共振電力送信装置の共振電力送信制御方法において、共振電力受信装置を検出するステップと、前記検出された共振電力受信装置に共振電力を送信前記共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変されるするステップと、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数及び前記予め設定された時間区間各々で送信される共振電力の電力量を前記検出された共振電力受信装置に通知するステップと、前記検出された共振電力受信装置から前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を受信するステップと、を含むことを特徴とする共振電力送信装置の共振電力送信制御方法。前記共振電力受信装置を検出するステップは、前記共振電力受信装置の識別子を受信するステップと、前記識別子に基づいて前記共振電力受信装置を認知するステップと、を含むことを特徴とする請求項1に記載の共振電力送信装置の共振電力送信制御方法。前記電力送信効率が最も優れる共振周波数を使用して前記共振電力を生成するステップと、前記電力送信効率が最も優れる共振周波数を使用して生成された共振電力を前記共振電力受信装置に送信するステップと、をさらに含むことを特徴とする請求項1に記載の共振電力送信装置の共振電力送信制御方法。前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数各々は、反射波の周波数特性スキャニングによって決定されるか、一定幅のチャネルを基準として決定されるか、又は、予め設定された帯域幅内でランダムに決定されることを特徴とする請求項1に記載の共振電力送信装置の共振電力送信制御方法。共振電力送信装置の共振電力送信制御方法において、複数の共振電力受信装置を検出するステップと、前記複数の共振電力受信装置各々に順序を付与するステップと、前記付与された順序に応じて第1共振電力受信装置に共振電力を送信前記共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変されるするステップと、前記第1共振電力受信装置から前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数Fs1を受信するステップと、前記付与された順序に応じて第2共振電力受信装置に共振電力を送信前記共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変されるするステップと、前記第2共振電力受信装置から前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数Fs2を受信するステップと、を含むことを特徴とする共振電力送信装置の共振電力送信制御方法。前記複数の共振電力受信装置を検出するステップは、前記複数の共振電力受信装置各々の識別子を受信するステップと、前記受信された識別子に基づいて前記複数の共振電力受信装置を認識するステップと、を含むことを特徴とする請求項5に記載の共振電力送信装置の共振電力送信制御方法。前記Fs1を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs1を用いて生成された共振電力を第1時間区間で前記第1共振電力送信装置に送信するステップと、前記Fs2を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs2を用いて生成された共振電力を第2時間区間で前記第2共振電力送信装置に送信するステップと、をさらに含むことを特徴とする請求項5に記載の共振電力送信装置の共振電力送信制御方法。前記Fs1を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs1を用いて生成された共振電力を前記第1共振電力送信装置に送信するステップと、前記第1共振電力送信装置の充電完了の可否を判断するステップと、前記第1共振電力送信装置の充電が完了すると、前記Fs2を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs2を用いて生成された共振電力を前記第2共振電力送信装置に送信するステップと、をさらに含むことを特徴とする請求項5に記載の共振電力送信装置の共振電力送信制御方法。前記Fs1を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs1を用いて生成された共振電力を前記第1共振電力送信装置に送信するステップと、前記第1共振電力送信装置から予め設定された時間内に報告メッセージが受信されるかを判断するステップと、前記第1共振電力送信装置から予め設定された時間内に報告メッセージが受信されなければ、前記Fs2を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs2を用いて生成された共振電力を前記第2共振電力送信装置に送信するステップと、をさらに含むことを特徴とする請求項5に記載の共振電力送信装置の共振電力送信制御方法。前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数の各々は、反射波の周波数特性スキャニングによって決定されるか、一定幅のチャネルを基準として決定されるか、又は、予め設定された帯域幅内でランダムに決定されることを特徴とする請求項5に記載の共振電力送信装置の共振電力送信制御方法。共振電力受信装置の共振電力受信制御方法において、共振電力送信装置に前記共振電力受信装置の識別子を送信するステップと、前記共振電力送信装置から共振電力を受信前記共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変されるするステップと、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数に関する情報及び前記予め設定された時間区間各々で送信される共振電力の電力量に関する情報を受信するステップと、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち電力送信効率が最も優れる共振周波数を検出するステップと、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち電力送信効率が最も優れる共振周波数を前記共振電力送信装置に通知するステップと、を含むことを特徴とする共振電力受信装置の共振電力受信制御方法。前記電力送信効率が最も優れる共振周波数を使用して生成された共振電力を前記共振電力送信装置から受信するステップをさらに含むことを特徴とする請求項11に記載の共振電力受信装置の共振電力受信制御方法。前記共振電力受信装置の充電完了の如何を確認するステップと、前記共振電力受信装置の充電が完了すると、前記共振電力送信装置に充電が完了したことを通知するステップと、をさらに含むことを特徴とする請求項12に記載の共振電力受信装置の共振電力受信制御方法。ターゲット共振器との電磁結合によって共振電力を共振電力受信装置に送信するソース共振器と、前記共振電力受信装置を検出する検出部と、ソース制御部の制御により前記共振電力を生成する共振電力生成部と、前記共振電力の共振周波数が予め設定された時間区間各々で可変されるように前記共振電力生成部を制御するソース制御部と、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数及び前記予め設定された時間区間各々で送信される共振電力の電力量を前記共振電力受信装置に送信し、前記共振電力受信装置から前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を受信する通信部と、を備えることを特徴とする共振電力送信装置。前記検出部は、前記共振電力受信装置から受信された識別子に基づいて前記共振電力受信装置を検出することを特徴とする請求項14に記載の共振電力送信装置。前記共振電力生成部は、前記電力送信効率が最も優れる共振周波数を使用して前記共振電力を生成し、前記ソース共振器は、前記電力送信効率が最も優れる共振周波数を使用して生成された共振電力を前記共振電力受信装置に送信することを特徴とする請求項14に記載の共振電力送信装置。前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数の各々は、反射波の周波数特性をスキャニングして決定されたり、一定幅のチャネルを基準として決定されたり、又は、予め設定された帯域幅で任意に決定されることを特徴とする請求項14に記載の共振電力送信装置。ソース共振器との電磁結合によって共振電力送信装置から共振電力を受信前記共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変されるするターゲット共振器と、前記共振電力送信装置に識別子を送信し、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数に関する情報及び前記予め設定された時間区間各々で送信される共振電力の電力量に関する情報を受信する通信部と、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を検出するターゲット制御部と、を備え、前記通信部は、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を前記共振電力送信装置に送信することを特徴とする共振電力受信装置。前記ターゲット共振器は、前記電力送信効率が最も優れる共振周波数を使用して生成された共振電力を前記共振電力送信装置から受信することを特徴とする請求項18に記載の共振電力受信装置。前記ターゲット制御部は、前記共振電力受信装置の充電が完了すると、前記共振電力送信装置に充電が完了したことを通知することを特徴とする請求項18に記載の共振電力受信装置。本発明の目的は、電源共振器と対象共振器の整合条件が時間に応じて変わる場合に、共振周波数帯域で効率的な共振周波数を管理し、共振電力により複数の電子機器を効率的に充電し、高効率の無線電力送信を可能にする。一側面に係る共振電力送信装置の共振電力送信制御方法は、共振電力送信装置の共振電力送信制御方法において、共振電力受信装置を検出するステップと、前記検出された共振電力受信装置に共振電力を送信前記共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変されるするステップと、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数及び前記予め設定された時間区間各々で送信される共振電力の電力量を前記検出された共振電力受信装置に通知するステップと、前記検出された共振電力受信装置から前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を受信するステップと、を含む。他の一側面に係る共振電力送信装置の共振電力送信制御方法は、複数の共振電力受信装置を検出するステップと、前記複数の共振電力受信装置各々に順序を付与するステップと、前記付与された順序に応じて第1共振電力受信装置に共振電力を送信前記共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変されるするステップと、前記第1共振電力受信装置から前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数Fs1を受信するステップと、前記付与された順序に応じて第2共振電力受信装置に共振電力を送信前記共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変されるするステップと、前記第2共振電力受信装置から前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数Fs2を受信するステップと、を含む。一側面に係る共振電力受信装置の共振電力受信制御方法は、共振電力送信装置に前記共振電力受信装置の識別子を送信するステップと、前記共振電力送信装置から共振電力を受信前記共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変されるするステップと、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数に関する情報及び前記予め設定された時間区間各々で送信される共振電力の電力量に関する情報を受信するステップと、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち電力送信効率が最も優れる共振周波数を検出するステップと、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち電力送信効率が最も優れる共振周波数を前記共振電力送信装置に通知するステップと、を含む。一側面に係る共振電力送信装置は、ターゲット共振器との電磁結合によって共振電力を共振電力受信装置に送信するソース共振器と、前記共振電力受信装置を検出する検出部と、ソース制御部の制御により前記共振電力を生成する共振電力生成部と、前記共振電力の共振周波数が予め設定された時間区間各々で可変されるように前記共振電力生成部を制御するソース制御部と、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数及び前記予め設定された時間区間各々で送信される共振電力の電力量を前記共振電力受信装置に送信し、前記共振電力受信装置から前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を受信する通信部と、を備える。一側面に係る共振電力受信装置は、ソース共振器との電磁結合によって共振電力送信装置から共振電力を受信前記共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変されるするターゲット共振器と、前記共振電力送信装置に識別子を送信し、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数に関する情報及び前記予め設定された時間区間各々で送信される共振電力の電力量に関する情報を受信する通信部と、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を検出するターゲット制御部と、を備え、さらに前記通信部は、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を前記共振電力送信装置に送信する。本発明によると、共振周波数帯域で効率的な共振周波数の管理が可能である。本発明によると、複数の電子機器各々に対応する共振周波数を管理することによって、共振電力により複数の電子機器を効率的に充電できる。また、電力送信の効率が高い共振周波数を選択することによって、高効率の無線電力送信が可能である。以下、本発明の実施形態について添付の図面を参照しながら詳細に説明する。図1は、一実施形態に係る共振電力送信装置の構成を示す。図1を参照すると、共振電力送信装置100は、ソース共振器110、検出部120、共振電力生成部130、ソース制御部140及び通信部150を備える。また、共振電力送信装置100は整流部160及び定電圧制御部170をさらに備え得る。一方、図2は、一実施形態に係る共振電力受信装置の構成を示す。図2を参照すると、共振電力受信装置200は、ターゲット共振器210、通信部220及びターゲット制御部230を備える。また、共振電力受信装置200は、整流部240、DC/DCコンバータ250及び負荷load260をさらに含む。ソース共振器110は、電磁気electromagneticエネルギーをターゲット共振器210に伝達transferringする。即ち、ソース共振器110は、ターゲット共振器210との電磁結合によって共振電力を共振電力受信装置200に伝達する。ここで、ソース共振器110は設定された共振帯域幅内で共振する。検出部120は共振電力受信装置200を検出する。検出部120は、前記共振電力受信装置200から受信された識別子に基づいて共振電力受信装置200を検出する。即ち、共振電力受信装置200は共振電力受信が必要な場合、識別子を共振電力送信装置100に送信し、検出部120は識別子が受信されれば、共振電力受信装置200が存在することを認知する。共振電力生成部130は、ソース制御部140の制御により共振電力を生成する。共振電力生成部130は数MHz~数十MHz帯域のスイッチングパルス信号によって一定レベルのDC電流をAC電流に変換することで共振電力を生成する。従って、例えば、共振電力生成部130はAC/DCインバータを含んで構成され、ここで、一定レベルのDC電流は、定電圧制御部170から提供され、AC/DCインバータは、高速スイッチングのためのスイッチング素子を含み、ここで、スイッチング素子は、スイッチングパルス信号がhighであるときオンし、スイッチングパルス信号がLowであるときオフするように構成され得る。共振電力生成部130は、ソース制御部140の制御に応じて共振周波数が予め設定された時間区間各々で可変される共振電力を生成する。また、共振電力生成部130は、ソース制御部140の制御に応じて電力送信効率が最も優れる共振周波数を使用して前記共振電力を生成する。従って、ソース共振器110は、前記電力送信効率が最も優れる共振周波数を使用して生成された共振電力を前記共振電力受信装置200に送信できる。ソース制御部140は、前記共振電力生成部130で生成される共振電力の共振周波数が予め設定された時間区間各々で可変されるよう、前記共振電力生成部130を制御する。また、ソース制御部140は、共振電力送信装置100の全般的な動作を制御する。即ち、ソース制御部140は、検出部120、共振電力生成部130、通信部150、定電圧制御部170のうち少なくとも1つの動作を制御する。ここで、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数各々は、反射波の周波数特性をスキャニングして決定されるか、一定幅のチャネルを基準として決定されるか、又は、予め設定された帯域幅bandwidth内で任意に決定される。ソース制御部140は、周波数分析部141、周波数スキャニングテーブル143及びプロセッサ145を備えて構成される。周波数分析部141は、例えば図9に示すような周波数スペクトル分析に基づいて予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数を決定する。例えば、任意の時間区間T1で測定された周波数スペクトルが図9に示すようであれば、周波数分析部141はT1で用いられる共振周波数をF1又はF2に決定する。ここで、図9は、送信電力及び反射電力に対する周波数スペクトルの例を示す。図9でn21は送信電力の周波数スペクトルを示し、n11は反射電力の周波数スペクトルを示す。反射電力は例えば反射信号カプラー図示せずによって測定される。周波数スキャニングテーブル143は、一定幅のチャネルを基準として可変される共振周波数が記録されるか、又は、任意に可変される共振周波数が記録される。プロセッサ145は、ソース制御部140の諸機能の管理及び/又は制御を行うように構成される。通信部150は、ソース制御部140の制御下に、予め設定された時間区間各々で用いられる共振周波数及び前記予め設定された時間区間各々で送信される共振電力の電力量を前記共振電力受信装置200に送信する。また、通信部150は、共振電力受信装置200から前記予め設定された時間区間の各々で用いられる共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を受信する。通信部150は、共振周波数によって共振電力受信装置200とデータを送受信するインバンド通信、及びデータ通信のために割り当てられた周波数によって共振電力受信装置200とデータを送受信するアウト-バンド通信を行い得る。整流部160は、数十Hz帯域のAC電流を整流してDC電圧を生成する。定電圧制御部170は、整流部160からDC電圧が入力され、ソース制御部140の制御により一定レベルのDC電圧を出力する。定電圧制御部170は、一定レベルのDC電圧を出力するための安定化回路を含んで構成される。ターゲット共振器210は、ソース共振器110から電磁気エネルギーを受信する。即ち、ターゲット共振器210は、ソース共振器110との電磁結合によって共振電力送信装置100から共振電力を受信する。ここで、ターゲット共振器210は予め設定された共振帯域幅内で共振する。通信部220は、ターゲット制御部230の制御により通信部150とデータを送受信する。即ち、通信部220は、共振電力送信装置100に識別子を送信する。また、通信部220は、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数に関する情報、及び前記予め設定された時間区間各々で送信される共振電力の電力量に関する情報を受信する。また、通信部220は、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を前記共振電力送信装置100に送信する。通信部220は、共振電力送信装置100の通信部150と同様に、インバンド通信及びアウト-バンド通信を行い得る。ターゲット制御部230は、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を検出する。例えば、任意の時間区間T1、T2、T3、T4で受信された共振電力の電力量P1、P2、P3、P4と、共振電力送信装置100から受信されたデータが表1に示すような場合、ターゲット制御部230は、F3を電力送信効率の最も優れる共振周波数として検出する。ターゲット制御部230は、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を前記共振電力送信装置100に送信するように通信部220を制御する。即ち、通信部220は、ターゲット制御部230の制御により、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち電力送信効率が最も優れる共振周波数を前記共振電力送信装置100に送信する。かくして、ターゲット共振器210は、前記電力送信効率が最も優れる共振周波数を使用して生成された共振電力を前記共振電力送信装置100から受信する。ターゲット制御部230は、受信電力スキャン部231及びプロセッサ233を含んで構成される。受信電力スキャン部231は、予め設定された時間区間各々で受信される共振電力の電力量を測定する。プロセッサ233は、ターゲット制御部230の諸機能の管理及び/又は制御を行うように構成される。整流部240は、交流電圧を整流することによってDC電圧を生成する。DC/DCコンバータ250は、整流部240から出力されるDC電圧のレベルを調整して負荷260で必要なDC電圧を提供する。負荷260は、共振電力受信装置200で必要な電源を供給して電源を充電するための充電バッテリを含む。ターゲット制御部230は負荷260をチェックし、共振電力受信装置200の充電が完了すると、共振電力送信装置100に充電が完了したことを通知する。図3は、一実施形態に係る複数の共振電力受信装置が存在する環境を示す。図3に示すように、共振電力送信装置100は複数の共振電力受信装置200a、200b、200cに共振電力を送信する。図3に示す例のように、複数の共振電力受信装置200a、200b、200cが存在する環境を1:N充電環境と称する。1:N充電環境は、複数の共振電力受信装置200a、200b、200c間の干渉、複数の共振電力受信装置200a、200b、200cの何れか1つが除去されるか、又は、新規な装置が追加される場合に電力送信の効率が落ちる場合がある。従って、共振電力受信装置各々を考慮した共振電力送信制御方法が必要である。図3において、301、303、305及び307は共振器間の電磁結合を示す。図4は、一実施形態に係る共振電力送信システムを説明するための図である。図4を参考にすると、共振電力送信装置100は、共振周波数がF1、F2、...、FNの順に可変共振電力を複数の共振電力受信装置200a、200b、200cに送信する。共振電力送信装置100は、複数の共振電力受信装置200a、200b、200c各々に順序を付与した後、ステップ410において、第1共振電力受信装置200aに共振周波数がF1、F2、...、FNの順に可変共振電力を送信する。共振電力送信装置100は、第1共振電力受信装置200aから第1応答を受信した後、ステップ420において、第2共振電力受信装置200bに共振周波数がF1、F2、...、FNの順に可変共振電力を送信する。ここで、第1応答はF1、F2、...、FNのうち電力送信効率が最も優れる共振周波数に関する情報を含む。また、第1応答は第1共振電力受信装置200aの識別子をさらに含み得る。共振電力送信装置100は、第2共振電力受信装置200bから第2応答を受信した後、ステップ430において、第3共振電力受信装置200cに共振周波数がF1、F2、...、FNの順に可変共振電力を送信する。ここで、第2応答は、F1、F2、...、FNのうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数に関する情報を含む。また、第2応答は第2共振電力受信装置200bの識別子をさらに含み得る。一方、第1共振電力受信装置200aで電力送信効率が最も優れる共振周波数をFs1とし、第2共振電力受信装置200bで電力送信効率が最も優れる共振周波数をFs2とすると、Fs1とFs2は互いに異なる共振周波数であるか、又は、同一の共振周波数である。そして、図4において、ステップ410~ステップ430は順次行われるか、又は、同時に行われる。ステップ410~ステップ430が同時に行われる場合、共振電力送信装置100は共振電力受信装置各々の識別子を介して当該装置を識別する。図5は、他の一実施形態に係る共振電力送信システムを説明するための図である。図5を参照すると、共振電力送信装置100は、ステップ510において、共振周波数がF1である共振電力を第1共振電力受信装置200aに送信する。図4に示す例と類似に、共振電力送信装置100は、第1共振電力受信装置200aから応答信号を受信した後、ステップ520において、共振周波数がF1である共振電力を第2共振電力受信装置200bに送信する。同様に、ステップ530は、第2共振電力受信装置200bから応答信号を受信した後行われ得る。ここで、応答信号は、共振周波数がF1である共振電力の受信効率又は共振周波数がF1であるときの受信電力量を含み得る。また、応答信号は、当該装置の識別子をさらに含み得る。F1に対する応答が完了した後、共振電力送信装置100はF2に対してステップ510~ステップ530を行う。図6は、図1の共振電力送信装置100で送信されるデータの例を示す。図6を参照すると、共振電力送信装置100は、時間区間t1で共振周波数がF1である共振電力を共振電力受信装置200に送信する。同時に、共振電力送信装置100は、時間区間t1でデータ610を共振電力受信装置200に送信する。図6に示すように、データ610は、共振電力を生成するために用いられた共振周波数F1及び当該共振電力の電力量に関する情報を含む。図6において620は、時間区間t2で共振電力受信装置200に送信されるデータを示す。図7は、図2に示す共振電力受信装置200で送信されるデータの例を示す。図7を参照すると、共振電力受信装置200は、共振周波数F1、F2、...、FN各々に対応する受信電力量720を検出し、F1、F2、...、FN各々に対応する効率を算出する。図7に示す例において、電力送信効率が最も優れる共振周波数は例えば、F3である。共振電力受信装置200は、F1、F2、...、FN各々に対応する効率を共振電力送信装置100に送信する。一側面において、共振電力受信装置200は、F1、F2...FN各々に対応する効率を算出せず、受信電力量720のみを共振電力送信装置100に送信し得る。図8は、一実施形態に係る周波数ホッピングfrequencyhoppingの例を示す。図8を参照すると、共振電力送信に用いられる共振周波数は任意にホッピングされる。即ち、例えば、共振周波数はF1、F2、...、FNの順に可変されることなく、F1、F3、F6の順に可変される。ステップ810において、共振電力送信装置は、共振周波数F1を用いて共振電力を共振電力受信装置に送信する。また、ステップ810において、共振電力送信装置はF1に関する情報及び電力量に関する情報を共振電力受信装置に送信する。ステップ820は、共振周波数F3に対してステップ810と同じ動作を行うことを示す。また、ステップ840は、共振周波数F6に対してステップ810と同じ動作を行うことを示す。ステップ830は、共振電力受信装置から電力送信効率又は受信電力量に関する情報を共振電力送信装置に送信することを示す。図10は、一実施形態に係る共振電力送信装置の共振電力送信制御方法を示す。図10に示された方法は、図1に示す共振電力送信装置100によって行われるとする。ステップ1010において、共振電力送信装置100は共振電力受信装置を検出する。即ち、共振電力送信装置100は、共振電力送信が可能なカバレッジ内に共振電力受信装置が存在するかを検出する。ここで、共振電力送信装置100は前記共振電力受信装置の識別子を受信し、前記識別子に基づいて前記共振電力受信装置を認知する。ステップ1020において、共振電力送信装置100は、検出された共振電力受信装置に共振電力を送信する。ステップ1020において、送信される共振電力の共振周波数は、予め設定された時間区間各々に可変される。ここで、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数の各々は、反射波の周波数特性スキャニングによって決定されるか、一定幅予め設定された幅のチャネルを基準として決定されるか、又は、予め設定された帯域幅bandwidth内で任意にランダムに、randomly決定される。ステップ1030において、共振電力送信装置100は、予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数及び前記予め設定された時間区間各々で送信される共振電力の電力量を前記検出された共振電力受信装置に通知する。前記検出された共振電力受信装置は、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち電力送信効率が最も優れる共振周波数を検出し、前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を前記共振電力送信装置に通知する。従って、ステップ1040において、共振電力送信装置100は、前記検出された共振電力受信装置から前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数を受信する。ステップ1050において、共振電力送信装置100は、前記電力送信効率が最も優れる共振周波数を使用して前記共振電力を生成する。ステップ1060において、共振電力送信装置100は、前記電力送信効率が最も優れる共振周波数を使用して生成された共振電力を前記共振電力受信装置に送信する。図11は、他の一実施形態に係る共振電力送信装置の共振電力送信制御方法を示す。図11に示す方法は、図1に示す共振電力送信装置100によって行われるとする。ステップ1110において、共振電力送信装置100は、複数の共振電力受信装置を検出する。ここで、共振電力送信装置100は複数の共振電力受信装置各々の識別子を受信し、前記受信された識別子に基づいて前記複数の共振電力受信装置を認識することができる。従って、共振電力送信装置100は、受信された識別子の個数に応じて共振電力受信装置の個数を把握することができる。ステップ1120において、共振電力送信装置100は複数の共振電力受信装置各々に順序を付与する。ステップ1130において、共振電力送信装置100は、付与された順序に応じて第1共振電力受信装置に共振電力を送信する。ここで、ステップ1130において、送信される共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変される。ステップ1140において、共振電力送信装置100は、第1共振電力受信装置から前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数Fs1を受信する。ステップ1150において、共振電力送信装置100は、付与された順序に応じて第2共振電力受信装置に共振電力を送信する。ここで、ステップ1150において、送信される共振電力の共振周波数は予め設定された時間区間各々で可変される。ステップ1160において、共振電力送信装置100は、第2共振電力受信装置から前記予め設定された時間区間各々で用いられた共振周波数のうち、電力送信効率が最も優れる共振周波数Fs2を受信する。ステップ1170において、共振電力送信装置100は、前記Fs1を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs1を用いて生成された共振電力を第1時間区間で前記第1共振電力受信装置に送信する。ステップ1180において、共振電力送信装置100は、前記Fs2を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs2を用いて生成された共振電力を第2時間区間で前記第2共振電力受信装置に送信する。図12は、他の一実施形態に係る共振電力送信装置の共振電力送信制御方法を示す。図12におけるステップ1210~ステップ1260は図11に示されたステップ1110~ステップ1160と同じプロセスを有する。従って、ステップ1210~ステップ1260の詳細な説明は省略する。ステップ1270において、共振電力送信装置100は前記Fs1を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs1を用いて生成された共振電力を前記第1共振電力受信装置に送信する。ステップ1280において、共振電力送信装置100は、第1共振電力受信装置の充電完了の可否を判断する。第1共振電力受信装置の充電完了の如何は、第1共振電力受信装置から充電が完了したことを示すメッセージが受信されたかの有無に応じて判断される。前記第1共振電力受信装置の充電が完了すると、ステップ1290において、共振電力送信装置100は前記Fs2を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs2を用いて生成された共振電力を前記第2共振電力受信装置に送信する。図13は、他の一実施形態に係る共振電力送信装置の共振電力送信制御方法を示す。図13におけるステップ1310~ステップ1360は図11に示されたステップ1110~ステップ1160と同じプロセスである。従って、ステップ1310~ステップ1360の詳細な説明は省略する。ステップ1370において、共振電力送信装置100は前記Fs1を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs1を用いて生成された共振電力を第1共振電力受信装置に送信する。ステップ1380において、共振電力送信装置100は、前記第1共振電力受信装置から予め設定された時間内に報告メッセージが受信されるかを判断する。共振電力受信装置は、共振電力送信装置100に周期的に報告メッセージを送信することで、続けて充電中であることを共振電力送信装置100に通知する。従って、共振電力送信装置100は、前記第1共振電力受信装置から予め設定された時間内に報告メッセージが受信されなければ、これ以上当該の共振電力受信装置が存在しないと判断する。ここで、報告メッセージは当該共振電力受信装置の識別子を含み得る。前記第1共振電力受信装置から予め設定された時間内に報告メッセージが受信されなければ、ステップ1390において、共振電力送信装置100は、第1共振電力受信装置に対する共振電力送信を終了する。そして、共振電力送信装置100は前記Fs2を用いて前記共振電力を生成し、前記Fs2を用いて生成された共振電力を前記第2共振電力受信装置に送信する。図14及び図15は、各一実施形態に係るタイムドメインにおける電力送信例を示す。図14及び図15は、共振電力受信装置200a、200bからFs1及びFs2を受信した後の、共振電力の送信例を示す。共振電力送信装置100は、第1時間区間1410でFs1を用いて共振電力を第1共振電力受信装置200aに送信し、第2時間区間1420でFs2を用いて共振電力を第2共振電力受信装置200bに送信する。即ち、本例では、共振電力送信装置100は、Fs1及びFs2を交番に用いて共振電力を生成する。共振電力送信装置100は、第3時間区間1510及び第4時間区間1520でFs1を用いて共振電力を第1共振電力受信装置200aに送信する。即ち、図15に示す例は、2つ以上の連続する時間区間で第1共振電力受信装置200aに対して最も電力送信効率が優れる共振周波数Fs1を用いた例を示す。一方、図1、2を再度参照すると、ソース共振器110及び/又はターゲット共振器210は、ヘリックスhelixコイル構造の共振器、スパイラルspiralコイル構造の共振器、又はメタ構造のmeta-structured共振器などの何れかから構成される。すでに公知の内容であるが、理解の便利のために関連用語について記述する。自然界に存在する多くの物質の電磁気的な特性は、固有の透磁率permeability、μmu及び誘電率permittivity、εepsilonで表わされる。透磁率は当該物質で与えられた磁界magneticfieldに対して発生する磁束密度magneticfluxdensityと真空中で同じ磁界に対して発生する磁束密度の比を意味する。そして、誘電率は、当該物質で与えられた電界electricfieldに対して発生する電束密度electricfluxdensityと真空中でその電界に対して発生する電束密度の比を意味する。透磁率及び誘電率は与えられた周波数又は波長における当該物質中の電波伝搬定数propagationconstantを決定し、透磁率及び誘電率によってその物質の電磁気特性が決定される。特に、自然界に存在しない誘電率又は透磁率を有し、人工的に設計された物質をメタ物質といい、メタ物質は極めて大きい波長wavelength、即ち、極めて低い周波数領域でも容易に即ち、メタ物質からなる物体のサイズを大きく変更することなく共振状態に置かれ得る。一実施形態に係る共振器を構成する1つ以上の物質は、後述するようにこのメタ物質である。図16は、一実施形態に係る2次元構造の共振器1600を示す図である。図16を参照すれば、一実施形態に係る2次元構造の共振器1600は、第1信号導体部分1611、第2信号導体部分1612、及びグラウンド導体部分1613を含む送信線路、キャパシタ1620、整合器1630、及び導体1641、1642を備える。図16に示すように、キャパシタ1620は、送信線路で第1信号導体部分1611と第2信号導体部分1612との間に位置に直列に挿入され、それによって電界はキャパシタ1620に閉じ込められる。一般的に、送信線路は上部に少なくとも1つの導体、下部に少なくとも1つの導体を含み、上部にある導体を介して電流が流れ、下部にある導体は電気的にグラウンドされる。本明細書では送信線路の上部にある導体を第1信号導体の部分1611と第2信号導体の部分1612に分類して呼び、送信線路の下部にある導体をグラウンド導体部分1613と呼ぶ。図16に示すように、本発明の一実施形態に係る共振器1600は、2次元構造の形態を有する。送信線路路は、上部に第1信号導体部分1611及び第2信号導体部分1612を含み、下部にグラウンド導体部分1613を含む。第1信号導体部分1611及び第2信号導体部分1612とグラウンド導体部分1613は互いに向かい合うように配置される。電流は第1信号導体部分1611及び第2信号導体部分1612を通じて流れる。また、図16に示すように、第1信号導体部分1611の一端は導体1642と接続、即ち短絡され、他端はキャパシタ1620と接続される。そして、第2信号導体部分1612の一端は導体1641と接続、即ち短絡され、他端はキャパシタ1620と接続される。即ち、第1信号導体部分1611、第2信号導体部分1612、グラウンド導体部分1613、導体1641、及び導体1642が互いに接続されることによって、共振器1600は電気的に閉ループclosed_loop構造を有する。ここで、閉ループ構造は、円形構造、四角形構造などの多角形構造を含み、電気的に閉じた回路を意味する。キャパシタ1620は送信線路の中間部に挿入される。例えば、キャパシタ1620は第1信号導体部分1611と第2信号導体部分1612との間に挿入される。ここで、キャパシタ1620は、集中型素子lumpedelement及び分布型素子distributedelementの何れかの形態を有する。特に、分布型素子の形態を有する分布型したキャパシタは、ジグザグ形態の導体ラインとその導体ラインとの間に存在する高い誘電率を有する誘電体を含む。キャパシタ1620が送信線路に挿入されることによって共振器1600はメタ物質の特性を有し得る。ここでメタ物質とは上述のように、自然で発見されない特別な電気的な性質を有する物質であって、人工的に設計された構造を有する。自然界に存在する全ての物質は正positiveの透磁率及び正の誘電率を有する。従って、これらの物質で電場、磁場、及びポインティングベクトルに対して右手法則が適用されるので、このような物質をRHMRightHandedMaterial、右手系物質という。一方、メタ物質は、自然界で存在しない誘電率及び/又は透磁率を有する物質であって、誘電率又は透磁率の符号によってENGepsilonnegative、負のε物質、MNGmunegative、負のμ物質、DNGdoublenegative、εとμが共に負物質、NRInegativerefractiveindex、負の屈折率物質、LHleft-handed、左手系物質などに分類される。ここで例えば、集中型素子として挿入されたキャパシタ1620のキャパシタンスを適切に調整することによって、共振器1600はメタ物質の特性を有し得る。特に、キャパシタ1620のキャパシタンスを適切に調整することによって、共振器1600が負の透磁率を有する場合、本発明の一実施形態に係る共振器1600はMNG負のμ共振器と呼ばれる。下記で説明するが、キャパシタ1620のキャパシタンスを定める基準criterionは様々であり得る。共振器1600がメタ物質の特性を有する基準、共振器1600が対象周波数で負の透磁率を有する基準、前記共振器1600が対象周波数で第ゼロ次共振Zeroth-OrderResonanceの特性を有する基準などがあり、前述した基準のうち少なくとも1つの基準下でキャパシタ1620のキャパシタンスが決定される。MNG共振器1600は、伝搬定数が0であるときの周波数を共振周波数として有する第ゼロ次共振の特性を有し得る。MNG共振器1600は第ゼロ次共振特性を有する場合、共振周波数はMNG共振器1600の物理的なサイズに対して独立的であり得る。即ち、下記で再び説明するが、MNG共振器1600で共振周波数を変更するためにはキャパシタ1620を適切に設計することで充分であるので、MNG共振器1600は物理的なサイズの変更を要しない。また、近接フィールドにおいて、電界は送信線路に挿入されたキャパシタ1620に集中するので、キャパシタ1620によって近接フィールドでは磁界がドミナントdominant、支配的になる。そして、MNG共振器1600は集中型素子のキャパシタ1620を用いて高いQ-ファクターQ-Factorを有するので、電力送信効率を向上できる。参考に付言すると、Q-ファクターは、無線電力送信において、抵抗損失の程度、又は抵抗に対するリアクタンスの比を表わすので、Q-ファクターが大きいほど無線電力送信効率は大きい。また、MNG共振器1600はインピーダンス整合のための整合器1630を備える。ここで、整合器1630は、MNG共振器1600の電磁界の強度を適切に調整でき、整合器1630によりMNG共振器1600のインピーダンスが決定される。そして、電流はコネクタ1740、例えば、下記の図17を参照を介してMNG共振器1600に流入するか、又はMNG共振器1600から流出する。ここで、前記コネクタはグラウンド導体部分1613又は整合器1630と接続される。ただし、前記コネクタとグラウンド導体部分1613又は整合器1630の間には物理的な連結が形成されるか、又は、前記コネクタとグラウンド導体部分1613又は整合器1630の間に物理的な連結なしでカップリングを介して電力が伝達されてもよい。ただし、前記コネクタとグラウンド導体部分1613又は整合器1630間には物理的な接続が形成されてもよく、前記コネクタとグラウンド導体部分1613又は整合器1630間の物理的な接続なしでカップリングを介して電力が伝達される。詳細には、図16に示すように、整合器1630は、共振器1600のループ構造によって形成されるループ内に位置する。整合器1630は、物理的な形態を変更することによって共振器1600のインピーダンスを調整する。特に、整合器1630は、グラウンド導体部分1613から距離hだけ離れた位置にインピーダンス整合のための導体1631を含み、共振器1600のインピーダンスは距離hを調整することによって変更される。図16には示されていないが、整合器1630を制御できるコントローラが存在する場合、整合器1630はコントローラによって生成される制御信号に従い自らの物理的な形態を変更する。例えば、制御信号によって整合器1630の導体1631とグラウンド導体部分1613との間の距離hが増加又は減少する。これによって整合器1630の物理的な形態が変更され、共振器1600のインピーダンスが調整される。整合器1630は、図16に示すように、導体1631のような受動素子で具現されるか、又は、実施形態によってはダイオード、トランジスタなどのような能動素子で具実現される。能動素子が整合器1630に含まれる場合、能動素子はコントローラによって生成される制御信号に応じて駆動され、その制御信号に応じて共振器1600のインピーダンスが調整される。例えば、整合器1630に能動素子の一種であるダイオードが含まれている場合、ダイオードがon又はoffの状態であるかに応じて共振器1600のインピーダンスが調整される。また、図16に示していないが、MNG共振器1600を貫通するマグネチックコアをさらに含み得る。このようなマグネチックコアは電力送信距離を増加させる機能を行う。図17は一実施形態に係る3次元構造の共振器1700を示す図である。図17を参照すれば、一実施形態に係る3次元構造の共振器1700は、第1信号導体部分1711、第2信号導体部分1712、及びグラウンド導体部分1713を含む送信線路、並びにキャパシタ1720を含む。ここで、キャパシタ1720は、送信線路で第1信号導体部分1711と第2信号導体部分1712との間の位置に直列に挿入され、電界はキャパシタ1720に閉じ込められる。また、図17に示すように、共振器1700は3次元構造の形態を有する。送信線路路は、上部に第1信号導体部分1711及び第2信号導体部分1712を含み、下部にグラウンド導体部分1713を含む。第1信号導体部分1711及び第2信号導体部分1712と、グラウンド導体部分1713とは互いに向かい合うように配置される。電流は、第1信号導体部分1711及び第2信号導体部分1712を通じてx方向に流れ、このような電流によって-y方向に磁界Hwが発生する。勿論、図17に図示されたものと相違して、y方向に磁界Hwが発生する場合もある。また、図17に示すように、第1信号導体部分1711の一端は導体1742と電気的に接続、即ち短絡され、他端はキャパシタ1720と接続される。そして、第2信号導体部分1712の一端は導体1741と接続され、他端はキャパシタ1720と接続される。即ち、第1信号導体部分1711、第2信号導体部分1712、グラウンド導体部分1713、導体1741、及び導体1742は互いに接続されることによって、共振器1700は電気的に閉ループ構造を有する。ここで、閉ループ構造は、円形構造、四角形構造などの多角形の構造を含み、電気的に閉じた回路を意味する。また、図17に示すように、キャパシタ1720は、第1信号導体部分1711と第2信号導体部分1712との間に挿入され、即ち位置する。ここで、キャパシタ1720は、集中型素子及び分布型素子の何れかの形態を有する。特に、分布型素子の形態を有する分布型キャパシタは、ジグザグ形態の導体ラインとその導体ラインとの間に存在する高い誘電率を有する誘電体を含む。図17に示すように、キャパシタ1720が送信線路に挿入されることによって共振器1700は前述したようにメタ物質の特性を有し得る。例えば、集中型素子として挿入されたキャパシタ1720のキャパシタンスが適切に決定されれば、前記共振器1700はメタ物質の特性を有する。特に、キャパシタ1720のキャパシタンスを適切に調整することによって、共振器1700が特定の周波数帯域において負の透磁率を有する場合、本発明の一実施形態に係る共振器1700はMNG共振器と呼ばれる。下記で説明するが、キャパシタ1720のキャパシタンスを定める基準は様々であり得る。共振器1700がメタ物質の特性を有する基準、共振器1700が対象周波数で負の透磁率を有する基準、又は共振器1700が対象周波数で第ゼロ次共振の特性を有する基準などがあり、上述した基準のうち少なくとも1つの基準下でキャパシタ1720のキャパシタンスが決定される。図17に示すように、MNG共振器1700は、電波伝搬定数propagationconstantが0であるときの周波数を共振周波数として有する第ゼロ次共振の特性を有し得る。このようにMNG共振器1700が第ゼロ次共振の特性を有する場合、共振周波数はMNG共振器1700の物理的なサイズに対して独立的であり、MNG共振器1700で共振周波数を変更するためにはキャパシタ1720を適切に設計することで充分であるので、MNG共振器1700の物理的なサイズの変更を要しない。図17に示すように、MNG共振器1700を参照すれば、近接フィールドにおいて、電界は送信線路1710に挿入されたキャパシタ1720に集中するので、キャパシタ1720によって近接フィールドでは磁界がドミナントになる。特に、第ゼロ次共振の特性を有するMNG共振器1700は磁気双極子magneticdipoleに類似の特性を有するので、近接フィールドでは磁界がドミナントになり、キャパシタ1720の挿入により発生する比較的少量の電界又はそのキャパシタ1720に集中されるので、近接フィールドでは磁界が更にドミナントになる。MNG共振器1700は集中型素子のキャパシタ1720を用いて高いQ-ファクターを有するので、電力送信効率を向上できる。また、図17に示すように、MNG共振器1700はインピーダンス整合のための整合器1730を備える。ここで、整合器1730は、MNG共振器1700の磁界の強度を適切に調整でき、整合器1730によってMNG共振器1700のインピーダンスが決定される。そして、電流はコネクタ1740を介してMNG共振器1700に流入するか、又は、MNG共振器1700から流出する。ここで、コネクタ1740はグラウンド導体部分1713又は整合器1730の何れかと接続される。より詳細に、図17に示すように、整合器1730は共振器1700のループ構造によって形成されるループの内部に位置する。整合器1730は物理的な形態を変更することによって共振器1700のインピーダンスを調整する。特に、整合器1730はグラウンド導体部分1713から距離hだけ離隔された位置にインピーダンス整合のための導体部分1731を含み、共振器1700のインピーダンスは距離hを調整することによって変更され得る。図17には示されていないが、整合器1730を制御できるコントローラが存在する場合、整合器1730はコントローラによって生成される制御信号に応じて整合器1730の物理的な形態を変更できる。例えば、制御信号に応じて整合器1730の導体1731とグラウンド導体部分1713との間の距離hが増加したり減少し、これにより整合器1730の物理的な形態が変更されることで共振器1700のインピーダンスが調整される。整合器1730の導体1731とグラウンド導体部分1713との間の距離hは様々な方式で調整できる。即ち、第1に、整合器1730には様々な導体が含まれてもよく、その導体の何れか1つを適応的に活性化することによって距離hが調整され得る。第2に、導体1731の物理的な位置を上下に調整することによって距離hが調整される。このような距離hはコントローラの制御信号に応じて制御でき、コントローラは様々なファクターを考慮して制御信号を生成する。コントローラによる制御信号の生成については下記で説明する。整合器1730は図17に示すように、導体部分1731のような受動素子で具現されるか、又は、実施形態によってはダイオード、トランジスタなどの能動素子で具現される。能動素子が整合器1730に含まれる場合、能動素子はコントローラによって生成される制御信号に応じて駆動でき、その制御信号に応じて共振器1700のインピーダンスを調整する。例えば、能動素子が整合器1730に含まれたダイオードである場合、ダイオードがon又はoff状態であるかに応じて共振器1700のインピーダンスが調整される。図17には明示されていないが、MNG共振器1700を貫通するマグネチックコアをさらに含み得る。このようなマグネチックコアは電力送信距離を増加する機能を行う。図18は、一実施形態に係るバルキー型bulkytypeに設計された無線電力送信のための共振器1800の例を示す図である。以下、別途の継ぎ目なしで一体型に2以上の部分partsを互いに接続する類型をバルキー型と呼ぶ。図18を参照すれば、第1信号導体部分1811と導体1842は個別的に製造された後で互いに接続されるのではなく、一体型に製造される。同様に、第2信号導体部分1812と導体1841も一体型に製造される。仮に例えば、第2信号導体部分1812と導体1841が個別的に製造された後で互いに接続される場合、継ぎ目1850には導体損失が発生し得る。ここで、本発明の実施形態によれば、第2信号導体部分1812と導体1841は別途の継ぎ目なしでseamless互いに接続され、導体1841とグラウンド導体部分1813も別途の継ぎ目なしで互いに接続されているので、継ぎ目による導体損失を低減できる。即ち、第2信号導体部分1812とグラウンド導体部分1813は別途の継ぎ目なしで一体型に製造される。同様に、第1信号導体部分1811とグラウンド導体部分1813は別途の継ぎ目なしで1つの一体型に製造される。図18に示すように、別途の継ぎ目なしで1つの一体型として2以上の部分partitionを互いに接続する類型をbulkytypeと呼ぶ。図19は、一実施形態に係る中空型hollowtypeに設計された無線電力送信のための共振器1900の例を示す図である。図19を参照すれば、中空型に設計された無線電力送信のための共振器の第1信号導体部分1911、第2信号導体部分1912、グラウンド導体部分1913、導体1941、1942各々は内部に空いている空間を含む。与えられた共振周波数において、有効電流は第1信号導体部分1911、第2信号導体部分1912、グラウンド導体部分1913、導体1941、及び導体1942各々の全ての部分を介して流れることなく、一部の部分表皮厚部分のみを介して流れるものとモデリングできる。即ち、与えられた共振周波において、第1信号導体部分1911、第2信号導体部分1912、グラウンド導体部分1913、導体1941、及び導体1942の厚さが各々のの表皮厚skindepthよりも過度に厚いことは効率的ではない。即ち、それは共振器1900の重量又は共振器1900の製造費用を増加させる原因になり得る。従って、本発明の実施形態によれば、与えられた共振周波数において、第1信号導体部分1911、第2信号導体部分1912、グラウンド導体部分1913、導体1941、及び導体1942各々の表皮厚に基づいて第1信号導体部分1911、第2信号導体部分1912、グラウンド導体部分1913、導体1941、及び導体1942各々の厚さを適切に決定する。第1信号導体部分1911、第2信号導体部分1912、グラウンド導体部分1913、導体1941、及び導体1942各々が該当の表皮厚よりも僅かに大きい適切な厚さを有する場合、共振器1900は軽くなり、共振器1900の製造費用も削減できる。例えば、図19に示すように、第2信号導体部分1912の厚さはdmに決定してもよく、dはによって決定される。ここで、fは周波数、μは透磁率、σは導体定数を表す。特に、第1信号導体部分1911、第2信号導体部分1912、グラウンド導体部分1913、導体1941、及び1942が全て銅copper製として5.8x10^7の導電率σを有する場合、共振周波数が10kHzについては表皮厚dが約0.6mmとなり、共振周波数が100MHzについては表皮厚dは0.006mmである。図20は、パラレルシートparallel-sheetが適用された無線電力送信のための共振器の例を示す図である。図20を参照すれば、パラレルシートが適用された無線電力送信のための共振器に含まれた第1信号導体部分2011、第2信号導体部分2012各々の表面にはパラレルシートが適用される。第1信号導体部分2011、第2信号導体部分2012は完ぺきな導体ではないので、抵抗成分を有することがあり、その抵抗成分によって抵抗損失が発生することがある。このような抵抗損失はQファクターを減少させ、カップリング効率を減少させ得る。本発明の一実施形態によると、第1信号導体部分2011、第2信号導体部分2012各々にパラレルシートを適用することによって抵抗損失を削減し、Qファクター及びカップリング効率を増加できる。図20の円によって囲んだ部分2070の拡大図を参照すれば、パラレルシートが適用される場合、第1信号導体部分2011、第2信号導体部分2012各々は複数の導体ラインを含む。この導体ラインは並列的に配置され、第1信号導体部分2011、第2信号導体部分2012各々の先端部分で互いに接続短絡される。第1信号導体部分2011、第2信号導体部分2012各々にパラレルシートを適用する場合、導体ラインが並列的に配置されるので、導体ラインが有する抵抗成分の合計は減少する。従って、抵抗損失を減らし、Qファクター及びカップリング効率を増加できる。図21は、分布型キャパシタを含む無線電力送信のための共振器2100の例を示す図である。図21を参照すれば、無線電力送信のための共振器に含まれるキャパシタ2120は分布型キャパシタである。集中型素子としてのキャパシタは相対的に高い等価直列抵抗EquivalentSeriesResistance、ESRを有し得る。集中型素子としてのキャパシタが有するESRを減らすためには様々な提案があるが、本発明の実施形態は分布型素子としてのキャパシタ2120を用いることによってESRを低減する。参考に、ESRによる損失はQファクター及びカップリング効率を低下する。分布型素子としてのキャパシタ2120は、図21に示すように、ジグザグ構造の導体ライン及び誘電体で実現される。即ち、分布型素子としてのキャパシタ2120はジグザグ構造の導体ライン及び誘電体で具現される。それだけではなく、図21に示すように、本発明の実施形態は分布型素子としてのキャパシタ2120を用いることによって、ESRによる損失を低減でき、複数の集中型素子としてのキャパシタを並列的に用いることによってESRによる損失を減らすことができる。なぜなら、集中型素子としてのキャパシタ各々が有する抵抗成分は並列接続によって小さくなるので、並列的に接続された集中型素子としてのキャパシタの有効抵抗も小さくなり、従って、ESRによる損失を低減できる。例えば、10pFのキャパシタ1つを用いる代わりに1pFのキャパシタ10個を用いることによってESRによる損失を低減できる。図22ABは、2次元構造の共振器及び3次元構造の共振器で用いられる整合器の例を示す。図22Aは整合器1630を含む図16に示された2次元共振器の一部を示し、図22Bは整合器1730を含む図17に示された3次元共振器の一部を示す。図22Aを参照すると、整合器1630は、導体1631、導体1632及び導体1633を含み、導体1632及び導体1633は送信線路のグラウンド導体部分1613及び導体1631と接続される。導体1631とグラウンド導体部分1613との間の距離hにより2次元共振器のインピーダンスは決定され、導体1631とグラウンド導体部分1613との間の距離hはコントローラによって制御される。導体1631とグラウンド導体部分1613との間の距離hは様々な方式で調整でき、導体1631になり得る様々な導体の何れか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体1631の物理的な位置を上下に調整することで距離hを調整する方式などがある。図22Bを参照すれば、整合器1730は、導体1731、導体1732及び導体1733を備える。導体1732及び導体1733は送信線路のグラウンド導体部分1713及び導体1731と接続される。導体1731とグラウンド導体部分1713との間の距離hにより3次元共振器のインピーダンスが決定され、導体1731とグラウンド導体部分1713との間の距離hはコントローラによって制御される。2次元構造の共振器に含まれる整合器と同様に、3次元構造の共振器に含まれる整合器でも導体1731とグラウンド導体部分1713との間の距離hは様々な方式で調整でき、例えば、導体1731になり得る様々な導体の何れか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体1731の物理的な位置を上下に調整することで距離hを調整する方式などがある。図22には示されていないが、整合器は能動素子を含んでもよく、能動素子を用いて共振器のインピーダンスを調整する方式は上述した内容に類似する。即ち、能動素子を用いて整合器を通じて流れる電流の経路を変更することによって、共振器のインピーダンスを調整できる。図23は、図16に示した無線電力送信のための共振器の等価回路を示す図である。図16に示した無線電力送信のための共振器は、図23に示した等価回路でモデリングされる。図23に示す等価回路でCLは図16に示す電力送信線路の中間部に集中型素子の形態に挿入されたキャパシタを示し、LRは電力送信ラインのインダクタンスを示し、CRは電力送信ライン及び/又はグラウンド間のキャパシタンスを示す。ここで、図16に示す無線電力送信のための共振器1600は第ゼロ次共振特性を有する。即ち、電波伝搬定数が0である場合、無線電力送信のための共振器はωMZRを共振周波数として有すると仮定する。ここで、共振周波数ωMZRは下記の数式1のように表わされる。ここで、MZRは、μゼロ共振器MuZeroResonatorを意味する。数式1を参照すれば、共振器の共振周波数ωMZRはLR/CLによって決定され、共振周波数ωMZRと共振器の物理的なサイズは互いに独立的であるので、共振器1600の物理的なサイズは十分に小さくなり得る。本発明の一実施形態に係る方法は、多様なコンピュータ手段によって実行できるプログラム命令の形態で実現され、かかるプログラム命令は、コンピュータ読み出し可能媒体に記録され得る。前記コンピュータ読み出し可能媒体は、プログラム命令、データファイル、データ構造などを単独又は組み合わせたものを含み得る。前記媒体に記録されるプログラム命令は、本発明のために特別に設計して構成されたものか、又は、コンピュータソフトウェア分野の技術を有する当業者にとって公知、且つ使用可能なものである。以上のように本発明を限定された実施形態と図面によって説明したが、本発明は、上記の実施形態に限定されることなく、本発明が属する分野における通常の知識を有する者であれば、このような記載から多様な修正及び変形が可能であろう。従って、本発明の範囲は、説明された実施形態に限定されて定められるものではなく、特許請求の範囲及び特許請求の範囲と均等なものによって定められる。