"潤滑油基油に、A一般式1で示されるリン化合物を1種以上含有し、かつB硫黄を含むモリブデン化合物を含有して成る潤滑油組成物である。式1中、R1~R4は炭素数1~30の炭化水素基または炭素数1~30のアルキル基あるいはアルケニル基を持つアルキルチオエチル基であり、それぞれ同一でも異なっていてもよい。X1~X4はそれぞれ酸素または硫黄を示し、X1およびX2のうち少なくともどちらか一方が酸素、X3およびX4のうち少なくともどちらか一方が酸素であり、Yは金属元素を示す。元素を示す上記一般式1のR1~R4が、炭素数が6以下のアルキル基であることを特徴とする請求項1に記載の潤滑油組成物。B成分のモリブデン含有量が、Mo量で10~400質量ppmであることを特徴とする請求項1または2に記載の潤滑油組成物。さらにCジアルキルジチオリン酸亜鉛を含有することを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の潤滑油組成物。組成物全量基準でリン元素が0.2重量以下であることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の潤滑油組成物。前述したようにZDTPは酸化防止剤として機能するが、これが分解した後はむしろ潤滑油の塩基価を低下させ、またデポジットの原因となる。また硫黄を含むモリブデン化合物はその使用量が多いと高温時にデポジットの生成が増加することが知られている。したがってZDTPならびに硫黄を含むモリブデン化合物はいずれも有用な添加剤であり、併用が望まれる添加剤ではあるが、長寿命また過酷な使用条件で安定性を求められる潤滑油において、ZDTPと硫黄を含むモリブデン化合物を組み合わせた潤滑油組成物の性能向上はきわめて喫緊の課題となっている。本発明者らは上記課題を解決するために鋭意研究した結果、本発明を完成するに至ったものである。すなわち、本発明は、潤滑油基油に、A一般式1で示されるリン化合物を1種以上含有し、かつB硫黄を含むモリブデン化合物を含有して成る潤滑油組成物である。式1中、R1~R4は炭素数1~30の炭化水素基または炭素数1~30のアルキル基あるいはアルケニル基を持つアルキルチオエチル基であり、それぞれ同一でも異なっていてもよい。X1~X4はそれぞれ酸素または硫黄を示し、X1およびX2のうち少なくともどちらか一方が酸素、X3およびX4のうち少なくともどちらか一方が酸素であり、Yは金属元素を示す。本発明の潤滑油組成物は摩擦低減性と高温清浄性に優れ、特に内燃機関用潤滑油として好適に用いられる。以下、本発明について説明する。本発明の潤滑油組成物において用いられる潤滑油基油以下、本発明に係る潤滑油基油という。としては、鉱油系基油および/または合成油系基油が挙げられる。鉱油系基油としては、例えば、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素化異性化、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理のうちの1種を単独で又は2種以上を組み合わせて精製したパラフィン系鉱油、あるいはノルマルパラフィン系基油、イソパラフィン系基油などが挙げられる。鉱油系基油の好ましい例としては、以下に示す基油1~7及び/又はこの基油1~7から回収された潤滑油留分を、所定の精製方法によって精製し、潤滑油留分を回収することによって得られる基油を挙げることができる。1パラフィン基系原油及び/又は混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸留による留出油WVGO2潤滑油脱ろう工程により得られるワックススラックワックス等及び/又はガストゥリキッドGTLプロセス等により得られる合成ワックスフィッシャートロプシュワックス、GTLワックス等3基油1~2から選ばれる1種又は2種以上の混合油及び/又は当該混合油のマイルドハイドロクラッキング処理油4基油1~3から選ばれる2種以上の混合油5パラフィン基系原油及び/又は混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸残渣油の脱れき油DAO6基油5のマイルドハイドロクラッキング処理油MHC7基油1~6から選ばれる2種以上の混合油。なお、上記所定の精製方法としては、水素化分解、水素化仕上げなどの水素化精製;フルフラール溶剤抽出などの溶剤精製;溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう;酸性白土や活性白土などによる白土精製;硫酸洗浄、苛性ソーダ洗浄などの薬品酸又はアルカリ洗浄などが好ましい。本発明では、これらの精製方法のうちの1種を単独で行ってもよく、2種以上を組み合わせて行ってもよい。また、2種以上の精製方法を組み合わせる場合、その順序は特に制限されず、適宜選定することができる。鉱油系基油としては、下記で示される基油8が特に好ましい。8上記基油1~7から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分を水素化分解し、その生成物又はその生成物から蒸留等により回収される潤滑油留分について溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、又は当該脱ろう処理をした後に蒸留することによって得られる水素化分解鉱油。なお、上記8の潤滑油基油を得るに際して、好都合なステップで、必要に応じて溶剤精製処理及び/又は水素化仕上げ処理工程を更に設けてもよい。また、鉱油系基油における硫黄分の含有量については特に制限はないが、熱酸化安定性の更なる向上および低硫黄化の点から、硫黄分の含有量が100質量ppm以下であることが好ましく、50質量ppm以下であることがより好ましく、10質量ppm以下であることが更に好ましく、5質量ppm以下であることが特に好ましい。また、鉱油系基油のCAは2以下であることが好ましく、より好ましくは1以下、更に好ましくは0.8以下、特に好ましくは0.5以下であり、最も好ましくは0である。CAが2を超えると、粘度-温度特性、熱酸化安定性および省燃費性が低下する傾向にある。本発明に係る潤滑油基油として合成系基油を用いても良い。合成系基油としては、ポリα-オレフィン又はその水素化物、イソブテンオリゴマー又はその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステルジトリデシルグルタレート、ジ-2-エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ-2-エチルヘキシルセバケート等、ポリオールエステルトリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール2-エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等が挙げられ、中でも、ポリα-オレフィンが好ましい。ポリα-オレフィンとしては、典型的には、炭素数2~32、好ましくは6~16のα-オレフィンのオリゴマー又はコオリゴマー1-オクテンオリゴマー、デセンオリゴマー、エチレン-プロピレンコオリゴマー等及びそれらの水素化物が挙げられる。本発明に係る潤滑油基油の粘度指数は、110以上であることが好ましい。より好ましくは120以上、さらに好ましくは125以上である。また160以下であることが好ましい。粘度指数が110未満であると、粘度-温度特性及び熱酸化安定性、揮発防止性が悪化するだけでなく、摩擦係数が上昇する傾向にあり、また、摩耗防止性が低下する傾向にある。また、粘度指数が160を超えると、低温粘度特性が低下する傾向にある。なお、本発明でいう粘度指数とは、JISK2283-1993に準拠して測定された粘度指数を意味する。本発明に係る潤滑油基油の100°Cにおける動粘度は20mm2/s以下であることが好ましく、より好ましくは10mm2/s以下、さらに好ましくは6mm2/s以下、特に好ましくは5mm2/s以下である。一方、当該100°C動粘度は、1mm2/s以上であることが好ましく、1.5mm2/s以上であることがより好ましく、さらに好ましくは2mm2/s以上、特に好ましくは2.5mm2/s以上、最も好ましくは3mm2/s以上である。ここでいう100°Cにおける動粘度とは、ASTMD-445に規定される100°Cでの動粘度を示す。潤滑油基油成分の100°C動粘度が20mm2/sを超える場合には、低温粘度特性が悪化し、また十分な省燃費性が得られないおそれがあり、1mm2/s未満の場合は潤滑箇所での油膜形成が不十分であるため潤滑性に劣り、また潤滑油組成物の蒸発損失が大きくなるおそれがあるため好ましくない。本発明の潤滑油組成物においては、上記本発明に係る潤滑油基油を単独で用いてもよく、また、本発明に係る潤滑油基油を他の基油の1種又は2種以上と併用してもよい。なお、本発明に係る潤滑油基油と他の基油とを併用する場合、それらの混合基油中に占める本発明に係る潤滑油基油の割合は、30質量以上であることが好ましく、50質量以上であることがより好ましく、70質量以上であることが更に好ましい。本発明に係る潤滑油基油と併用される他の基油については特に制限されるものではないが、鉱油系基油としては、例えば100°Cにおける動粘度が20mm2/sを超え200mm2/s以下の、溶剤精製鉱油、水素化分解鉱油、水素化精製鉱油、溶剤脱ろう鉱油などが挙げられる。また、合成系基油としては、100°Cにおける動粘度が1~20mm2/sの範囲外となる合成系基油が挙げられる。本発明の潤滑油組成物におけるA成分は、下記一般式1で表されるアルキルリン酸エステルの金属塩である。ここで、一般式1中のR1~R4は炭素数1~30の炭化水素基または炭素数1~30のアルキル基あるいはアルケニル基を持つアルキルチオエチル基であり、それぞれ同一でも異なっていてもよい。X1~X4はそれぞれ酸素または硫黄を示し、X1およびX2のうち少なくともどちらか一方が酸素、X3およびX4のうち少なくともどちらか一方が酸素であり、Yは金属元素を示す。上記R1~R4で表される炭素数1~30の炭化水素基としては、具体的には、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキル置換シクロアルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができる。上記アルキル基炭素数1~30のアルキル基またはアルケニル基を持つアルキルチオエチル基のアルキル基を含むとしては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等のアルキル基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよいを挙げることができる。上記シクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数5~7のシクロアルキル基を挙げることができる。また上記アルキルシクロアルキル基としては、例えば、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数6~11のアルキルシクロアルキル基アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意であるを挙げることができる。上記アルケニル基炭素数1~30のアルキル基またはアルケニル基を持つアルキルチオエチル基のアルケニル基を含むとしては、例えば、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基等のアルケニル基これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置も任意であるを挙げることができる。上記アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を挙げることができる。また上記アルキルアリール基としては、例えば、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数7~18のアルキルアリール基アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意であるを挙げることができる。上記アリールアルキル基としては、例えばベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数7~12のアリールアルキル基これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよいを挙げることができる。上記炭素数1~30の炭化水素基は、炭素数1~30のアルキル基又は炭素数6~24のアリール基であることが好ましく、より好ましくは炭素数3~18のアルキル基であり、最も好ましくは炭素数3~6の直鎖型アルキル基である。また炭素数1~30のアルキル基をもつアルキルチオエチル基であることが好ましい。このアルキル基は炭素数3~18のアルキル基であることが好ましい。上記Yで示される金属としては、具体的には、リチウム、ナトリウム、カリウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム、バリウム等のアルカリ土類金属、亜鉛、銅、鉄、鉛、ニッケル、銀、マンガン、モリブデン等の重金属が挙げられる。これらの中では亜鉛、モリブデン、カルシウム等のアルカリ土類金属が好ましい。特に亜鉛若しくはモリブデンが好ましい。なお、上記リン化合物の金属塩としては、金属の価数に応じリン化合物の配位数が異なり、例えば、2価の亜鉛、カルシウムでは、1つの金属原子に対しリン化合物が2つ配位する錯体を形成すると考えられる。本発明においては、A一般式1の化合物に基づくリンの含有量はリン元素換算で0.005~0.08質量であることが好ましい。より好ましくは0.01質量以上であり、さらに好ましくは0.02質量以上である。一方、0.05質量以下であることが好ましい。0.005質量未満の場合には十分な酸化防止効果が得られず、0.08質量を超える場合は、硫黄量が多すぎ、逆に酸化安定性が悪化するため好ましくない。本発明の潤滑油組成物におけるB成分は、硫黄を含むモリブデン化合物である。かかるB成分として用いられるモリブデン化合物としては、硫黄を含むモリブデン化合物であれば特に制限はないが、好ましい例としてはB1モリブデンジチオカーバメートおよびB2モリブデンジチオホスフェートを挙げることができる。B1モリブデンジチオカーバメートは、次の一般式2で表される有機モリブデン化合物である。上記式2中、R1、R2、R3及びR4は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数2~24、好ましくは炭素数4~13のアルキル基又は炭素数6~24、好ましくは炭素数8~15のアリール基アルキルアリール基を含む等の炭化水素基を示す。また、X1、X2、X3及びX4は同一でも異なっていてもよく、それぞれ硫黄原子又は酸素原子を示す。アルキル基の好ましい例としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、これらは1級アルキル基、2級アルキル基又は3級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。アルキルアリール基の好ましい例としては、フェニル基、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等が挙げられ、そのアルキル基は1級アルキル基、2級アルキル基又は3級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。さらにこれらアルキルアリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が異なる、全ての置換異性体が含まれる。B1モリブデンジチオカーバメートとしては、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化モリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジブチルフェニルジチオカーバメート、硫化モリブデンジノニルフェニルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジブチルフェニルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジノニルフェニルジチオカーバメートアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また、アルキルフェニル基のアルキル基の結合位置は任意である、及びこれらの混合物等が例示できる。なお、これらモリブデンジチオカーバメートとしては、1分子中に異なる炭素数及び/又は構造の炭化水素基を有する化合物も、好ましく用いることができる。本発明におけるB2モリブデンジチオホスフェートは、次の一般式3で表される有機モリブデン化合物である。上記式3中、R5、R6、R7及びR8は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数2~30、好ましくは炭素数5~18、より好ましくは炭素数5~12のアルキル基又は炭素数6~18のアリール基アルキルアリール基を含む等の炭化水素基を示す。また、Y1、Y2、Y3及びY4は同一でも異なっていてもよく、それぞれ硫黄原子又は酸素原子を示す。アルキル基の好ましい例としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、これらは1級アルキル基、2級アルキル基又は3級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。アルキルアリール基の好ましい例としては、フェニル基、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等が挙げられ、そのアルキル基は1級アルキル基、2級アルキル基又は3級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。さらにこれらアルキルアリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が異なる全ての置換異性体が含まれる。B2モリブデンジチオホスフェートとしては、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化モリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジブチルフェニルジチオホスフェート、硫化モリブデンジノニルフェニルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジブチルフェニルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジノニルフェニルジチオホスフェートアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また、アルキルフェニル基のアルキル基の結合位置は任意である、及びこれらの混合物等が例示できる。なお、これらモリブデンジチオホスフェートとしては、1分子中に異なる炭素数及び/又は構造の炭化水素基を有する化合物も、好ましく用いることができる。B成分としては、モリブデンジチオカーバメートやモリブデンジチオホスフェートをそれぞれ単独で使用できるが、モリブデンジチオカーバメートがその効果やリンを含まない点でより好ましい。しかし性能の面からB1モリブデンジチオカーバメートにB2モリブデンジチオホスフェートを混合使用することも有効である。この場合、B1成分とB2成分の含有量の合計に対するB1成分の含有量の比率は、モリブデン元素量換算で、好ましくは50~95質量、より好ましくは60~95質量、更に好ましくは70~95質量である。本発明の潤滑油組成物におけるB成分の含有量は、摩擦低減効果の観点から、潤滑油組成物全量を基準として、モリブデン元素量換算で、好ましくは10質量ppm以上、より好ましくは50質量ppm以上、さらに好ましくは100質量ppm以上、特に好ましくは200質量ppm以上である。一方、潤滑油基油への溶解性、貯蔵安定性および酸化安定性、さらには経済性の観点から、好ましくは400質量ppm以下、より好ましくは300質量ppm以下、特に好ましくは250質量ppm以下である。なお、B成分の含有量が400質量ppmを超えると、特に、潤滑油組成物の高温における安定性が阻害され、デポジットの生成が促進される。さらには経済性の面からも好ましくない。本発明の潤滑油組成物は、C成分としてジアルキルジチオリン酸亜鉛を含有することが好ましい。ジアルキルジチオリン酸亜鉛としては、下記一般式4で表されるものを例示することができる。式4中、R3、R4、R5及びR6はそれぞれ個別に、炭素数1~24の炭化水素基を示すが、これら炭素数1~24の炭化水素基としては、炭素数1~24の直鎖状又は分枝状のアルキル基であることが好ましい。また好ましく炭素数3以上である。また好ましくは炭素数12以下であり、さらに好ましくは8以下である。またアルキル基としては第1級でも、第2級でも、第3級であってもよいが、第1級もしくは第2級もしくはその混合物が好ましく、第2級であることが最も好ましい。ジチオリン酸亜鉛の製造方法としては任意の従来方法が採用可能であって、特に制限されないが、例えば、前記R3、R4、R5及びR6に対応する炭化水素基を持つアルコールを五硫化二リンと反応させてジチオリン酸をつくり、これを酸化亜鉛で中和させることにより合成することができる。ジチオリン酸亜鉛の構造は、使用する原料アルコールによって異なるものである。本発明におけるA成分以外の硫黄を含まないリン化合物もさらに使用しても良い。この例としては、例えば、亜リン酸;上記炭素数1~30の炭化水素基を1つ有する亜リン酸モノエステル、;上記炭素数1~30の炭化水素基を2つ有する亜リン酸ジエステル;上記炭素数1~30の炭化水素基を3つ有する亜リン酸トリエステル;及びこれらの混合物を挙げることができる。なお亜リン酸物エステルならびに亜リン酸時エステルの互変異性体であるホスホン酸エステルもこの化合物に含まれる。また例えば、リン酸;上記炭素数1~30の炭化水素基を1つ有するリン酸モノエステル;上記炭素数1~30の炭化水素基を2つ有するリン酸ジエステル;上記炭素数1~30の炭化水素基を3つ有するリン酸トリエステル;及びこれらの混合物を挙げることができる。なおA成分以外の硫黄を含まないリン化合物を併用する場合、潤滑油組成物全量基準でリン元素換算量として含有量が、0.2質量以下の範囲で使用可能である。ただし潤滑油組成物全量基準でリン元素換算量として、その含有量は好ましくは0.12質量以下であり、さらに好ましくは0.1質量以下であり、特に好ましくは0.08質量以下である。リン元素として含有量が0.2質量を超える場合は、リンによる排ガス後処理装置への悪影響が懸念されるため、それぞれ好ましくない。また前述のA成分以外の硫黄を含まないリン化合物の併用においては、B成分としてリンを含むモリブデン化合物を使用する場合においても、前述の潤滑油組成物の全量基準でリン元素換算量として含有量が0.2質量以下の範囲に限り使用可能である。ただし潤滑油組成物全量基準でリン元素換算量として、その含有量は好ましくは0.12質量以下であり、さらに好ましくは0.1質量以下であり、特に好ましくは0.08質量以下である。リン元素として含有量が0.2質量を超える場合は、リンによる排ガス後処理装置への悪影響が懸念されるため、それぞれ好ましくない。本発明の潤滑油組成物には、さらにその性能を向上させるために、その目的に応じて潤滑油に一般的に使用されている任意の添加剤を含有させることができる。このような添加剤としては、例えば、粘度指数向上剤や金属系清浄剤、無灰分散剤、摩耗防止剤又は極圧剤、酸化防止剤、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤等の添加剤等を挙げることができる。金属系清浄剤としては、アルカリ金属/アルカリ土類金属サリシレート、アルカリ金属/アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ金属/アルカリ土類金属フェネート、及びアルカリ金属/アルカリ土類金属サリシレート等の正塩又は塩基性塩を挙げることができる。アルカリ金属としてはナトリウム、カリウム等、アルカリ土類金属としてはマグネシウム、カルシウム、バリウム等が挙げられるが、マグネシウム又はカルシウムが好ましく、特にカルシウムがより好ましい。金属系清浄剤は、通常、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が1.0~20質量、好ましくは2.0~16質量のものを用いるのが望ましい。本発明で用いるアルカリ土類金属系清浄剤の全塩基価は任意であるが、通常、0~500mgKOH/g、好ましくは150~450mgKOH/gのものを組み合わせて用いるのが望ましい。なお、ここでいう全塩基価とは、JISK2501石油製品及び潤滑油-中和価試験法の7.に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味する。本発明における金属系清浄剤の金属比としては3以下のものと3より高いものを併用することが好ましい。金属比が3以下のものとして、好ましくは2.6以下であり、さらに好ましくは2以下、特に好ましくは1.5以下とすることが望ましい。本発明において、金属比が3以下のものとしては、上記した各種の金属系清浄剤を好ましく使用することができるが、摩耗防止性の悪化や酸価増加を抑制しやすいことから、アルカリ土類金属スルホネート及び/又はアルカリ土類金属フェネートを使用することが好ましく、アルカリ土類金属スルホネートを使用することが特に好ましい。このような構成とすることで、塩基価維持性、高温清浄性、さらには低摩擦性の向上効果をより高めることができる。なお、ここでいう金属比とは、金属元素の価数×金属元素含有量mol/せっけん基即ち、アルキルサリチル酸基などの基含有量molで表され、即ち、金属比はアルカリ金属又はアルカリ土類金属系清浄剤中のアルキルサリチル酸基、アルキルスルホン酸基含有量に対するアルカリ金属又はアルカリ土類金属含有量を示す。金属系清浄剤の金属比として3を超えるものとしては、好ましくは5以上、さらに好ましくは8以上、好ましくは40以下、より好ましくは20以下、さらに好ましくは15以下の金属系清浄剤を含有することが好ましい。金属比が3を超えるもととしては、アルカリ土類金属スルホネート及び/又はアルカリ土類金属フェネートを使用することができるが、なかでも金属サリシレート系清浄剤が酸化防止性、摩擦低減の面から好ましい。金属サリシレート系清浄剤は、炭素数8~30の炭化水素基を1つ有するサリチル酸に、当量の金属塩や金属塩基等を作用させて得られる中性サリチル酸金属塩、さらには当該中性サリチル酸金属塩に過剰の金属塩又は金属塩基金属の水酸化物や酸化物を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩、前記中性のサリチル酸金属塩の存在下において炭酸ガス又はホウ酸若しくはホウ酸塩と金属の水酸化物等の塩基とを反応させることにより得られる過塩基性塩超塩基性塩などが挙げられる。金属サリシレート系清浄剤として、炭素数8~19の炭化水素基例えば炭素数8~19のアルキル基を有するサリチル酸金属塩以下、場合によりサリチル酸金属塩C-aともいう又は炭素数20~30の炭化水素基例えば炭素数20~30のアルキル基を有するサリチル酸金属塩以下、場合によりサリチル酸金属塩C-bともいうの一方を単独で、又は双方を組み合わせて使用することができる。摩擦低減の観点からはサリチル酸金属塩C-bが好ましい。一方、貯蔵安定性、低温流動性を相乗的に改善できる観点から、サリチル酸金属塩C-aとサリチル酸金属塩C-bとを併用することももちろん可能である。金属サリシレート系清浄剤の塩基価は、下限値として、好ましくは150mgKOH/g以上、特に好ましくは200mgKOH/g以上に調整されてなる過塩基性サリシレート系清浄剤を主成分として用いることが望ましい。また、上限値は、好ましくは400mgKOH/g以下、より好ましくは300mgKOH/g以下、さらに好ましくは250mgKOH/g以下に調整されてなる過塩基性サリシレート系清浄剤を主成分として用いることがより好ましい。金属比が3を超える金属系清浄剤の配合割合は、金属系清浄剤に起因する合計金属量として、金属比が3を超える金属系清浄剤:金属比3以下の金属系清浄剤が10~90質量:90~10質量が好ましく、より好ましくは40~85質量:60~15質量、さらに好ましくは50~80質量:50~20質量である。本発明の潤滑油組成物において金属系清浄剤を含有する場合の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは、0.1質量以上であり、より好ましくは0.5質量以上、さらに好ましくは1質量以上である。また上限値として、好ましくは15質量以下であり、より好ましくは10質量以下、さらに好ましくは6質量以下、特に好ましくは4質量以下である。含有量が0.1質量に満たない場合には、摩擦低減効果が短期間しか持続しないおそれがあり、また15質量を超える場合には、含有量に見合った効果が得られないおそれがある。また、金属量の下限値としては、好ましくは0.01質量以上であり、より好ましくは0.05質量以上、さらに好ましくは0.1質量以上、特に好ましくは0.15質量以上である。また、上限値としては、好ましくは1.5質量以下であり、より好ましくは10質量以下、さらに好ましくは0.5質量以下、特に好ましくは0.3質量以下である。金属量が0.01質量に満たない場合には、摩擦低減効果が短期間しか持続しないおそれがあり、また1.5質量を超える場合には、含有量に見合った効果が得られないおそれがある。あるいは硫酸灰分量が多く排気ガス後処理装置に悪影響を与える恐れがある。無灰分散剤としては、炭素数40~400の直鎖若しくは分枝状のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも1個有する含窒素化合物又はその誘導体、あるいはアルケニルコハク酸イミドの変性品等が挙げられる。これらの中から任意に選ばれる1種類あるいは2種類以上を配合することができる。無灰分散剤が有するアルキル基又はアルケニル基の炭素数は、好ましくは40~400、より好ましくは60~350である。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が40未満の場合は化合物の潤滑油基油に対する溶解性が低下する傾向にあり、一方、アルキル基又はアルケニル基の炭素数が400を超える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が悪化する傾向にある。このアルキル基又はアルケニル基は、直鎖状でも分枝状でもよいが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、1-ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられる。なお、コハク酸イミドには、ポリアミンの一端に無水コハク酸が付加した、いわゆるモノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミンの両端に無水コハク酸が付加した、いわゆるビスタイプのコハク酸イミドとが含まれる。本発明の潤滑油組成物は、モノタイプ又はビスタイプのコハク酸イミドのいずれか一方を含有してもよく、あるいは双方を含有してもよい。また、無灰分散剤として、ベンジルアミンを用いることもできる。好ましいベンジルアミンとしては、具体的には、下記の一般式5で表される化合物等が例示できる。一般式5において、R12は、炭素数40~400のアルキル基又はアルケニル基、好ましくは炭素数60~350のアルキル基又はアルケニル基を示し、rは1~5、好ましくは2~4の整数を示す。無灰分散剤としてのポリアミンとしては、具体的には、下記の一般式6で表される化合物等が例示できる。R13‐NH-CH2CH2NHs-H6一般式6において、R13は、炭素数40~400のアルキル基又はアルケニル基、好ましくは60~350のアルキル基又はアルケニル基を示し、sは1~5、好ましくは2~4の整数を示す。また、その他の誘導体としては、具体的には、前述の含窒素化合物に炭素数1~30のモノカルボン酸脂肪酸等やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数2~30のポリカルボン酸、ヒドロキシポリアルキレンカーボネート等の含酸素化合物を作用させて、残存するアミノ基及び/又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した有機酸等による変性化合物、前述の含窒素化合物に硫黄化合物を作用させた、硫黄変性化合物等が挙げられる。またホウ素化合物で変性したものも挙げられる。ホウ素化無灰分散剤とは、潤滑油に用いられる任意の無灰分散剤をホウ素化したものである。ホウ素化は、一般に、前述の含窒素化合物にホウ酸を作用させて、残存するアミノ基及び/又はイミノ基の一部又は全部を中和することにより行われる。例えば、ホウ酸変性コハク酸イミドの製造方法としては、特公昭428013号公報及び同428014号公報、特開昭5152381号公報、及び特開昭51130408号公報等に開示されている方法等が挙げられる。具体的には例えば、アルコール類やヘキサン、キシレン等の有機溶媒、軽質潤滑油基油等にポリアミンとポリアルケニルコハク酸無水物にホウ酸、ホウ酸エステル、又はホウ酸塩等のホウ素化合物を混合し、適当な条件で加熱処理することにより得ることができる。なお、この様にして得られるホウ酸性コハク酸イミドのホウ酸含有量は通常0.1~4.0質量とすることができる。アルケニルコハク酸イミドのホウ酸変性化合物ホウ素含有コハク酸イミドは耐熱性、酸化防止性及び摩耗防止性に優れる。本発明の潤滑油組成物が無灰分散剤を含有する場合、無灰分散剤の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは0.01~20質量であり、より好ましくは0.1~10質量である。無灰分散剤の含有量が0.01質量未満の場合は、摩擦低減性向上効果が不十分となるおそれがあり、一方、20質量を超える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が大幅に悪化するおそれがある。また、上記ホウ素含有コハク酸イミド等のホウ素含有無灰分散剤を用いる場合、そのホウ素含有量は特に制限はなく、通常0.1~3質量であるが、本発明の1つの態様としては、好ましくは0.2質量以上、より好ましくは0.4質量以上、また、好ましくは2質量以下、より好ましくは1.5質量以下、さらに好ましくは1.0質量以下、特に好ましくは0.6質量以下のホウ素含有量のホウ素含有無灰分散剤、好ましくはホウ素含有コハク酸イミド、特に、ホウ素含有ビスコハク酸イミドを使用することが望ましい。上記のようなホウ素含有無灰分散剤を使用する場合、そのホウ素含有量は、組成物全量基準で、0.01質量以上、好ましくは0.02質量以上、より好ましくは0.025質量以上であり、また、0.15質量以下、好ましくは0.1質量以下、特に好ましくは0.05質量以下である。また、上記ホウ素含有コハク酸イミド等のホウ素含有無灰分散剤を用いる場合、そのホウ素/窒素質量比B/N比は特に制限はなく、通常0.05~5であるが、本発明の1つの態様としては、B/N比が好ましくは0.1以上、より好ましくは0.2以上であり、また好ましくは1以下、より好ましくは0.7以下、さらに好ましくは0.5以下のホウ素含有無灰分散剤、好ましくはホウ素含有コハク酸イミド、特に、ホウ素含有ビスコハク酸イミドを使用することが望ましい。上記のようなホウ素含有無灰分散剤を使用する場合、そのホウ素含有量は、組成物全量基準で、0.01質量以上、好ましくは0.02質量以上、より好ましくは0.025質量以上であり、また、0.15質量以下、好ましくは0.1質量以下、特に好ましくは0.05質量以下である。また、ホウ素含有コハク酸イミド等のホウ素含有無灰分散剤のホウ素/窒素質量比B/N比に関し、もう1つの態様としては、B/N比が0.1以上、好ましくは0.2以上、好ましくは0.5未満、より好ましくは0.4以下のホウ素含有無灰分散剤、好ましくはホウ素含有コハク酸イミド、特にホウ素含有ビスコハク酸イミドを使用することが望ましい。なお、B/N比が1を超える場合、安定性に懸念があるだけでなく、組成物中のホウ素量が多くなりすぎ、硫酸灰分の増加とともに、排ガス後処理装置への影響が懸念されるため、好ましくない。また、B/N比が0.1未満の場合、摩擦低減性能向上効果が小さく、別のホウ素化合物を併用することが望ましい。粘度指数向上剤としては、具体的には、各種メタクリル酸エステルから選ばれる1種又は2種以上のモノマーの重合体又は共重合体若しくはその水添物などのいわゆる非分散型粘度指数向上剤、又はさらに窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させたいわゆる分散型粘度指数向上剤、非分散型又は分散型エチレン-α-オレフィン共重合体α-オレフィンとしてはプロピレン、1-ブテン、1-ペンテン等が例示できる。若しくはその水素化物、ポリイソブチレン若しくはその水添物、スチレン-ジエン共重合体の水素化物、スチレン-無水マレイン酸エステル共重合体及びポリアルキルスチレン等が挙げられる。これら粘度指数向上剤の分子量は、せん断安定性を考慮して選定することが必要である。具体的には、粘度指数向上剤の重量平均分子量は、例えば分散型及び非分散型ポリメタクリレートの場合では、通常5,000~1,000,000、好ましくは100,000~900,000のものが、ポリイソブチレン又はその水素化物の場合は通常800~5,000、好ましくは1,000~4,000のものが、エチレン-α-オレフィン共重合体又はその水素化物の場合は通常800~500,000、好ましくは3,000~200,000のものが用いられる。またこれらの粘度指数向上剤の中でもエチレン-α-オレフィン共重合体又はその水素化物を用いた場合には、特にせん断安定性に優れた潤滑油組成物を得ることができる。上記粘度指数向上剤の中から任意に選ばれた1種類あるいは2種類以上の化合物を任意の量で含有させることができる。粘度指数向上剤の含有量は、通常潤滑油組成物基準で0.1~20質量である。摩耗防止剤又は極圧剤としては、潤滑油に用いられる任意の摩耗防止剤極圧剤が使用できる。例えば、硫黄系、リン系、硫黄-リン系の極圧剤等が使用できる。酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤やアミン系酸化防止剤等の無灰系酸化防止剤や有機金属系酸化防止剤等、潤滑油に一般的に使用されているものであれば使用可能である。酸化防止剤の添加により、潤滑油組成物の酸化防止性をより高められ、本発明の組成物の、鉛含有金属の腐食又は腐食摩耗防止性能を高めるだけでなく、塩基価維持性をより高めることができる。酸化防止剤としては無灰系酸化防止剤を使用することが好ましい。フェノール系酸化防止剤としては、例えば、4,4’-メチレンビス2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、4,4’-ビス2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、4,4’-ビス2-メチル-6-tert-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-エチル-6-tert-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-tert-ブチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス3-メチル-6-tert-ブチルフェノール、4,4’-イソプロピリデンビス2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-ノニルフェノール、2,2’-イソブチリデンビス4,6-ジメチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-シクロヘキシルフェノール、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール、2,6-ジ-tert-ブチル-4-エチルフェノール、2,4-ジメチル-6-tert-ブチルフェノール、2,6-ジ-tert-α-ジメチルアミノ-p-クレゾール、2,6-ジ-tert-ブチル-4N,N’-ジメチルアミノメチルフェノール、4,4’-チオビス2-メチル-6-tert-ブチルフェノール、4,4’-チオビス3-メチル-6-tert-ブチルフェノール、2,2’-チオビス4-メチル-6-tert-ブチルフェノール、ビス3-メチル-4-ヒドロキシ-5-tert-ブチルベンジルスルフィド、ビス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシベンジルスルフィド、2,2’-チオ-ジエチレンビス[3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、トリデシル-3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、ペンタエリスリチル-テトラキス[3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、オクチル-3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、オクタデシル-3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル置換脂肪酸エステル類等を好ましい例として挙げることができる。これらは二種以上を混合して使用してもよい。アミン系酸化防止剤としては、例えば、芳香族系アミン系酸化防止剤であるフェニル-α-ナフチルアミン、アルキルフェニル-α-ナフチルアミン、及びジアルキルジフェニルアミンを挙げることができる。これらは二種以上を混合して使用してもよい。上記フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤を単独で使用することができるが、組み合わせて配合することが好ましい。この比率はフェノール系酸化防止剤とアミン系酸化防止剤の合計の重量に対し、アミン系酸化防止剤が0.1以上であることが好ましく、0.2以上が好ましく、0.4以上が好ましい。また0.8以下が好ましく、0.6以下がより好ましい。腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、又はイミダゾール系化合物等が挙げられる。防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、又は多価アルコールエステル等が挙げられる。抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、又はポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等が挙げられる。金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール又はその誘導体、1,3,4-チアジアゾールポリスルフィド、1,3,4-チアジアゾリル-2,5-ビスジアルキルジチオカーバメート、2-アルキルジチオベンゾイミダゾール、又はβ-o-カルボキシベンジルチオプロピオンニトリル等が挙げられる。消泡剤としては、例えば、25°Cにおける動粘度が1000~10万mm2/sのシリコーンオイル、アルケニルコハク酸誘導体、ポリヒドロキシ脂肪族アルコールと長鎖脂肪酸のエステル、メチルサリチレートとo-ヒドロキシベンジルアルコール等が挙げられる。これらの添加剤を本発明の潤滑油組成物に含有させる場合の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、消泡剤は0.0001~0.01質量、他の添加剤は0.01~10質量であることが好ましい。以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。[実施例1~9、比較例1~4]本発明の潤滑油組成物実施例1~9、比較用の潤滑油組成物比較例1~4をそれぞれ調製し、下記試験により摩擦係数SRV,5minおよびTEOST33Cを評価した。その結果を表1に示す。1摩擦係数摩擦係数の測定はOPTIMOL社製SRV試験機を使用した。試験片はASTMD5706,D5707,D6425準拠標準試験片であるシリンダーサイズΦ15×22mmとディスクサイズΦ24×6.9mmを用いた。試験条件は、荷重400N、振動数50Hz、振幅1.5mm、試験時間5minである。2TEOST33C試験本試験はASTMD6335に準拠して実施した。表1に示す結果から明らかなように、実施例1~9の本発明の潤滑油組成物は、アルキルジチオリン酸亜鉛と硫黄を含むモリブデン化合物からなる比較例1~2に比べ、摩擦係数SRVが低く、摩擦低減効果が高いことがわかる。さらにA一般式1で示されるリン化合物、B硫黄を含むモリブデン化合物、およびCアルキルジチオリン酸亜鉛を含有する実施例4~8の潤滑油組成物は、Cアルキルジチオリン酸亜鉛を含有しない実施例1~3の潤滑油組成物に比較してさらに摩擦係数が低い。なお、実施例9はA、BおよびC成分を含有するが、実施例1および実施例2よりもやや摩擦係数が高い。これは実施例3および実施例9に使用しているA成分のアルキル基が炭素数8であることによるものである。また、比較例3および比較例4はモリブデン化合物を実施例に比較して2倍使用しているにもかかわらず、その摩擦係数は実施例4~8と同等である。これは、炭素数が6以下のA成分ならびにC成分を含有するものは、Bモリブデン化合物の添加量が半分で済むことを示している。また、実施例1~9は、比較例3および比較例4に比較し、TEOST33C試験のデポジット量がはるかに少なく、摩擦を低減しながら高温での安定性に優れていることがわかる。"