"顔料、定着樹脂、水、有機溶剤及び界面活性剤を含有するインクジェットインクにおいて、下記条件a、条件b及び条件cで規定する条件を満たすことを特徴とするインクジェットインク。条件a:下式1で表すインクジェットインクの蒸発率Xが0<X≦20の範囲において、該インクジェットインクの表面張力が下式2で規定する領域を有すること。式1蒸発率X=インクジェットインクの初期質量-蒸発後のインクジェットインクの質量/インクジェットインクの初期質量×100式2γ0-γx≧1.0mN/m式中、γ0は蒸発する前のインクジェットインクの表面張力mN/mを表し、γxは蒸発率Xにおけるインクジェットインクの表面張力mN/mを表し、0<X≦20である。条件b:該有機溶剤を2種以上含有し、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、8MPa1/2以上、18MPa1/2以下の有機溶剤の含有量が、インクジェットインク中の全有機溶剤の30質量以上、95質量未満であること。条件c:少なくとも1種の該界面活性剤の含有量が、該界面活性剤の臨界ミセル濃度未満であること。前記条件bで規定する有機溶剤の溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、8MPa1/2以上、15MPa1/2以下であることを特徴とする請求項1に記載のインクジェットインク。前記有機溶剤の総含有量が、インクジェットインク全質量の5.0質量以上、40質量以下であることを特徴とする請求項1または2に記載のインクジェットインク。前記有機溶剤の少なくとも1種が、ポリ塩化ビニルに対する溶解度が1.0質量以上である有機溶剤であることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載のインクジェットインク。更に、β-アルコキシプロピオンアミド類を含有することを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載のインクジェットインク。請求項1から5のいずれか1項に記載のインクジェットインクを、記録媒体に出射して画像形成することを特徴とするインクジェット記録方法。加熱乾燥工程を有することを特徴とする請求項6に記載のインクジェット記録方法。前記記録媒体が、非吸収性記録媒体であることを特徴とする請求項6または7に記載のインクジェット記録方法。本発明は、上記課題に鑑みなされたものであり、その目的は、画像形成時の環境負荷が少なく、非吸収性記録媒体に印字した際に、濃度ムラや白抜けがない高精細で、かつ光沢及び耐擦性に優れた画像を得ることができる水系のインクジェットインクと、それを用いたインクジェット記録方法を提供することにある。本発明の上記目的は、以下の構成により達成される。1.顔料、定着樹脂、水、有機溶剤及び界面活性剤を含有するインクジェットインクにおいて、下記条件a、条件b及び条件cで規定する条件を満たすことを特徴とするインクジェットインク。条件a:下式1で表すインクジェットインクの蒸発率Xが0<X≦20の範囲において、該インクジェットインクの表面張力が下式2で規定する領域を有すること。式1蒸発率X=インクジェットインクの初期質量-蒸発後のインクジェットインクの質量/インクジェットインクの初期質量×100式2γ0-γx≧1.0mN/m式中、γ0は蒸発する前のインクジェットインクの表面張力mN/mを表し、γxは蒸発率Xにおけるインクジェットインクの表面張力mN/mを表し、0<X≦20である。条件b:該有機溶剤を2種以上含有し、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、8MPa1/2以上、18MPa1/2以下の有機溶剤の含有量が、インクジェットインク中の全有機溶剤の30質量以上、95質量未満であること。条件c:少なくとも1種の該界面活性剤の含有量が、該界面活性剤の臨界ミセル濃度未満であること。2.前記条件bで規定する有機溶剤の溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、8MPa1/2以上、15MPa1/2以下であることを特徴とする前記1に記載のインクジェットインク。3.前記有機溶剤の総含有量が、インクジェットインク全質量の5.0質量以上、40質量以下であることを特徴とする前記1または2に記載のインクジェットインク。4.前記有機溶剤の少なくとも1種が、ポリ塩化ビニルに対する溶解度が1.0質量以上である有機溶剤であることを特徴とする前記1から3のいずれか1項に記載のインクジェットインク。5.更に、β-アルコキシプロピオンアミド類を含有することを特徴とする前記1から4のいずれか1項に記載のインクジェットインク。6.前記1から5のいずれか1項に記載のインクジェットインクを、記録媒体に出射して画像形成することを特徴とするインクジェット記録方法。7.加熱乾燥工程を有することを特徴とする前記6に記載のインクジェット記録方法。8.前記記録媒体が、非吸収性記録媒体であることを特徴とする前記6または7に記載のインクジェット記録方法。本発明により、画像形成時の環境負荷が少なく、非吸収性記録媒体に印字した際に、濃度ムラや白抜けがない高精細で、かつ光沢及び耐擦性に優れた画像を得ることができる水系のインクジェットインクと、それを用いたインクジェット記録方法を提供することができた。以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。本発明者は、上記課題に鑑み鋭意検討を行った結果、顔料、定着樹脂、水、有機溶剤及び界面活性剤を含有するインクジェットインクにおいて、条件a:前記式1で表すインクジェットインクの蒸発率Xが0<X≦20の範囲において、該インクジェットインクの表面張力が前記式2で規定する領域を有すること、条件b:有機溶剤を2種以上含有し、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、8MPa1/2以上、18MPa1/2以下の有機溶剤の含有量が、インクジェットインク中の全有機溶剤の30質量以上、95質量未満であること、及び条件c:少なくとも1種の界面活性剤の含有量が、該界面活性剤の臨界ミセル濃度未満であること、の3つの条件を満たすことを特徴とするインクジェットインクにより、画像形成時の環境負荷が少なく、非吸収性記録媒体に印字した際に、濃度ムラや白抜けがない高精細で、かつ光沢及び耐擦性に優れた画像を得ることができる水系のインクジェットインクを実現することができることを見出し、本発明に至った次第である。すなわち、本発明で規定する上記構成からなるインクジェットインクにより、本発明の上記目的効果が達成できた理由としては、以下のように推測している。通常、水系インクを用いて、記録媒体、特には、非吸収性記録媒体ポリ塩化ビニルシート等に画像形成を行う場合に、濃度ムラ故障や白ぬけ故障が発現する状況を、図1に示す。図1は、非吸収性記録媒体1上に、第1のインク液滴2を吐出後、第2のインク液滴3を着弾させた際の形成画像の従来パターンの一例を示す模式図である。図1に示すように、非吸収性記録媒体1に着弾した第1のインク液滴2が十分に乾燥する前に、隣接した位置に第2のインク液滴3が着弾してしまうことに起因していると考えられる。印字速度を低下させることなく、インク液滴の乾燥性を早める手段としては、水系インクの非吸収性記録媒体への濡れ性を高めることでドット径を広げて蒸発率を高める方法や、特開2010-168433号公報前記特許文献1に記載が見られるように、非吸収性記録媒体に浸透性を有する有機溶剤を、インク中に含有させる方法等が知られている。一方、水系インクの非吸収性記録媒体への濡れ性を高める手段としては、特開2010-248357号公報前記特許文献2に記載が見られるようなインク中の有機溶剤の溶解性パラメーターを、非吸収性記録媒体の溶解性パラメーターに近づける方法や、特開2010-89370号公報、特開2009-226764号公報、特開2008-155524号公報、特開2009-262334号公報等に記載されている様に、界面活性剤を添加して、水系インクの表面張力を低下させる方法等が挙げられる。しかしながら、本発明者らが非吸収性記録媒体上に画像形成を行う際の課題に関し検討したところ、上記提案されている各方法を用いても、濃度ムラや白抜けを十分に解消することはできなかった。本発明者らは、上記各方法を用いても濃度ムラや白抜けが抑制しきれない水系インクにおいては、図2に示すように、従来の水系インクでは、非吸収性記録媒体上に着弾したインク液滴が、乾燥の進行により、蒸発率の上昇に伴いインク液滴の表面張力が徐々に上昇していることが判明した。この様なインク液滴の挙動を踏まえ、濃度ムラや白抜け発生のメカニズムを以下のように推察した。すなわち、非吸収性記録媒体1上に着弾した第1のインク液滴2では、隣接した位置に第2のインク液滴3が着弾するまでの間に蒸発が進行し、蒸発に伴い、図2に示すようにインク液滴の表面張力が上昇する。この様な状況により、続いて隣接位置に着弾する第2のインク液滴3は、先行して着弾した第1のインク液滴2に比べて相対的な表面張力が低い状態となる。これにより、隣接する2つのインク液滴間には表面張力差が生じ、着弾後間もない第2のインク液滴3は所望する位置に留まることができずに、図1に示したように第1のインク液滴2方向に吸い寄せられてしまい、その結果、インク液滴量が不均一になることによる濃度ムラの発生や、図3に示すように、複数のインク液滴2、3の位置が、所定の位置からずれてしまうことにより、画像が形成されない領域が発現し、その結果、白ぬけ4が発生し、逆に複数のインク液滴の重なり部が増加することにより濃度ムラ5が発生するものと推測した。また、上記のようなインク液滴の表面張力が蒸発の進行により上昇してしまう現象としては、以下のように考えている。すなわち、水と水より沸点の高い有機溶剤との混合系からなる水系インクジェットインクでは、相対的に水の方が有機溶剤より早く蒸発し、有機溶剤のインク液滴内での比率が徐々に高まる。その結果、インク液滴の表面に配向していた界面活性剤の一部が、インク液滴の有機溶剤に溶けだし、インク液滴内部に取り込まれるため、結果としてインク液滴としての表面張力が上昇するものと推測した。従って、これとは逆に、図4に示すような蒸発率の上昇に伴いインクの表面張力が低下するような特性をインクに付与することにより、図5に示すように、第1のインク2Aに対し第2のインク液滴3Aが引き寄せられることを防止することができることにより、濃度ムラや白抜けを抑制できるものと考えた。本発明のインクは、インク中において、含有している界面活性剤の少なくとも1種の濃度が臨界ミセル濃度未満であるため、蒸発によるインク濃縮に従ってインク中での界面活性剤濃度が上昇し、それに伴い、インク液滴表面における界面活性剤の配向量が上昇することにより、インクの表面張力を低下させることができる。なお、インクの蒸発率の上昇に伴うインクの表面張力の変化パターンの一例を、図6に示す。図6に示すように、インクの蒸発率の上昇に伴うインクの表面張力の変化パターンは、大きく分けて4つのタイプがあることが判明した。図6に示したタイプ1a及びタイプ4dが、本発明で規定するインクの蒸発率Xが0<X≦20の範囲において、インクの表面張力が、γ0-γx≧1.0mN/m式中、γ0は蒸発する前のインクの表面張力mN/m、γxは蒸発率Xにおけるインクの表面張力mN/mで規定する条件を満たす領域を有する本発明のインクである。具体的には、タイプ1aとして示した本発明のインクは、インクの蒸発率Xが10までの領域で表面張力が2.5mN/m程度低下した後、蒸発率が10を越えると、順次、表面張力が上昇に転ずる特性を備えている。一方、タイプ4dとして示した本発明のインクは、インクの蒸発率Xが20までの領域で表面張力が約2.0mN/m程度低下した後、蒸発率が20を越えると、一定値あるいは緩やかに表面張力が上昇に転ずる特性を備えている。本発明のインクにおいて、上記タイプ1a及びタイプ4dで示したような特性を付与させる手段としては、インク中において、少なくとも1種の界面活性剤の含有量を、臨界ミセル濃度未満の条件とすることにより達成することができる。本発明のインクであるタイプ1a及びタイプ4dに対し、タイプ2b、3cは、本発明の式2で規定する条件を満たしていない、すなわちインクの蒸発に伴い、1.0mN/m以上の表面張力の低下を示さないインクで、比較例に分類される。タイプ2bで分類されるインクでは、インクの蒸発に伴い一定の傾きで表面張力が上昇する特性を備えたインクであり、表面張力が低下する領域を有していない。同様に、タイプ3cで示されるインクも、インクの蒸発に伴いインクの表面張力がほぼ変化しないインクである。さらに、本発明のインクは、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、8MPa1/2以上、18MPa1/2以下の有機溶剤を一定量インク中に含有させることにより、非吸収性記録媒体、特にポリ塩化ビニル等のように表面エネルギーが小さな基材に対するインクの濡れ性を高め、着弾後の乾燥性向上とドット径拡大を可能としている。また、該有機溶剤は高沸点かつ表面張力が低いため、蒸発によりインク濃縮が進行して該有機溶剤の割合が高まることで、インクの表面張力をより一層低下させることができるものと推測している。以下に、本発明の水系のインクジェットインクの詳細について、説明する。《インクジェットインク》本発明の水系のインクジェットインク以下、本発明の水系インク、あるいは本発明のインクと称すは、少なくとも顔料、定着樹脂、水、有機溶剤、界面活性剤を含むインクジェットインクであって、下記条件a、条件b及び条件cで規定する条件を満たすことを特徴とする。条件a:下式1で表すインクジェットインクの蒸発率Xが0<X≦20の範囲において、該インクジェットインクの表面張力が下式2で規定する領域を有すること。式1蒸発率X=インクジェットインクの初期質量-蒸発後のインクジェットインクの質量/インクジェットインクの初期質量×100式2γ0-γx≧1.0mN/m式中、γ0は蒸発する前のインクジェットインクの表面張力mN/mを表し、γxは蒸発率Xにおけるインクジェットインクの表面張力mN/mを表し、0<X≦20である。条件b:該有機溶剤を2種以上含有し、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、8MPa1/2以上、18MPa1/2以下の有機溶剤の含有量が、インクジェットインク中の全有機溶剤の30質量以上、95質量未満であること。条件c:少なくとも1種の該界面活性剤の含有量が、該界面活性剤の臨界ミセル濃度未満であること。これにより、ポリ塩化ビニルシートやポリエチレンテレフタレート、コート紙に代表される非吸収性記録媒体に対し、溶剤系のインクジェットインクに匹敵する高精細で画像耐久性に優れた画像を形成することができるだけでなく、紙や布帛のようなインク吸収性を備えた記録媒体に対しても、高精細な画像を形成することが可能となる。有機溶剤本発明のインクにおいては、少なくとも2種の有機溶剤を含有し、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、8MPa1/2以上、18MPa1/2以下の条件を満たす有機溶剤が、インク中の全有機溶剤の30質量以上、95質量未満であることを特徴の1つとしている。本発明でいう溶解パラメーターSPとは、溶解性の指標として一般に用いられ分子の凝集エネルギーから導かれる値である。また、溶解パラメーターを分散成分、極性成分及び水素結合成分の各寄与項に分割したHansenパラメーターにおいて、水素結合成分を水素結合項σh、極性成分を極性項σpで表し、単位はMPa1/2である。例えば、PolymerHandBookSecondEdition第IV章SolubilityParameterValueに詳細な記載があり、本発明で使用した有機溶剤の水素結合項σhと極性項σpは、上記PolymerHandBookSecondEditionの第VII章686頁Table.4に記載の原子団に対するエネルギー寄与項を用いて計算した値を用いた。本発明者は、有機溶剤の溶解パラメーターの各特性値の中でも、特に、水素結合項と極性項に着目した。その理由の1つは、非吸収性記録媒体の表面自由エネルギーの水素結合項と極性項の和と、インク中の有機溶剤の溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和との差が、より小さいほど非吸収性記録媒体へのインクの濡れ性が高まると推測した。もう1つの理由は、水系インクが非吸収性記録媒体上に着弾した後の、インク液滴の乾燥を早めるためである。特開2008-260820号公報に開示されているように、定着樹脂を含む水系インクにおいては、疎水性の有機溶剤は、着弾後のインク液滴の粘度を速やかに上昇させ、隣接するインク液滴間の合一を抑制し、濃度ムラや白抜けを防止する手段として知られている。また、本発明者らが検討した結果、本発明のインク中に含まれる有機溶剤の構成として、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、8MPa1/2以上、18MPa1/2以下の条件を満たす有機溶剤だけでなく、その他の有機溶剤を併用することが、高品質な画像形成の観点で必要であるとわかった。その理由は定かではないが以下のように考えている。すなわち、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、8MPa1/2以上、18MPa1/2以下の条件を満たす有機溶剤は概して疎水性が高い有機溶剤である。従って、主成分が水である水系インクにおいて単独で用いると、インクの蒸発に伴ってインク全体の極性が大きく変動して顔料の分散状態が不安定なものとなり、その結果、着弾後のインク液滴では不均一な凝集や沈降が発生し、濃度ムラや光沢の低下などの不具合を招いてしまうと推測している。そのため、高品質な画像形成の観点で、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和が、8MPa1/2以上、18MPa1/2以下である有機溶剤の含有量を、インク中の全有機溶剤の30質量以上、95質量未満とする。以下に、公知の有機溶剤における水素結合項σh、極性項σp、及びその和ΣSPの一例を、下記に示す。本発明のインクは、少なくとも2種の有機溶剤を含有し、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和が、8MPa1/2以上、18MPa1/2以下である有機溶剤が、インク中の全有機溶剤の30質量以上、95質量未満であることを特徴とするが、より好ましくは8MPa1/2以上、15MPa1/2以下である有機溶剤を含有すること、あるいは、インク中に含まれる全有機溶剤量が5質量以上、40質量以下であることが、非吸収性の記録媒体、特にポリ塩化ビニル等のような表面エネルギーの小さな基材に対するインクの濡れ性と着弾後のインク乾燥性の観点で好ましい。溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、本発明で規定する8MPa1/2以上、18MPa1/2以下の有機溶剤としては、例えば、以下に示す有機溶剤を挙げることができる。プロピレングリコールモノプロピルエーテル、3-ブトキシ-N,N-ジメチルプロピオンアミド、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、1-オクタノール、ジプロピレングリコールモノプロピルエーテル、3-メトキシ-N,N-ジメチルプロピオンアミド、テトラエチレングリコールジメチルエーテル、シクロヘキサノン、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジプロピレングリコールジメチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリプロピレングリコールジメチルエーテルなどである。その中でも、ジプロピレングリコールモノメチルエーテルΣSP=16.2MPa1/2、ジプロピレングリコールモノプロピルエーテルΣSP=14.3MPa1/2、3-ブトキシ-N,N-ジメチルプロピオンアミドΣSP=13.8MPa1/2、3-メトキシ-N,N-ジメチルプロピオンアミドΣSP=17.6MPa1/2を用いることが、界面活性剤に対する溶解性の観点から好ましく、その中でも3-ブトキシ-N,N-ジメチルプロピオンアミドを用いることが、ポリ塩化ビニルシートへの浸透性の観点からより好ましい。また、本発明のインクには、少なくとも2種の有機溶剤を含有し、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和が、8MPa1/2以上、18MPa1/2以下である有機溶剤が、インク中の全有機溶剤の30質量以上、95質量未満である条件を満たす範囲においては、適宜、その他の有機溶剤を用いることが可能である。例えば、エチレングリコールモノアルキルエーテル類、ジエチレングリコールモノアルキルエーテル類、トリエチレングリコールモノアルキルエーテル類、プロピレングリコールモノアルキルエーテル類、ジプロピレンリコールモノアルキルエーテル類、トリプロピレンリコールモノアルキルエーテル類、アルコール類例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、イソブタノール、セカンダリーブタノール、ターシャリーブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール等、多価アルコール類例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキサンジオール、ペンタンジオール、グリセリン、ヘキサントリオール、チオジグリコール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,2-ペンタンジオール、1,2-ヘキサンジオール、1,2,6-ヘキサントリオール等、アミン類例えば、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N-メチルジエタノールアミン、N-エチルジエタノールアミン、モルホリン、N-エチルモルホリン、エチレンジアミン、ジエチレンジアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ポリエチレンイミン、ペンタメチルジエチレントリアミン、テトラメチルプロピレンジアミン等、アミド類例えば、ホルムアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、β-アルコキシプロピオンアミド等、複素環類例えば、2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン、シクロヘキシルピロリドン、2-オキサゾリドン等、スルホキシド類例えば、ジメチルスルホキシド等、スルホン類例えば、スルホラン等、尿素、アセトニトリル、アセトン等が挙げられる。その中でも、グリコールエーテル類もしくは1,2-アルカンジオール類のような水溶性有機溶剤を添加することが好ましく、具体的には、グリコールエーテル類もしくは1,2-アルカンジオール類を用いることが好ましい。また、1,2-アルカンジオール類としては、1,2-ブタンジオール、1,2-ペンタンジオール、1,2-ヘキサンジオール、1,2-ヘプタンジオール等が挙げられる。本発明のインクにおいては、有機溶剤の少なくとも1種が、ポリ塩化ビニルに対する溶解性を有することが好ましく、具体的にはポリ塩化ビニルに対する下記の測定法に準じて求めた溶解度が1.0質量以上である有機溶剤であることが好ましい。本発明でいうポリ塩化ビニルに対する溶解性を有する有機溶剤とは、次のような性質を有する有機溶剤であると定義する。すなわち、ポリ塩化ビニルサンプルとして、メタマーク社製の軟質ポリ塩化ビニルシートMD5を3cm×3cm程度の大きさに切り取り、シール部分の接着剤をエタノールで完全に除去した後、その軟質ポリ塩化ビニルシートの質量W1を測定した後、50mlの評価対象の有機溶剤中に完全に浸漬させる。続いて、3分経過した後に該軟質ポリ塩化ビニルシートを取り出し、純水で洗浄して水分を取り除いて乾燥させた後、その質量W2を測定し、{W1-W2/W1×100}により、有機溶剤への浸漬による質量変化率を測定し、これを溶解度と定義し、この溶解度が1.0以上である有機溶剤をポリ塩化ビニルに対する溶解性を有する有機溶剤という。なお、上記浸漬操作により、該軟質ポリ塩化ビニルシートが原形をとどめない程度まで溶解してしまう有機溶剤は、言うまでもなくポリ塩化ビニルに対する溶解性を備えた有機溶剤である。また、凝固点が低く、室温下で固体となってしまう有機溶剤、例えば、スルホランや2-ピロリドン等に関しては、50°Cに加温した状態で軟質ポリ塩化ビニルシートの浸漬し、上記方法に従って評価することとする。本発明に係るポリ塩化ビニルに対する溶解性を有する有機溶剤としては、例えば、2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン、シクロヘキシルピロリドン、2-オキサゾリドン、スルホラン、β-アルコキシプロピオンアミド類等を挙げることができる。また、本発明のインクにおいては、上記有機溶剤の中でも、β-アルコキシプロピオンアミド類を含有することが好ましい。本発明における有機溶剤は、少なくとも2種用いることが必須の要件であるが、インク全質量の5~40質量の範囲で用いることが、保存安定性や記録媒体への濡れ性の観点から好ましい。界面活性剤本発明のインクでは、界面活性剤を含むことを特徴の1つとしている。本発明のインクに適用可能な界面活性剤としては、公知の各種界面活性剤を適用することが可能であり、例えば、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、脂肪酸塩類等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキ0ルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、アセチレングリコール類、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックコポリマー類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩類、第四級アンモニウム塩類等のカチオン性界面活性剤、シリコーン系界面活性剤、フッ素系の界面活性剤、アセチレンジオール系の界面活性剤が挙げられ、シリコーン系界面活性剤もしくはフッ素系界面活性剤であることが好ましく、さらに平均分子量が1000以上のポリマー型界面活性剤であることがより好ましい。なお、本発明における界面活性剤は、インク中で溶解状態、エマルジョン状態、いずれの状態であっても構わない。より具体的には、シリコーン系の界面活性剤としては、好ましくはポリエーテル変性ポリシロキサン化合物があり、例えば、信越化学工業製のKF-351A、KF-905、KF-642やビッグケミー製のBYK345、BYK347、BYK348、BYK333、BYK340、BYK375、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社のTSF4440、TSF4445、TSF4446などが挙げられる。フッ素系の界面活性剤としては、通常の界面活性剤の疎水性基の炭素に結合した水素原子の代わりに、その一部または全部をフッ素原子で置換したものを意味する。この内、分子内にパーフルオロアルキル基を有するものが好ましい。フッ素系界面活性剤の内、ある種のものはDIC社からメガファックMegafacFなる商品名で、旭硝子社からサーフロンSurflonなる商品名で、3M社からノベックなる商品名で、イーアイデュポンネメラスアンドカンパニー社からゾニルスZonylsなる商品名で、またネオス社からフタージェントなる商品名それぞれ市販されている。インク中に含まれる界面活性剤の種類は1種または1種以上であり、そのうち少なくとも1種は、界面活性剤の添加量として、インク中における臨界ミセル濃度未満であることが特徴である。本発明でいう臨界ミセル濃度CMC、クリティカルミセルコンセントレーションとは、インク中に界面活性剤の添加量濃度を順次増加させながら、その時の界面活性剤を溶かした水溶液の表面張力の変化を、表面張力計を用いて測定することにより求められる。すなわち、界面活性剤濃度に対して表面張力をプロットすると、ある濃度以上でほぼ表面張力値が誤差範囲内で一定値になる。このときの界面活性剤濃度を臨界ミセル濃度と定義する。インク中における臨界ミセル濃度は、インク中に含まれる界面活性剤の種類や有機溶剤などの種類や添加量によって影響を受けるが、各インクにおける臨界ミセル濃度を一義的には定義できないが、少なくとも同一のインク組成であれば定まる値であり、おおよそインク全質量の0.1~0.5質量の範囲である。インク中の界面活性剤のうち、少なくとも1種が臨界ミセル濃度未満とすることにより、前述のように蒸発率Xが0<X≦20の範囲において、インクの表面張力を1.0mN/m以上低下させることができる領域を発現することができる。より具体的な説明としては、通常、界面活性剤の添加量は、増えるに従い表面張力が低下していくが、ある程度の添加量臨界ミセル濃度、CMCで表面張力が下げ止まる。例えば、界面活性剤水溶液について水分の蒸発により液量が半分になった場合、界面活性剤の濃度は倍になる。このとき界面活性剤の濃度が0.2以下であれば、界面活性剤の濃度が倍となったことで表面張力の低下の効果を持続させることができる。逆に、界面活性剤の濃度が0.2以上の場合、界面活性剤の濃度が倍となっても表面張力が下げ止まっており、水分の蒸発に伴う表面張力の低下の効果は小さく、逆に有機溶剤濃度の状況に伴い表面張力は上昇に転ずることになる。すなわち、界面活性剤の表面張力低下能が低い状態から、界面活性剤をより一層減らすという通常とは逆の手段により、蒸発によるインクの表面張力の低下が期待でき、画質改善の効果を発揮するものと考えている。特に、フッ素系界面活性剤の場合は、表面張力の低下が0.2質量くらいの添加量で下げ止まる場合が多く、更には0.1質量以下の添加量であることが好ましい。通常、インクジェットインクにおいては、乾燥などの影響により時間や環境、印字条件によって、ノズル近傍のインクの組成が変化するため、また生産時のロバストの観点から、界面活性剤の量変化に対して物性が変動しない十分な量の界面活性剤を添加することが普通である。しかし、本発明で規定する構成のインクにおいては、界面活性剤の量が臨界ミセル濃度を越えてしまうと、白抜けやまだらなどの画質が悪くなってしまう観点から好ましくない。本発明のインクの表面張力は20mN/m以上、35mN/m以下であることが好ましく、より好ましくは、25mN/m以上、30mN/m以下であり、印字速度を速くした場合でも濃度ムラや白抜けが発生しにくくなる。また、本発明のインクを用いて得られる画像は、記録媒体がポリ塩化ビニルシートなどのように光沢性のある基材である場合でも、印字部分と非印字部分の光沢差が小さく、画像全体が高光沢であり、水性インクでありながら溶剤系のインクなみの高品質な画像であるという特徴を有する。また、得られた画像のドットを観察すると、平滑性が高いドットであることがわかった。理由は定かではないが、臨界ミセル濃度未満という微少量の界面活性剤を用いたことで、着弾後のインク液滴内部における界面活性剤の分布が不均一となり、表面張力差によるマランゴニ対流が発生し、ドットがコーヒーリング状になることを抑制しているものと推察している。定着樹脂本発明のインクでは、定着樹脂を含むことを特徴の1つとしている。乾燥前後の状態について、どこまで蒸発した状態を乾燥後と考えるかはインクによって異なる。すなわち、どのくらい乾燥したところでインクの表面張力が下がっている必要があるかは、インクの流動がどの程度乾燥したところで止まるかにより決定されるはずであり、そのため、インクの流動が止まるところまで表面張力が上昇しないことが好ましいと考えられる。インク流動の停止時期は、インク中の固形分や有機溶剤量などにより影響を受ける。色調から顔料濃度、インクの射出性や他の性能等の観点から有機溶剤量が決定することを考えると、定着樹脂をインク中に含有させ、固形分を上げることで、インク液滴に流動を早めに停止することが好ましい。このような目的で用いられる定着樹脂は、水に溶解あるいは分散可能であれば、特に制限はない。ただし、プリント物の耐擦性を高める為に用いる樹脂と同一組成であることが特に好ましい。このような樹脂として、例えば、ポリアクリル樹脂、ポリスチレン-アクリル系、ポリアクリロニトリル-アクリル系、酢酸ビニル-アクリル系、ポリウレタン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂、ポリオレフィン樹脂等の水溶性樹脂や水系分散型ポリマー微粒子が挙げられ、特にアクリル系の共重合樹脂またはポリウレタン樹脂である水溶性樹脂や水系分散型ポリマー微粒子を添加するのが好ましい。アクリル系の共重合樹脂は、周知のごとく、多くの種類のモノマーから自由に選択、設計することができ、重合しやすく、また低コストで製造できる観点から、本発明に適用することが好ましい。特に、先に述べたように、インクに添加する際に求められる多数の要求に答えるには、設計自由度の大きいアクリル系の共重合樹脂が好適である。また、ポリウレタン樹脂は、特に水系の分散型のポリマー微粒子を調製しやすく、最低造膜温度MFTなどの制御が行いやすいことから好ましい樹脂の一つである。樹脂のガラス転移温度Tgとしては、0°C以上、100°C以下が好ましい。Tgが0°C以上であれば耐擦性が十分であり、またブロッキングの発生も抑制することができる。Tgが100°C以下であれば、所望の耐擦性を得ることができる。これは、乾燥後の皮膜が硬くなりすぎて脆くなるのを防止することができると考えている。樹脂は、顔料を分散する前に添加されてもよいし、分散した後で添加されても良いが、分散した後で添加されることが好ましい。樹脂は、インク中に、1.0質量以上、15.0質量以下の範囲で添加することが好ましい。更に好ましくは、3.0質量以上、10.0質量以下である。樹脂は、樹脂に含まれる酸成分の全部あるいは一部を塩基で中和して用いることができる。中和塩基としては、アルカリ金属含有塩基例えば、NaOH、KOH等、アミン類例えば、アルカノールアミン、アルキルアミン等又はアンモニアを用いることができる。中和塩基の添加量としては、該共重合樹脂に含まれる酸モノマーの量にもよるが、少なすぎると該共重合樹脂の中和による効果が得られず、多すぎると画像の耐水性や変色、臭気などの課題があるため、インク全質量の0.2質量以上、2.0質量以下の範囲で含有することが好ましい。顔料次に、本発明のインクが含有する色材である顔料について説明する。本発明に適用する色材は、画像耐久性の点で顔料を用いることを特徴とする。本発明に使用できる顔料としては、従来公知の有機及び無機顔料を使用することができる。例えば、アゾレーキ、不溶性アゾ顔料、縮合アゾ顔料、キレートアゾ顔料等のアゾ顔料や、フタロシアニン顔料、ペリレン及びペリレン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサンジン顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロニ顔料等の多環式顔料や、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、昼光蛍光顔料等の有機顔料、カーボンブラック等の無機顔料が挙げられる。好ましい有機顔料の具体例を以下に示す。マゼンタまたはレッドおよびバイオレット用の顔料としては、例えば、C.I.ピグメントレッド2、C.I.ピグメントレッド3、C.I.ピグメントレッド5、C.I.ピグメントレッド6、C.I.ピグメントレッド7、C.I.ピグメントレッド8、C.I.ピグメントレッド12、C.I.ピグメントレッド15、C.I.ピグメントレッド16、C.I.ピグメントレッド17、C.I.ピグメントレッド22、C.I.ピグメントレッド23、C.I.ピグメントレッド41、C.I.ピグメントレッド48:1、C.I.ピグメントレッド53:1、C.I.ピグメントレッド57:1、C.I.ピグメントレッド112、C.I.ピグメントレッド114、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ピグメントレッド123、C.I.ピグメントレッド139、C.I.ピグメントレッド144、C.I.ピグメントレッド146、C.I.ピグメントレッド148、C.I.ピグメントレッド149、C.I.ピグメントレッド150、C.I.ピグメントレッド166、C.I.ピグメントレッド170、C.I.ピグメントレッド177、C.I.ピグメントレッド178、C.I.ピグメントレッド220、C.I.ピグメントレッド202、C.I.ピグメントレッド222、C.I.ピグメントレッド238、C.I.ピグメントレッド245、C.I.ピグメントレッド258、C.I.ピグメントレッド282、C.I.ピグメントバイオレット19、C.I.ピグメントバイオレット23等が挙げられる。オレンジまたはイエローおよびブラウン用の顔料としては、例えば、C.I.ピグメントオレンジ13、C.I.ピグメントオレンジ16、C.I.ピグメントオレンジ31、C.I.ピグメントオレンジ34、C.I.ピグメントオレンジ43、C.I.ピグメントイエロー1、C.I.ピグメントイエロー3、C.I.ピグメントイエロー12、C.I.ピグメントイエロー13、C.I.ピグメントイエロー14、C.I.ピグメントイエロー15、C.I.ピグメントイエロー16、C.I.ピグメントイエロー17、C.I.ピグメントイエロー43、C.I.ピグメントイエロー55、C.I.ピグメントイエロー74、C.I.ピグメントイエロー81、C.I.ピグメントイエロー83、C.I.ピグメントイエロー93、C.I.ピグメントイエロー94、C.I.ピグメントイエロー109、C.I.ピグメントイエロー110、C.I.ピグメントイエロー120、C.I.ピグメントイエロー128、C.I.ピグメントイエロー129、C.I.ピグメントイエロー138、C.I.ピグメントイエロー139、C.I.ピグメントイエロー147、C.I.ピグメントイエロー150、C.I.ピグメントイエロー151、C.I.ピグメントイエロー153、C.I.ピグメントイエロー154、C.I.ピグメントイエロー155、C.I.ピグメントイエロー175、C.I.ピグメントイエロー180、C.I.ピグメントイエロー181、C.I.ピグメントイエロー185、C.I.ピグメントイエロー194、C.I.ピグメントイエロー199、C.I.ピグメントイエロー213、C.I.ピグメントブラウン22等が挙げられる。グリーンまたはシアン用の顔料としては、例えば、C.I.ピグメントブルー15、C.I.ピグメントブルー15:1、C.I.ピグメントブルー15:2、C.I.ピグメントブルー15:3、C.I.ピグメントブルー15:4、C.I.ピグメントブルー15:5、C.I.ピグメントブルー16、C.I.ピグメントブルー29、C.I.ピグメントブルー60、C.I.ピグメントグリーン7等が挙げられる。ブラック用の顔料としてはカーボンブラックの他に、例えば、C.I.ピグメントブラック5、C.I.ピグメントブラック7等が挙げられる。ホワイト用の顔料としては酸化チタンの他に、例えば、C.I.ピグメントホワイト6等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではない。上記の各顔料は、水系インク中で安定な分散状態を保つために、各種の加工がされ、顔料分散体として調製される。顔料分散体の形態としては、水系で安定に分散できるものであればよく、例えば、高分子の分散樹脂により分散した顔料分散体、水不溶性樹脂で被覆されたカプセル顔料、顔料表面を修飾し分散樹脂を用いなくても分散可能な自己分散顔料等から選択することができる。高分子の分散樹脂により分散した顔料分散体を用いる場合、樹脂としては水溶性のものを用いることができる。水溶性樹脂として好ましく用いられるのは、スチレン-アクリル酸-アクリル酸アルキルエステル共重合体、スチレン-アクリル酸共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-マレイン酸-アクリル酸アルキルエステル共重合体、スチレン-メタクリル酸共重合体、スチレン-メタクリル酸-アクリル酸アルキルエステル共重合体、スチレン-マレイン酸ハーフエステル共重合体、ビニルナフタレン-アクリル酸共重合体、ビニルナフタレン-マレイン酸共重合体等のような水溶性樹脂である。また、顔料の分散樹脂として、前述の共重合樹脂を用いて分散しても良い。顔料の分散方法としては、例えば、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル、ペイントシェーカー等の各種分散手段を挙げることができる。顔料分散体の粗粒分を除去し、顔料粒子の粒径分布を揃える観点から、遠心分離装置を使用すること、あるいはフィルターを使用して分級することも好ましい。また、顔料として水不溶性樹脂で被覆されたカプセル顔料を用いても良い。水不溶性樹脂とは、弱酸性ないし弱塩基性の範囲の水に対して不溶な樹脂であり、好ましくは、pH4~10の水溶液に対する溶解度が2.0質量以下の樹脂である。該水不溶性樹脂として、好ましくはアクリル系、スチレン-アクリル系、アクリロニトリル-アクリル系、酢酸ビニル系、酢酸ビニル-アクリル系、酢酸ビニル-塩化ビニル系、ポリウレタン系、シリコーン-アクリル系、アクリルシリコン系、ポリエステル系、エポキシ系の各樹脂を挙げることができる。前記分散樹脂または水不溶性樹脂の分子量として、好ましくは平均分子量で、3000から500000のものを用いることができ、更に好ましくは、7000~200000のものを用いることができる。該分散樹脂または水不溶性樹脂のTgは、好ましくは-30°C~100°C程度のものを用いることができ、更に好ましくは-10°C~80°C程度のものを用いることができる。顔料と顔料を分散する樹脂の質量比率は、好ましくは顔料/樹脂質量比で100/150以上、100/30以下の範囲で選択することができる。特に、画像耐久性と射出安定性やインク保存性が良好となるのは、100/100以上、100/40以下の範囲である。水不溶性樹脂で被覆された顔料粒子の平均粒子径は、80~200nm程度が、インク保存安定性、発色性の観点から好ましい。顔料を水不溶性樹脂で被覆する方法としては、公知の種々の方法を用いることができるが、好ましくは、水不溶性樹脂をメチルエチルケトンなどの有機溶剤に溶解し、さらに塩基成分にて樹脂中の酸性基を部分的、もしくは完全に中和した後、顔料およびイオン交換水を添加、分散し、次いで有機溶剤を除去し、必要に応じて加水して調製する製造方法が好ましい。または、顔料を、重合性界面活性剤を用いて分散し、そこへモノマーを供給し、重合しながら被覆する方法も好ましい。また、自己分散顔料としては、表面処理済みの市販品を用いることもでき、好ましい自己分散顔料として、例えば、CABO-JET200、CABO-JET300以上、キャボット社製、ボンジェットCW1オリエント化学工業株製等を挙げることができる。本発明のインクには、その他、必要に応じて防カビ剤、防錆剤、消泡剤、粘度調整剤、浸透剤、pH調整剤、ノズル乾燥防止剤として尿素、チオ尿素、エチレン尿素等を添加することができ、特に射出安定性や画質向上の観点から界面活性剤を添加することが好ましい。また、本発明のインクはインクジェットインクを意図するため、インクの粘度は、0.5mPas以上、50mPas未満であることか、サーマル方式やピエゾ方式のインクジェットヘッドによる液滴の吐出が可能である範囲となり好ましい。《インクジェット記録方法》本発明のインクジェット記録方法においては、本発明のインクジェットインクを用い、記録媒体に画像形成することを特徴とし、該記録媒体が、非吸収性記録媒体であることが好ましい。更に具体的には、非吸収性記録媒体としては、ポリ塩化ビニルであることが好ましい。本発明のインクジェット記録方法は、インクを吐出して画像形成を行う際に、使用するインクジェットヘッドはオンデマンド方式でもコンティニュアス方式でも構わない。また、吐出方式としては、電気-機械変換方式例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等、電気-熱変換方式例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット登録商標型等等など何れの吐出方式を用いても構わない。なお、長時間連続して吐出を行う場合、インクジェットヘッドのノズル面にインクや水分が多数付着することがあるため、吸収性あるいは非吸収性のスポンジや布等を用いて、適宜ノズル面をクリーニングすることが好ましい。また、本発明のインクジェット記録方法においては、加熱乾燥工程を有していることが好ましい。また、本発明のインクジェット記録方法においては、記録媒体を加熱して画像形成を行うことが好ましい。記録媒体記録メディアを加熱することで、インクの乾燥増粘速度が著しく向上し、高画質が得られるようになる。また、画像の耐久性も向上する。加熱温度としては、十分な画質、十分な画像耐久性を得る観点から、更に、インク吐出後の乾燥を短時間で処理可能にする観点から、更にまた、安定にプリントするための観点から、記録媒体記録メディアの記録表面温度を45°C以上、90°C以下の範囲に調整することが好ましく、更に好ましくは45°C以上、60°C以下の温度範囲である。加熱方法としては、メディア搬送系もしくはプラテン部材に発熱ヒーターを組み込み、記録メディア下方より接触式で加熱する方法や、ランプ等により下方、もしくは上方から非接触で加熱方法を選択することができる。記録媒体本発明の水系のインクジェットインクを用いたインクジェット記録方法に適用可能な記録媒体としては、前述とおり、普通紙、コート紙、インクジェット専用紙、布帛等のインク吸収能の高い記録媒体の他に、インク吸収能が低いあるいは有さない非吸収性記録媒体を用いたインクジェット記録方法において優れた効果を発揮し、特に、非吸収性記録媒体が、ポリ塩化ビニルであること時に、より有効である。本発明に係る非吸収性記録媒体としては、表面が樹脂製の記録媒体、具体的には、ポリスチレンやアクリロニトリル-ブタジエン-スチレン共重合体ABS樹脂などの樹脂プレートやポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレートPETなどのプラスチックフィルム、あるいはこれらプラスチックフィルムを紙などの基材表面に張り付けたものなどが挙げられ、記録する表面が、水が浸透しにくい構成の記録媒体である。これら表面が樹脂製の記録媒体やコート紙は、インク吸収性に乏しく、また記録媒体の表面エネルギーも低いため、従来の水系のインクジェットインクで印字した場合には、インクの吸収が起こらず、インクをはじいてしまうために、形成される画像が乱れ、乾燥性に乏しく、インクの接着性も低いため、画像耐久性に乏しい画像となってしまうが、本発明のインクジェットインクを適用することにより、これら非吸収性記録媒体であっても、画像均一性、白抜け耐性、光沢及び耐擦性に優れた画像を得ることができる。非吸収性記録媒体次いで、本発明に適用可能な非吸収性記録媒体の詳細について説明する。本発明に適用可能な非吸収性記録媒体としては、高分子シート、ボード例えば、軟質ポリ塩化ビニル、硬質ポリ塩化ビニル、アクリル板、ポリオレフィン系樹脂等、ガラス、タイル、ゴム、合成紙などが挙げられ、特に、ポリ塩化ビニル製の記録媒体に有効である。ポリ塩化ビニルで構成される非吸収性記録媒体の具体例としては、例えば、SOL-371G、SOL-373M、SOL-4701以上、ビッグテクノス株式会社製、光沢ポリ塩化ビニル株式会社システムグラフィ社製、KSM-VS、KSM-VST、KSM-VT以上、株式会社きもと製、J-CAL-HGX、J-CAL-YHG、J-CAL-WWWG以上、株式会社共ショウ大阪製、BUSMARKV400Fvinyl、LITEcalV-600Fvinyl以上、Flexcon社製、FR2Hanwha社製LLBAU13713、LLSP20133以上、桜井株式会社製、P-370B、P-400M以上、カンボウプラス株式会社製、S02P、S12P、S13P、S14P、S22P、S24P、S34P、S27P以上、Grafityp社製、P-223RW、P-224RW、P-249ZW、P-284ZC以上、リンテック株式会社製、LKG-19、LPA-70、LPE-248、LPM-45、LTG-11、LTG-21以上、株式会社新星社製、MPI3023株式会社トーヨーコーポレーション社製、ナポレオングロス光沢ポリ塩化ビニル株式会社二樹エレクトロニクス社製、JV-610、Y-114以上、アイケーシー株式会社製、NIJ-CAPVC、NIJ-SPVCGT以上、ニチエ株式会社製、3101/H12/P4、3104/H12/P4、3104/H12/P4S、9800/H12/P4、3100/H12/R2、3101/H12/R2、3104/H12/R2、1445/H14/P3、1438/OneWayVision以上、Inetrcoat社製、JT5129PM、JT5728P、JT5822P、JT5829P、JT5829R、JT5829PM、JT5829RM、JT5929PM以上、Mactac社製、MPI1005、MPI1900、MPI2000、MPI2001、MPI2002、MPI3000、MPI3021、MPI3500、MPI3501以上、Avery社製、AM-101G、AM-501G以上、銀一株式会社製、FR2ハンファジャパン株式会社製、AY-15P、AY-60P、AY-80P、DBSP137GGH、DBSP137GGL以上、株式会社インサイト社製、SJT-V200F、SJT-V400F-1以上、平岡織染株式会社製、SPS-98、SPSM-98、SPSH-98、SVGL-137、SVGS-137、MD3-200、MD3-301M、MD5-100、MD5-101M、MD5-105以上、Metamark社製、640M、641G、641M、3105M、3105SG、3162G、3164G、3164M、3164XG、3164XM、3165G、3165SG、3165M、3169M、3451SG、3551G、3551M、3631、3641M、3651G、3651M、3651SG、3951G、3641M以上、Orafol社製、SVTL-HQ130株式会社ラミーコーポレーション製、SP300GWF、SPCLEARADvinyl以上、Catalina社製、RM-SJR菱洋商事株式会社製、HiLucky、NewLuckyPVC以上、LG社製、SIY-110、SIY-310、SIY-320以上、積水化学工業株式会社製、PRINTMIFrontlit、PRINTXLLightweightbanner以上、Endutex社製、RIJET100、RIJET145、RIJET165以上、Ritrama社製、NM-SG、NM-SM日栄化工株式会社製、LTO3GS株式会社ルキオ社製、イージープリント80、パフォーマンスプリント80以上、ジェットグラフ株式会社製、DSE550、DSB550、DSE800G、DSE802/137、V250WG、V300WG、V350WG以上、Hexis社製、DigitalWhite6005PE、6010PE以上、Multifix社製等が挙げられる。以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例において部あるいはの表示を用いるが、特に断りがない限り質量部あるいは質量を表す。実施例1《定着樹脂の合成》定着樹脂P-1の合成滴下ロート、窒素導入官、還流冷却官、温度計及び攪拌装置を備えたフラスコにメチルエチルケトン50部を加え、窒素バブリングしながら、75°Cに加温した。そこへ、モノマーメタクリル酸9.0部、メタクリル酸メチル78部、アクリル酸n-ブチル6.5部及びアクリル酸2-エチルヘキシル6.5部と、メチルエチルケトン50部、開始剤AIBN:2,2′-アゾビスイソブチロニトリル0.5部の混合物を、滴下ロートより3時間かけ滴下した。滴下後さらに6時間、加熱還流した。放冷後、減圧下で加熱してメチルエチルケトンを留去し、共重合樹脂を得た。イオン交換水450部に対して、モノマーとして添加したアクリル酸の1.05倍モル相当のジメチルアミノエタノールを溶解した液に、上記共重合樹脂を溶解した。イオン交換水で調整し、固形分が20の疎水モノマーを重合成分として有する定着樹脂P-1の20質量水溶液を得た。定着樹脂P-2の合成滴下ロート、還流管、窒素導入管、温度計および攪拌装置を備えたフラスコに2-プロパノールを186部入れ、窒素バブリングしながら加熱還流した。そこへメタクリル酸メチル76部とアクリル酸2-エチルヘキシル13部、メタクリル酸11部の混合液に、開始剤AIBN0.5部を溶解させたモノマー溶液を滴下ロートより2時間かけて滴下した。滴下後さらに5時間加熱還流を続けた後に放冷し、減圧下で2-プロパノールを留去して共重合樹脂である水溶性樹脂P-2を得た。水溶性樹脂P-2の20部にイオン交換水67.8部、中和塩基としてN,N-ジメチルアミノエタノール12.2部を加え、70°Cにて加熱攪拌して樹脂を溶解し、樹脂固形分が20の水溶性樹脂P-2の水溶液を得た。なお、N,N-ジメチルアミノエタノールの量は、定着樹脂P-2の酸基の化学当量数に対して1.05倍の化学当量数相当となる量である。《顔料分散体の調製》シアン顔料分散体の調製顔料分散剤としてフローレンTG-750W固形分40、エボニックデグサ社製20部と、トリエチレングリコールモノブチルエーテルの3部をイオン交換水62部に加えた。この溶液に、C.I.ピグメントブルー15:3を15部添加し、プレミックスした後、0.5mmジルコニアビーズを体積率で50充填したサンドグラインダーを用いて分散し、顔料固形分が15のシアン顔料分散体を得た。《インクの調製》シアンインクC1~C20の調製シアン顔料分散体、定着樹脂、有機溶剤A、B、C、界面活性剤を、表2に記載の構成となる様に、混合攪拌した後、孔径が0.8μmのフィルターを用いてろ過を行い、シアンインクC1~C20を調製した。なお、表2に記載の添加質量は全て固形分換算量であり、イオン交換水の添加量は、インク総量が100質量となる添加量を、残部として表示した。表2に記載のシアンインクにおいて、シアンインクC1~C14の調製に用いた界面活性剤BYKDYNWET800DW800を除く各界面活性剤シアンインクC1、C13:オルフィンE1010、シアンインクC2、C12:ノベックN4432、シアンインクC3、C9、C10:メガファックF-410、シアンインクC4:BYK-333、シアンインクC5:BYK-381、シアンインクC6:メガファックF-447、シアンインクC7、C11:サーフィノール465、シアンインクC8、C14:BYK-375は、それぞれのインク組成中で臨界ミセル濃度未満の界面活性剤濃度である。なお、表2に略称で記載した各界面活性剤の詳細は、以下の通りである。界面活性剤DW800:BYKDYNWET800ビックケミー社製、ポリオキシエチレンアルキルエーテル基含有界面活性剤N4432:ノベック4432、3M社製、パーフルオロブタンスルホン酸基含有界面活性剤MF410:メガファックF-410DIC社製、パーフルオロアルキル基含有カルボン酸塩界面活性剤MF477:メガファックF-477DIC社製、含フッ素基、親水性基、親油性基含有オリゴマーBYK333:BYK-333、ビックケミー社製、ポリエーテル変性ポリジメチルシロキサンBYK375:BYK-375、ビックケミー社製、ポリエーテルエステル変性水酸基含有ポリジメチルシロキサンBYK381:BYK-381、ビックケミー社製、アクリル系重合物E1010:オルフィンE1010日信化学工業社製、アセチレンジオールのエチレンオキサイド付加物SF465:サーフィノール465AirProducts社製、アセチレンジオール系界面活性剤また、表2に略称で記載した各有機溶剤の詳細を表3に示す。表2、3において、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和σPHが、15.1MPa1/2以上、18.0MPa1/2以下の範囲にある本発明に係る有機溶剤を有機溶剤B、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和σPHが8.0MPa1/2以上、15.0MPa1/2以下の本発明に係る有機溶剤を有機溶剤Aとし、溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和σPHが18.1MPa1/2以上の有機溶剤を有機溶剤Cとした。《インクの特性値の測定》粘度各インクの粘度は、25°Cにインク温度を調整し、振動式粘度計ビスコメイトVM-1L、CBCマテリアルズ社製を用いて測定した。シアンインクC1~C20の粘度は、いずれも5~15mPasの範囲であった。表面張力の測定各インクの表面張力は、協和界面科学製の表面張力計CBVP-Zを使用して、白金プレート法で、25°Cにおける表面張力を測定した。シアンインクC1~C20の表面張力は、いずれも20~30mN/mの範囲であった。インクの蒸発率変化に伴う表面張力の測定各インクの蒸発による表面張力の変動は、以下のようにして測定した。各インクを一定量ビーカーにとり攪拌しながら50°Cで一定時間放置後、インクの質量変化を測定し、各蒸発率における表面張力を測定した。表面張力の変動の仕方は、前記図6で示したように、大きく分けて4つのタイプに分類することができる。シアンインクC1~C20のうち、シアンインクC1~C14は、蒸発率Xが0<X≦20の範囲において、図6に示すタイプ1aと同様の一旦表面張力が1.0mN/m以上低下するプロファイルを示した。これに対し、シアンインクC15~C20は、図6に示すタイプ2bと同様に、蒸発率の上昇に対し、表面張力が低下する領域を経ることなく、表面張力が上昇するプロファイルを示した。《画像形成》ノズル口径28μm、駆動周波数10kHz、ノズル数512、最小液滴量14pl、ノズル密度360dpi本発明でいうdpiとは、2.54cmあたりのドット数を表すであるピエゾ型ヘッドを4列搭載したオンデマンド型のインクジェットプリンタのインクジェットヘッドに、各シアンインクを順次装填した。また、インクジェットプリンタには、接触式ヒーターによって記録媒体を裏面ヘッドと対向する面とは反対の面より任意に加温できるようにし、ヘッド格納ポジションにインク空打ちポジションとブレードワイプ式のメンテナンスユニットを備え、任意の頻度でヘッドクリーニングができるようにした。次いで、記録媒体として溶剤インクジェットプリンタ用の軟質塩化ビニルシートであるMD5メタマーク社製に、印字解像度720dpi×720dpiで、10Dutyから100Dutyまでの条件で、10Duty刻みで10cm×10cmの長方形ベタ画像を、片方向8Pass印字により各々印字した。また、記録媒体へのプリント中は、記録媒体を裏面から加温して画像記録時の記録媒体の表面温度が50°Cになるようにヒーターで制御した。記録媒体の表面温度は非接触温度計IT-530N形堀場製作所社製を用いて測定した。また、記録後すぐに60°Cのホットプレート上に記録媒体を静置し、画像の乾燥をした。《記録画像の評価》濃度ムラ耐性の評価記録画像の100Dutyベタ画像部分について、印字面の均一さインク付与部分の濃度ムラを目視観察し、下記の基準に従って濃度ムラ耐性の評価を行った。◎:ベタ画像が均一でムラの発生は全く認められない○:ベタ画像での濃度ムラは目立たないが、ベタ画像と未印字部との境界部で、極弱い濃淡ムラのある個所が散在する△:ベタ画像部で濃淡ムラが認められ、均一なベタ画像として認められない×:目視観察で、ハジキやまだらの発生が画像全般に認められmm単位の大きさの濃淡が多数発生しており、実用に耐えない画質である上記評価ランクにおいて、◎および○が実用上好ましいと判断した。白抜け耐性の評価記録画像の100Dutyベタ画像部分について、目視観察により印字面の埋まり具合を判定し、下記の基準に従って白抜け耐性の評価を行った。◎:ベタ画像全体が均一に埋まっており、白抜けの発生は認められない○:ベタ画像中に極僅かに未印字部白抜け部の発生が認められるが、全体としては均一な画像である△:ベタ画像中に筋状につながった白抜けが発生し、50cm以上離れてもスキャン方向の筋感が認められる×:目視観察で、埋まらなかった部分による大きな白抜けが発生し、白い筋として認識され、実用に耐えない画質である上記評価ランクにおいて、◎および○が実用上好ましいと判断した。光沢の評価記録画像の100Dutyベタ画像部分について、光沢を目視観察し、下記の基準に従って光沢を評価した。○:光沢感を有する画像である×:光沢感がないか、あるいは表面に膜が張ったように白く濁っている画像である-:ハジキがひどく、光沢の判別が困難であった上記評価ランクにおいて、○が実用上好ましいと判断した。耐擦性の評価記録画像の100Dutyベタ画像部分について、画像表面を乾いた木綿カナキン3号で200gの加重をかけて30回擦り、下記基準に従って耐擦性を評価した。◎:画像変化は全く認められない○:僅かながら布への色移りがみられるが、画像変化は全く認められない×:白い線状の傷、もしくは画像剥がれが認められる上記評価ランクにおいて、○が実用上好ましいと判断した。以上により得られた結果を、表4に示す。表4に示すように、条件a~条件cを満たす本発明に係るインクC1~C10は、濃度ムラや白抜けがなく、また光沢が高い画像を得ることができる。一方、条件a~条件cのいずれか一つの条件を満たしていないインクC11~C20では、画像の欠陥が生じてしまい、実用に耐えないことがわかる。特に、比較インクC11~C14は、条件a、条件cを満たすものの、条件bを満たしていないために、良好な画像を得ることができない。逆に、比較インクC15~C18は条件bを満たしているものの、条件aおよび条件cを満たしておらず、やはり良好な画像は得られない。また、本発明に係るインクC1~C10の中でも、条件bで規定する有機溶剤の溶解パラメーターの水素結合項と極性項の和ΣSPが、8MPa1/2以上、15MPa1/2以下であることを満たす有機溶剤Aを含有しているインクC5~C10は、濃度ムラや白抜け等の品質が一層良くなり、ポリ塩化ビニルへの溶解性を有する有機溶剤2-ピロリドン2-PDNおよびN-メチル-ピロリドンNMPを含むC1~C5、C7、C9、C10は、耐擦性も非常に高いことがわかる。実施例2実施例1のインク調製において、シアンインクC1~C20の定着樹脂P-1をジョンクリル537JBASF社製、スチレン-アクリル系樹脂エマルジョンに、定着樹脂P-2をJDX:ジョンクリルJDX-6500BASF社製、アクリル樹脂に変更した以外は実施例1と同様にしてシアンインクC21~C40を調製し、評価を行った。その結果、本発明に係るシアンインクC21~C30は、条件a~条件cを満たし、濃度ムラや白抜けがなく、また光沢が高い画像を得ることができた。一方、比較例であるシアンインクC31~C40は、条件a~条件cのいずれか一つの条件を満たさないことにより、高品位の画像を得ることができなかった。実施例3《顔料分散体の調製》イエロー顔料分散体の調製顔料分散剤としてEFKA-4585固形分50、BASF社製10部と、1,2-ヘキサンジオールの10部をイオン交換水60部に加えた。この溶液に、LevascreenYellowG01Lanxess社製の15部を添加し、プレミックスした後、0.5mmジルコニアビーズを体積率で50充填したサンドグラインダーを用いて分散し、顔料固形分が15のイエロー顔料分散体を得た。マゼンタ顔料分散体の調製実施例1に記載のシアン顔料分散体の調製において、シアン顔料であるC.I.ピグメントブルー15:3に代えて、マゼンタ顔料としてPigmentRed122大日精化社製、CFR-321を用いた以外は同様にして、マゼンタ顔料分散体を調製した。ブラック顔料分散体の調製顔料分散剤としてEFKA-4585固形分50、BASF社製10部と、1,2-ヘキサンジオールの10部をイオン交換水60部に加えた。この溶液に、Raven1000コロンビアン社製を15部添加し、プレミックスした後、0.5mmジルコニアビーズを体積率で50充填したサンドグラインダーを用いて分散し、顔料固形分が15のブラック顔料分散体を得た。《インクの調製》イエローインクY1~Y20、マゼンタインクM1~M20、ブラックインクK1~K20の調製実施例1に記載のシアンインクC1~C20の調製において、シアン顔料分散体に代えて、それぞれイエロー顔料分散体、マゼンタ顔料分散体、ブラック顔料分散体を、それぞれ用いた以外は同様にして、イエローインクY1~Y20、マゼンタインクM1~M20、ブラックインクK1~K20を調製した。《画像形成と評価》実施例1と同様にして画像形成および画像評価を行ったところ、実施例1と同様、本発明に係るイエローインクY1~Y10、マゼンタインクM1~M10、ブラックインクK1~K10はいずれも濃度ムラや白抜けがなく、光沢性に優れた画像を得ることができた。一方、その他のインクは、いずれも画像の欠陥が生じて実用に耐えないものであった。実施例4《インクセットの調製》インクセット1の調製実施例1に記載のシアンインクC1、実施例3で調製したイエローインクY1、マゼンタインクM1、ブラックインクK1を組み合わせて、インクセット1を調製した。インクセット2~13の調製インクセット1の調製と同様にして、シアンインクC2~C10、イエローインクY2~Y10、マゼンタインクM2~M10、ブラックインクK2~K10を、表5に記載の構成で組み合わせて、インクセット2~13を調製した。《画像形成》ノズル口径28μm、駆動周波数10kHz、ノズル数512、最小液滴量14pl、ノズル密度360dpi本発明でいうdpiとは、2.54cmあたりのドット数を表すであるピエゾ型ヘッドを4列搭載したオンデマンド型のインクジェットプリンタのインクジェットヘッドに、各インクセットをそれぞれ装填した。また、インクジェットプリンタには、接触式ヒーターによって、下記の各記録媒体を裏面ヘッドと対向する面とは反対の面より任意に加温できるようにし、ヘッド格納ポジションにインク空打ちポジションとブレードワイプ式のメンテナンスユニットを備え、任意の頻度でヘッドクリーニングができるようにした。次いで、下記の各記録媒体に印字解像度720dpi×720dpiで、10Dutyから200Dutyまでの条件で、10Duty刻みで10cm×10cmの長方形ベタ画像を片方向8Pass印字により各々印字した。また、記録媒体へのプリント中は、下記の各記録媒体を裏面から加温して画像記録時の記録媒体の表面温度が50°Cになるようにヒーターで制御した。記録媒体の表面温度は非接触温度計IT-530N形堀場製作所社製を用いて測定した。また、記録後すぐに60°Cのホットプレート上に記録媒体を静置し、画像の乾燥をした。尚、記録媒体としては、下記の各記録媒体を使用し、それぞれに記載した各評価を行った。画像の評価は、実施例1と同様の方法で行った。記録媒体1軟質塩化ビニルシート:MD5メタマーク社製、評価項目=濃度ムラ耐性、白抜け耐性、光沢、耐擦性2PET:ポリエチレンテレフタレートシート、白PETマルウ接着社製、評価項目=濃度ムラ耐性、白抜け耐性、光沢3ミラーコート紙:ミラーコートサテン金藤王子製紙社製、評価項目=濃度ムラ耐性、白抜け耐性4ブルーバック:ビルボードペーパー1372きもと社製、評価項目=濃度ムラ耐性、白抜け耐性5木綿:40ブロードnextant社製、評価項目=濃度ムラ耐性、白抜け耐性6布:20ビエラnextant社製、評価項目=濃度ムラ耐性、白抜け耐性以上により得られた結果を、表5に示す。表5に示すように、本発明に係るインクは、単色のみならず2色以上のインクを組み合わせて画像を形成する際も、効果を得られることがわかる。また、ポリ塩化ビニルシートのような非吸収性の記録媒体以外にも、同じように良質な画像を得ることができる。"