"第1回転軸を中心に回転可能な像担持体の表面と接触して配置され、前記第1回転軸に平行な第2回転軸を中心に回転可能であると共に、前記像担持体の表面からトナーを除去するクリーニングローラーと、前記像担持体と前記クリーニングローラーとが接触する接触部分よりも前記像担持体の回転方向の下流側において前記接触部分の近傍における前記像担持体の表面に接触すると共に、前記像担持体の表面からトナーを掻き落とすクリーニングブレードと、前記接触部分よりも前記クリーニングローラーの回転方向の下流側において前記接触部分の近傍における前記クリーニングローラーの表面に接触すると共に、前記第1回転軸方向に視た場合に前記クリーニングブレードとの位置関係が略V字となるように配置され、前記クリーニングローラーの表面からトナーを掻き落とす掻き落とし部材と、を備え、前記掻き落とし部材は、前記第1回転軸方向に長く形成されており、前記第1回転軸に直交する直交方向の開口率が前記第1回転軸方向において実質的に均一である複数の開口部を有するクリーニング装置。前記掻き落とし部材は、前記複数の開口部を含んで構成される領域であってトナーの掻き落としに実質的に機能する前記直交方向の長さを有する有効領域を備えており、前記開口率は、前記第1回転軸方向の所定の位置において、前記有効領域の前記直交方向の長さに対する1又は複数の前記開口部の前記直交方向の合計の長さの比率である請求項1に記載のクリーニング装置。前記開口率は、50から90である請求項2に記載のクリーニング装置。前記複数の開口部は、前記第1回転軸方向に並んで配置される請求項1から3のいずれかに記載のクリーニング装置。前記複数の開口部は、前記第1回転軸方向に対して傾斜する略平行四辺形形状からなる同一形状に形成される請求項4記載のクリーニング装置。前記掻き落とし部材は、前記複数の開口部を一群とする開口部群を複数有し、前記複数の開口部群は、前記直交方向に並んで配置されており、前記複数の開口部群の前記開口率は、前記第1回転軸方向において実質的に均一である請求項5に記載のクリーニング装置。前記複数の開口部群のうちの前記クリーニングローラー側の開口部群の前記開口率は低い請求項6に記載のクリーニング装置。表面に静電潜像が形成される1又は複数の像担持体と、前記1又は複数の像担持体に形成された静電潜像にトナー画像を現像する現像器と、前記1又は複数の像担持体に形成されたトナー画像を直接的又は間接的にシート状の被転写材に転写する転写部と、前記転写部により前記被転写材に転写されたトナー画像を定着させる定着部と、請求項1から7のいずれかに記載のクリーニング装置と、を備える画像形成装置。しかし、特許文献1に記載のクリーニング装置においては、クリーニングブレードと掻き落とし部材との間に、過度にトナーが溜まる可能性があり、流動性を失ったトナーが感光体ドラムの表面に固着したり、トナーの電荷が感光体ドラムへ放電されやすくなる。感光体ドラムの静電潜像が形成される領域である画像形成領域にトナーの電荷が放電された場合には、画像形成領域にリーク痕が形成されたり、トナー層の乱れ等が生じる場合がある。その結果、画像不良が発生する場合があった。従って、クリーニングブレードの破損を抑制することができると共に画像不良の発生を抑制しつつ、感光体ドラムの表面を効率よくクリーニングすることができるクリーニング装置が望まれている。本発明は、クリーニングブレードの破損を抑制することができると共に画像不良の発生を抑制しつつ、像担持体の表面を効率よくクリーニングすることができるクリーニング装置を提供することを目的とする。また、本発明は、前記クリーニング装置を備える画像形成装置を提供することを目的とする。本発明は、第1回転軸を中心に回転可能な像担持体の表面と接触して配置され、前記第1回転軸に平行な第2回転軸を中心に回転可能であると共に、前記像担持体の表面からトナーを除去するクリーニングローラーと、前記像担持体と前記クリーニングローラーとが接触する接触部分よりも前記像担持体の回転方向の下流側において前記接触部分の近傍における前記像担持体の表面に接触すると共に、前記像担持体の表面からトナーを掻き落とすクリーニングブレードと、前記接触部分よりも前記クリーニングローラーの回転方向の下流側において前記接触部分の近傍における前記クリーニングローラーの表面に接触すると共に、前記第1回転軸方向に視た場合に前記クリーニングブレードとの位置関係が略V字となるように配置され、前記クリーニングローラーの表面からトナーを掻き落とす掻き落とし部材と、を備え、前記掻き落とし部材は、前記第1回転軸方向に長く形成されており、前記第1回転軸に直交する直交方向の開口率が前記第1回転軸方向において実質的に均一である複数の開口部を有するクリーニング装置に関する。また、前記掻き落とし部材は、前記複数の開口部を含んで構成される領域であってトナーの掻き落としに実質的に機能する前記直交方向の長さを有する有効領域を備えており、前記開口率は、前記第1回転軸方向の所定の位置において、前記有効領域の前記直交方向の長さに対する1又は複数の前記開口部の前記直交方向の合計の長さの比率であることが好ましい。また、前記開口率は、50から90であることが好ましい。また、前記複数の開口部は、前記第1回転軸方向に並んで配置されることが好ましい。また、前記複数の開口部は、前記第1回転軸方向に対して傾斜する略平行四辺形形状からなる同一形状に形成されることが好ましい。また、前記掻き落とし部材は、前記複数の開口部を一群とする開口部群を複数有し、前記複数の開口部群は、前記直交方向に並んで配置されており、前記複数の開口部群の前記開口率は、前記第1回転軸方向において実質的に均一であることが好ましい。また、前記複数の開口部群のうちの前記クリーニングローラー側の開口部群の前記開口率は低いことが好ましい。また、本発明は、表面に静電潜像が形成される1又は複数の像担持体と、前記1又は複数の像担持体に形成された静電潜像にトナー画像を現像する現像器と、前記1又は複数の像担持体に形成されたトナー画像を直接的又は間接的にシート状の被転写材に転写する転写部と、前記転写部により前記被転写材に転写されたトナー画像を定着させる定着部と、前記クリーニング装置と、を備える画像形成装置に関する。本発明によれば、クリーニングブレードの破損を抑制すると共に画像不良の発生を抑制しつつ、像担持体の表面を効率よくクリーニングすることができるクリーニング装置を提供することができる。また、本発明によれば、前記クリーニング装置を備える画像形成装置を提供することができる。以下、図面を参照して本発明の第1実施形態を説明する。図1により、第1実施形態における画像形成装置としてのプリンター1における全体構造を説明する。図1は、本発明の第1実施形態のプリンター1の各構成要素の配置を説明するための図である。図1に示すように、画像形成装置としてのプリンター1は、装置本体Mと、所定の画像情報に基づいてシート状の被転写材としての用紙Tに所定のトナー画像を形成する画像形成部GKと、用紙Tを画像形成部GKに給紙すると共にトナー画像が形成された用紙Tを排紙する給排紙部KHとを有する。装置本体Mにおける外形は、筐体としてのケース体BDにより構成される。図1に示すように、画像形成部GKは、像担持体感光体としての感光体ドラム2と、帯電部10と、露光ユニットとしてのレーザースキャナーユニット4と、現像器16と、トナーカートリッジ5と、トナー供給部6と、クリーニング装置としてのドラムクリーニング装置11と、除電器12と、転写ローラー8と、定着部9とを備える。図1に示すように、給排紙部KHは、給紙カセット52と、手差し給紙部64と、用紙Tの搬送路Lと、レジストローラー対80と、排紙部50とを備える。以下、画像形成部GK及び給排紙部KHの各構成について詳細に説明する。まず、画像形成部GKについて説明する。画像形成部GKにおいては、感光体ドラム2の表面に沿って回転方向の上流側から下流側に順に、帯電部10による帯電、レーザースキャナーユニット4による露光、現像器16による現像、転写ローラー8による転写、除電器12による除電、及びドラムクリーニング装置11によるクリーニングが行われる。感光体ドラム2は、円筒形状の部材からなり、感光体又は像担持体として機能する。感光体ドラム2は、搬送路Lにおける用紙Tの搬送方向に対して直交する方向に延びる第1回転軸J1図2参照を中心に、矢印の方向に回転可能に配置される。感光体ドラム2の表面には、静電潜像が形成され得る。帯電部10は、感光体ドラム2の表面に対向して配置される。帯電部10は、感光体ドラム2の表面を一様に負マイナス極性又は正プラス極性に帯電させる。レーザースキャナーユニット4は、露光ユニットとして機能するものであり、感光体ドラム2の表面から離間して配置される。レーザースキャナーユニット4は、不図示のレーザ光源、ポリゴンミラー、ポリゴンミラー駆動用モーター等を有して構成される。レーザースキャナーユニット4は、PCパーソナルコンピューター等の外部機器から入力された画像情報に基づいて、感光体ドラム2の表面を走査露光する。レーザースキャナーユニット4により走査露光されることで、感光体ドラム2の表面の露光された部分の電荷が除去される。これにより、感光体ドラム2の表面に静電潜像が形成される。現像器16は、感光体ドラム2に対応して設けられ、感光体ドラム2の表面に対向して配置される。現像器16は、感光体ドラム2に形成された静電潜像に単色通常はブラックのトナーを付着させて、単色のトナー画像を感光体ドラム2の表面に形成する。現像器16は、感光体ドラム2の表面に対向配置された現像ローラー17、トナー攪拌用の攪拌ローラー18等を有して構成される。トナーカートリッジ5は、現像器16に対応して設けられており、現像器16に対して供給されるトナーを収容する。トナー供給部6は、トナーカートリッジ5及び現像器16に対応して設けられており、トナーカートリッジ5に収容されたトナーを現像器16に対して供給する。トナー供給部6と現像器16とは、不図示のトナー供給路により結ばれている。転写ローラー8は、感光体ドラム2の表面に現像されたトナー画像を用紙Tに転写させる。転写ローラー8には、不図示の転写バイアス印加部により、感光体ドラム2に形成されたトナー画像を用紙Tに転写させるための転写バイアスが印加される。転写ローラー8は、感光体ドラム2に対して当接した状態で回転可能に構成される。感光体ドラム2と転写ローラー8との間で、搬送路Lを搬送される用紙Tが挟み込まれる。挟み込まれた用紙Tは、感光体ドラム2の表面に押し当てられる。感光体ドラム2と転写ローラー8との間で、転写ニップNが形成される。転写ニップNにおいて、感光体ドラム2に現像されたトナー画像が用紙Tに転写される。除電器12は、感光体ドラム2の表面に対向して配置される。除電器12は、感光体ドラム2の表面に光を照射することにより、転写が行われた後の感光体ドラム2の表面を除電する電荷を除去する。ドラムクリーニング装置11は、感光体ドラム2の表面に対向して配置される。ドラムクリーニング装置11は、感光体ドラム2の表面に残存したトナーや付着物を除去すると共に、除去されたトナー等を所定の回収機構へ搬送して、回収させる。ドラムクリーニング装置11の詳細については後述する。定着部9は、用紙Tに転写されたトナー画像を構成するトナーを溶融及び加圧して、用紙Tに定着させる。定着部9は、ヒーターにより加熱される加熱回転体9aと、加熱回転体9aに圧接される加圧回転体9bと、を備える。加熱回転体9aと加圧回転体9bとは、トナー画像が転写された用紙Tを挟み込んで加圧すると共に、搬送する。加熱回転体9aと加圧回転体9bとの間に挟み込まれた状態で用紙Tが搬送されることで、用紙Tに転写されたトナーは、溶融及び加圧され、用紙Tに定着される。次に、給排紙部KHについて説明する。図1に示すように、装置本体Mの下部には、用紙Tを収容する1個の給紙カセット52が配置される。給紙カセット52は、装置本体Mの右側図1における右側から水平方向に引き出し可能に構成される。給紙カセット52には、用紙Tが載置される載置板60が配置される。給紙カセット52には、用紙Tが載置板60の上に積層された状態で収容される。載置板60に載置された用紙Tは、給紙カセット52における用紙送り出し側の端部図1において右側の端部に配置されるカセット給紙部51により搬送路Lに送り出される。カセット給紙部51は、載置板60上の用紙Tを取り出すための前送りコロ61と、用紙Tを1枚ずつ搬送路Lに送り出すための給紙ローラー対63とからなる重送防止機構を備える。装置本体Mの右側図1において右側には、手差し給紙部64が設けられる。手差し給紙部64は、給紙カセット52にセットされる用紙Tとは異なる大きさや種類の用紙Tを装置本体Mに供給することを主目的として設けられる。手差し給紙部64は、閉状態において装置本体Mの右側面の一部を構成する手差しトレイ65と、給紙コロ66とを備える。手差しトレイ65は、その下端が給紙コロ66の近傍の装置本体Mに回動自在開閉自在に取り付けられる。開状態の手差しトレイ65には、用紙Tが載置される。給紙コロ66は、開状態の手差しトレイ65に載置された用紙Tを手差し搬送路Laに給紙する。装置本体Mにおける上方側には、排紙部50が設けられる。排紙部50は、第3ローラー対53により用紙Tを装置本体Mの外部に排紙する。排紙部50の詳細については後述する。用紙Tを搬送する搬送路Lは、カセット給紙部51から転写ニップNまでの第1搬送路L1と、転写ニップNから定着部9までの第2搬送路L2と、定着部9から排紙部50までの第3搬送路L3と、手差し給紙部64から供給される用紙を第1搬送路L1に合流させる手差し搬送路Laと、第3搬送路L3を下流側から上流側へ搬送する用紙を、表裏反転させて第1搬送路L1に戻す戻り搬送路Lbとを備える。また、第1搬送路L1の途中には、第1合流部P1及び第2合流部P2が設けられている。第3搬送路L3の途中には、第1分岐部Q1が設けられている。第1合流部P1は、手差し搬送路Laが第1搬送路L1に合流する合流部である。第2合流部P2は、戻り搬送路Lbが第1搬送路L1に合流する合流部である。第1分岐部Q1は、戻り搬送路Lbが第3搬送路L3から分岐する分岐部で、第1ローラー対54a及び第2ローラー対54bを有する。第1ローラー対54aの一方のローラーと第2ローラー対54bの一方のローラーとは兼用される。第1搬送路L1の途中詳細には、第2合流部P2と転写ローラー8との間には、用紙Tを検出するためのセンサーと、用紙Tのスキュー斜め給紙補正や画像形成部GKにおけるトナー画像の形成と用紙Tの搬送のタイミングを合わせるためのレジストローラー対80とが配置される。センサーは、用紙Tの搬送方向におけるレジストローラー対80の直前搬送方向における上流側に配置される。レジストローラー対80は、センサーからの検出信号情報に基づいて上述の補正やタイミング調整をして用紙Tを搬送する。戻し搬送路Lbは、用紙Tに両面印刷を行う際に、既に印刷されている面とは反対面未印刷面を感光体ドラム2に対向させるために設けられる搬送路である。戻し搬送路Lbによれば、第1分岐部Q1から第1ローラー対54aにより排紙部50側に搬送された用紙Tを表裏反転させて第2ローラー対54bにより第1搬送路L1に戻して、転写ローラー8の上流側に配置されたレジストローラー対80の上流側に搬送させることができる。戻し搬送路Lbにより表裏反転された用紙Tには、転写ニップNにおいて未印刷面に対して所定のトナー画像が転写される。第3搬送路L3における端部には、排紙部50が形成される。排紙部50は、装置本体Mにおける上方側に配置される。排紙部50は、装置本体Mの右側図1において右側、手差し給紙部64側に向けて開口している。排紙部50は、第3搬送路L3を搬送される用紙Tを第3ローラー対53により装置本体Mの外部に排紙する。排紙部50における開口側には、排紙集積部M1が形成される。排紙集積部M1は、装置本体Mにおける上面外面に形成される。排紙集積部M1は、装置本体Mにおける上面が下方に窪んで形成された部分である。排紙集積部M1の底面は、装置本体Mにおける上面の一部を構成する。排紙集積部M1には、所定のトナー画像が形成され排紙部50から排紙された用紙Tが積層して集積される。なお、各搬送路の所定位置には用紙検出用のセンサーが配置される。次に、図1から図4により、本発明の特徴部分であるドラムクリーニング装置11の詳細について説明する。図2は、第1実施形態のプリンター1におけるドラムクリーニング装置11の各構成要素を説明するための断面図である。図3は、図2に示す掻き落とし部材114をその厚さ方向に視た図である。図4は、図3に示す掻き落とし部材114の拡大図である。なお、図2におけるドラムクリーニング装置11の具体的な説明においては、図1における後側から視た図プリンター1の背面側から視た図により説明する。図2に示すように、ドラムクリーニング装置11は、クリーニングローラー111と、トナー搬送ローラー112と、クリーニングブレード113と、掻き落とし部材114と、層規制部材119と、を備える。図1に示すように、ドラムクリーニング装置11は、そのハウジング110の内部に、クリーニングローラー111、トナー搬送ローラー112、クリーニングブレード113、掻き落とし部材114及び層規制部材119を備えている。ハウジング110は、その感光体ドラム2側が開放した枠体である。クリーニングローラー111、トナー搬送ローラー112、クリーニングブレード113、掻き落とし部材114及び層規制部材119は、感光体ドラム2の軸方向の長さとほぼ同じ長さを有する。クリーニングローラー111及びクリーニングブレード113は、図2に示すように、トナー画像が転写ローラー8に転写された後の感光体ドラム2の表面に接触するように設けられており、感光体ドラム2の表面に残留したトナーや付着物を除去して、感光体ドラム2の表面をクリーニングする。クリーニングローラー111は、円筒形状の部材からなり、感光体ドラム2の表面からトナーを除去するローラーである。クリーニングローラー111は、転写ローラー8との間の転写ニップNよりも感光体ドラム2の回転方向の下流側において、感光体ドラム2の表面と接触して配置される。クリーニングローラー111は、感光体ドラム2の第1回転軸J1に平行な第2回転軸J2を中心に、図2に示す矢印方向に回転可能である。本実施形態においては、第1回転軸J1の方向及び第2回転軸J2の方向に平行な方向を搬送幅方向Yとする。また、第1回転軸J1の方向に直交する直交方向であって後述する掻き落とし部材114に沿う方向をブレード幅方向Dとする。クリーニングローラー111は、感光体ドラム2の表面に接触して回転することで、感光体ドラム2の表面を摺擦して、感光体ドラム2の表面に付着したトナーを除去する。クリーニングローラー111の表面には、感光体ドラム2の表面から除去されたトナーが付着する。クリーニングローラー111の表面に付着したトナーは、クリーニングローラー111の回転によって回転方向の下流側へ向けて搬送される。一方、クリーニングローラー111により除去しきれずに感光体ドラム2の表面に残留したトナーは、感光体ドラム2の表面に付着した状態で、感光体ドラム2の回転方向の下流側のクリーニングブレード113へ向けて搬送される。クリーニングブレード113は、感光体ドラム2の表面からトナーを掻き落とす部材である。クリーニングブレード113は、矩形状の板材により形成される。クリーニングブレード113は、搬送幅方向Yに長く形成されると共に、感光体ドラム2に対してカウンター状態になるように配置される。クリーニングブレード113のカウンター状態とは、クリーニングブレード113の後端から先端に向かう方向と感光体ドラム2の回転方向とが対向する状態である。クリーニングブレード113の先端部分は、感光体ドラム2とクリーニングローラー111とが接触する接触部分20よりも感光体ドラム2の回転方向の下流側において、接触部分20の近傍における感光体ドラム2の表面に接触する。ここで、接触部分20の近傍における感光体ドラム2の表面とは、感光体ドラム2の第1回転軸J1を中心とする角度で、接触部分20から下流側に、例えば90度の範囲内、好ましくは45度の範囲内における感光体ドラム2の表面をいう。クリーニングブレード113の後端部分感光体ドラム2の表面に接触する先端部分と反対側の部分は、不図示の取り付け板によってハウジング110図1参照に取り付けられる。掻き落とし部材114は、クリーニングローラー111の表面からトナーを掻き落とす部材である。掻き落とし部材114は、矩形状の板材により形成される。掻き落とし部材114は、搬送幅方向Yに長く形成されると共に、ブレード幅方向直交方向Dに延びている。ブレード幅方向直交方向Dは、搬送幅方向Yに視た場合にクリーニングブレード113との角度が鋭角となる方向である。掻き落とし部材114の先端部分は、感光体ドラム2とクリーニングローラー111とが接触する接触部分20よりもクリーニングローラー111の回転方向の下流側において、接触部分20の近傍におけるクリーニングローラー111の表面に接触する。ここで、接触部分20の近傍におけるクリーニングローラー111の表面とは、クリーニングローラー111の第2回転軸J2を中心とする角度で、接触部分20から下流側に、例えば90度の範囲内、好ましくは45度の範囲内におけるクリーニングローラー111の表面をいう。掻き落とし部材114の後端部分クリーニングローラー111の表面に接触する先端部分と反対側の部分は、図2に示すように、取り付け部材116によってハウジング110図1参照に貼り付けられる。掻き落とし部材114は、搬送幅方向Yに視た場合に、クリーニングブレード113との位置関係が略V字となるように配置される。つまり、クリーニングブレード113との位置関係が略V字とは、クリーニングブレード113と掻き落とし部材114となす角度が鋭角になるように、クリーニングブレード113と掻き落とし部材114とが配置されることをいう。掻き落とし部材114は、図3に示すように、有効領域としての第1有効領域150を備えている。掻き落とし部材114の第1有効領域150とは、トナーの掻き落としに実質的に機能する領域である。詳細には、掻き落とし部材114の第1有効領域150は、トナーの掻き落としに実質的に機能する領域の外形であり、後述する複数の開口部115を含んで構成される領域である。掻き落とし部材114の第1有効領域150には、例えば、取り付け部材不図示に取り付けるための部分や、搬送幅方向Yにおけるクリーニングローラー111に接触しない範囲の部分は含まれない。本実施形態においては、第1有効領域150は、図3に示すように、掻き落とし部材114のブレード幅方向Dにおけるクリーニングローラー111側図2参照、図3における下側に形成される。第1有効領域150は、搬送幅方向Yに長い矩形状に形成されている。掻き落とし部材114の第1有効領域150は、トナーの掻き落としに実質的に機能するブレード幅方向Dにおける第1有効長さL10を有している。第1有効長さL10は、ブレード幅方向Dにおいて、取り付け部材116と掻き落とし部材114との貼り付け部分における複数の開口部115側の端部116Tから、掻き落とし部材114の先端114Tまでの長さである。掻き落とし部材114のブレード幅方向Dのクリーニングローラー111と反対側図3における上側の部分は、掻き落とし部材114を取り付け部材116に取り付けるための部分であるため、第1有効領域150には、含まれない。また、掻き落とし部材114における搬送幅方向Yの外側の範囲の部分は、クリーニングローラー111に接触しない部分であるため、第1有効領域150には、含まれない。掻き落とし部材114は、図3に示すように、複数の開口部115を有する。複数の開口部115は、掻き落とし部材114に溜まったトナーを通過させて、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に過度にトナーが溜まることを抑制する。複数の開口部115は、搬送幅方向Yに並んで配置される。複数の開口部115は、搬送幅方向Yに対して傾斜する略平行四辺形形状からなる同一形状に形成される。本実施形態における複数の開口部115のうちの隣り合う2つの開口部115は、ブレード幅方向に視た場合に一部が互いに重なっている。また、搬送幅方向Yに直交するブレード幅方向Dの開口率Kは、搬送幅方向Yにおいて実質的に均一である。ブレード幅方向Dの開口率Kとは、図4に示すように、搬送幅方向Yの所定の位置において、第1有効領域150のブレード幅方向Dの長さL10に対する、1又は複数の開口部115のブレード幅方向Dの合計の長さの比率である。次に、ブレード幅方向Dの開口率Kが搬送幅方向Yにおいて実質的に均一について詳述する。例えば、搬送幅方向Yにおける所定の位置Y11において、ブレード幅方向Dの開口率K11を算出する。図4に示すように、所定の位置Y11における第1有効領域150のブレード幅方向Dの長さは、第1有効長さL10である。また、所定の位置Y11における開口部115のブレード幅方向Dの長さは、長さL11である。従って、位置Y11における開口率K11は、第1有効長さL10に対する長さL11の比率であるK11=L11/L10×100。また、例えば、搬送幅方向Yにおける所定の位置Y12において、ブレード幅方向Dの開口率K11を算出する。図4に示すように、所定の位置Y12における第1有効領域150のブレード幅方向Dの長さは、第1有効長さL10である。また、所定の位置Y12において、開口部115のブレード幅方向Dの長さを求める。位置Y12においては、ブレード幅方向Dに視た場合に、2つの開口部115が重なっている。そのため、位置Y12において、2つの開口部115のブレード幅方向Dの合計の長さを求める。位置Y12において、一方の開口部115の長さは長さL12であり、他方の開口部115の長さは長さL13である。つまり、位置Y12においては、2つの開口部115のブレード幅方向Dの合計の長さは、長さL12と長さL13との合計の長さL12L13である。従って、位置Y12における開口率K12は、第1有効長さL10に対する、長さL12と長さL13との合計の長さL12L13の比率であるK12=L12L13/L10×100。本実施形態においては、ブレード幅方向Dの開口率Kは、搬送幅方向Yにおいて実質的に均一である。すなわち、上述のように算出される開口率K11、K12は、搬送幅方向Yにおいて例えば所定の位置Y11や位置Y12などにおいて、実質的に均一となっている例えば、K=K11=K12=。なお、実質的に均一とは、搬送幅方向Yにおける所定の位置においてごく僅かに均一でない部分があっても、均一に含まれるという意味である。また、開口率Kは、50から90であることが好ましい。開口率Kが50から90であれば、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に過度にトナーが溜まることが一層抑制されるためである。また、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に溜まったトナーが、潤滑剤として機能して、クリーニングブレード113の破損を抑制することができるためである。開口率Kが50未満であること及び90を超えることが好ましくない理由としては、開口率Kが90を超えると、掻き落とし部材114のクリーニングローラー111への圧接力が確保できなくなる傾向があるためである。一方、開口率Kが50未満であると、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113とにより形成される略V字の部分からのトナーの抜けが悪化する傾向があるためである。層規制部材119は、クリーニングローラー111の表面からトナーを掻き落とす部材である。層規制部材119は、図2に示すように、掻き落とし部材114よりもクリーニングローラー111の回転方向の下流側において、クリーニングローラー111の表面に接触する。層規制部材119は、矩形状の板材により形成される。層規制部材119は、搬送幅方向Yに長く形成されると共に、クリーニングローラー111に対してカウンター状態になるように配置される。層規制部材119のカウンター状態とは、層規制部材119の後端から先端に向かう方向とクリーニングローラー111の回転方向とが対向する状態である。層規制部材119の先端部分は、クリーニングローラー111における感光体ドラム2の反対側において、クリーニングローラー111の表面に接触する。層規制部材119の後端部分クリーニングローラー111の表面に接触する部分と反対側の部分は、ハウジング110図1参照に取り付けられる。層規制部材119は、掻き落とし部材114によりトナーを除去した後のクリーニングローラー111の表面に残留したトナー、及び、掻き落とし部材114の複数の開口部115を通過してクリーニングローラー111の表面に付着したトナーを掻き落とす。トナー搬送ローラー112は、クリーニングローラー111を挟んで感光体ドラム2の反対側に配置される。トナー搬送ローラー112は、円筒形状の部材からなり、層規制部材119により掻き落とされたトナーを、表面に付着させて回転することにより、不図示のトナー回収容器へ搬送する。次に、図1を参照して、第1実施形態のプリンター1の動作について、簡単に説明する。給紙カセット52に収容された用紙Tは、前送りコロ61及び給紙ローラー対63によって第1搬送路L1に送り出され、その後、第1合流部P1及び第1搬送路L1を介してレジストローラー対80に搬送される。レジストローラー対80においては、用紙Tのスキュー補正や、トナー画像とのタイミング調整が行われる。レジストローラー対80から排出された用紙Tは、第1搬送路L1を介して感光体ドラム2と転写ローラー8との間転写ニップNに導入される。そして、用紙Tには、感光体ドラム2と転写ローラー8との間において、トナー画像が転写される。その後、用紙Tは、感光体ドラム2と転写ローラー8との間から排出され、第2搬送路L2を介して、定着部9における加熱回転体9aと加圧回転体9bとの間の定着ニップに導入される。そして、定着ニップにおいてトナーが溶融し、トナーが用紙Tに定着される。次いで、用紙Tは、第1ローラー対54aにより第3搬送路L3を通して排紙部50に搬送され、第3ローラー対53により排紙部50から排紙集積部M1に排出される。このようにして、給紙カセット52に収容された用紙Tの印刷が完了する。次に、ドラムクリーニング装置11の動作について説明する。図2に示すように、転写ローラー8による転写後の感光体ドラム2の表面には、残留したトナーが付着している。この状態で、感光体ドラム2が回転することにより、感光体ドラム2の表面に付着したトナーは、感光体ドラム2とクリーニングローラー111との接触部分20に搬送される。クリーニングローラー111は、感光体ドラム2の表面を摺擦することで、感光体ドラム2の表面に付着したトナーを除去する。クリーニングローラー111の表面には、感光体ドラム2の表面から除去されたトナーが付着する。クリーニングローラー111の表面に付着したトナーは、クリーニングローラー111の回転によって、クリーニングローラー111の回転方向の下流側へ向けて搬送される。一方、クリーニングローラー111により除去しきれずに感光体ドラム2の表面に残留したトナーは、感光体ドラム2の表面に付着した状態で、感光体ドラム2の回転方向の下流側のクリーニングブレード113へ向けて搬送される。クリーニングローラー111の表面に付着したトナーは、クリーニングローラー111の回転により搬送されて、掻き落とし部材114により掻き落とされる。掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との位置関係が略V字であるため、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間には、掻き落とされたトナーが溜まっていく。その結果、感光体ドラム2の表面には、掻き落とされたトナーが溜まって付着する。クリーニングローラー111により除去しきれずに感光体ドラム2の表面に残留したトナー、及び、掻き落とし部材114に掻き落とされることにより掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に溜まったトナーは、感光体ドラム2の表面に付着して、感光体ドラム2の回転により、クリーニングブレード113に向けて搬送される。そして、クリーニングブレード113は、感光体ドラム2の表面に付着したトナーを掻き落とす。この際、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に溜まって感光体ドラム2の表面に付着したトナーは、クリーニングブレード113により掻き落とされると共に、クリーニングブレード113のエッジ付近で潤滑剤として機能する。そのため、クリーニングブレード113の欠け等の破損を抑制することができる。一方、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に溜まったトナーが複数の開口部115に達すると、そのトナーの一部は、掻き落とし部材114の複数の開口部115を通過して、クリーニングローラー111側に移動する。そのため、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間には、過度にトナーが溜まることが抑制される。その結果、画像不良の発生を抑制することができる。また、複数の開口部115を通過するトナーの量は、ブレード幅方向Dの開口率Kが搬送幅方向Yにおいて実質的に均一であるため、搬送幅方向Yにおいて均一である。そのため、複数の開口部115を通過せずに掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に溜まって感光体ドラム2の表面に付着するトナーは、搬送幅方向Yに均一化される。これにより、搬送幅方向Yにおいて、画像濃度のムラが抑制される。特に、開口率Kが50から90であれば、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に過度にトナーが溜まることが一層抑制され、且つ、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に溜まったトナーが、潤滑剤として機能する。これにより、クリーニングブレード113の破損を抑制しつつ、トナーが感光体ドラムの表面に固着したり、画像形成領域にリーク痕が形成されることを一層抑制することができる。掻き落とし部材114の複数の開口部115を通過したトナーは、クリーニングローラー111の表面に付着する。クリーニングローラー111の表面に付着したトナーは、クリーニングローラー111の回転により層規制部材119へ向けて搬送される。そして、掻き落とし部材114によりトナーを除去した後のクリーニングローラー111の表面に残留したトナー、及び、掻き落とし部材114の複数の開口部115を通過してクリーニングローラー111の表面に付着したトナーは、層規制部材119に掻き落とされて、トナー搬送ローラー112の表面に付着する。トナー搬送ローラー112の表面に付着したトナーは、トナー搬送ローラー112の回転によりトナー回収容器不図示へ向けて搬送される。第1実施形態のドラムクリーニング装置11によれば、例えば、以下のような効果が奏される。本実施形態においては、感光体ドラム2の表面と接触して配置され感光体ドラム2の表面からトナーを除去するクリーニングローラー111と、感光体ドラム2とクリーニングローラー111とが接触する接触部分20よりも感光体ドラム2の回転方向の下流側において接触部分20の近傍における感光体ドラム2の表面に接触すると共に、感光体ドラム2の表面からトナーを掻き落とすクリーニングブレード113と、接触部分20よりもクリーニングローラー111の回転方向の下流側において接触部分20の近傍におけるクリーニングローラー111の表面に接触すると共に、搬送幅方向Yに視た場合にクリーニングブレード113との位置関係が略V字となるように配置されクリーニングブレード113の表面からトナーを掻き落とす掻き落とし部材114と、を備え、掻き落とし部材114は、搬送幅方向Yに長く形成されており、第1回転軸J1に直交するブレード幅方向Dの開口率Kが搬送幅方向Yにおいて実質的に均一である複数の開口部115を有する。そのため、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に溜まって感光体ドラム2の表面に付着したトナーは、クリーニングブレード113のエッジ付近で潤滑剤として機能して、クリーニングブレード113の破損を抑制することができる。また、複数の開口部115により、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に過度にトナーが溜まることが抑制され、画像不良の発生を抑制することができる。更に、ブレード幅方向Dの開口率Kが搬送幅方向Yにおいて実質的に均一であるため、搬送幅方向Yにおいて、画像濃度のムラを抑制することができる。従って、本発明のドラムクリーニング装置11は、クリーニングブレード113の破損を抑制することができると共に画像不良の発生を抑制しつつ、感光体ドラム2の表面を効率よくクリーニングすることができる。本実施形態においては、開口率は、50から90である。そのため、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に過度にトナーが溜まることを一層抑制することができる。また、掻き落とし部材114とクリーニングブレード113との間に溜まったトナーが、潤滑剤として機能して、クリーニングブレード113の破損を抑制することができる。これにより、クリーニングブレード113の破損を抑制しつつ、トナーが感光体ドラムの表面に固着したり、画像形成領域にリーク痕が形成されることを一層抑制することができる。本実施形態においては、複数の開口部115は、搬送幅方向Yに並んで配置される。そのため、掻き落とし部材114は、複数の開口部115の間の部分の強度が確保される。そのため、搬送幅方向Yに長く形成される掻き落とし部材114の全体としての強度が確保される。本実施形態においては、複数の開口部115は、搬送幅方向Yに対して傾斜する略平行四辺形形状からなる同一形状に形成される。そのため、隣り合う2つの開口部115は、ブレード幅方向Dに視た場合に、一部が互いに重なりやすい構成となる。これにより、ブレード幅方向Dの開口率Kを実質的に均一にする構成を簡易に実現することができる。次に、本発明のドラムクリーニング装置11の他の実施形態としての第2実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、第2実施形態の説明にあたって、第1実施形態と同一の構成要件については同一の符号を付し、その説明を省略又は簡略化する。図5は、第2実施形態のドラムクリーニング装置11の掻き落とし部材114Aをその厚さ方向に視た図である。図6は、図5に示す掻き落とし部材114Aの拡大図である。図5及び図6に示すように、第2実施形態のドラムクリーニング装置11は、第1実施形態と比べて、主として、掻き落とし部材114Aの複数の開口部117、118の形状及びブレード幅方向Dの開口率Kが異なる。第2実施形態における掻き落とし部材114Aは、図5に示すように、第2有効領域160を備えている。第2実施形態の第2有効領域160は、第1実施形態の第1有効領域150と同様の機能を有する。第2実施形態においては、第2有効領域160は、図5に示すように、掻き落とし部材114Aのブレード幅方向Dにおけるクリーニングローラー111側図2参照、図5における下側に形成される。第2有効領域160は、搬送幅方向Yに長い矩形状に形成されている。掻き落とし部材114Aの第2有効領域160は、トナーの掻き落としに実質的に機能するブレード幅方向Dにおける第2有効長さL20を有している。第2有効長さL20は、ブレード幅方向Dにおいて、取り付け部材116Aと掻き落とし部材114Aとの貼り付け部分における複数の開口部117、118側の端部116ATから、掻き落とし部材114Aの先端114ATまでの長さである。掻き落とし部材114Aのブレード幅方向Dのクリーニングローラー111と反対側の部分は、掻き落とし部材114Aを取り付け部材不図示に取り付けるための部分であるため、第2有効領域160には、含まれない。また、掻き落とし部材114Aにおける搬送幅方向Yの外側の範囲の部分は、クリーニングローラー111に接触しない部分であるため、第2有効領域160には、含まれない。また、掻き落とし部材114Aの第2有効領域160は、図6に示すように、第1群側有効領域161と、第2群側有効領域162とからなる。第1群側有効領域161は、クリーニングローラー111側に形成され、第1開口部群G1を含んで構成される領域である。第1群側有効領域161のブレード幅方向Dの長さは、長さL21である。また、第2群側有効領域162は、第1群側有効領域161よりも掻き落とし部材114Aのブレード幅方向Dにおける中央寄りに形成され、第2開口部群G2を含んで構成される領域である。第2群側有効領域162のブレード幅方向Dの長さは、長さL22である。第2実施形態の掻き落とし部材114Aは、図5に示すように、複数の開口部117、118を有する。第2実施形態の掻き落とし部材114Aは、複数の開口部117、118それぞれを一群とする2つの開口部群G1、G2を有している。本実施形態においては、2つの開口部群は、複数の開口部117により構成される第1開口部群G1と、複数の開口部118により構成される第2開口部群G2と、からなる。第1開口部群G1と第2開口部群G2とは、1つの開口部群を一まとまりとして、ブレード幅方向Dに並んで配置されている。第1開口部群G1は、クリーニングローラー111側に配置される。第2開口部群G2は、第1開口部群G1よりも掻き落とし部材114Aのブレード幅方向Dにおける中央寄りに配置される。第1開口部群G1における複数の開口部117は、搬送幅方向Yに並んで配置される。第1開口部群G1の複数の開口部117は、搬送幅方向Yに対して傾斜する略平行四辺形形状からなる同一形状に形成される。第2開口部群G2における複数の開口部118は、搬送幅方向Yに並んで配置される。第2開口部群G2の複数の開口部118は、搬送幅方向Yに対して傾斜する略平行四辺形形状からなる同一形状に形成される。第2開口部群G2の複数の開口部118は、第1開口部群G1における複数の開口部117よりも搬送幅方向Y及びブレード幅方向Dそれぞれにおいて長さが長くなっている。複数の開口部117、118は、ブレード幅方向Dに視た場合に一部が互いに重なっている。また、第1開口部群G1及び第2開口部群G2を同時に備えた際のブレード幅方向Dの開口率Kは、搬送幅方向Yにおいて実質的に均一である。ブレード幅方向Dの開口率Kとは、図6に示すように、搬送幅方向Yの所定の位置において、第2有効領域160のブレード幅方向Dの長さL20に対する、1又は複数の開口部117、118のブレード幅方向Dの合計の長さの比率である。次に、第1開口部群G1及び第2開口部群G2を同時に備えた際のブレード幅方向Dの開口率Kが搬送幅方向Yにおいて実質的に均一について詳述する。例えば、搬送幅方向Yにおける所定の位置Y21において、ブレード幅方向Dの開口率K21を算出する。図6に示すように、所定の位置Y21における第2有効領域160におけるブレード幅方向Dの長さは、第2有効長さL20である。また、所定の位置Y21において、第1開口部群G1の開口部117のブレード幅方向Dの長さは、長さL211である。第2開口部群G2の開口部118のブレード幅方向Dの長さは、長さL221である。つまり、開口部117、118のブレード幅方向Dの合計の長さは、長さL211と長さL221との合計の長さL211L221である。従って、位置Y21における開口率K21は、第2有効長さL20に対する、長さL211と長さL221との合計の長さの比率であるK21=L211L221/L20×100。また、例えば、搬送幅方向Yにおける所定の位置Y22において、ブレード幅方向Dの開口率K22を算出する。図6に示すように、所定の位置Y22における第2有効領域160におけるブレード幅方向Dの長さは、第2有効長さL20である。第1開口部群G1の開口部117のブレード幅方向Dの長さは、長さL212と長さL213との和である。第2開口部群G2の開口部118のブレード幅方向Dの長さは、長さL222と長さL223との和である。つまり、開口部117、118のブレード幅方向Dの合計の長さは、長さL212と長さL213と長さL222と長さL223との合計の長さL212L213L222L223である。従って、位置Y22における開口率K22は、第2有効長さL20に対する、長さL212と長さL213と長さL222と長さL223との合計の長さL212L213L222L223の比率であるK22=L212L213L222L223/L20×100。本実施形態においては、ブレード幅方向Dの開口率Kは、搬送幅方向Yにおいて実質的に均一である。すなわち、上述の計算で得られる開口率Kは、搬送幅方向Yにおいて例えば所定の位置Y21や位置Y22などにおいて、実質的に均一となっている例えば、K=K21=K22=。第2実施形態においても、第1実施形態と同様に、開口率Kは、50から90であることが好ましい。また、第1開口部群G1の開口率KG1は、第2開口部群G2の開口率KG2よりも低くなっている。具体的には、位置Y21において、第1開口部群G1の開口率KG1は、長さL21に対する、長さL211の比率であるKG1=L211/L21×100。また、位置Y21において、第2開口部群G2の開口率KG2は、長さL22に対する、長さL221の比率であるKG2=L221/L22×100。このように算出した開口率Kにおいて、第1開口部群G1の開口率KG1は、第2開口部群G2の開口率KG2よりも低くなっているKG1<KG2。第2実施形態のドラムクリーニング装置1によれば、上述した第1実施形態と同様の効果を奏する他、例えば、以下のような効果を奏する。第2実施形態によれば、掻き落とし部材114Aは、複数の開口部115を一群とする開口部群を複数有し、複数の開口部群G1、G2は、ブレード幅方向Dに並んで配置されており、複数の開口部群G1、G2のブレード幅方向Dの開口率Kは、搬送幅方向Yにおいて実質的に均一である。そのため、掻き落とし部材114Aにおける複数の開口部群G1、G2の間の部分の強度を確保しつつ、搬送幅方向Yにおいて、開口率Kを実質的に均一にすることができる。これにより、クリーニングブレード113の強度を確保しつつ、クリーニングブレード113の破損を抑制することができると共に画像不良の発生を抑制して、感光体ドラム2の表面を効率よくクリーニングすることができる。第2実施形態によれば、複数の開口部群G1,G2のうちのクリーニングローラー111側の開口部群G1の開口率Kは低い。つまり、クリーニングローラー111から第1開口部群G1よりも離れた側の第2開口部群G2の開口率Kが高い。例えば、掻き落とし部材114Aとクリーニングブレード113との間に多量のトナーが溜まる場合がある。この場合、掻き落とし部材114Aとクリーニングブレード113との間に溜まったトナーは、開口率Kが低い第1開口部群G1の複数の開口部117に達した後に、開口率Kが高い第2開口部群G2の複数の開口部118に達する。そのため、第1開口部群G1の複数の開口部117によりトナーの量を調整しつつ、第1開口部群G1の複数の開口部117を超える量のトナーが溜まって第2開口部群G2の複数の開口部118に達した場合には、第2開口部群G2の複数の開口部118は、第1開口部群G1の複数の開口部117よりも多くのトナーを通過させる。その結果、掻き落とし部材114Aとクリーニングブレード113との間に、過度にトナーが溜まることが一層抑制され、画像不良の発生を一層抑制することができる。以下、図2、図7から図9を参照しながら、本発明の実施例及び比較例1,2を用いて、本発明をより詳細に説明する。ただし、本発明は、以下の実施例のみに限定されるものでない。図7は、比較例1における掻き落とし部材200をその厚さ方向に視た図である。図8は、比較例2における掻き落とし部材210をその厚さ方向に視た図である。図9は、実施例及び比較例1,2のトナーの溜まり量の推移の実験結果を示すグラフである。実施例図1及び図2に示すドラムクリーニング装置11に、前述の第1実施形態における掻き落とし部材114図3参照を取り付けた。第1実施形態における掻き落とし部材114は、図2に示すように、複数の開口部115を有しており、開口率が88であり、開口率が搬送幅方向Yにおいて実質的に均一である。比較例1図1及び図2に示すドラムクリーニング装置11において、前述の第1実施形態における掻き落とし部材114図3参照に代えて、図7に示す開口部を有さない掻き落とし部材200を取り付けた。比較例2図1及び図2に示すドラムクリーニング装置11において、前述の第1実施形態における掻き落とし部材114図3参照に代えて、図8に示す開口率Kが搬送幅方向Yにおいて不均一な掻き落とし部材210を取り付けた。図8に示す掻き落とし部材200は、位置Y31における開口率Kは0であり、位置Y32における開口率は90程度である。実施例、比較例1及び比較例2について、以下の評価を行った。掻き落とし部材114実施例、200比較例1、210比較例2とクリーニングブレード113とにより形成される略V字部分のトナーの溜まり量の評価と、掻き落とし部材114実施例、200比較例1、210比較例2を使用した場合においてクリーニングブレード113にエッジの欠けがあるか否かの評価と、掻き落とし部材114実施例、200比較例1、210比較例2における画像濃度のムラの評価とを行った。具体的には、印字率5で10万100k枚の連続印字を行い、10万枚の印刷中におけるトナーの溜まり量の推移の評価、10万枚の印刷後のクリーニングブレード113のエッジの欠けの評価、10万枚の印刷後の画像品質の評価を行った。トナーの溜まり量の評価としては、掻き落とし部材114実施例、200比較例1、210比較例2とクリーニングブレード113とにより形成される略V字部分のトナーの溜まり量の推移をグラフ化した。トナーの溜まり量の推移を図9に示す。トナーの溜まり量については、4g以上のトナーの溜まりができるとリーク黒点のリスクが大きくなる。そのため、以下の判定基準で評価を行った。×:トナーの溜まり量が4g以上○:トナーの溜まり量が4g未満掻き落とし部材114実施例、200比較例1、210比較例2のエッジの欠けの評価については、以下の判定基準で評価を行った。×:ブレードのエッジの欠けがある○:ブレードのエッジの欠けがない画像濃度のムラの測定には、透過濃度測定装置を使用した。600dpi、1×1ドットの25ハーフ画像を出力して、画像濃度のムラを測定した。画像濃度のムラは、以下の判定基準で評価を行った。○:画像濃度のムラΔTDが0.1以下×:画像濃度のムラΔTDが0.1よりも大きい評価結果を以下の表1に示す。図9に示すように、比較例2及び実施例において、トナーの溜まり量が基準値未満判定:○であることが確認された。また、比較例1において、約2万20k枚の印刷以降で、トナーの溜まり量が基準値以上判定:×であることが確認された。そのため、比較例2及び実施例の掻き落とし部材210、114を使用した場合に、画像形成領域にリーク痕によるリーク黒点が形成されるリスクが小さいことが確認された。また、比較例1、比較例2及び実施例において、クリーニングブレード113にエッジの欠けがない判定:○ことが確認された。これにより、複数の開口部115を有するか否かにかかわらず、クリーニングブレード113の欠けに対する能力は確保されているといえる。また、比較例2及び実施例において、比較例2は、画像濃度のムラΔTDが大きく判定×、実施例は、画像濃度のムラΔTDが少ない判定:○ことが確認された。以上の実験結果により、上述の実施例においては、トナーの溜まり量が基準値未満判定:○であり、クリーニングブレード113のエッジの欠けがなく判定:○、画像濃度のムラΔTDが少ない判定:○ことが確認された。従って、本発明のインクジェット記録装置1は、クリーニングブレード113の破損を抑制することができると共に画像不良の発生を抑制しつつ、感光体ドラム2の表面を効率よくクリーニングすることができる。以上、好適な実施形態について説明したが、本発明は前述した実施形態に限定されることなく種々の形態で実施することができる。例えば、前述の第1実施形態において、複数の開口部115は、搬送幅方向Yに並んで配置されると共に、搬送幅方向Yに傾斜する略平行四辺形形状に形成されているが、これに制限されない。例えば、複数の開口部は、搬送幅方向Yに長い開口部がブレード幅方向Dに複数並んで形成されていてもよい。また、本実施形態において、画像形成装置としてモノクロのコピー機1について説明しているが、これに限定されず、画像形成装置は、カラーコピー機、プリンター、ファクシミリ又はこれらの複合機等であってもよい。"