ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体と、該クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金と、を備え、該芯金が、前記クローラ本体に埋設される翼部と、該翼部から前記クローラ本体の内周面側に向けて突出する突起部と、を備えるゴムクローラを形成するゴムクローラの製造方法であって、前記翼部および前記突起部のうちの一方に凸部を設け、該凸部に、該凸部の軸線方向に直交する方向に張り出す張出部を設けるとともに、前記翼部および前記突起部のうちの他方に前記凸部を進入させる凹部を設ける形成工程と、前記凸部を前記凹部に進入させる進入工程と、前記他方を、前記張出部が張り出す方向に圧縮変形させて前記凹部を一部縮径させることにより、前記張出部を前記凹部の内壁面に係止させ、前記翼部と前記突起部とを連結する連結工程と、を有することを特徴とするゴムクローラの製造方法。請求項1に記載のゴムクローラの製造方法であって、前記連結工程時に、前記張出部を、前記凹部の内壁面に当接させることを特徴とするゴムクローラの製造方法。請求項2に記載のゴムクローラの製造方法であって、前記進入工程時に、前記凸部を、前記凹部に前記張出部がクローラ周方向に突出するように進入させ、前記連結工程時に、前記張出部を、前記凹部の内壁面のうちクローラ周方向を向く内壁面に当接させることを特徴とするゴムクローラの製造方法。請求項1~3のいずれか1項に記載のゴムクローラの製造方法であって、前記形成工程時に、前記突起部を鋳造で形成し、前記翼部を鍛造で形成し、前記突起部に前記凸部を、前記翼部に前記凹部をそれぞれ設けることを特徴とするゴムクローラの製造方法。請求項1に記載のゴムクローラの製造方法により形成されたゴムクローラであって、前記凸部に設けた前記張出部が、前記凹部の内壁面に係止されていることを特徴とするゴムクローラ。しかしながら、上記特許文献1のようなゴムクローラの製造方法では、片部と翼部との連結にボルトおよびノックピンを用いることから部品点数が多くなり、さらに、ボルト用のタップを切る等の作業が必要であることから、製造に手間がかかるという問題がある。また、芯金側にタップを切る必要があるので、寸法に制約が生じ、芯金の設計自由度に制約が生じる。本発明はかかる実情に鑑みてなされたものであり、寸法に制約を受けることなく、ゴムクローラを簡便に形成することができるゴムクローラの製造方法、及びゴムクローラを提供する。上記課題の解決手段として、本発明は、ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体と、該クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金と、を備え、該芯金が、前記クローラ本体に埋設される翼部と、該翼部から前記クローラ本体の内周面側に向けて突出する突起部と、を備えるゴムクローラを形成するゴムクローラの製造方法であって、前記翼部および前記突起部のうちの一方に凸部を設け、該凸部に、該凸部の軸線方向に直交する方向に張り出す張出部を設けるとともに、前記翼部および前記突起部のうちの他方に前記凸部を進入させる凹部を設ける形成工程と、前記凸部を前記凹部に進入させる進入工程と、前記他方を、前記張出部が張り出す方向に圧縮変形させて前記凹部を一部縮径させることにより、前記張出部を前記凹部の内壁面に係止させ、前記翼部と前記突起部とを連結する連結工程と、を有することを特徴とするゴムクローラの製造方法を提供する。このゴムクローラの製造方法では、翼部および前記突起部のうちの一方に凸部を設け、該凸部に、該凸部の軸線方向に直交する方向に張り出す張出部を設けるとともに、翼部および突起部のうちの他方に凸部を進入させる凹部を設け、凸部を凹部に進入させ、凹が設けられた他方を張出部が張り出す方向に圧縮変形させることで翼部と突起部とを連結させるので、例えばノックピンや締結部材等を用いて翼部と突起部とを連結する場合と比べて、タップを切る、ボルトを締結する等の作業を削減するとともに部品点数を低減することが可能になり、ゴムクローラを簡便に形成することができる。また、凸部に張出部を設け、この張出部を凹部に係止させるので、凹部に対する凸部の抜けを防止して、翼部と突起部とを確実に連結することができる。また、タップを切る必要がないため、芯金の設計自由度を向上できる。上記ゴムクローラの製造方法では、前記連結工程時に、前記張出部を、前記凹部の内壁面に当接させることが好ましい。この場合、張出部に凹部の内壁面を当接させることで、翼部と突起部との間のがたつきを抑え、凸部に加えられる衝撃力を抑制し、芯金の短命化を防ぐことができる。また、上記ゴムクローラの製造方法では、前記進入工程時に、前記凸部を、前記凹部に前記張出部がクローラ周方向に突出するように進入させ、前記連結工程時に、前記張出部を、前記凹部の内壁面のうちクローラ周方向を向く内壁面に当接させることが好ましい。この場合、翼部と突起部との間のクローラ周方向のがたつきを抑えられるので、走行時に突起部に加えられる衝撃力が効果的に抑制でき、芯金の短命化を確実に防ぐことができる。また、上記ゴムクローラの製造方法では、前記形成工程時に、前記突起部を鋳造で形成し、前記翼部を鍛造で形成し、前記突起部に前記凸部を、前記翼部に前記凹部をそれぞれ設けることが好ましい。この場合、翼部を鍛造により形成するので、例えば翼部を鋳造により形成する場合に比べて、翼部の強度及び耐摩耗性を向上できる。そして、翼部を薄肉にしても翼部の強度の低下を抑え、翼部を軽量化することが可能になり、ゴムクローラ全体の軽量化を図ることができる。また上記のように、翼部を薄肉にしても翼部の強度の低下を抑えることができるので、ゴムクローラ全体の肉厚を同等に維持した状態で、翼部を薄肉にする一方でクローラ本体を厚肉にすることが可能になり、ゴムクローラの耐久性を向上させることができる。また、突起部を鋳造により形成するので、突起部が複雑な形状をなす場合であっても高精度に形成することが可能で、突起部の設計の自由度を確保することができる。また、鋳造には比重の小さい金属が通常使用されるが、このような金属を使用することにより、芯金の軽量化を図ることができる。本発明によれば、寸法に制約を受けることなく、ゴムクローラを簡便に形成することができる。以下、図面を参照し、本発明の一実施形態について説明する。図1~図3は本発明に係る製造方法により製造されるゴムクローラ20を示している。ゴムクローラ20は、ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体21と、クローラ本体21にクローラ周方向L図3参照に間隔をあけて配設された複数の芯金22と、を備えている。クローラ本体21の外周面21bには、複数のラグ23が突設されている。芯金22は、クローラ本体21に埋設された板状の翼部25と、該翼部25の根元からクローラ本体21の内周面21a側に向けて突出するとともに互いにクローラ幅方向Hに間隔をあけて配置された一対の突起部26と、を備えている。翼部25は、クローラ幅方向Hに沿って延びており、翼部25の根元、すなわち、翼部25のクローラ幅方向Hの内側中央側に、前記一対の突起部26が配設されている。なおクローラ本体21内において、翼部25よりもこのクローラ本体21の外周面21b側には、クローラ周方向Lに連続して延びる一対のスチールコード層27が埋設されている。突起部26は、クローラ本体21と一体に形成されたゴム膜32によって覆われ、複数の突起部26の各頂面26aは、クローラ幅方向Hおよびクローラ周方向Lの両方向に沿って延在しており、これらの頂面26aは、クローラ周方向Lの全周にわたって連続して延びる左右一対の転輪通過面を構成している。転輪通過面上では、図示しない転輪が、ゴムクローラ20のクローラ周方向Lに沿う送り移動に伴って転動させられる。翼部25および突起部26は、互いに別部材で構成され、芯金22は、これらの翼部25および突起部26が連結されることにより構成されている。突起部26には、クローラ本体21の外周面21b側に突出する凸部35が同一材料で一体に設けられるとともに、翼部25には、クローラ本体21の内周面21a側に開口する凹部33が設けられている。図3に示されるように、凸部35は、クローラ本体21の外周面21b側に位置する先端側に、凸部35の軸線方向に直交する方向に張り出す張出部40が形成されている。一方、図1に示されるように、凹部33は、翼部25のクローラ幅方向Hの中央部のうち、該突起部26と対応する部分に一対配設されている。また、凹部33は、翼部25をクローラ本体21の厚さ方向Tに貫通している。図3に示されるように、凹部33の内壁面33aのうち張出部40に面する第1内壁面41図3参照は、凸部35の張出部40に当接する外側部分41aを有している。一方、図2に示されるように、凹部33の内壁面33aのうち第1内壁面41以外の第2内壁面42は、凸部35と当接又は近接している。なお、第1内壁面41において張出部40に当接する外側部分41aよりもクローラ本体21の内周面21a側に位置する内側部分41bと、凸部35との間には、わずかな隙間が設けられている。ここで、本実施形態では、張出部40は、凸部35からクローラ周方向Lの両方向に各別に突設されていて、第1内壁面41は、クローラ周方向Lに向き、第2内壁面42は、クローラ幅方向Hに向いている。突起部26は、凹部33の第1内壁面41のうち、内側部分41bが外側部分41aよりも凹部33の内側に張り出していて、内側部分41bと外側部分41aとの間の段差が、張出部40に対してクローラ本体21の内周面21a側から係合することによって、クローラ本体21の内周面21a側に抜けないように係止されている。これにより、突起部26は、翼部25に連結されている。次に、以上のように構成されたゴムクローラ20の製造方法について説明する。まず、翼部25を鍛造により形成するとともに、突起部26を鋳造により形成する部材形成工程を行う。このとき突起部26の凸部35には、張出部40を形成する。また、このとき翼部25を、例えば軟鋼や硬鋼、合金鋼などで型鍛造により形成するとともに、突起部26を、例えば鋳鉄や鋳鋼、銅合金などで形成する。これにより、凹部33が設けられた翼部25、および凸部35が同一材料で一体に設けられた突起部26が形成される。なおこれらの翼部25および突起部26は、熱処理されていないいわゆる生材であり、生材としての突起部26および凸部35の硬度は、例えばブリネル硬度でHB130~250程度にすることが可能である。以上のように形成された翼部25および突起部26では、この例では、凸部35の張出部40以外の部位が円柱状に形成され、張出部40が横断面で矩形状に形成され、クローラ周方向Lに張り出すように形成されている。また凹部33は、横断面視で張出部40を嵌合可能な矩形に形成されている。次に、進入工程を行い、図4を参照し、突起部26に設けられた凸部35を、翼部25に設けられた凹部33に、張出部40がクローラ周方向Lに突出するように進入させる。次いで、翼部25と突起部26とを連結する連結工程を行う。ここでは、図4の矢印αに示されるように、凸部35を凹部33に進入させた状態で、凹部33が設けられた翼部25を、張出部40が張り出す方向に沿って内側に圧縮変形させて、凹部33の第1内壁面41を一部縮径させることにより、図3に示されるように、張出部40を、第1内壁面41における内側部分41bと外側部分41aとの間の段差に係止させる。このときの圧縮変形では、内側部分41bが外側部分41aよりも凹部33の内側に張り出すように、部分的に翼部25を圧縮変形させる。また、この連結工程では、張出部40を第1内壁面41のうちの外側部分41aに当接させた状態に保持する。以上で連結工程が終了する。そして、翼部25と突起部26との連結体を熱処理する熱処理工程を行い、例えば翼部25および突起部26の各硬度および各強度を向上させる等、芯金22の機械的性質を調整する。この熱処理により、翼部25の硬度を、例えばロックウェル硬度でHRC20~55程度とし、突起部26の硬度を、例えばブリネル硬度でHB250~500程度とするのがよい。このように芯金22を形成した後、芯金22と、前記スチールコード層27と、前記クローラ本体21となる図示しない複数のゴム層と、を互いに積層して図示しないゴムクローラの成形体を形成し、その後、この成形体を加硫することによりゴムクローラ20を形成する。以上のような製造方法では、突起部26に凸部35を設け、該凸部35に、該凸部35の軸線方向に直交する方向に張り出す張出部40を設けるとともに、翼部25に凸部35を進入させる凹部33を設け、凸部35を凹部33に進入させ、凹部33が設けられた翼部25を張出部40が張り出す方向に圧縮変形させることで、翼部25と突起部26とを連結させるので、例えばノックピンや締結部材等を用いて翼部25と突起部26とを連結する場合と比べて、タップを切る、ボルトを締結する等の作業を削減するとともに部品点数を低減することが可能になり、ゴムクローラを簡便に形成することができる。また、凸部35に張出部40を設け、この張出部40を凹部33に係止させるので、凹部33に対する凸部35の抜けを防止して、翼部25と突起部26とを確実に連結することができる。また、タップを切る必要がないため、芯金の設計自由度を向上できる。また、上記製造方法では、凸部35を、凹部33に張出部40がクローラ周方向Lに突出するように進入させ、張出部40を、凹部33の内壁面33aのうちクローラ周方向Lを向く第1内壁面41外側部分41aに当接させた状態としている。この場合、翼部25と突起部26との間のクローラ周方向Lのがたつきを抑えられるので、走行時に突起部26に加えられる衝撃力が効果的に抑制でき、芯金の短命化を確実に防ぐことができるゴムクローラを提供できる。なお、この実施形態では、張出部40に、第1内壁面41の外側部分41aを当接させるが、第2内壁面42を当接させた場合でも、翼部25と突起部26との間のがたつきを抑えることができるので、凸部35に対する衝撃は緩和される。また、上記製造方法では、翼部25を鍛造により形成するので、例えば翼部25を鋳造により形成する場合に比べて、翼部25の強度及び耐摩耗性を向上できる。そして、翼部25を薄肉にしても翼部25の強度の低下を抑え、翼部25を軽量化することが可能になり、ゴムクローラ全体の軽量化を図ることができる。また上記のように、翼部25を薄肉にしても翼部25の強度の低下を抑えることができるので、ゴムクローラ全体の肉厚を同等に維持した状態で、翼部25を薄肉にする一方でクローラ本体21を厚肉にすることが可能になり、ゴムクローラの耐久性を向上させることができる。また、突起部26を鋳造により形成するので、突起部26が複雑な形状をなす場合であっても高精度に形成することが可能で、突起部26の設計の自由度を確保することができる。また、鋳造には比重の小さい金属が通常使用されるが、このような金属を使用することにより、芯金の軽量化を図ることができる。なお、本発明の技術的範囲は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば、上記実施形態では、翼部25に凹部33を設け、突起部26に凸部35を設けたが、突起部26に凹部33を設け、翼部25に凸部35を設けてもよい。また、凸部35における張出部40の形成位置は、凸部35において任意の位置でよい。但し、翼部25の抜けを防止するためには、凸部35を凹部33に進入させた状態で、凹部33のクローラ本体21の内周面21a側端部に対して張出部40を軸線方向で離間させる必要はある。また、上記実施形態では、凸部35の張出部40以外の部位の断面形状が円形の例であるが、この形状に限定されず、例えば矩形等であってもよい。また、張出部40についても、断面形状は円形や楕円形でもよい。また、熱処理工程はなくてもよい。さらに前記実施形態では、部材形成工程の際、翼部25を鍛造で形成するとともに、突起部26を鋳造で形成するものとしたが、これに限られるものではない。さらにまた、突起部26を、翼部25を形成する材料よりも比重が高い軽量化金属により形成することにより、芯金22の軽量化を図ることも可能である。前記軽量化金属としては、例えばアルミニウムおよびアルミニウム合金等が挙げられる。なおアルミニウムの硬度は、例えばビッカース硬度でHv30~130程度となっている。また、スチールコード層27およびゴム膜32はなくてもよい。さらに前記実施形態では、転輪通過面は、突起部26の頂面26aにより構成されているものとしたが、これに限られない。例えば転輪通過面が、クローラ本体の内周面側において、芯金の各突起部よりもクローラ幅方向の外側に位置する部分に形成されていてもよい。また芯金に、クローラ周方向に互いに隣り合う芯金同士が、クローラ幅方向に相対的に位置ずれするのを規制する脱輪防止機構が設けられていてもよい。脱輪防止機構の一例としては、芯金からクローラ周方向の一方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向に沿ったクローラ本体の内側に位置する第1機構と、芯金からクローラ周方向の他方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向に沿ったクローラ本体の外側に位置する第2機構と、により構成され、クローラ周方向で隣り合う芯金同士の第1機構と第2機構とが、クローラ幅方向で対向する構成などが挙げられる。また、前記実施形態では、芯金22は、一対の突起部26を備えているものとしたが、これに限られるものではなく、例えば1つの突起部を、翼部におけるクローラ幅方向の中央部に備える構成であっても良い。その他、本発明の趣旨に逸脱しない範囲で、前記実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、前記した変形例を適宜組み合わせてもよい。