"物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、を備え、前記第4レンズ群は、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する前群と、負の屈折力を有する中群と、正の屈折力を有する後群と、を備えており、前記中群を単体のレンズ要素で構成し、前記中群を光軸に対して略垂直方向へ移動させることによって光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行うことを特徴とする防振機能付き光学系。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の防振機能付き光学系。10.1<|fASM|/f<0.220.2<fREAR/f<0.3ただし、fASMは前記中群の焦点距離、fREARは前記後群の焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載の防振機能付き光学系。3-2.0<βREAR-βASM×βREAR<-1.6ただし、βREARは前記後群の横倍率、βASMは前記中群の横倍率を示す。前記中群の少なくとも1面には非球面が形成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか一つに記載の防振機能付き光学系。物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、を備え、前記第4レンズ群は、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群と、を備えており、前記前群を単体のレンズ要素で構成し、前記前群を光軸に対して略垂直方向へ移動させることによって光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行うことを特徴とする防振機能付き光学系。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項5に記載の防振機能付き光学系。40.1<|fASF|/f<0.220.2<fREAR/f<0.3ただし、fASFは前記前群の焦点距離、fREARは前記後群の焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項5または6に記載の防振機能付き光学系。5-2.0<βREAR-βASF×βREAR<-1.6ただし、βREARは前記後群の横倍率、βASFは前記前群の横倍率を示す。前記前群の少なくとも1面には非球面が形成されていることを特徴とする請求項5~7のいずれか一つに記載の防振機能付き光学系。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1~8のいずれか一つに記載の防振機能付き光学系。61.0<f12/f<2.0ただし、f12は前記第1レンズ群および前記第2レンズ群の合成焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。前記第1レンズ群には、以下に示す条件式を満足する負レンズが1枚以上含まれていることを特徴とする請求項1~9のいずれか一つに記載の防振機能付き光学系。7νdA>60ただし、νdAは前記負レンズのd線に対するアッベ数を示す。前記第1レンズ群の最も像側には、以下に示す条件式を満足する正レンズが配置されていることを特徴とする請求項1~10のいずれか一つに記載の防振機能付き光学系。8νdB<35ただし、νdBは前記正レンズのd線に対するアッベ数を示す。従来、一眼レフカメラでは、撮影画像とファインダー画像とを一致させるために、撮影用レンズを通った光をフィルムの手前に置いたミラーで反射させ、その光を光学式ファインダーに導く機構を備えていた。しかし、昨今、カメラの小型化が著しく、光学ファインダーへ像を導く反射鏡を省略した、いわゆるミラーレス一眼カメラが登場してきた。元来、この反射鏡には、オートフォーカスを行う際に測距装置へ像を導く副反射鏡も付随していた。しかし、ミラーレス一眼カメラでは、反射鏡と同時に副反射鏡も省略されたため、従来の一眼レフカメラにおいて主流であった位相差検出方式のオートフォーカスを行うことができなくなった。そこで、ミラーレス一眼カメラでは、コンパクトデジタルカメラやビデオカメラにおいて主流であるコントラスト検出方式のオートフォーカスが採用された。ただ、この場合、従来の一眼レフカメラ用交換レンズにおいて主流であったDCモータや超音波モータ等の駆動装置では、コントラスト検出方式のオートフォーカスにおけるウォブリング等の必要な動作が困難である。そこで、コンパクトデジタルカメラやビデオカメラにおいて利用されているステッピングモータ等の駆動装置が必要になる。しかし、このステッピングモータは駆動トルクが低く、従来のDCモータや超音波モータなどで駆動可能であった従来の光学系のフォーカス群では、重すぎて駆動できないという不都合が多々ある。かかる問題は、防振群においてさらに深刻になる。たとえば、大口径望遠レンズでは、防振群を構成するレンズの口径が大きいため、防振群が重量化する傾向にある。防振群が重量化すると、防振補正時の駆動制御が困難になる。加えて、レンズ口径が大きくなると発生する収差も増大することから、それを抑制するために防振群を構成するレンズの枚数を増やすことが必要になって、防振群がより重くなるという悪循環に陥る。上記特許文献に開示されている光学系も例外ではなく、防振群は、複数のレンズで構成されているため重く、駆動トルクの低いステッピングモータ等での駆動制御は困難である。この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、小型、軽量の防振群を備え、優れた結像性能を有する防振機能付き光学系を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかる防振機能付き光学系は、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、を備え、前記第4レンズ群が、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する前群と、負の屈折力を有する中群と、正の屈折力を有する後群と、を備えており、前記中群を単体のレンズ要素で構成し、前記中群を光軸に対して略垂直方向へ移動させることによって光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行うことを特徴とする。この発明によれば、防振補正を行う前記中群防振群を小型、軽量化することができる。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系は、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。10.1<|fASM|/f<0.220.2<fREAR/f<0.3ただし、fASMは前記中群の焦点距離、fREARは前記後群の焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。この発明によれば、防振補正時の前記中群の移動量を抑制しつつ、光学系の結像性能を向上させることができる。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系は、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。3-2.0<βREAR-βASM×βREAR<-1.6ただし、βREARは前記後群の横倍率、βASMは前記中群の横倍率を示す。この発明によれば、防振補正時の前記中群の移動量を抑制しつつ、光学系の結像性能を向上させることができる。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系は、前記発明において、前記中群の少なくとも1面には非球面が形成されていることを特徴とする。この発明によれば、前記中群を単体のレンズ要素で構成したことにより発生が懸念される諸収差を効果的に抑制することができる。また、この発明にかかる防振機能付き光学系は、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、を備え、前記第4レンズ群が、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群と、を備えており、前記前群を単体のレンズ要素で構成し、前記前群を光軸に対して略垂直方向へ移動させることによって光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行うことを特徴とする。この発明によれば、防振補正を行う前記前群防振群を小型、軽量化することができる。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系は、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。40.1<|fASF|/f<0.220.2<fREAR/f<0.3ただし、fASFは前記前群の焦点距離、fREARは前記後群の焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。この発明によれば、防振補正時の前記前群の移動量を抑制しつつ、光学系の結像性能を向上させることができる。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系は、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。5-2.0<βREAR-βASF×βREAR<-1.6ただし、βREARは前記後群の横倍率、βASFは前記前群の横倍率を示す。この発明によれば、防振補正時の前記前群の移動量を抑制しつつ、光学系の結像性能を向上させることができる。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系は、前記発明において、前記前群の少なくとも1面には非球面が形成されていることを特徴とする。この発明によれば、前記前群を単体のレンズ要素で構成したことにより発生が懸念される諸収差を効果的に抑制することができる。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系は、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。61.0<f12/f<2.0ただし、f12は前記第1レンズ群および前記第2レンズ群の合成焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。この発明によれば、光学系全長の短縮化を発生しつつ、結像性能の向上を図ることができる。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系は、前記発明において、前記第1レンズ群に、以下に示す条件式を満足する負レンズが1枚以上含まれていることを特徴とする。7νdA>60ただし、νdAは前記負レンズのd線に対するアッベ数を示す。この発明によれば、前記第1レンズ群に含まれる少なくても1枚の負レンズを安価なガラス材により形成して、光学系の製造コストを低減することができる。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系は、前記発明において、前記第1レンズ群の最も像側に、以下に示す条件式を満足する正レンズが配置されていることを特徴とする。8νdB<35ただし、νdBは前記正レンズのd線に対するアッベ数を示す。この発明によれば、第1レンズ群よりも像側に配置される第2レンズ群を1枚のレンズで構成することが可能になり、光学系の小型、軽量化を促進することができる。この発明によれば、小型、軽量の防振群を備え、優れた結像性能を有する防振機能付き光学系を提供することができるという効果を奏する。以下、この発明にかかる防振機能付き光学系の好適な実施の形態を詳細に説明する。この発明にかかる防振機能付き光学系は、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、を含み構成される。この発明は、小型、軽量の防振群を備え、優れた結像性能を有する防振機能付き光学系を提供することを目的としている。そこで、かかる目的を達成するため、以下のような条件を設定している。まず、この発明にかかる防振機能付き光学系では、第4レンズ群を、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する前群と、負の屈折力を有する中群と、正の屈折力を有する後群と、を備えて構成している。そして、負の屈折力を有する中群に防振群としての機能を持たせている。すなわち、この中群を光軸に対して略垂直方向へ移動偏芯させることによって光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行う。この中群は、小型、軽量化のために、単体のレンズ要素で構成されることが好ましい。特に、1枚のレンズで構成できれば、より好ましい。移動する中群を単体のレンズ要素で構成して小型、軽量化することは、中群の駆動機構の負荷を減らし、消費電力を低減させることが可能になる。また、駆動トルクの低いレンズ駆動機構たとえば、ステッピングモータを採用することも可能になる。なお、単体のレンズ要素とは、単一の研磨レンズや、非球面レンズ、複合非球面レンズを含み、空気層をもち互いに接着されていないたとえば正負の2枚レンズなどは含まない。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系では、第4レンズ群の中群の焦点距離をfASM、第4レンズ群の後群の焦点距離をfREAR、光学系全系の焦点距離をfとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。10.1<|fASM|/f<0.220.2<fREAR/f<0.3条件式1は、第4レンズ群の中群が有する負の屈折力を適切に設定するための条件を示すものである。条件式1においてその下限を下回ると、第4レンズ群の中群の屈折力が強くなりすぎて、球面収差や倍率色収差などの発生が顕著になる。ここで顕著になった収差を他のレンズ群で補正することは困難である。一方、条件式1においてその上限を超えると、前群の屈折力が弱くなりすぎて、防振群である中群の移動偏芯量が増大し、防振機能として必要な補正角度を確保できなくなる。条件式2は、第4レンズ群の後群が有する正の屈折力を適切に設定するための条件を示すものである。条件式2においてその下限を下回ると、正の屈折力を有する第4レンズ群の後群で補正過剰な収差が発生してしまい、結果として光学系全系で良好な結像性能を維持することが、困難になる。一方、条件式2においてその上限を超えると、負の屈折力を有する第4レンズ群の中群で発生する諸収差を補正しきれなくなる。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系では、第4レンズ群の後群の横倍率をβREAR、第4レンズ群の中群の横倍率をβASMとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。3-2.0<βREAR-βASM×βREAR<-1.6条件式3は、防振群である第4レンズ群の中群の横倍率と、その像側に配置される後群の横倍率との組み合わせを適切に設定するための条件を示すものである。条件式3においてその下限を下回ると、防振補正時の収差変動が増大するため、好ましくない。一方、条件式3においてその上限を超えると、防振補正時の第4レンズ群の中群の移動偏芯量が増大し、光学系の径が大きくなるため、好ましくない。なお、第4レンズ群の中群の少なくとも1面に非球面を形成すれば、中群を単体のレンズ要素で構成したことにより発生が懸念される諸収差を効果的に抑制することができる。また、この発明にかかる防振機能付き光学系では、第4レンズ群を以下のように構成してもよい。すなわち、第4レンズ群を、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群と、を備えて構成する。そして、負の屈折力を有する前群に防振群としての機能を持たせ、この前群を光軸に対して略垂直方向へ移動偏芯させることによって光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行う。この前群は、小型、軽量化のために、単体のレンズ要素で構成されることが好ましい。特に、1枚のレンズで構成できれば、より好ましい。移動する前群を単体のレンズ要素で構成して小型、軽量化することは、前群の駆動機構の負荷を減らし、消費電力を低減することが可能になる。また、駆動トルクの低いレンズ駆動機構たとえば、ステッピングモータを採用することも可能になる。なお、単体のレンズ要素の意味は、前述したとおりである。さらに、第4レンズ群を2群構成とした場合、前群の焦点距離をfASF、後群の焦点距離をfREAR、光学系全系の焦点距離をfとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。40.1<|fASF|/f<0.220.2<fREAR/f<0.3なお、条件式4は前述の条件式1に相当するものであり、規定値の上限または下限から逸脱した場合の不都合性も条件式1の場合と同様である。さらに、第4レンズ群を2群構成とした場合、後群の横倍率をβREAR、前群の横倍率をβASFとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。5-2.0<{βREAR-βASF×βREAR}<-1.6条件式5は前述の条件式3に相当するものであり、規定値の上限または下限から逸脱した場合の不都合性も条件式3の場合と同様である。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系では、第1レンズ群および第2レンズ群の合成焦点距離をf12、光学系全系の焦点距離をfとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。61.0<f12/f<2.0条件式6は、テレフォト型光学系を構成する正の屈折力を有する第1レンズ群と負の屈折力を有する第2レンズ群との組み合わせを適切に設定するための条件を示すものである。条件式6においてその下限を下回ると、第1レンズ群および第2レンズ群による光の収斂性が強くなって、諸収差の補正が困難になる。一方、条件式6においてその上限を超えると、光学系の構成がアフォーカル光学系焦点距離が無限大の光学系に近づくため、光学系全長が増大してしまう。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系では、負レンズのd線に対するアッベ数をνdAとするとき、次の条件式を満足する負レンズを1枚以上第1レンズ群に含み構成することが好ましい。7νdA>60条件式7を満足する負レンズは、安価なガラス材により形成することが可能になる。したがって、第1レンズ群に、安価なガラス材により形成された負レンズを1枚だけでも配置すれば、その分だけ光学系の製造コストを低減することができる。さらに、この発明にかかる防振機能付き光学系では、正レンズのd線に対するアッベ数をνdBとするとき、次の条件式を満足する正レンズが第1レンズ群の最も像側に配置されることが好ましい。8νdB<35条件式8を満足する正レンズが第1レンズ群の最も像側に配置されることにより、第1レンズ群よりも像側に配置される第2レンズ群を1枚のレンズで構成することが可能になり、光学系の小型、軽量化を促進することができる。また、この発明にかかる防振機能付き光学系では、第3レンズ群を光軸に沿って移動させることによってフォーカシングを行う。この第3レンズ群は、小型、軽量化のために、単体のレンズ要素で構成されることが好ましい。特に、1枚のレンズで構成できれば、より好ましい。フォーカス群である第3レンズ群を単体のレンズ要素で構成して小型、軽量化することは、フォーカス群の駆動機構の負荷を減らして消費電力を低減することが可能になるとともに、鏡筒外径を縮小することもできる。また、駆動トルクの低いレンズ駆動機構たとえば、ステッピングモータを採用することも可能になる。なお、単体のレンズ要素の意味は、前述したとおりである。以上説明したように、この発明によれば、小型、軽量の防振群を備え、優れた結像性能を有する防振機能付き光学系を実現することができる。特に、防振群を単体のレンズ要素で構成することにより、移動群の小型、軽量化を図ることができる。したがって、この防振機能付き光学系は、駆動トルクの低いステッピングモータ等のレンズ駆動装置を搭載する撮像装置に好適である。さらに、上記各条件式を満足することにより、移動群である防振群の移動量を抑制して光学系のより小型化を図るとともに、光学系の結像性能をより向上させることができる。以下、この発明にかかる防振機能付き光学系の実施例を図面に基づき詳細に説明する。なお、以下の実施例によりこの発明が限定されるものではない。図1は、実施例1にかかる防振機能付き光学系の構成を示す光軸に沿う断面図である。この防振機能付き光学系は、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G11と、負の屈折力を有する第2レンズ群G12と、正の屈折力を有する第3レンズ群G13と、負の屈折力を有する第4レンズ群G14と、が配置されて構成される。第1レンズ群G11と第2レンズ群G12との間には、虹彩絞りSTOが配置されている。虹彩絞りSTOは、複数の絞り羽根を備えており、開口径を任意に変化させることで、入射光束を制限しFナンバーを調整する。また、第4レンズ群G14と結像面IMGとの間には、物体側から順に、フィルタFLと、視野絞りFSと、フィルタFLと、カバーガラスCGと、が配置されている。フィルタFLは、赤外光などを遮断するために配置される。視野絞りFSは、不要な内面反射等の原因となる画面外の光束を抑制するために配置される。カバーガラスCGは、結像面IMGを保護するために配置される。フィルタFLやカバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G11は、物体側から順に、負レンズL111と、正レンズL112と、正レンズL113と、負レンズL114と、正レンズL115と、負レンズL116と、正レンズL117と、が配置されて構成される。正レンズL115と負レンズL116とは、接合されている。第2レンズ群G12は、負レンズL121により構成される。第3レンズ群G13は、正レンズL131により構成される。正レンズL131の物体側面には、非球面が形成されている。第3レンズ群G13は、光軸に沿って結像面IMG側から物体側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第4レンズ群G14は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群G14Fと、負の屈折力を有する中群G14Mと、開口絞りASと、正の屈折力を有する後群G14Rと、が配置されて構成される。開口絞りASは、光学系の結像性能を劣化させる原因となる収差の発生を抑制するためのものである。前群G14Fは、物体側から順に、負レンズL141と、正レンズL142と、が配置されて構成される。負レンズL141と正レンズL142とは、接合されている。中群G14Mは、負レンズL143により構成されている。負レンズL143の両面には、それぞれ非球面が形成されている。この中群G14Mには、防振群としての機能をもたせている。すなわち、中群G14Mを光軸に対して略垂直な方向に移動偏芯させることによって、手ぶれなどによる光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行う。後群G14Rは、物体側から順に、負レンズL144と、正レンズL145と、正レンズL146と、負レンズL147と、が配置されて構成される。負レンズL144と正レンズL145とは、接合されている。以下、実施例1にかかる防振機能付き光学系に関する各種数値データを示す。レンズデータr1=209873d1=5000nd1=151680νd1=642r2=130945d2=0500r3=100587d3=19707nd2=149700νd2=816r4=407748d4=0300r5=127811d5=11535nd3=149700νd3=816r6=3470036d6=2700r7=372417d7=4000nd4=151680νd4=642r8=67774d8=3449r9=85849d9=15763nd5=149700νd5=816r10=303004d10=4000nd6=180610νd6=333r11=303004d11=0200r12=102623d12=7114nd7=184666νd7=238r13=406606d13=21677r14=∞虹彩絞りd14=12652r15=345746d15=2000nd8=184666νd8=238r16=66823d16=29779r17=92929非球面d17=4000nd9=158313νd9=595r18=1608056d18=5000r19=84455d19=1700nd10=190366νd10=313r20=29625d20=6684nd11=148749νd11=704r21=416181d21=4395r22=81133非球面d22=2000nd12=158313νd12=595r23=45256非球面d23=5783r24=∞開口絞りd24=8748r25=120487d25=1900nd13=184666νd13=238r26=36921d26=8887nd14=180610νd14=333r27=161596d27=16221r28=258217d28=7846nd15=180518νd15=255r29=66637d29=6629r30=72972d30=1600nd16=180420νd16=465r31=916012d31=8232r32=∞d32=2000nd17=151680νd17=642r33=∞d33=8000r34=∞視野絞りd34=39800r35=∞d35=2200nd18=151680νd18=642r36=∞d36=1000r37=∞d37=1000nd19=151680νd19=642r38=∞d38=1000r39=∞結像面円錐係数kおよび非球面係数A4,A6第17面k=334693A4=579748×107A6=289688×1011第22面k=189878A4=0A6=0第23面k=177787A4=0A6=0f光学系全系の焦点距離=29400Fno.Fナンバー=2882ω画角=83条件式1に関する数値|fASM|/f=0168条件式2に関する数値fREAR/f=0244条件式3に関する数値βREAR-βASM×βREAR=1681条件式6に関する数値f12/f=1154条件式7に関する数値νdA負レンズL111,負レンズL114のd線に対するアッベ数=642条件式8に関する数値νdB正レンズL117のd線に対するアッベ数=238図2は、実施例1にかかる防振機能付き光学系の無限遠物体合焦状態における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図3は、実施例2にかかる防振機能付き光学系の構成を示す光軸に沿う断面図である。この防振機能付き光学系は、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G21と、負の屈折力を有する第2レンズ群G22と、正の屈折力を有する第3レンズ群G23と、正の屈折力を有する第4レンズ群G24と、が配置されて構成される。第1レンズ群G21と第2レンズ群G22との間には、虹彩絞りSTOが配置されている。虹彩絞りSTOは、複数の絞り羽根を備えており、開口径を任意に変化させることで、入射光束を制限しFナンバーを調整する。また、第4レンズ群G24と結像面IMGとの間には、物体側から順に、フィルタFLと、視野絞りFSと、フィルタFLと、カバーガラスCGと、が配置されている。フィルタFLは、赤外光などを遮断するために配置される。視野絞りFSは、不要な内面反射等の原因となる画面外の光束を抑制するために配置される。カバーガラスCGは、結像面IMGを保護するために配置される。フィルタFLやカバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G21は、物体側から順に、負レンズL211と、正レンズL212と、正レンズL213と、負レンズL214と、正レンズL215と、負レンズL216と、正レンズL217と、が配置されて構成される。正レンズL215と負レンズL216とは、接合されている。第2レンズ群G22は、負レンズL221により構成される。第3レンズ群G23は、正レンズL231により構成される。正レンズL231の物体側面には、非球面が形成されている。第3レンズ群G23は、光軸に沿って結像面IMG側から物体側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第4レンズ群G24は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群G24Fと、負の屈折力を有する中群G24Mと、開口絞りASと、正の屈折力を有する後群G24Rと、が配置されて構成される。開口絞りASは、光学系の結像性能を劣化させる原因となる収差の発生を抑制するためのものである。前群G24Fは、物体側から順に、負レンズL241と、正レンズL242と、が配置されて構成される。負レンズL241と正レンズL242とは、接合されている。中群G24Mは、負レンズL243により構成されている。負レンズL243の両面には、それぞれ非球面が形成されている。この中群G24Mには、防振群としての機能をもたせている。すなわち、中群G24Mを光軸に対して略垂直な方向に移動偏芯させることによって、手ぶれなどによる光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行う。後群G24Rは、物体側から順に、負レンズL244と、正レンズL245と、正レンズL246と、負レンズL247と、が配置されて構成される。負レンズL244と正レンズL245とは、接合されている。以下、実施例2にかかる防振機能付き光学系に関する各種数値データを示す。レンズデータr1=219426d1=5000nd1=151680νd1=642r2=134759d2=0500r3=101237d3=19623nd2=149700νd2=816r4=405162d4=0300r5=127435d5=11549nd3=149700νd3=816r6=3866078d6=2713r7=375484d7=4000nd4=151680νd4=642r8=67794d8=4283r9=85387d9=16051nd5=149700νd5=816r10=283495d10=4000nd6=180610νd6=333r11=311150d11=0200r12=102482d12=7098nd7=184666νd7=238r13=401606d13=22225r14=∞虹彩絞りd14=12242r15=299644d15=2000nd8=184666νd8=238r16=63960d16=30324r17=89122非球面d17=4000nd9=162263νd9=582r18=1359164d18=5000r19=119166d19=1700nd10=180610νd10=333r20=29620d20=6687nd11=148749νd11=704r21=416013d21=4267r22=90410非球面d22=2000nd12=162263νd12=582r23=47203非球面d23=6291r24=∞開口絞りd24=4933r25=107620d25=1900nd13=184666νd13=238r26=36734d26=8410nd14=180610νd14=333r27=304490d27=17803r28=178581d28=7617nd15=175520νd15=275r29=65112d29=7685r30=65282d30=1600nd16=172916νd16=547r31=857194d31=8000r32=∞d32=2000nd17=151680νd17=642r33=∞d33=8000r34=∞視野絞りd34=39800r35=∞d35=2200nd18=151680νd18=642r36=∞d36=1000r37=∞d37=1000nd19=151680νd19=642r38=∞d38=1000r39=∞結像面円錐係数kおよび非球面係数A4,A6第17面k=838717×101A4=202307×107A6=721561×1011第22面k=144884A4=0A6=0第23面k=189336A4=0A6=0f光学系全系の焦点距離=29400Fno.Fナンバー=2882ω画角=83条件式1に関する数値|fASM|/f=0168条件式2に関する数値fREAR/f=0221条件式3に関する数値βREAR-βASM×βREAR=1676条件式6に関する数値f12/f=1178条件式7に関する数値νdA負レンズL211,負レンズL214のd線に対するアッベ数=642条件式8に関する数値νdB正レンズL217のd線に対するアッベ数=238図4は、実施例2にかかる防振機能付き光学系の無限遠物体合焦状態における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図5は、実施例3にかかる防振機能付き光学系の構成を示す光軸に沿う断面図である。この防振機能付き光学系は、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G31と、負の屈折力を有する第2レンズ群G32と、正の屈折力を有する第3レンズ群G33と、正の屈折力を有する第4レンズ群G34と、が配置されて構成される。第1レンズ群G31と第2レンズ群G32との間には、虹彩絞りSTOが配置されている。虹彩絞りSTOは、複数の絞り羽根を備えており、開口径を任意に変化させることで、入射光束を制限しFナンバーを調整する。また、第4レンズ群G34と結像面IMGとの間には、物体側から順に、フィルタFLと、視野絞りFSと、フィルタFLと、カバーガラスCGと、が配置されている。フィルタFLは、赤外光などを遮断するために配置される。視野絞りFSは、不要な内面反射等の原因となる画面外の光束を抑制するために配置される。カバーガラスCGは、結像面IMGを保護するために配置される。フィルタFLやカバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G31は、物体側から順に、負レンズL311と、正レンズL312と、正レンズL313と、負レンズL314と、正レンズL315と、負レンズL316と、正レンズL317と、が配置されて構成される。正レンズL315と負レンズL316とは、接合されている。第2レンズ群G32は、負レンズL321により構成される。第3レンズ群G33は、正レンズL331により構成される。正レンズL331の物体側面には、非球面が形成されている。第3レンズ群G33は、光軸に沿って結像面IMG側から物体側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第4レンズ群G34は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群G34Fと、負の屈折力を有する中群G34Mと、開口絞りASと、正の屈折力を有する後群G34Rと、が配置されて構成される。開口絞りASは、光学系の結像性能を劣化させる原因となる収差の発生を抑制するためのものである。前群G34Fは、物体側から順に、負レンズL341と、正レンズL342と、が配置されて構成される。負レンズL341と正レンズL342とは、接合されている。中群G34Mは、負レンズL343により構成されている。負レンズL343の両面には、それぞれ非球面が形成されている。この中群G34Mには、防振群としての機能をもたせている。すなわち、中群G34Mを光軸に対して略垂直な方向に移動偏芯させることによって、手ぶれなどによる光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行う。後群G34Rは、物体側から順に、負レンズL344と、正レンズL345と、正レンズL346と、負レンズL347と、が配置されて構成される。負レンズL344と正レンズL345とは、接合されている。以下、実施例3にかかる防振機能付き光学系に関する各種数値データを示す。レンズデータr1=220178d1=5000nd1=151680νd1=642r2=135079d2=0500r3=101861d3=19514nd2=149700νd2=816r4=421241d4=0313r5=135294d5=11021nd3=149700νd3=816r6=4074120d6=2701r7=382643d7=4000nd4=151680νd4=642r8=69080d8=4054r9=85435d9=16480nd5=149700νd5=816r10=275253d10=4000nd6=180610νd6=333r11=325486d11=0200r12=106114d12=7163nd7=184666νd7=238r13=443488d13=23592r14=∞虹彩絞りd14=15087r15=372717d15=2000nd8=184666νd8=238r16=64213d16=28151r17=86524非球面d17=4000nd9=167790νd9=549r18=1877282d18=5000r19=126348d19=1700nd10=180000νd10=299r20=30389d20=6382nd11=148749νd11=704r21=381691d21=4077r22=104099非球面d22=2000nd12=167790νd12=549r23=48888非球面d23=6850r24=∞開口絞りd24=6029r25=96499d25=2500nd13=184666νd13=238r26=38478d26=8537nd14=180610νd14=333r27=305357d27=15280r28=233243d28=7757nd15=180518νd15=255r29=65129d29=4920r30=62149d30=1643nd16=172916νd16=547r31=1262573d31=8000r32=∞d32=2000nd17=151680νd17=642r33=∞d33=8000r34=∞視野絞りd34=41348r35=∞d35=2200nd18=151680νd18=642r36=∞d36=1000r37=∞d37=1000nd19=151680νd19=642r38=∞d38=1000r39=∞結像面円錐係数kおよび非球面係数A4,A6第17面k=293110×101A4=964053×108A6=673961×1011第22面k=180583A4=0A6=0第23面k=178076A4=0A6=0f光学系全系の焦点距離=29400Fno.Fナンバー=2882ω画角=83条件式1に関する数値|fASM|/f=0165条件式2に関する数値fREAR/f=0224条件式3に関する数値βREAR-βASM×βREAR=1680条件式6に関する数値f12/f=1273条件式7に関する数値νdA負レンズL311,負レンズL314のd線に対するアッベ数=642条件式8に関する数値νdB正レンズL317のd線に対するアッベ数=238図6は、実施例3にかかる防振機能付き光学系の無限遠物体合焦状態における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図7は、実施例4にかかる防振機能付き光学系の構成を示す光軸に沿う断面図である。この防振機能付き光学系は、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G41と、負の屈折力を有する第2レンズ群G42と、正の屈折力を有する第3レンズ群G43と、正の屈折力を有する第4レンズ群G44と、が配置されて構成される。第1レンズ群G41と第2レンズ群G42との間には、虹彩絞りSTOが配置されている。虹彩絞りSTOは、複数の絞り羽根を備えており、開口径を任意に変化させることで、入射光束を制限しFナンバーを調整する。第3レンズ群G43と第4レンズ群G44との間には、開口絞りASが配置されている。開口絞りASは、光学系の結像性能を劣化させる原因となる収差の発生を抑制するためのものである。また、第4レンズ群G44と結像面IMGとの間には、物体側から順に、フィルタFLと、視野絞りFSと、フィルタFLと、カバーガラスCGと、が配置されている。フィルタFLは、赤外光などを遮断するために配置される。視野絞りFSは、不要な内面反射等の原因となる画面外の光束を抑制するために配置される。カバーガラスCGは、結像面IMGを保護するために配置される。フィルタFLやカバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G41は、物体側から順に、負レンズL411と、正レンズL412と、正レンズL413と、負レンズL414と、正レンズL415と、負レンズL416と、正レンズL417と、が配置されて構成される。正レンズL415と負レンズL416とは、接合されている。第2レンズ群G42は、負レンズL421により構成される。第3レンズ群G43は、正レンズL431により構成される。第3レンズ群G43は、光軸に沿って結像面IMG側から物体側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第4レンズ群G44は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群G44Fと、正の屈折力を有する後群G44Rと、が配置されて構成される。前群G44Fは、負レンズL441により構成されている。負レンズL441の両面には、それぞれ非球面が形成されている。この前群G44Fには、防振群としての機能をもたせている。すなわち、前群G44Fを光軸に対して略垂直な方向に移動偏芯させることによって、手ぶれなどによる光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行う。後群G44Rは、物体側から順に、負レンズL442と、正レンズL443と、正レンズL444と、負レンズL445と、が配置されて構成される。負レンズL442と正レンズL443とは、接合されている。また、正レンズL444と負レンズL445とは、接合されている。以下、実施例4にかかる防振機能付き光学系に関する各種数値データを示す。レンズデータr1=231617d1=5000nd1=151680νd1=642r2=130102d2=1260r3=100245d3=21011nd2=149700νd2=816r4=301902d4=0996r5=139863d5=10876nd3=149700νd3=816r6=1782771d6=3192r7=290488d7=4000nd4=151680νd4=642r8=63286d8=2602r9=67471d9=19975nd5=149700νd5=816r10=239203d10=4000nd6=190366νd6=313r11=330756d11=0200r12=92906d12=7409nd7=184666νd7=238r13=340354d13=28096r14=∞虹彩絞りd14=3399r15=194065d15=2000nd8=180518νd8=255r16=53052d16=29037r17=83952d17=4000nd9=161800νd9=634r18=574211d18=5279r19=∞開口絞りd19=3336r20=93669非球面d20=2058nd10=161881νd10=639r21=49638非球面d21=5441r22=266974d22=1500nd11=184666νd11=238r23=54721d23=4783nd12=162299νd12=581r24=121377d24=24477r25=125164d25=9417nd13=169895νd13=301r26=48649d26=2500nd14=160562νd14=437r27=341764d27=10912r28=∞d28=2000nd15=151680νd15=642r29=∞d29=10912r30=∞視野絞りd30=50131r31=∞d31=2200nd16=151680νd16=642r32=∞d32=1000r33=∞d33=1000nd17=151680νd17=642r34=∞d34=1000r35=∞結像面円錐係数kおよび非球面係数A4,A6第20面k=374645A4=0A6=0第21面k=165975A4=0A6=0f光学系全系の焦点距離=29400Fno.Fナンバー=2882ω画角=83条件式2に関する数値fREAR/f=0275条件式4に関する数値|fASF|/f=0177条件式5に関する数値βREAR-βASF×βREAR=1681条件式6に関する数値f12/f=1137条件式7に関する数値νdA負レンズL411,負レンズL414のd線に対するアッベ数=642条件式8に関する数値νdB正レンズL417のd線に対するアッベ数=238図8は、実施例4にかかる防振機能付き光学系の無限遠物体合焦状態における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。なお、上記各実施例中の数値データにおいて、r1,r2,は各レンズ、絞り面などの曲率半径、d1,d2,は各レンズ、絞りなどの肉厚またはそれらの面間隔、nd1,nd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対する屈折率、νd1,νd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対するアッベ数を示している。そして、長さの単位はすべてmm、角度の単位はすべて°である。また、上記各非球面形状は、レンズ面頂点からの光軸方向の距離をZ、レンズ面頂点における近軸曲率をc=1/r:rは曲率半径、光軸からの高さをh、円錐係数をk、4次,6次の非球面係数をそれぞれA4,A6とし、光の進行方向を正とするとき、以下に示す式により表される。以上説明したように、上記各実施例の防振機能付き光学系は、防振群を1枚のレンズで構成することで、移動群のより小型、軽量化を図るとともに、光学系全系の小型化を促進することができる。特に、上記各条件式を満足することにより、移動群である防振群の移動量を抑制して光学系のより小型化を図るとともに、光学系の結像性能をより向上させることができる。また、上記各実施例の防振機能付き光学系は、適宜非球面が形成されたレンズや接合レンズを用いているため、少ないレンズ枚数で、良好な結像性能を維持することができる。"