被加熱物の搬送方向に貫通孔が設けられた筐体と、該被加熱物を加熱する加熱部と、該筐体の下部に設けられ該筐体を水平方向に移動自在に支持する可動部とを有し、該搬送方向に該貫通孔が連通可能に形成された1または複数の加熱ユニットと、前記被加熱物の搬送方向に貫通孔が設けられた筐体と、被加熱物を冷却する冷却部とを有し、前記複数の加熱ユニットの前記貫通孔と連通可能に形成され、該被加熱物を冷却する1または複数の冷却ユニットと、前記1または複数の加熱ユニットと前記1または複数の冷却ユニットとを、前記搬送方向に付勢する付勢部とを備え、前記加熱ユニット間、および該加熱ユニットと前記冷却ユニットとの間は、前記付勢部による付勢を通じて連接されることを特徴とする連続焼成炉。前記1または複数の冷却ユニットは、自体の前記筐体の下部に設けられ該筐体を水平方向に移動自在に支持する可動部をさらに有し、前記冷却ユニット間、および前記加熱ユニットと該冷却ユニットとの間は、前記付勢部による付勢を通じて連接されることを特徴とする請求項1に記載の連続焼成炉。前記加熱ユニット間、前記冷却ユニット間、または該加熱ユニットと該冷却ユニットとの間の連接部分は、締結手段を有さないことを特徴とする請求項1または2のいずれかに記載の連続焼成炉。前記加熱ユニット間、前記冷却ユニット間、または該加熱ユニットと該冷却ユニットとの間の連接部分のうち少なくとも一つは、一方の端部が凹形状の凹部であり、他方の端部が凸形状の凸部であって、該凹部および該凸部は嵌め合わせ構造であることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の連続焼成炉。前記一方の端部の凹部および前記他方の端部の凸部の嵌合部位は、前記搬送方向に向かって0度より大きな傾斜角を有する傾斜面を有するテーパ構造に形成されていることを特徴とする請求項4に記載の連続焼成炉。前記連接部分は、前記一方の端部の凹部および前記他方の端部の凸部を嵌め合わせた状態で、対向する該凹部の内周面と該凸部の外周面とが互いに離間した位置に配されることを特徴とする請求項4または5のいずれかに記載の連続焼成炉。前記加熱ユニット間、冷却ユニット間、および該加熱ユニットと該冷却ユニットとの間の連接部分には、周方向にシール材が形成されることを特徴とする請求項1から6のいずれか1項に記載の連続焼成炉。連続焼成炉は、例えば1m程度の炉長のユニットが複数連結されて構成されている。炉内のメンテナンスを行う場合、メンテナンスの対象となるユニットをその前後に連結されたユニットから取り外さなければならない。また、このユニットの重量は非常に高く、移動させるためには例えば重機を用いなければならなかった。また、上述した特許文献1に記載の焼成炉を含む従来の連続焼成炉は、炉脚が地面に基礎ボルト等で固定されている。ユニットを移動させるためには、ユニットを固定している基礎ボルトを一々取り外さなければならない。このように、従来の連続焼成炉は、メンテナンス性が著しく低かった。さらに、連続焼成炉の加熱時間、加熱温度、冷却時間およびタクトタイム等を変え焼成パターンを変更する場合、ユニットの追加や取り外しの際に、メンテナンス時と同様、基礎ボルトの取り外しや重機の使用等が必要となり作業性が低かった。ここで、連続焼成炉に、上述した特許文献2のような開閉扉のスライド装置を設けても、ユニットの移動がし易くなるわけではなくメンテナンス性は改善されない。また、特許文献3のようにマッフルの支持部材にキャスターを備える構成の場合、マッフルやヒータブロックをまとめて移動させることは容易であっても、メンテナンス等のための各ヒータブロックの移動は容易ではない。本発明は、このような課題に鑑み、高いメンテナンス性を備え、焼成パターンの変更が容易な連続焼成炉を提供することを目的としている。上記課題を解決するために、本発明の連続焼成炉は、被加熱物の搬送方向に貫通孔が設けられた筐体と、被加熱物を加熱する加熱部と、筐体の下部に設けられ筐体を水平方向に移動自在に支持する可動部とを有し、搬送方向に貫通孔が連通可能に形成された1または複数の加熱ユニットと、被加熱物の搬送方向に貫通孔が設けられた筐体と、被加熱物を冷却する冷却部とを有し、複数の加熱ユニットの貫通孔と連通可能に形成され、被加熱物を冷却する1または複数の冷却ユニットと、1または複数の加熱ユニットと1または複数の冷却ユニットとを、搬送方向に付勢する付勢部とを備え、加熱ユニット間、および加熱ユニットと冷却ユニットとの間は、付勢部による付勢を通じて連接されることを特徴とする。1または複数の冷却ユニットは、自体の筐体の下部に設けられ筐体を水平方向に移動自在に支持する可動部をさらに有し、冷却ユニット間、および加熱ユニットと冷却ユニットとの間は、付勢部による付勢を通じて連接されてもよい。加熱ユニット間、冷却ユニット間、または加熱ユニットと冷却ユニットとの間の連接部分は、締結手段を有さなくてもよい。加熱ユニット間、冷却ユニット間、または加熱ユニットと冷却ユニットとの間の連接部分のうち少なくとも一つは、一方の端部が凹形状の凹部であり、他方の端部が凸形状の凸部であって、凹部および凸部は嵌め合わせ構造であってもよい。一方の端部の凹部および他方の端部の凸部の嵌合部位は、搬送方向に向かって0度より大きな傾斜角を有する傾斜面を有するテーパ構造に形成されていてもよい。連接部分は、一方の端部の凹部および他方の端部の凸部を嵌め合わせた状態で、対向する凹部の内周面と凸部の外周面とが互いに離間した位置に配されてもよい。加熱ユニット間、冷却ユニット間、および加熱ユニットと冷却ユニットとの間の連接部分には、周方向にシール材が形成されてもよい。本発明は、高いメンテナンス性を備え、焼成パターンの変更を容易とする。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値等は、発明の理解を容易とするための例示にすぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。連続焼成炉100本実施形態では、主に2000°C以上の高温でセラミックやグラファイトを焼成する連続焼成炉100、200について、高いメンテナンス性を備え、焼成パターンの変更を容易とする構成について詳述する。図1は、連続焼成炉100の上面図であり、図2は、連続焼成炉100の断面図である。図2aには、図1のAA断面を示し、図2bには、図1のBB断面を示す。図2aに示すように、連続焼成炉100は、フリーローラ110と、搬入脱気ユニット112と、搬出脱気ユニット114と、プッシャー装置116と、プラー装置118と、加熱ユニット120と、冷却ユニット122と、付勢部124とを備える。フリーローラ110は、支持部110aと、支持部110aに設けられた保持穴に転動自在に保持されたコロ110bとで構成され、搬入脱気ユニット112、冷却ユニット122および搬出脱気ユニット114において、炉内の下面から立設する支柱130の上端部に回転可能に支持される。また、加熱ユニット120において、フリーローラ110は、支柱130ではなく炉内の下面に設けられた下穴120cに嵌め込まれている。そして、フリーローラ110は、各ユニット搬入脱気ユニット112、加熱ユニット120、冷却ユニット122および搬出脱気ユニット114において、搬送方向に沿った2つの列を成すようにそれぞれの列に複数設置され、被加熱物を載置したトレー図示せずを搬送可能に支持する。また、フリーローラ110は、各ユニットが連続焼成炉100として連接された状態で、隣接するユニット間のコロ110bの最上部が同じ高さとなる。そのため、被加熱物が載置されたトレーは、フリーローラ110上を揺動せずに摺動できる。搬入脱気ユニット112は、加熱ユニット120に対してトレーの搬送方向の上流側図1において右側に、搬出脱気ユニット114は冷却ユニット122に対してトレーの搬送方向の下流側図1において左側にそれぞれ位置し、図示しない雰囲気保持置換装置によって、所定の雰囲気例えば、窒素ガス、アルゴンガス、ハロゲンガスまたは真空等の非酸化雰囲気に保持される。また、搬入脱気ユニット112は、可動部150を備える。可動部150は、例えばキャスター車輪で構成され、搬入脱気ユニット112の筐体112aの下部において筐体112aを水平方向に移動自在に支持する。本実施形態において、可動部150は、搬送方向に沿って床面に配された2つのレール150a上に乗っており、筐体112aはレール150a上を移動させることができる。さらに、搬入脱気ユニット112は、鉛直方向に昇降して開閉する開閉扉152a、152bを有し、開閉扉152a、152bが下降する閉じると搬入脱気ユニット112の内部が気密室となる。同様に、搬出脱気ユニット114は、開閉扉154a、154bを有し、開閉扉154a、154bが下降すると搬出脱気ユニット114の内部が気密室となる。開閉扉152a、152b、154a、154bが上昇する開くとトレーの搬入および搬出ができる。プッシャー装置116は、搬入脱気ユニット112内のフリーローラ110上に、被加熱物を載置したトレーが配置されると、そのトレーを搬送方向に押進して加熱ユニット120内に搬入する。プラー装置118は、冷却ユニット122内のフリーローラ110上から、被加熱物が載置されたトレーを牽引して、搬出脱気ユニット114に搬出する。本実施形態において、プッシャー装置116は、所定時間タクトタイム毎に1つのトレーを炉内に連続して搬入する。そして、先に搬入されていたトレーは、トレーが搬入される度に、搬入されたトレーに押され、搬送方向に水平に移動することとなる。また、プラー装置118は、押し出されるトレーをプッシャー装置116と同期したタイミングで冷却ユニット122から搬出する。こうして、トレーに載置された被加熱物は、連続焼成炉100内をタクトタイム毎にトレーの幅に相当する所定のストローク分、間欠的に搬送されることとなる。加熱ユニット120は、被加熱物の搬送方向に貫通孔120aが設けられた筐体120bを有し、複数の加熱ユニット120の貫通孔120aが加熱ユニット120同士で連通可能となるように形成されている。また、加熱ユニット120は、可動部150、加熱部160、断熱部162、フリーローラ110を備える。可動部150は、搬入脱気ユニット112と同様、例えばキャスターで構成され、筐体120bの下部において筐体120bを水平方向に移動自在に支持する。加熱部160は、抵抗加熱ヒータ、ガスヒータ、バーナ等で構成され、貫通孔120aの内部を移動する被加熱物を加熱する。断熱部162は、断熱性および耐熱性に優れ、加熱ユニット120の貫通孔120aの内周を覆い、炉内から外部への放熱を抑制する。冷却ユニット122は、加熱ユニット120と同様、被加熱物の搬送方向に貫通孔122aが設けられた筐体122bを有し、その貫通孔122aが他のユニット、例えば加熱ユニット120の貫通孔120aと連通可能となるように形成されている。また、冷却ユニット122は、冷却部170、断熱部172を備える。冷却部170は、本実施形態において冷却ユニット122の筐体122bであって、炉内の熱を炉外に放熱することで炉内温度を下げ、被加熱物を冷却する。断熱部172は、断熱部162と同様、断熱性および耐熱性に優れ、冷却ユニット122の貫通孔122aの内周を覆い、炉内から外部への放熱を抑制することで、被加熱物の温度低下の速度を下げる。連続焼成炉100断熱部172を備える構成により、被加熱物にクラック等が生じる事態を回避できる。また、加熱ユニット120および冷却ユニット122は、搬入脱気ユニット112および搬出脱気ユニット114と連通し、開閉扉152b、154aが下降して閉じると気密室となる。また、加熱ユニット120および冷却ユニット122は、雰囲気保持置換装置によって、搬入脱気ユニット112および搬出脱気ユニット114と同等の所定の雰囲気に保持される。付勢部124は、例えばシリンダエアシリンダ、油圧シリンダやコイル等で構成され、複数の加熱ユニット120と1の冷却ユニット122とを、搬送方向に付勢する。図3は、ユニット間の連接部分180の形状を説明するための説明図である。図3a~dでは、可動部150を除いた隣り合う2つの加熱ユニット120の図1におけるAA断面図を示す。ただし、形状の理解を容易にするため、図3aと図3dは2つの加熱ユニット120が連接した状態を、図3bと図3cは2つの加熱ユニット120の間に搬送方向に隙間を空けた状態を示す。図3aに示すように、本実施形態では、加熱ユニット120間の連接部分180破線の四角で示す、ユニット間の端面の接触部分は、平面で接し、締結手段を有さない。そして、連接部分180は、上述した付勢部124による付勢を通じて連接している。図3a~eでは、加熱ユニット120間の連接部分180を示しているが、搬入脱気ユニット112と加熱ユニット120との間、および加熱ユニット120と冷却ユニット122との間の連接部分180も同様である。例えば、連接部分180の外周側がフランジとなっており、フランジをボルト締め締結手段して連接すると、接合部分の搬送方向への熱膨張によって、フランジと筐体との溶接部分等が破断してしまうおそれがある。しかし、本実施形態の連続焼成炉100は、連接部分180において締結手段を有さず、付勢部124による付勢を通じて連接している。そのため、連続焼成炉100は、搬送方向の熱膨張を付勢部124が縮んで吸収でき、フランジの溶接部分等の破損を回避することが可能となる。このように、フランジをボルト締めしない場合、例えば、ユニット間の連接の際にピンで位置合わせをしてもよい。また、本実施形態では、連接部分180は、いずれもボルト締め等の締結手段を有さず、付勢部124による付勢で連接しているが、例えば、少なくとも1の連接部分180が、ボルト締め等の締結手段を有さず、付勢部124による付勢で連接していれば足り、その連接部分180について、フランジの溶接部分等の破損を回避できる。また、連接部分180には、周方向にシール材182が形成されている。シール材182を備える構成により、炉内を容易に密閉構造とすることができ、例えば、酸化を防止するため炉内を不活性ガス雰囲気にしなければならないグラファイト等に対しても加熱処理を行うことが可能となる。また、搬入脱気ユニット112と加熱ユニット120との間、加熱ユニット120間、および加熱ユニット120と冷却ユニット122との間の連接部分180のうち少なくとも一つは、平面に限らず、図3bに示すように、一方の端部が凹形状の凹部184a、184bであり、他方の端部が凸形状の凸部186a、186bであって、嵌め合わせ構造であってもよい。嵌め合わせ構造を取ることにより、連接する貫通孔120a、122aの端部同士が重なる位置となるように、ユニット間の位置決めを容易かつ正確に行うことが可能となる。本実施形態においては、連接部分180のうち、断熱部162の端部に凹部184a、凸部186aが設けられ、フランジ部分に凹部184b、凸部186bが設けられている。すなわち、連接部分180には、2組の凹部と凸部が設けられているが、凹部と凸部は1組のであってもよいし3組以上設けられてもよい。また、図3cに示すように、一方の端部の凹部184a、184bおよび他方の端部の凸部186a、186bの嵌合部位は、搬送方向に向かって0度より大きな傾斜角を有する傾斜面188を有するテーパ構造に形成されてもよい。テーパ構造に形成することにより、ユニット同士を連接する際、テーパ構造がガイドとなって嵌合し、正しい位置に導くため、ユニット間の位置決めがさらに容易となる。また、搬送方向に垂直な面方向に熱膨張が生じても、加熱ユニット120や冷却ユニット122が搬送方向にずれることで、膨張分の変位を付勢部124が吸収できるので、凹部184a、184bの破損を回避することが可能となる。また、図3dにおける円E部分の拡大図を図3eに示す。図3d、eに示すように、連接部分180は、一方の端部の凹部184a、184bおよび他方の端部の凸部186a、186bを嵌め合わせた状態で、対向する凹部184a、184bの内周面190と凸部186a、186bの外周面192とが互いに離間した位置に配されてもよい。このように、凹部184a、184bの内周面190と凸部186a、186bの外周面192とが離間していて、その間に空隙を有する構成によっても、凹部184a、184bや凸部186a、186bが搬送方向に垂直な面方向の熱膨張を吸収でき、凹部184a、184bの破損を回避することが可能となる。上述したように、連接部分180はボルト締めなどの締結手段を有さず、付勢部124による付勢を通じて連接している。そのため、連接部分180の締結手段を取り外すことなく、搬入脱気ユニット112および加熱ユニット120をレール150aに沿って水平方向に移動させるのみで、付勢部124を伸縮させ、加熱ユニット120間、搬入脱気ユニット112と加熱ユニット120との間うち、任意の部分を離間することができる。図4は、メンテナンス時における連続焼成炉100の断面図である。図4には、メンテナンス時における図1のAA断面に対応する断面を示す。例えば、図4に示すように加熱ユニット120間に隙間194を空けた状態で、可動部150を着脱可能なストッパ150b等で固定することで、作業者は、その隙間194から加熱ユニット120の炉内を容易にメンテナンスすることが可能となる。このように、本実施形態の連続焼成炉100は、高いメンテナンス性を備える。図5は、焼成パターンを説明するための説明図である。図5a、b、cでは、横軸が時間、縦軸が連続焼成炉100の炉内を搬送され加熱される被加熱物の表面の温度を示す。図5bでは、図5aに示す焼成パターンに対して、例えば、加熱部160の加熱出力を上げ、タクトタイムを短縮して時間当たりの処理量を増やした焼成パターンの例を示す。2000度で2時間維持することが必要な場合において単にタクトタイムを短縮すると、図5bに一点鎖線で示すように、2000度で維持される時間が短くなってしまう。このとき、連続焼成炉100は、加熱ユニット120を増やすことで、2000度で維持される時間を2時間とする図5bの実線参照。また、図5cでは、図5aに示す焼成パターンからタクトタイムを変えずに、例えば、2400度まで上昇させてから2時間維持するように変更した焼成パターンの例を示す。この場合、単に加熱部160の温度を上げるだけでは、図5cに一点鎖線で示すように、昇温にかかる時間が増えた分、2400度に維持される時間が減ってしまう。このとき、連続焼成炉100は、加熱ユニット120を増やすことで、2400度で維持される時間を2時間とする図5cの実線参照。このように、連続焼成炉100の加熱時間、加熱温度、冷却時間およびタクトタイム等を変え焼成パターンを変更することがある。本実施形態の連続焼成炉100は、加熱ユニット120の追加や取り外しの際、付勢部124を取り外せば、加熱ユニット120をレール150aの端部から順次抜き出すことができる。そして、連続焼成炉100は、必要に応じて加熱ユニット120を追加することも容易に可能となる。変形例:連続焼成炉200図6は、変形例における図1のAA断面図である。図6には、上述した連続焼成炉100のAA断面図に対応する、連続焼成炉200の断面図を示す。図6に示すように、連続焼成炉200においては、搬入脱気ユニット112や加熱ユニット120のみならず、冷却ユニット222や搬出脱気ユニット214も、可動部150を有する。搬出脱気ユニット214の可動部150は、例えば、着脱可能なストッパ150b等で固定されている。連続焼成炉200は、連続焼成炉100と異なり、冷却ユニット222を複数備える。この複数の冷却ユニット222の貫通孔122aは、冷却ユニット222同士で連通可能となるように形成されている。また、冷却ユニット222間、および加熱ユニット120と冷却ユニット222との間を含め、すべてのユニット間において、締結手段が用いられず、付勢部124による付勢を通じて各ユニット同士を連接する。かかる構成により、連続焼成炉200は、冷却ユニット222間にも隙間を開けることができ、冷却ユニット222の炉内のメンテナンスも容易となる。また、冷却ユニット222の追加や取り外しも可能となり、焼成パターンの変更の自由度が増すことができる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、連続焼成炉は、加熱ユニット120および冷却ユニットをそれぞれ1つずつ備えてもよい。