"回転駆動力を出力するモータと、前記モータの前記出力により駆動される第1の回転機構と、前記モータの前記出力により駆動される第2の回転機構と、前記第1の回転機構および第2の回転機構に前記モータの前記出力を伝達するとともに、内部に潤滑油が通る油経路が形成される出力軸と、前記潤滑油が溜められる油貯留部と、を備える流体機械であって、前記出力軸は、前記油貯留部から前記潤滑油が供給される第1油経路が形成された第1出力軸と、前記第1油経路に連通し、前記第1油経路を介して前記潤滑油が供給される第2油経路が形成された第2出力軸と、を有して構成され、前記第1油経路よりも前記第2油経路の方が、前記出力軸の軸心からの偏心量が大きい、ことを特徴とする流体機械。前記第1油経路は、前記第2油経路よりも断面積が大きい、請求項1に記載の流体機械。互いに連通する前記第1油経路と前記第2油経路との間に、前記潤滑油を通過させる油溜まりが形成されている、請求項1または2に記載の流体機械。前記第2油経路は、前記第1油経路から離間するにつれて次第に前記軸心からの偏心量が大きくなる、請求項1から3のいずれか一項に記載の流体機械。前記第1出力軸と前記第2出力軸との間を密閉するシール部材が設けられている、請求項1から4のいずれか一項に記載の流体機械。前記油貯留部内の前記潤滑油を前記油経路に汲み上げる容積型ポンプを備える、請求項1から5のいずれか一項に記載の流体機械。上述のように、2つの回転機構を備えた流体機械はシャフトが長いので、それに伴って給油路も長くなる。このため、給油路の終点に近づくほど、圧力損失によって給油量が不足し易い。したがって、特許文献1のように連結部から潤滑油が漏れるのを抑制するだけでは十分でなく、給油路のより下流側にも安定して給油が行われるようにする必要がある。また、2つのシャフトを常に軸受の内側で連結できるとは限らないので、連結部を軸受で覆って潤滑油の漏れを抑制する以外にも、給油の安定に寄与できる手段を確保したい。本発明は、上記の課題に基づいて、連結される複数のシャフトに形成された給油路を通じて給油を安定して行える流体機械を提供することを目的とする。本発明の流体機械は、回転駆動力を出力するモータと、モータの出力により駆動される第1の回転機構と、モータの出力により駆動される第2の回転機構と、第1の回転機構および第2の回転機構にモータの前記出力を伝達するとともに、内部に潤滑油が通る油経路が形成される出力軸と、潤滑油が溜められる油貯留部と、を備えている。出力軸は、第1出力軸と第2出力軸とを有して構成されている。第1出力軸には、油貯留部から潤滑油が供給される第1油経路が形成されている。また、第2出力軸には、第1油経路に連通し、第1油経路を介して潤滑油が供給される第2油経路が形成さている。そして本発明の流体機械は、第1油経路よりも第2油経路の方が、出力軸の軸心からの偏心量が大きいことを特徴としている。この発明によれば、第1油経路よりも第2油経路の方が、出力軸の軸心からの偏心量が大きいために、出力軸が回転すると、第1油経路から第2油経路に流入する潤滑油に生じる遠心ポンプ効果によって、第2油経路に向けた潤滑油の流れが促進される。これによって、圧力損失に伴う流量減少が補われるので、第2油経路を介して給油される摺動部においても潤滑油が不足することなく、給油を安定して行える。しかも、単一の出力軸に互いに偏心した第1油経路および第2油経路を形成するのに比べて、第1出力軸に形成される第1油経路、および第2出力軸に形成される第2油経路は、いずれも直線状に加工すればよいので、出力軸の製作が容易となる。本発明の流体機械では、第1油経路の断面積を第2油経路よりも大きくすることができる。潤滑油は、第1油経路上流側から第2油経路下流側に供給される過程で、必要な摺動部に供給される。したがって、潤滑油の流量は、上流側では多くする必要があるのに対して、下流側では少なくてよい。そこで、第1油経路の断面積を大きくすることにより、圧力損失を抑えながら、その第1油経路が担う給油分と、第2油経路が担う給油分とを合わせた流量を十分に確保する。一方、下流側に位置する第2油経路では、それ自身が担う給油分に応じた少ない流量で足りるので、断面積が小さくても圧力損失を抑えられる。本発明の流体機械では、互いに連通する第1油経路と第2油経路との間に、第1油経路から第2油経路へと潤滑油を通過させる油溜まりを形成することができる。第1油経路に対して第2油経路が偏心しているためにその連結部での流路が狭くなると、圧力損失が生じる。そこで、油溜まりを設け、当該連結部での圧力損失を回避することで、第1油経路から第2油経路に向けて潤滑油をスムーズに流すことができる。本発明の流体機械では、軸線方向において第1油経路から離間するにつれて、次第に軸心からの偏心量が大きくなるように、第2油経路を形成することができる。この発明によれば、潤滑油が第2油経路を流れる間、連続的に遠心ポンプ効果が得られるので、給油の安定化に寄与できる。本発明の流体機械では、油貯留部内の潤滑油を油経路に汲み上げる容積型ポンプを備えることも好ましい。この発明によれば、容積型ポンプを備えることにより、上記遠心ポンプ効果によってのみ潤滑油が汲み上げられる場合よりも、より給油が安定し、各摺動部により確実に給油できる。容積型ポンプとしては、例えば、ギヤポンプ、ベーンポンプ、スクリューポンプ等を採用できる。本発明の流体機械によれば、第1油経路よりも第2油経路の方が、出力軸の軸心からの偏心量が大きいことにより、第1油経路および第2油経路の全体における給油の安定化が図られる。しかも、本発明の流体機械によれば、第1出力軸と第2出力軸とを備えており、互いに偏心している第1油経路および第2油経路を第1出力軸と第2出力軸とに個別に形成することができるので、一体の出力軸に第1油経路および第2油経路を形成するのに比べて、出力軸の製作が容易となる。以下、添付図面に示す実施形態に基づいて本発明を詳細に説明する。なお、以降の説明においては、既に説明した構成と同様の構成については同じ符号を付し、その説明を省略または簡略する。第1実施形態図1に示すように、流体機械10は、密閉ハウジング108と、いずれも密閉ハウジング108内に収納される第1の回転機構としてのローリングピストン型圧縮機構101、第2の回転機構としてのスクロール型圧縮機構102、およびモータ103電動機を備えている。密閉ハウジング108は、鉛直上下方向に沿って延びる円筒形に構成されており、その内部の下方には、ローリングピストン型圧縮機構101が設けられ、また上方には、スクロール型圧縮機構102が設けられている。これらローリングピストン型圧縮機構101とスクロール型圧縮機構102との間に、両方の圧縮機構101,102を駆動するモータ103が設けられている。また、密閉ハウジング108の底部は、圧縮機構101,102の各部や軸受に供給される潤滑油104が溜められる油貯留部105とされている。モータ103とローリングピストン型圧縮機構101の間には、第1シャフト110が設けられているとともに、モータ103とスクロール型圧縮機構102の間には、第1シャフト110と同軸の第2シャフト210が設けられている。これらの第1シャフト110および第2シャフト210によって、2つの圧縮機101,102とモータ103とを接続するシャフト100が構成されている。シャフト100の軸心を図1および図2にSで示す。第1シャフト110、第2シャフト210には、図1にその概略の形状を示すように、潤滑油104が流れる第1油経路141および第2油経路142がそれぞれ形成されている。第1油路141は、第1シャフト110の一端から他端まで貫通しており、また、第2油路142は第2シャフト210の一端から他端まで貫通している。これらの第1油経路141および第2油経路142により、流体機械10の各摺動部に潤滑油104を供給する給油路油経路14が構成されている。本実施形態では、第1油経路141および第2油経路142は同じ開口径を有している。また、第1油経路141が開口した第1シャフト110の下端部110bには、モータ103から出力される回転駆動力を動力源とする回転式の容積型ポンプ図1に、ポンプの吸込み口17を示すが設けられている。吸込み口17は、油貯留部105内の潤滑油104に浸漬されている。給油路14による給油対象である摺動部は、以下で構成を説明する部材のうち互いに摺動する部分をいう。この摺動部には、軸受の内側第1シャフト110あるいは第2シャフト210の外周面と摺動する部分も含まれる。給油路14のより具体的な内容は、2つの圧縮機構101,102の構成、およびこれら圧縮機構101,102による多段圧縮工程低段圧縮高段圧縮を説明した後で述べる。モータ103は、密閉ハウジング108の内壁に圧入されて支持されたステータ103aと、このステータ103aの内側に配置されるとともに、その回転駆動力を第1シャフト110および第2シャフト210に出力する環状のロータ103bとを備えている。ロータ103bと、第1、第2シャフト110,210とは同軸に設けられている。第1シャフト110および第2シャフト210は、ロータ103bの軸孔103cに圧入されることで、ロータ103bを介して連結されている。なお、第1シャフト110と第2シャフト210とが連結された部分を連結部24と称することがある。図2に示すように、第1シャフト110の上端部110aには凸部35が形成される一方、第2シャフト210の下端部210bには、凸部35が嵌合する凹部36が形成されている。凸部35および凹部36の平面視した形状が例えば矩形とされることで、2つのシャフト110,210の相対回転が規制される。スクロール型圧縮機構102は、固定スクロール111と、固定スクロール111よりも下方に位置し、固定スクロール111の軸心の周りを旋回する旋回スクロール116とを備えている。固定スクロール111は、端板112と、端板112に立設された渦巻状のラップ113と、ラップ113を取り囲むように端板112に立設されるとともに、密閉ハウジング108の内壁に固定されたフレーム120にボルト111b等によって固定される周壁114とを備えている。旋回スクロール116は、端板117と、端板117に立設された渦巻状のラップ118とを備えている。端板117の背面下面の中央部には、筒状のボス部119が突設されている。また、端板117の背面は、フレーム120の水平な受面121にて摺動自在に支持されている。両スクロール111,116は、ラップ113,118を噛み合わせるように組み付けられている。ラップ113,118間には、その上下を端板112,117で囲まれた三日月状の複数の密閉空間SAが形成されている。フレーム120には、第2シャフト210の上端側が挿入される貫通孔120aが形成されている。貫通孔120aの内壁と第2シャフト210の外周面との間には、軸受122が介在し、この軸受122によって第2シャフト210が回転自在に支持されている。また、旋回スクロール116の端板117に下側から対向する第2シャフト210の上端面210tには、第2シャフト210の軸心から偏心した偏心ピン123が固着されている。この偏心ピン123は、端板117のボス部119に摺動自在に嵌挿されている。また、偏心ピン123には、第2シャフト210の第2油経路142に連通する貫通孔123aが形成されている。さらに、固定スクロール111の周壁114と旋回スクロール116の端板117との間には、旋回スクロール116の自転を阻止する図示しないオルダムリングが介装されている。次に、ローリングピストン型圧縮機構101は、シリンダ130と、シリンダ130を上下両側から挟む主軸受体131および副軸受体132とを備えている。シリンダ130内部には、その上下が主軸受体131と副軸受体132とに囲まれた円筒状のシリンダ室133が形成されている。シリンダ室133内には、圧縮機ロータ134と、シリンダ室133を図示しない吸入ポート側と吐出ポート側とに仕切るブレード図示しないとが設けられている。そして、圧縮機ロータ134の内周面は、第1シャフト110の外周面に設けられた偏心カム部135に固定されている。モータ103を励磁して流体機械10を起動すると、モータ103の回転力が、第1シャフト110によってローリングピストン型圧縮機構101に伝達されるとともに、第2シャフト210によってスクロール型圧縮機構102に伝達される。このとき、ローリングピストン型圧縮機構101では、第1シャフト110の回転による偏心カム部135の偏心回転に伴って、圧縮機ロータ134がシリンダ室133内で偏心回転する。これにより、作動ガスが吸込管136およびシリンダ室133の吸入ポート図示しないを通してシリンダ室133内へ吸い込まれ、シリンダ室133で圧縮される。その後、作動ガスは、吐出ポートから一旦、ローリングピストン型圧縮機構101の外側密閉ハウジング108内部に吐出される。ここでの圧縮工程によって、作動ガスが低圧から中間圧にまで圧縮される低段圧縮。一方、スクロール型圧縮機構102では、第2シャフト210の回転による偏心ピン123の偏心回転に伴って、旋回スクロール116が固定スクロール111に対して旋回公転運動する。すると、ラップ113,118間の密閉空間SAの容積が次第に小さくなるのに伴って、密閉ハウジング108内の作動ガスは、フレーム120および周壁114に設けられた通路137を通じて密閉空間SAに吸い込まれ、圧縮される。そして、圧縮された作動ガスは、順次、端板112に形成された吐出ポート115、逆流防止用の逆止弁128、端板112上に形成された吐出キャビティ127、および密閉ハウジング108の上部壁を貫通して外部に延出した吐出管129を介して、密閉ハウジング108の外部へ吐出される。ここでの圧縮工程によって、作動ガスが中間圧から高圧にまで圧縮される高段圧縮。さて、流体機械10の起動に伴い第1シャフト110および第2シャフト210が回転すると、油貯留部105内の潤滑油104が第1シャフト110の下端部110bから容積型ポンプ17によって給油路14内に汲み上げられ、その潤滑油104は、給油路14内を上昇する過程で、流体機械10の各摺動部に供給される。以下、第1シャフト110および第2シャフト210における給油路14の構造について説明する。第1シャフト110の第1油経路141は、図2に示すように。第1シャフト110と同軸上に形成されている。第2シャフト210の第2油経路142は、第1シャフト110の軸心軸心Sに沿って形成されている。ただし、第2油経路142は、その開口中心が軸心Sから偏心している。第1油経路141と第2油経路142とは、第1シャフト110と第2シャフト210との連結部24において、互いに連通している。第1、第2シャフト110,210は、上記の第1,第2油経路141,142のほかに、図示を省略するが、第1,第2油経路141,142からそれぞれ分岐する分岐路を有している。この経路から各摺動部に向けて、潤滑油104が供給される。モータ103の回転に伴って第1、第2シャフト110,210が回転すると、上記の容積型ポンプと、後述する遠心ポンプ効果とによって、油貯留部105内の潤滑油104が第1シャフト110の下端部110bから第1油経路141に汲み上げられ、その潤滑油104が第1油経路141に沿って上昇する。その途中で、分岐路を通じて、シリンダ130内や主軸受体131および副軸受体132に給油される。さらに、第1、第2シャフト110,210の連結部24を介して、第1油経路141から第2油経路142へと潤滑油104が流入すると、分岐路を通じてフレーム120の受面121や、軸受122に給油される。そして、第2油経路142の上端から偏心ピン123の貫通孔123aに流入した潤滑油104は、貫通孔123aの上端から溢れて偏心ピン123の外周面とボス部119の内周面との間に給油される。その後、上記の各摺動部から滴下した潤滑油104は、油貯留部105に溜められる。上記のように、流体機械10の各摺動部に潤滑油104が供給されるが、第1油経路141および第2油経路142を潤滑油104が上昇する過程で圧力損失が生じる。この圧力損失は上にいくほど、つまり油経路の下流ほど大きくなるので、流体機械10において上方にある摺動部への潤滑油104の供給を阻害する。また、連結部24では圧力損失が大きくなる。連結部24では第1油経路141と第2油経路142とが互いに偏心しているので、開口径が小さく絞られるためである。しかし、第1油経路141よりも第2油経路142の方が軸心Sからの偏心量が大きいために、第2油経路142の下端では第1油経路141の上端よりも遠心力が大きい。これに伴う軸心S近傍での圧力差によって、第1油経路141から第2油経路142に向けて潤滑油104が汲み上げられる遠心ポンプ効果が生じるため、潤滑油104の上向きの流れが促進される。したがって、本実施形態の流体機械10によれば、上方に配置された摺動部にも潤滑油104が不足することなく安定して供給される。ここで、本実施形態が容積型ポンプを備えていなくても、上記遠心ポンプ効果により、油貯留部105内の潤滑油104を第1油経路141に汲み上げることができるので、容積型ポンプ17を備えることは必須ではない。但し、容積型ポンプ17を備えていれば、潤滑油104を汲み上げる能力が高まるので、潤滑油104の粘度や流体機械10の運転状態回転数に影響を受けることなく給油がより安定し、各摺動部により確実に給油できる。本実施形態においては、第1油経路141がシャフト100の軸心Sと同心に形成されており、第1油経路141の軸心Sからの偏心量が0の例を示したが、本発明はこれに限定されない。第1油経路141が軸心Sから偏心していても、その偏心量が第2油経路142の軸心Sからの偏心量よりも小さければ、遠心ポンプ効果が得られるので、本発明の目的を遂げられる。ところで、第1、第2油経路141,142は、中実な第1、第2シャフト110,210の素材を用意し、切削により形成することができる。この場合、第1シャフト素材、第2シャフト素材の各々の一方端から他方端に向けて工具を貫通させればよい。これに対して、分割されていない単一のシャフト素材の場合には、一方端から所定の深さまで切削して第1油経路141を形成した後に、他方端から所定の深さまで切削して第2油経路142を形成する。その場合、第1油経路141を形成した後に第2油経路142を形成するのにシャフト素材の向きを変えることがあるのに加えて、切削深さを調整する必要がある。したがって、シャフト100を第1、第2シャフト110,210に分割して構成する本実施形態によれば、単一のシャフト素材に互いに偏心した第1、第2油経路141,142を形成するのに比べて、第1、第2油経路141,142を容易に形成できる。なお、第1、第2油経路141,142を形成する加工方法としては、切削に限るものでなく、引抜きまたは押出しを採用することができる。また、鋳造により油経路141,142を有する第1、第2シャフト110,210を製作することもできる。本実施形態では、第1シャフト110と第2シャフト210とをロータ103bの内部で連結するが、この連結位置は任意である。例えば、軸受122、主軸受体131、あるいは副軸受体132の内部で第1シャフト110と第2シャフト210とを連結することもできる。すなわち、シャフト100を構成する2つのシャフト110,210の長さ配分は、任意に変更できる。ここで、シャフト100全長の1/2程度の位置で第1シャフト110と第2シャフト210とを連結すれば、油経路を切削する孔加工に際して、シャフト1つあたりの加工長を短く抑えることができるのでドリル長さを短くできる、加工が容易となり、油経路の寸法精度も出し易い。また、連結部24で第1シャフト110と第2シャフト210との相対回転を規制する手段は、凸部35および凹部36に限らず、任意の構成を採用しうる。例えば、第1シャフト110の上端部110aと第2シャフト210の下端部210bとに嵌合されるスリーブを介して、両者を連結することができる。このスリーブは、例えば、ロータ103bの内側に配置し、ロータ103bに一体的に固定することができる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について、図3を参照して説明する。第1シャフト110の上端部110aには、その端面110sから下側に向けて窪む円筒状の油貯まり28が形成されている。油貯まり28は、その下側が第1油経路141の開口端に連続するとともに、その上側が第2油経路142の開口端に対向している。つまり、油貯まり28を介して、第1油経路141と第2油経路142とが連通している。この油貯まり28は、第1油経路141と第2油経路142とを平面方向において包含する大きさの開口を有している。油貯まり28は、以下のように機能する。1油貯まり28は、上述のように、第1、第2油経路141,142の両者に連通し、かつ、第1、第2油経路141,142の両者を包含する大きさの開口径を有している。この油溜まり28により、第1、第2油経路141,142の境界部分で生ずる圧力損失を解消できる。2第1、第2油経路141,142を油貯まり28を介することなく直接連通させる場合、その加工精度により、第1、第2油経路141,142が位置ずれを起こすことがある。そうすると、第1、第2油経路141,142の境界部の絞りの開口径にばらつきが生ずる。しかし、油貯まり28を介在させれば、このばらつきが解消されるので、第1油経路141から第2油経路142に潤滑油104を安定して供給できる。3第1油経路141に対する第2油経路142の偏心量を大きくすると、両者が平面方向で重ならなくなるので、第1、第2油経路141,142を直接連通させることができないことがある。しかし、油貯まり28を設けることで、このような場合でも、第1油経路141から第2油経路142に向けて潤滑油104を供給することができる。ここで、油貯まり28は、以上の機能を発揮できるように、開口径、さらには深さが設定される。例えば一つの指標として、開口径の等しい第1、第2油経路141,142が互いに同心に配置されるときと比べて、連結部24での開口径Dが、第1、第2油経路141,142の開口径D0との差D0-Dだけ小さくなりそこを通過する流量が減少するので、それを補うように開口径および深さを設定する。なお、油貯まり28の容積を大きくし過ぎると、そこに貯まる潤滑油104の量が多くなるために、下流への潤滑油104の供給が迅速に行えなくなるおそれがある。したがって、油貯まり28の寸法および形状を設定するにはこの点をも考慮することが望まれる。適切に設定すれば、油貯まり28を含めた給油路14の上流から下流にかけて潤滑油104で満たされる時間が短くなるので、給油路14を通じた各摺動部への給油が迅速に行われる。これによって、圧縮機10の起動直後から、圧縮機ロータ134や、ロータ103b、および旋回スクロール116を円滑に駆動させることができる。なお、油貯まり28は、第2シャフト210の下端部210bの端面210sに形成することもできるし、第1シャフト110の端面110s、および第2シャフト210の端面210sの両方に形成することもできる。油貯まり28は、具体的な形態は問わず、第1油経路141と第2油経路142の間に介在していればよい。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について、図4を参照して説明する。本実施形態では、第1油経路141の開口径D1と、第2油経路142の開口径D2とを比べると、D1の方が大きく、D2の方が小さい。換言すれば、第1油経路141の断面積の方が大きく、第2油経路142の断面積の方が小さい。潤滑油104は、上流から下流に流れる過程で、必要な摺動部分に供給される。したがって、潤滑油104の流量は、上流側ほど多く確保する必要があるのに対して、下流側では少なくてよい。第3実施形態は、上流、下流における潤滑油104の供給量の相違に基づいて、開口径D1と開口径D2とを定めることを主旨としている。第1油経路141の断面積を大きくすることで、そこを通る潤滑油104の圧力損失を抑えながら、第1油経路141が担う摺動部への給油と、第2油経路142が担う摺動部への給油とに必要とされる潤滑油104の流量を十分に確保する。一方、第1油経路141に続く第2油経路142では、第2油経路142が担う摺動部への給油に足りる流量でよいので、その流量に見合う小さい断面積とされる。流量が少ないため、断面積が小さくても圧力損失が抑えられる。また、第2油経路142の断面積が小さくされると、そこを流れる潤滑油104の流速を上げることができる。このため、給油路14の下流まで潤滑油104が迅速に満たされるので、起動直後から流体機械10を円滑に駆動させることができる。以上から、第1油経路141の断面積を相対的に大きく、第2油経路142の断面積を相対的に小さくすることにより、第1、第2油経路143,142のいずれにおいても、圧力損失とのバランスをとりながら、必要な流量を十分に確保しつつ、起動直後から流体機械10を円滑に駆動させることができる。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態について、図5を参照して説明する。本実施形態の第2シャフト230は、その軸心Sから偏心した第2油経路144を有している。この第2油経路144は、下端144bから図示しない上端に向かうにつれて、次第に軸心Sからの偏心量が大きくなる。つまり、第2油経路144は、鉛直方向に対して傾いている。第2油経路144の下端144bは第1油経路141の孔位置に一致しているが、第2油経路144の図示しない上端は、例えば、第1実施形態図2の第2油経路142と同様の偏心量で、軸心Sから偏心している。第2油経路144の軸心Sからの偏心量が下側から上側に向けて次第に拡大するため、潤滑油104が第2油経路144を流れる間、連続的に遠心ポンプ効果が得られる。さらに、本実施形態では、連結部24において、開口径の等しい第1油経路141と第2油経路144との位置が一致するため、連結部24の前後で開口径が一定である。したがって、第4実施形態では連結部24の絞りに起因する圧力損失が生じないため、第1実施形態よりも、給油の安定性に優れる。第5実施形態次に、本発明の第5実施形態について、図6を参照して説明する。図6aに示すように、第1シャフト110の上端部110aと第2シャフト210の下端部210bとの間には、第1油経路141および第2油経路142を囲むように、環状のOリング31が設けられている。このOリング31は、上端部110aの先端面凸部35の頂部に形成された環状の溝110gに保持されるとともに、第2シャフト210の下端部210bとの間に、その弾性により圧縮された状態で設けられている。このOリング31により、第1油経路141と第2油経路142との連結部分が外部に対して密閉されるので、その連結部分から外部への潤滑油104の漏洩をより確実に阻止できる。また、図6bに示すように、Oリング31に代えて、金属製等のガスケット32を設けることもできる。このようにしても同様の効果が得られる。なお、Oリング31やガスケット32を設ける位置は、その機能を発揮できる限り任意であり、例えば、凸部35の基部33と、第2シャフト210の凹部36の側壁先端部34との間に設けることもできる。以上の実施形態では、2つの回転機構とモータとの間に2つのシャフトを設ける例を説明したが、本発明は、回転機構およびシャフト共に3以上にすることをも許容する。勿論、回転機構の数と、連結されるシャフトの数とが相違してもよい。上記で述べた以外にも、本発明の主旨を逸脱しない限り、上記実施の形態で挙げた構成を取捨選択したり、他の構成に適宜変更することが可能である。"