"式aで示されるアミド化合物と、式1式中、R1は水素原子又はC1-C4アルキル基を表し、R2はC1-C4アルキル基を表し、X1及びX2はいずれも水素原子を表すか、又は、X1及びX2が一緒になって単結合を表す。で示されるスピノシン化合物と、群Aより選ばれる1種以上のウンカ類防除化合物とを含有する有害節足動物防除組成物。群A:フィプロニル、ピメトロジン、式bで示される化合物及びニトログアニジン構造を有するネオニコチノイド化合物からなる群。アミド化合物と、スピノシン化合物との重量比が、50:1~1:50である請求項1記載の有害節足動物防除組成物。アミド化合物と、ウンカ類防除化合物との重量比が、50:1~1:100である請求項2記載の有害節足動物防除組成物。ネオニコチノイド化合物が、式2式中、R3は水素原子又はメチル基を表し、A及びEはいずれも水素原子を表すか、あるいはA及びEが一緒になってCH2-CH2又はCH2-O-CH2を表し、Zは2-クロロ-5-チアゾリル基、6-クロロ-3-ピリジル基又は3-テトラヒドロフリル基を表す。である請求項1~3いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物。ネオニコチノイド化合物が、クロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサム又はジノテフランである請求項1~3いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物。ウンカ類防除化合物が、ピメトロジン、ジノテフラン又は式bで示される化合物である請求項1~3いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物。スピノシン化合物が、スピノサド又はスピネトラムである請求項1~6いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物。請求項1~7いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物の有効量を、植物又は植物の栽培地に施用する工程を含む有害節足動物の防除方法。植物又は植物の栽培地が、イネ又はイネの栽培地である請求項8記載の有害節足動物防除方法。本発明は、有害節足動物に対する優れた防除効力を有する有害節足動物防除組成物を提供することを課題とする。本発明者等は、有害節足動物に対する優れた防除効力を有する有害節足動物防除組成物を見出すべく検討した結果、下記式aで示されるアミド化合物と、式1で示されるスピノシン化合物と、群Aより選ばれる1種以上のウンカ類防除化合物とを含有する組成物が、有害節足動物に対する優れた防除効力を有することを見出し、本発明に至った。すなわち、本発明とは以下の[1]~[9]のものである。[1]式aで示されるアミド化合物と、式1式中、R1は水素原子又はC1-C4アルキル基を表し、R2はC1-C4アルキル基を表し、X1及びX2はいずれも水素原子を表すか、又は、X1及びX2が一緒になって単結合を表す。で示されるスピノシン化合物と群Aより選ばれる1種以上のウンカ類防除化合物とを含有する有害節足動物防除組成物。群A:フィプロニル、ピメトロジン、式bで示される化合物及びニトログアニジン構造を有するネオニコチノイド化合物からなる群。[2]アミド化合物と、スピノシン化合物との重量比が、50:1~1:50である[1記載の有害節足動物防除組成物。[3]アミド化合物と、ウンカ類防除化合物との重量比が、50:1~1:100である[2]記載の有害節足動物防除組成物。[4]ネオニコチノイド化合物が、式2式中、R3は水素原子又はメチル基を表し、A及びEはいずれも水素原子を表すか、あるいはA及びEが一緒になってCH2-CH2又はCH2-O-CH2を表し、Zは2-クロロ-5-チアゾリル基、6-クロロ-3-ピリジル基又は3-テトラヒドロフリル基を表す。である[1]~[3]いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物。[5]ネオニコチノイド化合物が、クロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサム又はジノテフランである[1]~[3]いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物。[6]ウンカ類防除化合物が、ピメトロジン、ジノテフラン又は式bで示される化合物である請求項1~3いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物。[7]スピノシン化合物が、スピノサド又はスピネトラムである請求項1~6いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物。[8][1]~[7]いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物の有効量を、植物又は植物の栽培地に施用する工程を含む有害節足動物の防除方法。[9]植物又は植物の栽培地が、イネ又はイネの栽培地である[8]記載の有害節足動物防除方法。本発明により、有害節足動物を防除することができる。本発明の有害節足動物防除組成物以下、本発明組成物と記す。は、式aで示されるアミド化合物以下、本アミド化合物と記す。と、式1式中、R1、R2、X1及びX2は前記と同じ意味を表す。で示されるスピノシン化合物以下、本スピノシン化合物と記す。と、群Aより選ばれる1種以上のウンカ類防除化合物以下、本ウンカ類病防除化合物と記す。とを含有する。群A:フィプロニル、ピメトロジン、式bで示される化合物以下、本化合物bと記す及びニトログアニジン構造を有するネオニコチノイド化合物以下、本ネオニコチノイド化合物と記すからなる群。本アミド化合物は、例えば国際公開第2003/010149号に記載された化合物であり、これに記載の方法により製造することができる。本スピノシン化合物は、例えば欧州特許出願公開第375316号明細書及び国際公開第97/00265号に記載される化合物であり、これらに記載の方法により製造することができる。上記式1において、R1及びR2で示されるC1-C4アルキル基としては、例えば、メチル基及びエチル基が挙げられる。上記式1において、X1及びX2が一緒になって単結合を表す化合物とは、詳しくは下記式で示される化合物である。本スピノシン化合物の具体例としては、例えば、以下に記載のスピノシンA、スピノシンD、スピネトラムJまたはスピネトラムDが挙げられる。また、一般名スピノサドとして、上記記載のスピノシンAと上記記載のスピノシンDとの混合物が農薬の有効成分として知られており、一般名スピネトラムとして、上記記載のスピネトラムJと上記記載のスピネトラムLとの混合物が農薬の有効成分として知られており、これらを本発明に用いることもできる。スピノサドでは、スピノシンAとスピノシンDとの混合割合は、重量比で50:50~95:5であり、通常70:30~95:5である。スピネトラムでは、スピネトラムJとスピネトラムLとの混合割合は、重量比で50:50~90:10であり、通常、70:30~90:10である。スピノサド及びスピネトラムはいずれも公知の化合物であり、例えばThePesticideManual15theditionBCPC刊;ISBN978-1-901396-18-8の1040及び1042ページ等に記載されている。これらの化合物は市販の製剤から得るか、公知の方法により製造することができる。本発明組成物におけるフィプロニル及びピメトロジンは、いずれも公知の化合物であり、例えばThePesticideManual15theditionBCPC刊;ISBN978-1-901396-18-8の500及び968ページ等に記載されている。これらの化合物は市販の製剤から得るか、公知の方法により製造することができる。本化合物bは、例えば国際公開第2007/115644号に記載された化合物であり、これに記載の方法で製造することができる。本ネオニコチノイド化合物は、ニトログアニジン構造を有するネオニコチノイド化合物であり、例えば、式2式中、R3は水素原子又はメチル基を表し、A及びEはいずれも水素原子を表すか、あるいはA及びEが一緒になってCH2-CH2又はCH2-O-CH2を表し、Zは2-クロロ-5-チアゾリル基、6-クロロ-3-ピリジル基又は3-テトラヒドロフリル基を表す。で表される。上記式2で表される化合物は公知の化合物であり、例えば、特開平3-157308、特開昭61-178981、特開平6-183918及び特開平7-179448に記載された方法で製造することができる。上記式2において、A及びEが一緒になってCH2-CH2を表す化合物とは、詳しくは下記式で示される化合物である。上記式2において、A及びEが一緒になってCH2-O-CH2を表す化合物とは、詳しくは下記式で示される化合物である。本ネオニコチノイド化合物の具体例としては、例えば、以下に記載のクロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサム及びジノテフランが挙げられる。上記記載のクロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサム及びジノテフランは、いずれも公知の化合物であり、例えばThePesticideManual15theditionBCPC刊;ISBN978-1-901396-18-8の229、645、1112及び391ページ等に記載されている。これらの化合物は市販の製剤から得るか、公知の方法により製造することができる。本発明組成物における、本アミド化合物と本スピノシン化合物と本ウンカ類防除化合物との含有割合は、特に限定されるものではないが、本アミド化合物100重量部に対して、本スピノシン化合物が、通常0.2~50000重量部、好ましくは2~5000重量部、より好ましくは10~100重量部、さらに好ましくは20~80重量部であり、本ウンカ類防除化合物が、通常0.2~100000重量部、好ましくは2~10000重量部、より好ましくは50~200重量部、さらに好ましくは80~180重量部である。本発明組成物は、本アミド化合物と本スピノシン化合物と本ウンカ類防除化合物との単なる混合物でもよいが、通常は、本アミド化合物、本スピノシン化合物、本ウンカ類防除化合物及び不活性担体を混合し、必要に応じて界面活性剤やその他の製剤用補助剤を添加して、油剤、乳剤、フロアブル剤、水和剤、顆粒水和剤、粉剤、粒剤等に製剤化されている。かかる製剤は、そのまま又はその他の不活性成分を添加して有害節足動物防除剤として使用することができる。本発明組成物における本アミド化合物、本スピノシン化合物及び本ウンカ類防除化合物の合計量は、通常0.01~99重量、好ましくは0.1~90重量、より好ましくは0.5~70重量である。製剤化の際に用いられる固体担体としては、例えばカオリンクレー、アッタパルジャイトクレー、ベントナイト、モンモリロナイト、酸性白土、パイロフィライト、タルク、珪藻土、方解石等の鉱物、トウモロコシ穂軸粉、クルミ殻粉等の天然有機物、尿素等の合成有機物、炭酸カルシウム、硫酸アンモニウム等の塩類、合成含水酸化珪素等の合成無機物等からなる微粉末あるいは粒状物等が挙げられ、液体担体としては、例えば、キシレン、アルキルベンゼン、メチルナフタレン等の芳香族炭化水素類、2-プロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、エチレングリコールモノエチルエーテル等のアルコール類、アセトン、シクロヘキサノン、イソホロン等のケトン類、ダイズ油、綿実油等の植物油、石油系脂肪族炭化水素類、エステル類、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル及び水が挙げられる。界面活性剤としては、例えば、アルキル硫酸エステル塩、アルキルアリールスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテルリン酸エステル塩、リグニンスルホン酸塩、ナフタレンスルホネートホルムアルデヒド重縮合物等の陰イオン界面活性剤及びポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンアルキルポリオキシプロピレンブロックコポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル等の非イオン界面活性剤、及びアルキルトリメチルアンモニウム塩等の陽イオン界面活性剤が挙げられる。その他の製剤用補助剤としては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等の水溶性高分子、アラビアガム、アルギン酸及びその塩、CMCカルボキシメチルセルロ-ス、ザンサンガム等の多糖類、アルミニウムマグネシウムシリケート、アルミナゾル等の無機物、防腐剤、着色剤及びPAP酸性リン酸イソプロピル、BHT等の安定化剤が挙げられる。本発明組成物はまた、本アミド化合物と本スピノシン化合物と本ウンカ類防除化合物とを各々前記した方法により製剤化した上で、必要に応じて水で希釈して、本アミド化合物を含有する製剤、本スピノシン化合物を含有する製剤及び本ウンカ類防除化合物を含む製剤又はそれらの希釈液を混合することにより調製することもできる。本発明組成物は、植物に対して摂食、吸汁等の加害を行う有害節足動物による加害から植物を保護するために用いることができる。本発明組成物が防除効力を有する有害節足動物としては、例えば次のものが挙げられる。半翅目害虫:ヒメトビウンカLaodelphaxstriatellus、トビイロウンカNilaparvatalugens、セジロウンカSogatellafurcifera等のウンカ類、ツマグロヨコバイNephotettixcincticeps、タイワンツマグロヨコバイNephotettixvirescens、イナズマヨコバイReciliadorsalis、チャノミドリヒメヨコバイEmpoascaonukii等のヨコバイ類、ワタアブラムシAphisgossypii、モモアカアブラムシMyzuspersicae、ダイコンアブラムシBrevicorynebrassicae、ユキヤナギアブラムシAphisspiraecola、チューリップヒゲナガアブラムシMacrosiphumeuphorbiae、ジャガイモヒゲナガアブラムシAulacorthumsolani、ムギクビレアブラムシRhopalosiphumpadi、ミカンクロアブラムシToxopteracitricidus、モモコフキアブラムシHyalopteruspruni、リンゴワタムシEriosomalanigerum等のアブラムシ類、アオクサカメムシNezaraantennata、アカヒゲホソミドリカスミカメTrigonotyluscaelestialium、アカスジカメムシGraphosomarubrolineatum、オオトゲシラホシカメムシEysarcorislewisi、ホソハリカメムシRiptortusclavetus、クモヘリカメムシLeptocorisachinensis、トゲシラホシカメムシEysarcorisparvus、クサギカメムシHalyomorphamista、ミナミアオカメムシNezaraviridula、ターニシュトプラントバグLyguslineolaris等のカメムシ類、オンシツコナジラミTrialeurodesvaporariorum、タバココナジラミBemisiatabaci、ミカンコナジラミDialeurodescitri、ミカントゲコナジラミAleurocanthusspiniferus等のコナジラミ類、アカマルカイガラムシAonidiellaaurantii、サンホーゼカイガラムシComstockaspisperniciosa、シトラススノースケールUnaspiscitri、ルビーロウムシCeroplastesrubens、イセリヤカイガラムシIceryapurchasi、フジコナカイガラムシPlanococcuskraunhiae、クワコナカイガラムシPseudococcuslongispinis、クワシロカイガラムシPseudaulacaspispentagona等のカイガラムシ類、グンバイムシ類、トコジラミCimexlectularius等のトコジラミ類、ペアシラCacopsyllapyricola等のキジラミ類等。鱗翅目害虫:ニカメイガChilosuppressalis、サンカメイガTryporyzaincertulas、コブノメイガCnaphalocrocismedinalis、ワタノメイガNotarchaderogata、ノシメマダラメイガPlodiainterpunctella、アワノメイガOstriniafurnacalis、ハイマダラノメイガHellulaundalis、シバツトガPediasiateterrellus等のメイガ類、ハスモンヨトウSpodopteralitura、シロイチモジヨトウSpodopteraexigua、アワヨトウPseudaletiaseparata、イネヨトウSesamiainferens、ヨトウガMamestrabrassicae、タマナヤガAgrotisipsilon,タマナギンウワバPlusianigrisigna、イラクサギンウワバTrichoplusiani、トリコプルシア属、ヘリオティス属、ヘリコベルパ属等のヤガ類、モンシロチョウPierisrapae等のシロチョウ類、アドキソフィエス属、ナシヒメシンクイGrapholitamolesta、マメシンクイガLeguminivoraglycinivorella,アズキサヤムシガMatsumuraesesazukivora、リンゴコカクモンハマキAdoxophyesoranafasciata、チャノコカクモンハマキAdoxophyeshonmai.、チャハマキHomonamagnanima、ミダレカクモンハマキArchipsfuscocupreanus、コドリンガCydiapomonella等のハマキガ類、チャノホソガCaloptiliatheivora、キンモンホソガPhyllonorycterringoneellaのホソガ類、モモシンクイガCarposinaniponensis等のシンクイガ類、リオネティア属等のハモグリガ類、リマントリア属、ユープロクティス属等のドクガ類、コナガPlutellaxylostella等のスガ類、ワタアカミムシPectinophoragossypiellaジャガイモガPhthorimaeaoperculella等のキバガ類、アメリカシロヒトリHyphantriacunea等のヒトリガ類、イガTineatranslucens、コイガTineolabisselliella等のヒロズコガ類、トゥタアブソリュータTutaabsoluta等。アザミウマ目害虫:ミカンキイロアザミウマFrankliniellaoccidentalis、ミナミキイロアザミウマThripsparmi、チャノキイロアザミウマScirtothripsdorsalis、ネギアザミウマThripstabaci、ヒラズハナアザミウマFrankliniellaintonsa、タバコアザミウマFrankliniellafusca、オニオンスリップスThripstabaci、イネアザミウマStenchaetothripsbiformis、イネクダアザミウマHaplothripsaculeatus等のアザミウマ類等;双翅目害虫:タマネギバエHylemyaantiqua、タネバエHylemyaplatura、イネハモグリバエAgromyzaoryzae、イネヒメハモグリバエHydrelliagriseola、イネキモグリバエChloropsoryzae、マメハモグリバエLiriomyzatrifolii等のハモグリバエ類、ウリミバエDacuscucurbitae、チチュウカイミバエCeratitiscapitata等;甲虫目害虫:ニジュウヤホシテントウEpilachnavigintioctopunctata、ウリハムシAulacophorafemoralis、キスジノミハムシPhyllotretastriolata、イネドロオイムシOulemaoryzae、イネゾウムシEchinocnemussquameus、イネミズゾウムシLissorhoptrusoryzophilus、ワタミゾウムシAnthonomusgrandis、アズキゾウムシCallosobruchuschinensis、シバオサゾウムシSphenophorusvenatus、マメコガネPopilliajaponica、ドウガネブイブイAnomalacuprea、コーンルートワームの仲間Diabroticaspp、コロラドハムシLeptinotarsadecemlineata、コメツキムシの仲間Agriotesspp、タバコシバンムシLasiodermaserricorne等;直翅目害虫:ケラGryllotalpaafricana、コバネイナゴOxyayezoensis、ハネナガイナゴOxyajaponica等。前記有害節足動物の中でも、好ましい例として、ウンカ類、ヨコバイ類、アブラムシ類、カメムシ類、イネミズゾウムシ、イネドロオイムシ、メイガ類、ヤガ類等を挙げることができる。本発明組成物は植物病害を防除する目的で用いてもよく、例えばイネの紋枯病Thanatephoruscucumerisなどを防除することができる。本発明組成物は、畑、水田、乾田、芝生、果樹園等の農耕地又は非農耕地にて用いることができる。また、本発明組成物は、植物等を栽培する農耕地等において、当該農耕地の有害節足動物を防除するために使用することができる。本発明組成物を用いることができる植物としては、例えば次のものが挙げられる。農作物:トウモロコシ、イネ、コムギ、オオムギ、ライムギ、エンバク、ソルガム、ワタ、ダイズ、ピーナッツ、ソバ、テンサイ、ナタネ、ヒマワリ、サトウキビ、タバコ等。野菜;ナス科野菜ナス、トマト、ピーマン、トウガラシ、ジャガイモ等、ウリ科野菜キュウリ、カボチャ、ズッキーニ、スイカ、メロン等、アブラナ科野菜ダイコン、カブ、セイヨウワサビ、コールラビ、ハクサイ、キャベツ、カラシナ、ブロッコリー、カリフラワー、アブラナ等、キク科野菜ゴボウ、シュンギク、アーティチョーク、レタス等、ユリ科野菜ネギ、タマネギ、ニンニク、アスパラガス等、セリ科野菜ニンジン、パセリ、セロリ、アメリカボウフウ等、アカザ科野菜ホウレンソウ、フダンソウ等、シソ科野菜シソ、ミント、バジル等、イチゴ、サツマイモ、ヤマノイモ、サトイモ等。果樹:仁果類リンゴ、セイヨウナシ、ニホンナシ、カリン、マルメロ等、核果類モモ、スモモ、ネクタリン、ウメ、オウトウ、アンズ、プルーン等、カンキツ類ウンシュウミカン、オレンジ、レモン、ライム、グレープフルーツ等、堅果類クリ、クルミ、ハシバミ、アーモンド、ピスタチオ、カシューナッツ、マカダミアナッツ等、液果類ブルーベリー、クランベリー、ブラックベリー、ラズベリー等、ブドウ、カキ、オリーブ、ビワ、バナナ、コーヒー、ナツメヤシ、ココヤシ、アブラヤシ等。果樹以外の樹木:チャ、クワ、花木類サツキ、ツバキ、アジサイ、サザンカ、シキミ、サクラ、ユリノキ、サルスベリ、キンモクセイ等、街路樹トネリコ、カバノキ、ハナミズキ、ユーカリ、イチョウ、ライラック、カエデ、カシ、ポプラ、ハナズオウ、フウ、プラタナス、ケヤキ、クロベ、モミノキ、ツガ、ネズ、マツ、トウヒ、イチイ、ニレ、トチノキ等、サンゴジュ、イヌマキ、スギ、ヒノキ、クロトン、マサキ、カナメモチ、等。芝生:シバ類ノシバ、コウライシバ等、バミューダグラス類ギョウギシバ等、ベントグラス類コヌカグサ、ハイコヌカグサ、イトコヌカグサ等、ブルーグラス類ナガハグサ、オオスズメノカタビラ等、フェスク類オニウシノケグサ、イトウシノケグサ、ハイウシノケグサ等、ライグラス類ネズミムギ、ホソムギ等、カモガヤ、オオアワガエリ等。その他:花卉類バラ、カーネーション、キク、トルコギキョウ、カスミソウ、ガーベラ、マリーゴールド、サルビア、ペチュニア、バーベナ、チューリップ、アスター、リンドウ、ユリ、パンジー、シクラメン、ラン、スズラン、ラベンダー、ストック、ハボタン、プリムラ、ポインセチア、グラジオラス、カトレア、デージー、シンビジューム、ベゴニア等、バイオ燃料植物ヤトロファ、ベニバナ、アマナズナ類、スイッチグラス、ミスカンサス、クサヨシ、ダンチク、ケナフ、キャッサバ、ヤナギ等、観葉植物等。前記植物の中でも、好ましい例として、トウモロコシ、コムギ、イネ等を挙げることができる。その中でも、特にイネが好ましい。前記植物は、遺伝子組換え技術や交配による育種法により耐性を付与された植物であってもよい。本発明の有害節足動物防除方法以下、本発明防除方法と記す。は、本アミド化合物と本スピノシン化合物と本ウンカ類防除化合物との有効量を植物又は植物の栽培地に施用することにより行われる。かかる植物としては、例えば、植物の茎葉、植物の花、植物の実、植物の種子等が挙げられる。本発明防除方法において、本アミド化合物、本スピノシン化合物及び本ウンカ類防除化合物は同時期に別々に植物又は植物の栽培地に施用されてもよいが、通常は処理時の簡便性の観点から、本発明組成物として処理される。本発明防除方法において、本アミド化合物と本スピノシン化合物と本ウンカ類防除化合物の処理方法としては、例えば、茎葉処理、種子処理、土壌処理及び水面施用が挙げられる。かかる茎葉処理としては、例えば、人力噴霧機、動力噴霧機、ブームスプレーヤ若しくはパンクルスプレーヤを用いて行う地上散布や、航空防除若しくは無人ヘリコプターを用いて行う空中散布等により、栽培されている植物の表面に処理する方法が挙げられる。かかる種子処理としては、例えば、浸漬処理、吹きつけ処理、塗沫処理、フィルムコート処理及びペレットコート処理等が挙げられる。かかる土壌処理及び水面施用としては、例えば、植穴処理、株元処理、植溝処理、作条処理、全面処理、側条処理、育苗箱処理、苗床処理、培土混和、床土混和、ペースト肥料混和、水面処理、湛水散布等が挙げられ、好ましくは育苗箱処理が挙げられる。本発明組成物を、植物又は植物の栽培地に処理する場合、その処理量は、処理する植物の種類、防除対象である有害節足動物の種類や発生程度、製剤形態、処理時期、気象条件等によっても異なるが、本アミド化合物と本スピノシン化合物と本ウンカ類防除化合物との合計量で、当該植物を栽培する場所1000m2あたり通常0.05~10000g、好ましくは0.5~1000gである。本発明組成物をイネの育苗箱に施用する場合、その処理量は、本アミド化合物と本スピノシン化合物と本ウンカ類防除化合物との合計量で、育苗箱1箱横約60cm、縦約30cmあたり通常0.1~35g、好ましくは0.2~20gであり、移植後のイネを栽培する場所1000m2あたり育苗箱20箱を用いる場合、その処理量は、本アミド化合物と本スピノシン化合物と本ウンカ類防除化合物との合計量で、移植後のイネを栽培する場所1000m2あたり通常2~700g、好ましくは4~400gである。本発明組成物を植物の種子に処理する場合、その処理量は、処理する植物の種類、防除対象である有害節足動物の種類や発生程度、製剤形態、処理時期、気象条件等によっても異なるが、本アミド化合物と本スピノシン化合物と本ウンカ類防除化合物との合計量で、種子1kgあたり通常0.001~100g、好ましくは0.05~50gである。乳剤、水和剤、フロアブル剤等は通常水で希釈して散布することにより処理する。この場合、本アミド化合物、本スピノシン化合物及び本ウンカ類防除化合物の濃度は、本アミド化合物、本スピノシン化合物及び本ウンカ類防除化合物の合計での濃度で、通常0.00001~10重量、好ましくは0.0001~5重量である。粉剤、粒剤等は通常希釈することなくそのまま処理する。本発明防除方法をイネ又はイネの栽培地にて使用する際は、例えば、イネの播種前、播種時、播種後、移植前、移植時若しくは移植後に施用することができる。施用する時期は、イネの生育状態、病虫害雑草の発生状況、気象条件等によっても異なるが、通常、イネの播種あるいは移植の日を基準として、播種30日前から移植20日後まで施用することができ、好ましくは、播種時から移植前であり、更に好ましくは、移植3日前から移植前である。以下、本発明を製剤例及び試験例にてさらに詳しく説明するが、本発明は以下の例のみに限定されるものではない。なお、以下の例において、部は特にことわりの無い限り重量部を表す。製剤例1本アミド化合物2部、スピネトラム0.5部、クロチアニジン1.5部、合成含水酸化珪素1部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、ベントナイト30部及びカオリンクレー残部の混合物100部をよく粉砕混合し、水を加えてよく練り合せた後、造粒乾燥することにより粒剤を得る。製剤例2~9クロチアニジン1.5部に代えて、[表1]記載のそれぞれの化合物及び使用量で適用した以外は製剤例1と同様の操作を行い、それぞれの粒剤を得る。製剤例10本アミド化合物2部、スピノサド1部、クロチアニジン1.5部、合成含水酸化珪素1部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、ベントナイト30部及びカオリンクレー残部の混合物100部をよく粉砕混合し、水を加えてよく練り合せた後、造粒乾燥することにより粒剤を得る。製剤例11~18クロチアニジン1.5部に代えて、[表2]記載のそれぞれの化合物及び使用量で適用した以外は製剤例10と同様の操作を行い、それぞれの粒剤を得る。製剤例19本アミド化合物3部、スピネトラム15部及びクロチアニジン15部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土41部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤を得る。製剤例20~25クロチアニジン15部に代えて、[表3]記載のそれぞれの化合物及び使用量で適用した以外は製剤例19と同様の操作を行い、それぞれの水和剤を得る。製剤例26本アミド化合物3部、スピノサド15部及びクロチアニジン15部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土41部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤を得る。製剤例27~32クロチアニジン15部に代えて、[表4]記載のそれぞれの化合物及び使用量で適用した以外は製剤例26と同様の操作を行い、それぞれの水和剤を得る。製剤例33本アミド化合物1部、スピネトラム0.5部、クロチアニジン0.15部、カオリンクレー残部及びタルク10部をよく粉砕混合することにより粉剤100部を得る。製剤例34~40クロチアニジン0.15部に代えて、[表5]記載のそれぞれの化合物及び使用量で適用した以外は製剤例33と同様の操作を行い、それぞれの粉剤を得る。製剤例41本アミド化合物1部、スピノサド0.5部、クロチアニジン0.15部、カオリンクレー残部及びタルク10部をよく粉砕混合することにより粉剤100部を得る。製剤例42~48クロチアニジン0.15部に代えて、[表6]記載のそれぞれの化合物及び使用量で適用した以外は製剤例41と同様の操作を行い、それぞれの粉剤を得る。製剤例49本アミド化合物10部、スピネトラム2部、クロチアニジン6.6部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水残部を混合した混合物100部を湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。製剤例50~56クロチアニジン6.6部に代えて、[表7]記載のそれぞれの化合物及び使用量で適用した以外は製剤例49と同様の操作を行い、それぞれのフロアブル剤を得る。製剤例57本アミド化合物10部、スピノサド2部、クロチアニジン6.6部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水残部を混合した混合物100部を湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。製剤例58~64クロチアニジン6.6部に代えて、[表8]記載のそれぞれの化合物及び使用量で適用した以外は製剤例57と同様の操作を行い、それぞれのフロアブル剤を得る。次に、本発明の効果を試験例にて示す。試験例1本アミド化合物及び本化合物bを、ソルゲンTW-20第一工業製薬製を含むアセトン和光純薬工業製にそれぞれ溶解した後、所定濃度になるように水で希釈した。本アミド化合物の水希釈液と、スピネトラム又はスピノサドの水希釈液と、ジノテフラン又は本化合物bの水希釈液とを混合し、試験用薬液を調製した。2.5葉期の200穴プラグ苗植えイネOryzasativa、品種:ヒノヒカリ稚苗1株の株元土壌に前記試験用の薬液1mlを施用した。2時間静置した後、1/10,000aワグネルポットの湛水した土壌に移植し、温室夜温:17°C,昼温:22°Cに置いた。処理1日後にトビイロウンカの3齢幼虫を10頭ずつ放飼した。放飼4日後に供試した幼虫の生死を目視により観察した。その観察結果から、式1によって死虫率、式2によって補正死虫率を算出した。なお、試験は3反復で行った。その平均値を表9に示す。式1;死虫率=供試虫数-生存虫数/供試虫数×100式2;補正死虫率={処理区死虫率-無処理区死虫率/100-無処理区死虫率}×100試験例2本アミド化合物を、ソルゲンTW-20第一工業製薬製を含むアセトン和光純薬工業製に溶解した後、所定濃度になるように水で希釈した。本アミド化合物の水希釈液と、スピネトラム又はスピノサドの水希釈液と、ピメトロジンの水希釈液とを混合し、試験用薬液を調製した。2.5葉期の200穴プラグ苗植えイネOryzasativa、品種:ヒノヒカリ稚苗1株の株元土壌に前記試験用の薬液1mlを施用した。2時間静置した後、1/10,000aワグネルポットの湛水した土壌に移植し、温室夜温:17°C,昼温:22°Cに置いた。処理2日後、イネの株元をプラスチック製カップで覆い、トビイロウンカの5例幼虫を雄雌各5頭ずつ放飼した。放飼5日後に供試した成虫を取り除き、放飼17日後にイネに寄生する孵化幼虫数を調査した。その観察結果から、式3によって防除価を算出した。なお、試験は3反復で行った。その平均値を表10に示す。式3;防除価={1-処理区の虫数/無処理区の虫数}×100試験例3本アミド化合物及び本化合物bを、ソルゲンTW-20第一工業製薬製を含むアセトン和光純薬工業製にそれぞれ溶解した後、所定濃度になるように水で希釈した。本アミド化合物の水希釈液と、スピネトラム又はスピノサドの水希釈液と、本化合物bの水希釈液とを混合し、試験用薬液を調製した。2.5葉期の200穴プラグ苗植えイネOryzasativa、品種:ヒノヒカリ稚苗1株の株元土壌に前記試験用の薬液1mlを施用した。2時間静置した後、1/10,000aワグネルポットの湛水した土壌に移植し、温室夜温:17°C,昼温:22°Cに置いた。処理5日後、イネをプラスチック製カップで覆い、ニカメイガの1齢幼虫を10頭ずつ放飼した。放飼3日後にニカメイガの生死を目視により観察し、その観察結果から、式4によって死虫率、式5によって補正死虫率を算出した。なお、試験は3反復で行った。その平均値を表11に示す。式4;死虫率=供試虫数-生存虫数/供試虫数×100式5;補正死虫率={処理区死虫率-無処理区死虫率/100-無処理区死虫率}×100"