"携帯電子機器を密閉収納可能な収納部であって、携帯電子機器を密閉収納した状態において、携帯電子機器の画面側が透明な樹脂シートとなっている収納部と、空気口を備え、この空気口から空気を導入した際にエアクッションとして機能すると共に前記収納部と連結したエアクッション部とからなる携帯電子機器用防水ケース。しかしながら、一般に携帯電子機器には防水処置は施されておらず、水滴がかかる状況では不安が残る。例えば、ビーチサイドや風呂場のようなところに持ち込むと、故障の原因となることがある。これは、急速に広がる携帯電子機器の応用分野を考えると、甚だ不便な状況と言わざるをえない。そこで、本発明の目的は、水滴がかかる状況でも携帯電子機器を安心して使用でき、また使用しない場合にはコンパクトに折り畳むことができる携帯電子機器用防水ケースを提供することである。上記課題を解決するために、本発明の携帯電子機器用防水ケースは、携帯電子機器を密閉収納可能な収納部であって、携帯電子機器を密閉収納した状態において、携帯電子機器の画面側が透明な樹脂シートとなっている収納部と、空気口を備え、この空気口から空気を導入した際にエアクッションとして機能すると共に前記収納部と連結したエアクッション部とからなっている。本発明に係わる携帯電子機器用防水ケースによれば、防水機能と本体の保護機能を合わせ持つと共に、軽量で且つ使用しない場合には折り畳んでコンパクトに収納できるという効果を奏する。また、このようなケースを利用すれば、放射性物質を含んだチリなどが携帯電子機器本体に付着したり、僅かな隙間を通って内部に入り込み、長く所有者へ放射線を出し続けてしまうといった危惧が無くなる。以下、添付図面を参照しながら本発明の実施形態による携帯電子機器用防水ケースを説明する。利用する携帯電子機器としては、タブレット型コンピュータ、一般にスマートフォンと呼ばれるタッチパネル付きの多機能携帯電話、電子書籍ビューワーなどがある。ここでの携帯電子機器としては、一方の面に、液晶や有機ELによる表示画面を備えており、この画面を使ったマルチタッチスクリーン方式のインターフェイスが実装されているものを想定する。図1は、本発明の実施例1に係る携帯電子機器用防水ケース10を示す平面図である。また、図2は、図1のA-A線に沿った断面図である。図3は、図1のB-B線に沿った断面図である。特に、ここでは携帯電子機器用防水ケース10には、携帯電子機器を気密に収納された状態で示されている。この携帯電子機器用防水ケース10は、4枚の透明な合成樹脂製のシート12a、12b、12c、12dを重ねて縁部を接続することで作成されている。図2の右側の二枚のシート12a、12bは上下の縁部が接続されており、内部に密閉空間が形成されている。ただし、外側のシート12aには空気口15が設けられており、ユーザーはそこから空気を吹きこんで、密閉空間をふくらませることでエアクッション部11とすることができる。真ん中の2枚のシート12b、12cは、左右および下の縁部が溶着されている。そして、その上部には互いに接着可能な線ファスナー13が設けられており、これを閉じることによって完全に密閉された収納部17が形成される。最も左側のシート12dは、シート12cと上下の縁部が接続されているが、後述の製造方法の場合には、図1の左側の縁部が接続しているものの、右側の縁部ではエアクッション部11と連通している。しかし、携帯電子機器60に対応する面図1の一点鎖線内部の面については、シート12c、12dは接着しており、内部に空気が入ることはない。この為、携帯電子機器の画面を使ったタッチ操作に支障はない。線ファスナー13は、食品保存袋などに利用されているものと同様のレール状の線ファスナーであり、水密気密性を高めるために並列に二本13a、13b設けられている。また、合成樹脂製のシートは、利用目的を考慮し、タッチパネルの操作に支障のない範囲で食品保存袋よりも厚めの素材が用いられている。次に、この携帯電子機器用防水ケース10の製造方法を説明する。図4は、一枚の透明な合成樹脂製のシート12であり、上記4枚のシート12a、12b、12c、12dに対応している。シート12の中央やや左側に線ファスナー13が予め設けられている。また、左下中央よりには空気口15が予め設けられている。線ファスナー13と空気口15は、図3で見て紙面の表側に対応する面に設けられている。まず、図4のラインL1に沿って、線ファスナー13が表、空気口15が裏側に位置するようにして、シート12を図の左右方向2つに折る。その状態を、図5の平面図に示す。図6は、図5のA-A線に沿った断面図である。ここで、図5、図6で一点鎖線の矩形で示された部分の内部で、上下二枚を接着させる。そして、図5、図6のように2つに折られたシート12を、図5のラインL2に沿って、線ファスナー13が対応するようにして上下に更に折り返す。都合4つに折られた状態を図7に示す。図7のA-A線に沿った断面図を図8に示す。ここで、線ファスナー13が係合した状態で、隙間が無いように折り目のところで部分的に溶着する。更に、図7で、左側の縁部と上側の縁部を溶着する図9。これにより、図1、図2に示した携帯電子機器用防水ケース10が完成する。なお、携帯電子機器には内蔵カメラが設けられていることがある。多くの場合、タッチパネルとは反対の面にカメラが位置している。その場合には、透明なエアクッション越しに撮影することになる。タッチパネルと同じ面の場合には、透明なシート越しに撮影することになる。図10は、本発明の実施例11に係る携帯電子機器用防水ケース20を示す平面図である。また、図11は、図10のA-A線に沿った断面図である。特に、ここでは携帯電子機器用防水ケース20には、携帯電子機器を気密に収納された状態で示されている。この携帯電子機器用防水ケース20は、4枚の透明な合成樹脂製のシート22a、22b、22c、22dを重ねて縁部を溶着することで作成されている。図11の右側の二枚のシート22a、22bは上下左右の縁部が溶着されており、内部に密閉空間が形成されている。ただし、外側のシート22aには空気口25が設けられており、ユーザーはそこから空気を吹きこんで、密閉空間をふくらませることでエアクッション部21とすることができる。真ん中の2枚のシート22b、22cは、左右および下の縁部が溶着されている。そして、その上部には互いに接着可能な線ファスナー23が設けられており、これを閉じることによって完全に密閉された収納部27が形成される。最も左側のシート22dは、シート22cと共に、携帯電子機器60の画面を保護する機能を有する。次に、この携帯電子機器用防水ケース20の製造方法を説明する。図12は、一枚の透明な合成樹脂製のシート22であり、左右の下半分に線ファスナー23が予め設けられている。また、右上には空気口25が予め設けられている。線ファスナー23と空気口25は、図12で見て紙面の表側に対応する面に設けられている。線ファスナー23は、食品保存袋などに利用されているものと同様のレール状の線ファスナーであり、水密気密性を高めるために並列に二本23a、23b設けられている。また、合成樹脂製のシートは、利用目的を考慮し、タッチパネルの操作に支障のない範囲で食品保存袋よりも厚めの素材が用いられている。まず、図13に示したように、線ファスナー23が上、空気口25が下側に位置するようにして、シート22を図の上下2つに折る。そして、空気口25に隣接する線ファスナー23の更に外側の縁に沿って、折り重なったシート22を図面上下方向に溶着する。同時に、中央でも折り重なったシート22を図面上下方向に溶着する。すなわち、ラインL1とラインL2に沿って、折り重なったシート22を接着する。図14は、接着した状態を示す図13のA-A線に沿った断面図である。次に、図13や図14のように2つに折られたシート22を、線ファスナー23が対応するようにして更に折り返す。すなわち、2つに折られたシート22を、今度はラインL2に沿って更に折り返す。図15はそのように折り返した後の平面図である。すなわち、シート22を、都合4つに折ることで図10のシート22a、22b、22c、22dとなる。図16は、図15のA-A線に沿った断面図である。最後に、図15のラインL3に沿って、線ファスナー23と直角となる2つの縁部を4枚を纏めて溶着し、完全に接着させる。これにより、図10、図11に示した携帯電子機器用防水ケース20が完成する。図17は、本発明の実施例12に係る携帯電子機器用防水ケース30を示す平面図である。また、図18は、図17のA-A線に沿った断面図、図19は、図17のB-B線に沿った断面図である。更に、図20は、図19と同様に図17のA-A線に沿った断面図であるが、携帯電子機器を気密に収納し、エアクッション部に空気を充填した状態を示している。すなわち、この携帯電子機器用防水ケース30は、3枚の透明な合成樹脂製のシートを重ねて溶着することで作成されている。真ん中のシートを挟んで二つの密閉空間が形成されている。一つは空気口35が設けられており、そこから空気を充填することの可能なエアクッション部31であり、もう一つは、上端が線ファスナー33を閉じることによって密閉される収納部37である。線ファスナー33は、食品保存袋などに利用されているものと同様のレール状の線ファスナーであり、水密気密性を高めるために並列に二本33a、33b設けられている。また、合成樹脂製のシートは、利用目的を考慮し、タッチパネルの操作に支障のない範囲で食品保存袋よりも厚めの素材が用いられている。使用に当たって、まずユーザーは携帯電子機器60を収納部37に収納する。この際、携帯電子機器60の操作側タッチスクリーン方式の表示画面が外側となるようにして、なるべく空気が内部に残らないようにして、線ファスナー33を閉じる。次に、空気口35から空気を吹きこんで、エアクッション部31を十分にふくらませる。このようにすることで、エアクッション部31が衝撃を和らげると共に、タッチパネルをシート越しに操作することが可能となる。また、水中で使用する場合には、防水の効果に加え、エアクッション部31の浮力によって携帯電子機器60が水中に沈んでしまうことがないという効果もある。図21、図22および図23は、この携帯電子機器用防水ケース30の製造工程を説明する図である。ここで、図21は、空気口35が設けられた合成樹脂製のシートを示している。また、図22および図23は、互いに接着可能な線ファスナー33が上端に設けられた合成樹脂製のシートを示している。これら3枚のシートの外形は、略同一である。まず、空気口35と線ファスナー33を外側にして、図21および図22のシートを重ね合わせる。次に、ラインL1に沿って、二つのシートを溶着する。これら溶着された二つのシートの上に、更に図23のシートを重ね合わせる。図22および図23のシートの線ファスナー33が互いに接着可能なように位置合わせを行って、ラインL2~L4に沿って、三つのシートを溶着する。これにより、携帯電子機器用防水ケース30が完成する。実際の製造では、図24に示したような大きなシートを3枚使用して、複数の防水ケースを一度に作成するようにする。そして、最後にダイスカットによって、個々のケースに切り離すようにすることで製造効率を上げることができる。また、変形例として、図25に示したように線ファスナー33の延長上にシートを長くしておき、エアクッション部31側に折り曲げて、面ファスナー33cで止めるようにしてもよい。この場合、線ファスナー33が外れる危険性が小さくなる。図26は、本発明の実施例13に係る携帯電子機器用防水ケース本体40を示す平面図である。また、図27は、図26のA-A線に沿った断面図、図28は、図26のB-B線に沿った断面図である。更に、図29は、携帯電子機器を気密に収納し、ケース本体40に固定する為の密閉パック50の平面図である。図28及び図29では、便宜上、携帯電子機器60の収納された密閉パック50が載置された状態の図となっている。携帯電子機器用防水ケース本体40は、コの字形のエアクッション部41と、このエアクッション部41の内側から中心方向に伸びたサポート部43,45,47とからなっている。エアクッション部41には、ユーザーが口で息を吹き込むことで膨らませることができるように、空気口49が設けられている。使用していない時には、空気口49から空気を排出すれば、よりコンパクトに収納ができる。また、図27の断面図に示されているように、エアクッション部41は、携帯電子機器を支持した状態で、携帯電子機器の面に直角な方向により厚みを持った形状となっている。サポート部は、水平に伸びた二本の弾性バンド43,45と、下から上方向へ伸びた一本の弾性バンド47からなっている。各弾性バンドは、ゴム弾力を備えた合成繊維で作られており、表面に面ファスナー43f,45f,47fが設けられている。また、水平に伸びた二本の弾性バンドは、携帯電子機器が載置された状態で、左右の面ファスナーが中心方向に引っ張られるような状態となっている。これは、収納可能な携帯電子機器の大きさに幅を持たせるためである。また、携帯電子機器の画面上で密閉パック50が裏側方向に引っ張られることにより、画面の閲覧や操作が容易となる効果もある。携帯電子機器を収納する密閉パック50は、食品保存袋などに利用されているものと同様のレール状の線ファスナー50fを備えた樹脂製の透明な袋である。ここでは、水密気密性を高めるために並列に二本設けられている。また、利用目的を考慮し、タッチパネルの操作に支障のない範囲で食品保存袋よりも厚めの素材が用いられている。更に、密閉パック50の片面には、サポート部の面ファスナー43f,45f,47fと貼り付け可能な面ファスナー51fが設けられている。密閉パック50のサイズは、収納する携帯電子機器がぴったりと収まる大きさとなっている。携帯電子機器の横断面周囲の長さをLとした場合、密閉パック50の横方向の長さをL/22とすると隙間がない状態となる。縦方向についても同様である。しかしこれでは、ユーザーが、携帯電子機器の収納に不便である。入れやすくする為に22乃至25程密閉パック50が大きくなっていることが望ましい。ただし、携帯電子機器に比較して密閉パック50が大きすぎると、使用時に拠れてしまい携帯電子機器の画面の閲覧や操作に影響をあたえるので望ましくない。また、複数の密閉パック50を備えておき、利用する携帯電子機器に適したものを用いると便利である。使用に当たって、まずユーザーは携帯電子機器60を密閉パック50に収納する。密閉パック50の面ファスナーの設けられていない側の面が、携帯電子機器60の操作側となるようにする。そして、空気を残さないようにして、二本の線ファスナーを閉じて密閉する。次に、密閉パック50とコの字形のエアクッション部41の面ファスナーを向かい合わせて貼り付けるようにして、携帯電子機器の入った密閉パック50をエアクッション部41の中に載置する。この際、弾性バンドのゴム弾力によって、携帯電子機器60の画面上で密閉パック50が引っ張られるようにする。これによって、上記のとおり画面側のシートが裏側方向に引っ張られて、画面とシートがぴったりと密着でき、閲覧や操作が容易となる。なお、エアクッション部41の左側面には、樹脂製の透明カバー40cが設けられている。携帯電子機器60を搭載した状態で持ち運ぶ際には、この透明カバー40cを図30に示すように、携帯電子機器60の画面側を覆うようにして、エアクッション部41の右側面まで伸ばして係止しておく。このようにすることで、携帯電子機器60の画面を保護することができる。使用時には、この透明カバー40cを図31に示すように、携帯電子機器60の画面側を覆うように裏返し、エアクッション部41の右側面まで伸ばして係止しておく。このようにすることで、携帯電子機器の操作が可能となる。ただし、図30に示した状態でも、透明カバー40c越しに画面の視認は可能である。図32は、上記実施形態の一つの変形例を示す平面図である。また、図33は、図32のA-A線に沿った断面図、図34は、図32のB-B線に沿った断面図であるが、実際に携帯電子機器が収納され、使用可能な状態を示している。この変形例では、弾性バンド90は全体が面ファスナーであり、図34の左右方向から中心方向に伸びた5つの部分と、下から上方向へ伸びた部分とからなっている。そして、それらの先端部分は重なり合うこと無く、中央部に隙間が空いている。これは、エアクッション部41の横幅を可変とすることにより、収納可能な携帯電子機器密閉パックの大きさに幅を持たせるためである。また、図35は、上記実施形態の別の変形例を示す平面図である。また、図36は、図35のA-A線に沿った断面図であるが、実際に携帯電子機器が収納され、使用可能な状態を示している。この変形例では、エアクッション部70に、二本の線ファスナーを有する密閉パック72が初めから備えられている。具体的には、エアクッション部70と一体的に設けられている矩形シート74に密閉パック72が接着剤で貼りつけられている。このようにすることで、ユーザーは、エアクッション部と密閉パックを組み合わせる手間が省ける。図37は、本発明の実施例5に係る携帯電子機器用防水ケース80を示す平面図である。また、図38は、図37のA-A線に沿った断面図、図39は、図37のB-B線に沿った断面図である。更に、図40は、図37のC-C線に沿った断面図である。図38及び図39は、分かりやすいように内部をふくらませた状態で図示している。また、図40は、実際に携帯電子機器が収納され、使用可能な状態で図示している。携帯電子機器用防水ケース80は、主に密閉パック82からなっている。この密閉パック82は、食品保存袋などに利用されているものと同様のレール状の線ファスナー80fを備えた樹脂製の透明な袋である。ここでは、水密気密性を高めるために並列に二本設けられている。密閉パック82の内側には、左右と下部が接着され、携帯電子機器の収納スペースSを形成する矩形シート84が設けられている。この矩形シート84の上端と、これに対応する密閉パック82の内側には、互いに接着可能な面ファスナー81f、83fが設けられており、携帯電子機器60を収納した後に収納スペースSの上端を閉じることができる。やはり、この収納スペースSのサイズは、収納する携帯電子機器がぴったりと収まる大きさとなっている。ただし、収納スペースSには水密気密性は要求されないので、面ファスナー81f、83fによって収納した携帯電子機器が飛び出さないようになっている。これは、面ファスナーはワンタッチで閉じることができるので、線ファスナーよりも使い勝手が優っているからである。更に、面ファスナー81fの設けられていない側の矩形シート84の中央面には、面ファスナー84fが設けられている。そして、この面ファスナー84fと対抗する密閉パック82の内面には面ファスナー85fが設けられており、互いに接着可能となっている。使用に当たって、まずユーザーは携帯電子機器60を収納スペースSに収納する。携帯電子機器60の操作側が、密閉パック50の面に向きあうようにする。そして、密閉パック50に空気が入った状態で、線ファスナー80fを閉じて内部を密閉する。ここで密閉パック50に入った空気は、後述のエアクッション部が形成される程度の量となる必要があるが、面ファスナー84f、85fの接着面積によって調整できるので使用毎に変動があっても問題はない。その後、携帯電子機器バック50の反対側から指で面ファスナー85fを押し込んで、矩形シート84の面ファスナー84fと接着させる。これにより、携帯電子機器60の周囲にエアクッション部が形成される。また、内部の圧力によって、矩形シート84が面ファスナー84fと共に引っ張られるので、画面とシートがぴったりと密着でき、閲覧や操作が容易となる。なお、上記実施例11乃至14において、実際に携帯電子機器が収納され使用可能な状態となっている場合に、全体の比重が約1となるようにエアクッション部の大きさが選択されていれば、水中でバランスが取れることになる。この場合、携帯電子機器を用いて水中写真を取るような際に好都合である。また、全体の比重が11よりも小さければ、水面に浮かべて利用することも可能となる。また、これらの携帯電子機器用防水ケースは、使用しない場合にはエアクッションの空気を排出することで、非常に小さく折りたたむことができる。"