小さくなるため、高速大容量機のように、可変速運転範囲が小さく、主機の反抗トルクに比較して二次励磁装置の出力トルクが可変速運転範囲の下限速度まで加速するには不足する場合でも、始動装置として使用し、系統並入ができるようになる。また、別置きの静止形始動装置や、始動用変圧器などが不要となることにより、機器コストとともに、その大きな設置スペースが削減可能となり、特に近年の地下発電所おいてその土木掘削費用の低減効果は絶大である。また、残土の地上での処理も少なく済み、地球環境への貢献も大きい。さらに、より低回転速度で系統並入できるため、始動時間の短縮が可能となる。前述の説明からわかるように、本実施形態は、実運転の速度範囲まで始動させてきた従来の発想と一線を画し、可変速揚水発電システムおいて二次励磁装置を始動装置として運用した実績からの発見をもとに、従来の設計手法を用いたままで、二次励磁装置を始動装置として用いる限界を拡大することができるものである。従来の設計手法を踏襲し、始動装置と励磁装置を別々に検討していては解決し得なかった課題を、可変速揚水発電システム特有の機能である二次励磁装置を用いて系統並入後も加速できるという特性と、系統並入時は負荷電流をほぼゼロに制御できる特性上系統並入の速度を可変速運転範囲の下限速度よりも低い速度にすることができることとを有機的に結び付けた新しい着想により解決し得たものである。第1の実施形態の変形例前述の第1の実施形態は、その要旨を逸脱しない範囲で適宜変形して実施するようにしてもよい。例えば、第1の実施形態においては、可変速発電電動機2の回転速度に着眼し、この回転速度が可変速運転範囲の下限速度よりも低い状態で、二次励磁装置3からの駆動電力による昇速を完了させて可変速発電電動機2が電力系統と並入するように制御する場合について例示したが、このような制御のみに限定する必要はない。可変速発電電動機2の回転速度に着眼する代わりに、例えば、二次励磁装置周波数変換器3の出力周波数に着眼し、この二次励磁装置3の出力周波数が、可変速運転範囲の下限速度相当の出力周波数可変速運転範囲の下限速度を達成する出力周波数よりも低い状態で、二次励磁装置3からの駆動電力による昇速を完了させて可変速発電電動機2が電力系統と並入するように制御するものとして実現してもよい。この場合、より具体的には、二次励磁装置3の出力周波数は、可変速運転範囲の下限速度相当の出力周波数よりも低く、かつ、可変速発電電動機2の無負荷運転状態での二次電圧、二次電流のいずれか一方が二次励磁装置3の最大出力電圧または最大出力電流と等しくなる速度相当の出力周波数以上となるようにする。また、前述のモード切替速度設定値Ncの代わりに、二次励磁装置3の出力周波数がいかなる値になったら制御モードを自己始動制御モードから二次励磁制御モードへ切り替えるかを定めたモード切替出力周波数設定値を採用する。このモード切替出力周波数設定値は、前述したように可変速運転範囲の下限速度相当の出力周波数よりも低く、かつ、可変速発電電動機2の無負荷運転状態での二次電圧、二次電流のいずれか一方が二次励磁装置3の最大出力電圧または最大出力電流と等しくなる速度相当の出力周波数以上となるように設定する。そして、二次励磁装置3の出力周波数とモード切替出力周波数設定値とを比較し、二次励磁装置3の出力周波数がモード切替出力周波数設定値に達したら二次励磁装置3の出力周波数がモード切替出力周波数設定値以上となったら、制御モードを自己始動制御モードから二次励磁制御モードへ切り替えるようにすればよい。第2の実施形態次に、第2の実施形態について説明する。以下では、前述の第1の実施形態と共通する部分の説明を省略し、異なる部分を中心に説明する。第2の実施形態に係る可変速揚水発電システムの基本構成は、第1の実施形態で使用した図1に示されるものと同様である。第2の実施形態が第1の実施形態と異なる点は、制御装置4、特に二次励磁装置用制御部4Aの構成動作にある。第1の実施形態では可変速発電電動機2の速度に基づいて制御モードの切替を行うのに対し、第2の実施形態では可変速発電電動機2に対する二次励磁装置3のすべり周波数に基づいて制御モードの切替を行う。すなわち、第2の実施形態による制御装置4は、すべり周波数が可変速運転範囲の最大すべり周波数を超える状態で、二次励磁装置3からの駆動電力による昇速を完了させて可変速発電電動機2が電力系統と並入するように制御する機能を有する。より具体的には、昇速を完了させ系統並入させるときのすべり周波数は、可変速運転範囲の最大すべり周波数よりも高く、かつ、可変速発電電動機2の無負荷運転状態での二次電圧、二次電流のいずれか一方が二次励磁装置3の最大出力電圧または最大出力電流と等しくなるすべり周波数以下となるようにする。図8に、第2の実施形態における二次励磁装置用制御部4Aの一構成例を示す。なお、図6と共通する要素には同一の符号を付している。図8に示される二次励磁装置用制御部4Aは、自己始動制御部21、二次励磁制御部22、N/f変換部31、f/fs変換部32、比較部33、およびスイッチSW1,SW2を備えている。自己始動制御部21、二次励磁制御部22、およびスイッチSW1,SW2については、すでに説明した通りである。二次励磁装置用制御部4Aには、あらかじめ定められた基準周波数設定値f0およびモード切替すべり周波数設定値fcが記憶部などに保持されている。なお、これらの設定値は二次励磁装置用制御部4Aの外側から取り込まれるように構成してもよい。基準周波数設定値f0は、系統の基準周波数を定めたものである。モード切替すべり周波数設定値fcは、すべり周波数fsがいかなる値になったら制御モードを自己始動制御モードから二次励磁制御モードへ切り替えるかを定めたものである。すなわち、二次励磁装置3からの駆動電力による昇速を完了させて可変速発電電動機2を系統並入させるときのすべり周波数を定めたものである。N/f変換部31は、演算式f=120×P/NP:ポール数を用いて、速度検出器11で検出される速度Nから周波数fを算出し、これを出力する。f/fs変換部32は、演算式fs=f0-fを用いて、変換部31から出力された周波数fと基準周波数設定値f0とから、すべり周波数fsを算出し、これを出力する。比較部33は、f/fs変換部32から出力されたすべり周波数fsとモード切替すべり周波数設定値fcとを比較し、すべり周波数fsがモード切替すべり周波数設定値fcに達しない間は、出力信号をオフの状態にしている。その間、スイッチSW1は閉、スイッチSW2は開の状態にあり、自己始動制御部21からの制御信号が二次励磁装置3へ送られ、自己始動制御モードが実行されている。一方、比較部23は、すべり周波数fsがモード切替すべり周波数設定値fcに達したらすべり周波数fsがモード切替すべり周波数設定値fc以下となったら、出力信号をオンの状態にする。これにより、スイッチSW1は開、スイッチSW2は閉の状態となり、二次励磁制御部22からの制御信号が二次励磁装置3へ送られ、二次励磁制御モードが実行される。特に、モード切替すべり周波数設定値fcは、前述したように可変速運転範囲の最大すべり周波数よりも高く、かつ、可変速発電電動機2の無負荷運転状態での二次電圧、二次電流のいずれか一方が二次励磁装置3の最大出力電圧または最大出力電流と等しくなるすべり周波数以下となるように設定する。変形例1図9に、第2の実施形態における二次励磁装置用制御部4Aの別の構成例を示す。なお、図8と共通する要素には同一の符号を付している。図8に示される二次励磁装置用制御部4Aは、自己始動制御部21、二次励磁制御部22、N/f変換部31、f/fs変換部32、比較部33、V/f0変換部41およびスイッチSW1,SW2を備えている。自己始動制御部21、二次励磁制御部22、N/f変換部31、f/fs変換部32、比較部33、およびスイッチSW1,SW2については、すでに説明した通りである。V/f0変換部41は、計器用変圧器9で測定される系統電圧Vから基準周波数設定値f0を取得し、これを出力する。出力された基準周波数設定値f0は、f/fs変換部32に供給される。変形例2図10に、第2の実施形態における二次励磁装置用制御部4Aの更なる別の構成例を示す。なお、図8と共通する要素には同一の符号を付している。図10に示される二次励磁装置用制御部4Aは、自己始動制御部21、二次励磁制御部22、N/s変換部51、s/fs変換部52、比較部33、およびスイッチSW1,SW2を備えている。自己始動制御部21、二次励磁制御部22、比較部33、およびスイッチSW1,SW2については、すでに説明した通りである。二次励磁装置用制御部4Aには、前述の基準周波数設定値f0およびモード切替すべり周波数設定値fcのほか、あらかじめ定められた基準速度設定値N0も記憶部などに保持されている。基準速度設定値N0は、可変速発電電動機2の基準速度を定めたものである。N/s変換部51は、演算式s=N0-N/N0を用いて、速度検出器11で検出される速度Nと基準速度設定値N0とからすべりsを算出し、これを出力する。s/fs変換部52は、演算式fs=s×f0を用いて、N/s変換部51から出力されたすべりsと基準周波数設定値f0とから、すべり周波数fsを算出し、これを出力する。なお、第2の実施形態に係る制御装置4の動作は、図7に示したものと類似したものとなる。ステップS3~S4以外の各ステップは、第1の実施形態の場合と同様となるため、その説明を省略する。ステップS3において、制御装置4は、すべり周波数fsとモード切替すべり周波数設定値fcとを比較し、すべり周波数fsがモード切替すべり周波数設定値fcに達したらfs≦fcが成立したら、制御モードを自己始動制御モードから二次励磁制御モードへ切り替えるステップS4。第2の実施形態によれば、昇速を完了させ系統並入させるときのすべり周波数を、可変速運転範囲の最大すべり周波数よりも高く、かつ、可変速発電電動機2の無負荷運転状態での二次電圧、二次電流のいずれか一方が二次励磁装置3の最大出力電圧または最大出力電流と等しくなるすべり周波数以下となるようにしているため、可変速運転範囲の下限速度まで昇速できなくても、装置の大型化や費用の増大を招くことなく、可変速発電電動機を始動することが可能となる。そのほか、第1の実施形態で説明した種々な効果と同様な効果が得られる。以上詳述したように、上記実施形態によれば、可変速揚水発電システムにおいて可変速発電電動機を二次励磁装置により始動するに際し、可変速運転範囲の下限速度まで昇速できなくても、装置の大型化や費用の増大を招くことなく、可変速発電電動機を始動することを可能とする制御装置および可変速発電電動機始動方法を提供することが可能となる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"