同一寸法の二等辺三角形の面で構成される二十面体の上部の5個の該二等辺三角形で形成された正五角錐を屋根部とし、該二十面体の中央部の10個の該二等辺三角形で形成された筒状体を壁部とし、該二十面体の下部の正五角錐を正五角形柱状体に置き換えて床部とし、居住空間が該屋根部と該壁部と該床部とにより囲まれた仮設住宅であって、前記床部は、頂角72°の二等辺三角形状を呈する床面部と該床面部の三辺のそれぞれから鉛直下方に延びる3個の嵩上壁部とを有し底辺の長さが前記二十面体を構成する前記二等辺三角形の底辺の長さと等しい5個の二等辺三角柱状体を、該二等辺三角柱状体の該底辺が各辺をなすように組み合わせて前記正五角形柱状体に形成され、床板部材の折り曲げ加工により形成された前記二等辺三角柱状体が展開しないように前記二等辺三角柱状体の3個の前記嵩上壁部のうちの該二等辺三角柱状体の前記底辺に位置する嵩上壁部と他の2個の嵩上壁部とは、嵩上壁部連結具によってそれぞれ連結され、前記屋根部及び前記壁部により形成された前記二十面体の上側6箇所の頂点のそれぞれに配置され該頂点を構成する前記二等辺三角形の5個の板部材の頂角部及び底角部を互いに連結する6個の上部連結具と、前記筒状体及び前記床面部により形成された5箇所の頂点のそれぞれに配置され該頂点を構成する前記二等辺三角形の3個の板部材の頂角部、底角部及び2個の前記二等辺三角柱状体の底角部を互いに連結する5個の下部連結具と、を備えていることを特徴とする仮設住宅。前記二十面体を構成する前記二等辺三角形が正三角形であると共に該二十面体が正二十面体である請求項1に記載の仮設住宅。前記二等辺三角柱状体の3個の前記嵩上壁部のうちの該二等辺三角柱状体の等辺に位置する2個の嵩上壁部は、該嵩上壁部が該二等辺三角柱状体の前記底辺側に延伸された重ね部を有し、該重ね部を該底辺に位置する嵩上壁部と重なるように折り曲げて前記嵩上壁部連結具によってそれぞれ連結する請求項1又は2に記載の仮設住宅。前記床部を構成する隣り合う前記二等辺三角柱状体同士を少なくとも該二等辺三角柱状体の前記等辺の長さ方向の中間部において互いに連結する二等辺三角柱状体連結具を備えている請求項1~3のうちのいずれか一つに記載の仮設住宅。前記上部連結具及び/又は前記下部連結具の頂点に外側及び内側の少なくとも一方に突出する被締結部を備えている請求項1~4のうちのいずれか一つに記載の仮設住宅。前記屋根部を構成する前記二等辺三角形の板部材のうちの少なくとも1個が前記壁部を構成する該二等辺三角形の板部材と相似でかつ辺が長い二等辺三角形を呈し、該辺が長い二等辺三角形の板部材が該壁部の外側方向に張り出して軒を形成している請求項1~5のうちのいずれか一つに記載の仮設住宅。前記屋根部が5個の前記辺が長い二等辺三角形の板部材で構成され、該屋根部が前記上部連結具により下方から支持されている請求項6に記載の仮設住宅。前記板部材及び前記床板部材のうちの少なくとも該床板部材が多孔性の芯材の両面に薄板を貼り合わせた熱可塑性樹脂製の板部材である請求項1~7のうちのいずれか一つに記載の仮設住宅。上述した仮設住宅50は、長方形状を呈する壁パネル、略二等辺三角形状を呈する屋根パネルのように大きさや形状の異なる数種類の板部材を主たる建設資材として用いている。したがって、これらの板部材の大きさや形状を極力等しくすることができれば、建設資材をストックする際の収納性が向上すると共に、板部材同士の互換性が向上する。また、上述した仮設住宅50は、基礎部51の各辺から垂設された八角形の壁部53を有している。このため、壁部53に当たる風圧等に対して、八角形の壁部53の形状を保持するためには、コンクリート等による強固な基礎51に壁部53の下部を固定する必要がある。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、建設資材をストックする際の収納性が高く、基礎工事が不要あると共に、人力での組み立て及び解体が可能であり、自立性及び耐風性が高い仮設住宅を提供することを目的とする。上記の課題を解決するため、請求項1に係る仮設住宅の構成上の特徴は、同一寸法の二等辺三角形の面で構成される二十面体の上部の5個の該二等辺三角形で形成された正五角錐を屋根部とし、該二十面体の中央部の10個の該二等辺三角形で形成された筒状体を壁部とし、該二十面体の下部の正五角錐を正五角形柱状体に置き換えて床部とし、居住空間が該屋根部と該壁部と該床部とにより囲まれた仮設住宅であって、前記床部は、頂角72°の二等辺三角形状を呈する床面部と該床面部の三辺のそれぞれから鉛直下方に延びる3個の嵩上壁部とを有し底辺の長さが前記二十面体を構成する前記二等辺三角形の底辺の長さと等しい5個の二等辺三角柱状体を、該二等辺三角柱状体の該底辺が各辺をなすように組み合わせて前記正五角形柱状体に形成され、床板部材の折り曲げ加工により形成された前記二等辺三角柱状体が展開しないように前記二等辺三角柱状体の3個の前記嵩上壁部のうちの該二等辺三角柱状体の前記底辺に位置する嵩上壁部と他の2個の嵩上壁部とは、嵩上壁部連結具によってそれぞれ連結され、前記屋根部及び前記壁部により形成された前記二十面体の上側6箇所の頂点のそれぞれに配置され該頂点を構成する前記二等辺三角形の5個の板部材の頂角部及び底角部を互いに連結する6個の上部連結具と、前記筒状体及び前記床面部により形成された5箇所の頂点のそれぞれに配置され該頂点を構成する前記二等辺三角形の3個の板部材の頂角部、底角部及び2個の前記二等辺三角柱状体の底角部を互いに連結する5個の下部連結具と、を備えていることである。請求項2に係る発明の構成上の特徴は、請求項1に記載の仮設住宅において、前記二十面体を構成する前記二等辺三角形が正三角形であると共に該二十面体が正二十面体であることである。請求項3に係る発明の構成上の特徴は、請求項1又は2に記載の仮設住宅において、前記二等辺三角柱状体の3個の前記嵩上壁部のうちの該二等辺三角柱状体の等辺に位置する2個の嵩上壁部は、該嵩上壁部が該二等辺三角柱状体の前記底辺側に延伸された重ね部を有し、該重ね部を前記底辺に位置する嵩上壁部と重なるように折り曲げて前記嵩上壁部連結具によってそれぞれ連結することである。請求項4に係る発明の構成上の特徴は、請求項1~3のうちのいずれか一つに記載の仮設住宅において、前記床部を構成する隣り合う前記二等辺三角柱状体同士を少なくとも該二等辺三角柱状体の前記等辺の長さ方向の中間部において互いに連結する二等辺三角柱状体連結具を備えていることである。請求項5に係る発明の構成上の特徴は、請求項1~4のうちのいずれか一つに記載の仮設住宅において、前記上部連結具及び/又は前記下部連結具の頂点に外側及び内側の少なくとも一方に突出する被締結部を備えていることである。請求項6に係る発明の構成上の特徴は、請求項1~5のうちのいずれか一つに記載の仮設住宅において、前記屋根部を構成する前記二等辺三角形の板部材のうちの少なくとも1個が前記壁部を構成する該二等辺三角形の板部材と相似でかつ辺が長い二等辺三角形を呈し、該辺が長い二等辺三角形の板部材が該壁部の外側方向に張り出して軒を形成していることである。請求項7に係る発明の構成上の特徴は、請求項6に記載の仮設住宅において、前記屋根部が5個の前記辺が長い二等辺三角形の板部材で構成され、該屋根部が前記上部連結具により下方から支持されていることである。請求項8に係る発明の構成上の特徴は、請求項1~7のうちのいずれか一つに記載の仮設住宅において、前記板部材及び前記床板部材のうちの少なくとも該床板部材が多孔性の芯材の両面に薄板を貼り合わせた熱可塑性樹脂製の板部材であることである。請求項1に係る発明によれば、同一寸法の二等辺三角形の面で構成される二十面体の上部の5個の二等辺三角形で形成された正五角錐を屋根部とし、二十面体の中央部の10個の二等辺三角形で形成された筒状体を壁部とし、二十面体の下部の正五角錐を正五角形柱状体に置き換えて床部とし、居住空間が屋根部と壁部と床部とにより囲まれることにより構成されている。ここで、上記二等辺三角形は、三角形を構成する三辺のうちの少なくとも二辺の長さが等しい図形である。したがって、三角形を構成する三辺の長さが全て等しい正三角形も上記二等辺三角形に含まれている。なお、二等辺三角形における等辺及び底辺は、正三角形においては単に辺と呼ばれ、二等辺三角形における頂角及び底角は、正三角形においては単に内角と呼ばれている。このように屋根部及び壁部により同一寸法の二等辺三角形の面で構成される二十面体のうちの十五面がドーム状に構築されていることによって、屋根部及び壁部は、上方及び側方の各方向から作用する風を受け流しやすく、本発明の仮設住宅は、自立性及び耐風性が高い。また、本発明によれば、床部が5個の二等辺三角柱状体を組み合わせて正五角形柱状体に形成されていると共に、床板部材の折り曲げ加工により形成された二等辺三角柱状体が展開しないように二等辺三角柱状体の3個の嵩上壁部のうちの二等辺三角柱状体の底辺に位置する嵩上壁部と他の2個の嵩上壁部とが嵩上壁部連結具によってそれぞれ連結されている。三角形の箱状体は、四角形や五角形等の箱状体に比べて、外力の作用に対して変形しにくいことは周知である。したがって、嵩上壁部連結具によって形状が保持された二等辺三角柱状体を組み合わせることにより形成された正五角形柱状を呈する床部は、居住者による荷重や壁部から伝わる荷重に対して変形しにくい。このように、本発明の仮設住宅は、屋根部、壁部及び床部の全てが三角形の部材を組み合わせることにより一体的に構築されているため、屋根部、壁部及び床部を含めた仮設住宅全体としての構造強度剛性に優れており、自立性が高いため基礎工事が不要あると共に、建設後の仮設住宅を解体することなく吊り移動することも可能である。また、本発明によれば、屋根部及び壁部が二等辺三角形の板部材により構成されていると共に、床部を構成する二等辺三角柱状体は、この二等辺三角形の板部材の底辺の長さと等しい底辺の長さを有し、かつ床板部材への展開が可能とされている。したがって、これらの板部材及び床板部材の大きさ及び形状が極力等しく構成されているため、本発明の仮設住宅は、建設資材をストックする際の収納性に優れている。また、上述した従来の仮設住宅50と同様に板部材及び床板部材が軽量であるため、人力での組み立て及び解体が可能である。なお、これらの板部材及び床板部材としては、従来の仮設住宅50と同様に、段ボールを利用できる他、多数の隔壁によって面方向を区画された芯材の片面又は両面に薄板を貼り合わせた各種板部材例えば、強化段ボール、樹脂ハニカム板、アルミハニカム板などを利用することが可能である。請求項2に係る発明によれば、二十面体を構成する二等辺三角形が正三角形であると共に二十面体が正二十面体である。正二十面体は、二十面体のなかでも最も球体に近い形状であるため、様々な方向から作用する荷重に対して構造強度剛性が最も優れている。また、屋根部及び壁部を構成する板部材の形状が正三角形であることにより、板部材を組み付ける際の方向性の自由度が向上する。したがって、本発明の仮設住宅は、請求項1に係る発明の最良の実施の形態となる。請求項3に係る発明によれば、二等辺三角柱状体の3個の嵩上壁部のうちの二等辺三角柱状体の等辺に位置する2個の嵩上壁部は、この嵩上壁部が二等辺三角柱状体の底辺側に延伸された重ね部を有し、この重ね部を底辺に位置する嵩上壁部と重なるように折り曲げて嵩上壁部連結具によってそれぞれ連結する。このように、嵩上壁部同士を重ねて連結することにより嵩上壁部同士を強固に連結することができる。また、底辺に位置する嵩上壁部の両端付近で嵩上壁部同士が重なると共に嵩上壁部連結具によってそれぞれ連結される。このため、等辺に位置する嵩上壁部には嵩上壁部連結具のような突部がなく、隣り合う二等辺三角柱状体の嵩上壁部同士を密着させることができる。請求項4に係る発明によれば、床部を構成する隣り合う二等辺三角柱状体同士を少なくとも二等辺三角柱状体の等辺の長さ方向の中間部において互いに連結する二等辺三角柱状体連結具を備えている。請求項1に係る発明においては、5個の下部連結具により隣り合う二等辺三角柱状体の底角部同士が互いに連結されている。しかし、床部の面積が大きい場合には、下部連結具のみによる二等辺三角柱状体同士の連結では床部の形状保持が不十分となる場合がある。そこで、更に二等辺三角柱状体同士を少なくとも二等辺三角柱状体の等辺の長さ方向の中間部において互いに連結することにより、床部の正五角形の平面形状及び床部の平滑性を確実に保持することが可能となる。請求項5に係る発明によれば、上部連結具及び/又は下部連結具の頂点に外側及び内側の少なくとも一方に突出する被締結部を備えている。この被締結部の形状は、被締結部にロープやワイヤー等を接続する場合にはリング状またはフック状であることが望ましく、被締結部に部品や機器等を固定する場合には雄ネジボルトまたは雌ネジナットであることが望ましい。被締結部を頂点の外側に配置する場合には、仮設住宅を地面に固定する際にこの被締結部に固定ロープを結んだり、建設後の仮設住宅を吊り移動する際にこの被締結部に吊りロープワイヤーを繋いだりして好適に利用することができる。また、被締結部を頂点の内側に配置する場合には、この被締結部を利用して、居住空間内に照明器具を取り付けたり、収納棚を取り付けたりすることができる。請求項6に係る発明よれば、屋根部を構成する二等辺三角形の板部材のうちの少なくとも1個が壁部を構成する二等辺三角形の板部材と相似でかつ辺が長い二等辺三角形を呈し、辺が長い二等辺三角形の板部材が壁部の外側方向に張り出して軒を形成している。このように軒を形成することにより、屋根部と壁部との境界から居住空間へ雨が浸入することを防止することができる。これにより、屋根部と壁部との間に換気用の隙間や採光窓を設けることが可能となる。また、仮設住宅の出入口に軒を設ける場合には、居住者が居住空間に出入りする際に、雨が居住空間に降り込むことを防止できる。請求項7に係る発明よれば、屋根部が5個の前記辺が長い二等辺三角形の板部材で構成され、屋根部が上部連結具により下方から支持されている。したがって、正五角錐に組まれた屋根部を壁部の上部の上部連結具に載せることにより、容易に仮設住宅の全周にわたる軒を形成することができる。請求項8に係る発明よれば、板部材及び床板部材のうちの少なくとも床板部材が多孔性の芯材の両面に薄板を貼り合わせた熱可塑性樹脂製の板部材である。熱可塑性樹脂製の板部材は、紙製の板部材に比べて耐久性及び耐湿性に優れている。このため、居住者による繰り返し荷重が作用し、かつ地面からの湿気にさらされる床部に特に好適に利用することができる。また、多孔性の芯材の両面に薄板を貼り合わせた熱可塑性樹脂製の板部材を床板部材として用いることにより、床部に適度なクッション性を確保することが可能であり、居住者の快適性が向上する。床板部材には居住者による荷重に耐えうる剛性が必要であり、床板部材の部材厚をある程度厚くする必要がある。このように厚みをもった床板部材を折り曲げ加工するためには、折り曲げ線に沿って部材厚を薄くした溝が必要となる。ここで、床板部材が熱可塑性樹脂製であることによって、熱した金属棒等を床板部材に押し付けて溶かすことにより容易にこの溝を形成することができる。以下、本発明の仮設住宅の実施形態について図面を参照しつつ詳しく説明する。<第1実施形態>図1に示すように、本実施形態の仮設住宅Hは、正二十面体の上部の5個の正三角形で形成された正五角錐を屋根部Rとし、正二十面体の中央部の10個の正三角形で形成された筒状体を壁部Wとし、正二十面体の下部の正五角錐を正五角形柱状体に置き換えて床部Fとし、居住空間Sが屋根部Rと壁部Wと床部Fとにより囲まれたドーム状の建築物である。なお、仮設住宅Hを構成する各部材の目地部等には、居住空間Sへの雨等の浸入を防止するために図略の防水テープアルミテープ等が貼り付けられている。屋根部Rは、正三角形の5個の板部材1詳細は後述により正五角錐状に組まれた状態で、人力により壁部Wの上に乗せられる。屋根部Rの総重量は、大人2人で容易に持ち上げることが可能な程度の重さとされている。壁部Wは、板部材1と同寸法の正三角形の9個の板部材2詳細は後述により10面の筒状体として組まれている。すなわち、筒状体の10面うち1面には板部材2が配置されておらず、この開口部が居住空間Sへの出入口Eとされている。出入口Eは、図略の扉やカーテン等で覆われている。上述した屋根部R及び壁部Wを構成する板部材1及び2の構造は図3に示すとおりであり、図3aに示すように、板部材1及び2は、正三角形の平面形状を呈している。正三角形の3箇所の頂点には面取りが施されている。正三角形の3箇所の頂点の近傍の各頂点部1a、2a及び正三角形の3箇所の辺の各中間部には、直径35mmの厚さ方向に貫通した合計6個の連結孔hが形成されている。この連結孔hに後述する留め具9が挿入される。図3bは、板部材1及び2の詳細構造を説明するため斜視図であり、板部材1及び2の積層構造がわかるように層毎にその一部を剥がした状況を示している。図3bに示すように、板部材1及び2は、波状に成形された芯材cの両面に薄板pを貼り合わせた厚さ15mmの3層強化段ボールにより形成されている。また、板部材1及び2の表面には、断熱シート10が両面テープや接着剤により貼り付けられている。この断熱シート10としては、家屋の屋根内側に敷設される断熱材、車のサンシェード、保冷バック等に多用されているアルミ断熱シートを好適に利用できる。国内市販の3層強化段ボール板の最大寸法は幅1.8m、長さ2.5m程度であることから、板部材1及び2の正三角形の高さ頂点と底辺との最小距離は1.8m程度、辺の長さは2.1m程度とされている。したがって、板部材1及び2の面積は1.9m2程度である。3層強化段ボール板の重さは2.2kg/m2程度であることから、1個の板部材1及び2の重さは4kg程度である。したがって、上述した屋根部Rに用いられる5個の板部材1の総重量は20kg程度であり、大人2人で容易に持ち上げることが可能な程度に軽量である。また、上述した壁部Wに用いられる9個の板部材2の総重量は36kg程度である。図2に示すように、床部Fは、正五角形柱状体の外観を呈しており、5個の二等辺三角柱状体3の底辺が正五角形柱状体の各辺をなすように組み合わせることにより形成されている。二等辺三角柱状体3の構造は図4に示すとおりである。図4aに示すように、二等辺三角柱状体3は、頂点部3dの頂角が72°の二等辺三角形状を呈する床面部3aと床面部3aの三辺のそれぞれから鉛直下方に延びる3個の嵩上壁部3b、3c、3cとを有している。床部F上には、居住者の快適性を高めるために図略の敷物が敷設されている。二等辺三角柱状体3の底辺の長さ、すなわち嵩上壁部3bの長さは、上述した板部材1及び2の辺の長さと等しく2.1m程度とされている。二等辺三角柱状体3の等辺の長さ、すなわち嵩上壁部3cの長さは1.8m程度とされている。また、二等辺三角柱状体3の二等辺三角形の高さ等辺に挟まれた頂点と底辺との最小距離は1.45m程度とされている。したがって、二等辺三角柱状体3の床面部3aの面積は1.5m2程度であり、床部Fの床面積は7.5m2程度4.5畳程度である。居住空間Sへの砂や水等の浸入を防止するために嵩上壁部3b及び3cの高さは20cm程度とされている。二等辺三角柱状体3の内部には、嵩上壁部3b及び3cと同一高さの板部材による補強材3hが略井形に配置されており、床面部3aが補強材3hに下方から支持されることにより、居住者による荷重に対して床面部3aが沈み込まないようにされている。図4bに示すように、二等辺三角柱状体3は、平板状の床板部材3Aとして展開することが可能であり、床板部材3Aとして展開した状態でストックされる。床板部材3Aの二等辺三角形の等辺に位置する2個の嵩上壁部3cは、嵩上壁部3cが底辺側嵩上壁部3b側に延伸された重ね部3fを有している。床面部3aの二等辺三角形の3箇所の頂点には面取りが施されている。また、床面部3aの二等辺三角形の2箇所の底角部3e、床面部3aの二等辺正三角形の底辺の中間部、二等辺三角形の底辺に位置する嵩上壁部3bの長さ方向の両端部、二等辺三角形の等辺に位置する2個の嵩上壁部3cの長さ方向の中間部、及び両重ね部3fには、直径35mmの厚さ方向に貫通した合計9個の連結孔hが形成されている。この連結孔hに後述する留め具9が挿入される。図4aに示すように、上述した重ね部3fを底辺に位置する嵩上壁部3bと重なるように折り曲げることによって、嵩上壁部3bの長さ方向の両端部に形成された連結孔hと両重ね部3fに形成された連結孔hとが重なり、重なった両連結孔hを貫通するように後述する留め具9が挿入されることによって、嵩上壁部3bと嵩上壁部3cとが互いに連結される。この留め具9は、本発明の嵩上壁部連結具に相当する。また、図2に示すように、床部Fが正五角形柱状体として組み上がっている状態において、隣り合う二等辺三角柱状体3の対向する嵩上壁部3cの長さ方向の中間部に形成された両連結孔hが重なっており、重なった両連結孔hを貫通するように後述する留め具9が挿入されることによって、隣り合う二等辺三角柱状体3が互いに連結される。この留め具9は、本発明の二等辺三角柱状体連結具に相当する。図4cは、床板部材3Aの詳細構造を説明するため床板部材3Aを裏面から見た斜視図であり、床板部材3Aの積層構造がわかるように嵩上壁部3bの一部を剥がした状況を示している。図4cに示すように、床板部材3Aは、多孔性の芯材cの両面に薄板pを貼り合わせた厚さ10mmの熱可塑性樹脂製の板部材例えば、川上産業株式会社:商品名プラパールにより形成されている。床板部材3Aから二等辺三角柱状体3へ折り曲げ加工するために、折り曲げ線に沿って頂角90°のV字溝3gが形成されている。このV字溝3gは、熱した金属棒を床板部材3Aの裏面に押し付けて熱可塑性樹を溶かすことにより形成されている。上述のとおり床面部3aの面積は1.5m2程度であり、これに3個の嵩上壁部3b、3c、3cの合計面積1.1m2程度2.11.8×2×0.2=1.14を加えると、床板部材3Aの面積は2.6m2程度となる。上述した熱可塑性樹脂製の板部材の重さは2kg/m2程度であることから、1個の床板部材3Aの重さは5.2kg程度である。したがって、上述した床部Fに用いられる5個の床板部材3Aの総重量は26kg程度と軽量である。以上で述べたとおり、屋根部Rに用いられる5個の板部材1と、壁部Wに用いられる9個の板部材2と、床部Fに用いられる5個の床板部材3Aとを合計した重量は82kg程度であり、完成した仮設住宅Hは、大人4~5人で容易に持ち上げて移動できる程度に軽量である。上述した板部材1、2及び二等辺三角柱状体3を連結するための連結具である上部連結具4、下部連結具5、上部辺連結具7及び下部辺連結具8について以下に説明する。図1に示すように、屋根部R及び壁部Wにより形成された正二十面体の上側6箇所の頂点のそれぞれには、各頂点を構成する正三角形の5個の板部材1及び2の頂点部1a及び2aを互いに連結する6個の上部連結具4このうちの1個は図中において隠れた位置に配置されているが配置されている。また、壁部W及び床面部3aにより形成された5箇所の頂点のそれぞれには、各頂点を構成する正三角形の3個の板部材2の頂点部2a及び2個の二等辺三角柱状体3の底角部3eを互いに連結する5個の下部連結具5このうちの1個は図中において隠れた位置に配置されているが配置されている。また、図1に示すように、屋根部R及び壁部Wを構成する正三角形の14個の板部材1及び2の辺同士が各辺の各中間部において18個の上部辺連結具7このうちの7個は図中において隠れた位置に配置されているにより連結されている。また、壁部Wを構成する正三角形の9個の板部材2のうちの頂点部2aが上方を向いた4個の板部材2の下方の辺と、床部Fを構成する5個の二等辺三角柱状体3のうちの出入口Eが形成される位置を除く4個の二等辺三角柱状体3の底辺とが、辺及び底辺の各中間部において4個の下部辺連結具8このうちの2個は図中において隠れた位置に配置されているにより連結されている。上部連結具4は、厚さ1mmの鉄板により形成されている。図5に示すように、上部連結具4は、台形状を呈する5個の連結面4aと五角形状を呈する1個の頂面4bとにより形成される正五角形錘台状を呈している。5個の連結面4aのそれぞれには、厚さ方向に貫通した直径35mmの連結孔hが形成されている。また、頂面4bには、厚さ方向に貫通したボルト孔4cが形成されている。正三角形の板部材1又は2の頂点部1a又は2aを連結面4aの裏面に重ねることによって、頂点部1a又は2aに形成された連結孔hと連結面4aに形成された連結孔hとが重なり、重なった両連結孔hを貫通するように後述する留め具9が挿入されることによって、頂点部1a又は2aと連結面4aとが互いに連結される。下部連結具5は、厚さ1mmの鉄板により形成されている。図6に示すように、下部連結具5は、上述した上部連結具4の連結面4aと同一形状の台形状を呈する3個の第1連結面5aと、この第1連結面5aよりも上底及び下底が長い台形状を呈する1個の第2連結面5bと、台形状を呈する1個の頂面5cとにより形成される四角形錘台状を呈している。3個の第1連結面5aのそれぞれには、厚さ方向に貫通した直径35mmの連結孔hが形成されている。第2連結面5bには、厚さ方向に貫通した直径35mmの連結孔hが上底及び下底の間の同一高さに2個形成されている。また、頂面5cには、厚さ方向に貫通した上述した上部連結具4のボルト孔4cと同一径のボルト孔5dが形成されている。正三角形の板部材2の頂点部2aを第1連結面5aの裏面に重ねることによって、頂点部2aに形成された連結孔hと第1連結面5aに形成された連結孔hとが重なり、重なった両連結孔hを貫通するように後述する留め具9が挿入されることによって、頂点部2aと第1連結面5aとが互いに連結される。また、隣り合う二等辺三角柱状体3の両底角部3eを第2連結面5bの表面に重ねることによって、各底角部3eに形成された各連結孔hと第2連結面5bに形成された2個の連結孔hとが重なり、重なった両連結孔hを貫通するように後述する留め具9が挿入されることによって、両底角部3eと第2連結面5bとが互いに連結される。上部連結具4の頂面4bに形成されたボルト孔4c、及び下部連結具5の頂面5cに形成されたボルト孔5dには、リング状の頭部6a被締結部とネジ部6b被締結部とを有する図7に示すアイボルト6が取り付けられている。アイボルト6は、頂面4b及び5cの表面側からボルト孔4c及び5dに挿入され、頂面4b及び5cの裏面側居住空間S側からナット6cによりネジ止め固定されている。図8に示すように、上部辺連結具7は、厚さ1mmの長方形状を呈する鉄板をくの字状に折り曲げ加工することにより形成されている。上部辺連結具7の折り曲げ線を挟んだ両側のそれぞれには、厚さ方向に貫通した直径35mmの連結孔hが形成されている。上部辺連結具7の折り曲げ角度は、隣り合う正三角形の板部材1及び2の面同士がなす角度と等しく138.2°とされている。正三角形の板部材1又は2の辺の中間部を上部辺連結具7のくの字状の凹部側の面に重ねることによって、正三角形の板部材1又は2の辺の中間部に形成された連結孔hと上部辺連結具7に形成された連結孔hとが重なり、重なった両連結孔hを貫通するように後述する留め具9が挿入されることによって、正三角形の板部材1又は2の辺の中間部と上部辺連結具7とが互いに連結される。図9に示すように、下部辺連結具8は、厚さ1mmの長方形状を呈する鉄板をくの字状に折り曲げ加工することにより形成されている。下部辺連結具8の折り曲げ線を挟んだ両側のそれぞれには、厚さ方向に貫通した直径35mmの連結孔hが形成されている。下部辺連結具8の折り曲げ角度は、二等辺三角柱状体3の床面部3aと頂点部2aが上方を向いた正三角形の板部材2の面とがなす角度と等しく100.8°とされている。頂点部2aが上方を向いた正三角形の板部材2の辺の中間部を下部辺連結具8のくの字状の凹部側の面に重ねることによって、正三角形の板部材2の辺の中間部に形成された連結孔hと下部辺連結具8に形成された連結孔hとが重なり、重なった両連結孔hを貫通するように後述する留め具9が挿入されることによって、正三角形の板部材2の辺の中間部と下部辺連結具8とが互いに連結される。また、下部辺連結具8のくの字状の凸部側の面を二等辺三角柱状体3の床面部3aの底辺の中間部に載せることによって、下部辺連結具8に形成された連結孔hと二等辺三角柱状体3の床面部3aの底辺の中間部に形成された連結孔hとが重なり、重なった両連結孔hを貫通するように後述する留め具9が挿入されることによって、下部辺連結具8と二等辺三角柱状体3の床面部3aの底辺の中間部とが互いに連結される。図10aに示すように、留め具9は、挿入部材9a及び被挿入部材9bの二つの部材よりなる合成樹脂製の組み合わせ部材である例えば、幸立化成工業株式会社:商品名Pジョイント。挿入部材9aは、円筒状を呈する胴部の下端開口を滑らかな斜面を有する凸曲面で塞いだカップ状を呈する部材である。被挿入部材9bは、円筒状を呈する胴部と、この胴部の上端開口の全周にわたって形成された鍔9cと、この胴部の下端開口に周方向に等間隔で4個配置され胴部とインテグラルヒンジによって繋がった爪9dとを備えている。挿入部材9aの胴部の外径は、被挿入部材9bの胴部の内径よりも僅かに小さく、被挿入部材9bの内空に挿入部材9aを挿入することができる。図10bに示すように、被挿入部材9bの内空に挿入部材9aを挿入することによって、4個の爪9dが挿入部材9aの下端に形成された凸曲面の斜面に押されて、爪9dがインテグラルヒンジ部を中心に回転して、爪9dの先端が被挿入部材9bの径外方向に広がる。そして、挿入部材9aを周方向に回転させることにより、挿入部材9aと被挿入部材9bとの結合がロックされる。このように形成された被挿入部材9bの鍔9cと4個の爪9dとの間に、上述した各板部材と各連結具とが挟持されることによって、各板部材と各連結具とが互いに連結される。このような本実施形態の仮設住宅Hによれば、正二十面体の上部の5個の正三角形で形成された正五角錐を屋根部Rとし、正二十面体の中央部の10個の正三角形で形成された筒状体を壁部Wとし、正二十面体の下部の正五角錐を正五角形柱状体に置き換えて床部Fとし、居住空間Sが屋根部Rと壁部Wと床部Fとにより囲まれることにより構成されている。このように屋根部R及び壁部Wにより正二十面体のうちの十五面がドーム状に構築されていることによって、屋根部R及び壁部Wは、上方及び側方の各方向から作用する風を受け流しやすく、本実施形態の仮設住宅Hは、自立性及び耐風性が高い。また、本実施形態によれば、床部Fが5個の二等辺三角柱状体3を組み合わせて正五角形柱状体に形成されていると共に、床板部材3Aの折り曲げ加工により形成された二等辺三角柱状体3が展開しないように二等辺三角柱状体3の3個の嵩上壁部3b、3c、3cのうちの二等辺三角形の底辺に位置する嵩上壁部3bと他の2個の嵩上壁部3cとが留め具9嵩上壁部連結具によってそれぞれ連結されている。詳しくは、二等辺三角柱状体3の二等辺三角形の等辺に位置する2個の嵩上壁部3cは、この嵩上壁部3cが底辺側に延伸された重ね部3fを有し、この重ね部3fを底辺に位置する嵩上壁部3bと重なるように折り曲げて留め具9によってそれぞれ連結されている。したがって、留め具9によって形状が保持された二等辺三角柱状体3を組み合わせることにより形成された正五角形柱状を呈する床部Fは、居住者による荷重や壁部から伝わる荷重に対して変形しにくい。また、嵩上壁部3b及び3cを重ねて連結することにより嵩上壁部3b及び3cを強固に連結することができる。また、底辺に位置する嵩上壁部3bの両端付近で嵩上壁部3b及び3cが重なると共に留め具9によってそれぞれ連結される。このため、等辺に位置する嵩上壁部3cには留め具9のような突部がなく、隣り合う二等辺三角柱状体3の嵩上壁部3c同士を密着させることができる。このように、本実施形態の仮設住宅Hは、屋根部R、壁部W及び床部Fの全てが三角形の部材を組み合わせることにより一体的に構築されているため、屋根部R、壁部W及び床部Fを含めた仮設住宅H全体としての構造強度剛性に優れており、自立性が高いため基礎工事が不要あると共に、建設後の仮設住宅Hを解体することなく吊り移動することも可能である。また、本実施形態によれば、屋根部R及び壁部Wが正三角形の板部材1及び2により構成されていると共に、床部Fを構成する二等辺三角柱状体3は、この正三角形の板部材1及び2の辺の長さと等しい底辺の長さを有し、かつ床板部材3Aへの展開が可能とされている。したがって、これらの板部材1、2及び床板部材3Aの大きさ及び形状が極力等しく構成されているため、本実施形態の仮設住宅Hは、建設資材をストックする際の収納性に優れている。また、板部材1、2及び床板部材3Aが軽量であるため、人力での組み立て及び解体が可能である。また、本実施形態によれば、床部Fを構成する隣り合う二等辺三角柱状体3の対向する嵩上壁部3cの長さ方向の中間部に形成された両連結孔hが重なっており、重なった両連結孔hを貫通するように留め具9二等辺三角柱状体連結具が挿入されることによって、隣り合う二等辺三角柱状体3が互いに連結されている。したがって、5個の下部連結具5により隣り合う二等辺三角柱状体3の底角部3e同士が互いに連結されているのに加えて、隣り合う二等辺三角柱状体3の対向する等辺の中間部同士も互いに連結されている。よって、本実施形態によれば、床部Fの正五角形の平面形状及び床部Fの平滑性を確実に保持することが可能となっている。また、本実施形態によれば、上部連結具4及び下部連結具5の各頂面4b及び5cにアイボルト6がリング状の頭部6a被締結部を外側に向けて取り付けられている。仮設住宅Hを地面に固定する際にこのリング状の頭部6aに固定ロープを結んだり、建設後の仮設住宅Hを吊り移動する際にこのリング状の頭部6aに吊りロープワイヤーを繋いだりして好適に利用することができる。また、本実施形態によれば、アイボルト6のネジ部6b被締結部が居住空間S内に露出している。したがって、このネジ部6bを利用して、居住空間S内に照明器具を取り付けたり、収納棚を取り付けたりすることができる。また、本実施形態によれば、床板部材3Aは、多孔性の芯材cの両面に薄板pを貼り合わせた厚さ10mmの熱可塑性樹脂製の板部材により形成されている。熱可塑性樹脂製の板部材は、紙製の板部材に比べて耐久性及び耐湿性に優れている。このため、居住者による繰り返し荷重が作用し、かつ地面からの湿気にさらされる床部Fに好適に利用することができる。また、多孔性の芯材cの両面に薄板pを貼り合わせた熱可塑性樹脂製の板部材を床板部材3Aとして用いることにより、床部Fに適度なクッション性を確保することが可能であり、居住者の快適性が向上する。<第2実施形態>図11に示すように、本実施形態の仮設住宅H2は、第1実施形態における仮設住宅Hの屋根部Rを屋根部R2に変更すると共に、新たな二等辺三角柱状体連結具22を追加した実施形態である。これ以外の構成部材等については、第1実施形態と同様であるため説明を省略する。屋根部R2は、第1実施形態の屋根部Rにおいて使用された正三角形の板部材1よりも辺が長い正三角形の5個の板部材21により正五角錐状に組まれている。屋根部R2は、壁部Wの上端に取り付けられた5個の上部連結具4により下方から支持されている。正五角錐状を呈する屋根部R2の下端に形成される正五角形は、筒状体を呈する壁部Wの上端に形成される正五角形よりも大きいため、辺が長い正三角形の5個の板部材21は、壁部Wの外側方向に張り出す。これにより、壁部Wの全周にわたって軒21aが形成されている。板部材21は、第1実施形態の屋根部Rにおいて使用された正三角形の板部材1と同一の材料によって形成されている。また、板部材21には、第1実施形態の板部材1に形成された6個の連結孔hと等しい間隔で、6個の連結孔hが形成されている。この6個の連結孔hを利用して、上部連結具4及び上部辺連結具7が板部材21の裏面側に連結されている。本実施形態の仮設住宅H2の居住空間Sは、第1実施形態の仮設住宅Hの居住空間Sと略同一の立体形状を呈しているため、仮設住宅H2及び仮設住宅Hの構造強度剛性はほぼ等しい。そして、板部材21の軒21aは、仮設住宅H2の構造強度に関与しない部位であるため、正三角形の板部材21の軒21aに相当する部位台形と他の部位正三角形とを別体に形成した後、正三角形の板部材21として一体化することもできる。また、板部材21の軒21aに相当する部位台形を他の部位正三角形と異なる材質の板部材により形成することも可能である。二等辺三角柱状体連結具22は、床部Fを構成する5個の二等辺三角柱状体3の底辺に位置する隣り合う嵩上壁部3bの端部同士を連結する連結具である。二等辺三角柱状体連結具22は、第1実施形態で述べた下辺連結具7及び下辺連結具8と同様に、厚さ1mmの長方形状を呈する鉄板をくの字状に折り曲げ加工することにより形成されている。二等辺三角柱状体連結具22の折り曲げ線を挟んだ両側のそれぞれには、厚さ方向に貫通した直径35mmの連結孔hが形成されている。二等辺三角柱状体連結具22の折り曲げ角度は、正五角形の内角である108°とされている。二等辺三角柱状体3の底辺に位置する隣り合う嵩上壁部3bの端部同士をまたぐように、各嵩上壁部3bの面に二等辺三角柱状体連結具22のくの字状の凹部側の面を重ねる。このとき、二等辺三角柱状体連結具22に形成された連結孔hと、嵩上壁部3bに形成された連結孔hと、図4に示した重ね部3fに形成された連結孔hとが重なり、重なった3個の連結孔hを貫通するように留め具9が挿入されることによって、二等辺三角柱状体3の底辺に位置する隣り合う嵩上壁部3bの端部同士が二等辺三角柱状体連結具22によって連結される。このような本実施形態の仮設住宅H2によれば、屋根部R2を構成する正三角形の5個の板部材21が壁部Wを構成する正三角形の板部材2よりも辺が長い正三角形を呈しており、5個の板部材21が壁部Wの外側方向に張り出して壁部Wの全周にわたって軒21aが形成されている。このように軒21aを形成することにより、屋根部R2と壁部Wとの境界から居住空間Sへ雨が浸入することを防止することができる。これにより、屋根部R2と壁部Wとの間に換気用の隙間や採光窓を設けることが可能となる。また、仮設住宅H2の出入口Eに軒21aが設けられているため、居住者が居住空間Sに出入りする際に、雨が居住空間Sに降り込むことを防止できる。また、本実施形態によれば、屋根部R2は、壁部Wの上端に取り付けられた5個の上部連結具4により下方から支持されている。したがって、正五角錐に組まれた屋根部R2を壁部Wの上部の上部連結具4に載せることにより、容易に仮設住宅H2の全周にわたる軒21aを形成することができる。また、本実施形態によれば、隣り合う二等辺三角柱状体3の底角部3e同士が5個の下部連結具5により互いに連結されていることと、隣り合う二等辺三角柱状体3の対向する等辺の中間部同士が留め具9により互いに連結されていることに加えて、隣り合う二等辺三角柱状体3の底辺に位置する嵩上壁部3bの端部同士を連結する5個の二等辺三角柱状体連結具22を備えている。よって、本実施形態によれば、第1実施形態よりも、床部Fの正五角形の平面形状及び床部Fの平滑性を更に確実に保持することが可能となっている。本実施形態における他の効果については、第1実施形態と同様であるため説明を省略する。<その他の実施形態>本発明の仮設住宅は、上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、当業者が行い得る変更、改良等を施した種々の形態にて実施することができることは言うまでもない。例えば、第1及び第2実施形態においては、屋根部Rに正三角形の5個の板部材1、屋根部R2に正三角形の5個の板部材21、壁部Wに正三角形の9個の板部材2を配置しているが、第1及び第2実施形態において示した居住空間Sと略同一の居住空間を構築できる限り、板部材1、板部材21及び板部材2の個数は限定されない。例えば、これらの板部材の個数を減らして、居住空間Sと連通した開口部を増やすことが可能である。また、これらの板部材の一部を正三角形とは異なる形状の板部材等に置き換えることも可能である。また、第1及び第2実施形態においては、正二十面体の上部の5個の正三角形で形成された正五角錐を屋根部R及びR2とし、正二十面体の中央部の10個の正三角形で形成された筒状体を壁部Wとしているが、この正二十面体を同一寸法の二等辺三角形の面で構成される二十面体に変更することもできる。この場合、屋根部及び壁部は二等辺三角形の板部材で構成され、床部を構成する二等辺三角柱状体の底辺の長さは、壁部を構成する二等辺三角形の板部材の底辺の長さと等しくなる。また、図5、6、8及び9に示した各連結具上部連結具4、下部連結具5、上部辺連結具7及び下部辺連結具8を構成する面同士がなす角度も変更される。また、第1及び第2実施形態においては、床板部材3Aの折り曲げ加工を行うために、床板部材3Aの裏面に折り曲げ線に沿ってV字溝3gを形成しているが、折り曲げ線に沿って形成される溝はV字溝3gに限定されない。例えば、図12に示すように、床板部材3Aの表面側から折り曲げ線に沿った切断溝3iを形成しても良い。切断溝3iは、図4cに示した床板部材3Aの裏面の薄板pを残して、床板部材3Aの表面の薄板p及び内部の芯材cをカッター等により切断した線状の溝である。この切断溝3iは、床面部3aの三辺の折り曲げ部、及び重ね部3fの折り曲げ部に形成される。図12に示すように、各重ね部3fの折り曲げ部に各2本の切断溝3iを形成して、重ね部3fの折り曲げ回数を2回にすれば、二等辺三角柱状体3の底角部3eの面取りに沿った嵩上壁部を形成することができる。ここで、底角部3eの面取りの長さを、図6に示した下部連結具5の台形状を呈する頂面5cの下底の長さの1/2の長さとすることにより、正五角形柱状体として組み上がった床部Fの正五角形の頂点に下部連結具5の頂面5cの下底の長さと同じ長さの面取りが形成される。これにより、床部Fの正五角形の頂点が下部連結具5の頂面5cから外側方向にはみ出すことがなくなるため、仮設住宅の意匠性を向上させることができる。また、第1及び第2実施形態においては、板部材1、2及び21を3層強化ダンボール、床板部材3Aを多孔性の芯材cの両面に薄板pを貼り合わせた熱可塑性樹脂製の板部材により形成しているが、板部材1、2、21及び床板部材3Aを形成するための板部材はこれに限定されない。板部材1、2、21及び床板部材3Aを形成するための板部材としては、多数の隔壁によって面方向を区画された芯材の片面又は両面に薄板を貼り合わせた各種板部材を利用することが可能であり、例えば、2層強化段ボール、樹脂ハニカム板、アルミハニカム板などを利用することが可能である。また、第1及び第2実施形態においては、板部材1、2及び21の表面に断熱シート10が予め両面テープや接着剤により貼り付けられている。しかし、屋根部及び壁部の組み立て完了後に後施行で断熱シートを貼り付けても良い。壁部に後施行で断熱シートを貼り付ける際には、壁部の全面を1枚の帯状の断熱シートで巻くことが可能である。また、板部材1、2及び21の表面に鉛シートを貼り付けることにより、仮設住宅を放射能に対する簡易なシェルターとして活用することもできる。また、第1及び第2実施形態においては、1棟の仮設住宅H及びH2を構築する例を示したが、複数棟の仮設住宅の居住空間同士をつなげて居住性を向上させることもできる。