透光性基板と、前記透光性基板の一方の面に形成された凹凸パターンとを含み、前記凹凸パターン側から光が入射したときに、0次の透過回折光以外に少なくとも1次の透過回折光を生じさせる光学部材と、前記光学部材の前記透光性基板側に配置され、前記1次の透過回折光の光路を偏向して前記0次の透過回折光と合流させる光路偏向部材とを備えた光機能素子であって、前記凹凸パターンを構成する各凸部の、前記透光性基板と反対側の部分が、特定の基準軸に対して非対称な形状に形成されていることを特徴とする光機能素子。前記凹凸パターンを構成する各凸部が、前記透光性基板側から順に積層された、第1の金属層と誘電体層と第2の金属層とからなる、請求項1に記載の光機能素子。前記第2の金属層が、直方体の一部が切り欠かれた形状を有する、請求項2に記載の光機能素子。前記凹凸パターンが、前記透光性基板上に周期的に配置されている、請求項1~3のいずれか1項に記載の光機能素子。特定の基準軸に沿った方向のパターン周期、及び、前記特定の基準軸に直交する軸に沿った方向のパターン周期のいずれかが、前記光機能素子の使用波長と同等である、請求項4に記載の光機能素子。透過光路中に透過光の消光比を向上させる偏光子をさらに備えた、請求項1~5のいずれか1項に記載の光機能素子。前記光路偏向部材が、反射、屈折又は回折によって前記1次の透過回折光の光路を偏向する、請求項1~6のいずれか1項に記載の光機能素子。前記光路偏向部材としての回折部材が、ブレーズ型回折格子である、請求項7に記載の光機能素子。しかし、従来提案されているものにあっては、偏光プリズム形成のためあるいは波長板形成のために多層膜形成プロセス及び多数のプリズム貼り合わせプロセスが必要となり、高コスト化を招いてしまうという問題があった。また、既存偏光板を用いた偏光素子においては、無偏光を入射したときに特定方向の偏光成分の透過率が50を超える現象は実現されていなかった。本発明は、従来技術における前記課題を解決するためになされたものであり、低コストで作製可能な高効率の直線偏光子を実現することができる光機能素子を提供することを目的とする。前記目的を達成するため、本発明に係る光機能素子の構成は、透光性基板と、前記透光性基板の一方の面に形成された凹凸パターンとを含み、前記凹凸パターン側から光が入射したときに、0次の透過回折光以外に少なくとも1次の透過回折光を生じさせる光学部材と、前記光学部材の前記透光性基板側に配置され、前記1次の透過回折光の光路を偏向して前記0次の透過回折光と合流させる光路偏向部材とを備えた光機能素子であって、前記凹凸パターンを構成する各凸部の、前記透光性基板と反対側の部分が、特定の基準軸に対して非対称な形状に形成されていることを特徴とする。本発明によれば、無偏光を入射したときに、0次の透過回折光と1次の透過回折光の合計透過率が、特定の偏向成分において50よりも大きくなる。すなわち、本発明の光機能素子によれば、特定の偏向成分において透過率が50よりも大きい直線偏光を取り出すことができる直線偏光子を実現することができる。また、本発明の光機能素子は構成も単純であるため、本発明によれば、低コストで作製可能な高効率の直線偏光子を実現することができる。そして、本発明の光機能素子を用いれば、LED等の光源の光を有効に活用することができるので、液晶等を用いた明るい表示装置あるいは省電力の表示装置を実現することができる。本発明の光機能素子は、透光性基板と、前記透光性基板の一方の面に形成された凹凸パターンとを含み、前記凹凸パターン側から光が入射したときに、0次の透過回折光以外に少なくとも1次の透過回折光を生じさせる光学部材と、前記光学部材の前記透光性基板側に配置され、前記1次の透過回折光の光路を偏向して前記0次の透過回折光と合流させる光路偏向部材とを備えた光機能素子である。そして、本発明の光機能素子は、前記凹凸パターンを構成する各凸部の、前記透光性基板と反対側の部分が、特定の基準軸に対して非対称な形状に形成されていることを特徴としている。本発明の光機能素子の構成においては、前記凹凸パターンを構成する各凸部が、前記透光性基板側から順に積層された、第1の金属層と誘電体層と第2の金属層とからなるのが好ましい。また、この場合には、前記第2の金属層が、直方体の一部が切り欠かれた形状を有するのが好ましい。また、本発明の光機能素子の構成においては、前記凹凸パターンが、前記透光性基板上に周期的に配置されているのが好ましい。また、この場合には、特定の基準軸に沿った方向のパターン周期、及び、前記特定の基準軸に直交する軸に沿った方向のパターン周期のいずれかが、前記光機能素子の使用波長と同等であるのが好ましい。また、本発明の光機能素子の構成においては、透過光路中に透過光の消光比を向上させる偏光子をさらに備えているのが好ましい。また、本発明の光機能素子の構成においては、前記光路偏向部材が、反射、屈折又は回折によって前記1次の透過回折光の光路を偏向するのが好ましい。また、この場合には、前記光路偏向部材としての回折部材が、ブレーズ型回折格子であるのが好ましい。以下、好適な実施の形態を用いて本発明をさらに具体的に説明する。但し、下記の実施の形態は本発明を具現化した例に過ぎず、本発明はこれに限定されるものではない。[第1の実施の形態]図1は、本発明の第1の実施の形態における光機能素子を示す概略構成図、図2は、当該光機能素子の構成要素である偏光変換部材を示す斜視図、図3は、当該偏光変換部材の凹凸パターンを構成する各凸部の構造の詳細を示す斜視図である。図1~図3に示すように、本実施の形態の光機能素子1aは、光学部材としての偏光変換部材10aと、光路偏向部材20aと、偏光子30aとからなる。偏光変換部材10aは、特定の波長の特定の偏光方向の光を、それと同一波長で、偏光方向が直交する光に変換する作用を有する。そして、この変換作用により、無偏向を入射したときに、特定方向の偏光成分の透過率を見かけ上50よりも大きくすることができる。このような、無偏光を入射したときに特定方向の偏光成分の透過率が50を超える現象は、従来の素子では為し得なかった特性であり、各凸部の、透光性基板と反対側の部分が、特定の基準軸に対して非対称な形状に形成された凹凸パターンによって回折される1次の透過回折光と0次の透過回折光を同時に有効利用することにより実現できることが、FDTD法を用いたシミュレーションによって確認された。図1、図2に示すように、光機能素子1aの偏光変換部材10aは、石英、光学ガラス等からなる透光性基板11と、透光性基板11の一方の面に形成された凹凸パターン12とを含み、凹凸パターン12側から光が入射したときに、0次の透過回折光以外に少なくとも1次の透過回折光を生じさせる。凹凸パターン12は、透光性基板11上に周期的に配置されているのが好ましく、特定の基準軸に沿った方向の周期、及び、前記特定の基準軸に直交する軸に沿った方向の周期のいずれかが、光機能素子1aの使用波長と同等であるのが好ましい。本実施の形態において、凹凸パターン12の配列周期は、x軸方向で光機能素子1aの使用波長とほぼ同等であり、y軸方向でその60~70となっている。図1~図3に示すように、凹凸パターン12を構成する各凸部12aは、透光性基板11上に左右対称に形成されたL字状の一対の第1の金属層121a、121bと、第1の金属層121a、121b上に形成された直方体状の一対の誘電体層122a、122bと、誘電体層122a、122b上に配置され、直方体の一部を切り欠いて形成されたコ字状の第2の金属層123aとからなっている。ここで、一対の第1の金属層121a、121bの左右対称軸はy軸である。また、第2の金属層123aは、y軸に対して左右対称となっており、x軸に対して非対称な形状に形成されている。第1の金属層121a、121b及び第2の金属層123aを構成する金属は、使用する光の波長によって適宜選択されるが、導電性の良好なものが好ましく、候補となる金属としては、例えば、アルミニウム、金、銀、銅あるいはそれらを主成分とする合金などがある。誘電体層122a、122bを構成する誘電体としては、例えば、石英などがある。図1に示すように、光路偏向部材20aは、偏光変換部材10aの凹凸パターン12と反対側の面上に配置された逆四角錐台状の光学ガラス等からなる部材であり、偏光変換部材10aによって回折された0次の透過回折光はそのまま透過し、1次の透過回折光を利用可能な方向に偏向する作用を有する。すなわち、偏光変換部材10aによって回折された1次の透過回折光は、光路偏向部材20aによってその光路を偏向され、再び0次の透過回折光と合流し、液晶等の光変調素子100a等に導光される。このように0次の透過回折光と1次の透過回折光を再び合流させることにより、初めて、特定方向の偏光成分の透過率を50よりも大きくすることができる。図1の構成においては、反射によって1次の透過回折光の光路を偏向するようにされている。尚、本実施の形態においては、凹凸パターン12を構成する各凸部12aが、第1の金属層と誘電体層と第2の金属層の3層構造によって構成されているが、必ずしもかかる構成に限定されるものではない。凹凸パターンを構成する各凸部の、透光性基板と反対側の部分が、特定の基準軸に対して非対称な形状に形成されていれば足り、例えば、各凸部の全体が金属で形成されていてもよい。また、本実施の形態においては、光機能素子1aの構成要素として偏光子30aが含まれているが、偏光子30aは必ずしも必須の構成要素ではない。この偏光子30aは、消光比が不足する場合等に必要となるものである。また、本実施の形態においては、光路偏向部材20aの偏光変換部材10aと反対側に、光路偏向部材20aと離間して偏光子30aが配置されているが、図5に示すように、光路偏向部材20aの偏光変換部材10aと反対側の面に当接させて偏光子31eを設けるようにしてもよい。また、図1の構成においては、反射によって1次の透過回折光の光路を偏向するようにされているが、必ずしもかかる構成に限定されるものではない。例えば、図6に示す光機能素子1bのように、偏光変換部材10aの凹凸パターン12と反対側の面上に四角錐台状の光学ガラス等からなる部材である光路偏向部材50を配置し、屈折によって1次の透過回折光の光路を偏向するようにしてもよい。但し、この場合、光路偏向部材50の材料として屈折率1.5程度の硝材を用いると、光路偏向部材50の側面の傾斜角が80度を超えてしまうので、なるべく屈折率の高い硝材を用いるのが好ましい。例えば、SCHOTTショット社製のLASF35高屈折率ガラス屈折率2.0等が有望である。また、この場合、1次の透過回折光のビーム形状が光路偏向部材50の屈折作用によって一方向に圧縮されるので、0次回折光とビーム形状を合わせるための、例えば、シリンドリカルレンズ51等を配置するのが好ましい。また、図7に示す光機能素子1cのように、偏光変換部材10aの凹凸パターン12と反対側の面上に設けられた直方体状の光学ガラス等からなる部材60と、部材60の偏光変換部材10aと反対側の面上の1次の透過回折光の光路中に設けられた回折格子61a、61bとからなる光路偏向部材を配置し、回折によって1次の透過回折光の光路を偏向するようにしてもよい。但し、この場合、目的とする方向のみの回折効率を上げるために、いわゆるブレーズ型回折格子を用いるのが好ましい。ブレーズ型回折格子61a、61bは、例えば、紫外線硬化性樹脂UV樹脂によって形成され、ブレーズ型回折格子61aとブレーズ型回折格子61bとで、格子の断面形状が互いに逆向きとなる。以下、具体的実施例を挙げて、本実施の形態における光機能素子について詳細に説明する。[実施例1]本実施例1の光機能素子1aは、図1~図3に示す構成を備えている。図1~図3に示すように、本実施例1の光機能素子1aは、偏光変換部材10aと、光路偏向部材20aと、偏光子30aとからなる。図1~図3に示すように、光機能素子1aの偏光変換部材10aは、ガラス等の透光性基板11と、透光性基板11の一方の面に形成された凹凸パターン12とからなり、凹凸パターン12側から光が入射したときに、0次の透過回折光以外に少なくとも1次の透過回折光を生じさせる。光機能素子1aの使用波長は670nmである。凹凸パターン12のx軸方向の配列周期は、光機能素子1aの使用波長とほぼ同等の660nmであり、凹凸パターン12のy軸方向の配列周期は、その約60の400nmとなっている。図1~図3に示すように、凹凸パターン12を構成する各凸部12aは、透光性基板11上に左右対称に形成されたL字状の一対の第1の金属層121a、121bと、第1の金属層121a、121b上に形成された直方体状の石英からなる一対の誘電体層122a、122bと、誘電体層122a、122b上に配置され、直方体の一部を切り欠いて形成されたコ字状の第2の金属層123aとからなっている。L字状の第1の金属層121a、121bの太さ幅及び高さは60nm、左右対称軸であるy軸に平行な方向の長さは150nm、それと直交する方向の長さは120nm、左右対称軸であるy軸を挟んでの距離は120nmである。直方体状の誘電体層122a、122bの底面の形状は、短辺が60nm、長辺が150nmであり、高さは120nmである。コ字状の第2の金属層123aは、長辺240nm、短辺150nmの直方体の一方の長辺側が120nm×90nmの大きさで切り欠かれている。ここで、第1の金属層121a、121b及び第2の金属層123aを構成する金属としては、金を用いた。図1~図3に示した光機能素子1aに無偏光を入射させた場合の透過光の透過率特性をFDTD法によって計算した結果を図4に示す。光の入射は、偏光変換部材10aの凹凸パターン12側からの垂直入射とした。図4において、細い実線は、x軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光との合計x偏光total、細い一点鎖線は、x軸方向偏光成分の0次の透過回折光x偏光0次光、細い破線は、x軸方向偏光成分の1次の透過回折光x偏光1次光、太い実線は、y軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光との合計y偏光total、太い一点鎖線は、y軸方向偏光成分の0次の透過回折光y偏光0次光、太い破線は、y軸方向偏光成分の1次の透過回折光y偏光1次光の透過率特性をそれぞれ表している後述の図9、図11、図14、図18、図20においても同様である。図4に示すように、使用波長670nmにおいて、無偏光入射時の透過光のy軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光との合計y偏光totalが58となっており、従来の直線偏光子では達成できなかった透過率50を超すことが確認できた。ここで、偏光変換部材10aは、x軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光も5程度透過してしまうので、そのままでは、直線偏光子として用いるには消光比が不足する。このため、本実施例1においては、ワイヤーグリッド偏光子30aが後段に配置されている。ワイヤーグリッド偏光子は、一般に、670nm程度の波長では、消光比が十分に高く、しかも透過率は95以上となるので、後段にワイヤーグリッド偏光子30aを配置しても、y軸方向偏光成分の透過率として55程度を確保することができる。従って、本実施例1の光機能素子1aを用いれば、消光比が高くかつ十分に明るい直線偏光子を実現することができる。本実施例1においては、光路偏向部材20aとして、光学ガラスを用いた逆四角錐台状のものを用いるのが有効である。偏光変換部材10aの透光性基板11及び光路偏向部材20aの硝材屈折率を1.5とすると、波長670nmの1次の透過回折光の回折角は約42度となるので、光路偏向部材20aの側面の傾斜角を約70度に設定することにより、0次の透過回折光と1次の透過回折光の相対角度を数度以下にすることができ、0次の透過回折光と1次の透過回折光を緩やかに合成することができる。尚、光路偏向部材20aの逆四角錐台の側面に入射する1次の透過回折光の入射角は、臨界角以上であるので、逆四角錐台の側面に反射材をコーティングしなくても、全反射が可能となり、低コストで光路偏向部材20aを実現することが可能となる。[実施例2]本実施例2の光機能素子の構成要素である偏光変換部材10bは、図8に示す構成を備えている。その他の構成要素及び凹凸パターン12の配列周期は、上記実施例1の場合と同一である。図8に示すように、凹凸パターン12を構成する各凸部12bは、透光性基板11上に左右対称に形成されたL字状の一対の第1の金属層121c、121dと、第1の金属層121c、121d上に形成された直方体状の石英からなる一対の誘電体層122c、122dと、誘電体層122c、122d上に配置され、直方体の一部を切り欠いて形成されたコ字状の第2の金属層123bとからなっている。L字状の第1の金属層121c、121dの太さ幅及び高さは60nm、左右対称軸であるy軸に平行な方向の長さは150nm、それと直交する方向の長さは120nm、左右対称軸であるy軸を挟んでの距離は120nmである。直方体状の誘電体層122c、122dの底面の形状は、短辺が60nm、長辺が150nmであり、高さは150nmである。コ字状の第2の金属層123bは、長辺240nm、短辺180nmの直方体の一方の長辺側が120nm×120nmの大きさで切り欠かれている。ここで、第1の金属層121c、121d及び第2の金属層123bを構成する金属としては、金を用いた。図1、図2、図8に示した光機能素子に無偏光を入射させた場合の透過光の透過率特性をFDTD法によって計算した結果を図9に示す。光の入射は、偏光変換部材10bの凹凸パターン12側からの垂直入射とした。図9に示すように、使用波長670nmにおいて、無偏光入射時の透過光のy軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光との合計y偏光totalが57となっており、従来の直線偏光子では達成できなかった透過率50を超すことが確認できた。ここで、偏光変換部材10bは、x軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光も12程度透過してしまうので、そのままでは、直線偏光子として用いるには消光比が不足する。このため、本実施例2においては、上記実施例1の場合と同様に、ワイヤーグリッド偏光子が後段に配置されるが、後段にワイヤーグリッド偏光子を配置しても、y軸方向偏光成分の透過率として54程度を確保することができる。従って、本実施例2の光機能素子を用いれば、消光比が高くかつ十分に明るい直線偏光子を実現することができる。本実施例2においても、上記実施例1の場合と同様に、光路偏向部材として、光学ガラスを用いた逆四角錐台状のものを用いるのが有効である。[比較例1]本発明の比較例1の光機能素子の構成要素である偏光変換部材10dは、図10に示す構成を備えている。その他の構成要素及び凹凸パターン12の配列周期は、上記実施例1の場合と同一である。図10に示すように、凹凸パターン12を構成する各凸部12dは、第2の金属層が切り欠き無しの直方体からなっている以外は、上記実施例1の各凸部12aと同じである。図1、図2、図10に示した光機能素子に無偏光を入射させた場合の透過光の透過率特性をFDTD法によって計算した結果を図11に示す。光の入射は、偏光変換部材10dの凹凸パターン12側からの垂直入射とした。図11に示すように、全ての波長域において、無偏光入射時の透過光のy軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光との合計y偏光totalも無偏光入射時の透過光のx軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光との合計x偏光totalも50以下となっており、期待される透過率は実現できないことが確認された。[第2の実施の形態]本実施の形態における光機能素子の概略構成は、上記第1の実施の形態において図1、図5~図7を用いて説明した光機能素子と同じであり、本実施の形態においては、代表例として図1を参照する。図12は、本発明の第2の実施の形態における光機能素子の構成要素である偏光変換部材を示す斜視図、図13は、当該偏光変換部材の凹凸パターンを構成する各凸部の構造の詳細を示す斜視図である。図1、図12、図13に示すように、本実施の形態の光機能素子1aは、光学部材としての偏光変換部材10aと、光路偏向部材20aと、偏光子30aとからなる。図1、図12に示すように、光機能素子1aの偏光変換部材10aは、石英、光学ガラス等からなる透光性基板11と、透光性基板11の一方の面に形成された凹凸パターン12’とを含み、凹凸パターン12’側から光が入射したときに、0次の透過回折光以外に少なくとも1次の透過回折光を生じさせる。凹凸パターン12’は、透光性基板11上に周期的に配置されているのが好ましく、特定の基準軸に沿った方向の周期、及び、前記特定の基準軸に直交する軸に沿った方向の周期のいずれかが、光機能素子1aの使用波長と同等であるのが好ましい。本実施の形態において、凹凸パターン12’の配列周期は、x軸方向で光機能素子1aの使用波長とほぼ同等であり、y軸方向でその約半分となっている。図1、図12、図13に示すように、凹凸パターン12’を構成する各凸部12a’は、透光性基板11上に左右対称に形成された直方体状の一対の第1の金属層121a’、121b’と、第1の金属層121a’、121b’上に形成された角棒状の一対の誘電体層122a’、122b’と、誘電体層122a’、122b’上に配置され、直方体の一部を切り欠いて形成されたコ字状の第2の金属層123a’とからなっている。ここで、一対の第1の金属層121a’、121b’の左右対称軸はx軸及びy軸である。また、第2の金属層123a’は、y軸に対して左右対称となっており、x軸に対して非対称な形状に形成されている。第1の金属層121a’、121b’及び第2の金属層123a’を構成する金属は、使用する光の波長によって適宜選択されるが、導電性の良好なものが好ましく、候補となる金属としては、例えば、アルミニウム、金、銀、銅あるいはそれらを主成分とする合金などがある。誘電体層122a’、122b’を構成する誘電体としては、例えば、石英や光透過性樹脂などがある。尚、本実施の形態においては、凹凸パターン12’を構成する各凸部12a’が、第1の金属層と誘電体層と第2の金属層の3層構造によって構成されているが、必ずしもかかる構成に限定されるものではない。凹凸パターンを構成する各凸部の、透光性基板と反対側の部分が、特定の基準軸に対して非対称な形状に形成されていれば足り、例えば、各凸部の全体が金属で形成されていてもよい。以下、具体的実施例を挙げて、本実施の形態における光機能素子について詳細に説明する。[実施例3]本実施例3の光機能素子1aは、図1、図12、図13に示す構成を備えている。図1、図12、図13に示すように、本実施例3の光機能素子1aは、偏光変換部材10aと、光路偏向部材20aと、偏光子30aとからなる。図1、図12、図13に示すように、光機能素子1aの偏光変換部材10aは、ガラス等の透光性基板11と、透光性基板11の一方の面に形成された凹凸パターン12’とからなり、凹凸パターン12’側から光が入射したときに、0次の透過回折光以外に少なくとも1次の透過回折光を生じさせる。光機能素子1aの使用波長は680nmである。凹凸パターン12’のx軸方向の配列周期は、光機能素子1aの使用波長と同等の680nmであり、凹凸パターン12’のy軸方向の配列周期については後述する。図1、図12、図13に示すように、凹凸パターン12’を構成する各凸部12a’は、透光性基板11上に左右対称に形成された直方体状の一対の第1の金属層121a’、121b’と、第1の金属層121a’、121b’上に形成された角棒状の石英からなる一対の誘電体層122a’、122b’と、誘電体層122a’、122b’上に配置され、直方体の一部を切り欠いて形成されたコ字状の第2の金属層123a’とからなっている。直方体状の第1の金属層121a’、121b’の太さ幅及び高さは60nm、左右対称軸であるx軸に平行な方向の長さは140nmであり、x軸方向に80nm間隔で直線上に配置されている。また、第1の金属層121a’、121b’のy軸方向の配列周期は、160nmである。角棒状の誘電体層122a’、122b’の形状は、太さ幅が60nm、高さが120nmであり、長さは偏光変換部材10aのy軸方向有効サイズと同一の5mmである。角棒状の誘電体層122a’、122b’の長さは、偏光変換部材10aのy軸方向有効サイズと同一程度であるのが望ましいが、作製プロセスの制限上、1回のプロセスで偏光変換部材10aのy軸方向有効サイズに相当する長さとすることが困難である場合には、多数回のプロセスによって連接させた形状であってもよい。コ字状の第2の金属層123a’は、長辺200nm、短辺150nmの直方体の一方の長辺側が80nm×90nmの大きさで切り欠かれており、y軸方向の配列周期は、320nmである。ここで、第1の金属層121a’、121b’及び第2の金属層123a’を構成する金属としては、金を用いた。図1、図12、図13に示した光機能素子1aに無偏光を入射させた場合の透過光の透過率特性をFDTD法によって計算した結果を図14に示す。光の入射は、偏光変換部材10aの凹凸パターン12’側からの垂直入射とした。図14に示すように、使用波長680nmにおいて、無偏光入射時の透過光のy軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光との合計y偏光totalが64となっており、従来の直線偏光子では達成できなかった透過率50を超すことが確認できた。ここで、偏光変換部材10aは、x軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光も5程度透過してしまうので、そのままでは、直線偏光子として用いるには消光比が不足する。このため、本実施例3においては、上記実施例1の場合と同様に、ワイヤーグリッド偏光子30aが後段に配置されるが、後段にワイヤーグリッド偏光子30aを配置しても、y軸方向偏光成分の透過率として61程度を確保することができる。従って、本実施例3の光機能素子1aを用いれば、消光比が高くかつ十分に明るい直線偏光子を実現することができる。本実施例3においても、上記実施例1の場合と同様に、光路偏向部材20aとして、光学ガラスを用いた逆四角錐台状のものを用いるのが有効である。本実施例3の光機能素子1aの構成要素である偏光変換部材10aの凹凸パターン12’の各凸部12a’を構成する各層のアライメントがずれた場合の透過率変化を、FDTD法を用いて計算した。図15は、本発明の実施例3における光機能素子の構成要素である偏光変換部材の凹凸パターンのパターンずれを模式的に示す斜視図である。ここでは、第2の金属層第3層123a’をx軸方向に40nmずらした状態を示している。図16Aに、本実施例3における光機能素子1aの構成要素である偏光変換部材10aの凹凸パターン12’を構成する各凸部12a’の誘電体層第2層122a’、122b’のみがその他の層に対して相対的にx軸方向にずれた場合の透過率変化を示す。図16Aに示すように、誘電体層第2層122a’、122b’がx軸方向に40nmずれても、透過率に大きな変化は無いことが分かる。次に、図16Bに、本実施例3における光機能素子1aの構成要素である偏光変換部材10aの凹凸パターン12’を構成する各凸部12a’の第2の金属層第3層123a’のみがその他の層に対して相対的にずれた場合の透過率変化を示す。図16Bに示すように、x軸に沿った方向では、±40nm程度ずれても透過率に大きな変化は無いことが分かる。また、y軸方向に関しては、±80nmずれても、透過率に大きな変化は無いことが分かる。ここで、誘電体層122a’、122b’は、y軸方向に対しては、連接した形状になっており、また、第1の金属層121a’、121b’のy軸方向の配列周期が160nmであることを考えると、第2の金属層123a’をy軸方向に±80nmずらしても透過率の変化がほとんど無いということから、y軸方向に関してはアライメントフリーであることが分かる。[実施例4]本実施例4の光機能素子の構成要素である偏光変換部材10b’は、図17に示す構成を備えている。凹凸パターン12’のx軸方向の配列周期は、光機能素子1aの使用波長と同等の680nmであり、凹凸パターン12’のy軸方向の配列周期は320nmである。図17に示すように、凹凸パターン12’を構成する各凸部12b’は、透光性基板11上に左右対称に形成された直方体状の一対の第1の金属層121c’、121d’と、第1の金属層121c’、121d’上に形成された直方体状の石英からなる一対の誘電体層122c’、122d’と、誘電体層122c’、122d’上に配置され、直方体の一部を切り欠いて形成されたコ字状の第2の金属層123b’とからなっている。直方体状の第1の金属層121c’、121d’の太さ幅及び高さは60nm、左右対称軸であるx軸に平行な方向の長さは140nmであり、x軸方向に80nm間隔で直線上に配置されている。また、第1の金属層121c’、121d’のy軸方向の配列周期は、120nmである。直方体状の誘電体層122c’、122d’の底面の形状は、太さ幅が60nm、長さが150nmであり、高さは120nmである。コ字状の第2の金属層123b’は、長辺240nm、短辺150nmの直方体の一方の長辺側が120nm×90nmの大きさで切り欠かれており、y軸方向の配列周期は、320nmである。ここで、第1の金属層121c’、121d’及び第2の金属層123b’を構成する金属としては、金を用いた。図1、図12、図17に示した光機能素子に無偏光を入射させた場合の透過光の透過率特性をFDTD法によって計算した結果を図18に示す。光の入射は、偏光変換部材10b’の凹凸パターン12’側からの垂直入射とした。図18に示すように、使用波長680nmにおいて、無偏光入射時の透過光のy軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光との合計y偏光totalが62となっており、従来の直線偏光子では達成できなかった透過率50を超すことが確認できた。ここで、偏光変換部材10b’は、x軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光も5程度透過してしまうので、そのままでは、直線偏光子として用いるには消光比が不足する。このため、本実施例4においては、上記実施例1の場合と同様に、ワイヤーグリッド偏光子が後段に配置されるが、後段にワイヤーグリッド偏光子を配置しても、y軸方向偏光成分の透過率として59程度を確保することができる。従って、本実施例4の光機能素子を用いれば、消光比が高くかつ十分に明るい直線偏光子を実現することができる。本実施例4においても、上記実施例1の場合と同様に、光路偏向部材として、光学ガラスを用いた逆四角錐台状のものを用いるのが有効である。[比較例2]本発明の比較例2の光機能素子の構成要素である偏光変換部材10d’は、図19に示す構成を備えている。その他の構成要素及び凹凸パターン12’の配列周期は、上記実施例3の場合と同一である。図19に示すように、凹凸パターン12’を構成する各凸部12d’は、第2の金属層が切り欠き無しの直方体からなっている以外は、上記実施例3の各凸部12a’と同じである。図1、図12、図19に示した光機能素子に無偏光を入射させた場合の透過光の透過率特性をFDTD法によって計算した結果を図20に示す。光の入射は、偏光変換部材10d’の凹凸パターン12’側からの垂直入射とした。図20に示すように、全ての波長域において、無偏光入射時の透過光のy軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光との合計y偏光totalも無偏光入射時の透過光のx軸方向偏光成分の0次の透過回折光と1次の透過回折光との合計x偏光totalも50以下となっており、期待される透過率は実現できないことが確認された。