"それぞれ自己の状態が正常か故障かを調べて自己診断結果をオンオフ信号で出力する複数の自己診断結果出力装置と、値の異なる複数の抵抗を直列に接続した抵抗回路と、それぞれ前記抵抗の何れかに並列接続されていて前記自己診断結果出力装置の何れかの自己診断結果に応じて導通状態か遮断状態になる複数の短絡擬制回路と、前記抵抗回路に通電する通電回路と、その通電に係る電圧と電流に基づいて前記自己診断結果出力装置に係る故障の有無を判定するとともに故障判定時には故障装置を特定する判定手段とを備えている故障装置特定システム。前記自己診断結果出力装置が自己診断結果をリレーで出力するものであり、前記短絡擬制回路が導通遮断の状態切替を前記リレーのリレー接点で行うものであることを特徴とする請求項1記載の故障装置特定システム。前記判定手段が、前記通電回路の通電状態に対応した電圧にて抵抗経由で駆動される判別用リレーを複数具備していて判定及び特定の結果をリレー信号で出力するようになっていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載された故障装置特定システム。このような状況の下で、検知結果を出力するようになった故障検知機能付きATS-P地上子などの自己診断結果出力装置を対象として、装置台数より診断結果伝送用信号線の本数を少なくしても、故障装置を特定できるようにするには、各装置に対応した複数の抵抗を直列接続した抵抗回路を導入して、それを診断結果伝送用信号線に組み込んでおき、その抵抗回路の抵抗値変化に基づいて故障装置を特定するのが良いと思われる。しかしながら、上述したようにATS-P地上子は検知結果をリレー信号で出力するようになっており、リレー信号は、リレー接点信号であればリレー接点の開閉状態がそのまま信号になる開閉対応のオンオフ信号であり、リレー駆動信号であれば例えば24Vや100Vといった所定電圧の給電を受けて信号状態として所定電圧と無電圧とのうち何れか一方の電圧値をとることでリレー接点を開閉させるのでやはり開閉対応のオンオフ信号であり、このような開閉対応の二値状態を示すオンオフ信号は、リレー接点やスイッチといった電路開閉部材の駆動や制御には単独使用できて使い易いが、電流制御には不向きであり電流制御に敢えて使用する場合は定電流回路等を付加することが必要である。このため、複数の装置がそれぞれ出力について定電流制御を行うことが肝要な上述のマルチドロップ配線故障検知手法は、そのまま導入するには適さない。また、抵抗素子そのものを切ったり繋いだりするのも無理なので、上述したケーブル混触検知手法や軌道回路故障部位特定手法も、そのまま導入することはできない。そこで、複数の自己診断結果出力装置が自己診断結果をオンオフ信号で出力するものであっても各装置に対応させた抵抗を直列接続した抵抗回路を診断結果伝送用信号線として利用することで少数の信号線でも故障装置を特定可能に診断結果を伝送しうる故障装置特定システムを実現することが技術的な課題となる。本発明の故障装置特定システムは解決手段1、このような課題を解決するために創案されたものであり、それぞれ自己の状態が正常か故障かを調べて自己診断結果をオンオフ信号で出力する複数の自己診断結果出力装置と、値の異なる複数の抵抗を直列に接続した抵抗回路と、それぞれ前記抵抗の何れかに並列接続されていて前記自己診断結果出力装置の何れかの自己診断結果に応じて導通状態か遮断状態になる複数の短絡擬制回路と、前記抵抗回路に通電する通電回路と、その通電に係る電圧と電流に基づいて前記自己診断結果出力装置に係る故障の有無を判定するとともに故障判定時には故障装置を特定する判定手段とを備えている。また、本発明の故障装置特定システムは解決手段2、上記解決手段1の故障装置特定システムであって、前記自己診断結果出力装置が自己診断結果をリレー短絡擬制リレーで出力するものであり、前記短絡擬制回路が導通遮断の状態切替を前記リレー短絡擬制リレーのリレー接点で行うものであることを特徴とする。さらに、本発明の故障装置特定システムは解決手段3、上記解決手段1,2の故障装置特定システムであって、前記判定手段が、前記通電回路の通電状態に対応した電圧にて抵抗経由で駆動される判別用リレーを複数具備していて判定及び特定の結果をリレー信号で出力するようになっていることを特徴とする。このような本発明の故障装置特定システムにあっては解決手段1、診断結果伝送用信号線の本数が少なくても済むよう、自己診断結果出力装置と短絡擬制回路と抵抗とが一つずつ対応づけられたうえで、各装置に対応させた抵抗を直列接続した抵抗回路が共通の診断結果伝送用信号線として利用されるが、短絡擬制回路が導通状態か遮断状態か何れかになる電路開閉形のものなので、自己診断結果が開閉対応のオンオフ信号であっても、定電流回路等は不要で、上記の対応づけが簡便に具現化される。そして、対応する自己診断結果出力装置と短絡擬制回路と抵抗とについて、自己診断結果が故障のときには、短絡擬制回路が遮断状態になるので、抵抗が断線も短絡もしていない状態で抵抗回路の抵抗値の積み上げに参加するが、自己診断結果が正常のときには、短絡擬制回路が導通するので、抵抗が短絡したのと同等の状態が擬似的に作り出されて、抵抗が抵抗回路の抵抗値の積み上げから外れることとなる。あるいは、対応する自己診断結果出力装置と短絡擬制回路と抵抗とについて、自己診断結果が正常のときには、短絡擬制回路が遮断状態になるので、抵抗が断線も短絡もしていない状態で抵抗回路の抵抗値の積み上げに参加するが、自己診断結果が故障のときには、短絡擬制回路が導通するので、抵抗が短絡したのと同等の状態が擬似的に作り出されて、抵抗が抵抗回路の抵抗値の積み上げから外れることとなる。このように各自己診断結果出力装置の正常故障状態または故障正常状態に各抵抗の導通短絡状態を対応させる擬制がなされるようにしたことにより、判定手段からは恰も抵抗そのものが変化したかのように見倣せることになるため、抵抗回路の全抵抗の変化に基づく判定手法が有効となり、既述した従来の故障部位特定手法やそれに準じた簡便な手法で判定手段を具現化することも可能となる。したがって、この発明によれば、複数の自己診断結果出力装置が自己診断結果をオンオフ信号で出力するものであっても各装置に対応させた抵抗を直列接続した抵抗回路を診断結果伝送用信号線として利用することで少数の信号線でも故障装置を特定可能に診断結果を伝送しうる故障装置特定システムを実現することができる。また、本発明の故障装置特定システムにあっては解決手段2、自己診断結果出力装置の自己診断結果を出力するリレーの接点で短絡擬制回路が構成されるようにしたことにより、厳しい環境下の鉄道沿線に設置される信号保安設備との相性が良いうえ、不所望な回路規模の増大を抑制することができる。このような本発明の故障装置特定システムについて、これを実施するための具体的な形態を、以下の実施例1~2により説明する。図1~2に示した実施例1は、上述した解決手段1~2出願当初の請求項1~2を具現化したものであり、図3に示した実施例2は、上述した解決手段3出願当初の請求項3を具現化したものである。なお、それらの図示に際しては、簡明化等のため、機械的構造や,電気回路の詳細,電子回路の詳細などは図示を割愛し、発明の説明に必要なものや関連するものを中心にブロック図で示した。さらに、それらの図示に際し従来と同様の構成要素には同一の符号を付して示したので、また、それらについて背景技術の欄で述べたことは以下の各実施例についても共通するので、重複する再度の説明は割愛し、以下、従来との相違点を中心に説明する。本発明の故障装置特定システムの実施例1について、その具体的な構成を、図面を引用して説明する。図1は、三現示情報切替形の故障検知機能付きATS-P地上子30を自己診断結果出力装置とするシステムのブロック図であり、図2は、aが通電回路36と抵抗回路R1R2R3R4の回路図、bが判定基準の表である。この故障装置特定システムは図1参照、軌道11に沿って分散設置された器具箱14と複数の地上子30図1では3個だけ図示したが4個目も存在するとを具えている点で、既述した従来システムを踏襲しているが、以下の点で従来システムと相違する。この故障装置特定システムが従来と相違する主な点は、診断結果伝送用信号線の共通化のために、個別の診断結果伝送用信号線33を介して駆動されるリレーNRM1~NRM4が短絡擬制リレー短絡擬制回路になって夫々地上子30の直近の接続箱35に移設された点と、抵抗値の異なる複数の抵抗R1~R4を直列に接続した抵抗回路R1R2R3R4を組み込んだ共通の診断結果伝送用信号線34が器具箱14と各地上子30とに亘って配線された点と、抵抗回路R1R2R3R4に通電する通電回路36が器具箱14に設けられた点と、その通電に係る電圧と電流に基づいて地上子30に係る故障の有無を判定するとともに故障判定時には故障装置を特定する判定手段37が器具箱14に設けられた点である。詳述すると図1参照、一番目の地上子30用の接続箱35には短絡擬制リレーNRM1と抵抗R1が設けられ、二番目の地上子30用の接続箱35には短絡擬制リレーNRM2と抵抗R2が設けられ、三番目の地上子30用の接続箱35には短絡擬制リレーNRM3と抵抗R3が設けられ、四番目の地上子30用の接続箱35には短絡擬制リレーNRM4と抵抗R4が設けられている。また、通電回路36と判定手段37は器具箱14に設けられている。なお、地上子30がそれぞれ自己の状態を調べて正常か故障かの自己診断結果をリレー駆動信号オンオフ信号で出力することや、それぞれのリレー駆動信号が診断結果伝送用信号線33を介して対応する短絡擬制リレーNRM1~NRM4を動作させるようになっていることは、既述した通りである。通電回路36は図1,図2a参照、例えばDC24Vの電源と診断結果伝送用信号線34とを繋ぐ給電線が有れば最小限の役目を果たすが、ノイズ低減のため地上子30の動作電力供給用のDC0Vの帰還線とは別に配線された診断結果伝送用信号線34の帰還線をDC0Vの所に繋いでいる。このような通電回路36は、判定に必要な抵抗回路R1R2R3R4の全抵抗値の変化を反映した物理量として、その通電に係る電圧と電流を把握するようにもなっており、そのために診断結果伝送用信号線34への給電電圧と診断結果伝送用信号線34の電流Iとの両方を測定しても良いが、この例では、電圧が24Vであって既知の固定値なので、変動する電流Iを把握するために、DC24Vの給電線に抵抗Rvを介挿接続しておいて、その両端の電位差である電圧Vを測定するものとなっている。このような電流電圧変換機能の具体化に用いられる抵抗Rvは、小抵抗で良く、この例では100Ωである。抵抗回路R1R2R3R4における抵抗R1~R4は、複数の地上子30の同時故障を想定しない場合には単に総ての抵抗の値が異なってさえいれば良いが、複数の地上子30の同時故障時に総ての故障装置を特定したい場合は、総ての部分集合についても合計抵抗値が異なるものを採択することになる。ここでは図2a参照、2倍以上の比率で変化するものという条件で、R1=3kΩ、R2=6kΩ、R3=12kΩ、R4=24kΩが採用されている。このような抵抗R1~R4のうち図1,図2a参照、抵抗R1には短絡擬制リレーNRM1のリレー接点が並列接続され、抵抗R2には短絡擬制リレーNRM2のリレー接点が並列接続され、抵抗R3には短絡擬制リレーNRM3のリレー接点が並列接続され、抵抗R4には短絡擬制リレーNRM4のリレー接点が並列接続されている。抵抗R1~R4に並列接続された上記のリレー接点は、それぞれ対応する地上子30の自己診断結果に応じて導通状態か遮断状態になるが、ここでは、何れのリレー接点も、自己診断結果が正常検知の時は導通状態になり、自己診断結果が故障検知の時は遮断状態になることで、短絡擬制回路として機能するようになっている。なお、一番目の地上子30の接続箱35の中の短絡擬制リレーNRM1には、時定数が例えば60ms程度の充放電回路が組み合わされて、短絡擬制リレーNRM1が、無視可能な短時間の故障検知,例えば照合回路31での短時間不一致や,電源リップルその他の微小なノイズ等には、応動しないようになっている。他の短絡擬制リレーNRM2~NRM4についても繰り返しとなる説明は割愛するが同様である。判定手段37は図2b参照、抵抗回路R1R2R3R4の通電に係る既知の電圧24Vと電流I対応の測定電圧Vとに基づいて地上子30それぞれが正常か故障かを判定するとともに故障判定時には故障地上子を特定するようになっている。具体的には、抵抗回路R1R2R3R4の抵抗Rに抵抗Rvの100Ωと診断結果伝送用信号線34のケーブル抵抗Rcたとえば34.2Ωを加えたものが電流Iを決める全抵抗RRvRcになるので、抵抗R1~R4が短絡短絡短絡短絡の場合は全抵抗が134.2Ωで電流が178.8mAで電圧Vが17883.8mVになって閾値判別等で総て正常と判定され、抵抗R1~R4が有効短絡短絡短絡の場合は全抵抗が3134.2Ωで電流が765.7mAで電圧Vが765.7mVになってやはり閾値判別等で一番目の地上子30だけ故障と判定され、以下、繰り返しとなる説明は省くが、電圧Vの閾値判別等で故障地上子が特定される。この実施例1の故障装置特定システムについて、その使用態様及び動作を説明する。複数台の地上子30が情報提供対象の信号機13と同じ軌道11に沿って他の地上子30と適宜離れて設置され図1参照、それらの接続箱35と信号機13の器具箱14とがケーブルで接続されるのは従来と同様であるが、地上子30から故障検知結果自己診断結果を接続箱35へ伝送する個別の診断結果伝送用信号線33が接続箱35の所で共通の診断結果伝送用信号線34に纏められて、それが接続箱35と器具箱14との接続ケーブルに含まれていれば良くなっているので、ケーブルの信号線の本数が従来より少なくて済むうえ、地上子30の台数に左右されることなくケーブルを準備することができる。そして、電源が投入されて、DC24VやDC135Vの供給電圧が立ち上がると、各地上子30は、列車12へ向けて無線送信する電文を信号機現示GR,YR等に基づいて生成するとともに、自己診断結果出力装置として自己の状態が正常か故障かを調べて自己診断結果故障検知結果をオンオフ信号で出力する。具体的には、一番目の地上子30は自己診断結果に応じて専用の診断結果伝送用信号線33の先の短絡擬制リレーNRM1を駆動し、同様に二番目,三番目,四番目,の地上子30はそれぞれ自己診断結果に応じて専用の診断結果伝送用信号線33の先の短絡擬制リレーNRM2~NRM4を駆動する。そして、総ての地上子30が正常と自己診断したときには、抵抗R1に並列な短絡擬制リレーNRM1のリレー接点も、抵抗R2に並列な短絡擬制リレーNRM2のリレー接点も、抵抗R3に並列な短絡擬制リレーNRM3のリレー接点も、抵抗R4に並列な短絡擬制リレーNRM4のリレー接点も、総てが導通して、抵抗Rが0Ωになり、通電回路36の通電対象回路の全抵抗が134.2Ωになり図2b参照、その通電の電流Iが178.8mAになり、抵抗Rvの両端電位差が17883.8mVになり、これが電圧Vとして計測されるので、判定手段37によって地上子30が総て正常であると判定され、その判定結果が定常状態監視装置15に通知される。また、例えば一番目の地上子30が故障したと自己診断し他の地上子30が正常と自己診断したときには、抵抗R1に並列な短絡擬制リレーNRM1のリレー接点が遮断状態になる一方、他の抵抗R2~R4に並列なリレー接点は何れも導通状態になって、抵抗Rvの電圧Vが765.7mAになるので図2b参照、判定手段37によって一番目の地上子30だけが故障していると判定される。さらに、例えば一番目と二番目の地上子30が故障したと自己診断し他の地上子30が正常と自己診断したときには、抵抗R1,R2に並列な短絡擬制リレーNRM1,NRM2のリレー接点が遮断状態になる一方、他の抵抗R3,R4に並列なリレー接点は導通状態になり、抵抗Rvの電圧Vが262.7mAになるので図2b参照、一番目と二番目の地上子30だけが故障していると判定される。このようにして、繰り返しとなる他の故障状況の説明は割愛するが、一番目から四番目まで四台の地上子30のうち何れかが故障すると、単独故障であれ複数同時故障であれ、故障した地上子30が総て判定手段37によって特定され、その判定結果が定常状態監視装置15に通知される。本発明の故障装置特定システムの実施例2について、その具体的な構成を、図面を引用して説明する。図3は、リレーを用いて回路構成した判定手段37の具体例を示す回路図である。この故障装置特定システムでは、判定手段37が、抵抗Rvの両端の電位差電圧Vを演算増幅器Amp.で増幅することで、通電回路36の通電状態に対応した電圧を発生し、この電圧で、2260Ωの抵抗を介して判別用リレーABN1を駆動し、760Ωの抵抗を介して判別用リレーABN2を駆動し、250Ωの抵抗を介して判別用リレーABN3を駆動し、0Ωの抵抗を介して判別用リレーABN4を駆動するようになっている。判別用リレーABN1~ABN4のコイル抵抗は何れも800Ωであり、それと接続抵抗との抵抗比に基づいて、電圧Vを切り分ける四つの閾値が定まり、四つの判別用リレーABN1~ABN4の動作状態によって電圧Vが16の場合に分けられる。さらに、そのような場合分けが、判別用リレーABN1~ABN4のリレー接点にて組まれた論理演算回路によって、四つの故障有無リレーTRB1~TRB4の駆動ひいては動作状態に転化される。そして、故障有無リレーTRB1は短絡擬制リレーNRM1に対応した動作を行って一番目の地上子30の故障検知結果自己診断結果をリレー接点信号で定常状態監視装置15に通知し、同様に故障有無リレーTRB2,TRB3,TRB4はそれぞれ短絡擬制リレーNRM2,NRM3,NRM4に対応した動作を行って二番目,三番目,四番目,の地上子30の故障検知結果をリレー接点信号で定常状態監視装置15に通知する。こうして、判定及び特定が的確に行われ、その結果が判定手段37からリレー信号で出力され定常状態監視装置15に入力される。[その他]上記実施例では、抵抗R1~R4や短絡擬制リレーNRM1~NRM4が、地上子30の近くの接続箱35に設けられていたが、地上子30と一体的に実装しても良い。また、上記実施例では、短絡擬制回路が遮断状態か導通状態になることの具体例として、短絡擬制回路が何れも正常検知時は導通状態になり故障検知時は遮断状態になる場合を述べたが、短絡擬制回路が何れもが正常検知時は遮断状態になり故障検知時は導通状態になるようにしても良く、あるいは夫々の短絡擬制回路によって対応関係がまちまちであっても良く、何れであっても対応関係が判定手段に適切に反映されていれば問題ない。なお、短絡擬制回路が正常検知時は導通状態になり故障検知時は遮断状態になる構成の方が、短絡擬制回路が正常検知時は遮断状態になり故障検知時は導通状態になる構成に比べて、故障のない定常状態で抵抗回路が消費する電力が少ない。"