発電電力値の情報を取得する発電電力取得部と、複数の機器群の使用電力値の情報を取得する機器群使用電力取得部と、前記機器毎の運転に必要な必要電力値の情報を記憶する機器必要電力記憶部と、前記機器毎の運転状態の情報を取得する機器状態取得部と、前記発電電力値から前記機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値よりも前記機器毎の必要電力値が小さい機器の中で前記運転状態が運転していない機器を前記機器必要電力記憶部から取得して使用可能機器の情報を出力する使用可能機器検索部と、前記使用可能機器検索部から出力した前記使用可能機器の情報を報知する報知部、とを備えた報知装置。前記報知部は、前記機器毎の必要電力値の大きな機器を優先して前記使用可能機器の情報を報知する請求項1記載の報知装置。前記報知部は、前記使用可能な機器の必要電力量と、前記発電電力値から前記機器群使用電力値を減算した余剰電力値とを比較可能な形態で報知する請求項2記載の報知装置。前記報知部は、前記運転状態が運転していない機器のうち使用可能機器以外の機器についても前記機器必要電力記憶部が記憶する機器の情報を必要電力値の大きさ順で報知し、余剰電力値と比較可能な形態で報知する請求項3記載の報知装置。前記機器状態取得部は、前記運転状態が運転中の機器について使用電力値を取得し、前記報知部は、前記運転中の機器の使用電力値を余剰電力値とを比較可能な形態で報知する請求項4記載の報知装置。前記機器必要電力記憶部は前記機器毎の必要電力値とともに機器毎の使用頻度の情報を記憶し、前記使用可能機器検索部は、前記機器毎の使用頻度の大きい機器を優先して前記使用可能機器の情報を出力する請求項1記載の報知装置。前記機器必要電力記憶部において記憶する機器の中で使用者が使用を希望する機器希望機器を入力する希望機器入力部を備え、前記使用可能機器検索部は前記余剰電力値が前記希望機器の必要電力値よりも大きくなったときに報知部に使用可能情報を出力して報知させる請求項1記載の報知装置。前記機器状態取得部は、前記運転状態が運転中の機器について使用電力値を取得し、前記希望機器入力部によって入力された希望機器の必要電力値が前記余剰電力値よりも大きいときに、前記使用可能機器検索部は、前記必要電力値から前記余剰電力値を減算した残りの電力値不足電力値を算出し、前記不足電力値よりも前記使用電力値の大きな機器を前記機器状態取得部から取得して報知部に報知させる請求項7記載の報知装置。複数の機器の運転に必要な必要電力値の情報を記憶する機器必要電力記憶部を備えた報知装置の制御方法において、発電電力値の情報を取得する発電電力取得のステップと、前記機器群の使用電力値の情報を取得する機器群使用電力取得のステップと、前記機器毎の運転状態の情報を取得する機器状態取得のステップと、前記発電電力値から前記機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値よりも前記機器毎の必要電力値が小さい機器の中で前記運転状態が運転していない機器を前記機器必要電力記憶部から取得して使用可能機器の情報を出力する使用可能機器検索のステップと、前記使用可能機器検索のステップで出力した前記使用可能機器の情報を報知する報知のステップ、とからなる報知装置の制御方法。発電電力値の情報を取得する発電電力取得部と、複数の機器群の使用電力値の情報を取得する機器群使用電力取得部と、前記機器毎の運転に必要な必要電力値の情報を記憶する機器必要電力記憶部と、前記機器毎の運転状態の情報を取得する機器状態取得部と、前記発電電力値から前記機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値よりも前記機器毎の必要電力値が小さい機器の中で前記運転状態が運転していない機器を前記機器必要電力記憶部から取得して使用可能機器の情報を出力する使用可能機器検索部と、前記使用可能機器検索部から出力した前記使用可能機器の情報を報知する報知部、としてコンピュータを機能させる報知装置の制御プログラム。特許文献1では、発電電力値と消費電力値との比較はできるが、発電電力値のほうが多くて余っているときにその余剰電力でどのようなことができるのかを使用者が知ることは困難であった。たとえば、余剰電力が1kWhであると表示されたとして、使用者はこの電力でどのような機器が使用可能であるのかわからない。使用者が仮に1kWhよりも大きな電力を必要とする機器を運転させると、余剰電力を超えた電力は電力会社から購入することになるので、この場合は余剰電力電気代が無料の電力を効率的に使用しようとして電気代の支払いを発生させてしまうことになる。本発明は、上記の問題を解決するためになされたもので、余剰電力の範囲内で使用可能な機器を使用者に報知する報知装置、報知装置の制御方法、及び制御プログラムを提供することを目的とするものである。本発明に係る報知装置は、発電電力値の情報を取得する発電電力取得部と、複数の機器群の使用電力値の情報を取得する機器群使用電力取得部と、機器毎の運転に必要な必要電力値の情報を記憶する機器必要電力記憶部と、機器毎の運転状態の情報を取得する機器状態取得部と、発電電力値から機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値よりも機器毎の必要電力値が小さい機器の中で前記運転状態が運転していない機器を機器必要電力記憶部から取得して使用可能機器の情報を出力する使用可能機器検索部と、使用可能機器検索部から出力した前記使用可能機器の情報を報知する報知部を備える。この構成によれば、使用可能機器検索部は発電電力値から機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値を算出するとともに、機器状態取得部で取得した運転していない機器についてその運転に必要な電力を機器必要電力記憶部から取得して、余剰電力よりも運転に必要な電力が小さい機器を使用可能な機器として報知する。したがって、使用者は使用可能と報知された機器を使用することで余剰電力の範囲内で電力を使用することができる。本発明によれば、余剰電力よりも運転に必要な電力が小さい機器を使用可能な機器として報知するので、使用者は報知された機器を使用することで余剰電力の範囲内で電力を使用することができる。第1の発明は、発電電力値の情報を取得する発電電力取得部と、複数の機器群の使用電力値の情報を取得する機器群使用電力取得部と、機器毎の運転に必要な必要電力値の情報を記憶する機器必要電力記憶部と、機器毎の運転状態の情報を取得する機器状態取得部と、発電電力値から機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値よりも機器毎の必要電力値が小さい機器の中で前記運転状態が運転していない機器を機器必要電力記憶部から取得して使用可能機器の情報を出力する使用可能機器検索部と、使用可能機器検索部から出力した前記使用可能機器の情報を報知する報知部を備える。そして、使用可能機器検索部は発電電力値から機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値を算出するとともに、機器状態取得部で取得した運転していない機器についてその運転に必要な電力を機器必要電力記憶部から取得して、余剰電力よりも運転に必要な電力が小さい機器を使用可能な機器として報知する。したがって、使用者は使用可能と報知された機器を使用することで余剰電力の範囲内で電力を使用することができる。第2の発明は、第1の発明において、報知部は、機器毎の必要電力値の大きな機器を優先して使用可能機器の情報を報知する。そして、優先して報知される必要電力値の大きな機器を使用者が運転させることで余剰電力の範囲内で電力を多く使用することができる。第3の発明は、第2の発明において、報知部は、使用可能な機器の必要電力量と、発電電力値から機器群使用電力値を減算した余剰電力値とを比較可能な形態で報知する。そして、使用者は使用可能な機器の必要電力値と余剰電力値とを比較して、余剰電力の範囲内で機器を運転させた場合の余裕度合いや残りの余剰電力値を把握して機器を運転させることができる。第4の発明は、第3の発明において、報知部は、運転状態が運転していない機器のうち使用可能機器以外の機器についても機器の情報を必要電力値の大きさ順で報知するとともに、余剰電力値と比較可能な形態で報知する。そして、使用者は使用不可能な機器と使用可能な機器を必要電力値と余剰電力値とを比較して、使用可能機器と使用不可能機器の必要電力値の差や余剰電力値との差を知ることができる。第5の発明は、第4の発明において、機器状態取得部は運転状態が運転中の機器について使用電力値を取得し、報知部は運転中の機器の使用電力値を余剰電力値とを比較可能な形態で報知する。そして、使用者は運転中の機器の使用電力値と余剰電力値とを比較して、運転中の機器を停止させたときに増える余剰電力値を知ることができる。第6の発明は、第1の発明において、機器必要電力記憶部は機器毎の必要電力値とともに機器毎の使用頻度の情報を記憶し、使用可能機器検索部は機器毎の使用頻度の大きい機器を優先して使用可能機器の情報を出力する。そして、使用可能な機器について使用頻度の大きい機器を優先して報知するので、使用頻度の高い機器に余剰電力を使用することができる。第7の発明は、第1の発明において、報知装置は機器必要電力記憶部において記憶する機器の中で使用者が使用を希望する機器希望機器を設定する希望機器設定部を備え、使用可能機器検索部は余剰電力値が希望機器の必要電力値よりも大きくなったときに報知部に使用可能情報を出力して報知させる。そして、使用者は余剰電力で運転したい機器を設定し、その機器が使用可能となったことを知ることができる。第8の発明は、第7の発明において、機器状態取得部は運転状態が運転中の機器について使用電力値を取得し、希望機器の必要電力値が余剰電力値よりも大きいときに、使用可能機器検索部は、必要電力値から余剰電力値を減算した残りの電力値不足電力値を算出し、不足電力値よりも使用電力値の大きな機器を機器状態取得部から取得して報知部に報知させる。そして、希望機器を使用可能とするために、運転中のどの機器を停止させればよいかを使用者が知ることができる。第9の発明は、複数の機器の運転に必要な必要電力値の情報を記憶する機器必要電力記憶部を備えた報知装置の制御方法において、発電電力値の情報を取得するステップと、機器群の使用電力値の情報を取得するステップと、機器毎の運転状態の情報を取得するステップと、発電電力値から機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値よりも機器毎の必要電力値が小さい機器の中で運転状態が運転していない機器を機器必要電力記憶部から取得して使用可能機器の情報を出力するステップと、その使用可能機器の情報を報知するステップとからなる報知装置の制御方法である。そして、発電電力値から機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値を算出するとともに、機器状態取得部で取得した運転していない機器についてその運転に必要な電力を機器必要電力記憶部から取得して、余剰電力よりも運転に必要な電力が小さい機器を使用可能な機器として報知する。したがって、使用者は使用可能と報知された機器を使用することで余剰電力の範囲内で電力を使用することができる。第10の発明は、発電電力値の情報を取得する発電電力取得部と、複数の機器群の使用電力値の情報を取得する機器群使用電力取得部と、機器毎の運転に必要な必要電力値の情報を記憶する機器必要電力記憶部と、機器毎の運転状態の情報を取得する機器状態取得部と、発電電力値から機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値よりも機器毎の必要電力値が小さい機器の中で前記運転状態が運転していない機器を機器必要電力記憶部から取得して使用可能機器の情報を出力する使用可能機器検索部と、使用可能機器検索部から出力した前記使用可能機器の情報を報知する報知部としてコンピュータを機能させる報知装置の制御プログラムである。そして、使用可能機器検索部は発電電力値から機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値を算出するとともに、機器状態取得部で取得した運転していない機器についてその運転に必要な電力を機器必要電力記憶部から取得して、余剰電力よりも運転に必要な電力が小さい機器を使用可能な機器として報知する。したがって、使用者は使用可能と報知された機器を使用することで余剰電力の範囲内で電力を使用することができる。以下添付図面を参照しながら、本発明の実施の形態について説明する。尚、以下の実施の形態は、本発明を具体化した一例であって、本発明の技術的範囲を限定する性格のものではない。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1に係る報知システムの全体構成を示す図である。図1に示す報知システムは、発電装置1、分電盤2、コンセントa、b、~z3、4、5と、家電機器a、b、~z6、7、8、及び報知装置9を備える。発電装置1は、例えば太陽光発電装置、風力発電装置、地熱発電装置、燃料電池などの分散型の発電装置である。分電盤2は、発電装置1が発電した電力P1発電電力値と、電力会社等の系統電力から購入する電力P2購入電力値とを集めて、家屋や建物内の機器に供給する。ここで、本実施の形態では発電装置1が発電した電力P1の発電コストは、系統電力から購入する購入電力値の発電コストよりも安価であると仮定する。以下、戸建て住宅において説明するが、本発明はこれに限定するものではない。集合住宅や店舗や事務所、工場などにおいて本発明を実施してもよい。家電機器a~zは、分電盤2から供給される電力P1P2を使って運転する。分電盤2からコンセント3~5を介して家電機器に電力が供給される。ここでは、家電機器aが使用する電力をPa、家電機器bが使用する電力をPb、家電機器zが使用する電力をPzとする。これを家電機器使用電力値とする。分電盤2は電力計または電流計を内蔵して、住宅内にある全ての家電機器a~zに供給する電力値を計測してP3とする。これを機器群使用電力値とする。報知装置9aは、発電装置1による発電電力値P1と、系統電力からの購入電力値P2と、住宅での全使用電力である機器群使用電力値P3を取得して演算することで現在の住宅の電力状況が把握できる。これをテレビや表示モニタで表示してもよい。たとえば、AP2=0、かつ、P1>P3のときは発電装置1による発電電力で住宅の家電機器が使用する電力を供給している。系統から購入する電力P2は無いので電気代の支払いは発生しない。そして、P1-P3の電力が余剰電力値として余っている。また、BP2>0、かつ、P1P2=P3のときは、発電装置1による発電電力のみで住宅の家電機器が使用する電力を供給するには足らず、P2の電力を系統から購入している。以下、上記Aについて、図2~図5を用いて本発明の実施の形態を説明する。なお、発電装置1、分電盤2、コンセント3~5、家電機器6~8、報知装置9aの間で情報を送受信するために、各々は無線通信やPLC通信、無線LAN通信、有線LAN通信などの通信装置を搭載する。また、報知装置9aを住宅外のサーバ装置で実現するときは、住宅とサーバ装置とのあいだを公衆電話回線や移動体データ通信網等を利用してインターネット接続する。なお、報知装置9aは分電盤2やコンセント、家電機器のいずれかと一体にして構成してもよい。図2は、本発明の実施の形態1に係る報知装置9aの構成を詳細に示すブロック図である。なお、発電装置1、分電盤2、家電機器6、8は図1と同じものである。発電電力取得部21は、発電装置1で発電する発電電力値P1を取得して、使用可能機器検索部25aに出力する。電力値は瞬間値電力でもよいし、所定時間単位での積分値電力量でもよい。たとえば、現時点での発電電力でもよいし、現時点から1時間後までの発電電力量の予測でもよい。発電電力量の予測は発電装置1の現在の運転状態や過去の発電履歴から予測したり、太陽光発電や風力発電であれば天気予報を取得して予測してもよい。機器群使用電力取得部22は、分電盤2で住宅内の家電機器に供給する機器群使用電力値P3を取得して、使用可能機器検索部25aに出力する。電力値は瞬間値電力でもよいし、所定時間単位での積分値電力量でもよい。たとえば、現時点での使用電力でもよいし、現時点から1時間後までの使用電力量の予測でもよい。使用電力量の予測は家電機器群の現在の運転状態から予測したり、過去の運転履歴から予測してもよい。機器状態取得部23aは、家電機器a~zと接続して機器毎の状態を取得して、使用可能機器検索部25aに出力する。家電機器の状態として、機器が運転中であるか否かの情報や、運転予約の待機時であれば何時から運転を開始するかの情報である。また、運転しているときの運転内容の情報や運転終了時間、家電機器が搭載しているセンサの情報である。これらは家電機器の制御部図示せずと機器状態取得部23aとが通信して取得する。また、家電機器が運転中であるか否かの情報を取得したいのであれば、家電機器に電力を供給するコンセントにて家電機器が使用する電力値を計測し、その電力値が所定値以上のときに運転中と判断する方法でもよい。機器必要電力記憶部24aは、住宅内の家電機器名識別情報とその家電機器を運転するのに必要な電力値の機器リストを記憶している。必要な電力値は、家電機器の最大使用電力値のほか、運転内容や運転コース毎に必要な最大電力値、その運転時間のデータを備えてもよい。たとえば、家電機器がエアコンである場合、冷房運転時と暖房運転時とで最大使用電力値が異なるから、運転内容別に必要電力値を記憶させる。家電機器が衣類洗濯乾燥機である場合、洗濯コースを運転するときの最大電力値と運転時間、脱水コースを運転するときの最大電力値と運転時間、乾燥コースを運転するときの最大電力値と運転時間をそれぞれ個別に記憶させる。衣類洗濯乾燥機が現在運転している運転コースがわかれば、その後の運転で必要な最大電力値と運転時間が算出できる。一例を示せば、脱水コース乾燥コースを使用者が選択したときに脱水コースを運転中であれば、必要な電力値の最大値は脱水コースの最大電力値と乾燥コースの最大電力値の電力値の大きいほうである。運転時間は脱水コースと乾燥コースの合計時間が最大時間である。さらに、脱水コースを運転し始めてからの経過時間を取得して、この最大時間より減算すれば残りの運転時間が算出できる。必要な電力値は、瞬間値電力でもよいし、所定時間単位での積分値電力量でもよい。たとえば、エコンを1時間運転したときの電力量や、衣類洗濯乾燥機を1回運転したときの電力量と運転時間である。住宅内の家電機器毎に運転するのに必要な電力値は、機器必要電力記憶部24aに予め記憶させる方法でも、家電機器に電力を供給するコンセントにて家電機器が使用する電力値を計測してその最大使用電力値を記憶させる方法でもよい。以上のように、発電電力値P1、機器群使用電力値P3、家電機器毎の運転状態の情報、家電機器毎の運転に必要な必要電力値が使用可能機器検索部25aに入力される。使用可能機器検索部25aは、余剰電力が発生したときを検知して、その余剰電力の範囲内で使用可能な機器があればそれを検索する。すなわち、発電電力値P1から機器群使用電力値P3を減算した残りの電力値余剰電力値を算出し、余剰電力が発生したときには、機器状態取得部23aで取得した運転していない機器についてその運転に必要な電力を機器必要電力記憶部24aから取得して、余剰電力よりも運転に必要な電力が小さい機器があれば、それを使用可能な機器として報知部26に出力する。電力比較手段28は、発電電力値P1と機器群使用電力値P3とを比較して余剰電力値を検知する。また、その余剰電力値と機器の必要電力値とを比較して使用可能な機器を検索する。機器リスト作成手段29は、検索した結果、複数の使用可能な機器があるときに、使用者の利便性を考慮して使用可能な機器のリストを作成する。報知部26は、使用可能機器検索部25aから出力される、使用可能機器リスト等を使用者に報知する。たとえば、テレビやパソコン、リモコン、携帯端末による表示や音声案内である。機器操作部27は、報知部26の報知内容を使用者が見て家電機器を操作する操作部であり、該当する家電機器に対して運転制御情報が送信される。たとえば、使用者が使用可能機器リストを見て、そのリストにある衣類洗濯機を運転開始させたい場合、機器操作部27を操作して衣類洗濯機に運転開始命令を送信する。そのためには使用者はいつでも洗濯が始められるように衣類を洗濯槽にいれて準備しておく必要がある。これを図3にて、本実施の形態1における報知システムの動作について説明するためのフローチャートで説明する。まず、ステップS1において、使用可能機器検索部25aは発電電力取得部21から発電装置1の発電電力値P1を取得する。発電電力値P1は現在の発電電力値でもよいし、発電電力取得部21で蓄積している現在から遡って過去3時間分や過去1日分の発電電力値であってもよい。さらに、発電電力取得部21は蓄積している昨年の同月同日の発電電力値の履歴や先月、先日の発電電力値の履歴、太陽光発電装置であれば同じ天候の日の発電電力値の履歴と現在の発電電力値の傾向を用いて、現在から6時間先や1日先までの未来の発電電力値を予測して使用可能機器検索部25aに出力してもよい。この場合、発電電力値P1は時間毎の発電電力値を示すマトリックスデータとなる。ステップS2において、使用可能機器検索部25aは機器群使用電力取得部22から分電盤2の機器群使用電力値P3を取得する。機器群使用電力値P3は現在の機器群使用電力値でもよいし、機器群使用電力取得部22で蓄積している現在から遡って過去3時間や1日分の機器群の使用電力値であってもよい。さらに、機器群使用電力取得部22は蓄積している昨年の同月同日の機器群使用電力値の履歴や先月、先日の機器群使用電力値の履歴、同じ曜日の機器群使用電力値の履歴とと現在の機器群使用電力値の傾向を用いて、現在から6時間先や1日先までの未来の機器群使用電力値を予測して使用可能機器検索部25aに出力してもよい。この場合、機器群使用電力値P3は時間毎の機器群使用電力値を示すマトリックスデータとなる。ステップS3において、使用可能機器検索部25aは電力比較手段28にて、発電電力値P1と機器群使用電力値P3とを比較して余剰電力値を算出する。すなわち、P1-P3を算出する。余剰電力値は時間毎にP1-P3を算出したマトリックスデータとなる。ステップS4にて、算出した余剰電力値が所定値以上たとえば50W以上であるか否かを判断し、所定値以下であるときは余剰電力が小さいとしてステップS1に戻る。ステップS4にて、算出した余剰電力値が所定値以上たとえば50W以上であるときは余剰電力が大きいとして、ステップS5以下で余剰電力値にて使用可能な機器を検索する。なお所定値はゼロであってもよい。まず、ステップS5にて、使用可能機器検索部25aは機器状態取得部23aから機器毎の運転状態の情報を取得する。ここでは機器が運転中であるか否かの情報である。また、運転中であればその運転内容や運転コースの情報である。ステップS6にて、住宅内で運転していない機器運転状態が運転中でない機器について必要電力記憶部24aに記憶してある機器リストを参照し、運転するのに必要な電力値必要電力値を取得する。運転中の運転内容たとえばエアコンの冷房運転または暖房運転において必要な電力値や、運転中の運転コースたとえば衣類洗濯乾燥機の洗濯中、脱水中、または乾燥中において運転終了までに必要な電力値である。そして、ステップS7にて、電力比較手段28にて、余剰電力値と機器の必要電力値とを比較して必要電力値よりも余剰電力値の大きい機器、すわなち、使用可能機器を検索する。なお、このとき、電力比較手段28にて余剰電力値と機器の必要電力値とを比較するときに、余剰電力値と必要電力値との差が所定値以上例えば50W以上として余裕を持たせても良い。ステップS8にて、機器リスト作成手段29にて、使用可能機器の機器リストを作成する。このとき、必要電力記憶部24aに記憶してある機器リストを参照し、運転するのに必要な電力値必要電力値の大きい機器から順に使用可能機器の機器リストを作成する。必要電力の大きい機器を優先して機器リストを作成することで、余剰電力の範囲で運転できる、できるだけ必要電力値が大きな機器から先に使用者に知らせて余剰電力の範囲内で電力を多く使用することができる。つまり、家庭には数多くの家電機器が存在しており、余剰電力の範囲で運転できる家電機器が多いが、その全ての家電機器を運転させるには余剰電力が足りない場合、使用者はどの家電機器を運転させたらよいか迷うことがある。このようなときの機器選択の方法として、必要電力の大きな機器を優先して運転させることが考えられる。運転必要電力値の大きな機器は、余剰電力の大きいときでないと、余剰電力で運転させることはできないからである。ステップS9にて、使用可能機器検索部25aの機器リスト作成手段29が作成した使用可能機器のリストを報知部26に出力する。ステップS10にて、報知部26で報知する。このとき、使用可能機器のリストとあわせて余剰電力値P1-P3を報知部に出力してもよい。報知部26は、使用可能な機器についてその機器を運転させるのに必要な必要電力値を報知するとともに、余剰電力値を報知する。使用者は必要電力値と余剰電力値とを見て、余剰電力値の範囲内で機器を運転させた場合の余裕度合いや残りの余剰電力値を把握して機器を運転させることができる。上記の報知例を図4、図5にて説明する。ここでは電力を表示して説明しているが、電力値を表示してもよい。図4では、テレビやパソコンに表示する例を示す。図4の左側には運転していない家電について必要電力値の大きい順に表示している。これは、図3のステップS5~S9で作成して出力した必要電力値の大きい機器順の機器リストである。図4では余剰電力値よりも必要電力値が大きい機器についても機器リストで表示しているが、ステップS7のように、余剰電力値よりも必要電力値が小さい機器のみについて表示してもよい。また、図4の右側には余剰電力値を表示している。そして、左側に表示する機器リストの必要電力値と右側に表示する余剰電力値との大小関係を明示する、たとえば図4では矢印によって示すことで、余剰電力で使用可能な機器を使用者に知らせることができる。余剰電力値が大きくなると機器リストの中で使用可能な機器が増え、余剰電力値が増えると必要電力値の大きな機器が使用できなくなることを示す。たとえば、図4のように、余剰電力値を960Wとすると、この余剰電力値で使用できる機器として、洗濯乾燥機洗濯~乾燥まで全工程、布団乾燥機、加湿器、洗濯乾燥機洗濯~脱水までの乾燥無しの工程、液晶テレビであることがわかる。960W以下であれば、洗濯乾燥機で洗濯から乾燥まで全行程を行うことができるし、あるいは、洗濯から脱水までにして、布団乾燥機や加湿器、液晶テレビを洗濯乾燥機と併用して使うことができることがわかる。このように、使用可能な機器の必要電力量と、発電電力値から機器群使用電力値を減算した余剰電力値とを使用者は比較して、余剰電力の範囲内で機器を運転させた場合の余裕度合いや残りの余剰電力値を把握して機器を運転させることができる。また、余剰電力値よりも必要電力値の大きい機器である、掃除機、コーヒーメーカ、食器洗い乾燥機などは使用できないことがわかる。使用者は使用不可能な機器と使用可能な機器を必要電力値と余剰電力値とを比較して、使用可能機器と使用不可能機器の必要電力値の差や余剰電力値との差を知ることができる。図4のように、必要な電力値を大きさ順に並べた機器リストを表示することで、使用者は機器が使用する電力値の大きさを比較することができる。そして、使用可能な機器、使用不可能な機器の電力値と余剰電力値とを比較可能とすることで、余剰電力という実感の得にくい数値を実動作に結びつけることができる。図5では、リモコンや携帯端末など表示端末に表示する例を示す。図5の左側には運転していない家電について必要電力値の大きい順のリストであり、この一部を図5の右側のように、必要電力値が余剰電力値に近い部分を表示端末に表示する。余剰電力値を中央に固定して表示し、余剰電力値よりも上に表示される機器が使用不可能な機器、余剰電力値よりも下に表示される機器が使用可能な機器を示す。余剰電力値が変化すると、機器リストが変化する。たとえば、図5では余剰電力値を960Wとして、機器を表示しているが、余剰電力値が1300Wになると表示される機器は変わる。余剰電力値より上にはトースターやホットプレートが使用不可能な機器として表示され、余剰電力値より下にはドライヤーは食器洗い乾燥機が使用可能な機器として表示される。さて、図3には図示しないが、使用可能機器検索部25aから出力される使用可能機器リストに機器の運転制御情報を含め、報知部26で使用可能な機器を使用者に報知するとともに、使用可能な機器の運転を開始するか否かを使用者が選択できるようにしてもよい。使用者が運転開始を認める場合は機器操作部27から該当する家電機器すわなち、余剰電力の範囲内で使用可能な機器に運転制御情報を送信して運転を開始する。たとえば、洗濯乾燥機や食器洗い乾燥機、生ゴミ処理機などは使用者が予め運転の設定をしておき、余剰電力で使用可能となったときに運転開始するように機器操作部27にて使用者が予め設定することで、余剰電力の発生にともなって運転を開始させることができる。なお、ステップS10にて使用可能機器を報知した後、ステップS1に再び戻ることで、使用者が使用可能機器を運転してもなお、余剰電力が十分にあって、他の家電機器を運転することができるような場合に、再び使用可能機器を使用者に報知することができる。あるいは、図3のフローチャートは定期的たとえば10分間隔でに実行させてもよい。ところで、余剰電力値を予測する、本実施の形態1における報知システムの別の動作について図6のフローチャートで説明する。報知装置9aの構成を詳細に示すブロック図は図2と同じなので説明を省く。ステップS1~S6、S8~S10は図3のフローチャートと同じなので説明を省く。図3では余剰電力値はS3にて、発電電力値P1から機器群使用電力値P3を減算して算出した。図6ではステップS61にて余剰電力値を予測する。ステップ61にて、住宅内で運転している機器運転状態が運転中である機器ついて必要電力記憶部24aに記憶してある機器リストを参照し、現在の運転から予測される今後に必要な電力値必要電力値を取得する。使用可能機器検索部25aはステップS5で取得した、機器状態取得部23aから機器毎の運転状態の情報について、運転中の運転内容や運転コースの情報を必要電力記憶部24aに記憶してある機器リストに参照し、運転するのに必要な電力値必要電力値を取得する。運転中の運転内容たとえばエアコンの冷房運転または暖房運転において必要な電力値や、運転中の運転コースたとえば衣類洗濯乾燥機の洗濯中、脱水中、または乾燥中において運転終了までに必要な電力値が得られる。そして、S2で取得した機器群使用電力値に代わって、使用可能機器検索部25aは運転している機器の必要電力値の合計値を求める。すなわち、計測した使用電力値の代わりに、機器必要電力記憶部24aに記憶した必要電力値を用いて運転中の機器の最大使用電力値を予測する。ステップS71にて、この必要電力値の予測値を発電電力値P1から減算して余剰電力値とし、電力比較手段28にて、この余剰電力値と機器の必要電力値とを比較して必要電力値よりも余剰電力値の大きい機器、すわなち、使用可能機器を検索する。以上のように図6のフローチャートの動作により、使用可能機器検索部25は余剰電力値の精度を高め、より信頼性の高い使用可能な機器を使用者に報知することができる。以上のように、本発明の実施の形態1によれば、以下の効果を有する。1使用可能機器検索部は発電電力値から機器群使用電力値を減算した残りの電力値余剰電力値を算出するとともに、機器状態取得部で取得した運転していない機器についてその運転に必要な電力を機器必要電力記憶部から取得して、余剰電力よりも運転に必要な電力が小さい機器を使用可能な機器として報知する。したがって、使用者は使用可能と報知された機器を使用することで余剰電力の範囲内で電力を使用することができる。2報知部は、機器毎の必要電力値の大きな機器を優先して使用可能機器の情報を報知する。そして、優先して報知される必要電力値の大きな機器を使用者が運転させることで余剰電力の範囲内で電力を多く使用することができる。3また、報知部は、使用可能な機器の必要電力量と、発電電力値から機器群使用電力値を減算した余剰電力値とを比較可能な形態で報知する。そして、使用者は使用可能な機器の必要電力値と余剰電力値とを比較して、余剰電力の範囲内で機器を運転させた場合の余裕度合いや残りの余剰電力値を把握して機器を運転させることができる。4また、報知部は、運転状態が運転していない機器のうち使用可能機器以外の機器についても機器の情報を必要電力値の大きさ順で報知するとともに、余剰電力値と比較可能な形態で報知する。そして、使用者は使用不可能な機器と使用可能な機器を必要電力値と余剰電力値とを比較して、使用可能機器と使用不可能機器の必要電力値の差や余剰電力値との差を知ることができる。実施の形態2上記の実施の形態1では、使用可能な機器を報知したが、これに加えて、運転中の報知部は運転中の機器の使用電力値を計測し報知する。そして、余剰電力値とあわせて運転中の機器の使用電力値を報知する。運転中の機器の使用電力量も報知することで、使用者は運転中の機器を停止させたときに増える余剰電力値を知ることができる。この発明について実施の形態で説明する。図7は、本発明の実施の形態2に係る報知システムの全体構成を示すブロック図である。実施の形態1図1と異なる点は、図7にて、家電機器a~zは、分電盤2からコンセント3~5を介して電力が供給され、コンセント3~5に電力計または電流計を内蔵して機器毎の使用電力値を計測する。コンセント3~5は報知装置9bと接続してこの計測値Pa、Pb、Pzを送信する。ここでは、家電機器aが使用する電力をPa、家電機器bが使用する電力をPb、家電機器zが使用する電力をPzとする。これを家電機器使用電力値とする。また、コンセントに電力計を内蔵する代わりに、分電盤2からコンセント別に電力を供給するようにして、分電盤2にてコンセント毎の電力を計測する方法も考えられる。あるいは、家電機器本体に電力計を内蔵して計測してもよい。次に図8は、本発明の実施の形態2に係る報知装置9bの構成を詳細に示すブロック図である。実施の形態1図2と異なる点について説明する。図8にて、機器状態取得部23bは、家電機器a~zと接続して機器毎の状態とともに、家電機器使用電力Pa~Pzを取得して、使用可能機器検索部25aに出力する。そして、機器状態取得部23bは、機器の状態情報とともに機器必要電力記憶部24bに家電機器使用電力Pa~Pzを出力して、機器必要電力記憶部24bが記憶している、住宅内の家電機器名識別情報とその家電機器を運転するのに必要な電力値の機器リストを更新する。すわなち、機器必要電力記憶部24bは、機器の運転状態情報から得た運転中の運転内容や運転コースにおいて、実測した家電機器使用電力Pa~Pzを用いて必要電力値は更新することができる。また、使用可能機器検索部25bは、使用可能機器リストとともに、運転中の機器リストを報知部26に出力する。運転中の機器リストは、運転状態が運転中の機器とその機器の使用電力値とからなるリストである。次に図9は、本発明の実施の形態2に係る報知システムの動作について説明するためのフローチャートで説明する。実施の形態1図3と異なる点について説明する。まず、ステップS51にて、使用可能機器検索部25bは機器状態取得部23bから機器毎の運転状態の情報と、機器毎の使用電力機器使用電力値を取得する。そして、ステップS62にて、住宅内で運転していない機器運転状態が運転中でない機器について必要電力記憶部24bに記憶してある機器リストを参照し、運転するのに必要な電力値必要電力値を取得する。また、機器必要電力記憶部24bは、住宅内で運転している機器運転状態が運転中である機器について、その機器の運転状態の情報と機器使用電力値を取得して、上記の必要電力値のリストを更新する。記憶してある必要電力量を機器使用電力値が上回っているときは、必要電力量をその機器使用電力値に書き換える。これを、該当する運転状態の情報運転内容、運転コースにおいて行う。このように計測した機器使用電力値を必要電力記憶部24bに記憶することで、その家庭の使用実態に応じた必要電力量を用いて余剰電力で使用可能な機器を報知することができる。また、ステップS91において、現在運転中の機器リストは、使用可能機器の機器リストと同様に、機器リスト作成手段29にて、運転中機器の機器リストを作成する。このとき、機器使用電力値を参照し、使用している電力値の大きい機器から順に作成する。そして、ステップS11において、報知部26は、余剰電力値、使用可能機器リストとともに現在運転中の機器の機器リストを報知する。この現在運転中の機器リストは、運転している機器について、その運転状態情報と機器使用電力値を報知する。使用者は余剰電力値と機器毎の必要運転電力値と運転中の機器の機器使用電力値とを見て、余剰電力値と機器使用電力値とを比較して余剰電力値の大きさを判断したり、必要運転電力値と機器使用電力値とを比較することで、運転中の機器を運転停止させたときに複数の使用可能な機器が使用できることを把握することができる。上記の報知例を図10にて説明する。ここでは電力を表示して説明しているが、電力値を表示してもよい。図10では、テレビやパソコンに表示する例を示す。図10の左側には家庭にある家電機器について、運転していない機器は必要電力値を、運転中の機器は使用電力値を、大きい順に表示している。これは、図9のステップS51~S91で作成して出力した使用可能機器と運転中の機器の情報である。図10では余剰電力値よりも必要電力値が大きい機器についても機器リストで表示しているが、ステップS7のように、余剰電力値よりも必要電力値が小さい機器のみについて表示してもよい。そして、図4と同様に、右側には余剰電力値を表示して、左側に表示する機器リストの必要電力値と右側に表示する余剰電力値との大小関係を明示する。図10のように、運転中の機器が使用している電力値と、運転していない機器が必要な電力値を大きさ順に並べた機器リストを表示することで、使用者は機器が使用する電力値の大きさを比較することができる。そして、運転中の機器、使用可能な機器、使用不可能な機器の電力値と余剰電力値とを比較可能とすることで、余剰電力という実感の得にくい数値を実動作に結びつけることができる。このように、運転中の機器の使用電力値と余剰電力値とを比較可能な形態で報知するので、使用者は運転中の機器の使用電力値と余剰電力値とを比較して、運転中の機器を停止させたときに増える余剰電力値を知ることができる。なお、図10を表示端末において図5のように報知しても構わない。以上のように、本発明の実施の形態2によれば、以下の効果を有する。5機器状態取得部は運転状態が運転中の機器について使用電力値を取得し、報知部は運転中の機器の使用電力値と余剰電力値とを比較可能な形態で報知する。そして、使用者は運転中の機器の使用電力値と余剰電力値とを比較して、運転中の機器を停止させたときに増える余剰電力値を知ることができる。なお、実施の形態1、2において、図示しないが、機器リスト作成手段29は機器の優先度を考慮して、たとえば使用頻度の高い順に機器リストを作成してもよい。機器の優先順位や使用頻度は、機器必要電力記憶部24に、機器毎の必要電力値とともに優先度や使用頻度の情報を記憶する。これら優先度は予め機器必要電力記憶部24に使用者が設定させてもよいし、機器状態取得部23から得られる運転状態の情報を用いて機器必要電力記憶部24が使用頻度をカウントして作成、更新するようにしてもよい。報知例を図11に示す。使用頻度の高い機器である、食器洗い乾燥機やコーヒーメーカ、掃除機を優先して、余剰電力が使用できることを報知している。これにより、6機器必要電力記憶部は機器毎の必要電力値とともに機器毎の使用頻度の情報を記憶し、使用可能機器検索部は機器毎の使用頻度の大きい機器を優先して使用可能機器の情報を出力する。そして、使用可能な機器について使用頻度の大きい機器を優先して報知するので、使用頻度の高い機器に余剰電力を使用することができる。もちろん、現在運転中の機器リストについても、機器の優先度を考慮して、たとえば使用頻度の高い順に機器リストを機器リスト作成手段が作成してもよい。実施の形態3上記の実施の形態1、2では、使用可能な機器を報知したが、使用者が使用したい機器の希望があれば、これを入力して優先的にお知らせすることができる。この発明について実施の形態3で説明する。図12は、本発明の実施の形態3に係る報知システムの全体構成を示すブロック図である。家電機器6~8の使用電力値Pa~Pzの計測を家電機器おのおの本体で行うものとして説明するが、実施の形態2図7のようにコンセント3~5にて計測する形態でも構わない。家電機器6~8の使用電力値Pa~Pzは報知装置9cの機器状態取得部から使用可能機器検索部25cに取得されるのは実施の形態2と同じである。なお、実施の形態2において計測した機器の使用電力値を機器必要電力記憶部24bに記憶しているが、これは本実施の形態3には必須ではない。また、機器の使用頻度の計測と記憶は本実施の形態3には必須でない。次に図13は、本発明の実施の形態3に係る報知装置9cの構成を詳細に示すブロック図である。実施の形態2図8と異なる点について説明する。図13にて、報知装置9cは希望機器設定部30を備えて、使用者が使用したい機器の希望を受け付ける。そして、使用可能機器検索部25cは、余剰電力値の範囲内で使用者が希望した機器希望機器の使用が可能なときに使用可能情報を報知部26に出力して使用者に報知する。また、余剰電力値の範囲内で希望機器の使用ができないときは、運転中の機器を運転停止させることで使用可能となることを使用者に知らせる。図14は、本発明の実施の形態3に係る報知システムの動作について説明するためのフローチャートで説明する。実施の形態2図9と異なる点について説明する。ステップS12において、使用者が設定する希望機器余剰電力の範囲内で運転したい機器を受け付ける。ここで希望機器の運転に必要な必要電力値など、希望する機器の情報は機器必要電力記憶部24aに予め記憶されているものとする。そして、ステップS13において、使用可能機器検索部25cは機器必要電力記憶部24aから希望機器の必要電力値を取得し、ステップS14にて、ステップS3で算出した余剰電力値と希望機器の必要電力値とを比較する。余剰電力が希望機器の必要電力値よりも大きいときは、希望機器を余剰電力の範囲内で使用可能なので、これを使用者に知らせる。ステップS17において、使用可能機器検索部25cは使用を希望する機器が使用可能であることを示す使用可能情報を使用可能機器リストとともに報知部26に出力して、ステップS18にて使用者に報知する。たとえば、使用者に希望機器が使用可能になりましたとお知らせする。余剰電力が希望機器の必要電力値よりも小さいときは、希望機器を余剰電力の範囲内で使用することはできない。そこで、使用可能機器検索部25cは、余剰電力値から希望機器の必要電力値を減算した値を算出することで希望機器を使用するのに余剰電力値で足りない電力値不足電力値を算出し、現在運転中の機器を運転停止させることでこの不足電力値を賄うことができれば、それを使用者にお知らせする。ステップS15において、電力比較手段28は、不足電力値と現在運転中の機器の使用電力値とを比較して不足電力値よりも使用電力値の大きい機器を検索する。ここで、現在運転中の機器の使用電力値は機器状態取得部23bより得られる。次にステップS16において、機器リスト作成手段29にて、不足電力値よりも使用電力値の大きい機器の機器リストを作成する。このとき、運転中の機器の機器使用電力値を参照し、使用している電力値の大きい機器から順に作成する。この機器リストはが使用可能情報になる。そして、ステップS18において、報知部26は、使用可能機器リストとともに、使用希望機器を使用するための使用可能情報を報知する。使用可能情報は、余剰電力の範囲内で希望機器が使用できるか否かの情報と、使用できない場合に現在運転中の機器の中でどの機器の運転を停止させれば使用可能となるかを示す機器リストである。この機器リストは使用している電力値の大きい順で報知される。なお、ステップS4、S6、S7、S8を実施せず、使用可能な機器の機器リストの作成を省いてもよい。余剰電力が希望機器の必要電力値よりも小さいとき図14のステップS14にてNOのときの報知例を図15にて説明する。ここでは電力を表示して説明しているが、電力値を表示してもよい。図15では、テレビやパソコンに表示する例を示す。図15の左側には運転中の家電について使用電力値の大きい順に表示している。これは、図14のステップS15~S16で作成して出力した使用電力値の大きい機器順の機器リストである。図15では不足電力値よりも使用電力値が小さい機器についても機器リストで表示しているが、ステップS15のように、不足電力値よりも使用電力値が大きい機器のみについて表示してもよい。また、図15の右側には不足電力値を表示している。そして、左側に表示する機器リストの使用電力値と右側に表示する不足電力値との大小関係を明示する、たとえば図15では矢印によって示すことで、使用したい機器希望機器であるドライヤーを使用するため、運転を停止するのに有効な機器を使用者に知らせることができる。不足電力値が小さくなると機器リストの中で運転停止が有効な機器が増え、不足電力が大きくなると運転停止が有効な機器が減ることを示す。たとえば、図15のように、余剰電力値を960Wとし、希望機器であるドライヤーを使用するのに140W不足しているとする。この不足電力を得るために運転停止が有効な機器として、暖房便座や居間のテレビなどがわかる。また、報知装置で取得した運転中の機器の運転状態をあわせて表示する。たとえば、炊飯器が残り10分で炊飯が終了すること、エアコンの設定温度などである。また、不足電力が大きいときは、例えば1000Wのときは、炊飯器の運転が終わるのを待ってもよいし、暖房便座とこたつの2つの機器の運転を停止させても有効であることがわかる。また、不足電力値よりも使用電力値の小さい機器である、空気洗浄機や録画機の運転を停止してもドライヤーは使用できないことがわかる。図15のように、使用中の電力値を大きさ順に並べた機器リストを表示し、不足する電力値と比較可能とすることで、余剰電力だけでは電力値が不足している状態でも余剰電力の範囲内で機器を使用する方法が得られる。余剰電力という実感の得にくい数値を実動作に結びつけることができる。なお、図15を表示端末において図5のように報知しても構わない。さて、図14には図示しないが、使用可能機器検索部25cから出力される使用希望機器を使用するための使用可能情報に機器の運転停止情報を含め、報知部26で運転を停止することで希望機器が使用可能になる機器を使用者に報知するとともに、その機器を運転停止するか否かを使用者が選択できるようにしてもよい。使用者が運転停止を認める場合は機器操作部27から該当する家電機器すわなち、運転を停止することで希望の機器が使用可能となる機器に運転停止情報を送信して運転を停止させる。以上のように、本発明の実施の形態3によれば、以下の効果を有する。7報知装置は機器必要電力記憶部において記憶する機器の中で使用者が使用を希望する機器希望機器を設定する希望機器設定部を備え、使用可能機器検索部は余剰電力値が希望機器の必要電力値よりも大きくなったときに報知部に使用可能情報を出力して報知させる。そして、使用者は余剰電力で運転したい機器を設定し、その機器が使用可能となったことを知ることができる。8機器状態取得部は運転状態が運転中の機器について使用電力値を取得し、希望機器の必要電力値が余剰電力値よりも大きいときに、使用可能機器検索部は、必要電力値から余剰電力値を減算した残りの電力値不足電力値を算出し、不足電力値よりも使用電力値の大きな機器を機器状態取得部から取得して報知部に報知させる。そして、希望機器を使用可能とするために、運転中のどの機器を停止させればよいかを使用者が知ることができる。なお、本実施の形態1~3の報知装置9をコンピュータで実現させるプログラムで発明を実施してもよい。最後に、本実施の形態1~3の発明の応用について説明する。本実施の形態1~3では、発電装置1から発生する電力値P1を使い、系統からの購入電力値P2が発生しないことを条件にして余剰電力値の範囲内で運転できる機器を報知した。図16に示す報知システムのように余剰電力を売電することが可能である場合を検討する。余剰電力を機器で使用するのと、売電するのとどちらが経済的かは、購入電力の単価と売電電力の単価によって決まる。購入電力のほうが売電電力よりも高価であれば、余剰電力を機器で使用することによって購入電力を減らすことが経済的になる。そのために、本実施の形態1~3のように余剰電力を機器運転で使用することを使用者に知らせることが可能となる。また逆に、購入電力のほうが売電電力よりも安価であれば、余剰電力を売電して売電電力を増やすことが経済的になる。この場合を図16で考えると、売電電力値P4は発電電力値P1から機器群使用電力P3を減算して得られる。ところが、売電電力が増えると、余剰電力を購入する側の設備に許容値があって、その許容値を超えるとそれ以上は余剰電力を売電することができなくなる。逆潮流の抑制が発生する。この場合を図16で考えると、発電電力値P1-機器群使用電力P3-売電電力P4の残りが売電できない余剰電力として発生する。この売電できない余剰電力を本実施の形態1~3の余剰電力とおきかえて、売電できない余剰電力を機器運転で使用するような使い方を使用者に知らせることが可能となる。以上のように、本願発明は余剰電力の売電が可能であるシステムにおいて有用である。また、図17に示す報知システムのように蓄電池など蓄電装置10を備えて、発電装置1で発電した電力や系統から購入した電力を蓄電することが可能である場合を検討する。この構成によれば、発電装置1で発電した電力が住宅内で使い切れずに残った場合、この電力を蓄電装置10に蓄電することができる。蓄電装置10は電力を一時的に蓄えるものであり、蓄電した電力はいずれ放電して住宅内の機器で使用する。というのは、蓄電した電力を将来のいつかで放電しなければ蓄電装置は蓄電が一杯となり、それ以上の電力を蓄電することができなくなる。すなわち、蓄電装置10に蓄えた電力蓄電電力値を将来の余剰電力として扱うことができる。この場合を図17で考えると、発電電力値P1蓄電電力値P5-機器群使用電力P3を余剰電力とする。また発電装置による発電がない場合は蓄電電力値P5-機器群使用電力P3を余剰電力とする。この余剰電力を本実施の形態1~3の余剰電力とおきかえて、蓄電池に蓄えた電力を含めた余剰電力を機器運転で使用するような使い方を使用者に知らせることが可能となる。なお、蓄電装置10は家庭と接続して充放電可能な電気自動車の蓄電池であってもよい。以上のように、本願発明は蓄電装置を備えたシステムにおいて有用である。また、図18に示す報知システムのように、発電装置が存在しない家庭において、電力会社から購入可能な電力値許容電力値P6が定められている場合に、この許容電力一杯に電力を使用して機器を運転させる場合に、この許容電力値P6を本実施の形態1~3の余剰電力とおきかえて、許容電力の範囲内でできる限り多くの機器を運転させるような使い方を使用者に知らせることが可能となる。以上のように本実施の形態では、電気機器の例として家庭にある家電機器で説明したが、これに限らず、事務所、工場及び施設などで扱われる電気機器においても同様の効果が得られる。また、本発明をプログラムとして記憶媒体や通信媒体によって配布し、サーバやパーソナルコンピュータ、電気機器のマイクロコンピュータにインストールして機器制御装置として実行させてもよい。