"カルボキシル基含有ニトリルゴムと、反応性シリコーンオイルとを含有するニトリルゴム組成物。前記カルボキシル基含有ニトリルゴムのヨウ素価が120以下である請求項1に記載のニトリルゴム組成物。前記カルボキシル基含有ニトリルゴムが、α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体単位5~60重量、カルボキシル基含有単量体単位0.1~20重量および共役ジエン単量体単位15~94.9重量を含有する請求項1または2に記載のニトリルゴム組成物。前記反応性シリコーンオイルが、水酸基、アミノ基、メルカプト基、エポキシ基、カルボキシル基、アクリル基、およびメタクリル基からなる群より選択される少なくとも1つの反応性基を有する請求項1~3のいずれかに記載のニトリルゴム組成物。シリカをさらに含有する請求項1~4のいずれかに記載のニトリルゴム組成物。請求項1~5のいずれかに記載のニトリルゴム組成物を架橋してなるゴム架橋物。シール材、ベルト、ホースまたはガスケットである請求項6に記載のゴム架橋物。本発明は、優れた加工性を有し、しかも、常態物性および耐寒性に優れ、かつ、油に接触させて使用した場合でも物性変化たとえば、硬さや耐寒性の変化の少ないゴム架橋物を与えることができるニトリルゴム組成物、および該ニトリルゴム組成物を用いて得られるゴム架橋物を提供することを目的とする。本発明者等は、上記目的を達成するために鋭意研究した結果、カルボキシル基含有ニトリルゴムに、反応性シリコーンオイルを配合してなるニトリルゴム組成物により、上記目的を達成できることを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明によれば、カルボキシル基含有ニトリルゴムと、反応性シリコーンオイルとを含有するニトリルゴム組成物が提供される。本発明のニトリルゴム組成物において、前記カルボキシル基含有ニトリルゴムのヨウ素価が120以下であることが好ましい。前記カルボキシル基含有ニトリルゴムは、α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体単位5~60重量、カルボキシル基含有単量体単位0.1~20重量および共役ジエン単量体単位15~94.9重量を含有することが好ましい。前記反応性シリコーンオイルが、水酸基、アミノ基、メルカプト基、エポキシ基、カルボキシル基、アクリル基、およびメタクリル基からなる群より選択される少なくとも1つの反応性基を有することが好ましい。また、本発明のニトリルゴム組成物は、シリカをさらに含有することが好ましい。また、本発明によれば、上記ニトリルゴム組成物を架橋してなるゴム架橋物が提供される。該ゴム架橋物は、シール材、ベルト、ホースまたはガスケットであることが好ましい。本発明によれば、優れた加工性を有し、しかも、常態物性および耐寒性に優れ、かつ、油に接触させて使用した場合でも物性変化たとえば、硬さや耐寒性の変化の少ないゴム架橋物を与えることができるニトリルゴム組成物、および、該ニトリルゴム組成物を架橋してなるゴム架橋物を提供することができる。ニトリルゴム組成物本発明のニトリルゴム組成物は、カルボキシル基含有ニトリルゴムと、反応性シリコーンオイルと、を含有してなる。カルボキシル基含有ニトリルゴムまず、本発明で用いるカルボキシル基含有ニトリルゴムについて説明する。本発明で用いるカルボキシル基含有ニトリルゴムは、α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体、カルボキシル基含有単量体および必要に応じて加えられる共重合可能なその他の単量体を共重合することにより得られるゴムである。α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体としては、ニトリル基を有するα,β-エチレン性不飽和化合物であれば特に限定されず、たとえば、アクリロニトリル;α-クロロアクリロニトリル、α-ブロモアクリロニトリルなどのα-ハロゲノアクリロニトリル;メタクリロニトリルなどのα-アルキルアクリロニトリル;などが挙げられる。これらのなかでも、アクリロニトリルおよびメタクリロニトリルが好ましく、アクリロニトリルがより好ましい。α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体は、一種単独でも、複数種を併用してもよい。α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体単位の含有量は、全単量体単位に対して、好ましくは5~60重量、より好ましくは10~55重量、さらに好ましくは15~50重量である。α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体単位の含有量が少なすぎると、得られるゴム架橋物の耐油性が低下するおそれがあり、逆に、多すぎると耐寒性が低下する可能性がある。カルボキシル基含有単量体としては、α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体と共重合可能であり、かつ、エステル化等されていない無置換のフリーのカルボキシル基を1個以上有する単量体であれば特に限定されない。カルボキシル基含有単量体を用いることにより、ニトリルゴムに、カルボキシル基を導入することができる。本発明で用いるカルボキシ基含有単量体としては、たとえば、α,β-エチレン性不飽和モノカルボン酸単量体、α,β-エチレン性不飽和多価カルボン酸単量体、およびα,β-エチレン性不飽和ジカルボン酸モノエステル単量体などが挙げられる。また、カルボキシル基含有単量体には、これらの単量体のカルボキシル基がカルボン酸塩を形成している単量体も含まれる。さらに、α,β-エチレン性不飽和多価カルボン酸の無水物も、共重合後に酸無水物基を開裂させてカルボキシル基を形成するので、カルボキシル基含有単量体として用いることができる。α,β-エチレン性不飽和モノカルボン酸単量体としては、アクリル酸、メタクリル酸、エチルアクリル酸、クロトン酸、ケイ皮酸などが挙げられる。α,β-エチレン性不飽和多価カルボン酸単量体としては、フマル酸やマレイン酸などのブテンジオン酸、イタコン酸、シトラコン酸、メサコン酸、グルタコン酸、アリルマロン酸、テラコン酸などが挙げられる。また、α,β-不飽和多価カルボン酸の無水物としては、無水マレイン酸、無水イタコン酸、無水シトラコン酸などが挙げられる。α,β-エチレン性不飽和ジカルボン酸モノエステル単量体としては、マレイン酸モノメチル、マレイン酸モノエチル、マレイン酸モノプロピル、マレイン酸モノn-ブチルなどのマレイン酸モノアルキルエステル;マレイン酸モノシクロペンチル、マレイン酸モノシクロヘキシル、マレイン酸モノシクロヘプチルなどのマレイン酸モノシクロアルキルエステル;マレイン酸モノメチルシクロペンチル、マレイン酸モノエチルシクロヘキシルなどのマレイン酸モノアルキルシクロアルキルエステル;フマル酸モノメチル、フマル酸モノエチル、フマル酸モノプロピル、フマル酸モノn-ブチルなどのフマル酸モノアルキルエステル;フマル酸モノシクロペンチル、フマル酸モノシクロヘキシル、フマル酸モノシクロヘプチルなどのフマル酸モノシクロアルキルエステル;フマル酸モノメチルシクロペンチル、フマル酸モノエチルシクロヘキシルなどのフマル酸モノアルキルシクロアルキルエステル;シトラコン酸モノメチル、シトラコン酸モノエチル、シトラコン酸モノプロピル、シトラコン酸モノn-ブチルなどのシトラコン酸モノアルキルエステル;シトラコン酸モノシクロペンチル、シトラコン酸モノシクロヘキシル、シトラコン酸モノシクロヘプチルなどのシトラコン酸モノシクロアルキルエステル;シトラコン酸モノメチルシクロペンチル、シトラコン酸モノエチルシクロヘキシルなどのシトラコン酸モノアルキルシクロアルキルエステル;イタコン酸モノメチル、イタコン酸モノエチル、イタコン酸モノプロピル、イタコン酸モノn-ブチルなどのイタコン酸モノアルキルエステル;イタコン酸モノシクロペンチル、イタコン酸モノシクロヘキシル、イタコン酸モノシクロヘプチルなどのイタコン酸モノシクロアルキルエステル;イタコン酸モノメチルシクロペンチル、イタコン酸モノエチルシクロヘキシルなどのイタコン酸モノアルキルシクロアルキルエステル;などが挙げられる。カルボキシル基含有単量体は、一種単独でも、複数種を併用してもよい。これらの中でも、本発明の効果がより一層顕著になることから、α,β-エチレン性不飽和ジカルボン酸モノエステル単量体が好ましく、マレイン酸モノアルキルエステルがより好ましく、マレイン酸モノn-ブチルが特に好ましい。なお、上記マレイン酸モノアルキルエステルのアルキル基の炭素数は、2~8が好ましい。カルボキシル基含有単量体単位の含有量は、全単量体単位に対して、好ましくは0.1~20重量、より好ましくは0.2~15重量、さらに好ましくは0.5~10重量である。カルボキシル基含有単量体単位の含有量が少なすぎると、得られるゴム架橋物の機械的強度および耐圧縮永久ひずみ性が悪化するおそれがあり、逆に、多すぎると、ニトリルゴム組成物のスコーチ安定性が悪化したり、得られるゴム架橋物の耐疲労性が低下するおそれがある。また、本発明で用いるカルボキシル基含有ニトリルゴムは、α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体、およびカルボキシル基含有単量体とともに、得られる架橋物がゴム弾性を発現するという点より、共役ジエン単量体を共重合したものであることが好ましい。共役ジエン単量体単位を形成する共役ジエン単量体としては、1,3-ブタジエン、イソプレン、2,3-ジメチル-1,3-ブタジエン、1,3-ペンタジエン、クロロプレンなどの炭素数4~6の共役ジエン単量体が好ましく、1,3-ブタジエンおよびイソプレンがより好ましく、1,3-ブタジエンが特に好ましい。共役ジエン単量体は一種単独でも、複数種を併用してもよい。共役ジエン単量体単位の含有量は、全単量体単位に対して、好ましくは15~94.9重量、より好ましくは20~89.8重量、さらに好ましくは25~84.5重量である。共役ジエン単量体単位の含有量が少なすぎると、得られるゴム架橋物のゴム弾性が低下するおそれがあり、逆に、多すぎると耐熱性や耐化学的安定性が損なわれる可能性がある。なお、上記共役ジエン単量体単位の含有量は、後述する水素化を行った場合には、水素化された部分も含めた含有量である。また、本発明で用いるカルボキシル基含有ニトリルゴムは、α,β-エチレン性不飽和ニトリル単量体、カルボキシル基含有単量体、および共役ジエン単量体とともに、これらと共重合可能なその他の単量体を共重合したものであってもよい。このようなその他の単量体としては、エチレン、α-オレフィン単量体、芳香族ビニル単量体、α,β-エチレン性不飽和カルボン酸エステル単量体上述のカルボキシル基含有単量体に該当するものを除く、フッ素含有ビニル単量体、共重合性老化防止剤などが例示される。α-オレフィン単量体としては、炭素数が3~12のものが好ましく、たとえば、プロピレン、1-ブテン、4-メチル-1-ペンテン、1-ヘキセン、1-オクテンなどが挙げられる。芳香族ビニル単量体としては、たとえば、スチレン、α-メチルスチレン、ビニルピリジンなどが挙げられる。α,β-エチレン性不飽和カルボン酸エステル単量体としては、たとえば、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸n-ドデシル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチルなどの炭素数1~18のアルキル基を有するメタアクリル酸エステルメタクリル酸エステル及びアクリル酸エステルの略記。以下同様。;アクリル酸メトキシメチル、アクリル酸メトキシエチル、メタクリル酸メトキシエチルなどの炭素数2~12のアルコキシアルキル基を有するメタアクリル酸エステル;アクリル酸α-シアノエチル、メタクリル酸α-シアノエチル、メタクリル酸α-シアノブチルなどの炭素数2~12のシアノアルキル基を有するメタアクリル酸エステル;アクリル酸2-ヒドロキシエチル、アクリル酸2-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸2-ヒドロキシエチルなどの炭素数1~12のヒドロキシアルキル基を有するメタアクリル酸エステル;アクリル酸トリフルオロエチル、メタクリル酸テトラフルオロプロピルなどの炭素数1~12のフルオロアルキル基を有するメタアクリル酸エステル;マレイン酸ジメチル、フマル酸ジメチル、イタコン酸ジメチル、イタコン酸ジエチルなどのα,β-エチレン性不飽和ジカルボン酸ジアルキルエステル;ジメチルアミノメチルアクリレート、ジエチルアミノエチルアクリレートなどのジアルキルアミノ基含有α,β-エチレン性不飽和カルボン酸エステル;などが挙げられる。フッ素含有ビニル単量体としては、たとえば、フルオロエチルビニルエーテル、フルオロプロピルビニルエーテル、o-トリフルオロメチルスチレン、ペンタフルオロ安息香酸ビニル、ジフルオロエチレン、テトラフルオロエチレンなどが挙げられる。共重合性老化防止剤としては、たとえば、N-4-アニリノフェニルアクリルアミド、N-4-アニリノフェニルメタクリルアミド、N-4-アニリノフェニルシンナムアミド、N-4-アニリノフェニルクロトンアミド、N-フェニル-4-3-ビニルベンジルオキシアニリン、N-フェニル-4-4-ビニルベンジルオキシアニリンなどが挙げられる。これらの共重合可能なその他の単量体は、複数種類を併用してもよい。その他の単量体の単位の含有量は、全単量体単位に対して、好ましくは50重量以下、より好ましくは30重量以下、さらに好ましくは10重量以下である。カルボキシル基含有ニトリルゴムのヨウ素価は、好ましくは120以下であり、より好ましくは60以下、さらに好ましくは40以下、特に好ましくは30以下である。ヨウ素価を120以下とすることにより、得られるゴム架橋物の耐熱性および耐オゾン性を向上させることができる。カルボキシル基含有ニトリルゴムのポリマームーニー粘度ML14、100°Cは、好ましくは10~200、より好ましくは15~150、さらに好ましくは15~100、特に好ましくは30~70である。カルボキシル基含有ニトリルゴムのポリマームーニー粘度が低すぎると、得られるゴム架橋物の機械特性が低下するおそれがあり、逆に、高すぎると、ニトリルゴム組成物の加工性が低下する可能性がある。また、カルボキシル基含有ニトリルゴムにおけるカルボキシル基の含有量、すなわち、カルボキシル基含有ニトリルゴム100g当たりのカルボキシル基のモル数は、好ましくは5×10-4~5×10-1ephr、より好ましくは1×10-3~1×10-1ephr、特に好ましくは5×10-3~6×10-2ephrである。カルボキシル基含有ニトリルゴムのカルボキシル基含有量が少なすぎると得られるゴム架橋物の機械的強度が低下するおそれがあり、多すぎると耐寒性が低下する可能性がある。本発明のカルボキシル基含有ニトリルゴムの製造方法は、特に限定されないが、乳化剤を用いた乳化重合により上述の単量体を共重合して共重合体ゴムのラテックスを調製し、これを水素化することにより製造することが好ましい。乳化重合に際しては、乳化剤、重合開始剤、分子量調整剤等の通常用いられる重合副資材を使用することができる。乳化剤としては、特に限定されないが、たとえば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェノールエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエステル、ポリオキシエチレンソルビタンアルキルエステル等の非イオン性乳化剤;ミリスチン酸、パルミチン酸、オレイン酸及びリノレン酸等の脂肪酸の塩、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム等のアルキルベンゼンスルホン酸塩、高級アルコール硫酸エステル塩、アルキルスルホコハク酸塩等のアニオン性乳化剤;α,β-不飽和カルボン酸のスルホエステル、α,β-不飽和カルボン酸のサルフェートエステル、スルホアルキルアリールエーテル等の共重合性乳化剤;などが挙げられる。乳化剤の使用量は、全単量体100重量部に対して、好ましくは0.1~10重量部である。重合開始剤としては、ラジカル開始剤であれば特に限定されないが、過硫酸カリウム、過硫酸ナトリウム、過硫酸アンモニウム、過リン酸カリウム、過酸化水素等の無機過酸化物;t-ブチルパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、p-メンタンハイドロパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、t-ブチルクミルパーオキサイド、アセチルパーオキサイド、イソブチリルパーオキサイド、オクタノイルパーオキサイド、ジベンゾイルパーオキサイド、3,5,5-トリメチルヘキサノイルパーオキサイド、t-ブチルパーオキシイソブチレート等の有機過酸化物;アゾビスイソブチロニトリル、アゾビス-2,4-ジメチルバレロニトリル、アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、アゾビスイソ酪酸メチル等のアゾ化合物;等を挙げることができる。これらの重合開始剤は、単独でまたは2種類以上を組み合わせて使用することができる。重合開始剤としては、無機または有機の過酸化物が好ましい。重合開始剤として過酸化物を用いる場合には、重亜硫酸ナトリウム、硫酸第一鉄等の還元剤と組み合わせて、レドックス系重合開始剤として使用することもできる。重合開始剤の使用量は、全単量体100重量部に対して、好ましくは0.01~2重量部である。分子量調整剤としては、特に限定されないが、t-ドデシルメルカプタン、n-ドデシルメルカプタン、オクチルメルカプタン等のメルカプタン類;四塩化炭素、塩化メチレン、臭化メチレン等のハロゲン化炭化水素;α-メチルスチレンダイマー;テトラエチルチウラムダイサルファイド、ジペンタメチレンチウラムダイサルファイド、ジイソプロピルキサントゲンダイサルファイド等の含硫黄化合物等が挙げられる。これらは単独で、または2種類以上を組み合わせて使用することができる。なかでも、メルカプタン類が好ましく、t-ドデシルメルカプタンがより好ましい。分子量調整剤の使用量は、全単量体100重量部に対して、好ましくは0.1~0.8重量部である。乳化重合の媒体には、通常、水が使用される。水の量は、全単量体100重量部に対して、好ましくは80~500重量部である。乳化重合に際しては、さらに、必要に応じて安定剤、分散剤、pH調整剤、脱酸素剤、粒子径調整剤等の重合副資材を用いることができる。これらを用いる場合においては、その種類、使用量とも特に限定されない。なお、共重合して得られた共重合体のヨウ素価が120より高い場合には、ヨウ素価を120以下とするために、共重合体の水素化水素添加反応を行ってもよい。この場合における、水素化の方法は特に限定されず、公知の方法を採用すればよい。反応性シリコーンオイル本発明で用いる反応性シリコーンオイルは、反応性基を有するシリコーンオイルであり、本発明のニトリルゴム組成物において、可塑剤として作用する。また、本発明で用いる反応性シリコーンオイルは、ニトリルゴム組成物を架橋して、ゴム架橋物とした際に、カルボキシル基含有ニトリルゴムと化学的な結合を形成する。そのため、本発明においては、反応性シリコーンオイルを添加することにより、ニトリルゴム組成物においては、その可塑剤としてしての作用により、可塑剤として作用し、優れた加工性を付与することができる。また、本発明で用いる反応性シリコーンオイルは、ニトリルゴム組成物を架橋して、ゴム架橋物とした際に、カルボキシル基含有ニトリルゴムと化学的な結合を形成するため、架橋させてゴム架橋物とした際に、油に接触させて使用した場合でも、ゴム架橋物からの溶出が起こり難いという性質を有する。そのため、反応性シリコーンオイルを配合することにより、油に接触させて使用した場合でも、反応性シリコーンオイルによる可塑化作用を良好に保つことができ、これにより、油に接触させて使用した場合でも物性変化たとえば、硬さや耐寒性の変化を少なく抑えることが可能となる。本発明で用いる反応性シリコーンオイルに含有される反応性基としては、上述したカルボキシル基含有ニトリルゴムを構成するカルボキシル基と反応可能な官能基が好ましい。このような反応性基としては、水酸基、アミノ基、メルカプト基、エポキシ基、カルボキシル基、アクリル基-OOC-CH=CH2、なお-OOC-はオキシカルボニル基を表す、およびメタクリル基-OOC-CCH3=CH2、なお-OOC-はオキシカルボニル基を表すからなる群より選択される少なくとも1つを有するものが好ましく、これらのなかでも、アミノ基、エポキシ基、メルカプト基およびカルボキシル基がより好ましく、アミノ基が特に好ましい。なお、エポキシ基としては、オキシラン環を有する基であればよく、特に限定されず、たとえば、直鎖状の炭化水素基にオキシラン環を有するものの他、環状の炭化水素基にオキシラン環を有するものなども用いることができる。なお、本発明で用いる反応性シリコーンオイルは、たとえば、下記一般式1、下記一般式2、下記一般式3、下記一般式4、下記一般式5または下記一般式6で表されるものを用いることができる。これらのなかでも、下記一般式2で表されるものが好ましく、反応性が高く、ニトリルゴム組成物に配合した際に、架橋剤としても良好に作用することができるという点より、下記一般式6で表されるものが特に好ましい。上記式1中、R1は、炭素数1~30、好ましくは炭素数1~10の主鎖中および/または側鎖中にヘテロ原子を有していてもよい炭化水素基、X1は、上述したいずれかの反応性基、mは、1~10,000の整数、nは、1~10,000の整数である。上記式2中、R2、R3は、それぞれ独立して、炭素数1~30、好ましくは炭素数1~10の主鎖中および/または側鎖中にヘテロ原子を有していてもよい炭化水素基、X2、X3は、それぞれ独立して、上述したいずれかの反応性基、pは、1~10,000の整数である。R2、R3は同一でもよいし、互いに異なっていてもよい。また、X2、X3は同一でもよいし、互いに異なっていてもよい。上記式3中、R4、R5、R6は、それぞれ独立して、炭素数1~30、好ましくは炭素数1~10の主鎖中および/または側鎖中にヘテロ原子を有していてもよい炭化水素基、X4、X5、X6は、それぞれ独立して、上述したいずれかの反応性基、qは、1~10,000の整数、rは、1~10,000の整数である。R4、R5、R6は同一でもよいし、互いに異なっていてもよい。また、X4、X5、X6は同一でもよいし、互いに異なっていてもよい。上記式4中、R7は、炭素数1~30、好ましくは炭素数1~10の主鎖中および/または側鎖中にヘテロ原子を有していてもよい炭化水素基、X7は、上述したいずれかの反応性基、sは、1~10,000の整数である。上記式5中、R8、R9は、それぞれ独立して、炭素数1~30、好ましくは炭素数1~10の主鎖中および/または側鎖中にヘテロ原子を有していてもよい炭化水素基、X8、X9は、それぞれ独立して、上述したいずれかの反応性基、tは、1~10,000の整数、uは、1~10,000の整数である。R8、R9は同一でもよいし、互いに異なっていてもよい。また、X8、X9は同一でもよいし、互いに異なっていてもよい。上記式6中、R2、R3、pは、それぞれ上記式2と同様。なお、上記R1、R2、R3、R4、R5、R6、R7、R8および/またはR9が主鎖中および/または側鎖中にヘテロ原子を有している場合、該ヘテロ原子としては、酸素原子、硫黄原子および窒素原子が好ましく、酸素原子が特に好ましい。また、上記式1で表される反応性シリコーンオイルは、側鎖に反応性基を有する側鎖型反応性基変性シリコーンオイルであり、上記式2および式6で表される反応性シリコーンオイルは、両末端に反応性基を有する両末端型反応性基変性シリコーンオイルであり、上記式3で表される反応性シリコーンオイルは、側鎖および両末端に反応性基を有する側鎖両末端型反応性基変性シリコーンオイルであり、上記式4で表される反応性シリコーンオイルは、片方の末端に反応性基を有する片末端型反応性基変性シリコーンオイルであり、また、上記式5で表される反応性シリコーンオイルは、側鎖および片方の末端に反応性基を有する側鎖片末端型反応性基変性シリコーンオイルである。なお、上記式1で表される反応性シリコーンオイルとしては、商品名KF-868、KF-859、KF-102、KF-1001、KF-2001、X-22-3701E、X-22-4741いずれも、信越化学工業社製などとして市販されており、このような市販のものを用いることができる。上記式2で表される反応性シリコーンオイルとしては、商品名X-22-161B、X-22-162C、X-22-163B、X-22-164B、X-22-167B、X-22-169B、X-22-4952いずれも、信越化学工業社製などとして市販されており、このような市販のものを用いることができる。また、上記式3で表される反応性シリコーンオイルとしては、商品名KF-857、X-22-9002いずれも、信越化学工業社製などとして市販されており、このような市販のものを用いることができる。さらに、上記4で表される反応性シリコーンオイルとしては、商品名X-22-173DX、X-22-170DX、X-22-174DX、X-22-176DX、X-22-3710いずれも、信越化学工業社製などとして市販されており、このような市販のものを用いることができる。反応性シリコーンオイルの重量平均分子量は、好ましくは200~100,000であり、より好ましくは200~50,000、さらに好ましくは200~20,000である。反応性シリコーンオイルの重量平均分子量が低すぎると、反応性シリコーンオイルを添加することによる効果が小さくなるおそれがあり、一方、大きすぎると、反応性シリコーンオイルの粘度が高くなり、取り扱いが困難となるおそれがある。なお、反応性シリコーンオイルの動粘度20°C、単位:mm2/sは、10~10000が好ましく、20~1000がより好ましく、20~500が特に好ましい。また、本発明のニトリルゴム組成物中における、反応性シリコーンオイルの配合量は、カルボキシル基含有ニトリルゴム100重量部に対して、好ましくは0.1~200重量部、より好ましくは0.5~100重量部、さらに好ましくは5~60重量部である。反応性シリコーンオイルの配合量が少なすぎると、反応性シリコーンオイルを配合することによる効果が得難くなり、一方、多すぎると、得られるゴム架橋物の物性たとえば、強度および伸びが低下するおそれがある。また、本発明のニトリルゴム組成物は、架橋剤を含有していてもよい。架橋剤としては、特に限定されないが、硫黄系架橋剤、有機過酸化物系架橋剤、ポリアミン系架橋剤などが挙げられるが、これらのなかでも、有機過酸化物系架橋剤、ポリアミン系架橋剤が好ましく、ポリアミン系架橋剤がさらに好ましい。有機過酸化物系架橋剤としては、従来公知のものを用いることができ、ジクミルペルオキシド、クメンヒドロペルオキシド、t-ブチルクミルペルオキシド、パラメンタンヒドロペルオキシド、ジ-t-ブチルペルオキシド、1,3-ビスt-ブチルペルオキシイソプロピルベンゼン、1,4-ビスt-ブチルペルオキシイソプロピルベンゼン、1,1-ジ-t-ブチルペルオキシ-3,3-トリメチルシクロヘキサン、4,4-ビス-t-ブチル-ペルオキシ-n-ブチルバレレート、2,5-ジメチル-2,5-ジ-t-ブチルペルオキシヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ジ-t-ブチルペルオキシヘキシン-3、1,1-ジ-t-ブチルペルオキシ-3,5,5-トリメチルシクロヘキサン、p-クロロベンゾイルペルオキシド、t-ブチルペルオキシイソプロピルカーボネート、t-ブチルペルオキシベンゾエート等が挙げられる。これらは一種単独でまたは複数種併せて用いることができる。ポリアミン系架橋剤としては、2つ以上のアミノ基を有する化合物、または、架橋時に2つ以上のアミノ基を有する化合物の形態になるもの、であれば特に限定されないが、脂肪族炭化水素や芳香族炭化水素の複数の水素原子が、アミノ基またはヒドラジド構造-CONHNH2で表される構造、COはカルボニル基を表す。で置換された化合物および架橋時にその化合物の形態になるものが好ましい。その具体例として、ヘキサメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミンカルバメート、テトラメチレンペンタミン、ヘキサメチレンジアミンシンナムアルデヒド付加物、ヘキサメチレンジアミンジベンゾエート塩などの脂肪族多価アミン類;2,2-ビス{4-4-アミノフェノキシフェニル}プロパン、4,4’-メチレンジアニリン、m-フェニレンジアミン、p-フェニレンジアミン、4,4’-メチレンビスo-クロロアニリンなどの芳香族多価アミン類;イソフタル酸ジヒドラジド、アジピン酸ジヒドラジド、セバシン酸ジヒドラジドなどのヒドラジド構造を2つ以上有する化合物;などが挙げられる。これらのなかでも、ヘキサメチレンジアミンカルバメートが特に好ましい。ここで、上述した反応性シリコーンオイルは、種類によっては、架橋剤としても作用するものもあり、そのため、本発明のニトリルゴム組成物中における、架橋剤の配合量は、使用する反応性シリコーンオイルの種類および配合量に応じて、適宜決定することが望ましいが、架橋剤の配合量は、カルボキシル基含有ニトリルゴム100重量部に対して、好ましくは0.1~50重量部であり、より好ましくは0.5~25重量部、さらに好ましくは1~10重量部である。また、本発明においては、上述した反応性シリコーンオイルとして、高い架橋反応性を有するものたとえば、上記式6で表されるものを用いる場合には、その配合量によっては、必ずしも架橋剤を添加しなくてもよい。また、本発明のニトリルゴム組成物は、塩基性架橋促進剤をさらに含有していることが好ましい。塩基性架橋促進剤をさらに含有させることにより、本発明の効果がより一層顕著になる。塩基性架橋促進剤の具体例としては、18-ジアザビシクロ[540]ウンデセン-7以下DBUと略す場合があるおよび15-ジアザビシクロ[430]ノネン-5以下DBNと略す場合がある、1-メチルイミダゾール、1-エチルイミダゾール、1-フェニルイミダゾール、1-ベンジルイミダゾール、12-ジメチルイミダゾール、1-エチル-2-メチルイミダゾール、1-メトキシエチルイミダゾール、1-フェニル-2-メチルイミダゾール、1-ベンジル-2-メチルイミダゾール、1-メチル-2-フェニルイミダゾール、1-メチル-2-ベンジルイミダゾール、14-ジメチルイミダゾール、15-ジメチルイミダゾール、124-トリメチルイミダゾール、14-ジメチル-2-エチルイミダゾール、1-メチル-2-メトキシイミダゾール、1-メチル-2-エトキシイミダゾール、1-メチル-4-メトキシイミダゾール、1-メチル-2-メトキシイミダゾール、1-エトキシメチル-2-メチルイミダゾール、1-メチル-4-ニトロイミダゾール、12-ジメチル-5-ニトロイミダゾール、1,2-ジメチル-5-アミノイミダゾール、1-メチル-4-2-アミノエチルイミダゾール、1-メチルベンゾイミダゾール、1-メチル-2-ベンジルベンゾイミダゾール、1-メチル-5-ニトロベンゾイミダゾール、1-メチルイミダゾリン、12-ジメチルイミダゾリン、124-トリメチルイミダゾリン、14-ジメチル-2-エチルイミダゾリン、1-メチル-フェニルイミダゾリン、1-メチル-2-ベンジルイミダゾリン、1-メチル-2-エトキシイミダゾリン、1-メチル-2-ヘプチルイミダゾリン、1-メチル-2-ウンデシルイミダゾリン、1-メチル-2-ヘプタデシルイミダゾリン、1-メチル-2-エトキシメチルイミダゾリン、1-エトキシメチル-2-メチルイミダゾリンなどの環状アミジン構造を有する塩基性架橋促進剤;テトラメチルグアニジン、テトラエチルグアニジン、ジフェニルグアニジン、1,3-ジ-オルト-トリルグアニジン、オルトトリルビグアニドなどのグアニジン系塩基性架橋促進剤;n-ブチルアルデヒドアニリン、アセトアルデヒドアンモニアなどのアルデヒドアミン系塩基性架橋促進剤;などが挙げられる。これらのなかでも、グアニジン系塩基性架橋促進剤および環状アミジン構造を有する塩基性架橋促進剤が好ましく、1,3-ジ-オルト-トリルグアニジン、18-ジアザビシクロ[540]ウンデセン-7および15-ジアザビシクロ[430]ノネン-5がさらに好ましく、18-ジアザビシクロ[540]ウンデセン-7および15-ジアザビシクロ[430]ノネン-5がより好ましく、18-ジアザビシクロ[540]ウンデセン-7が特に好ましい。なお、上記環状アミジン構造を有する塩基性架橋促進剤は、有機カルボン酸やアルキルリン酸などと塩を形成していてもよい。本発明のニトリルゴム組成物中における、塩基性架橋促進剤の配合量は、カルボキシル基含有ニトリルゴム100重量部に対して、好ましくは0.1~20重量部であり、より好ましくは0.2~15重量部、さらに好ましくは0.5~10重量部である。塩基性架橋促進剤の配合量が少なすぎると、ニトリルゴム組成物の架橋速度が遅過ぎて架橋密度が低下する場合がある。一方、配合量が多すぎると、架橋性ゴム組成物の架橋速度が速すぎてスコーチを起こしたり、貯蔵安定性が損なわれる場合がある。本発明のニトリルゴム組成物は、得られるゴム架橋物の機械的強度および耐圧縮永久歪み性改善の観点から、補強剤として、シリカを含有することが好ましい。シリカとしては、特に制限はなく、組成式中にSiO2を含む化合物であればよい。具体的には、石英粉末、珪石粉末等の天然シリカ;無水珪酸シリカゲル、アエロジル等、含水珪酸等の合成シリカ;珪酸金属塩;等が挙げられ、これらの中でも、合成シリカ及び珪酸金属塩が好ましく、合成シリカが特に好ましい。なお、上記の天然シリカ及び合成シリカは、SiO2又はSiO2nH2Oの組成式を有するnは正の整数。また、合成シリカは、所謂、白色補強材ホワイトカーボンとして合成ゴムの補強材として一般的に用いられているものが好ましい。本発明のニトリルゴム組成物中における、シリカの含有量は、カルボキシル基含有ニトリルゴム100重量部に対して、好ましくは5~200重量部、より好ましくは10~100重量部、さらに好ましくは20~80重量部である。シリカの含有量が少なすぎると、機械的強度の改善効果が得られない場合がある。一方、含有量が多すぎると、耐圧縮永久歪み性改善効果が得られない場合がある。なお、シリカは、1種を単独で、あるいは複数種を併用して使用することができる。また、本発明のニトリルゴム組成物には、上述した各成分に加えて、ゴム加工分野において通常使用されるその他の配合剤を配合してもよい。このような配合剤としては、たとえば、シリカ以外の補強剤、充填材、酸化防止剤、光安定剤、スコーチ防止剤、加工助剤、滑剤、粘着剤、潤滑剤、難燃剤、受酸剤、防黴剤、帯電防止剤、着色剤、シランカップリング剤、共架橋剤、架橋助剤、架橋遅延剤、発泡剤などが挙げられる。これらの配合剤の配合量は、配合目的に応じた量を適宜採用することができる。なお、本発明のニトリルゴム組成物には、本発明の効果を阻害しない範囲で上述したカルボキシル基含有ニトリルゴム以外のゴムを配合してもよい。このようなゴムとしては、アクリルゴム、エチレン-アクリル酸共重合体ゴム、スチレン-ブタジエン共重合体ゴム、ポリブタジエンゴム、エチレン-プロピレン共重合体ゴム、エチレン-プロピレン-ジエン三元共重合体ゴム、エピクロロヒドリンゴム、ウレタンゴム、クロロプレンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、天然ゴム、ポリイソプレンゴムなどが挙げられる。カルボキシル基含有ニトリルゴム以外のゴムを配合する場合における、ニトリルゴム組成物中の配合量は、カルボキシル基含有ニトリルゴム100重量部に対して、好ましくは60重量部以下、より好ましくは30重量部以下、さらに好ましくは10重量部以下である。また、本発明のニトリルゴム組成物には、本発明の効果を阻害しない範囲で、上述した反応性シリコーンオイルに加えて、可塑剤を配合してもよい。可塑剤としては、特に限定されず、ゴム加工分野において通常使用されている可塑剤を用いることができるが、本発明の効果がより一層顕著になることから、可塑剤を配合しないことが好ましい。本発明のニトリルゴム組成物は、上記各成分を好ましくは非水系で混合することで調製される。本発明のニトリルゴム組成物を好適に調製する方法としては、反応性シリコーンオイルや架橋剤など熱に不安定な成分を除いた成分を、バンバリーミキサ、インターミキサ、ニーダなどの混合機で一次混練した後、オープンロールなどに移して、反応性シリコーンオイルや架橋剤など熱に不安定な成分を加えて二次混練することなどが挙げられる。なお、一次混練は、通常、10~200°C、好ましくは30~180°Cの温度で、1分間~1時間、好ましくは1分間~30分間行い、二次混練は、通常、10~100°C、好ましくは20~60°Cの温度で、1分間~1時間、好ましくは1分間~30分間行う。本発明のニトリルゴム組成物のコンパウンドムーニー粘度ML14、100°Cは、好ましくは5~200、より好ましくは10~150、特に好ましくは20~100である。特に、本発明のニトリルゴム組成物は、反応性シリコーンオイルを含有するものであるため、コンパウンドムーニー粘度を上記範囲とすることができ、これにより、本発明のニトリルゴム組成物は加工性に優れるものとなる。ゴム架橋物本発明のゴム架橋物は、上述した本発明のニトリルゴム組成物を架橋してなるものである。本発明のゴム架橋物は、本発明のニトリルゴム組成物を用い、たとえば、所望の形状に対応した成形機、たとえば、押出機、射出成形機、圧縮機、ロールなどにより成形を行い、加熱することにより架橋反応を行い、架橋物として形状を固定化することにより製造することができる。この場合においては、予め成形した後に架橋しても、成形と同時に架橋を行ってもよい。成形温度は、通常、10~200°C、好ましくは25~120°Cである。架橋温度は、通常、100~200°C、好ましくは130~190°Cであり、架橋時間は、通常、1分~24時間、好ましくは2分~12時間、特に好ましくは3分~6時間である。また、ゴム架橋物の形状、大きさなどによっては、表面が架橋していても内部まで十分に架橋していない場合があるので、さらに加熱して二次架橋を行ってもよい。加熱方法としては、プレス加熱、スチーム加熱、オーブン加熱、熱風加熱などのゴムの架橋に用いられる一般的な方法を適宜選択すればよい。このようにして得られる本発明のゴム架橋物は、上述した本発明のニトリルゴム組成物を用いて得られるものであるため、常態物性および耐寒性に優れ、かつ、油に接触させて使用した場合でも物性変化たとえば、硬さや耐寒性の変化が抑制されたものである。このため、本発明のゴム架橋物は、このような特性を活かし、O-リング、パッキン、ダイアフラム、オイルシール、シャフトシール、ベアリングシール、ウェルヘッドシール、空気圧機器用シール、エアコンディショナの冷却装置や空調装置の冷凍機用コンプレッサに使用されるフロン若しくはフルオロ炭化水素または二酸化炭素の密封用シール、精密洗浄の洗浄媒体に使用される超臨界二酸化炭素または亜臨界二酸化炭素の密封用シール、転動装置用のシール、バルブ及びバルブシート、BOPBlowOutPreventar、プラターなどの各種シール材;インテークマニホールドとシリンダヘッドとの連接部に装着されるインテークマニホールドガスケット、シリンダブロックとシリンダヘッドとの連接部に装着されるシリンダヘッドガスケット、ロッカーカバーとシリンダヘッドとの連接部に装着されるロッカーカバーガスケット、オイルパンとシリンダブロックあるいはトランスミッションケースとの連接部に装着されるオイルパンガスケット、正極、電解質板及び負極を備えた単位セルを挟み込む一対のハウジング間に装着される燃料電池セパレーター用ガスケット、ハードディスクドライブのトップカバー用ガスケットなどの各種ガスケット;印刷用ロール、製鉄用ロール、製紙用ロール、工業用ロール、事務機用ロールなどの各種ロール;平ベルトフィルムコア平ベルト、コード平ベルト、積層式平ベルト、単体式平ベルト等、VベルトラップドVベルト、ローエッジVベルト等、VリブドベルトシングルVリブドベルト、ダブルVリブドベルト、ラップドVリブドベルト、背面ゴムVリブドベルト、上コグVリブドベルト等、CVT用ベルト、タイミングベルト、歯付ベルト、コンベアーベルト、油中ベルトなどの各種ベルト;燃料ホース、ターボエアーホース、オイルホース、ラジェターホース、ヒーターホース、ウォーターホース、バキュームブレーキホース、コントロールホース、エアコンホース、ブレーキホース、パワーステアリングホース、エアーホース、マリンホース、ライザー、フローラインなどの各種ホース;CVJブーツ、プロペラシャフトブーツ、等速ジョイントブーツ、ラックアンドピニオンブーツなどの各種ブーツ;クッション材、ダイナミックダンパ、ゴムカップリング、空気バネ、防振材などの減衰材ゴム部品;ダストカバー、自動車内装部材、タイヤ、被覆ケーブル、靴底、電磁波シールド、フレキシブルプリント基板用接着剤等の接着剤、燃料電池セパレーターの他、化粧品、及び医薬品の分野、食品と接触する分野、エレクトロニクス分野など幅広い用途に使用することができる。これらのなかでも、本発明の架橋物は、シール材、ベルト、ホースまたはガスケットとして好適に用いることができる。以下、本発明を、さらに詳細な実施例に基づき説明するが、本発明は、これら実施例に限定されない。なお、以下において、部は、特に断りのない限り重量基準である。また、試験及び評価は下記によった。カルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムの組成カルボキシル基含有ニトリルゴムを構成する各単量体単位の含有割合は、以下の方法により測定した。すなわち、マレイン酸モノn-ブチル単位の含有割合は、2mm角のカルボキシル基含有ニトリルゴム0.2gに、2-ブタノン100mlを加えて16時間攪拌した後、エタノール20mlおよび水10mlを加え、攪拌しながら水酸化カリウムの0.02N含水エタノール溶液を用いて、室温でチモールフタレインを指示薬とする滴定により、カルボキシル基含有ニトリルゴム100gに対するカルボキシル基のモル数を求め、求めたモル数をマレイン酸モノn-ブチル単位の量に換算することにより算出した。1,3-ブタジエン単位および飽和化ブタジエン単位の含有割合は、カルボキシル基含有ニトリルゴムを用いて、水素添加反応前と水素添加反応後のヨウ素価JISK6235によるを測定することにより算出した。アクリロニトリル単位の含有割合は、JISK6383に従い、ケルダール法により、カルボキシル基含有ニトリルゴム中の窒素含量を測定することにより算出した。ヨウ素価カルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムのヨウ素価は、JISK6235に準じて測定した。ムーニー粘度ポリマームーニー、コンパウンドムーニーカルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムおよびニトリルゴム組成物のムーニー粘度ポリマームーニー、コンパウンドムーニーは、JISK6300-1に従って測定した単位はML14、100°C。常態物性引張強さ、伸び、硬さニトリルゴム組成物を、縦15cm、横15cm、深さ0.2cmの金型に入れ、プレス圧10MPaで加圧しながら170°Cで20分間プレス成形してシート状の架橋物を得た。次いで、得られた架橋物をギヤー式オーブンに移して170°Cで4時間二次架橋し、得られたシート状のゴム架橋物を3号形ダンベルで打ち抜いて試験片を作製した。そして、得られたこの試験片を用いて、JISK6251に従い、ゴム架橋物の引張強さ、伸びを、また、JISK6253に従い、デュロメータ硬さ試験機タイプAを用いてゴム架橋物の硬さをそれぞれ測定した。耐寒性試験TR試験上記常態物性の評価と同様にしてシート状のゴム架橋物を得た後、JISK6261に従いTR試験低温弾性回復試験により耐寒性を測定した。TR10単位:°Cは耐寒性の指標であり、この値が低いほど耐寒性に優れると判断できる。耐油浸漬試験IRM901、IRM903上記常態物性の評価と同様にして、シート状のゴム架橋物を得た後、JISK6258に従い、該架橋物を150°Cに調整した試験油IRM901およびIRM903に、72時間浸漬することにより、耐油浸漬試験を行った。なお、耐油浸漬試験においては、油浸漬後の体積膨潤度△V、油浸漬後の硬さ、油浸漬前後の硬さ変化、油浸漬後のTR10、および油浸漬前後のTR10の変化ΔTR10の各評価を行った。また、以下において、油浸漬後のゴム架橋物としては、100°Cで48時間真空乾燥し、温度23°C、湿度50の雰囲気下で充分冷却したものを用いた。油浸漬後の体積膨潤度△V単位:は、油浸漬前後のゴム架橋物の体積を測定し、△V=[油浸漬後の体積-油浸漬前の体積]/油浸漬前の体積×100に従って算出した。油浸漬後の硬さは、油浸漬後のゴム架橋物の硬さを、上記した方法で測定した。また、油浸漬前後の硬さ変化は、油浸漬前後のゴム架橋物の硬さから、硬さ変化=油浸漬後の硬さ-油浸漬前の硬さに従って算出した。油浸漬後のTR10は、油浸漬後のゴム架橋物のTR10を、上記した方法で測定した。また、油浸漬前後のTR10の変化ΔTR10は、油浸漬前後のゴム架橋物のTR10から、ΔTR10=油浸漬後のTR10-油浸漬前のTR10に従って算出した。圧縮永久歪み試験内径30mm、リング径3mmの金型を用いて、ニトリルゴム組成物を170°Cで20分間、プレス圧10MPaで架橋した後、170°Cで4時間二次架橋を行うことにより、O-リング状の試験片を得た。そして、得られたO-リング状の試験片を用いて、O-リング状の試験片を挟んだ二つの平面間の距離をリング厚み方向に25圧縮した状態で150°Cにて168時間保持する条件で、JISK6262に従って、O-リング圧縮永久歪みを測定した。この値が小さいほど、耐圧縮永久歪み性に優れる。表面摩擦抵抗試験上述した常態物性の評価と同様にして、シート状のプレス架橋物を得て、得られたシート状のプレス架橋物について、ヘイドン式表面性測定機商品名HEIDON-14D、新東科学社製を用いて、表面摩擦抵抗の測定を行なった。なお、測定は、測定治具として、ボール圧子SUSφ10を用い、試験加重100g垂直荷重N、試験速度50mm/minの条件にて、シート状のプレス架橋物を水平に移動させた際に、ヘイドン式表面性測定機の動歪みアンプにかかる摩擦力F単位:gfを計測し、下記式に基づいて、摩擦係数μを計算した。μ=F/N本試験では、シート状のプレス架橋物が静止している状態から、試験速度で一定となるまでの間、連続的に摩擦係数μの値を記録し、摩擦係数μの最大値を静摩擦係数、摩擦係数μが一定状態となった時の値を動摩擦係数とした。静摩擦係数および動摩擦係数の値が小さいほど、表面摩擦抵抗が低く、摺動特性に優れると判断することができる。合成例1反応器に、イオン交換水180部、濃度10重量のドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム水溶液25部、アクリロニトリル37.0部、マレイン酸モノn-ブチル4部、およびt-ドデシルメルカプタン分子量調整剤0.5部の順に仕込み、内部の気体を窒素で3回置換した後、1,3-ブタジエン57部を仕込んだ。反応器を5°Cに保ち、クメンハイドロパーオキサイド重合開始剤0.1部を仕込み、攪拌しながら重合反応を継続し、途中重合転化率が40、および60になった時点で、それぞれ1部のマレイン酸モノn―ブチルを添加し16時間重合反応を継続した。次いで、濃度10重量のハイドロキノン水溶液重合停止剤0.1部を加えて重合反応を停止した後、水温60°Cのロータリーエバポレータを用いて残留単量体を除去し、カルボキシル基含有ニトリルゴムのラテックスL1固形分濃度約30重量を得た。次いで、得られたラテックスL1に2倍容量のメタノールを加えて凝固した後、ろ過して固形物クラムを取り出し、これを60°Cで12時間真空乾燥することにより、カルボキシル基含有ニトリルゴムR1を得た。カルボキシル基含有ニトリルゴムR1のポリマームーニー粘度ML14、100°Cは12であった。また、得られたカルボキシル基含有ニトリルゴムR1を構成する各単量体単位の含有割合は、アクリロニトリル単位36.7重量、マレイン酸モノn-ブチル単位5.7重量、1,3-ブタジエン単位57.6重量であった。次いで、上記にて得られたラテックスL1に含有されるゴムの乾燥重量に対するパラジウム含有量が1,000ppmになるように、オートクレーブ中に、ラテックスL1およびパラジウム触媒1重量酢酸パラジウムアセトン溶液と等重量のイオン交換水を混合した溶液を添加して、水素圧3MPa、温度50°Cで6時間水素添加反応を行い、カルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムのラテックスL2を得た。そして、得られたラテックスL2に2倍容量のメタノールを加えて凝固した後、ろ過して固形物クラムを取り出し、これを60°Cで12時間真空乾燥することにより、カルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムR2を得た。カルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムR2のヨウ素価は6.5、ポリマームーニー粘度ML14、100°Cは40であった。カルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムR2を構成する各単量体単位の含有割合は、アクリロニトリル単位35.7重量、マレイン酸モノn-ブチル単位5.7重量、1,3-ブタジエン単位水素化された部分も含む58.6重量であった。実施例1バンバリーミキサを用いて、合成例1で得られたカルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムR2100部に、MTカーボン商品名ThermaxMT、Cancarb社製、カーボンブラック200部、側鎖型アミノ変性シリコーンオイル商品名KF-868、信越化学工業社製、25°Cにおける動粘度:90mm2/s、官能基当量:8800g/mol、上記式1において、X1=NH2である化合物49.5部、ポリオキシエチレンステアリルエーテルリン酸商品名フォスファノールRL-210、東邦化学社製、加工助剤1部、および、4,4’-ジ-α,α-ジメチルベンジルジフェニルアミン商品名Naugard445、Crompton社製、老化防止剤1.5部を添加して混練し、次いで、混合物をロールに移して、1,3-ジ-o-トリルグアニジン商品名ノクセラーDT、大内新興化学工業社製、塩基性架橋促進剤2部、および、ヘキサメチレンジアミンカルバメート商品名Diak1、デュポンダウエラストマー社製、脂肪族多価アミン類に属するポリアミン系架橋剤2.2部を添加して混練し、ニトリルゴム組成物を調製した。そして、上述した方法により、コンパウンドムーニー粘度、常態物性、耐寒性試験、および耐油浸漬試験の各評価試験を行った。結果を表1に示す。実施例2実施例1において、側鎖型アミノ変性シリコーンオイル49.5部の代わりに、両末端型アミノ変性シリコーンオイル商品名X-22-161B、信越化学工業社製、25°Cにおける動粘度:55mm2/s、官能基当量:1500g/mol、上記式6に示す化合物49.5部を用い、かつ、ヘキサメチレンジアミンカルバメートを使用しなかった以外は、実施例1と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表1に示す。実施例3実施例2において、1,3-ジ-o-トリルグアニジン2部の代わりに、1,8-ジアザビシクロ[5,4,0]-ウンデセン-7DBU商品名:RHENOGRANXLA-60GE2014、RheinChemie社製、DBU60ジンクジアルキルジフォスフェイト塩になっている部分を含む、およびアクリル酸ポリマーと分散剤40からなるもの、塩基性架橋促進剤4部を使用した以外は、実施例2と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表1に示す。実施例4実施例2において、カルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムR2100部の代わりに、カルボキシル基含有ニトリルゴムR1100部を使用した以外は、実施例2と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表1に示す。実施例5実施例1において、側鎖型アミノ変性シリコーンオイル49.5部の代わりに、両末端型エポキシ変性シリコーンオイル商品名X-22-163B、信越化学工業社製、25°Cにおける動粘度:60mm2/s、官能基当量:1750g/mol、上記式2において、X2,X3=エポキシエチルである化合物49.5部を用い、ヘキサメチレンジアミンカルバメートの使用量を2.2部から0.4部に変更した以外は、実施例1と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表1に示す。実施例6実施例1において、側鎖型アミノ変性シリコーンオイル49.5部の代わりに、両末端型メルカプト変性シリコーンオイル商品名X-22-167B、信越化学工業社製、25°Cにおける動粘度:55mm2/s、官能基当量:1670g/mol、上記式2において、X2,X3=-SHである化合物49.5部を用い、ヘキサメチレンジアミンカルバメートの使用量を2.2部から0.3部に変更した以外は、実施例1と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表1に示す。実施例7実施例1において、側鎖型アミノ変性シリコーンオイル49.5部の代わりに、両末端型カルボキシル変性シリコーンオイル商品名X-22-162C、信越化学工業社製、25°Cにおける動粘度:220mm2/s、官能基当量:2300g/mol、上記式2において、X2,X3=-C=OOHである化合物49.5部を使用し、ヘキサメチレンジアミンカルバメートの使用量を2.2部から5.2部に変更した以外は、実施例1と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表1に示す。実施例8実施例2において、両末端型アミノ変性シリコーンオイル49.5部の代わりに、片末端型エポキシ変性シリコーンオイル商品名X-22-173DX、信越化学工業社製、25°Cにおける動粘度:65mm2/s、官能基当量:4500g/mol、上記式4において、X7=エポキシエチルである化合物49.5部を使用し、1,3-ジ-o-トリルグアニジンを使用せず、架橋剤として1,3-ビスt-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン有機過酸化物40品GEOSpecialtyChemicalsInc製社製、バルカップ40KE8部を使用した以外は、実施例2と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表1に示す。実施例9実施例8において、片末端型エポキシ変性シリコーンオイル49.5部の代わりに、側鎖型アミノ変性シリコーンオイル商品名KF-868、信越化学工業社製、25°Cにおける動粘度:90mm2/s、官能基当量:8800g/mol、上記式1において、X1=NH2である化合物49.5部を使用した以外は、実施例8と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表1に示す。比較例1実施例1において、側鎖型アミノ変性シリコーンオイルを使用せず、かつ、ヘキサメチレンジアミンカルバメートの使用量を2.2部から2.6部に変更した以外は、実施例1と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表1に示す。比較例2実施例1において、側鎖型アミノ変性シリコーンオイル49.5部の代わりに、トリメリット酸トリ-2-エチルヘキシル商品名ADKCizerC-8、ADEKA社製、可塑剤49.5部を使用し、ヘキサメチレンジアミンカルバメートの使用量を2.2部から2.6部に変更した以外は、実施例1と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表1に示す。表1より、カルボキシル基含有ニトリルゴムR1またはカルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムR2に、反応性シリコーンオイルを配合した場合には、コンパウンドムーニー粘度が低く加工性に優れ、優れた常態物性および耐寒性を有し、また、油浸漬による体積変化、硬さ変化および耐寒性の指標であるTR10の変化が、いずれも小さく、耐油性に優れる結果であった実施例1~9一方、反応性シリコーンオイルを配合しない場合には、コンパウンドムーニー粘度が高くなり、加工性に劣るものであった比較例1。また、反応性シリコーンオイルの代わりに、可塑剤として、トリメリット酸トリ―2―エチルヘキシルを用いた場合には、油浸漬による体積変化、硬さ変化および耐寒性の指標であるTR10の変化がいずれも大きく、耐油性に劣る結果となった比較例2。実施例10バンバリーミキサを用いて、合成例1で得られたカルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムR2100部に、シリカ商品名ニプシルER、東ソーシリカ社製50部、トリメリット酸トリ-2-エチルヘキシル商品名アデカサイザーC-8、ADEKA社製、可塑剤5部、4,4’-ジ-α,α-ジメチルベンジルジフェニルアミン商品名ノクラックCD、大内新興化学社製、老化防止剤1.5部、ステアリン酸1部、ポリオキシエチレンステアリルエーテルリン酸商品名フォスファノールRL-210、東邦化学社製、加工助剤1部、3-アミノプロピルトリエトキシシラン商品名Z-6011、東レダウコーニング社製、シランカップリング剤1部、さらに側鎖型アミノ変性シリコーンオイル商品名KF-868、信越化学工業社製、25°Cにおける動粘度:90mm2/s、官能基当量:8800g/mol、上記式1において、X1=NH2である化合物5部を添加して、50°Cで5分間混合した。次いで、得られた混合物を50°Cのロールに移して、ヘキサメチレンジアミンカルバメート商品名Diak1、デュポンダウエラストマー社製、脂肪族多価アミン類に属するポリアミン架橋剤2.55部、および1,8-ジアザビシクロ[5,4,0]-ウンデセン-7DBU商品名RHENOGRANXLA-60GE2014、RheinChemie社製、DBU60ジンクジアルキルジフォスフェイト塩になっている部分も含む、塩基性架橋促進剤4部を添加して混練し、ニトリルゴム組成物を調製した。そして、得られたニトリルゴム組成物を用いて、上述した方法により、コンパウンドムーニー粘度、常態物性、耐油浸漬試験IRM901、油浸漬後の体積膨潤度△V、圧縮永久歪み試験、耐寒性試験および表面摩擦抵抗試験の各評価を行った。結果を表2に示す。実施例11実施例10において、側鎖型アミノ変性シリコーンオイルの使用量を5部から10部に変更し、ヘキサメチレンジアミンカルバメートの使用量を2.55部から2.51部に変更した以外は、実施例10と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表2に示す。実施例12実施例10において、側鎖型アミノ変性シリコーンオイルの使用量を5部から15部に変更し、ヘキサメチレンジアミンカルバメートの使用量を2.55部から2.46部に変更した以外は、実施例10と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表2に示す。実施例13実施例10において、側鎖型アミノ変性シリコーンオイルの使用量を5部から10部に変更し、3-アミノプロピルトリエトキシシランの使用量を1部から0部に変更し、さらにヘキサメチレンジアミンカルバメートの使用量を2.55部から2.51部に変更した以外は、実施例10と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表2に示す。実施例14実施例10において、側鎖型アミノ変性シリコーンオイルの使用量を5部から10部に変更し、ヘキサメチレンジアミンカルバメートの使用量を2.55部から2.51部に変更し、さらにステアリルアルコール和光純薬工業社製、炭素数18の飽和アルコール5部を添加した以外は、実施例10と同様にしてニトリルゴム組成物を作製し、同様に評価を行った。結果を表2に示す。表2より、カルボキシル基含有高飽和ニトリルゴムと、反応性シリコーンオイルおよびシリカを含有するニトリルゴム組成物を架橋して得られるゴム架橋物は、優れた常態物性および耐油性を有するとともに、耐圧縮永久歪み性および表面摩擦抵抗にも優れる結果であった実施例10~14。なお、実施例10~14においても、上述した方法にしたがい、耐寒性試験TR試験を行なったところ、いずれも実施例1~9と同程度となり、耐寒性に優れるものであった。"