圧着ツール106を保持するように構成されたラムボディ163と、前記ラムボディと連結され、ターミネータラム112と連結するように構成されたラムアダプタ160とを具備する、アプリケータラム150であって、前記ラムアダプタは、前記ターミネータラムのラムポスト114を受容するように構成されたハブチャンバ200を備えるアダプタハブ170と、前記ハブチャンバ内で移動可能に受容され、ラッチ位置とラッチ解除位置の間を移動可能であり、前記ラッチ位置において前記ラムポストに係合するように構成され、前記ラムポストが前記ラッチ解除位置において前記ハブチャンバから解放されることを可能にするラッチ機構174と、前記アダプタハブから延伸し、前記ラムボディに連結されるように構成されるアダプタスタッド172とを含むアプリケータラム。前記ラッチ機構が前記ラッチ機構を前記ラッチ位置へ移動させるようにばね付勢された状態で、前記ラッチ機構が前記ハブチャンバ内にばね付勢される請求項1記載のアプリケータラム。前記ラッチ機構は、前記ラムポストに対してほぼ垂直なスライド方向に移動可能である請求項1記載のアプリケータラム。前記ハブチャンバは、上部チャンバ246および下部チャンバ248を有し、前記ラッチ機構が前記ハブチャンバを前記上部チャンバと前記下部チャンバに分離し、前記下部チャンバは、前記ラムポストの端部116を受容するように構成され、前記ラッチ機構は、前記下部チャンバ内において前記ラムポストの前記端部をロックする請求項1記載のアプリケータラム。前記アダプタハブに連結されるラッチリテーナ176をさらに含み、前記ラッチ機構が前記ラッチリテーナと前記アダプタハブの支持面224の間にスライド可能である請求項1記載のアプリケータラム。前記ラッチ機構は、貫通する開口234を含み、前記開口は、前記ラムポストを受容するように構成され、前記ラッチ機構が前記ラッチ解除位置から前記ラッチ位置まで移動し、前記ラッチ位置において、前記開口が前記ラムポストに対して不整合とされることで、前記ラッチ機構は前記ラムポストが前記ハブチャンバから外れてしまうことを阻止する請求項1記載のアプリケータラム。前記ラッチ機構は、前記アダプタハブの外側からアクセス可能なレバー222を含み、前記レバーは、前記ラッチ位置から前記ラッチ解除位置まで前記ラッチ機構を移動するように駆動される請求項1記載のアプリケータラム。前記アダプタハブは、前記ハブチャンバに対して開いているポケット部226を含み、前記ポケット部は、内部にばね228を受容し、前記ラッチ機構は、偏倚面230を備え、前記ばねは、前記偏倚面に係合する請求項1記載のアプリケータラム。前記アダプタハブに連結される校正デバイス178をさらに含み、前記校正デバイスは、前記ラムボディに対する前記アダプタハブの相対位置を制御する請求項1記載のアプリケータラム。前記アダプタスタッドは、前記ラムボディにねじ連結され、前記ラムアダプタは、前記アダプタハブに連結されると共に、前記アダプタハブの外周を取り囲む校正デバイス178をさらに含み、前記校正デバイスがダイヤルを用いて一段階ずつ増加することで、前記ラムボディに対する前記アダプタスタッドのねじ位置を制御する請求項1記載のアプリケータラム。高さ調整ワッシャの一群をさらに含み、各高さ調整ワッシャは、異なる高さ188を含み、前記高さ調整ワッシャの1つは、前記アダプタハブと前記アダプタスタッドの間に配置され、前記アダプタスタッドに対する前記アダプタハブの相対位置を制御する請求項1記載のアプリケータラム。前記アダプタハブと前記アダプタスタッドの間に配置された高さ調整ワッシャ186をさらに含み、前記アダプタスタッドに対する前記アダプタハブの相対位置を制御する請求項1記載のアプリケータラム。公知の接続機に問題がないわけではない。例えば、アプリケータラムとターミネータラム間の接続が困難で、達成するために時間を消費してしまう場合がある。典型的には、接続は、アプリケータラムの端部が頂部にフックすなわち溝を備える固定フックスタイル接続と称されるものである。ターミネータラムの端部は、側面から溝内に挿入され、所定位置にスライドされる。この溝は、アプリケータラムとターミネータラムとの間の固定連結を維持するために厳しい公差があり、それゆえに、この溝内にターミネータラムの端部を搬送することが難しい場合がある。さらにターミネータラムとアプリケータラムとの間のスペースが制限されている場合も有り、圧着高さ調整目盛りの配置が制限される場合がある。目盛りは小型の傾向にあり、目盛りを見ることが難しく、細かい調整が難しくなっている。課題を解決するための手段は、圧着ツールを保持するように構成されたラムボディと、前記ラムボディに連結されたラムアダプタとを備えるアプリケータラムによって提供される。前記ラムアダプタは、ターミネータラムと連結するように構成される。前記ラムアダプタは、前記ターミネータラムのラムポストを受容するように構成されたハブチャンバhubchamberを備えるアダプタハブadaptorhubを含む。ラッチ機構は、前記ハブチャンバ内で移動可能に受容される。前記ラッチ機構は、ラッチ位置とラッチ解除位置の間を移動可能である。前記ラッチ機構は、前記ラッチ位置において前記ラムポストに係合するように構成される。前記ラッチ機構は、前記ラムポストが前記ラッチ解除位置において前記ハブチャンバから解放されることを可能にする。アダプタスタッドadaptorstudは、前記アダプタハブから延伸し、前記アプリケータラムに連結されるように構成される。本発明は、以下添付の図面を参照して例示的に説明される。図1は、一例示的な実施形態に従って形成されたアプリケータ100を前から見た斜視図である。アプリケータ100は、ワイヤ端部に端子を圧着するために用いられる。アプリケータ100は、アプリケータ100を支持する基部104上の所定位置に固定されるアンビル102を含む。アプリケータ100は、ワイヤに端子を圧着するためにアンビル102へ向かって、かつ、アンビル102から離れる圧着ストロークに沿って駆動される圧着ツール106を含む。圧着ゾーン108は、アンビル102と圧着ツール106の間に規定される。端子は、圧着ゾーン108内でワイヤに圧着される。例示的な実施形態において、アプリケータ100は、圧着工程の間、端子を圧着ゾーン108へ搬送する搬送機110を含む。例示的な実施形態において、アプリケータ100は、ターミネータ接続機図示せずのターミネータラム112に連結されるように構成される。ターミネータラム112は、ターミネータによる接続ストロークで駆動される。接続ストロークの間、ターミネータラム112は、矢印Aで示される、垂直方向の直線経路に沿って駆動される。ターミネータラム112は、図1においては、連結解除位置において図示されている。ターミネータラム112は、アプリケータ100に連結されるように構成されるラムポスト114を含む。ラムポスト114は、アプリケータ100内に受容される端部116を備える。ラムポスト114は、ラムポスト114の端部116に形成された環状の溝によって規定されるポストキャビティ118を含む。フランジ120は、ポストキャビティ118の下に設けられる。フランジ120は、ポストキャビティ118の下面を規定する上方を向く肩部122を備える。さらに詳述すると、アプリケータ100の一部は、アプリケータ100をターミネータラム112に固定するためにポストキャビティ118内に受容される。アプリケータ100は、内部にラムチャンバ132を備えるアプリケータボディ130を含む。アプリケータボディ130は、上面134と下面136を備える。ラムチャンバ132は、上面134と下面136の間に延伸する。アプリケータボディ130は、第一側面138と第二側面140を含む。搬送機110は、第二側面140に設けられており、ほぼ第二側面140から第一側面138までの搬送方向に端子を搬送する。アプリケータボディ130は、前部142および後部144を備える。図示された実施形態において、前部142は、ラムチャンバ132に対して開いている。アプリケータラム150は、ラムチャンバ132内に受容される。アプリケータラム150は、以下詳述されるように、ターミネータラム112に連結されるように構成される。アプリケータラム150は、ターミネータラム112による圧着ストロークに沿ってラムチャンバ132内で移動可能である。アプリケータラム150は、矢印A方向の垂直経路に沿って直線方向に移動可能である。アプリケータラム150は、圧着ストロークの間、ラムチャンバ132内を昇降する。圧着ツール106は、アプリケータラム150の側面152に連結される。作業の間、アプリケータラム150が圧着ストロークで移動すると、アプリケータラム150は、圧着ゾーン108内の圧着ストロークに沿って圧着ツール106を昇降させる。圧着ツール106がアンビル102へ向かって下方に押されると、端子がワイヤに接続される。圧着ツール106がアンビル102から離れるように上昇すると、端子は、圧着ツール106および/またはアンビル102から解放され、別の端子およびワイヤに置換される。例示的な実施形態において、アプリケータラム150は、アプリケータボディ130に対するアプリケータラム150の垂直位置を調整するための圧着高さ調整機構153を含む。圧着高さ調整機構153は、固定されたアンビル102に対する圧着ツール106の垂直位置も制御する。例えば、アプリケータボディ130に対してアプリケータラム150を上昇させることにより、アンビル102に対して圧着ツール106を上昇させる。反対に、アプリケータボディ130に対してアプリケータラム150を下降させることにより、アンビル102に対して圧着ツール106を下降させ、端子の圧着高さに影響を与える。図示された実施形態において、圧着高さ調整機構153は、アプリケータラム150の位置を変化させるために、回転可能なダイヤルで構成される。アプリケータラム150は、アプリケータラム150の上面162に連結されたラムアダプタ160を含む。ラムアダプタ160は、ラムポスト114の端部116に取り外し可能に連結されるように構成される。例示的な実施形態において、ラムアダプタ160は、アプリケータラム150とターミネータラム112の間の迅速接続/迅速接続解除の接続器を規定する。ラムアダプタ160は、ばね付勢され、ラムポスト114に迅速にラッチ固定されそして迅速にラッチ解除される。例示的な実施形態において、ラムアダプタ160は、ラムポスト114をラムアダプタ160内に押圧するすなわち詰め込むjammingことによって、または、ラムアダプタ160をラムポスト114上に押圧するすなわち詰め込むjammingことによって、ターミネータラム112がアプリケータラム150内に直接嵌められることを可能にする詰め込みスタイルの接続器jamstyleconnectorを規定する。ラムアダプタ160は、以下詳述されるように、ターミネータラム112にラッチ固定されるように構成され、ターミネータラム112から迅速かつ容易に解放可能である。図2は、アプリケータラム150とラムアダプタ160を示す分解図である。アプリケータラム150は、内部に溝164が形成されたほぼブロック形状ラムボディ163を備える。溝164は、ラムチャンバ132図1参照内へアプリケータラム150を方向付けさせる。溝164は、ラムチャンバ132内のレール図示せずに沿ってスライド可能であり、アプリケータボディ130図1参照に対してアプリケータラム150を適切に方向付けし続ける。アプリケータラム150は、上面162からアプリケータラム150内に延伸するアダプタ開口166を備える。アダプタ開口166は、アプリケータラム150を完全に貫通してもよい。ラムアダプタ160は、アダプタ開口166内に受容されるように構成される。例示的な実施形態において、アダプタ開口166には、ねじ溝が切られており、ラムアダプタ160がアダプタ開口166内でアプリケータラム150とねじ連結される。別の実施形態においては、ラムアダプタ160は、別の固定機構や固定工程を用いてアプリケータラム150に固定される。図示された実施形態において、アプリケータラム150は、ラムボディ163の側面の1つから延伸する2つのタブ168を含む。タブ168は、その間に圧着ツール106図1参照を受容する受容スペースを規定する。ラムボディ163は、受容スペース内に圧着ツール106を保持する。ラムアダプタ160は、アダプタハブ170と、アダプタハブ170に連結されるように構成されたアダプタスタッド172とを含む。別の実施形態では、アダプタスタッド172は、アダプタハブ170と一体形成されてもよい。ラッチ機構174は、ラッチリテーナ176を用いてアダプタハブ170に連結される。校正デバイス178は、以下詳述されるように、アプリケータラム150に対するアダプタハブ170の相対位置を制御するために、アダプタハブ170に連結される。別の実施形態では、校正デバイス178は、アダプタハブ170と一体形成されてもよい。アダプタスタッド172は、ヘッド180と、ヘッド180から延伸するシャフト182とを含む。図示された実施形態において、シャフト182には、ねじ溝が切られているので、アダプタスタッド172がアダプタボア166内のアプリケータラム150にねじ接続される。アダプタスタッド172は、ヘッド180および/またはシャフト182内へ延伸する内部開口184を含む。内部開口184は、アダプタハブ170の一部を受容して、アダプタハブ170をアダプタスタッド172に連結するように構成される。内部開口184は、ねじ溝が切られていてもよい。あるいは、内部開口184は、クラッシュリブcrushribsや他の機構を含み、アダプタハブ170と圧入されることで、アダプタハブ170をアダプタスタッド172に固定してもよい。例示的な実施形態において、高さ調整ワッシャ186がアダプタハブ170とアダプタスタッド172の間に備えられてもよい。高さ調整ワッシャ186は、厚みすなわち高さ188を有する。高さ調整ワッシャ186は、アダプタハブ170とアダプタスタッド172の間の相対位置を制御する。例示的な実施形態において、各群の部材が異なる高さ188を有する、高さ調整ワッシャ186の一群が提供されてもよい。一群の部材の1つは、アダプタハブ170とアダプタスタッド172の間に選択的に配置されてもよい。高さ調整ワッシャ186の高さ188に依存して、アダプタスタッド172に対するアダプタハブ170の位置が調整されてもよい。そのような調整は、ターミネータラム112図1参照に対するアプリケータラム150の位置を制御する。積層ワッシャなどの別のワッシャ190が高さ調整ワッシャ186とアダプタスタッド172のヘッド180の間に設けられる。高さ調整ワッシャ186がアプリケータラム150に対するアダプタハブ170の全体位置を制御するが、圧着高さ調整機構153すなわち校正デバイス178はアプリケータラム150に対するアダプタハブ170の微調整を制御する。校正デバイス178が微細な高さ調整機構を規定するが、高さ調整ワッシャ186はコース高さ調整機構courseheightadjustmentfeaturesを規定する。例示的な一実施形態において、シャフト182は、ねじ溝を含まない間隙196によって分離される、複数の上部ねじ溝192および複数の下部ねじ溝194を含む。以下さらに詳述されるように、間隙196は、アダプタスタッド172の垂直位置がアダプタ開口166内で制御され調整されることを可能にする特徴的構造を備える。間隙196の高さは、アダプタスタッド172の調整量を制御するように選択されてもよい。アダプタハブ170は、ラッチ機構174およびターミネータラム112のラムポスト114を受容するハブチャンバ200を含む。図示された実施形態において、ハブチャンバ200は内部に積極的な段形状があるので、ハブチャンバ200が複数の平面と複数の垂直面を含むことになる。アダプタハブ170は、アダプタハブ170の下面から延伸するポスト202を含む。アダプタハブ170がアダプタスタッド172に連結されると、ポスト202が内部開口184内に受容されることで、アダプタハブ170とアダプタスタッド172が固定される。ポスト202は、さらに高さ調整ワッシャ186とワッシャ190を通って開口内に受容される。ポスト202は、アダプタハブ170がアダプタスタッド172とねじ連結されるようねじ溝が切られてもよい。別の実施形態では、ポスト202がアダプタスタッド172に別の手段を用いて固定されてもよい。例えば、ポスト202は、圧入によって内部開口184内に固定されてもよい。接着剤や他の締結具が内部開口184内にポスト202を固定するために用いられてもよい。さらに別の実施形態では、ラッチまたは他の機構がアダプタハブ170および/またはアダプタスタッド172に連結されることで、アダプタハブ170とアダプタスタッド172が固定されてもよい。校正デバイス178は、位置決めねじ204を用いてアダプタハブ170に固定される。校正デバイス178は、開口206を備えたほぼ環状形状である。校正デバイス178およびアダプタハブ170は、共に圧着高さ調整機構153を規定する。アダプタハブ170の一部は、開口206を貫通する。例示的な一実施形態において、校正デバイス178は、同時にアダプタハブ170を回転させるように回転可能なダイヤルを構成する。アプリケータラム150に対するラムアダプタ160の高さ位置すなわち垂直位置は、校正デバイス178を回転させることで性格に制御可能である。例示的な実施形態において、組立の際、校正デバイス178の回転により、アダプタハブ170が回転し、さらにアダプタスタッド172が回転することで、アプリケータラム150に対するラムアダプタ160の相対位置が調整される。校正デバイス178は、校正デバイス178の外周212に沿って印すなわち表示210を含む。表示210は、アプリケータラム150に対する校正デバイス178の位置を視覚的に表示する。校正デバイス178は、大きな直径を有し、その直径はアプリケータラム150の上面162の大きさとほぼ等しくてもよい。そのように大きな直径を有することによって、表示210が外周212周辺に拡がるので、表示210が見やすくなり、より圧着高さの微調整が容易となる。アプリケータラム150に対する校正デバイス178の回転位置が変化し、ラムボディ163に対するアダプタハブ170の相対位置が制御される。校正デバイス178が徐々にダイヤルを用いて一段階ずつ増加すると、校正デバイス178およびアダプタハブ170の回転がアダプタスタッド172の回転を引き起こすので、ラムボディ163に対するアダプタスタッド172のねじ位置が制御される。例示的な実施形態において、校正デバイス178の回転は、校正デバイス178の下面208に対してばね付勢されるピン214を用いて徐々に増加するように制御される。ピン214は、校正デバイス178の下面208における歯内に受容される先端216を含む。ピン214は先端216に対して校正デバイス178がダイヤルを用いて一段階ずつ増加した位置すなわち所定位置で停止することを確実にすることで、校正デバイス178のダイヤルを用いて一段階ずつ増加した位置が確実にされる。例示的な実施形態において、ピン214が校正デバイス178の段階的移動ダイヤルを用いて一段階ずつ増加して移動を制御するので、校正デバイス178は0.1mmの増加毎に回転可能である。可聴式および/または接触式のクリックが、校正デバイス178とピン214の係合によって引き起こされ、校正デバイス178が回転する際に、聞こえおよび/または感じられてもよい。ラッチ機構174は、ハブチャンバ200内にスライド可能に受容される。ラッチ機構174は、基部220および基部220から延伸するレバー222を含む。ラッチ機構174は、ハブチャンバ200内に受容されるので、基部220がハブチャンバ200の水平面の1つによって規定された支持面224上に載置されることになる。基部220は、支持面224に沿って水平面方向にスライド可能である。ハブチャンバ200の垂直面は、ハブチャンバ200内におけるラッチ機構174の移動を停止させる停止部を規定する。例示的な実施形態において、アダプタハブ170は、複数のばね228を受容する複数のポケット部226図2参照を含む。ポケット部226がハブチャンバ200に対して開いている。基部220は、ばね228を向く偏倚面230を含む。ばね228は、偏倚面230と係合し、偏倚面230を押圧して、ラッチ位置図3参照にラッチ機構174を保持する。そのようにして、ラッチ機構174は、ばね付勢され常にラッチ位置に保持される。ラッチ機構174は、ばね228のばね付勢に抗してレバー222を押すことで、ラッチ解除位置図4参照に移動可能である。ラッチ機構176は、ハブチャンバ200内にラッチ機構174を保持する。図示された実施形態において、ラッチリテーナ176は、締結具232を用いてアダプタハブ170に固定される。ラッチ機構174は、ラッチリテーナ176とハブチャンバ200の支持面224の間においてハブチャンバ200内をスライド可能である。基部220は、貫通する開口234を含む。開口234は、ラムポスト114図1参照を受容する。基部220は、ラムポスト114がハブチャンバ200内に挿入された後、ラムポスト114と係合する。ラッチ機構174がラッチ位置にあるとき、基部220はハブチャンバ200内にラムポスト114を保持する。図3は、アプリケータラム150およびラムアダプタ160の断面図である。組立の際には、ラムアダプタ160は、組み立てられた後アプリケータラム150のアダプタ開口166内に挿入される。ラムアダプタ160の組立の際には、ポスト202を内部開口184へ挿入することによって、アダプタハブ170がアダプタスタッド172に連結される。高さ調整ワッシャ186は、ヘッド180とアダプタハブ170の下面240の間に保持される。高さ調整ワッシャ186の厚さすなわち高さ188は、下面240とヘッド180の間の距離すなわち間隔を制御する。図3に示される高さ調整ワッシャ186は、比較的短い高さ188を有する。一群内の他の高さ調整ワッシャは、図3に示される高さ調整ワッシャ186よりもより高く例えば2倍または3倍高くてもよい。より厚みのある高さ調整ワッシャは、下面240とヘッド180の間の間隔を増加させる。そのような間隔の増大が、高さ調整ワッシャの付加的な厚みすなわち高さに等しい距離によって、アダプタハブ170に対して垂直下方向にアプリケータラム150を位置づける。圧着ツール106図1参照は、同様に、さらに下方向にすなわちアンビル102図1参照に近づくように配置し圧着高さを減少させてもよい。ラムアダプタ160が一旦組み立てられると、ラムアダプタ160は、アダプタ開口166内へ挿入される。シャフト182は、アダプタ開口166のねじ溝とねじ連結される。位置決めねじ242は、アプリケータラム150に連結される。位置決めねじ242の端部244は、アダプタ開口166内へ延伸し、アダプタスタッド172のシャフト182と係合する。端部244は、上部ねじ溝192と下部ねじ溝194の間の間隙196内に受容される。間隙196は位置決めねじ242よりも厚みがあるので、アダプタスタッド172がアダプタ開口166内を長手方向に例えばアダプタ開口166内を垂直に移動可能となる。間隙196の高さは、アダプタ開口166内におけるアダプタスタッド172の動作幅を規定する。ラムアダプタ160の回転により、ラムアダプタ160とアプリケータラム150の間の相対的な移動が起こる。アダプタスタッド172は、位置決めねじ242が上部ねじ溝192の上限または下部ねじ溝194の下限となるまで、アダプタ開口166内を移動可能である。図示された実施形態において、位置決めねじ242が上部ねじ溝192の上限から下部ねじ溝194の下限まで約360°の動作幅がある。例示的な実施形態において、360°の動作により、ラムアダプタ160は、アプリケータラム150に対して約1.5mmの移動となる。より幅広い間隙196を有するなど別の実施形態においては、ラムアダプタ160がさらに移動してもよい。組立の際、ターミネータラム112がラムアダプタ160内に嵌合することで、アプリケータラム150とターミネータラム112を連結する。ラムポスト114の端部116は、ハブチャンバ200内に受容される。ハブチャンバ200は、上部チャンバ246および下部チャンバ248を含む。ラッチ機構174は、ハブチャンバ200を上部チャンバ246と下部チャンバ248に分離する。フランジ120は、下部チャンバ248内に受容され、ラッチ機構174の下に捕捉される。ラッチ機構174は、ラムポスト114をラッチ固定し、ラムポスト114をラムアダプタ160内に固定する。ラッチ位置において、基部220における開口234がラムポスト114のフランジ120に対して、不整合にされるすなわちオフセットされる。ラッチ機構174の基部220は、ポストキャビティ118内に受容される。ラッチ機構174は、基部220の下のフランジ120を捕捉することによって、ラムアダプタ160内においてラムポスト114を固定する。フランジ120の肩部122は、基部220の下に捕捉される。基部220は、フランジ120の一部の垂直方向上方に配置される捕捉面250を備える。ラムポスト114がラムアダプタ160から外れてしまうことが、ラッチ機構174によって抑制される。組立の際に、ラムポスト114は、レバー222を作動させることなく、ハブチャンバ200内に詰め込み可能である。ラムポスト114が基部220と係合すると、ラッチ機構174が自動的にラッチ解除位置へスライドする。この位置において、開口234はラムポスト114と整合される。開口234の周囲の基部220の壁は、傾斜づけられており、ラムポスト114が開口234へ詰め込まれると、楔状体Wedgeとして作動することでラッチ機構174を横方向に移動するように付勢する。フランジ120が基部220を一旦超えると、ラッチ機構174は、ばね228図2参照によってラッチ位置へ自動的に戻る。ラッチ機構174は、ラッチ位置図3参照とラッチ解除位置図4参照の間を移動可能である。ラッチ機構174は、ばね付勢され、通常はラッチ位置にある。レバー222を押し、弾性力に打ち勝つことで、ラッチ機構174をラッチ解除位置へ移動させる。ラッチ機構174は、ラムポスト114に対して矢印Bで示される垂直なスライド方向へラッチ解除位置までスライド可能である。図示された実施形態において、スライド方向はほぼ水平方向である。レバー222には、アダプタハブ170の外側からアクセス可能である。レバー222が作動されることで、ラッチ位置からラッチ解除位置までラッチ機構174が移動する。レバー222が解放されると、ばね228がラッチ機構174を付勢してラッチ位置に戻す。ラッチ位置においては、ラムポスト114がハブチャンバ200内にロックされる。作動時において、接続ストロークに沿うターミネータラム112の移動により、アプリケータラム150が圧着ストロークに沿って移動する。例えば、ターミネータラム112が持ち上げられると、肩部122は基部220の下面と係合し、ラムアダプタ160およびアプリケータラム150を持ち上げる。接続ストロークが下方部分にある間、ラムポスト114はラムアダプタ160およびアプリケータラム150を下方向に付勢する。図4は、ラッチ機構174がラッチ解除位置にある場合のラムアダプタ160とアプリケータラム150の断面図である。ラッチ解除位置において、基部220内の開口234は、ラムポスト114のフランジ120と整合される。ラムポスト114が開口234を通過して、ラムポスト114からラムアダプタ160およびアプリケータラム150を連結解除する。レバー222を押し、ラッチ機構174を付勢してラッチ解除位置まで水平方向にスライドさせることで、ラッチ機構174が連結解除位置へ移動する。本実施形態の記載は例示的なものであって、限定的なものではないことが理解されるべきである。例えば、上述の実施形態および/またはその態様は互いに組み合わされてもよい。さらに、本発明の範囲を逸脱しない限り、多くの変更が、本発明の様々な実施形態の技術に特定状況または特定材料を適用するためになされてもよい。本実施形態において、寸法、材料の種類、様々な部材の採用、および様々名部材の数量および場所について規定されている傾向にあるが、決してこれら実施形態だけに限定されるものではない。当業者であれば、本実施形態を参照して、本願請求項の範囲内であれば、多くの他の実施形態や変更をすることが可能である。それゆえに、本発明の範囲は、本願請求項に含まれる全ての実施形態を含むものである。添付の特許請求の範囲では、含むincludingおよびそこにおいてinwhichという用語は、それぞれ含むcomprisingおよびそこにおいてwhereinという用語の平易な英語として使用されるが、意味は等しい。さらに、以下の特許請求の範囲では、第1、第2、および第3などの用語は単なる標識として使用されるにすぎず、これらの用語の対象に数値的な要件を課すものではない。さらに、以下に示す特許請求の範囲の限定は、ミーンズプラスファンクション形式で記載されたものではない。当該限定が手段meansforというフレーズを明示的に使用し、かつ、さらなる構造を欠いたまま機能ファンクションについての言及が当該フレーズに続かない限り、米国特許法35U.S.C.第112条の第6段落に基づいて解釈されるものではない。