"回転軸に固定されたロータを有するメインモータと、前記回転軸に対し相対回転自在に支持されたロータを有する補助モータと、これら両モータのロータの回転を連結分離することのできるクラッチ装置とを備え、両モータが接続状態となったときは両モータが一体回転し、両モータが分離状態となったときはメインモータの回転力だけが回転軸に伝達されるように構成したことを特徴とするモータ装置。前記クラッチ装置は、補助モータのロータとメインモータのロータとを電磁力により連結する電磁クラッチである請求項1に記載のモータ装置。前記クラッチ装置は、回転軸に加わる負荷が所定値以上に大きくなったときに自動的に接続状態となるように構成されている請求項1または2に記載のモータ装置。しかしながら、上記特許文献に記載のものを含め、従来の装置は、主たるモータと補助のモータを利用して、比較的小型ながら、必要に応じて大きなトルクを得ることのできるエネルギー効率のよいモータ装置についてはまったく記載されておらず、このような装置を示唆する記載を含む文献も見当たらない。そこで本発明は、電動モータを動力源とする動力装置において、比較的小型のモータを使用することが可能で、しかも必要に応じて大きなトルクを得ることができ、電力等の消費量が少なくてすむモータ装置を提供することを課題としている。上記課題を解決するため、本発明は次のような構成を採用した。すなわち、請求項1に記載の本発明に係るモータ装置は、回転軸に固定されたロータを有するメインモータと、前記回転軸に対し相対回転自在に支持されたロータを有する補助モータと、これら両モータのロータの回転を連結分離することのできるクラッチ装置とを備え、両モータが接続状態となったときは両モータが一体回転し、両モータが分離状態となったときは、回転軸にメインモータの回転力だけが伝達されるように構成したことを特徴としている。前記クラッチ装置は、請求項2に記載のように、補助モータのロータとメインモータのロータとを電磁力により連結する電磁クラッチであるのが好ましい。さらに、請求項3に記載のように、前記クラッチ装置は、回転軸に加わる負荷が所定値以上に大きくなったときに自動的に接続状態となるように構成されているのが好ましい。本発明のモータ装置は、メインモータと補助モータを備え、メインモータのロータは出力軸となる回転軸に固定され、補助モータのロータは前記回転軸に対し相対回転自在であるから、補助モータのロータを切り離しておくことにより、メインモータの回転だけで回転力を出力することができるとともに、クラッチ装置を作動させて補助モータの回転力をメインモータの回転力に連結することにより、メインモータの回転力に補助モータの回転力を付加して、回転軸から出力することができ、負荷が小さい条件ではメインモータの出力だけを利用し、負荷が大きい条件では補助モータの出力を付加して全体的な出力を増大することができる。このため、メインモータの大きさは補助モータの出力分だけ小型化することができ、コンパクトな装置とすることができる。また、負荷が小さい条件では補助モータを空回りもしくは停止させておくことにより、電力の消費量を低減できる。さらに、上記クラッチ装置としては、機械的クラッチ、電気的クラッチ等公知の種々のクラッチを使用することができるが、請求項2に記載のように、上記クラッチ装置として、補助モータを支持する回転ドラムと、メインモータ側に固定され前記回転ドラムの内周部に近接して回転する電磁石とで構成される電磁クラッチを使用すれば、制御が容易で、摩擦による発熱や騒音の発生が少ないので好ましい。さらに、請求項3に記載のように、前記クラッチ装置を、回転軸に加わる負荷が所定値以上に大きくなったときに自動的に接続状態となるように構成しておけば、実用上円滑な制御をおこなうことができるので好ましい。以下、本発明の実施形態について具体的に説明する。図1は、本発明のモータ装置の1実施形態を表すもので、このモータ装置1は、ケーシング2の中心部に回転軸3が設けられ、ベアリングによって回転自在に支持されている。この回転軸3に沿ってメインモータ第1のモータ4と補助モータ第2のモータ5が並べて設けられている。上記ケーシング2は第1のケース2a、第2のケース2bおよび第3のケース2cで構成されている。メインモータ4のロータ8は、図2に示すように、複数個図示例では3個の電磁石を備え、前記回転軸3に圧着等の手段で固定されており、その外周部には複数個図示例では2個に分割されたステータ9が第2のケース2bの内側に固定されている。図2中の8aは鉄芯、8bは巻き線である。上記メインモータ4のロータ8の右端面部には回転軸3と一体に回転する円板10が設けられ、これにクラッチ用電磁石11が固着されている。第3のケース2cには、補助モータ支持ケース12がボルトで固着されており、その筒部12aに回転ドラム13の筒部13aが軸受けメタル14を介して回転自在に外嵌されている。回転ドラム13の前端部はカップ状の拡径部13bとなっている。前記クラッチ用電磁石11は、図3にも示すように、この拡径部13bの内周部に僅かの隙間をおいた状態で隣接している。図3中の11aは鉄芯、11bは巻き線である。これら拡径部13bとクラッチ用電磁石11は補助モータの回転力をメインモータに連結分離する電磁クラッチ装置以下クラッチと略称することもあるKを構成している。電磁石11に通電すれば、その吸引力により、磁性材例えば鉄製の補助モータ5を保持する回転ドラムが該補助モータ5とともに連れ回りする。前記回転ドラム13の筒部13aの外周側には図4に示すように、補助モータ5のロータ15が固着されている。補助モータのロータ15は複数個図示例では3個の電磁石を備え、その外周部には複数個図示例では2個に分割されたステータ16が前記補助モータ支持ケース12の内面側に固定された状態で配置されている。図4中の15aは鉄芯、15bは巻き線である。なお、図1中の20は回転ドラムストッパー、21はリング状の接続端子、22は通電用金具、23は前記接続端子21に摺接するブラシである。また、24,25はそれぞれ前記クラッチ用ソレノイド11に接続された端子、26は、27はこれら端子に接触して通電する通電用金具である。さらに、30は補助モータ用の端子、31はその通電用金具である。このモータ装置1は、第1のモータであるメインモータ4と第2のモータである補助モータ5に通電して使用する。負荷の小さい使用条件では、クラッチKは接続状態とせず、メインモータ4と補助モータ5をそれぞれ独立して回転させる。この場合、メインモータ4の回転力は回転軸3に伝達され該回転軸に取り付けられた装置を回転駆動する。このとき、補助モータ5は空回り状態となっている。メインモータ4の負荷が所定の大きさに増加したときは、クラッチKを接続状態に切り替えて補助モータとメインモータを連結状態とする。この切替は、クラッチ用電磁石11に通電することにより行われる。これにより、補助モータ5の回転力がメインモータ4の回転力に付加されるので、回転軸3に大きな回転力が付与され、負荷に必要な回転力が得られることになる。なお、回転力増強効果を高めるため、連結前の補助モータ5は、メインモータ4よりも回転速度が大きく、例えば数倍の回転速度で高速回転させておく。負荷が小さくなれば、再度クラッチKを切り操作して補助モータ5を停止通電切断もしくは空回り状態とすればよい。上記クラッチKの切替は手動でおこなってもよいが、負荷を検出するセンサを設けておき、このセンサの検出結果に応じて自動的に切り替えるようにしておけば便利である。図5はこの方法の実施形態を例示するもので、この例ではセンサSとして、フォトセンサが採用され、回転軸3に取り付けたマークMの回転速度を検出するようになっている。負荷が増大すると回転軸3の回転速度が低下するので、これをセンサSで検出し、回転速度が所定値以下となると、前記クラッチKを入り状態に自動的に切り替えて、補助モータ5をメインモータ4に連結する。負荷が低減した場合は、補助モータへの通電を停止するか、クラッチKを切り状態に切り替えて、補助モータ5を空回り状態とすればよい。また、図6は上記と異なる例を表すもので、この例では、被駆動装置の負荷を大小切替可能とした装置に利用するに適したもので、負荷切替手段C例えば切替スイッチで高負荷低負荷に切替使用するように構成している。例えば、一つのモータ装置で2組の装置を同時に、又はいずれか一方を選択して駆動する場合等に高負荷低負荷の切替が必要となる。この例では、この負荷切替手段CとクラッチKとを接続して、負荷切替手段Cの切替に対応させてクラッチKを自動的に切り替えるようにしている。すなわち、負荷切替手段Cを操作して高負荷とするときはクラッチKを接続状態とし、低負荷とするときはクラッチKを断絶状態とするようになっている。つぎに、図7は本発明のモータ装置を走行車両に利用する例を表すもので、この例では、クラッチKと負荷の大きさを検出するセンサこの例では速度センサSがCPUに接続され、負荷の大きさに応じてクラッチKがCPUによって自動的に切替制御されるようになっている。この走行車両の制御は、図8に例示するとおりである。まず、走行車両の始動時には、オペレータがメインモータ4を起動し、スイッチ操作で出力を増大通電量増大させて行く。補助モータ5は、停止させておいてもよく、空回りさせておいてもよい。車両が所定の走行速度に達したら、その速度で安定走行を行う。この安定走行時に、例えば上り坂に達した場合等には負荷が増大するが、その負荷の増大量が所定の値に達したら、CPUの指令によりクラッチKが接続され、補助モータ5がメインモータ4に自動的に連結される。負荷増大前に補助モータ5が回転しない通電停止状態にあった場合は、補助モータ5に通電しメインモータ4よりも高速回転させるとともに、クラッチKが接続される。この操作により、所定の速度で走行が維持されるが、例えば下り坂に達した場合等、負荷が所定値に減少走行速度が上昇した場合は、上記と逆にクラッチKが切断されメインモータ4の出力のみで走行が行われるようになる。このようにして、メインモータ4と補助モータ5との連結分離が自動的に行われ、安定した円滑な走行が維持されるのである。なお、上記クラッチKでは、非接触式クラッチとなっているが、接触式としてもよい。また、クラッチKとしては、摩擦力を利用するクラッチや、ばねと鋼球を利用して嵌脱するクラッチ等、機械的クラッチを採用することも可能である。しかしながら、騒音や摩擦熱の発生を防ぐためには、電磁クラッチを使用するのが好ましい。電磁クラッチは、機械的クラッチに比べて制御も比較的容易である。さらに、負荷を検出するセンサとしては、回転数を検出するセンサ以外の他の適当なセンサを採用してもよい。このモータ装置1は、各種機械装置の動力源として使用するに適したもので、付加が小さい状態では、メインモータ4だけの出力で回転駆動し、補助モータ5は空回りもしくは停止させておくだけであるから、常時大出力のモータを使用する場合に比べて電力消費量がすくなく経済的である。一方、使用条件により付加が増大したときは、空回り状態の補助モータ5をメインモータに連結し、両モータの出力で機械装置を駆動することにより、付加の大きさに対応した回転力を得ることができる。このため、メインモータとして、不必要に大型のモータを使用しなくてもよく、コンパクト化に対応しやすい。なお、補助モータ5を逆回転可能としておき、必要により逆回転させつつクラッチKを接続状態としてメインモータ4に連結することにより、メインモータ4を減速ないし停止させるブレーキとして利用することも可能である。次に、図9は上記と若干異なる実施形態を表すもので、このモータ装置50は、メインモータ第1のモータ54と補助モータ第2のモータ55と、両者を連結するクラッチKを備えている。この実施形態では、モータはブラシレスモータであり、外側が回転するアウターロータタイプのモータである。メインモータ54及び補助モータ55は、ステータ側の電磁石58と、ロータ側の永久磁石59を備え、ステータ側の電磁石58には、リード線60を通して通電される。上記リード線に通電される電力は、図示を省略した回路から供給され、これによって永久磁石側が回転する。電磁石58が固定されているステータは他のフレームに固定して回転しないが、永久磁石59が固着されている外側のケーシングはクラッチKのケーシング64とボルトBで固定されていて、さらにボルトFで回転軸3に固定されているので、ケーシングが回転すれば回転軸3も回転する。一方、クラッチKは、電磁石61とスチールプレート62を備え、電磁石61を取り付けたフレーム67は補助モータ55のケーシングとボルトBで固定され、スチールプレート62を取り付けたケーシング64は、上記のとおり、メインモータ54のケーシングとボルトBで固定されている。電磁石61には、接点ユニット66を介して通電される。なお、クラッチの電磁石61とスチールプレート62との間には僅かな隙間しかないため、電磁石61に通電されると、両者が一体的に付きまわりする。これによって補助モータ55の回転力がメインモータ54の回転力に付加されるのである。なお、上記スチールプレート62は電磁石61に吸引される磁性体であればよい。また、モータの種類としては、上記のとおり種々のモータ、例えばブラシ付きのモータ、ブラシレスモータ、インナーロータタイプのモータ、アウターロータタイプのモータ、三相モータ等を採用できる。また、クラッチKとしては、機械的クラッチ、電磁クラッチ等、動力を入り切りできる適当なクラッチを使用できる。"