瓦礫が散乱している海底に人工漁場を構築する方法であって、海底に散乱している瓦礫を寄せ集める工程と、寄せ集めた瓦礫の周囲を型枠で囲う工程と、前記型枠で囲われた領域に増殖ブロックを配置する工程と、前記領域内に水中不分離性コンクリートを打設して海底マウンドを形成すると共に、前記増殖ブロックと前記海底マウンドを前記水中不分離性コンクリートを介して一体化させる工程とを備えることを特徴とする人工漁場の構築方法。請求項1記載の人工漁場の構築方法において、前記型枠で囲われた領域に鉄筋を配筋することを特徴とする人工漁場の構築方法。2011年3月11日の午後、太平洋三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の海溝型地震東北地方太平洋沖地震が発生した。東北から関東にかけた東日本一帯、特に東北地方から関東地方の太平洋岸は、この巨大地震とその後に襲った大津波によって壊滅的な被害を受けた。被災地では、大量に発生した瓦礫の処理が問題となっている。なかでも海底に散乱している瓦礫は海上への移送が困難なため撤去が進まず、漁業復興を阻んでいる。津波被害を受けた海域を、海藻類の繁殖や魚介類の増殖に適した海洋環境とするためには、海域の一部を人工的に改良する必要があるが、瓦礫に阻まれて従来技術を適用することができない状況にある。特許文献3及び4に記載された発明は、廃棄物を漁礁に利用する技術であるが、地上において破砕処理した廃棄物を漁礁の構成材として利用するものであり、海底に散乱する瓦礫を利用する技術ではない。本発明はかかる事情に鑑みてなされたもので、海底に散乱している瓦礫によって破壊された海洋環境を、海藻類の繁殖や魚介類の増殖に適した海洋環境につくりかえることが可能な人工漁場の構築方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明は、瓦礫が散乱している海底に人工漁場を構築する方法であって、海底に散乱している瓦礫を寄せ集める工程と、寄せ集めた瓦礫の周囲を型枠で囲う工程と、前記型枠で囲われた領域に増殖ブロックを配置する工程と、前記領域内に水中不分離性コンクリートを打設して海底マウンドを形成すると共に、前記増殖ブロックと前記海底マウンドを前記水中不分離性コンクリートを介して一体化させる工程とを備えることを特徴としている。海底に散乱している大量の瓦礫を海中から撤去しようとした場合、莫大な費用と時間が掛かるうえ、撤去した瓦礫を廃棄する処分地の問題が発生する。そこで、本発明では、海底に散乱している瓦礫を海中から撤去せず、寄せ集めて海底マウンドとして利用する。その際、瓦礫によって海水が汚染されないようにするため、寄せ集めた瓦礫を水中不分離性コンクリートで封じ込めて無公害化すると共に、漁場を再生するため、海藻類の繁殖や魚介類の増殖を目的とする増殖ブロックを海底マウンド上に配置する。なお、増殖ブロックは人工的に製造したものだけではなく自然石も利用することができる。また、本発明に係る人工漁場の構築方法では、前記型枠で囲われた領域に鉄筋を配筋してもよい。これにより、海底マウンドの強度を向上させることができる。本発明に係る人工漁場の構築方法では、海底に散乱している瓦礫を寄せ集めて水中不分離性コンクリートで封じ込めて海底マウンドを形成し、増殖礁の機能を有する増殖ブロックを海底マウンド上に配置するので、海底に散乱している瓦礫によって破壊された海洋環境を、海藻類の繁殖や魚介類の増殖に適した海洋環境につくりかえることができる。続いて、添付した図面を参照しつつ、本発明を具体化した実施の形態に付き説明し、本発明の理解に供する。本発明の一実施の形態に係る人工漁場の構築方法について図1~図6を用いて説明する。なお、人工漁場が設置可能な水深限界は、潜水夫が作業可能な水深である40m程度までであると考えられる。1海底10に瓦礫Dが散乱している海域に作業船図示省略を碇泊する。そして、作業船に備えられたクラムシェル図示省略を作動させ、クラムシェルバケット11を海底10まで降下させる図1参照。2海底10に散乱している瓦礫Dを海底マウンド設置箇所までクラムシェルバケット11で移送し、海底マウンド設置箇所に瓦礫Dを寄せ集めて台状に積み重ねる図2参照。この移送作業により、台状に寄せ集められた瓦礫Dの山が適度な間隔を有して複数形成される。なお、瓦礫Dの山の高さは3m以下、一辺の長さは最大10m程度とすることが好ましい。3作業船に積まれている鋼製の型枠12を海底10に移送し、台状に寄せ集められた各瓦礫Dの山を型枠12で平面視して矩形状に囲う図3参照。型枠12の高さは、瓦礫Dの山頂より高く、且つ後述する増殖ブロック14、15、16の基部が埋没する程度の高さとする。なお、型枠12で囲まれた領域13に鉄筋を配筋しても良い。4海藻類の繁殖や魚介類の増殖を目的とする増殖礁の機能を有する増殖ブロック14、15、16を、揚重機図示省略を用いて、型枠12で囲まれた領域13に沈設する。そして、台状に寄せ集められた瓦礫Dの上に増殖ブロック14、15、16を配置する図4参照。なお、増殖ブロック14、15、16は、従来より増殖礁として使用されているものでよい。5作業船に備えられたコンクリートプラント図示省略から、型枠12で囲まれた領域13までコンクリートホース17を配設する。そして、コンクリートホース17を介して領域13内に水中不分離性コンクリートCを打設して海底マウンド18を形成する図5、図6参照。その際、増殖ブロック14、15、16の基部を水中不分離性コンクリートCに埋没させ、増殖ブロック14、15、16と海底マウンド18を一体化させる。増殖ブロックと海底マウンドを一体化させるので、増殖ブロックが海流や波に流されたり転倒したりするおそれがなく、海流や波に対する増殖ブロックの安定性を向上させることができる。なお、増殖ブロック14、15、16と海底マウンド18からなる人工漁場20が完成した後、海底マウンド18の形成に使用した型枠12は取り外して回収しても良いし、或いは回収せず設置したままでも良い。水中不分離性コンクリートCは、未硬化な状態で水の洗い作用を受けても材料分離が発生しにくいコンクリートであり、通常の未硬化のコンクリートに水中不分離性混和剤を添加して製造される。水中不分離性混和剤には特殊な増粘剤と流動化剤を使用し、増粘剤には例えば水溶性セルロースエーテルを主成分とする太平洋エルコン太平洋マテリアル株製、流動化剤には例えばメラミンスルホン酸塩を主成分とするLC-1000太平洋マテリアル株製などを使用することができる。以上、本発明の一実施の形態について説明してきたが、本発明は何ら上記した実施の形態に記載の構成に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載されている事項の範囲内で考えられるその他の実施の形態や変形例も含むものである。例えば、上記実施の形態では、海底マウンドの平面形状を矩形状としたが、如何なる平面形状でも良いことは言うまでもない。また、上記実施の形態では、海底マウンドに配置される増殖ブロックは1又は2基としたが、異なる形状の増殖ブロックを一つの海底マウンドに3基以上配置しても良いし、自然石を増殖ブロックとして配置しても良い。