"垂直曲げ型又は曲げ型のブルーム連続鋳造機の鋳造経路において、二次冷却帯の終端から矯正経路部の終端までに配置されたサポートロールを冷却するロール背面冷却方法であり、前記サポートロールは、鋳片を挟んで互いに反対側に配置された反基準側ロール及び基準側ロールを備えており、前記反基準側ロールの冷却において、前記反基準側ロールにミストノズルを用いて冷却水を噴霧し、前記反基準側ロールへの冷却水の噴霧幅W1及び噴霧長さL1が、それぞれ下記1式及び下記2式を満たすように設定し、0.60≦W1/W010.30≦2L1/πLd1≦1.02但し、W1は、鋳片幅方向の噴霧幅[m]W0は、鋳片幅[m]L1は、鋳造方向の噴霧長さ[m]Ld1は、反基準側ロールの直径[m]前記反基準側ロールに噴霧される冷却水量密度X1[Nm3/hm2]を、下記3式を満たすように設定し、0.20≦X1≦0.803前記基準側ロールの冷却において、前記基準側ロールへの冷却水の噴霧幅W2及び噴霧長さL2が、それぞれ下記4式及び下記5式を満たすように設定し、0.60≦W2/W040.20≦2L2/πLd2≦1.05但し、W2は、鋳片幅方向の噴霧幅[m]W0は、鋳片幅[m]L2は、鋳造方向の噴霧長さ[m]Ld2は、基準側ロールの直径[m]前記基準側ロールに噴霧される冷却水量密度X2[Nm3/hm2]を、下記6式を満たすように設定することを特徴とするサポートロールの背面冷却方法。1.0≦X2/X1≦1.606しかしながら、サポートロールを冷却するための冷却水が、サポートロール間を搬送される鋳片にかかると、鋳片に表面割れが発生することがある。そして、上述した方法では、サポートロールの摩耗による劣化やスケールが付着することを防止できるが、鋳片に表面割れが発生するおそれがある。そこで、本発明は、摩耗による劣化及びスケールが付着することを防止できるとともに、鋳片の表面割れを防止できるサポートロールの冷却方法を提供することを目的とする。本発明のサポートロールの背面冷却方法は、垂直曲げ型又は曲げ型のブルーム連続鋳造機の鋳造経路において、二次冷却帯の終端から矯正経路部の終端までの間に配置されたサポートロールを冷却するロール背面冷却方法であり、前記サポートロールは、鋳片を挟んで互いに反対側に配置された反基準側ロール及び基準側ロールを備え、前記反基準側ロールの冷却において、前記反基準側ロールにミストノズルを用いて冷却水を噴霧し、前記反基準側ロールへの冷却水の噴霧幅W1及び噴霧長さL1が、それぞれ下記1式及び下記2式を満たすように設定し、0.60≦W1/W010.30≦2L1/πLd1≦1.02但し、W1は、鋳片幅方向の噴霧幅[m]W0は、鋳片幅[m]L1は、鋳造方向の噴霧長さ[m]Ld1は、反基準側ロールの直径[m]前記反基準側ロールに噴霧される冷却水量密度X1[Nm3/hm2]を、下記3式を満たすように設定する。0.20≦X1≦0.803また、前記基準側ロールの冷却において、前記基準側ロールへの冷却水の噴霧幅W2及び噴霧長さL2が、それぞれ下記4式及び下記5式を満たすように設定し、0.60≦W2/W040.20≦2L2/πLd2≦1.05但し、W2は、鋳片幅方向の噴霧幅[m]W0は、鋳片幅[m]L2は、鋳造方向の噴霧長さ[m]Ld2は、基準側ロールの直径[m]前記基準側ロールに噴霧される冷却水量密度X2[Nm3/hm2]を、下記6式を満たすように設定する。1.0≦X2/X1≦1.606本発明によると、二次冷却帯の終端から矯正経路部の終端までの領域に配置された基準側ロール及び反基準側ロールに所定量の冷却水を所定の範囲に噴霧することによって、サポートロールの摩耗による劣化及びサポートロールへのスケールの付着を防止できるとともに、鋳片に表面割れが生じることを防止できる。また、基準側ロール及び反基準側ロールの冷却において、冷却水量密度比X2/X1を1.0以上1.60以下とすることにより、鋳片の基準側ロールに対応する側が反基準側ロールに対応する側よりも過冷却されることを防止できる。これにより、鋳片に異常な変形が生じることを防止できる。本発明のサポートロールの背面冷却方法によると、二次冷却帯の終端から矯正経路部の終端までの領域に配置された基準側ロール及び反基準側ロールに所定量の冷却水を所定の範囲に噴霧することにより、サポートロールの摩耗による劣化及びサポートロールへのスケールの付着を防止できるとともに、鋳片に表面割れが生じることを防止できる。以下、本発明の好適な実施形態について、図面を参照しつつ説明する。連続鋳造機100図1に示すように、連続鋳造機100は、垂直曲げ型のブルーム用の連続鋳造機であって、タンディッシュ1と、タンディッシュ1の底部に連結して設けられた浸漬ノズル2と、浸漬ノズル2の下部が配置された鋳型3と、鋳型3の直下から鋳造経路Qに沿って設けられたサポートロール群4とを有する。鋳型3は、上面視が略矩形状であって、アスペクト比が2以下のブルームを鋳造できるように構成されている。鋳造経路Qは、鋳型3の下端から下方に延びた垂直経路部と、垂直経路部に連接した曲げ経路部と、曲げ経路部に連接した円弧状の円弧経路部と、円弧経路部の下流に設けられた矯正経路部と、矯正経路部の下流において水平方向に延在した水平経路部とを有する。矯正経路部は、円弧経路部と水平経路部とを滑らかに接続する領域であって、鋳造方向の全長に亘って曲率を有する。また、本実施形態では、鋳造経路Qの垂直経路部及び曲げ経路部の一部に、鋳型3の直下から複数の冷却スプレー5が設けられており、冷却スプレー5から冷却水が鋳片に直接噴霧される。そして、冷却スプレー5が設けられた領域を二次冷却帯と呼び、冷却スプレー5等によって冷却水が鋳片に直接噴霧されない領域を空冷帯と呼ぶ。本実施形態の二次冷却帯は、図1に示すように、鋳型3の下端から曲げ経路部の途中までの領域である。また、空冷帯は、曲げ経路部の途中から水平経路部の終端までの領域であって、曲げ経路部の一部、円弧経路部、矯正経路部及び水平経路部を有する。サポートロール群4は、鋳片を支持する複数のサポートロールから構成されており、鋳片を挟んで互いに反対側に配置された反基準側ロール41と基準側ロール42とを有する。反基準側ロール41は、鋳造経路Qの一方側鋳片の上側に対応した側に配置され、基準側ロール42は、鋳造経路Qの他方側鋳片の下側に対応した側に配置されている。そして、互いに対向するように配置された反基準側ロール41及び基準側ロール42により、一対のサポートロール対40が構成されている。サポートロール対40は、鋳造経路Qに沿って並設された複数のロールスタンドに設けられている。次に、本発明に係るサポートロールの背面冷却方法について説明する。本発明は、図1に示す空冷帯のロール背面冷却領域Rに設けられたサポートロール反基準側ロール41及び基準側ロール42を冷却する方法である。空冷帯のロール背面冷却領域Rは、空冷帯に設けられた領域であって、二次冷却帯の終端から矯正経路部の終端までの領域である。そして、本実施形態の空冷帯のロール背面冷却領域Rは、図1に示すように、曲げ経路部の一部と円弧経路部と矯正経路部とを含む。空冷帯のロール背面冷却領域Rには、本発明に係るサポートロールの背面冷却方法を実施できる冷却設備が設けられている。また、本実施形態では、図1に示す二次冷却帯垂直経路部及び水平経路部の一部にも、同様な冷却設備が設けられている。したがって、本実施形態では、空冷帯のロール背面冷却領域Rと二次冷却帯とにおいて、本発明に係るサポートロールの背面冷却方法を実施する。図2には、空冷帯のロール背面冷却領域Rに並設された1つのロールスタンド10を示している。空冷帯のロール背面冷却領域Rには、図2に示すロールスタンド10と同様な構成のロールスタンドが鋳造方向に沿って並設されている。なお、図2bでは、断面を示すハッチングを省略している。図2aに示すように、ロールスタンド10は、反基準側のフレーム11と、基準側のフレーム12と、複数のサポートロール対40とを有する。反基準側のフレーム11には、複数の反基準側ロール41と、反基準側ロール41に向けてミストを噴霧する複数のミストノズル21が設けられている。また、基準側のフレーム12には、複数の基準側ロール42と、基準側ロール42に向けてミストを噴霧する複数のミストノズル22が設けられている。図2bに示すように、反基準側のフレーム11に設けられたミストノズル21は、水供給路21aと、空気供給路21bとを有する。ミストノズル21の内部において、水供給路21aを通過した冷却水と空気供給路21bを通過したエアとが、混合され、ミスト状水及び空気の混合流体になって、反基準側ロール41に噴霧される。そして、図2a,bでは、冷却水が鋳造方向に対して略垂直な方向に噴出される構成を示している。同様に、図2bに示すように、基準側のフレーム12に設けられたミストノズル22は、水供給路22aと、空気供給路22bとを有する。水供給路22aを通過した冷却水と空気供給路22bを通過したエアとは、混合され、ミスト状になって基準側ロール42に噴霧される。ところで、反基準側のフレーム11では、冷却水は、下方向に噴霧されるため、重力の影響を受ける。したがって、反基準側のフレーム11では、基準側のフレーム12と比べて、冷却水が蒸発する前に鋳片に達しやすい。そこで、反基準側のフレーム11では、スプレーノズルを用いて冷却するのでなく、ミストノズル21を用いて反基準側ロール41に細かい水粒子冷却水を噴霧する。これにより、反基準側のフレーム11において、冷却水が、早期に蒸発し、鋳片にかかることを抑止できる。ミストノズル21,22から噴霧されるミストの気水比は、10以上400以下に調整されている。気水比が10未満である場合は、ミスト状にならず、エアを含まない場合例えば、冷却水を、圧力を加えて噴霧した場合と同様になるため、気水比を10以上とする。また、気水比が400を超える場合は、エア量が多すぎてミストが連続して噴霧されないため、気水比を400以下とする。次に、鋳片に表面割れが発生することを防止するため、反基準側ロール41と基準側ロール42との冷却方法を評価した。その結果、空冷帯のロール背面冷却領域Rに配置された反基準側ロール41及び基準側ロール42について、冷却水の噴霧範囲及び冷却水量密度を所定の範囲に設定することにより、反基準側ロール41及び基準側ロール42の摩耗による劣化及びスケールの付着スケール疵の発生を防止できるとともに、鋳片に表面割れが発生するのを防止できることを見出した。ここで、ロールの摩耗による劣化とは、鋳片から受けた高温の熱により、ロールが摩耗し、劣化することである。また、スケール疵とは、ロールに付着したスケールが鋳片に押し込まれることによって、鋳片表面に生じる疵である。さらに、表面割れとは、鋳片に垂れた冷却水によって生じた熱応力により発生するものである。図3には、空冷帯のロール背面冷却領域Rに並設された一対のサポートロール対40を示している。また、図4aには、図3に示す反基準側ロール41をミストノズル21側からみた図を示し、図4bには、図3に示す基準側ロール42をミストノズル22側からみた図を示している。また、図5aには、図3に示す反基準側ロール41のVA-VA線に沿った断面図を示し、図5bには、図3に示す基準側ロール42のVB-VB線に沿った断面図を示している。なお、図5では、断面を示すハッチングを省略している。空冷帯のロール背面冷却領域Rには、図3に示すサポートロール対40と同様な構成を有する複数のサポートロール対40が並設されている。反基準側ロール41の冷却本実施形態では、図3及び図4aに示すように、冷却水が、反基準側ロール41の所定の噴霧範囲噴霧幅W1、噴霧長さL1に、所定の冷却水量密度X1で噴霧される場合について説明する。ここで、図4aに示すように、噴霧幅W1は、鋳片幅方向についての最大長さであり、噴霧長さL1は、反基準側ロール41の周面に沿った鋳造方向についての最大長さである。また、図4aでは、長軸が噴霧幅W1であり、短軸が噴霧長さL1である略楕円形状の噴霧領域S1に、冷却水が噴霧される場合を示している。反基準側ロール41の一部に冷却水を噴霧することにより、反基準側ロール41内で、冷却熱が熱伝導し、冷却効果が広がる。そして、噴霧幅W1が鋳片の幅W0の60未満である場合は、冷却が足りず、反基準側ロール41に高温部が発生するのに対して、噴霧幅W1が鋳片の幅W0の60以上噴霧幅比W1/W0が0.6以上である場合は、反基準側ロール41に高温部が発生しないようにすることができる。これにより、反基準側ロール41の摩耗による劣化及び反基準側ロール41へのスケールの付着を防止できる。したがって、噴霧幅W1の下限を鋳片の幅W0の60とする下記式1。0.60≦W1/W01また、図4aに示すように、反基準側ロール41は、鋳片と接触する部分から熱を受ける。したがって、噴霧幅W1の上限を鋳片の幅W0とする噴霧幅比W1/W0の上限を1.0とする下記式A。W1/W0≦1.0A以上より、反基準側ロール41への冷却水の噴霧幅W1を鋳片の幅W0の60以上100以下に設定する下記式B。0.60≦W1/W0≦1.0B噴霧幅W1の下限の設定と同様に、反基準側ロール41内で冷却熱が熱伝導する。そして、噴霧長さL1が反基準側ロール41の半周の長さπLd1/2の30未満である場合は、冷却が足りず、反基準側ロール41に高温部が発生するのに対して、噴霧長さL1が反基準側ロール41の半周の長さπLd1/2の30以上噴霧長さ比2L1/πLd1が0.30以上である場合は、反基準側ロール41に高温部が発生しないようにすることができる。したがって、噴霧長さL1の下限を反基準側ロール41の半周の長さπLd1/2の30とする下記式C。0.30≦2L1/πLd1Cここで、Ld1は、反基準側ロール41の直径である。また、反基準側ロール41の半周の長さπLd1/2とは、図3及び図5aに示すように、反基準側ロール41の中心軸c1と、ミストノズル21から噴霧されるミストの中心噴霧線m1との交点X1において、中心噴霧線m1を中心に反基準側ロール41の周方向に±90度の範囲計180度の半円形R1の周長さ図3、図4a及び図5aに示すπLd1/2である。ここで、中心噴霧線m1は、ミストノズル21から噴霧されるミストの中心噴霧方向を直線で示したものであり、半円形R1は、ミストノズル21側の領域である。一方、噴霧長さL1が長すぎる場合、冷却水が鋳片にかかり、鋳片が過冷却されて、鋳片に表面割れが生じる。そして、噴霧長さL1が反基準側ロール41の半周の長さπLd1/2を超える場合は、鋳片に冷却水がかかるのに対して、噴霧長さL1が反基準側ロール41の半周の長さπLd1/2以下噴霧長さ比2L1/πLd1が1.0以下である場合は、鋳片に冷却水がかからないようにすることができる。したがって、噴霧長さL1の上限を反基準側ロール41の半周の長さπLd1/2とする下記式D。2L1/πLd1≦1.0D以上より、反基準側ロール41への冷却水の噴霧長さL1を反基準側ロール41の半周の長さπLd1/2の30以上100以下に設定する下記式2。0.30≦2L1/πLd1≦1.02冷却水量が少なすぎる場合、冷却が不足し、反基準側ロール41に高温部が発生する。そして、冷却水量密度X1が0.20[Nm3/hm2]未満である場合は、冷却が足りず、反基準側ロール41に高温部が発生するのに対して、冷却水量密度X1が0.20[Nm3/hm2]以上である場合は、反基準側ロール41に高温部が発生しないようにすることができる。したがって、冷却水量密度X1の下限を0.20[Nm3/hm2]とする下記式E。0.20≦X1E一方、冷却水量が多すぎる場合、冷却水が、反基準側ロール41上で全て蒸発せず、鋳片に垂れる。その結果、鋳片が過冷却される。冷却水量密度X1が0.80[Nm3/hm2]を超える場合は、冷却水が反基準側ロール41上で全て蒸発しないのに対して、冷却水量密度X1が0.80[Nm3/hm2]以下である場合は、冷却水が、反基準側ロール41上で全て蒸発し、鋳片に垂れないようにすることができる。したがって、冷却水量密度X1の上限を0.80[Nm3/hm2]とする下記式F。X1≦0.80F以上より、冷却水量密度X1を0.20[Nm3/hm2]以上0.80[Nm3/hm2]以下に設定する下記式3。0.20≦X1≦0.803基準側ロール42の冷却本実施形態では、図4bに示すように、冷却水が、基準側ロール42の所定の噴霧範囲噴霧幅W2、噴霧長さL2に、所定の冷却水量密度X2で噴霧される場合について説明する。図4bに示すように、噴霧幅W2は、鋳片幅方向についての最大長さであり、噴霧長さL2は、基準側ロール42の周面に沿った鋳造方向についての最大長さである。図4bでは、長軸が噴霧幅W2であり、短軸が噴霧長さL2である略楕円形の噴霧領域S2に、冷却水が噴霧される場合を示している。反基準側ロール41の噴霧幅W1の下限と同様に、反基準側ロール41内で冷却熱が熱伝導する。そして、噴霧幅W2が鋳片の幅W0の60未満である場合は、冷却が足りず、反基準側ロール41に高温部が発生するのに対して、噴霧幅W2が鋳片の幅W0の60以上噴霧幅比W1/W0が0.6以上である場合は、基準側ロール42に高温部が発生しないようにすることができる。そこで、噴霧幅W2の下限を鋳片の幅W0の60とする下記式4。0.60≦W2/W04また、反基準側ロール41の噴霧幅W1の上限と同様に、基準側ロール42は、鋳片と接触する部分から熱を受ける。したがって、噴霧幅W2の上限を鋳片の幅W0とする噴霧幅比W2/W0の上限を1.0とする下記式G。W2/W0≦1.0G以上より、基準側ロール42への冷却水の噴霧幅W2を鋳片の幅W0の60以上100以下に設定する式H。0.60≦W2/W0≦1.0H反基準側ロール41の噴霧長さL1の下限と同様に、基準側ロール42内で冷却熱が熱伝導する。そして、噴霧長さL2が基準側ロール42の半周の長さπLd2/2の20未満である場合は、冷却が足りず、反基準側ロール41に高温部が発生するのに対して、噴霧長さL2が基準側ロール42の半周の長さπLd2/2の20以上噴霧長さ比2L2/πLd2が0.20以上である場合は、反基準側ロール41に高温部が発生しないようにすることができる。したがって、噴霧長さL2の下限を基準側ロール42の半周の長さπLd2/2の20とする下記式I。0.20≦2L2/πLd2Iここで、Ld2は、基準側ロール42の直径である。また、基準側ロール42の半周の長さπLd2/2とは、図3及び図5bに示すように、基準側ロール42の中心軸c2と、ミストノズル22から噴霧されるミストの中心噴霧線m2との交点X2において、中心噴霧線m2を中心に基準側ロール42の周方向に±90度の範囲計180度の半円形R2の周長さ図3、図4b及び図5bに示すπLd2/2である。ここで、中心噴霧線m2は、ミストノズル22から噴霧されるミストの中心噴霧方向を直線で示したものであり、半円形R2は、ミストノズル22側に配置された領域である。ところで、基準側ロール42の噴霧長さL2の下限は、基準側ロール42の半周の長さπLd2/2の20であるのに対して、噴霧長さL1の下限は、反基準側ロール41の半周の長さπLd1/2の30である。そして、反基準側ロール41の直径Ld1と、基準側ロール42の直径Ld2とが同一である場合Ld1=Ld2、基準側ロール42の噴霧長さL2の下限は、反基準側ロール41の噴霧長さL1の下限より小さい。これは、以下の理由のよるものである。図1に示すように、空冷帯のロール背面冷却領域Rでは、略円弧状に湾曲した鋳片の内側に反基準側ロール41が配置され、外側に基準側ロール42が配置されている。略円弧状の鋳片の内側では鋳片の外側よりも熱が対流しているため、鋳片の内側に配置された反基準側ロール41は、外側に配置された基準側ロール42よりも鋳片から多くの対流伝熱を受ける。したがって、鋳片の外側に配置された基準側ロール42は、内側に配置された反基準側ロール41よりも、鋳片から受ける対流伝熱量が少ないため、鋳片の外側に配置された基準側ロール42の冷却量は、内側に配置された反基準側ロール41の冷却量より少なくてよい。よって、基準側ロール42の噴霧長さL2の下限を反基準側ロール41の噴霧長さL1の下限よりも小さく設定することができる。また、反基準側ロール41の噴霧長さL1の上限と同様に、噴霧長さL2が基準側ロール42の半周の長さπLd2/2を超える場合は、鋳片に冷却水がかかるのに対して、噴霧長さL2が反基準側ロール41の半周の長さπLd2/2以下噴霧長さ比2L2/πLd2が1.0以下である場合は、鋳片に冷却水がかからないようにすることできる。したがって、噴霧長さL2の上限を基準側ロール42の半周の長さπLd2/2噴霧長さ比2L2/πLd2を1.0とする下記式J。2L2/πLd2≦1.0J以上より、基準側ロール42への冷却水の噴霧長さL2を基準側ロール42の半周の長さπLd2/2の20以上100以下に設定する下記式5。0.20≦2L2/πLd2≦1.05反基準側ロール41の冷却水量密度X1の下限と同様に、冷却水量密度X2が0.20[Nm3/hm2]未満である場合は、冷却が足りず、基準側ロール42に高温部が発生するのに対して、冷却水量密度X2が0.20[Nm3/hm2]以上である場合は、基準側ロール42に高温部が発生しないようにすることができる。したがって、冷却水量密度X2の下限を0.20[Nm3/hm2]とする下記式K。0.20≦X2Kところで、空冷帯のロール背面冷却領域Rでは、冷却水が反基準側ロール41に向けて上方向に噴霧され、基準側ロール42上で蒸発しなかった冷却水は、鋳片と反対側に落下し、鋳片に垂れない。したがって、基準側ロール42の冷却水量密度X2を、基準側ロール42の冷却水量密度X1以上としてもよい。これにより、冷却効果を向上させることができる下記式L。X1≦X2L一方、基準側ロール42の冷却水量密度X2が、反基準側ロール41の冷却水量密度X1よりも非常に多い場合、鋳片の基準側ロール42に対応する側が反基準側ロール41に対応する側よりも過冷却される。これにより、鋳片の基準側ロール42に対応する側の抜熱量が鋳片の反基準側ロール41に対応する側の抜熱量より非常に多くなり、鋳片の基準側ロール42に対応する側と鋳片の反基準側ロール41に対応する側との温度差が大きくなる。その結果、鋳片の基準側ロール42に対応する側が反基準側ロール41に対応する側に比べて異常に収縮し、それが原因で操業の停止を要することがある。そして、基準側ロール42の冷却水量密度X2が反基準側ロール41の冷却水量密度X1の160超える場合、鋳片の基準側ロール42に対応する側が反基準側ロール41に対応する側に比べて過冷却されるのに対して、基準側ロール42の冷却水量密度X2が反基準側ロール41の冷却水量密度X1の160以下である場合は、鋳片の基準側ロール42に対応する側が反基準側ロール41に対応する側よりも過冷却されないようにすることができる。したがって、基準側ロール42の冷却水量密度X2が反基準側ロール41の冷却水量密度X1の160以下である場合は、鋳片が異常に変形することを防ぐことができ、長期間、操業を続けることができる。そこで、基準側ロール42の冷却水量密度X2の上限を反基準側ロール41の冷却水量密度X1の160X2=1.60×X1とする下記式M。X2/X1≦1.60M以上より、基準側ロール42の冷却水量密度X2を反基準側ロール41の冷却水量密度X1の100以上160以下に設定する下記式6。1.0≦X2/X1≦1.606ここで、本実施形態の操業条件の一例を説明する。なお、成分を示すは質量を示す。鋳型3の上端における内径長辺430mm×短辺300mm鋳造速度0.70m/min以上1.05m/min以下比水量2次冷却帯0.15l/kgs以上0.40l/kgs以下サポートロール反基準側ロール41及び基準側ロール42直径300mm幅ロールの軸方向長さ500mm材質:12Cr鋼C:0.12、Si:0.52、Mn:1.05、Ni:1.22、Cr:11.68、Mo:0.69溶鋼下記の成分を主要成分とする低炭素普通鋼、高炭素普通鋼、低合金低炭素鋼、低合金炭素鋼等を鋳造することができる。C:0.05以上0.55以下Si:0.10以上2.00以下Mn:0.30以上1.90以下P:0.05以上0.070以下S:0.003以上0.120以下また、図1に示す連続鋳造機100には、2ストランドのブルーム連続鋳造機を用いることができる。以上に述べたように、本実施形態のサポートロールの背面冷却方法によると、二次冷却帯の終端から矯正経路部の終端までの空冷帯のロール背面冷却領域Rに配置された反基準側ロール41及び基準側ロール42に所定量X1,X2の冷却水を所定の範囲噴霧幅W1,W2、噴霧長さL1,L2に噴霧することにより、反基準側ロール41及び基準側ロール42の摩耗による劣化及び反基準側ロール41及び基準側ロール42へのスケールの付着を防止できるとともに、鋳片に表面割れが生じることを防止できる。また、空冷帯のロール背面冷却領域Rの反基準側ロール41及び基準側ロール42の冷却において、冷却水量密度比X2/X1を1.0以上1.60以下とすることにより、鋳片の基準側ロール42に対応する側が反基準側ロール41に対応する側よりも過冷却されることを防止できる。これにより、鋳片に異常な変形が生じることを防止できる。次に、本発明の実施例及び比較例を説明する。実施例1~15,比較例1~10図1に示す垂直曲げ型の連続鋳造機を用いたブルームの連続鋳造において、空冷帯のロール背面冷却領域Rに配置された反基準側ロールの冷却条件及び基準側ロールの冷却条件を変えたときの反基準側ロール及び基準側ロールの摩耗量と鋳片の表面の欠陥の有無とを調べた。表1には、空冷帯のロール背面冷却領域Rに配置された反基準側ロールの冷却条件及び基準側ロールの冷却条件と、鋳造量とを示している。表1に示す鋳造量は、鋳造開始から1ヶ月間に鋳造した量1ストランドあたりの鋳造量である。ここで、比較例1,3,5では、鋳造開始から1ヶ月を経過するまでに操業条件を変更したため、鋳造開始から操業条件変更までの鋳造量を示している。また、本実施例及び比較例では、本実施形態の連続鋳造機及びロールスタンドと同様な構成の連続鋳造機及びロールスタンドを用いており、本実施形態で例示した操業条件と同じ条件で操業した。そして、空冷帯のロール背面冷却領域Rでのミストノズルの気水比を60以上180以下に制御した。また、基準側ロールの直径Ld1と反基準側ロールの直径Ld2とが同一であるものを使用したLd1=Ld2=L0。実施例1~15及び比較例1~10の評価結果を表1に示す。評価結果として、反基準側ロールの摩耗量及び基準側ロールの摩耗量と、鋳片の表面の欠陥の有無とを表1に示している。以下に、表1の評価結果の測定方法を説明する。測定方法図6に示すように、連続鋳造開始前のロール直径図5aの右図に示すdxと、連続鋳造開始から1ヶ月後のロールの直径ロールの最大摩耗部の直径であり、例えば、図5bの右図に示すdyとを測定した。そして、下記式から摩耗量mmを求め、この摩耗量mmを表1に示す鋳造量tonで除して得られた摩耗量mm/tonを単位鋳造量当たりのロール摩耗量表1に示す摩耗量mm/tonとした。なお、比較例1,3,5では、鋳造開始から1ヶ月を経過するまでに鋳片の表面にスケール疵が発生したことから、ロールの温度が上昇し、相当の摩耗が生じたものと考えられる。鋳片の表面における割れ表面割れとスケール疵との発生の有無を確認した。表面割れの評価においては、鋳片を鋼片まで分塊した後、鋼片表面に磁粉探傷試験JIS規格G-0565を行うことにより、表面割れの有無を評価した。また、スケール疵の評価においては、鋳造された鋳片の表面を目視により観察し、疵の有無を確認した。表1の評価結果において、反基準側ロールの摩耗量及び基準側ロールの摩耗量が2.0×10-6mm/ton以下である場合は、反基準側ロール及び基準側ロールの健全性を1年間維持できると評価でき、摩耗量の判定を○とした。一方、反基準側ロールの摩耗量が2.0×10-6mm/tonを超える場合は反基準側ロールの健全性を1年間維持できないと評価して、また、基準側ロールの摩耗量が2.0×10-6mm/tonを超える場合は基準側ロールの健全性を1年間維持できないと評価して、反基準側ロールの摩耗量及び基準側ロールの摩耗量の少なくとも一方が2.0×10-6mm/tonを超える場合は、摩耗量の判定を×とした。また、鋳片に表面割れ及びスケール疵が発生しなかった場合は、鋳片に厳しい加工を施しても製品として使用できると評価でき、鋳片の表面の欠陥の有無を無とした。一方、鋳片に表面割れが発生した場合は、鋳片に厳しい加工を施すと、製品に割れが発生するため製品として使用できないと評価して、表1に表面割れ有と示している。また、鋳片にスケール疵が発生した場合は、鋳片の表面に疵が残るため、製品として使用できないと評価して、表1にスケール疵有と示している。表1の総合判定では、摩耗量の判定が○であり且つ鋳片の表面の欠陥が無の場合に、総合判定を○とした。一方、摩耗量の判定が×である場合や鋳片の表面に割れ又はスケール疵が生じた場合には、総合判定を×とした。表1から、実施例1~15では、反基準側ロールの摩耗量及び基準側ロールの摩耗量が2.0×10-6mm/ton以下であり、鋳片の表面に割れ及びスケール疵が発生しなかった。一方、比較例1では、反基準側ロールへの冷却水の噴霧幅比W1/W0が0.50.6未満であったため、反基準側ロールに高温部が発生し、鋳片の反基準側ロールに対応する側にスケール疵が生じたと考えられる。また、比較例2では、反基準側ロールへの冷却水の噴霧長さ比2L1/πL0が1.1であった1.0を超えるため、反基準側ロールに噴霧した冷却水が鋳片にかかった。これにより、鋳片が過冷却され、鋳片の反基準側ロールに対応する側に表面割れが生じたと考えられる。さらに、比較例3では、反基準側ロールへの冷却水の噴霧長さ比2L1/πL0が0.20.3未満であったため、反基準側ロールに高温部が発生し、鋳片の反基準側ロールに対応する側にスケール疵が生じたと考えられる。そして、比較例4では、反基準側ロールに噴霧される冷却水量密度X1が0.9であった0.8を超えたため、冷却水が、反基準側ロール上で全て蒸発せず、鋳片に垂れた。これにより、鋳片が過冷却され、鋳片の反基準側ロールに対応する側に表面割れが生じたと考えられる。また、比較例5では、反基準側ロールに噴霧される冷却水量密度X1が0.10.2未満であったため、反基準側ロールに高温部が発生し、鋳片の反基準側ロールに対応する側にスケール疵が生じたと考えられる。さらに、比較例6では、基準側ロールへの冷却水の噴霧幅比W2/W0が0.50.6未満であったため、反基準側ロールに高温部が発生し、反基準側ロールの摩耗量が2.0×10-6mm/tonを超えたと考えられる。そして、比較例7では、基準側ロールへの冷却水の噴霧長さ比2L2/πL0が1.1であった1.0を超えたため、基準側ロールへ噴霧した冷却水が鋳片にかかった。これにより、鋳片が過冷却され、鋳片の基準側ロールに対応する側に表面割れが生じたと考えられる。また、比較例8では、基準側ロールへの冷却水の噴霧長さ比2L2/πL0が0.10.3未満であったため、基準側ロールに高温部が発生し、基準側ロールの摩耗量が2.0×10-6mm/tonを超えたと考えられる。さらに、比較例9では、基準側ロールに噴霧される冷却水量密度比X2/X1が1.7であった1.6を超えたため、鋳片の基準側ロールに対応する側が過冷却され、鋳片の基準側ロールに対応する側に表面割れが生じたと考えられる。そして、比較例10では、基準側ロールに噴霧される冷却水量密度比X2/X1が0.91.0未満であったため、基準側ロールに高温部が発生し、基準側ロールの摩耗量が2.0×10-6mm/tonを超えたと考えられる。以上、本発明の好適な実施の形態について説明したが、本発明は上述の実施形態及び実施例に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて様々な変更が可能なものである。例えば、本実施形態では、二次冷却帯の終端が曲げ経路部の途中に位置する場合について説明したが図1参照、二次冷却帯の終端は、垂直経路部、円弧経路部又は矯正経路部に位置してもよく、これらの経路部の境界に位置してもよい。このように、本発明のサポートロールの背面冷却方法は、二次冷却帯の終端の位置に関わらず、空冷帯において有効に利用できる。また、本実施形態では、本発明のサポートロールの背面冷却方法を実施できる冷却設備を空冷帯のロール背面冷却領域R及び二次冷却帯に設け、空冷帯のロール背面冷却領域R及び二次冷却帯で本発明のサポートロールの背面冷却方法を実施する場合について説明したが、空冷帯のロール背面冷却領域Rだけに上記冷却設備を設け、空冷帯のロール背面冷却領域Rで本発明のサポートロールの背面冷却方法を実施してもよい。また、水平経路部にも上記冷却設備を設け、水平経路部でも本発明のサポートロールの背面冷却方法を実施してもよい。このように、本発明のサポートロールの背面冷却方法は、空冷帯のロール背面冷却領域Rのほかに二次冷却帯や水平経路部においても実施することができる。さらに、本実施形態及び本実施例では、ミストノズル22を用いて基準側ロール42を冷却する場合について説明したが、基準側ロールの冷却はミストノズルを用いる場合に限られず、スプレーノズル冷却水を、圧力をかけて噴出するノズル等を用いて基準側ロールを冷却してもよい。加えて、本実施形態では、反基準側ロール41及び基準側ロール42の冷却において、冷却水が噴霧される噴霧領域S1,S2が略楕円形状である場合について説明したが、噴霧領域は、略楕円形状に限られず、略円形状や略矩形状であってもよい。そして、本実施形態では、空冷帯のロール背面冷却領域Rに、図2に示すロールスタンド10と同様な構成を有するロールスタンドが並設されている場合について説明したが、空冷帯のロール背面冷却領域Rに並設される複数のロールスタンドはロールスタンド10と同様な構成でなくてもよい。例えば、図2では、冷却水が鋳造方向に対して略垂直な方向に噴霧されるようにミストノズルが配置されているが、反基準側ロール41の冷却において、冷却水がミストノズル21側に配置された半周面に噴霧され、基準側ロール42の冷却において、冷却水がミストノズル22側に配置された半周面に噴霧されるような構成であれば、冷却水が鋳造方向に対して傾斜した方向に噴霧されるように、ミストノズルを配置してもよい。また、本実施形態では、反基準側ロール41と基準側ロール42とが同一の構成であり、反基準側ロールの直径Ld1と基準側ロールの直径Ld2とが同一Ld1=Ld2である場合について説明したが、反基準側ロールの直径と基準側ロールの直径とが異なっていてもよいLd1≠Ld2。さらに、本実施形態では、連続鋳造機100が垂直曲げ型の連続鋳造機である場合について説明したが、連続鋳造機は垂直曲げ型のものに限られず、垂直経路部を有さない曲げ型の連続鋳造機でもあってもよい。"