"浸漬処理浴槽に沿って走行する搬送用走行体に、前記浸漬処理浴槽上を水平に横断する回転軸と当該回転軸を回転駆動する回転軸駆動手段を設け、前記回転軸にワーク支持手段を設け、このワーク支持手段に支持された被処理ワークを前記回転軸の回転により浸漬処理浴槽内に浸漬出来るようにした走行型浸漬処理装置において、搬送用走行体には、走行速度可変の走行駆動手段と、この搬送用走行体の走行速度を前記回転軸の回転角に対応して制御する走行速度制御装置が設けられ、この走行速度制御装置が、前記ワーク支持手段で支持されるワークが前記回転軸の真上で水平に位置する正立姿勢から前転方向の90度回倒姿勢に達するまでは、前記回転軸から一定距離を隔てたワーク側の基準位置に対する基準搬送速度に対して搬送用走行体の前進速度を漸減させ、90度回倒姿勢から270度回倒姿勢に達するまでは搬送用走行体の前進速度を前記基準搬送速度に対して漸増させ、270度回倒姿勢から元の正立姿勢に戻るまでは搬送用走行体の前進速度を前記基準搬送速度に対して漸減させる制御を行って、前記基準搬送速度がゼロと仮定したときの前記ワークの前転回動軌跡が縦長形状となるように構成して成る、走行型浸漬処理装置。同一走行経路上を走行する各搬送用走行体は、各搬送用走行体における前記ワーク側の基準位置間の搬送用走行体走行方向の間隔が等しくなるように配置され、前記走行速度制御装置は、各搬送用走行体のワーク側の基準位置に対する基準搬送速度が互いに等しくなるように各搬送用走行体の前進速度を制御する、請求項1に記載の走行型浸漬処理装置。前記走行速度制御装置は、前記ワーク側の基準位置Pを通る垂直座標軸を基準座標軸Xとし、前記回転軸の軸心を通る垂直座標軸を制御対象座標軸xとし、搬送用走行体に対する前記走行速度制御の結果生じる、前記基準座標軸Xに対する前記制御対象座標軸xの搬送用走行体走行方向の変位量をδxとし、前記回転軸の回転角をθとし、そしてワークが前記正立姿勢にあって基準座標軸Xと制御対象座標軸xとが一致しているときの前記回転角θをゼロとして、δx=XRsinθが成立するように、搬送用走行体の走行速度制御を行なうように構成されている、請求項1又は2に記載の走行型浸漬処理装置。各搬送用走行体には、前後に隣り合う搬送用走行体間における前記ワーク側の基準位置間の搬送用走行体走行方向の間隔が狭まった状態を検出する検出手段が設けられている、請求項2又は3に記載の走行型浸漬処理装置。前記検出手段は、搬送用走行体に走行方向に往復移動自在に支持された棒状可動体、この棒状可動体に取り付けられた垂直上下方向のガイドレール、前記回転軸と一体に回転する回転アーム、この回転アームの先端側に前記ワーク側の基準位置と一致するように軸支されて前記ガイドレールに昇降自在に係合する係合部材、前記棒状可動体の一端に設けられた被検出部、及び前記棒状可動体の他端に設けられて、隣り合う搬送用走行体の前記棒状可動体の被検出部を、前後に隣り合う搬送用走行体間における前記ワーク側の基準位置間の搬送用走行体走行方向の間隔が狭まったときに検出する検出器から構成されている、請求項4に記載の走行型浸漬処理装置。この種の走行型浸漬処理装置を自動車の車体の塗装システムにおいて利用する場合、従来周知のように、長尺大型の車体を、その長さ方向を搬送方向と平行に支持した状態で且つ当該車体の下側に位置する前記回転軸の周りに回動させることになるので、浸漬処理浴槽内に前記車体を浸漬させるために、当該浸漬処理浴槽の上に前記車体が位置する状態で搬送用走行体上の定位置にある回転軸を駆動して前転方向に回動させると、当該定位置にある回転軸の上側で水平に支持されている正立姿勢の前記車体の前転回動軌跡は、前記回転軸を中心とし且つ当該回転軸から最も遠い位置にある車体の角部までの距離を半径とする真円形になり、前記正立姿勢の車体の前後両端位置よりも当該車体の前転回動軌跡が搬送用走行体の走行方向の前後両側に張り出すことになる。従って、前転回動する車体が前後の搬送用走行体に支持されている車体と干渉するのを防止するために、搬送用走行体間のピッチを車体の全長と比較して大幅に広げておく必要が有り、この結果、搬送効率が低下するばかりでなく、浸漬処理浴槽の全長も長くなって、設備コスト、ランニングコストが高くつくことになっていた。本発明は、上記のような従来の問題点を解消することの出来る走行型浸漬処理装置を提案するものであって、請求項1に記載の本発明に係る走行型浸漬処理装置は、後述する実施例との関係を理解し易くするために、当該実施例の説明において使用した参照符号を括弧付きで付して示すと、浸漬処理浴槽に沿って走行する搬送用走行体に、前記浸漬処理浴槽上を水平に横断する回転軸と当該回転軸を回転駆動する回転軸駆動手段を設け、前記回転軸にワーク支持手段を設け、このワーク支持手段に支持された被処理ワークを前記回転軸の回転により浸漬処理浴槽内に浸漬出来るようにした走行型浸漬処理装置において、搬送用走行体には、走行速度可変の走行駆動手段と、この搬送用走行体の走行速度を前記回転軸の回転角に対応して制御する走行速度制御装置が設けられ、この走行速度制御装置が、前記ワーク支持手段で支持されるワークが前記回転軸の真上で水平に位置する正立姿勢から前転方向の90度回倒姿勢に達するまでは、前記回転軸から一定距離を隔てたワーク側の基準位置に対する基準搬送速度に対して搬送用走行体の前進速度を漸減させ、90度回倒姿勢から270度回倒姿勢に達するまでは搬送用走行体の前進速度を前記基準搬送速度に対して漸増させ、270度回倒姿勢から元の正立姿勢に戻るまでは搬送用走行体の前進速度を前記基準搬送速度に対して漸減させる制御を行って、前記基準搬送速度がゼロと仮定したときの前記ワークの前転回動軌跡が縦長形状となるように構成している。上記本発明を実施する場合、請求項2に記載のように、同一走行経路上を走行する各搬送用走行体は、各搬送用走行体における前記ワーク側の基準位置間の搬送用走行体走行方向の間隔が等しくなるように配置し、前記走行速度制御装置により、各搬送用走行体のワーク側の基準位置に対する基準搬送速度が互いに等しくなるように各搬送用走行体を前進走行させることが出来る。又、具体的には、請求項3に記載のように、前記走行速度制御装置は、前記ワーク側の基準位置Pを通る垂直座標軸を基準座標軸Xとし、前記回転軸の軸心を通る垂直座標軸を制御対象座標軸xとし、搬送用走行体に対する前記走行速度制御の結果生じる、前記基準座標軸Xに対する前記制御対象座標軸xの搬送用走行体走行方向の変位量をδxとし、前記回転軸の回転角をθとし、そしてワークが前記正立姿勢にあって基準座標軸Xと制御対象座標軸xとが一致しているときの前記回転角θをゼロとして、δx=X-Rsinθが成立するように、搬送用走行体の走行速度制御を行なうように構成することが出来る。更に、請求項4に記載のように、各搬送用走行体には、前後に隣り合う搬送用走行体間における前記ワーク側の基準位置間の搬送用走行体走行方向の間隔が狭まった状態を検出する検出手段を設けることが出来る。具体的には、請求項5に記載のように、前記検出手段は、搬送用走行体に走行方向に往復移動自在に支持された棒状可動体、この棒状可動体に取り付けられた垂直上下方向のガイドレール、前記回転軸と一体に回転する回転アーム、この回転アームの先端側に前記ワーク側の基準位置と一致するように軸支されて前記ガイドレールに昇降自在に係合する係合部材、前記棒状可動体の一端に設けられた被検出部、及び前記棒状可動体の他端に設けられて、隣り合う搬送用走行体の前記棒状可動体の被検出部を、前後に隣り合う搬送用走行体間における前記ワーク側の基準位置間の搬送用走行体走行方向の間隔が狭まったときに検出する検出器から構成することが出来る。請求項1に記載の本発明の構成によれば、前進走行する搬送用走行体上の前記回転軸を回転させてワークを前転方向に回動させるとき、搬送用走行体の前進速度を増減変速させるだけで、ワークの前転回動軌跡を、真円形から前後水平方向の巾が狭まった縦長形状に変えることが出来る。従って、浸漬処理浴槽上に位置する搬送用走行体で支持される1つのワークを前転回動させて前記浸漬処理浴槽内にワークを浸漬させる場合、当該浸漬処理浴槽の搬送用走行体走行方向の長さを短くすることが出来、床面利用効率を高めると共に設備コストを削減出来る。又、多数台の搬送用走行体を直列状に配置して走行させる場合では、請求項2に記載の構成を採用することにより、従来のように、前転回動するワークが前後の搬送用走行体に支持されている正立姿勢のワーク又は同じように前転回動しているワークと干渉するのを防止するために、搬送用走行体間のピッチをワークの全長と比較して大幅に広げておかなければならないというような制約が無くなる。従って、搬送用走行体間のピッチを狭めて搬送効率を高めることが出来るばかりでなく、複数のワークを同時に浸漬処理するための浸漬処理浴槽の全長も短くして、設備コスト、ランニングコストの低減を図ることが出来る。尚、上記本発明は、請求項3に記載の構成に従って走行速度制御装置に予め速度制御プログラムを設定しておくことにより、簡単容易に実施することが出来る。又、多数台の搬送用走行体を直列状に配置して走行させる場合、走行駆動手段や走行速度制御装置などの故障、或いは走行速度制御装置による速度制御の誤差の累積、若しくは搬送用走行体の走行時のスリップなどにより、前後に隣り合う搬送用走行体間の間隔が許容範囲を超えて不測に狭まったとき、当該前後に隣り合う搬送用走行体に支持されているワークどうしが少なくとも浸漬処理のために前転回動させたときに互いに干渉して、非常に危険な事態を招来してしまう恐れがあるが、請求項4に記載の構成によれば、前後に隣り合う搬送用走行体間の間隔が許容範囲を超えて不測に狭まる前に、当該状況に至ったことを検出手段により検出出来るので、当該検出手段の検出信号に基づいて、各搬送用走行体の自動停止や警報の鳴動など、必要な非常時対策を自動的に実行させて、上記のような危険な事態になるのを未然に回避出来る。前記検出手段としては、例えば前後に隣り合う搬送用走行体間の間隔を測定検出する距離センサーなどを設け、この距離センサーなどが検出する前後に隣り合う搬送用走行体間の間隔が設定値以下になったときに異常検出信号を出力させるように構成することも可能であるが、請求項5に記載の構成によれば、搬送用走行体の走行方向端部が距離センサーなどの検出面として好適な構造形状でなくとも、前後に隣り合う搬送用走行体間の間隔が異常に狭まったことを機械的に確実に検出し、上記のような危険な事態になるのを確実に回避出来る。しかも、前後に隣り合う搬送用走行体間の間隔が異常に狭まったとき、当該前後に隣り合う各搬送用走行体が備える棒状可動体どうしが互いに突き合うように構成して、前後に隣り合う搬送用走行体の最小間隔を機械的に確保することも可能であり、安全性を一層高めることが出来る。図1~図3に基づいて本発明の第一実施例に使用するハード構成を説明すると、1は搬送用走行体、2は搬送用走行体1の走行経路に沿って配設されている浸漬処理浴槽である。搬送用走行体1は、走行駆動手段3、この搬送用走行体1から浸漬処理浴槽2のある側に水平に延出する回転軸4、この回転軸4の回転軸駆動手段5、及びこの搬送用走行体1の走行速度を制御する走行速度制御装置6を備えている。搬送用走行体1の走行駆動手段3は、走行経路に敷設された1本のガイドレール7に係合する前側の駆動台車8と後ろ側の従動台車9を備えたもので、これら両台車8,9は、搬送用走行体1の底部に夫々垂直軸心の周りに回転自在に取り付けられ、H形鋼を利用したガイドレール7の上側水平レール部上を転動する車輪8a,9aと、ガイドレール7の垂直板部を挟む左右一対前後二組の垂直軸周りに回転自在な姿勢規制用ローラー8b,9bを備えており、駆動台車8には、その車輪8aを回転駆動する減速機付きモーター10が設けられている。従って、駆動台車8の減速機付きモーター10を稼働させて車輪8aを回転駆動することにより、搬送用走行体1をガイドレール7に沿って前進走行させることが出来、前後両台車8,9が搬送用走行体1に対して垂直軸心の周りに回転することにより、水平カーブ経路部も円滑に走行することが出来る。尚、後ろ側の従動台車9に代えて前側の駆動台車8と同一の駆動台車を取り付け、前後両駆動台車8の車輪8aの何れか一方を、走行経路区間に応じて選択的に駆動させるように構成することも出来る。回転軸4は、搬送用走行体1側の端部に同心状に接続された駆動軸部4aが、搬送用走行体1上に取り付けられた左右一対の軸受け11a,11bに水平に支承されると共に、回転軸4の他端に当該回転軸4と平行な支軸により軸支された支持用ローラー12が、搬送用走行体1のガイドレール7との間で浸漬処理浴槽2を挟むように、当該ガイドレール7と平行に敷設されたガイドレール13上に転動自在に支持されることにより、左右水平向きの姿勢を保って搬送用走行体1と一体に移動するように構成されている。この回転軸4にはワーク支持手段14が取り付けられている。このワーク支持手段14は、被処理ワークである自動車の車体Wを、その長さ方向が搬送用走行体1の走行方向と平行になる向きに支持するものであって、その詳細構造は図示していないが、従来周知のように、支持している車体Wを回転軸4の回転により当該回転軸4の周りに安全に回転させることが出来る状態に、車体Wを強固に固定出来るものである。回転軸4の回転軸駆動手段5は、当該回転軸4の駆動軸部4aに取り付けられた大径平歯車15、搬送用走行体1上に設置された減速機付きモーター16、及びこの減速機付きモーター16の出力軸に取り付けられて前記大径平歯車15に咬合する小径平歯車17から構成されている。走行速度制御装置6は、前記回転軸4の回転角の変化に応じて搬送用走行体1の走行速度、即ち、走行駆動手段3の減速機付きモーター10の回転速度を制御するものであって、速度制御プログラムが予め設定されている。前記走行速度制御装置6による搬送用走行体1の走行速度制御は、回転軸4の回転駆動によりワーク支持手段14で支持された車体Wを当該回転軸4の周りに前転回動させたときの前転回動軌跡を目的に適合するように変えるためのものであるが、先に、同様の前転回動軌跡を機械的に得るための参考構成を、図4に基づいて説明する。搬送用走行体1上には、この搬送用走行体1上に敷設されたガイドレール18にスライドガイド19を介して当該搬送用走行体1の走行方向前後に移動自在な可動台20が搭載され、この可動台20上に、前記回転軸4とその回転軸駆動手段5が搭載されている。前記回転軸4の駆動軸部4aの遊端には、ワーク支持手段14で支持される車体Wが回転軸4の真上で水平前後向きに位置する正立姿勢にあるとき、垂直上向きに起立する向きに回転アーム21が固着されると共に、この垂直上向き姿勢の回転アーム21の外側に重なるように垂直上下方向のガイドレール22が搬送用走行体1側に固着されている。そして前記回転アーム21の遊端外側には、前記ガイドレール22にその長さ方向に昇降自在に係合する係合部材、例えばローラー23が軸支されている。前記ガイドレール22は、回転アーム21が1回転したときにローラー23が上下両端から外れない上下方向長さを有するもので、その中間位置が、搬送用走行体1の側辺との間に回転アーム21の回動空間を確保する支持部材24により搬送用走行体1に取り付けられている。上記図4に示す構成において、回転軸4駆動軸部4aを回転駆動して、ワーク支持手段14上に支持されている車体Wを回転軸4の周りで前転回動させたとき、一体に回転する回転アーム21のローラー23は、搬送用走行体1側に固定された垂直上下方向のガイドレール22内を昇降移動するのに伴って当該回転アーム21が軸支されている可動台20を、回転軸4に対する回転アーム21の向きと反対の方向に押し引き駆動し、この可動台20に支持されている回転軸4、回転軸駆動手段5、ワーク支持手段14、及び車体Wを搬送用走行体1に対して往復移動させることになる。即ち、図5A~図5Eに示すように、回転軸4を回転させてワーク支持手段14で支持された車体Wを前転回動させたときの当該車体Wの運動を搬送用走行体1から見たとき、回転軸4から一定距離を隔てた位置にあって且つ車体Wから見て一定位置にある前記ローラー23の位置を車体W側の基準位置Pとすると、前記ガイドレール22と一致する垂直座標軸、即ち、基準座標軸X上を車体W側の基準位置Pが昇降運動することになる。そして搬送用走行体1に対して前後往復移動する可動台20上の回転軸4の軸心を通る垂直座標軸を制御対象座標軸xとすると、車体Wが回転軸4の真上で水平前方向きに位置する正立姿勢図5Aと車体Wが回転軸4の真下で水平後方向きに位置する180度回倒姿勢図5Cにおいて、制御対象座標軸xは基準座標軸Xと一致して前後方向の変位量δxはゼロであるが、車体Wが正立姿勢図5Aから前転方向に90度回動した90度回倒姿勢では、ローラー23の回転半径Rに相当する変位量-δxだけ基準座標軸Xに対して制御対象座標軸xが後方に離れ、逆に車体Wが180度回倒姿勢図5Cから更に90度回動した270度回倒姿勢図5Dでは、ローラー23の回転半径Rに相当する変位量δxだけ基準座標軸Xに対して制御対象座標軸xが前方に離れることになる。上記動作から明らかなように、回転軸4に対して半径Rで当該回転軸4の周りを前転回動する車体W側の基準位置Pと前記回転軸4との間の搬送用走行体1の走行方向の水平距離、即ち、回転アーム21の回転角θの変化に伴う基準座標軸Xに対する制御対象座標軸xの水平距離の変位量δxは、車体Wが正立姿勢図5Aにあるときの回転アーム21の回転角θをゼロとすると、δx=XRsinθが成立する値となる。そして基準座標軸X側から見たときの車体Wの前転回動軌跡は、高さよりも前後水平方向の巾が狭まった縦長形状となることが明らかである。本発明は、車体Wの前転回動軌跡を縦長形状にすることを、上記のように搬送用走行体1上の回転軸4の位置を機械的に前後往復移動させる代わりに、回転軸4の位置を搬送用走行体1上に固定した状態で当該回転軸4の位置を前記制御対象座標軸xに一致させるように、前記基準座標軸Xに対して搬送用走行体1そのものを前後移動させるものである。具体的には、車体W側の前記ローラー23の位置に相当する基準位置Pを通る基準座標軸Xが一定の基準搬送速度で前進移動するように搬送用走行体1が速度制御されることを前提条件とするものであって、図6に示すように、車体Wが前記正立姿勢から前転方向の90度回倒姿勢図6Bに達するまでは、搬送用走行体1の前進速度を漸減させて、90度回倒姿勢図6Bに達したときに回転軸4の位置を通る制御対象座標軸xが基準座標軸Xに対して後方に-δxだけ離れているようにし、前記90度回倒姿勢図6Bから180度回倒姿勢図6Cに達するまでは、搬送用走行体1の前進速度を漸増させて、180度回倒姿勢図6Cに達したときに、回転軸4の位置を通る前記制御対象座標軸xが基準座標軸Xと一致すると同時に、搬送用走行体1の前進速度も前記基準搬送速度に戻っているようにし、180度回倒姿勢図6Cから270度回倒姿勢図6Dに達するまでは、搬送用走行体1の前進速度を漸増させて、270度回倒姿勢図6Dに達したときに回転軸4の位置を通る前記制御対象座標軸xが基準座標軸Xに対して前方にδxだけ離れているようにし、270度回倒姿勢図6Dから元の正立姿勢図6E,図6A戻るまでは、搬送用走行体1の前進速度を漸減させて、元の正立姿勢図6E,図6Aに達したときに回転軸4の位置を通る前記制御対象座標軸xが基準座標軸Xと一致すると同時に、搬送用走行体1の前進速度も前記基準搬送速度に戻っているように、搬送用走行体1の走行速度制御を行って、基準座標軸Xの基準搬送速度をゼロに仮定したときの前記車体Wの前転回動軌跡が、先の図4及び図5に基づいて説明した縦長の前転回動軌跡と同一の、高さよりも前後水平方向の巾が狭まった縦長形状となるようにするものである。即ち、図1~図3に示すように、搬送用走行体1上の定位置に設けられた回転軸4を回転軸駆動手段5により回転させて、当該回転軸4の周りに車体Wを前転回動させるとき、走行駆動手段3によって基準搬送速度で前進走行している搬送用走行体1の前進速度を走行速度制御装置6によって増減変速させるのであるが、このとき、回転軸4から一定半径Rだけ離れた車体W側の基準位置Pを通る前記基準座標軸Xに対して、回転軸4の軸心を通る前記制御対象座標軸xが搬送用走行体走行方向前後に移動するときの変位量δxが、車体Wが前記正立姿勢にあって前記基準座標軸Xと制御対象座標軸xとが一致しているときの回転軸4の回転角θをゼロとして、δx=X-Rsinθが成立する値と成るように、搬送用走行体1の前進速度が増減変速されるように走行速度制御装置6が構成されている。換言すれば、一定値である基準位置Pの回転半径Rと上記式が設定されると共に、搬送用走行体1の走行経路上における前記基準座標軸Xの位置情報一定の基準搬送速度で変化する基準座標軸Xの位置情報と回転軸4の回転角θ情報が変数として入力される速度制御プログラムが走行速度制御装置6に設定されており、このプログラムによって搬送用走行体1の前進速度の増減変速制御が実行される結果、上記のように車体W側の基準位置P基準座標軸Xは一定の基準搬送速度で前進移動させながら、回転軸4の位置制御対象座標軸xを上記式が成立するように前後に移動させて、前記基準搬送速度をゼロに仮定したときの車体Wの前転回動軌跡を縦長に変えることが出来る。上記説明から明らかなように、図7Aに示すように、搬送用走行体1を変速制御させないで搬送用走行体1上の定位置で回転軸4が回転する場合に真円形となる車体Wの前転回動軌跡と比較して、上記本発明の構成によれば、図7Bに示すように、車体Wの前転回動軌跡が縦長となり、前後の張り出しが小さく抑えられることになる。従って、搬送用走行体1間のピッチを、隣り合う搬送用走行体1上の車体Wが如何なるタイミングで回転しても車体Wどうしが接触する恐れがないように、換言すれば、各搬送用走行体1における車体Wの前転回転軌跡が互いに重ならないで前後に安全間隔を保って離れているように設定した場合、図7Aに示す従来の搬送用走行体間車体W間のピッチP1に対して、本発明では、図7Bに示すように車体W間のピッチP2を狭めることが出来る。尚、図7Bに示す本発明における車体W間のピッチP2は、車体W側に設定された基準位置P間のピッチであって、搬送用走行体1間のピッチではない。基本的には、このピッチP2を維持するように各搬送用走行体1が同一の基準搬送速度で前進走行することになるが、車体Wを前転回動させて浸漬処理浴槽2内に浸漬処理する状況では、各搬送用走行体1が前記基準搬送速度に対して増減変速制御されるので、搬送用走行体1間のピッチは、車体W間車体Wの基準位置P間のピッチP2に対して増減変化する。従って、搬送用走行体1は、前記のように基準搬送速度に対して増減変速制御した場合の前記基準座標軸Xに対する前後の移動量を含めて、縦長になる車体Wの前転回動軌跡の範囲内に常に収まる程度に短くしなければならない。このように搬送用走行体1の全長を設定して構成することにより、各搬送用走行体1が浸漬処理浴槽2を備えた浸漬処理区間内を走行するとき、各搬送用走行体1上の車体Wを任意のタイミングで前転回動させても、前後に隣り合う搬送用走行体1どうしや、当該搬送用走行体1上の車体Wどうしが互いに干渉し合う恐れがない。従って、各搬送用走行体1が浸漬処理区間内に進入した順番に、上記回転軸4の回転駆動と走行速度制御装置6による搬送用走行体1の走行速度の増減変速制御を実行させることにより、各搬送用走行体1上の車体Wを前転回動させて当該車体Wを浸漬処理浴槽2内の処理液中に浸漬させながら通過させ、浸漬処理区間内から退出する順番に、各搬送用走行体1上の車体Wを元の正立姿勢に戻して搬送することが出来る。尚、本発明を実施した場合、先に説明したような種々の原因で搬送用走行体1の現在位置が理論上の位置から不測に変動する可能性が否定できない。このような場合に対処するための第二の実施例を、図8~図10に基づいて説明する。この第二の実施例では、各搬送用走行体1に、前後に隣り合う搬送用走行体1間における前記車体W側の基準位置P間の搬送用走行体走行方向の間隔図7Bに示すピッチP2が狭まった状態を検出する検出手段25が設けられる。具体的には、この検出手段25は、搬送用走行体1に走行方向に往復移動自在に支持された棒状可動体26、この棒状可動体26に取り付けられた垂直上下方向のガイドレール27、前記回転軸4と一体に回転する回転アーム28、この回転アーム28の先端側に前記車体W側の基準位置Pと一致するように軸支されて前記ガイドレール27に昇降自在に係合する係合部材としてのローラー29、前記棒状可動体26の一端に設けられた被検出部30、及び前記棒状可動体26の他端に設けられた検出器31から構成されている。更に詳細に説明すると、棒状可動体26は、車体Wの基準位置Pが搬送用走行体1の走行方向に移動しないときの当該車体Wの縦長の前転回動軌跡の前後方向の最大幅より少し長い程度の全長、換言すれば、図7Bに示す車体Wの基準位置P間のピッチP2より若干短い程度の全長を有するもので、搬送用走行体1側に取り付けられたスライドガイド32と、棒状可動体26にその長さ方向に沿って付設され且つ前記スライドガイド32に係合するスライドレール33とを介して、搬送用走行体1の横側部に支持されている。前記垂直上下方向のガイドレール27は、回転アーム28の回転に伴う前記ローラー29の回転半径の2倍強の全長を有するもので、その長さ方向の中央位置が前記回転軸4の位置と一致するように、棒状可動体26の長さ方向のほぼ中央位置の内側に固着されている。被検出部30は、棒状可動体26の後端上側に、後方に延出するように取り付けられ、検出器31は、棒状可動体26の前端上側から前記被検出部30よりも高いレベルで前方に延出するように取り付けられた取付け部材26aの先端下側に取り付けられたもので、前後に隣り合う搬送用走行体1間における前記車体W側の基準位置Pローラー29間の搬送用走行体走行方向の間隔が設定値以下に狭まったとき、直前の搬送用走行体1の前記棒状可動体26の被検出部30の上側に小間隙を隔てて対面して、当該被検出部30を検出するものである。上記第二の実施例の構成によれば、回転軸4を回転させて車体Wを前転回動させたとき、当該車体Wと一体に回転軸4の周りに回動する回転アーム28は、ローラー29とガイドレール27を介して棒状可動体26を搬送用走行体1に対して前後に往復移動させることになるが、車体W側の基準位置Pに位置するローラー29が嵌合するガイドレール27と棒状可動体26とが一体であるから、図9に示すように、車体W側の基準位置Pローラー29と棒状可動体26は、搬送用走行体1の走行方向に関して相対移動しない。換言すれば、正立姿勢の車体Wが各搬送用走行体1によって搬送される場合、或いは先に説明した本発明の構成に従って、車体Wを回転軸4の周りに前転回動させるときに搬送用走行体1の前進速度の増減変速制御を行う場合の何れにおいても、車体W側の基準位置Pローラー29を通る基準座標軸Xに対して棒状可動体26の位置は変わらないので、車体W側の基準位置Pが基準搬送速度で図7Bに示すピッチP2を維持しながら前進走行している間は、各搬送用走行体1の棒状可動体26間には一定の間隙が確保されることになる。この状況では、前側の搬送用走行体1が備える棒状可動体26の後端の被検出部30に対して、後ろ側の搬送用走行体1が備える棒状可動体26の前端の検出器31は、少し後方に離れた位置にあって、当該被検出部30を検出器31が検出していない状態が保たたれている。若し、先に説明したような種々の原因で各搬送用走行体1の現実の前進速度にばらつきが生じて、各搬送用走行体1が支持搬送する車体W側の基準位置P間の搬送用走行体走行方向の間隔が変動すると、前後に隣り合う2台の搬送用走行体1の内、車体W側の基準位置Pの基準搬送速度が相対的に高速になる後ろ側の搬送用走行体1の棒状可動体26が低速になる側の前側の搬送用走行体1の棒状可動体26に相対的に接近移動することになり、後ろ側の搬送用走行体1の棒状可動体26の前端に設けられた検出器31が前側の搬送用走行体1の棒状可動体26の後端に設けられた被検出部30に重なって、当該被検出部30を検出することになる。即ち、車体W側の基準位置P間の搬送用走行体走行方向の間隔が設定間隔より狭まったことを、当該間隔を形成している後ろ側の搬送用走行体1の前記検出器31によって検出することが出来るので、当該検出器31の信号に基づいて、当該検出器31を備えた側の相対的に高速前進走行していることになる後ろ側の搬送用走行体1を、当該検出器31からの検出信号がOFFになるまで減速して、車体W側の基準位置P間の搬送用走行体走行方向の間隔を広げるように矯正することが出来る。勿論、前記検出器31の検出信号に基づいて異常を知らせる警報手段を自動的に作動させることも可能であるし、例えば浸漬処理浴槽2を備えた浸漬処理区間の手前の各搬送用走行体1は前記検出信号に基づいて自動停止させ、浸漬処理区間内と当該区間より下手側の全ての搬送用走行体1は、前記検出信号に基づいて各搬送用走行体1毎に車体W側の基準位置P間の搬送用走行体走行方向の間隔が狭まるのを回避するための前進速度制御を行い、浸漬処理区間内の全ての搬送用走行体1が当該区間より下手側に退出した時点で、全ての搬送用走行体1を自動停止させることも可能である。又、被検出部30を前後2段に設け、1段目の被検出部を検出器31が検出することによって後ろ側の搬送用走行体1の前記減速制御を行い、2段目の被検出部を検出器31が検出することによって後ろ側搬送用走行体1とその上手側の全ての搬送用走行体1を非常停止させるように構成することも可能である。更に、検出器31が被検出部30を検出した後の後ろ側の搬送用走行体1に対する減速制御が所期通りに行われないで、検出器31が被検出部30の上を前方に通過したとき、前後両搬送用走行体1の棒状可動体26どうしが互いに衝突し、それ以上の前後両搬送用走行体1の車体W側の基準位置P間の間隔が狭まるのを機械的強制的に阻止出来るように構成することが出来る。勿論、前後両搬送用走行体1の棒状可動体26どうしが互いに衝突したとき、その前後両搬送用走行体1の車体W側の基準位置P間の間隔が許容範囲の最小限度となるように構成しておくものである。"