"略円盤状の第1コアベースの外周部に、等間隔に複数の第1爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成された第1ロータコアと、略円盤状の第2コアベースの外周部に、等間隔に複数の第2爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成され、前記各第2爪状磁極がそれぞれ対応する前記第1ロータコアの各第1爪状磁極間に配置された第2ロータコアと、前記第1コアベースと第2コアベースとの軸方向の間に配置され、前記軸方向に磁化されることで、前記第1爪状磁極を第1の磁極として機能させ、前記第2爪状磁極を第2の磁極として機能させる界磁部材と、前記第1爪状磁極と前記第2爪状磁極との周方向の間に配置され、前記第1及び第2爪状磁極と同じ極極となるように磁化された極間磁石とを備えたロータであって、前記第1爪状磁極及び前記第2爪状磁極の少なくとも一方の径方向内側で径方向に挟持される被挟持部と、前記極間磁石の周方向端面に沿って該極間磁石の径方向外側端面まで径方向に延びる径方向連結部と、該径方向連結部の径方向外側端部から前記極間磁石の径方向外側端面を覆うように周方向に延びる当接保持部とを有する固定部材を備えたことを特徴とするロータ。請求項1に記載のロータにおいて、前記第1爪状磁極及び前記第2爪状磁極の周方向端面は径方向に延びる平坦面とされたことを特徴とするロータ。請求項1又は2に記載のロータにおいて、前記固定部材は、前記当接保持部の先端部から前記径方向連結部と共に前記極間磁石を周方向に挟むように前記極間磁石の周方向端面に沿って径方向内側に延びる包囲部を有することを特徴とするロータ。請求項3に記載のロータにおいて、前記固定部材は、前記包囲部の先端から延びて、前記第1ロータコア又は前記第2ロータコアに形成された溝に挿入されることで前記包囲部の径方向外側への移動を規制する補助固定端部を有することを特徴とするロータ。請求項1乃至4のいずれか1項に記載のロータにおいて、前記固定部材は、前記被挟持部の周方向両側に前記径方向連結部と前記当接保持部とをそれぞれ有する両保持固定部材とされたことを特徴とするロータ。請求項1乃至3のいずれか1項に記載のロータにおいて、前記固定部材は、単一で前記全ての極間磁石を固定可能な環状固定部材とされたことを特徴とするロータ。請求項5に記載のロータにおける両保持固定部材と、請求項6に記載のロータにおける環状固定部材とを共に備えたことを特徴とするロータ。請求項1乃至7のいずれか1項に記載のロータにおいて、前記固定部材は、非磁性体からなることを特徴とするロータ。請求項1乃至8のいずれか1項に記載のロータにおいて、前記界磁部材は、環状磁石であることを特徴とするロータ。請求項1乃至9のいずれか1項に記載のロータを備えたことを特徴とするモータ。しかしながら、上記のロータモータでは、爪状磁極の外周側に周方向に突出する係止爪が形成されるため、爪状磁極ロータコアが複雑な形状となってしまうという問題がある。本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、極間磁石の径方向外側への飛び出しを防止しながらも第1及び第2爪状磁極を単純な形状とすることができるロータ、及びモータを提供することにある。請求項1に記載の発明では、略円盤状の第1コアベースの外周部に、等間隔に複数の第1爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成された第1ロータコアと、略円盤状の第2コアベースの外周部に、等間隔に複数の第2爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成され、前記各第2爪状磁極がそれぞれ対応する前記第1ロータコアの各第1爪状磁極間に配置された第2ロータコアと、前記第1コアベースと第2コアベースとの軸方向の間に配置され、前記軸方向に磁化されることで、前記第1爪状磁極を第1の磁極として機能させ、前記第2爪状磁極を第2の磁極として機能させる界磁部材と、前記第1爪状磁極と前記第2爪状磁極との周方向の間に配置され、前記第1及び第2爪状磁極と同じ極極となるように磁化された極間磁石とを備えたロータであって、前記第1爪状磁極及び前記第2爪状磁極の少なくとも一方の径方向内側で径方向に挟持される被挟持部と、前記極間磁石の周方向端面に沿って該極間磁石の径方向外側端面まで径方向に延びる径方向連結部と、該径方向連結部の径方向外側端部から前記極間磁石の径方向外側端面を覆うように周方向に延びる当接保持部とを有する固定部材を備えたことを要旨とする。同構成によれば、ロータが備える固定部材は、第1爪状磁極及び第2爪状磁極の少なくとも一方の径方向内側で径方向に挟持される被挟持部を有するため、その径方向外側への飛び出しを強固に防止することができる。又、固定部材は、極間磁石の周方向端面に沿って該極間磁石の径方向外側端面まで径方向に延びる径方向連結部と、該径方向連結部の径方向外側端部から極間磁石の径方向外側端面を覆うように周方向に延びる当接保持部とを有するため、第1及び第2爪状磁極を、従来の周方向に突出する係止爪を有するものに比べて、単純な形状とすることができる。請求項2に記載の発明では、請求項1に記載のロータにおいて、前記第1爪状磁極及び前記第2爪状磁極の周方向端面は径方向に延びる平坦面とされたことを要旨とする。同構成によれば、第1爪状磁極及び第2爪状磁極の周方向端面は径方向に延びる平坦面とされるため、単純な形状となる。又、従来のように係止爪によって爪状磁極同士第1爪状磁極と第2爪状磁極が周方向に近づいてしまうことによる漏れ磁束の増加を抑えることができ、ひいては高効率化を図ることができる。請求項3に記載の発明では、請求項1又は2に記載のロータにおいて、前記固定部材は、前記当接保持部の先端部から前記径方向連結部と共に前記極間磁石を周方向に挟むように前記極間磁石の周方向端面に沿って径方向内側に延びる包囲部を有することを要旨とする。同構成によれば、固定部材は、当接保持部の先端部から径方向連結部と共に極間磁石を周方向に挟むように極間磁石の周方向端面に沿って径方向内側に延びる包囲部を有するため、固定部材の径方向外側への飛び出し当接保持部の変形及び極間磁石の径方向外側への飛び出しをより防止することができる。請求項4に記載の発明では、請求項3に記載のロータにおいて、前記固定部材は、前記包囲部の先端から延びて、前記第1ロータコア又は前記第2ロータコアに形成された溝に挿入されることで前記包囲部の径方向外側への移動を規制する補助固定端部を有することを要旨とする。同構成によれば、固定部材は、包囲部の先端から延びて、第1ロータコア又は第2ロータコアに形成された溝に挿入されることで包囲部の径方向外側への移動を規制する補助固定端部を有するため、固定部材の径方向外側への飛び出し当接保持部の変形及び極間磁石の径方向外側への飛び出しをより防止することができる。請求項5に記載の発明では、請求項1乃至4のいずれか1項に記載のロータにおいて、前記固定部材は、前記被挟持部の周方向両側に前記径方向連結部と前記当接保持部とをそれぞれ有する両保持固定部材とされたことを要旨とする。同構成によれば、前記固定部材は、被挟持部の周方向両側に前記径方向連結部と前記当接保持部とをそれぞれ有する両保持固定部材とされるため、1つの被挟持部に1つの径方向連結部と当接保持部しか有さないものに比べて、部品点数を少なくすることができる。又、周方向両側の径方向連結部当接保持部が互いに被挟持部の周方向のずれを防止すること等から、被挟持部、ひいては固定部材がより強固に保持される。請求項6に記載の発明では、請求項1乃至3のいずれか1項に記載のロータにおいて、前記固定部材は、単一で前記全ての極間磁石を固定可能な環状固定部材とされたことを要旨とする。同構成によれば、固定部材は、単一で全ての極間磁石を固定可能な環状固定部材とされるため、少ない部品点数で極間磁石の径方向外側への飛び出しを防止することができる。請求項7に記載の発明では、請求項5に記載のロータにおける両保持固定部材と、請求項6に記載のロータにおける環状固定部材とを共に備えたことを要旨とする。同構成によれば、請求項5に記載のロータにおける両保持固定部材と、請求項6に記載のロータにおける環状固定部材とを共に備えるため、極間磁石の径方向外側への飛び出しをより防止することができる。請求項8に記載の発明では、請求項1乃至7のいずれか1項に記載のロータにおいて、前記固定部材は、非磁性体からなることを要旨とする。同構成によれば、固定部材は、非磁性体からなるため、例えば、当接保持部が第1爪状磁極と第2爪状磁極間の漏れ磁束短絡磁束を増大させてしまうことを回避することができる。請求項9に記載の発明では、請求項1乃至8のいずれか1項に記載のロータにおいて、前記界磁部材は、環状磁石であることを要旨とする。同構成によれば、界磁部材は環状磁石であるため、ロータ内に界磁部材としての界磁巻線を設ける必要がなくなり、それに伴って、界磁巻線に電力を供給する電力供給装置が不要となることから、例えば、ロータを備えたモータ全体が小型になるととともに、安価に製造することができる。請求項10に記載の発明では、請求項1乃至9のいずれか1項に記載のロータを備えたモータを要旨とする。同構成によれば、モータにおいて、請求項1乃至9のいずれか1項に記載の発明の効果を得ることができる。本発明によれば、極間磁石の径方向外側への飛び出しを防止しながらも第1及び第2爪状磁極を単純な形状とすることができるロータ、及びモータを提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施の形態を図1~図5に従って説明する。図1に示すように、モータ1のモータケース2は、有底筒状に形成された筒状ハウジング3と、該筒状ハウジング3のフロント側図1中、左側の開口部を閉塞するフロントエンドプレート4とを有している。また、筒状ハウジング3のリア側図1中、右側の端部には、回路基板等の電源回路を収容した回路収容ボックス5が取着されている。筒状ハウジング3の内周面にはステータ6が固定されている。ステータ6は、径方向内側に延びる複数のティースを有する電機子コア7と、電機子コア7のティースに巻装されたセグメントコンダクタSC巻線8とを有する。モータ1のロータ11は回転軸12に固定され、ステータ6の内側に配置されている。回転軸12は非磁性体の金属シャフトであって、筒状ハウジング3の底部3a及びフロントエンドプレート4に支持された軸受13,14により回転可能に支持されている。ロータ11は、図2a、図3及び図4に示すように、第1及び第2ロータコア21,22と、界磁部材としての環状磁石23図4参照と、第1及び第2背面補助磁石24,25と、極間磁石としての第1及び第2極間磁石26,27と、固定部材31図2b参照とを備える。第1ロータコア21は、略円盤状の第1コアベース21aの外周部に、等間隔に複数本実施の形態では7つの第1爪状磁極21bが径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。第1爪状磁極21bの周方向端面21c,21dは径方向に延びる軸方向から見て径方向に対して傾斜していない平坦面とされ、第1爪状磁極21bは軸直交方向断面が扇形状とされている。又、各第1爪状磁極21bの周方向の幅角度、即ち前記周方向端面21c,21dの幅角度は、周方向に隣り合う第1爪状磁極21b同士の隙間の幅角度より小さく設定されている。又、第2ロータコア22は、第1ロータコア21と同形状であって、略円盤状の第2コアベース22aの外周部に、等間隔に複数本実施の形態では7つの第2爪状磁極22bが径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。又、第2爪状磁極22bの周方向端面22c,22dは径方向に延びる軸方向から見て径方向に対して傾斜していない平坦面とされ、第2爪状磁極22bは軸直交方向断面が扇形状とされている。又、各第2爪状磁極22bの周方向の幅角度、即ち前記周方向端面22c,22dの幅角度は、周方向に隣り合う第2爪状磁極22b同士の隙間の幅角度より小さく設定されている。そして、第2ロータコア22は、前記各第2爪状磁極22bがそれぞれ対応する各第1爪状磁極21b間に配置されるようにして、又、図4に示すように、第1コアベース21aと第2コアベース22aとの軸方向の間に環状磁石23が配置挟持されるようにして第1ロータコア21に対して組み付けられる。環状磁石23は、その外径が第1及び第2コアベース21a,22aの外径と同じに設定され、第1爪状磁極21bを第1の磁極本実施の形態ではN極として機能させ、第2爪状磁極22bを第2の磁極本実施の形態ではS極として機能させるように、軸方向に磁化されている。又、図3、図4及び図5cに示すように、各第1爪状磁極21bの背面径方向内側の面と第2コアベース22aの外周面との間には、第1背面補助磁石24が配置されている。第1背面補助磁石24は、その軸直交方向断面が扇形状とされ、第1爪状磁極21bの背面に当接する側が第1爪状磁極21bと同極のN極に、第2コアベース22aに当接する側が同第2コアベース22aと同極のS極となるように径方向に磁化されている。又、図2a、図4及び図5aに示すように、各第2爪状磁極22bの背面径方向内側の面と第1コアベース21aの外周面との間には、第2背面補助磁石25が配置されている。第2背面補助磁石25は、その軸直交方向断面が扇形状とされ、第2爪状磁極22bの背面に当接する側が第2爪状磁極22bと同極のS極に、第1コアベース21aに当接する側が同第1コアベース21aと同極のN極となるように径方向に磁化されている。又、第1背面補助磁石24と第2背面補助磁石25とは、図4に示すように、環状磁石23が配置される軸方向位置で互いに軸方向に重なるように、言い換えると環状磁石23が配置される軸方向位置にも配置されるように設定されている。つまり、図2に示すA1の範囲では、図5aに示すように、第2背面補助磁石25によって、所謂コンシクエントポール構造のロータと同様の構造となる。又、図2に示すA2の範囲では、図5bに示すように、第1及び第2背面補助磁石24,25によって、通常の周方向に交互に異なる磁極の永久磁石が配置されたロータと同様の構造となる。又、図2に示すA3の範囲では、図5cに示すように、第1背面補助磁石24によって、所謂コンシクエントポール構造のロータと同様の構造となる。又、第1爪状磁極21bと第2爪状磁極22bとの周方向の間には、第1及び第2極間磁石26,27が配置されている。詳しくは、本実施の形態の第1極間磁石26は、第1爪状磁極21bの一方の周方向端面21cと前記第1背面補助磁石24の周方向端面とで形成される平坦面と、第2爪状磁極22bの他方の周方向端面22dと前記第2背面補助磁石25の周方向端面とで形成される平坦面との間に隙間を全て満たすように配置されている。又、本実施の形態の第2極間磁石27は、第1爪状磁極21bの他方の周方向端面21dと前記第1背面補助磁石24の周方向端面とで形成される平坦面と、第2爪状磁極22bの一方の周方向端面22cと前記第2背面補助磁石25の周方向端面とで形成される平坦面との間に隙間を全て満たすように配置されている。そして、第1及び第2極間磁石26,27は、第1及び第2爪状磁極21b,22bとそれぞれ同じ極極となるように第1爪状磁極21b側がN極で、第2爪状磁極22b側がS極となるように周方向に磁化されている。そして、第1及び第2極間磁石26,27は、図2bに示す固定部材31にて径方向外側への飛び出しが防止されている。固定部材31は、非磁性体のステンレス板材からなる。固定部材31は、第1爪状磁極21b又は第2爪状磁極22bの径方向内側で径方向に挟持される被挟持部31aを有する。詳しくは、本実施の形態の被挟持部31aは、第1爪状磁極21bの径方向内側で該第1爪状磁極21bの径方向内側端面と第1背面補助磁石24の径方向外側端面とに径方向に挟持される、又は、第2爪状磁極22bの径方向内側で該第2爪状磁極22bの径方向内側端面と第2背面補助磁石25の径方向外側端面とに径方向に挟持される。又、本実施の形態の被挟持部31aは、第1爪状磁極21bと第1背面補助磁石24との周方向全域、又は第2爪状磁極22bと第2背面補助磁石25との周方向全域で挟持される。又、固定部材31は、前記被挟持部31aから第1及び第2極間磁石26,27の周方向端面に沿って該第1及び第2極間磁石26,27の径方向外側端面まで径方向に延びる径方向連結部31b,31cを有する。即ち、本実施の形態の径方向連結部31b,31cは、被挟持部31aの周方向両端から第1及び第2極間磁石26,27の径方向外側端面までそれぞれ径方向外側に向かって延びている。又、固定部材31は、径方向連結部31b,31cの各径方向外側端部先端部から第1及び第2極間磁石26,27の径方向外側端面を覆うようにそれぞれ周方向に延びる当接保持部31d,31eを有する。このように、本実施の形態の固定部材31は、被挟持部31aの周方向両側に径方向連結部31b,31cと当接保持部31d,31eとをそれぞれ有する両保持固定部材とされている。次に、上記のように構成されたモータ1の作用について説明する。ロータ11では、第1爪状磁極21bと第2爪状磁極22bの周方向の間に第1及び第2極間磁石26,27が配置されることで、磁極第1及び第2爪状磁極21bの磁力が補助されるとともに、第1爪状磁極21bと第2爪状磁極22bとの間での漏れ磁束が低減され、ひいては環状磁石23の磁束をモータ1の出力に有効利用することができる。そして、上記モータ1では、回路収容ボックス5内の電源回路を介してセグメントコンダクタSC巻線8に駆動電流が供給されると、ステータ6でロータ11を回転させるための磁界が発生され、ロータ11が回転駆動される。次に、上記実施の形態の特徴的な効果を以下に記載する。1ロータ11が備える固定部材31は、第1爪状磁極21b又は第2爪状磁極22bの径方向内側で径方向に挟持される被挟持部31aを有するため、その径方向外側への飛び出しを強固に防止することができる。又、固定部材31は、第1及び第2極間磁石26,27の周方向端面に沿って第1及び第2極間磁石26,27の径方向外側端面まで径方向に延びる径方向連結部31b,31cと、径方向連結部31b,31cの径方向外側端部から第1及び第2極間磁石26,27の径方向外側端面を覆うように周方向に延びる当接保持部31d,31eとを有する。よって、第1及び第2爪状磁極21b,22b、ひいては第1及び第2ロータコア21,22を、従来の周方向に突出する係止爪を有するものに比べて、単純な形状とすることができる。又、これにより、例えば、従来のように係止爪によって爪状磁極同士第1爪状磁極21bと第2爪状磁極22bが周方向に近づいてしまうことによる漏れ磁束の増加を抑えることが可能となり、ひいては高効率化を図ることが可能となる。2第1爪状磁極21b及び第2爪状磁極22bの周方向端面21c,21d,22c,22dは径方向に延びる軸方向から見て径方向に対して傾斜していない平坦面とされるため、単純な形状となる。又、従来のように係止爪によって爪状磁極同士第1爪状磁極21bと第2爪状磁極22bが周方向に近づいてしまうことによる漏れ磁束の増加を抑えることができ、ひいては高効率化を図ることができる。又、例えば、極間磁石第1及び第2極間磁石26,27を径方向内側に向かうほど周方向幅が広くなる形状としつつ爪状磁極第1爪状磁極21bと第2爪状磁極22bの周方向端面を同様に径方向に対して傾斜させて極間磁石の飛び出しを防止するものとすると、爪状磁極の径方向内側で磁気抵抗が増大してしまうが、これも抑えられる。3固定部材31は、被挟持部31aの周方向両側に径方向連結部31b,31cと当接保持部31d,31eとをそれぞれ有する両保持固定部材とされるため、1つの被挟持部に1つの径方向連結部と当接保持部しか有さないものに比べて、部品点数を少なくすることができる。又、周方向両側の径方向連結部31b,31c当接保持部31d,31eが互いに被挟持部31aの周方向のずれを防止すること等から、被挟持部31a、ひいては固定部材31がより強固に保持される。4固定部材31は、非磁性体からなるため、例えば、当接保持部31d,31eが第1爪状磁極21bと第2爪状磁極22b間の漏れ磁束短絡磁束を増大させてしまうことを回避することができる。5界磁部材として環状磁石23を用いたため、ロータ11内に界磁部材としての界磁巻線を設ける必要がなくなり、それに伴って、モータ1内に界磁巻線に電力を供給する電力供給装置が不要となることから、モータ1全体が小型になるととともに、安価に製造することができる。上記実施の形態は、以下のように変更してもよい。上記実施の形態の固定部材31は、被挟持部と径方向連結部と当接保持部とを有していれば、他の形状のものに変更してもよい。例えば、上記実施の形態の被挟持部31aを、図6a,b,e,g,hに示すように、第1第2背面補助磁石2425の径方向内側端面と第2第1コアベース22a21aとに径方向に挟持される被挟持部41としてもよい。又、例えば、図6f~jに示すように、当接保持部31d,31eの先端部から径方向連結部31b,31cと共に第1又は第2極間磁石26,27を周方向に挟むように第1又は第2極間磁石26,27の周方向端面に沿って径方向内側に延びる包囲部42を有するものとしてもよい。このようにすると、固定部材の径方向外側への飛び出し当接保持部31d,31eの変形及び第1及び第2極間磁石26,27の径方向外側への飛び出しをより防止することができる。又、例えば、図6i,jに示すように、前記包囲部42の先端から延びて、第2第1ロータコア2221に形成された溝43に挿入されることで包囲部42の径方向外側への移動を規制する補助固定端部44を有するものとしてもよい。このようにすると、固定部材の径方向外側への飛び出し当接保持部31d,31eの変形及び第1及び第2極間磁石26,27の径方向外側への飛び出しをより防止することができる。尚、この例の補助固定端部44は溝43に圧入されて保持されているが、図6jに示すように溝43及び補助固定端部44が周方向に延びる形状とすると、圧入する必要はない。又、例えば、上記径方向連結部31b,31cは、被挟持部31aと近い側の第1及び第2極間磁石26,27の周方向端面に沿って径方向外側に延びる構成としたが、図6b,c,e,hに示すように、被挟持部31a,41から遠い側の第1及び第2極間磁石26,27の周方向端面に沿って延びる径方向連結部45としてもよい。又、例えば、図6eに示すように、第1第2爪状磁極21b22bの径方向外側端面を覆う被覆部46を有するものとしてもよい。又、上記実施の形態及び別例では、固定部材31は、被挟持部31aの周方向両側に径方向連結部31b,31c,45と当接保持部31d,31eとをそれぞれ有する両保持固定部材とされるとしたが、1つの被挟持部に1つの径方向連結部と当接保持部しか有さない固定部材に変更してもよい。又、固定部材31は、図7~図9に示すように、単一で全ての第1及び第2極間磁石26,27を固定可能な環状固定部材51としてもよい。即ち、環状固定部材51は、図7に示すように、被挟持部51aと、径方向連結部51bと、当接保持部51cとが周方向に連続して環状となるように形成されている。そして、この環状固定部材51は、図8及び図9に示すように、前記環状磁石23が配置される軸方向位置に組み付けられて第1及び第2極間磁石26,27の径方向外側への飛び出しを防止する。このようにすると、固定部材は、単一の環状固定部材51とされるため、少ない部品点数で第1及び第2極間磁石26,27の径方向外側への飛び出しを防止することができる。又、図10に示すように、上記実施の形態の固定部材両保持固定部材31と、上記別例図7~図9参照の環状固定部材51とを共に備えたロータ11としてもよい。このようにすると、第1及び第2極間磁石26,27の径方向外側への飛び出しをより防止することができる。上記実施の形態では、固定部材31は、非磁性体のステンレス板材からなるとしたが、これに限定されず、他の材料からなるものとしてもよい。例えば、金属以外としてもよく、具体的には非磁性体の樹脂材からなるものとしてもよい。このようにすると、金属のものとした場合上記実施の形態に比べて、第1及び第2背面補助磁石24,25や第1及び第2極間磁石26,27等の欠け破損を低減することができる。上記実施の形態では、界磁部材として環状磁石23を用いたが、界磁部材は電力が供給されることで磁化される界磁巻線を用いてもよい。"