"平板状の略長方形とされている絶縁性のアンテナ基板と、該アンテナ基板の表面に形成された、給電点からテーパ状に拡がるループ状に形成された第1ループエレメントと、該第1ループエレメントの内部に形成されている第1T型エレメントからなる第1エレメントと、該アンテナ基板の表面に前記第1エレメントと向き合うように形成された、給電点からテーパ状に拡がるループ状に形成された第2ループエレメントと、該第2ループエレメントの内部に形成されている第2T型エレメントからなる第2エレメントと、前記第1エレメントに対面するように前記アンテナ基板の裏面に形成されている直線状の第2無給電素子と、前記第2エレメントに対面するように前記アンテナ基板の裏面に、前記第2無給電素子とほぼ一直線上に形成されている直線状の第1無給電素子と、を備えていることを特徴とするアンテナ装置。前記第1無給電素子の下側に、前記アンテナ基板の下端に達するアース素子が形成されており、該アース素子は前記第2エレメントに電気的に接続されていることを特徴とする請求項1記載のアンテナ装置。前記アンテナ基板の裏面に形成されており、前記第1アンテナの前記給電点に給電する給電パターンに第1オープンスタブが形成されていることを特徴とする請求項1記載のアンテナ装置。前記第2無給電素子の中途に第2オープンスタブが形成されていることを特徴とする請求項3記載のアンテナ装置。しかしながら、近年、設置場所の小スペース化および無線機への内蔵化が進み、アンテナ装置への更なる小型化が要求されている。そこで、アンテナ部100を小型化したアンテナ部200の構成を図37および図38に示す。図37は、小型化した平面アンテナのアンテナ部200の表面の構成を示す図であり、図38は、小型化した平面アンテナのアンテナ部200の裏面の構成を示す図である。これらの図に示す小型化したアンテナ部200は、テフロン基板やガラスエポキシ基板等の高周波特性の良好な絶縁性のアンテナ基板213の表面に、図37に示すように第1エレメント230と第2エレメント231との2つがプリントにより形成されている。アンテナ基板213は横に長い長方形とされており、左半面に小型化された第1エレメント230が形成されており、右半面に小型化された第2エレメント231が形成されている。第1エレメント230は、給電点から拡がるテーパ部を有しほぼアンテナ基板213の周縁に沿って形成されている第1ループエレメント230aと、この第1ループエレメント230aの内部に形成された第1T型エレメント230bとから構成されている。第1T型エレメント230bは給電点から延伸された直線部と、直線部の先端に形成された直線部にほぼ直交する頭部とから構成されている。また、第2エレメント231は第1エレメント230とほぼ線対称の形状に形成されており、給電点から拡がるテーパ部を有しほぼアンテナ基板213の周縁に沿って形成されている第2ループエレメント231aと、この第2ループエレメント231aの内部に形成された第2T型エレメント231bとから構成されている。第2T型エレメント231bは給電点から延伸された直線部と、直線部の先端に形成された直線部にほぼ直交する頭部とから構成されている。図38に示すように、アンテナ基板213の裏面には横方向に細長く延伸された無給電素子233が、例えば第2エレメント231に対面して形成されている。また、第1エレメント230の給電点とスルーホール230cで接続されている給電パターン235aと、第2エレメント231の給電点とスルーホール231cで接続されているアースパターン235bとが形成されている。アンテナ部200は同軸ケーブルにより給電されるが、同軸ケーブルの芯線が給電パターン235aにハンダ付けにより接続され、芯線と同軸構造を構成しているシールド導体がアースパターン235bにハンダ付けにより接続される。小型化したアンテナ部200の一例の寸法を図40の図表にに示す。波長λ1ないし波長λ5は前記した通りの周波数の波長とされている。図40に示すように、アンテナ部200の横の長さL103は約89.4mm約0.243λ1、約0.298λ2、約0.511λ3、約0.648λ4、約0.777λ5とアンテナ部100より約15mm短くされ、アンテナ部200の幅L104は約34.4mm約0.093λ1、約0.115λ2、約0.197λ3、約0.249λ4、約0.299λ5とアンテナ部100とほぼ同じ長さとされている。また、第1T型エレメント230bと第2T型エレメント231bの幅L105は約4.8mm約0.013λ1、約0.016λ2、約0.027λ3、約0.035λ4、約0.042λ5とされ、無給電素子233の長さL106は約38mm約0.103λ1、約0.127λ2、約0.217λ3、約0.276λ4、約0.331λ5とされている。このような寸法とされて面積を約30小型化したアンテナ部200のVSWRの周波数特性を図39に示す。図39を参照すると、815MHzにおいてVSWRが約3.6と劣化していると共に1575MHzにおいてVSWRが約3.6に劣化している。また、1710MHzにおいてVSWRが約2.9に劣化している。このように、小型化したアンテナ部200では、1700MHz帯においてVSWRが劣化するという問題点があった。そこで、本発明は小型化しても1700MHz帯においてVSWRが劣化することのないアンテナ装置を提供することを目的としている。上記目的を達成するために、本発明は、平板状の略長方形とされている絶縁性のアンテナ基板と、該アンテナ基板の表面に形成された、給電点からテーパ状に拡がるループ状に形成された第1ループエレメントと、該第1ループエレメントの内部に形成されている第1T型エレメントからなる第1エレメントと、該アンテナ基板の表面に前記第1エレメントと向き合うように形成された、給電点からテーパ状に拡がるループ状に形成された第2ループエレメントと、該第2ループエレメントの内部に形成されている第2T型エレメントからなる第2エレメントと、前記第1エレメントに対面するように前記アンテナ基板の裏面に形成されている直線状の第2無給電素子と、前記第2エレメントに対面するように前記アンテナ基板の裏面に、前記第2無給電素子とほぼ一直線上に形成されている直線状の第1無給電素子とを備えていることを最も主要な特徴としている。本発明は、アンテナ基板の表面にループエレメントと、ループエレメント内に形成されたT型エレメントからなる第1エレメントと第2エレメントとを形成され、アンテナ基板の裏面に、第1エレメントと第2エレメントにそれぞれ対面して第1無給電素子と第2無給電素子とを形成することにより、1700MHz帯においてVSWRが劣化することのない小型で広帯域のアンテナ装置とすることができる本発明にかかるアンテナ装置1の構成を図1および図2に示す。ただし、図1は本発明にかかるアンテナ装置1の構成を示す斜視図であり、図2は本発明にかかるアンテナ装置1の構成を示す分解斜視図である。これらの図に示す本発明にかかるアンテナ装置1は、合成樹脂製の厚みの薄い直方体状のアンテナケース10に収納されており、アンテナケース10から受信信号を導出する同軸ケーブル11が引き出されている。同軸ケーブル11の先端には同軸接栓12が装着されており、同軸ケーブル11の他端部がアンテナケース10内に導入されている。アンテナケース10は、裏面が開口された矩形の箱状とされた本体ケース10aと、本体ケース10aの裏面に嵌合される矩形状の裏蓋10bとから構成されている。アンテナケース10内には、テフロン基板やガラスエポキシ基板等の高周波特性の良好な絶縁性のアンテナ基板13からなるアンテナ部が収納されている。このアンテナ基板13の一面に形成されているアースパターンに同軸ケーブル11の他端に設けられたケーブルクランプ14がハンダ付けされることにより、同軸ケーブル11がアンテナ基板13に固着されている。この際に、同軸ケーブル11の芯線はアンテナ基板13の一面に形成されている給電パターンにハンダ付けされ、同軸ケーブル11のシールド導体編組線はケーブルクランプ14に電気的に接続されている。次に、本発明のアンテナ装置1における第1実施例のアンテナ部2の構成を図3および図4に示す。図3は第1実施例のアンテナ部2の表面の構成を示す図であり、図4は第1実施例のアンテナ部2の裏面の構成を示す図である。これらの図に示す第1実施例のアンテナ部2は平面状とされており、テフロン基板やガラスエポキシ基板等の高周波特性の良好な絶縁性のアンテナ基板13の表面に、図3に示すようにダイポールアンテナを構成している第1エレメント30と第2エレメント31との2つがプリントにより形成されている。アンテナ基板13は横に長い長方形とされており、左半面に第1エレメント30が形成されており、右半面に第2エレメント31が形成されている。第1エレメント30は、スルーホール30cが形成されている給電点から拡がるテーパ部を有しほぼアンテナ基板13の周縁に沿って形成されている第1ループエレメント30aと、この第1ループエレメント30aの内部に形成されたT字状の第1T型エレメント30bとから構成されている。第1T型エレメント30bは給電点から延伸された直線部と、直線部の先端に形成された直線部にほぼ直交する頭部とから構成されている。また、第2エレメント31は第1エレメント30とほぼ線対称の形状に形成されており、スルーホール31cが形成されている給電点から拡がるテーパ部を有しほぼアンテナ基板13の周縁に沿って形成されている第2ループエレメント31aと、この第2ループエレメント31aの内部に形成されたT字状の第2T型エレメント31bとから構成されている。第2T型エレメント31bは給電点から延伸された直線部と、直線部の先端に形成された直線部にほぼ直交する頭部とから構成されている。図4に示すように、アンテナ基板13の裏面には横方向に細長く延伸された第1無給電素子33と第2無給電素子34とが、ほぼ一直線に並んで形成されている。第1無給電素子33は、アンテナ基板13を挟んで第2エレメント31に対面して形成されており、第2無給電素子34は、アンテナ基板13を挟んで第1エレメント30に対面して形成されている。また、第1エレメント30の給電点に形成されているスルーホール30cは、コ字状に屈曲されている給電パターン35aにより挿通孔13aに接続されている。挿通孔13aには、同軸ケーブル11の芯線が挿通されて給電パターン35aにハンダ付けされる。さらに、第2エレメント31の給電点に形成されているスルーホール31cは、アンテナ基板13のほぼ中央下部に形成されているスリット13bを挟んで形成されているアースパターン35bに接続されている。アースパターン35bには、同軸ケーブルの芯線と同軸構造を構成しているシールド導体が接続されているケーブルクランプ14がハンダ付けされる。第1実施例のアンテナ部2の寸法の一例を示す。ここでは、815MHzの波長をλ1約368mm、1000MHzの波長をλ2約300mm、1710MHzの波長をλ3約175mm、2170MHzの波長をλ4約138mm、2600MHzの波長をλ5約115mmとして第1実施例のアンテナ部2の寸法を示す。アンテナ部2の横の長さL3は約89.4mm約0.243λ1、約0.298λ2、約0.511λ3、約0.648λ4、約0.777λ5とされ、アンテナ部2の幅L4は約34.4mm約0.093λ1、約0.115λ2、約0.197λ3、約0.249λ4、約0.299λ5とされている。また、第1T型エレメント30bと第2T型エレメント31bの直線部および頭部の幅L5は約4.8mm約0.013λ1、約0.016λ2、約0.027λ3、約0.035λ4、約0.042λ5とされ、第1無給電素子33の長さL6は約38mm約0.103λ1、約0.127λ2、約0.217λ3、約0.276λ4、約0.331λ5とされ、第2無給電素子34の長さL7は約31.5mm約0.086λ1、約0.105λ2、約0.18λ3、約0.228λ4、約0.274λ5とされている。このような寸法とされた際の第1実施例のアンテナ部2のVSWRの周波数特性を図5に示す。図5を参照すると、815MHzにおいてVSWRが約3.9となると共に2400MHzにおいてVSWRが約3.1となり、2600MHzにおいてはVSWRが約6.6と低域と高域におけるVSWRが3を越えるようになる。しかし、約1500MHzないし約2000MHzの帯域においては、小型化した従来のアンテナ部200よりVSWRは改善されている。このように、第1実施例のアンテナ部2では従来のアンテナ部100より約30面積を縮小しても、第2無給電素子34を設けることにより約960MHzないし2170MHzの周波数帯域においてVSWRを2.5以下とすることができ、特に1700MHzのVSWRを改善することができる。次に、本発明のアンテナ装置1における第2実施例のアンテナ部3の構成を図6および図7に示す。図6は第2実施例のアンテナ部3の表面の構成を示す図であり、図7は第2実施例のアンテナ部3の裏面の構成を示す図である。これらの図に示す第2実施例のアンテナ部3は平面状とされており、アンテナ基板13の裏面に形成されているアース素子36を備えており、その他の構成は第1実施例のアンテナ部2の構成と同様とされている。すなわち、テフロン基板やガラスエポキシ基板等の高周波特性の良好な絶縁性のアンテナ基板13の裏面には横方向に細長く延伸された第1無給電素子33と第2無給電素子34とが、ほぼ一直線に並んで形成されている。第1無給電素子33は、アンテナ基板13を挟んで第2エレメント31に対面して形成されており、第2無給電素子34は、アンテナ基板13を挟んで第1エレメント30に対面して形成されている。また、第1エレメント30の給電点に形成されているスルーホール30cは、コ字状に屈曲されている給電パターン35aにより挿通孔13aに接続されている。挿通孔13aには、同軸ケーブル11の芯線が挿通されて給電パターン35aにハンダ付けされる。さらに、第2エレメント31の給電点に形成されているスルーホール31cは、第1無給電素子33の下側からアンテナ基板13の下端までに形成されているアース素子36のパターンに形成されている。アース素子36には、スリット13bを挟んでアースパターン35bが形成されており、左側の下端の中途から次第に幅が狭くなる斜辺が形成され斜辺の先端に折り返すよう屈曲されているミアンダライン36aが形成されている。アースパターン35bには、同軸ケーブルの芯線と同軸構造を構成しているシールド導体が接続されているケーブルクランプ14がハンダ付けされる。図6に示すように、アンテナ基板13の表面の構成は第1実施例のアンテナ部2と同様とされているので、その説明は省略する。第2実施例のアンテナ部3の寸法の一例を示す。波長λ1ないし波長λ5は前述した通りの波長とされており、第2実施例のアンテナ部3のL3~L7の寸法は第1実施例のアンテナ部2の寸法と同様とされている。また、アース素子36の幅L8は約41.2mm約0.112λ1、約0.137λ2、約0.235λ3、約0.298λ4、約0.358λ5とされている。このような寸法とされた際の第2実施例のアンテナ部3のVSWRの周波数特性を図8に示す。図8を参照すると、815MHzにおいてVSWRが約3.3となると共に2400MHzにおいてVSWRが約4.3となり、2600MHzにおいてはVSWRが約3.7と低域と高域におけるVSWRが3を越えるようになる。しかし、960MHzにおいて約1.9の良好なVSWRが得られるようになり、約850MHzないし約1700MHzの帯域において、第1実施例のアンテナ部2よりVSWRは改善されている。このように、第2実施例のアンテナ部3では従来のアンテナ部100より約30面積を縮小しても、第2無給電素子34に加えてアース素子36を設けることにより約850MHzないし2170MHzの周波数帯域においてVSWRを2.5以下とすることができるようになる。次に、本発明のアンテナ装置1における第2実施例のアンテナ部3において、第2T型エレメント31bの直線部の幅をL11に広くした第1変形例の構成を図9および図10に示す。図9は第2実施例のアンテナ部3の第1変形例の表面の構成を示す図であり、図10は第2実施例のアンテナ部3の第1変形例の裏面の構成を示す図である。これらの図に示す第2実施例のアンテナ部3の第1変形例では、アンテナ基板13の表面に、図9に示すようにダイポールアンテナを構成している第1エレメント30と第2エレメント31との2つがプリントにより形成されている。アンテナ基板13は横に長い長方形とされており、左半面に形成されている第1エレメント30の構成は、第2実施例のアンテナ部3と同様とされているので、その説明は省略する。アンテナ基板13の右半面に形成されている第2エレメント31は、スルーホール31cが形成されている給電点から拡がるテーパ部を有しほぼアンテナ基板13の周縁に沿って形成されている第2ループエレメント31aと、この第2ループエレメント31aの内部に形成されたT字状の第2T型エレメント31bとから構成されている。第2T型エレメント31bは給電点から延伸された幅L11と広くされた直線部と、直線部の先端に形成された直線部にほぼ直交する頭部とから構成されている。また、第2実施例のアンテナ部3の第1変形例では、図10に示すように、アンテナ基板13の裏面の構成は第2実施例のアンテナ部3の構成と同様とされているので、その他の構成の説明は省略する。第2実施例のアンテナ部3の第1変形例の寸法の一例を示す。波長λ1ないし波長λ5は前述した通りの波長とされており、第2実施例のアンテナ部3のL3~L8の寸法は第2実施例のアンテナ部3の寸法と同様とされている。そして、第2T型エレメント31bの直線部の幅L11は約15.7mm約0.043λ1、約0.052λ2、約0.09λ3、約0.114λ4、約0.137λ5とされている。このような寸法とされた際の第2実施例のアンテナ部3の第1変形例のVSWRの周波数特性を図11に示す。図11を参照すると、2400MHzにおいてVSWRが約3.5になると共に2600MHzにおいてVSWRが約3.9になる。しかし、815MHzにおいて1.8の良好なVSWRが得られると共に、960MHzないし2170MHzにおいて2.2以下の改善されたVSWRが得られるようになる。このように、第2実施例のアンテナ部3の第1変形例では従来のアンテナ部100より約30面積を縮小しても、第2T型エレメント31bの直線部の幅をL11に広くすることにより約815MHzないし2170MHzの広帯域に渡りVSWRを2.5以下とすることができるようになる。次に、本発明のアンテナ装置1における第2実施例のアンテナ部3において、第2T型エレメント31bの直線部の幅をL11に広くすると共に、第2無給電素子34の長さをL9に短くした第2変形例の構成を図12および図13に示す。図12は第2実施例のアンテナ部3の第2変形例の表面の構成を示す図であり、図13は第2実施例のアンテナ部3の第2変形例の裏面の構成を示す図である。これらの図に示す第2実施例のアンテナ部3の第2変形例では、図12に示すようにアンテナ基板13の表面の構成は、第2実施例のアンテナ部3の第1変形例と同様とされているので、その説明は省略する。なお、第2T型エレメント31bにおける給電点から延伸された直線部の幅はL11と広くされている。また、第2実施例のアンテナ部3の第2変形例では、図13に示すように、アンテナ基板13の裏面に形成されている第2無給電素子34の長さがL9に短くされているが、その他の構成は第2実施例のアンテナ部3の構成と同様とされているので、その他の構成の説明は省略する。第2実施例のアンテナ部3の第2変形例の寸法の一例を示す。波長λ1ないし波長λ5は前述した通りの波長とされており、第2実施例のアンテナ部3の第2変形例のL3,L4,L6,L8,L11の寸法は第2実施例のアンテナ部3の寸法と同様とされている。そして、第2無給電素子34の長さL9は約12mm約0.033λ1、約0.04λ2、約0.069λ3、約0.087λ4、約0.104λ5と短くされている。このような寸法とされた際の第2実施例のアンテナ部3の第2変形例のVSWRの周波数特性を図14に示す。図14を参照すると、1575MHzにおいてVSWRが約3.0となると共に1710MHzにおいてVSWRが約2.8となり、1880MHzおよび1920MHzにおいてVSWRが約2.4になる。しかし、2400MHzにおいて約1.4の良好なVSWRが得られるようになり、2600MHzにおいても約1.9の良好なVSWRが得られるようになる。このように、第2実施例のアンテナ部3の第2変形例では従来のアンテナ部100より約30面積を縮小しても、第2T型エレメント31bの直線部の幅をL11に広くすると共に、第2無給電素子34の長さをL9に短くしたことにより約815MHzないし2600MHzの広帯域に渡りVSWRを3.0以下とすることができるようになる。なお、第2無給電素子34の長さL9が、815MHzないし2600MHzの広帯域に渡りVSWRを3.0以下とできる下限の寸法となる。次に、本発明のアンテナ装置1における第2実施例のアンテナ部3において、第2T型エレメント31bの直線部の幅をL11に広くすると共に、第2無給電素子34の長さをL10に長くした第3変形例の構成を図15および図16に示す。図15は第2実施例のアンテナ部3の第3変形例の表面の構成を示す図であり、図16は第2実施例のアンテナ部3の第3変形例の裏面の構成を示す図である。これらの図に示す第2実施例のアンテナ部3の第3変形例におけるアンテナ基板13の表面の構成は、図15に示すように第2実施例のアンテナ部3の第1変形例と同様の構成とされていることから、その説明は省略する。なお、第2T型エレメント31bにおける給電点から延伸された直線部の幅はL11と広くされている。また、第2実施例のアンテナ部3の第3変形例では、図16に示すように、アンテナ基板13の裏面に形成されている第2無給電素子34の長さがL10に長くされているが、その他の構成は第2実施例のアンテナ部3の構成と同様とされているので、その他の構成の説明は省略する。第2実施例のアンテナ部3の第3変形例の寸法の一例を示す。波長λ1ないし波長λ5は前述した通りの波長とされており、第2実施例のアンテナ部3の第3変形例のL3~L6,L8,L11の寸法は第2実施例のアンテナ部3の第1変形例の寸法と同様とされている。そして、第2無給電素子34の長さL10は約36mm約0.098λ1、約0.12λ2、約0.206λ3、約0.261λ4、約0.313λ5と長くされている。このような寸法とされた際の第2実施例のアンテナ部3の第3変形例のVSWRの周波数特性を図17に示す。図17を参照すると、2400MHzにおいてVSWRが約6.2になると共に2600MHzにおいてVSWRが約2.6になる。しかし、1575MHzにおいて約2.3、1710MHzにおいて2.0の改善されたVSWRが得られるようになり、1880MHzにおいて約1.6、1920MHzにおいて約1.5の良好なVSWRが得られるようになる。このように、第2実施例のアンテナ部3の第3変形例では従来のアンテナ部100より約30面積を縮小しても、第2T型エレメント31bの直線部の幅をL11に広くすると共に、第2無給電素子34の長さをL10に長くしたことにより約815MHzないし2170MHzの広帯域に渡りVSWRを2.5以下とすることができると共に、2600MHzにおいても3.0以下のVSWRを得ることができるようになる。なお、第2無給電素子34の長さL10が、815MHzないし2170MHzの広帯域に渡りVSWRを3.0以下とできる上限の寸法となる。次に、本発明のアンテナ装置1における第2実施例のアンテナ部3において、第2T型エレメント31bの直線部の幅をL12に若干広くした第4変形例の構成を図18および図19に示す。図18は第2実施例のアンテナ部3の第4変形例の表面の構成を示す図であり、図19は第2実施例のアンテナ部3の第4変形例の裏面の構成を示す図である。これらの図に示す第2実施例のアンテナ部3の第4変形例では、アンテナ基板13の表面に、図15に示すようにダイポールアンテナを構成している第1エレメント30と第2エレメント31との2つがプリントにより形成されている。アンテナ基板13は横に長い長方形とされており、左半面に形成されている第1エレメント30の構成は、第2実施例のアンテナ部3と同様とされているので、その説明は省略する。アンテナ基板13の右半面に形成されている第2エレメント31は、スルーホール31cが形成されている給電点から拡がるテーパ部を有しほぼアンテナ基板13の周縁に沿って形成されている第2ループエレメント31aと、この第2ループエレメント31aの内部に形成されたT字状の第2T型エレメント31bとから構成されている。第2T型エレメント31bは給電点から延伸された幅L12と若干広くされた直線部と、直線部の先端に形成された直線部にほぼ直交する頭部とから構成されている。また、第2実施例のアンテナ部3の第4変形例では、図19に示すように、アンテナ基板13の裏面の構成は第2実施例のアンテナ部3の構成と同様とされているので、その説明は省略する。なお、第2無給電素子34の長さはL7とされている。第2実施例のアンテナ部3の第4変形例の寸法の一例を示す。波長λ1ないし波長λ5は前述した通りの波長とされており、第2実施例のアンテナ部3の第4変形例のL3~L8の寸法は第2実施例のアンテナ部3の寸法と同様とされている。そして、第2T型エレメント31bの直線部の幅L12は約8mm約0.022λ1、約0.027λ2、約0.046λ3、約0.058λ4、約0.07λ5とされている。このような寸法とされた際の第2実施例のアンテナ部3の第4変形例のVSWRの周波数特性を図20に示す。図8と対比して図20を参照すると、815MHzにおいて約3.0のVSWRが得られると共に、1575MHzないし2170MHzの周波数帯域におけるVSWRが改善されるようになる。しかし、2400MHzにおいてVSWRが約3.7に、2600MHzにおいてVSWRが約3.7に改善されるものの、高域において3.0を超えるようになる。このように、第2実施例のアンテナ部3の第4変形例では従来のアンテナ部100より約30面積を縮小しても、第2T型エレメント31bの直線部の幅をL12に若干広くすることにより815MHzないし2170MHzの広帯域に渡りVSWRを3.0以下とすることができるようになる。なお、第2T型エレメント31bの直線部の幅の長さL12が、815MHzないし2170MHzの広帯域に渡りVSWRを3.0以下とできる下限の寸法となる。次に、本発明のアンテナ装置1における第2実施例のアンテナ部3において、第2T型エレメント31bの直線部の幅をL13に非常に広くした第5変形例の構成を図21および図22に示す。図21は第2実施例のアンテナ部3の第5変形例の表面の構成を示す図であり、図22は第2実施例のアンテナ部3の第5変形例の裏面の構成を示す図である。これらの図に示す第2実施例のアンテナ部3の第5変形例では、アンテナ基板13の表面に、図21に示すようにダイポールアンテナを構成している第1エレメント30と第2エレメント31との2つがプリントにより形成されている。アンテナ基板13は横に長い長方形とされており、左半面に形成されている第1エレメント30の構成は、第2実施例のアンテナ部3と同様とされているので、その説明は省略する。アンテナ基板13の右半面に形成されている第2エレメント31は、スルーホール31cが形成されている給電点から拡がるテーパ部を有しほぼアンテナ基板13の周縁に沿って形成されている第2ループエレメント31aと、この第2ループエレメント31aの内部に形成されたT字状の第2T型エレメント31bとから構成されている。第2T型エレメント31bは給電点から延伸された幅L13と非常に広くされた直線部と、直線部の先端に形成された直線部にほぼ直交する頭部とから構成されている。また、第2実施例のアンテナ部3の第5変形例では、図22に示すように、アンテナ基板13の裏面の構成は第2実施例のアンテナ部3の構成と同様とされているので、その説明は省略する。なお、第2無給電素子34の長さはL7とされている。第2実施例のアンテナ部3の第5変形例の寸法の一例を示す。波長λ1ないし波長λ5は前述した通りの波長とされており、第2実施例のアンテナ部3の第5変形例のL3~L8の寸法は第2実施例のアンテナ部3の寸法と同様とされている。そして、第2T型エレメント31bの直線部の幅L13は約24mm約0.065λ1、約0.08λ2、約0.137λ3、約0.174λ4、約0.209λ5と非常に広くされている。このような寸法とされた際の第2実施例のアンテナ部3の第5変形例のVSWRの周波数特性を図23に示す。図8と対比して図23を参照すると、815MHzにおいて約2.2のVSWRが得られると共に、1575MHzないし2170MHzの周波数帯域におけるVSWRが改善されるようになる。しかし、2400MHzにおいてVSWRが約3.2に改善されるものの、高域において3.0を超えるようになる。このように、第2実施例のアンテナ部3の第5変形例では従来のアンテナ部100より約30面積を縮小しても、第2T型エレメント31bの直線部の幅をL12に非常に広くすることにより815MHzないし2170MHzの広帯域に渡りVSWRを3.0以下とすることができるようになる。なお、第2T型エレメント31bの直線部の幅の長さL13が、815MHzないし2170MHzの広帯域に渡りVSWRを3.0以下とできる上限の寸法となる。次に、本発明のアンテナ装置1における第3実施例のアンテナ部4の構成を図24および図25に示す。図24は第3実施例のアンテナ部4の表面の構成を示す図であり、図25は第3実施例のアンテナ部4の裏面の構成を示す図である。これらの図に示す第3実施例のアンテナ部4では、図24に示すようにアンテナ基板13の表面の構成は、第2実施例のアンテナ部3の第1変形例の表面の構成と同様とされているので、その説明は省略する。また、第3実施例のアンテナ部4では、図28に示すように、アンテナ基板13の裏面に形成されている給電パターン35aにスタブ37が形成されている。スタブ37はオープンスタブとされその長さはL14とされている。その他の構成は第2実施例のアンテナ部3の構成と同様とされているので、その他の構成の説明は省略する。第3実施例のアンテナ部4の寸法の一例を示す。波長λ1ないし波長λ5は前述した通りの波長とされており、第3実施例のアンテナ部4のL3~L8の寸法は第2実施例のアンテナ部3の寸法と同様とされている。そして、スタブ37の長さL14は約3mm約0.008λ1、約0.001λ2、約0.017λ3、約0.022λ4、約0.026λ5とされている。このような寸法とされた際の第3実施例のアンテナ部4のVSWRの周波数特性を図26に示す。図26を参照すると、1575MHzにおいてVSWRが約2.9になると共に1710MHzにおいてVSWRが約2.7になる。また、1880MHzにおいてVSWRが約2.5になると共に1920MHzにおいてVSWRが約2.3になる。しかし、2400MHzにおいて1.3の良好なVSWRが得られると共に、2600MHzにおいて1.7の良好なVSWRが得られるようになる。このように、第3実施例のアンテナ部4では従来のアンテナ部100より約30面積を縮小しても、給電パターン35aに長さL14のスタブ37を形成することにより約815MHzないし2600MHzの広帯域に渡りVSWRを3.0以下とすることができるようになる。なお、スタブ37の長さL14が、815MHzないし2600MHzの広帯域に渡りVSWRを3.0以下とできる下限の寸法となる。次に、本発明のアンテナ装置1における第3実施例のアンテナ部4の第1変形例の構成を図27および図28に示す。図27は第3実施例のアンテナ部4の第1変形例の表面の構成を示す図であり、図28は第3実施例のアンテナ部4の第1変形例の裏面の構成を示す図である。これらの図に示す第3実施例のアンテナ部4の第1変形例では、図27に示すようにアンテナ基板13の表面の構成は、第2実施例のアンテナ部3の第1変形例の表面の構成と同様とされているので、その説明は省略する。また、第3実施例のアンテナ部4の第1変形例では、図28に示すように、アンテナ基板13の裏面に形成されている給電パターン35aに形成されているスタブ37の長さがL15と長くされている。その他の構成は第2実施例のアンテナ部3の構成と同様とされているので、その他の構成の説明は省略する。第3実施例のアンテナ部4の第1変形例の寸法の一例を示す。波長λ1ないし波長λ5は前述した通りの波長とされており、第3実施例のアンテナ部4の第1変形例のL3~L8の寸法は第2実施例のアンテナ部3の寸法と同様とされている。そして、スタブ37の長さL15は約7mm約0.019λ1、約0.023λ2、約0.04λ3、約0.051λ4、約0.061λ5とされている。このような寸法とされた際の第3実施例のアンテナ部4の第1変形例のVSWRの周波数特性を図29に示す。図29を参照すると、2400MHzにおいてVSWRが約2.7になると共に2600MHzにおいてVSWRが約1.9になる。しかし、1575MHzにおいてVSWRが約2.6になると共に1710MHzにおいてVSWRが約2.2になる。さらに、1880MHzにおいて1.9の良好なVSWRが得られると共に、1920MHzおよび2170MHzにおいて1.7の良好なVSWRが得られるようになる。このように、第3実施例のアンテナ部4の第1変形例では従来のアンテナ部100より約30面積を縮小しても、給電パターン35aのスタブ37の長さをL15と長くすることにより約815MHzないし2600MHzの広帯域に渡りVSWRを2.6以下とすることができるようになる。なお、スタブ37の長さL15が、815MHzないし2600MHzの広帯域に渡りVSWRを3.0以下とできる上限の寸法となる。次に、本発明のアンテナ装置1における第4実施例のアンテナ部5の構成を図30および図31に示す。図30は第4実施例のアンテナ部5の表面の構成を示す図であり、図31は第4実施例のアンテナ部5の裏面の構成を示す図である。これらの図に示す第4実施例のアンテナ部5では、図30に示すようにアンテナ基板13の表面の構成は、第2実施例のアンテナ部3の第1変形例の表面の構成と同様とされているので、その説明は省略する。また、第3実施例のアンテナ部4は、テフロン基板やガラスエポキシ基板等の高周波特性の良好な絶縁性のアンテナ基板43を備えている。アンテナ基板43は、横に長いほぼ長方形とされており、紙面の左端の幅がL19とされ、右端の幅がL19より長いL20とされている。アンテナ基板43の表面に、図30に示すようにダイポールアンテナを構成している第1エレメント50と第2エレメント51との2つがプリントにより形成されている。第1エレメント50はアンテナ基板43の左半面に形成されており、右半面に第2エレメント51が形成されている。第1エレメント50は、スルーホール50cが形成されている給電点から拡がるテーパ部を有しほぼアンテナ基板43の周縁に沿って形成されている第1ループエレメント50aと、この第1ループエレメント50aの内部に形成されたT字状の第1T型エレメント50bとから構成されている。第1T型エレメント50bは給電点から延伸された前記L5の幅の直線部と、直線部の先端に形成された直線部にほぼ直交する直線部の幅よりかなり細くされた頭部とから構成されている。また、第2エレメント51は、アンテナ基板43のほぼ中央から右側に拡がるテーパ部を有しほぼアンテナ基板43の周縁に沿って形成されている第2ループエレメント51aと、この第2ループエレメント51aの内部に形成されたT字状の第2T型エレメント51bとから構成されている。第2T型エレメント51bは第2ループエレメント51aのテーパ状の始端から延伸された幅がL21と広くされている直線部と、直線部の先端に形成された直線部にほぼ直交する直線部の幅よりかなり細くされた頭部とから構成されている。第2ループエレメント51aの下側のテーパ部の中途に斜めの幅の細い切欠56bが形成されている矩形状のパターン52aが斜めに形成されており、このパターン52aに同軸ケーブル11の芯線と同軸構造を構成しているシールド導体が接続されているケーブルクランプ14がハンダ付けされる。すなわち、パターン52aが第2エレメント51の給電点となる。この場合、同軸ケーブル11の芯線は挿通孔43aに挿通されて、後述する給電パターン55aにハンダ付けされる。また、アンテナ基板43の裏面には、図4に示すように横方向に細長く延伸された第1無給電素子53と第2無給電素子54とが、ほぼ一直線に並んで形成されている。第1無給電素子53は長さがL22とされ、アンテナ基板43を挟んで第2エレメント51に対面して形成されている。第2無給電素子54は長さがL23とされて、中途にオープンスタブとされる長さがL26の第2スタブ54aが形成されており、アンテナ基板43を挟んで第1エレメント50に対面して形成されている。また、第1エレメント50の給電点に形成されているスルーホール50cは、コ字状に屈曲されている給電パターン55aにより挿通孔43aに接続されている。挿通孔43aには、同軸ケーブル11の芯線が挿通されて給電パターン55aにハンダ付けされる。この給電パターン55aには第1スタブ57が形成されている。スタブ57はオープンスタブとされその長さはL25とされている。さらに、第1無給電素子53の下側からアンテナ基板43の下端までにアース素子56のパターンが形成されている。アース素子36には、パターン52aに対応して斜めに形成されている幅の細い切欠56bが形成されており、切欠56bを介してアース素子56がパターン52aに電気的に接続されている。また、アース素子56の左側の下端の中途から次第に幅が狭くなる斜辺が形成され斜辺の先端に折り返すよう屈曲されているミアンダライン56aが形成されている。アース素子56の給電パターン55aの横からの長さはL24とされている。第4実施例のアンテナ部5の寸法の一例を図32に示す図表に示す。この図表では、波長λ1ないし波長λ5は前述した通りの波長とされて、第4実施例のアンテナ部5の寸法が示されている。図表を参照すると、アンテナ部5の横の長さL18は約110.1mm約0.299λ1、約0.367λ2、約0.629λ3、約0.798λ4、約0.957λ5とされ、アンテナ部5の左端の幅L19は約30.4mm約0.083λ1、約0.101λ2、約0.174λ3、約0.220λ4、約0.264λ5とされており、右端の幅L20は約32.4mm約0.088λ1、約0.108λ2、約0.185λ3、約0.234λ4、約0.281λ5とされている。また、第1T型エレメント50bの直線部の幅L5は前述した通りの長さとされており、第2T型エレメント31bの直線部の幅L21は約15.7mm約0.043λ1、約0.052λ2、約0.09λ3、約0.114λ4、約0.137λ5とされ、第1無給電素子53の長さL22は約38mm約0.103λ1、約0.127λ2、約0.217λ3、約0.276λ4、約0.331λ5とされ、第2無給電素子54の長さL23は約32.7mm約0.089λ1、約0.109λ2、約0.187λ3、約0.237λ4、約0.284λ5とされている。さらに、アース素子56の長さL24は約41.2mm約0.122λ1、約0.137λ2、約0.235λ3、約0.298λ4、約0.358λ5とされ、給電パターン55aに形成されている第1スタブ57の長さL25は6.6mm約0.018λ1、約0.022λ2、約0.038λ3、約0.048λ4、約0.057λ5とされており、第2無給電素子34に形成されている第2スタブ54aの長さL26は約11.1mm約0.030λ1、約0.037λ2、約0.063λ3、約0.080λ4、約0.097λ5とされている。このような寸法とされた際の第4実施例のアンテナ部5のVSWRの周波数特性を図33に示す。図33を参照すると、815MHzにおいてVSWRが約2.1となると共に960MHzにおいてVSWRが約1.9となる。また、1575MHzにおいてVSWRが約2.1となると共に1710MHzにおいてVSWRが約1.7となる。さらに、1880MHzおよび1920MHzにおいてVSWRが約1.4となると共に2170MHzにおいてVSWRが約1.8となり、2400MHzにおいてはVSWRが約1.4となる。2600MHzにおいてはVSWRが2.5になるものの、815MHzないし2400MHzの広い帯域においてVSWRがほぼ2以下と良好なVSWR特性を示すようになり、815MHzないし2600MHzの全帯域に渡り2.5以下のVSWR特性を得ることができるようになる。このように、第4実施例のアンテナ部5では従来のアンテナ部100より約23の面積が縮小されても、約815MHzないし2600MHzの周波数帯域においてVSWRを2.5以下とすることができるようになる。このように、第4実施例のアンテナ部5においてVSWR特性が改善されるのは、次の理由と考えられる。第2T型エレメント51bに斜めに形成されたパターン52aに同軸ケーブル11のシールド導体を斜めに配置して接続していることから、同軸ケーブル11はアンテナ部5に対して斜めに配置されるようになる。ところで、アンテナ部5においては第1エレメント50および第2エレメント51で構成される平衡型のダイポールアンテナを備えているが、このダイポールアンテナに給電する同軸ケーブル11は不平衡型とされている。すると、同軸ケーブル11のシールド導体の内側を流れてきた電流が、同軸ケーブル11の先端においてシールド導体の外側に漏洩するようになり、この漏洩電流によりVSWRが劣化する等の悪影響が生じることが知られている。本発明においては、アンテナ基板43の裏面に形成された第1無給電素子53および第2無給電素子54により整合をとることにより、漏洩電流による悪影響を極力防止するようにしているが、全周波数帯域にわたり悪影響を防止させることは困難である。そこで、第4実施例のアンテナ部5においては同軸ケーブル11をアンテナ部5に対して斜めに配置することにより、漏洩電流による放射がアンテナ部5からの放射に極力影響を与えないようにしている。これにより、上記したように第4実施例のアンテナ部5のVSWR特性が改善されるようになる。なお、本発明の第1実施例のアンテナ部2ないし第3実施例のアンテナ部4においても、第1エレメント30および第2エレメント31で構成される平衡型のダイポールアンテナを備えており、このダイポールアンテナに給電する同軸ケーブル11は不平衡型とされている。そして、アンテナ基板13の裏面に形成された第1無給電素子33および第2無給電素子34により整合をとっている。"