"拡大側から順に、変倍時に固定され負のパワーを有する第1レンズ群と、変倍時に移動する負のパワーを有する第2レンズ群と、変倍時に移動する正のパワーを有する第3レンズ群と、変倍時に移動する少なくとも1つのレンズ群と、変倍時に固定され正のパワーを有する最終レンズ群との少なくとも5つのレンズ群からなる投射用ズームレンズであって、広角端における全系の焦点距離をFw、前記第1レンズ群の焦点距離をF1とするとき、次の条件式1を満足することを特長とする投射用ズームレンズ。-0.5<Fw/F1<-0.1...1請求項1に記載の投射用ズームレンズであって、前記第1レンズ群は、縮小側に強い凹面を向けた1枚の負レンズで構成される、投射用ズームレンズ。請求項1及び2のいずれか一項に記載の投射用ズームレンズであって、正のパワーを有する前記第3レンズ群は、拡大側に凸面を向けた1枚の正レンズ又は正負の接合レンズで構成され、前記第3レンズ群の焦点距離をF3とするとき、次の条件式2を満足する、投射用ズームレンズ。0.05<Fw/F3<0.45...2請求項1から3までのいずれか一項に記載の投射用ズームレンズであって、正のパワーを有する前記最終レンズ群は、少なくとも1枚の正レンズで構成され、前記最終レンズ群の焦点距離をFLとするとき、次の条件式3を満足する、投射用ズームレンズ。0.2<Fw/FL<0.4...3請求項1から4までのいずれか一項に記載の投射用ズームレンズであって、移動によって変倍を行う移動レンズ群中に開口絞りを有し、開口絞りを挟んで、拡大側に負のパワーを有する樹脂レンズと、縮小側に正のパワーを有する樹脂レンズとの2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが配置されている、投射用ズームレンズ。請求項5に記載の投射用ズームレンズであって、前記負のパワーを有する樹脂レンズの焦点距離をφn、前記正のパワーを有する樹脂レンズのパワーをφpとするとき、次の条件式4を満足する、投射用ズームレンズ。-0.02<φpφn<0φ=1/f...4請求項1から4までのいずれか一項に記載の投射用ズームレンズであって、移動によって変倍を行う移動レンズ群中に開口絞りを有し、開口絞りよりも拡大側において、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが配置されている、投射用ズームレンズ。請求項7に記載の投射用ズームレンズであって、前記2枚の符合の異なるパワーを有する樹脂レンズは、互いに隣り合って配置される、投射用ズームレンズ。請求項7に記載の投射用ズームレンズであって、前記2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズは、同一レンズ群内に配置される、投射用ズームレンズ。請求項7に記載の投射用ズームレンズであって、前記2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズは、隣り合ったレンズ群に配置される、投射用ズームレンズ。請求項7に記載の投射用ズームレンズであって、前記2枚の符合の異なるパワーを有する樹脂レンズは、拡大側から順に、負のパワーを有する樹脂レンズと、正のパワーを有する樹脂レンズとであり、前記負のパワーを有する樹脂レンズの縮小側の凹面の曲率半径をRn、前記正のパワーを有する樹脂レンズの拡大側の凸面の曲率半径をRpとするとき、次の条件式5を満足する、投射用ズームレンズ。0.0<Rn/Rp<1.0...5請求項1から11までのいずれか一項に記載の投射用ズームレンズであって、拡大側から順に、負の前記第1レンズ群、負の前記第2レンズ群、正の前記第3レンズ群、正の第4レンズ群、及び前記最終レンズ群である正の第5レンズ群の、全体として5つのレンズ群から構成される、投射用ズームレンズ。請求項1から11までのいずれか一項に記載の投射用ズームレンズであって、拡大側から順に、負の前記第1レンズ群、負の前記第2レンズ群、正の前記第3レンズ群、正の第4レンズ群、負の第5レンズ群、及び前記最終レンズ群である正の第6レンズ群の、全体として6つのレンズ群から構成される、投射用ズームレンズ。以下に図面を参照して、本発明の実施形態に係る投射用ズームレンズについて詳細に説明する。図1に示すように、本発明の一実施形態に係る投射用ズームレンズを組み込んだプロジェクター2は、画像光を投射する光学系部分50と、光学系部分50の動作を制御する回路装置80とを備える。光学系部分50において、光源10は、例えば超高圧水銀ランプであって、R光、G光、及びB光を含む光を射出する。ここで、光源10は、超高圧水銀ランプ以外の放電光源であってもよいし、LEDやレーザーのような固体光源であってもよい。第1インテグレーターレンズ11及び第2インテグレーターレンズ12は、アレイ状に配列された複数のレンズ素子を有する。第1インテグレーターレンズ11は、光源10からの光束を複数に分割する。第1インテグレーターレンズ11の各レンズ素子は、光源10からの光束を第2インテグレーターレンズ12のレンズ素子近傍にて集光させる。第2インテグレーターレンズ12のレンズ素子は、重畳レンズ14と協働して、第1インテグレーターレンズ11のレンズ素子の像を液晶パネル18R、18G、18Bに形成する。このような構成により、光源10からの光が液晶パネル18R、18G、18Bの表示領域の全体を略均一な明るさで照明する。偏光変換素子13は、第2インテグレーターレンズ12からの光を所定の直線偏光に変換させる。重畳レンズ14は、第1インテグレーターレンズ11の各レンズ素子の像を、第2インテグレーターレンズ12を介して液晶パネル18R、18G、18Bの表示領域上で重畳させる。第1ダイクロイックミラー15は、重畳レンズ14から入射したR光を反射させ、G光及びB光を透過させる。第1ダイクロイックミラー15で反射されたR光は、反射ミラー16及びフィールドレンズ17Rを経て、光変調素子である液晶パネル18Rへ入射する。液晶パネル18Rは、R光を画像信号に応じて変調することにより、R色の画像を形成する。第2ダイクロイックミラー21は、第1ダイクロイックミラー15からのG光を反射させ、B光を透過させる。第2ダイクロイックミラー21で反射されたG光は、フィールドレンズ17Gを経て、光変調素子である液晶パネル18Gへ入射する。液晶パネル18Gは、G光を画像信号に応じて変調することにより、G色の画像を形成する。第2ダイクロイックミラー21を透過したB光は、リレーレンズ22、24、反射ミラー23、25、及びフィールドレンズ17Bを経て、光変調素子である液晶パネル18Bへ入射する。液晶パネル18Bは、B光を画像信号に応じて変調することにより、B色の画像を形成する。クロスダイクロイックプリズム19は、光合成用のプリズムであり、各液晶パネル18R、18G、18Bで変調された光を合成して画像光とし、投射用ズームレンズ40へ進行させる。投射用ズームレンズ40は、各液晶パネル18G,18R,18Bによって変調されクロスダイクロイックプリズム19で合成された画像光を不図示のスクリーン上に拡大投射する。回路装置80は、ビデオ信号等の外部画像信号が入力される画像処理部81と、画像処理部81の出力に基づいて光学系部分50に設けた液晶パネル18G,18R,18Bを駆動する表示駆動部82と、投射用ズームレンズ40に設けた駆動機構不図示を動作させて投射用ズームレンズ40の状態を調整するレンズ駆動部83と、これらの回路部分81,82,83等の動作を統括的に制御する主制御部88とを備える。画像処理部81は、入力された外部画像信号を各色の諧調等を含む画像信号に変換する。なお、画像処理部81は、外部画像信号に対して歪補正や色補正等の各種画像処理を行うこともできる。表示駆動部82は、画像処理部81から出力された画像信号に基づいて液晶パネル18G,18R,18Bを動作させることができ、当該画像信号に対応した画像又はこれに画像処理を施したものに対応する画像を液晶パネル18G,18R,18Bに形成させることができる。レンズ駆動部83は、主制御部88の制御下で動作し、投射用ズームレンズ40を構成する一部の光学要素を光軸OAに沿って適宜移動させることにより、投射用ズームレンズ40によるスクリーン上への画像の投射倍率を変化させることができる。なお、レンズ駆動部83は、投射用ズームレンズ40全体を光軸OAに垂直な上下方向に移動させるアオリの調整により、スクリーン上に投射される画像の縦位置を変化させることもできる。以下、図2A及び2B等を参照して、実施形態の投射用ズームレンズ40について具体的に説明する。なお、図2A等で例示した投射用ズームレンズ40は、後述する実施例2の投射用ズームレンズ40と同一の構成となっている。実施形態の投射用ズームレンズ40は、拡大側から順に、変倍時に固定され負のパワーを有する第1レンズ群G1と、変倍時に光軸OAに沿って移動する負のパワーを有する第2レンズ群G2と、変倍時に移動する正のパワーを有する第3レンズ群G3と、変倍時に移動する第4レンズ群G4と、変倍時に固定され正のパワーを有する第5レンズ群G5とからなる。ここで、変倍時に移動する第2~第4レンズ群G2~G4は、移動レンズ群を構成し、固定された第5レンズ群G5は、最終レンズ群に相当する。第1レンズ群G1は1枚のレンズL1のみを有し、第2レンズ群G2は例えば2枚のレンズL2,L3を有し、第3レンズ群G3は例えば1枚のレンズL4を有し、第4レンズ群G4は例えば接合レンズL5,L6と1枚のレンズL7とを有し、第5レンズ群G5は例えば2枚のレンズL8,L9を有する。なお、投射用ズームレンズ40は、移動レンズ群中、具体的には第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に開口絞りSを有する。投射用ズームレンズ40は、液晶パネル18G18R,18Bの被投射面Iに形成された画像を不図示のスクリーン上に投射する。ここで、投射用ズームレンズ40と液晶パネル18G18R,18Bとの間には、図1のクロスダイクロイックプリズム19に相当するプリズムPRが配置されている。変倍について説明すると、図2Aの広角端の状態から、図2Bの望遠端の状態に変化する際には、例えば第3レンズ群G3、第4レンズ群G4等が光軸OAに沿って拡大側に移動する。また、フォーカス時には、第1レンズ群G1のみを単独で光軸OAに沿って移動させる。投射用ズームレンズ40は、既に説明した条件式1を満足する。すなわち、この投射用ズームレンズ40は、広角端における全系の焦点距離をFw、第1レンズ群G1の焦点距離をF1とするとき、次の条件式-0.5<Fw/F1<-0.1...1を満足する。実施形態の投射用ズームレンズ40は、レトロフォーカス型の投射レンズであり、長いバックフォーカスを得るために、拡大側には強い負のパワーを有するレンズ群が配置されるが、この強い負のパワーを有するレンズ群を負の第1レンズ群G1と負の第2レンズ群G2とに分けることで、最も拡大側に配置される第1レンズ群G1を簡素化することが可能となり、かつ、フォーカシング用の第1レンズ群G1の枠構造を小型化及び軽量化することができる。結果的に、投射用ズームレンズ40全体の小型化及び軽量化の達成が容易になる。条件式1は、第1レンズ群G1のパワーに関する条件を規定している。条件式1の上限を超えて、第1レンズ群G1の負のパワーの絶対値が小さくなりすぎると、フォーカシングの移動量が大きくなりすぎ、好ましくない。逆に、条件式1の下限を超えて、第1レンズ群G1の負のパワーの絶対値が大きくなりすぎると、特に縮小側の曲率半径が小さくなりすぎ、非点収差、歪曲収差をバランス良く補正することが困難となる。以上の投射用ズームレンズ40は、上記の条件式1に追加して、既に説明した条件式2を満足する。すなわち、この投射用ズームレンズ40は、第3レンズ群G3の焦点距離をF3とするとき、次の条件式0.05<Fw/F3<0.45...2を満足する。以上の投射用ズームレンズ40は、上記の条件式1等に追加して、既に説明した条件式3を満足する。すなわち、この投射用ズームレンズ40は、最終レンズ群である第5レンズ群G5の焦点距離をFLとするとき、次の条件式0.2<Fw/FL<0.4...3を満足する。以上の投射用ズームレンズ40は、開口絞りSを挟んで、拡大側に負のパワーを有する樹脂レンズ例えば第2レンズ群G2のレンズL2と、縮小側に正のパワーを有する樹脂レンズ例えば第5レンズ群G5のレンズL8との2枚の符号の異なるパワーを有する。このように、2枚の符号の異なるパワーのレンズL2,L8を組み合わせることで、ピントの変動量を互いに打ち消し合うように機能させることができる。ここで、投射用ズームレンズ40は、上記の条件式1等に追加して、既に説明した条件式4を満足する。すなわち、この投射用ズームレンズ40は、負のパワーを有する樹脂レンズ例えばレンズL2のパワーをφn、正のパワーを有する樹脂レンズ例えばレンズL8のパワーをφpとするとき、次の条件式0.05<Fw/F3<0.45...2を満足する。なお、投射用ズームレンズ40に組み込まれる正のパワーを有する樹脂レンズと負のパワーを有する樹脂レンズとは、開口絞りSを挟んで配置する必要はなく、開口絞りSよりも例えば拡大側に配置することができる。この場合、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズを同一レンズ群内に隣接して又は離間して配置することもできるが、隣接又は離れたレンズ群内に配置することもできる。なお、投射用ズームレンズ40を構成するレンズ群は、5つに限らず、6つとすることもできる。実施例以下、投射用ズームレンズ40の具体的な実施例について説明する。以下に説明する実施例1~7に共通する諸元の意義を以下にまとめた。R曲率半径D軸上面間隔レンズ厚又はレンズ間隔ndd線の屈折率vdd線のアッベ数dn/dt屈折率の温度係数α線膨張係数FnoF値F全系の焦点距離ω半画角非球面は、以下の多項式非球面式によって特定される。ただし、c:曲率1/Rh:光軸からの高さk:非球面の円錐係数Ai:非球面の高次非球面係数実施例1実施例1の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表1にまとめた。なお、表1中で、Wide、Middle、及びTeleは、広角端、中間位置、及び望遠端をそれぞれ示す。表1WideMiddleTeleFNo158162167F143715801724ω306 ゚280 ゚261 ゚実施例1のレンズ面のデータを以下の表2に示す。なお、STは開口絞りSを意味する。また、面番号の後にが記載されている面は、非球面形状を有する面である。表2面番号RDndvd0D01486941801622995820217749D234500022015163364104163327835337204001805182540698124D6736887560172342380082496512016989530109777034D9ST100E18827111456016018051825401212285408013982984001589136110142154211315290941862015163364101617032D16173429050015891361101813347960019100E182575151633641020100E18335以上の表2及び以下の表において、10のべき乗数例えば1.00×1018をE例えば1.00E18を用いて表すものとする。以下の表3は、実施例1のレンズ面の非球面係数である。表3第3面K00000A0430644E08A0600000E00A0800000E00A1000000E00A1200000E00第4面K05769A0419978E05A0637924E08A0867160E11A1014970E13A1200000E00第14面K00000A0419114E05A0670588E08A0823160E10A1000000E00A1200000E00以下の表4は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表2中の可変間隔D0,D2,D6,D9,D16の値を示している。表4WideMiddleTeleD0180000180000180000D2829727797D616291213675D9708889974D16100406788図3Aは、実施例1の投射用ズームレンズの広角端の断面図であり、図3Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズは、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、正のパワーを有する第5レンズ群G5とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と、第5レンズ群最終レンズ群G5は固定され、移動レンズ群である第3レンズ群G3、第4レンズ群G4等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1を有する。第2レンズ群G2は、両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2と、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズL3との2枚のレンズで構成される。第3レンズ群G3は、両凸正レンズL4と縮小側に凸面を向けた負メニスカスレンズL5との接合レンズを有する。第4レンズ群G4は、両凹負レンズL6と、縮小側に非球面が施された凸面を向けた正メニスカスレンズL7と、縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL8との3枚のレンズで構成される。第5レンズ群G5は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL9で構成される。図4Aは、実施例1の投射用ズームレンズ41の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図4Bは、実施例1の投射用ズームレンズ41の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図4Cは、実施例1の投射用ズームレンズ41の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例2実施例2の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表5にまとめた。表5WideMiddleTeleFNo158164172F143715801724ω305 ゚278 ゚257 ゚実施例2のレンズ面のデータを以下の表6に示す。表6面番号RDndvddndtα0D01157986615015163364115730218369D2312669220015311656010807000421315534513580745018051825412903670941D6729531560151633641157308102428D8ST100E1848010167508001728252852881211435458001516336411573012244640161347483560151633641157301447483D14152821897340153116560108070001640786250173644340015163364115730182442860019100E1825751516806422373020100E18335以下の表7は、実施例2のレンズ面の非球面係数である。表7第3面K10000A0467668E06A0600000E00A0800000E00A1000000E00A1200000E00第4面K00000A0443652E05A0631832E08A0875513E11A1037611E13A1200000E00第15面K00000A0412688E05A0600000E00A0800000E00A1000000E00A1200000E00第16面K10000A0477793E06A0654567E09A0823541E11A1000000E00A1200000E00以下の表8は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表6中の可変間隔D0,D2,D6,D8,D14の値を示している。表8WideMiddleTeleD0180000180000180000D2865843879D61084611150D8117613351425D14100423785図5Aは、実施例2の投射用ズームレンズ42の広角端の断面図であり、図5Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ42は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、正のパワーを有する第5レンズ群G5とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と、第5レンズ群最終レンズ群G5は固定され、移動レンズ群である第3レンズ群G3、第4レンズ群G4等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1を有する。第2レンズ群G2は、両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2と、両凸正レンズL3との2枚のレンズで構成される。第3レンズ群G3は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL4を有する。第4レンズ群G4は、両凹負レンズL5と両凸正レンズL6との接合レンズ、並びに、両凸正レンズL7の3枚のレンズで構成される。第5レンズ群G5は、両面に非球面が施され縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL8と、縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL9との2枚のレンズで構成される。第2レンズ群G2中の負メニスカスレンズL2と、第5レンズ群G5中の正メニスカスレンズL8とは、樹脂レンズであり、開口絞りSを挟んで、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが配置されていることになる。図6Aは、実施例2の投射用ズームレンズ42の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図6Bは、実施例2の投射用ズームレンズ42の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図6Cは、実施例2の投射用ズームレンズ42の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例3実施例3の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表9にまとめた。表9WideMiddleTeleFNo158164170F143715801724ω305 ゚281 ゚262 ゚実施例3のレンズ面のデータを以下の表10に示す。表10面番号RDndvddndtα0D016328615015163364115730217588D2364947200153116560108070004161221437547467320180518254129036185065D6742687360172000502546218121438D8ST100E1855810223003501516336411573011174761201846662381389112282531357135219552015891361138577142956052915837657340153116560108070001647831D161733336460151633641157301811658260019100E1825751516806422373020100E18335以下の表11は、実施例3のレンズ面の非球面係数である。表11第3面K10000A0434529E06A0621519E09A0800000E00A1000000E00A1200000E00第4面K00000A0442637E05A0613813E07A0830798E10A1023358E12A1200000E00第15面K10000A0491030E06A0697872E08A0886880E11A1030883E13A1200000E00第16面K202023A0411758E06A0617790E07A0800000E00A1000000E00A1200000E00以下の表12は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表10中の可変間隔D0,D2,D6,D8,D16の値を示している。表12WideMiddleTeleD0180000180000180000D2741764733D61091536150D8120413081380D16100495869図7Aは、実施例3の投射用ズームレンズ43の広角端の断面図であり、図7Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ43は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、正のパワーを有する第5レンズ群G5とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と、第5レンズ群最終レンズ群G5は固定され、移動レンズ群である第3レンズ群G3、第4レンズ群G4等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1を有する。第2レンズ群G2は、両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2と、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズL3との2枚のレンズで構成される。第3レンズ群G3は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL4を有する。第4レンズ群G4は、縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL5と両凹負レンズL6との接合レンズ、両凸正レンズL7、並びに、両面に非球面が施され縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL8の4枚のレンズで構成される。第5レンズ群G5は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL9を有する。第2レンズ群G2中の負メニスカスレンズL2と、第4レンズ群G4中の正メニスカスレンズL8とは、樹脂レンズであり、開口絞りSを挟んで、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが配置されていることになる。図8Aは、実施例3の投射用ズームレンズ43の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図8Bは、実施例3の投射用ズームレンズ43の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図8Cは、実施例3の投射用ズームレンズ43の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例4実施例4の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表13にまとめた。表13WideMiddleTeleFNo158163172F143715801724ω305 ゚279 ゚259 ゚実施例4のレンズ面のデータを以下の表14に示す。表14面番号RDndvddndtα0D016666115015163364115730215710D236335420015311656010807000416412109252639736016073727010807000675599D673361255015163364115730869522D8ST100E1855810250364151589136113857711167861201846662381389112306451363131856525601658445094368014203662101568197340151633641157301629072D161732196500151633641157301823695060019100E1825751516806422373020100E18335以下の表15は、実施例4のレンズ面の非球面係数である。表15第3面K10000A0499490E07A0600000E00A0800000E00A1000000E00A1200000E00第4面K00000A0457861E05A0614664E07A0844497E10A1029370E12A1200000E00第5面K00000A0412189E05A0665361E09A0800000E00A1000000E00A1200000E00第10面K00000A0447803E05A0612278E07A0823968E10A1000000E00A1200000E00以下の表16は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表14中の可変間隔D0,D2,D6,D8,D16の値を示している。表16WideMiddleTeleD0180000180000180000D2762669685D61029609150D8147816321705D16100433827図9Aは、実施例4の投射用ズームレンズ44の広角端の断面図であり、図9Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ44は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、正のパワーを有する第5レンズ群G5とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と、第5レンズ群最終レンズ群G5は固定され、移動レンズ群である第3レンズ群G3、第4レンズ群G4等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1を有する。第2レンズ群G2は、両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2と、拡大側に非球面が施され凸面を向けた正メニスカスレンズL3との2枚のレンズで構成される。第3レンズ群G3は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL4を有する。第4レンズ群G4は、拡大側に非球面が施され縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL5と両凹負レンズL6との接合レンズ、縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL7、並びに、縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL8の4枚のレンズで構成される。第5レンズ群G5は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL9を有する。第2レンズ群G2中において、負メニスカスレンズL2と正メニスカスレンズL3とは、樹脂レンズであり、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが同一レンズ群内に隣接して配置されていることになる。図10Aは、実施例4の投射用ズームレンズ44の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図10Bは、実施例4の投射用ズームレンズ44の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図10Cは、実施例4の投射用ズームレンズ44の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例5実施例5の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表17にまとめた。表17WideMiddleTeleFNo148162176F136517702190ω317 ゚253 ゚210 ゚実施例5のレンズ面のデータを以下の表18に示す。表18面番号RDndvd0D0154358200169680555219236D2328037120015163364243279101015138053052580080866118303401846662387144093D783561915018051825492138255018010035010146171D1011395273601743204931293672D12ST100E1870014156201201805182541561281400158642608163369421817840796401743204931820156D181946235500169680555209520257521100E18257515163364222100E18300以下の表19は、実施例5のレンズ面の非球面係数である。表19第5面K00000A0421003E05A0629904E08A0882811E11A1032507E13A1213138E16第11面K00000A0429365E07A0652679E10A0800000E00A1000000E00A1200000E00第18面K00000A0422311E05A0640812E08A0815000E10A1000000E00A1200000E00以下の表20は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表18中の可変間隔D0,D2,D7,D10,D12,D18の値を示している。表20WideMiddleTeleD0170000220000270000D29511038956D71566565100D1021391174100D1237411961806D1811011362130図11Aは、実施例5の投射用ズームレンズ45の広角端の断面図であり、図11Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ45は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、開口絞りSと、正のパワーを有する第5レンズ群G5と、正のパワーを有する第6レンズ群G6とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と、第6レンズ群最終レンズ群G6は固定され、移動レンズ群である第3レンズ群G3、第4レンズ群G4、第5レンズ群G5等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1を有する。第2レンズ群G2は、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズの縮小側に薄い非球面樹脂層を施した複合型非球面レンズL2、並びに、両凸正レンズL3の2枚のレンズで構成される。第3レンズ群G3は、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL4と拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズL5との2枚からなる接合レンズを有する。第4レンズ群G4は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に非球面が施され凸面を向けた正メニスカスレンズL6を有する。第5レンズ群G5は、両凹負レンズL7と両凸正レンズL8との接合レンズ、並びに、縮小側に非球面が施され凸面を向けた正メニスカスレンズL9の3枚のレンズで構成される。第6レンズ群G6は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL10を有する。図12Aは、実施例5の投射用ズームレンズ45の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図12Bは、実施例5の投射用ズームレンズ45の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図12Cは、実施例5の投射用ズームレンズ45の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例6実施例6の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表21にまとめた。表21WideMiddleTeleFNo149173201F138317942219ω316 ゚252 ゚208 ゚実施例6のレンズ面のデータを以下の表22に示す。表22面番号RDndvddndtα0D01100000020015163364115730226388D233829830015311656010807000418037D4546694350160737270108070006107516D6736813492174320493515498340218D8ST100E18557103197119018466623802891113769462215891361125577121079503461374233428158913611255771422807D141533873520158913611255771618125557517100E1825751516336411573018100E18300以下の表23は、実施例6のレンズ面の非球面係数である。表23第3面K00000A0420258E05A0660588E08A0893752E11A1000000E00A1200000E00第4面K00000A0421790E06A0686276E08A0823525E10A1013339E12A1233340E15第5面K00000A0418678E06A0677625E10A0800000E00A1000000E00A1200000E00第12面K73638A0418664E05A0611791E08A0857228E11A1000000E00A1200000E00以下の表24は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表22中の可変間隔D0,D2,D4,D6,D8,D14の値を示している。表24WideMiddleTeleD0170000220000270000D2779735428D4386532113053D61577830100D8118613901542D1411013122334図13Aは、実施例6の投射用ズームレンズ46の広角端の断面図であり、図13Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ46は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、開口絞りSと、負のパワーを有する第5レンズ群G5と、正のパワーを有する第6レンズ群G6とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と、第6レンズ群最終レンズ群G6は固定され、移動レンズ群である第3レンズ群G3、第4レンズ群G4、第5レンズ群G5等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1を有する。第2レンズ群G2は、1枚のレンズ、すなわち両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2を有する。第3レンズ群G3は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に非球面が施され凸面を向けた正メニスカスレンズL3を有する。第4レンズ群G4は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL4を有する。第5レンズ群G5は、両凹負レンズL5と縮小側に非球面が施された両凸正レンズL6との接合レンズ、並びに、縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL7の3枚のレンズで構成される。第6レンズ群G6は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL10を有する。第2レンズ群G2の負メニスカスレンズL2と、第3レンズ群G3の正メニスカスレンズL3とは、樹脂レンズであり、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが隣接する群内に配置されていることになる。図14Aは、実施例6の投射用ズームレンズ46の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図14Bは、実施例6の投射用ズームレンズ46の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図14Cは、実施例6の投射用ズームレンズ46の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例7実施例7の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表25にまとめた。表25WideMiddleTeleFNo156177199F158320532540ω311 ゚251 ゚209 ゚実施例7のレンズ面のデータを以下の表26に示す。表26面番号RDndvddndtα0D018027520016584450943690223140D233669030015311656010807000422058171752556620016968055541580642483010718526635016073727010807000898247D89285855001658445094369010376982D10ST100E1800012279203801723423804166513111207D13147206215018051825412903153640135816178192001647693382384117245284801586426084666018785640101983865640158913611385772020946D202137168520151633641157302213589057523100E1825751516336411573024100E18300以下の表27は、実施例7のレンズ面の非球面係数である。表27第3面K23379A0411365E06A0600000E00A0800000E00A1000000E00A1200000E00第4面K00000A0416397E05A0614618E08A0826093E12A1036300E14A1229100E17第8面K56842A0424757E06A0612638E09A0814347E11A1000000E00A1200000E00第18面K00000A0429735E05A0614967E08A0842471E11A1063983E13A1200000E00以下の表28は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表22中の可変間隔D0,D2,D8,D10,D13,D20の値を示している。表28WideMiddleTeleD0170000220000270000D2545738480D82158766100D10117011421065D13197287400D2011012032070図15Aは、実施例7の投射用ズームレンズ47の広角端の断面図であり、図15Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ47は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、負のパワーを有する第5レンズ群G5と、正のパワーを有する第6レンズ群G6とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と、第6レンズ群最終レンズ群G6は固定され、移動レンズ群である第3レンズ群G3、第4レンズ群G4、第5レンズ群G5等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1を有する。第2レンズ群G2は、両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2と、縮小側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3と、縮小側に非球面が施された両凸正レンズL4とを有する。第3レンズ群G3は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL5を有する。第4レンズ群G4は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズL6を有する。第5レンズ群G5は、両凹負レンズL7、両凹負レンズL8と縮小側に非球面が施された両凸正レンズL9との接合レンズ、並びに、両凸正レンズL10の4枚のレンズを有する。第6レンズ群G6は、両凸正レンズL11を有する。第2レンズ群G2中において、負メニスカスレンズL2と両凸正レンズL4とは、樹脂レンズであり、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが同一レンズ群内に離間して配置されていることになる。図16Aは、実施例7の投射用ズームレンズ47の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図16Bは、実施例7の投射用ズームレンズ47の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図16Cは、実施例7の投射用ズームレンズ47の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例のまとめいずれの実施例においても、広角端での半画角30 ゚以上の広い画角を有しながら、第1レンズ群は1枚の負レンズで構成となっている。第1レンズ群を簡単な構成しながら、続く第2レンズ群を負のパワーを持つ構成とすることで、従来の1群を複数のレンズで構成した場合と同等の十分良好な光学性能を有し、かつフォーカス群全長を短くでき、軽量化することが可能となった為、フォーカス群と主鏡筒との結合部を簡略化しても性能に影響を与えることなく、レンズ全体の小型化およびコストダウンも可能となっている。以下の表29に、各実施例1~7について、条件式1~5関する数値データをまとめた。表29以下の表30に、実施例2、3、4、6、7に関して、投射用ズームレンズ全体が一律20°C温度上昇したときの、広角端及び望遠端における焦点移動量を示す。表30一般的に、許容される焦点深度は、Fナンバーと最小錯乱円とから求められるが、最小錯乱円を12μ程度と仮定すると、上記実施例の場合、広角端で20μ程度、望遠端で25μ程度となる。温度の一律上昇が20°Cならば、実施例2、3、4、6、7において焦点移動量が十分焦点深度内に収まっており、一律の温度上昇では、結像にほとんど影響が生じないことが分かる。この発明は、上記の実施形態又は実施例に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。例えば、各実施例2、3、4、6、7において、各レンズ群G1~G5G6を構成するレンズの前後又は間に1つ以上の実質的にパワーを持たないレンズを追加することができる。また、投射用ズームレンズ40による拡大投射の対象は、液晶パネル18G,18R,18Bに限らず、マイクロミラーを画素とするデジタルマイクロミラーデバイス等の各種光変調素子によって形成された画像を投射用ズームレンズ40によって拡大投射することができる。"