"凹凸部が形成された第1面を具備し、前記凹凸部は、高さh及び幅wを有し、前記高さh及び前記幅wは、同じ単位系を使用したとき、前記幅wに対する前記高さhの比h/w×100が、2ないし50であるケースと、第1電極、第2電極及び前記第1電極と前記第2電極との間に介在されたセパレータを具備し、前記ケースに収容される電極組立体と、を含む二次電池。前記幅wに対する前記高さhの比h/w×100は、2ないし33であることを特徴とする請求項1に記載の二次電池。前記幅wに対する前記高さhの比h/w×100は、2.4ないし18.8であることを特徴とする請求項1に記載の二次電池。1個以上であるN個の前記凹凸部が、前記ケースの前記第1面上に形成され、前記第1面は、第1長さAを有し、前記N個の凹凸部は、前記第1長さAに対して垂直方向に延在しており、前記第1長さAに対する前記凹凸部の個数Nの比N/A×100は、2ないし24であることを特徴とする請求項1に記載の二次電池。前記N個の凹凸部は、第1線形凹凸部セットを構成し、前記第1線形凹凸部セットに対して垂直方向に延在しており、N’個の前記凹凸部を有する第2線形凹凸部セットが前記第1面上に形成され、前記第1面は、第2長さBを有し、前記N’個の凹凸部は、前記第2長さBに対して垂直方向に延在しており、前記第2長さBに対する前記第2線形凹凸部セットの前記凹凸部の個数N’の比N’/Bmm×100は、2ないし24であることを特徴とする請求項4に記載の二次電池。前記ケースの第1面の互いに反対側に配置された両端に垂直であると共に、前記第1面の中心点を横切る中心線に対して前記凹凸部は、対称的に形成され、前記凹凸部は、前記両端と前記第1面の中心点との間に配置されることを特徴とする請求項1に記載の二次電池。前記ケースの表面積を増加させるために、前記凹凸部は、前記ケース上に渦巻き状に形成されたことを特徴とする請求項6に記載の二次電池。第1端部と、前記第1端部に対向する第2端部と、を具備する第1面を含むケースと、第1電極、第2電極及び前記第1電極と前記第2電極との間に介在されたセパレータを具備し、前記ケースに収容される電極組立体と、を含み、前記第1端部と前記第2端部とに垂直であると共に、前記第1端部と前記第2端部との中心点を横切る中心線に対して対称的に前記第1面に凹凸部が形成された二次電池。前記凹凸部は、第1線形凹凸部であり、前記第1端部と前記第2端部との間に延在しており、前記凹凸部は、高さh及び幅wを有し、前記幅wに対する前記高さhの比h/w×100は、2ないし50であることを特徴とする請求項8に記載の二次電池。前記第1線形凹凸部に垂直に延在する第2線形凹凸部をさらに具備することを特徴とする請求項9に記載の二次電池。前記第2線形凹凸部は、前記第1線形凹凸部と交差するように形成されたことを特徴とする請求項10に記載の二次電池。前記凹凸部は、前記第1面の前記中心点を取り囲むように形成されたことを特徴とする請求項8に記載の二次電池。前記凹凸部は、連続的に形成されたことを特徴とする請求項12に記載の二次電池。前記凹凸部を取り囲んで前記中心点を中心に円状をなす少なくとも1つの追加凹凸部がさらに形成されたことを特徴とする請求項12に記載の二次電池。少なくとも2つの不連続凹凸部を、前記第1面の前記中心点に対して対称的に配置されるようにさらに具備し、前記不連続凹凸部は、前記凹凸部の外側に形成され、前記凹凸部が、前記第1面の前記中心点と前記不連続凹凸部との間に配置されることを特徴とする請求項12に記載の二次電池。前記中心線に対して互いに対称になる半円凹凸部を、前記第1面上にさらに具備することを特徴とする請求項8に記載の二次電池。凹凸部が形成された第1面を具備し、前記凹凸部は、高さh及び幅wを有し、前記高さh及び前記幅wは、同じ単位系を使用したとき、前記幅wに対する前記高さhの比h/w×100が、2ないし50であるケースを提供する段階と、第1電極、第2電極及び前記第1電極と前記第2電極との間に介在されたセパレータを具備する電極組立体を前記ケースに収容する段階と、を含む二次電池の製造方法。本発明の一実施形態による二次電池及びその製造方法は、内部圧力を効果的に分散させて剛性を上昇させる二次電池、及びその製造方法を提供することを目的とする。本発明の一実施形態によれば、凹凸部が形成された第1面を具備し、前記凹凸部は、高さh及び幅wを有し、前記高さh及び前記幅wは、同じ単位系を使用したとき、前記幅wに対する前記高さhの比h/w×100が、2ないし50であるケースと、第1電極、第2電極及び前記第1電極と前記第2電極との間に介在されたセパレータと、を具備し、前記ケースに収容される電極組立体を含む二次電池を提供する。前記幅wに対する前記高さhの比h/w×100は、2ないし33でありうる。ここで、前記幅wに対する前記高さhの比h/w×100は、2.4ないし18.8でありうる。1個以上であるN個の前記凹凸部が、前記ケースの前記第1面上に形成され、前記第1面は、第1長さAを有し、前記N個の凹凸部は、前記第1長さAに対して垂直方向に延在しており、前記第1長さAに対する前記凹凸部の個数Nの比N/A×100は、2ないし24でありうる。前記N個の凹凸部は、第1線形凹凸部セットを構成し、前記第1線形凹凸部セットに対して垂直方向に延在しており、N’個の前記凹凸部を有する第2線形凹凸部セットが前記第1面上に形成され、前記第1面は、第2長さBを有し、前記N’個の凹凸部は、前記第2長さBに対して垂直方向に延在しており、前記第2長さBに対する前記第2線形凹凸部セットの前記凹凸部の個数N’の比N’/Bmm×100は、2ないし24でありうる。前記ケースの第1面の互いに反対側に配置された両端に垂直であると共に、前記第1面の中心点を横切る中心線に対して前記凹凸部は、対称的に形成され、前記凹凸部は、前記両端と前記第1面の中心点との間に配置されうる。前記ケースの表面積を増加させるために、前記凹凸部は、前記ケース上に渦巻き状に形成されうる。本発明の他の実施形態によれば、第1端部と、前記第1端部に対向する第2端部とを具備する第1面を含むケースと、第1電極、第2電極及び前記第1電極と前記第2電極との間に介在されたセパレータを具備し、前記ケースに収容される電極組立体と、を含み、前記第1端部と前記第2端部とに垂直であると共に、前記第1端部と前記第2端部との中心点を横切る中心線に対して対称的に前記第1面に凹凸部が形成された二次電池を提供する。前記凹凸部は、第1線形凹凸部であり、前記第1端部と前記第2端部との間に延在しており、前記凹凸部は、高さh及び幅wを有し、前記幅wに対する前記高さhの比h/w×100は、2ないし50でありうる。前記二次電池は、前記第1線形凹凸部に垂直に延在する第2線形凹凸部をさらに具備することもできる。ここで、前記第2線形凹凸部は、前記第1線形凹凸部と交差するように形成されうる。前記凹凸部は、前記第1面の前記中心点を取り囲むように形成されうる。前記凹凸部は、連続的に形成されうる。前記二次電池は、前記凹凸部を取り囲んで前記中心点を中心に円状をなす少なくとも1つの追加凹凸部がさらに形成されうる。前記二次電池は、少なくとも2つの不連続凹凸部を、前記第1面の前記中心点に対して対称的に配置されるようにさらに具備し、前記不連続凹凸部は、前記凹凸部の外側に形成され、前記凹凸部が、前記第1面の前記中心点と前記不連続凹凸部との間に配置されもする。前記二次電池は、前記中心線に対して互いに対称になる半円凹凸部を、前記第1面上にさらに具備することもできる。本発明のさらに他の実施形態によれば、凹凸部が形成された第1面を具備し、前記凹凸部は、高さh及び幅wを有し、前記高さh及び前記幅wは、同じ単位系を使用したとき、前記幅wに対する前記高さhの比h/w×100が、2ないし50であるケースを提供する段階と、第1電極、第2電極及び前記第1電極と前記第2電極との間に介在されたセパレータを具備する電極組立体を前記ケースに収容する段階と、を含む二次電池の製造方法を提供する。本発明の一実施形態によれば、二次電池は、二次電池の充放電時の体積膨脹を補償及び抑制し、内圧の上昇による電極組立体の変形を抑制できる。以下、本発明による実施形態について、図面と共に説明する。しかし、本発明が前記図面に図示された実施形態に限定されるものではなく、他の実施形態を構成できることは、いうまでもない。以下、説明された実施形態は、当業者が本発明を実施することできるように十分に開示されている。図面には、層または構成要素の一部分が、説明を明確にするために、誇張されて描かれていることもある。また、層または構成要素が、他の層または物質の上に配置されたということは、前記層または構成要素が他の層または物質の真上に配置されるか、または前記層または構成要素と、他の層または物質との間に他の物質が配置されると解釈されうる。また、層が他の層の下に配置されるということも、直下に配置される、または1層またはそれ以上の他の層が介在されている状態で配置されうることは、いうまでもない。また、2層間に配置されるということは、2層間にのみ配置される、または2層間にさらに他の1層またはそれ以上の層が介在されている状態で配置されうることは、いうまでもない。同じ図面符号は、同じ構成要素を称する。以下、添付された図面に図示された実施形態を参照しつつ、本発明について詳細に説明する。図1及び図2を参照しつつ、二次電池1の構造についてまず説明した後、内圧に効果的に耐えるケース34の構造について説明する。図1には、二次電池1の斜視図が図示されている。図2には、図1の二次電池1で、II-II線に沿って切り取った断面図が図示されている。図1及び図2を参照すれば、二次電池1は、電極組立体10、電極端子21,22及びケース34を具備する。このとき、ケース34は、電極組立体10を収容し、電極組立体10は、電極端子21,22を介して外部と電気的に連結されうる。電極組立体10は、正極11、負極12及びセパレータ13を具備する。このとき、正極11及び負極12は、絶縁体であるセパレータ13を間に介在させて巻かれて電極組立体10を形成できる。このとき、電極組立体10は、センターピンを内側に配置させ、センターピンを中心に巻くこともでき、または正極11、セパレータ13及び負極12を積層することもできる。正極11及び負極12は、それぞれ無地部11a,12aと、コーティング部11b,12bとを含むことができる。無地部11a,12aは、薄板の金属ホイルから形成された集電体上の活物質がコーティングされていない領域でありうる。コーティング部11b,12bは、薄板の金属ホイルから形成された集電体上の活物質が塗布された領域である。電極組立体10の正極無地部11aには、正極集電部40aが溶接によって付着されうる。正極集電部40aは、リード部材28を介して、正極端子21と電気的に連結されうる。それにより、正極端子21は、リード部材28及び正極集電部40aを介して、電極組立体10の正極11と連結されうる。負極集電部40bは、リード部材28を介して、負極端子22と電気的に連結されうる。それにより、負極端子22は、リード部材28及び負極集電部40bを介して、電極組立体10の負極12と連結されうる。リード部材28とキャッププレート30との間には、絶縁のための絶縁部材26が設けられうる。リード部材28は、集電部40a,40bに付着され集電リード部28bと、電極端子21,22に付着された端子リード部28aとを含むことができる。電極端子21,22は、正極端子21及び負極端子22を具備する。正極端子21及び負極端子22は、それぞれ電極組立体10の正極11及び負極12に電気的に連結されていると共に、ケース34の外部に露出されうる。ケース34は、一面にキャッププレート30を具備できる。ケース34は、一面が開放された角形缶状を有し、キャッププレート30で、ケース34の開いた部分を封ずることができる。キャッププレート30は、電極端子21,22を外部に突出させつつ、ケース34を覆うことができる。ケース34とキャッププレート30との境界がレーザで溶接され、電極組立体10が電解液と共に収容されたケース34が密封されうる。キャッププレート30は、薄板からなりうる。また、キャッププレート30には、設定された内部圧力によって破断されうるように、溝が形成されたベント部材39が設けられうる。ここで、キャッププレート30には、電解液が注入される電解液注入口38aが形成されうる。電解液注入口38aには、密封栓38がはめ込まれて設けられうる。このとき、図1及び図2には、二次電池1を角形電池として図示したが、これは、二次電池1の一実施形態に過ぎず、多様な形態で構成されうる。例えば、二次電池1は、円筒形二次電池またはポリマー型二次電池でありうる。このとき、それぞれ、電極組立体10は、センターピンを中心に巻いて構成することもでき、または積層型に構成することもできる。ここで、二次電池1は、充放電を介して、電極組立体10が膨脹または収縮しうる。このような電極組立体10の膨脹と収縮は、ケース34に物理力として作用し、これによって、ケース34は、電極組立体10の変化に相応する物理的膨脹と収縮とを行うことになる。このような電極組立体10の膨脹と収縮は、ケース34の外形を変形させうる。また、反復的な電極組立体10の膨脹と収縮は、ケース34の変形を固着化させることもできる。もしケース34が変形され、電極組立体10の体積が膨脹した状態にある場合、二次電池1の効率は、低下することになる。また、このような充電と放電とが反復する場合、基材に塗布された活物質が脱落し、または劣化することもある。本発明は、別途の構成要素を追加せずに、ケース34の形成を変化させ、圧力を分散させて剛性を上昇させるケース34の構造を提供する。電極組立体10の膨脹時、ケース34の応力を小さくして変形量を減らすためには、ケース34は、3つの要素、すなわち、第一に、ケース34の面積を増加させ、第二に、内圧を分散させ、第三に、ケース34の剛性を上昇させる構造を満足させねばならない。各要素について説明し、この三要素を満足させるケース34の実施形態について説明する。まず、図3を参照しつつ、ケース34の変形を抑制するためのケース34の表面積Sを増加させた構造について説明する。ここで、単位面積Sは、力Fが及ぶケース34の表面積を意味する。図3は、各辺の長さがA,B,Cであるケース34の概略的斜視図である。図3を参照しつつ、応力について説明する。応力σstressは、単位面積当たり作用する力を意味する。下記数式1を参照しつつ、応力σを定義する。ここで、力Fは、例えば、電極組立体10の膨脹または縮少などの要因によって、ケース34に作用する内圧internalpressureを意味する。力Fが発生する理由は、これに限定されるものではなく、ケース34内部のガス圧力のような多様な原因によって力Fが生じうる。このとき、数式1によれば、力Fが一定であるとき、応力σは、単位面積Sに反比例する。従って、一定の力Fに対して、単位面積Sが大きくなれば、応力σが低下する。このとき、応力σの大きさが低下するという意味は、ケース34の任意の位置で、ケース34を変形させようとする単位面積当たりの力F/Sが小さくなるという意味である。従って、ケース34が内圧に耐え、ケース34の変形を効果的に抑制するためには、単位面積Sを増加させた構造が有効である。このとき、ケース34の単位面積Sを増加させ、ケース34の変形を抑制する方法だけではなく、力Fの方向が分散されるので、ケース34の変形を抑制することもできる。図4A及び4Bを参照しつつ、図3の実施形態の単位面積Sを増加させるための凹凸を有するケース34’について説明する。図4A及び図4Bに図示されているように、ケース34’は、単位面積Sを増加させるために、ピークの高さhに対する幅wの比が一定である範囲を有する凹凸部beadbが、ケース34’の表面上に形成されうる。もちろん、このとき、ピークの高さhに対する幅wの比が一定であるということは、各凹凸部のサイズが同一であるということに限定されるものではなく、一定のピークの高さhに対する幅wの比を有し、そのサイズが異なりうるということは、いうまでもない。ここで、突き出た形状の凹凸部bで、幅wは、頂部から頂部までの間をもって測定され、陰刻で形成された凹凸部bの場合、幅wは、エッジからエッジまでの間をもって測定されうる。また、ケース34’の1辺の長さがAであり、長さがAである1辺上にN個の凹凸部bが形成される場合、形成された凹凸部bの幅wは、A/Nである。このとき、図4Bは、図4Aで形成された凹凸部bの斜辺xの長さを求めるために、図4AのIVbを拡大した図面である。図4Bで、凹凸部bのピークの高さをhとするとき、斜辺の長さxを、ピタゴラスの定理を利用して数式2によって誘導できる。このとき、ここで、ケース34’上には、N個の凹凸部bが生じるので、単位面積S’は、下記数式3を満足する。従って、表面積を広くするためには、Nの個数とhとが極限値を有さねばならない。しかし、工程上、凹凸部数Nと高さhは、極限値を有することができないので、圧力分散と剛性増大とを介して、凹凸部数Nと高さhとの範囲を決定する。図5を参照しつつ、圧力分散の原理について説明する。図5を参照すれば、底が平らな容器BFと比較し、底が丸い容器BRは、底表面に及ぶ圧力を分散させ、さらなる高圧にも耐えることができる。このとき、底表面に形成された丸い凹凸部の幅と高さとによって、内圧を分散させる程度が変わりうる。このとき、凹凸部角θが45 ゚であるとき、力の分散が最大となる。従って、凹凸部角θの範囲は、45 ゚以下でありうる。ここで、凹凸部角θが45 ゚であるとき、h/wは1/2になるので、h/w×100は、50以下になるということが分かる。このとき、高さhと幅wは、同じ単位系で測定され、例えば、ミリメートルmmを使用できる。このとき、容器の内側に突出した底が丸い容器BRの場合、容器の体積膨脹を補償する役割を行うこともできる。すなわち、容器が曲がることができる材質から構成されている場合、内圧によって容器が膨脹すれば、内に突き出た凹凸が外側に突出し、容器内部の体積を増大させ、容器が壊れたり、破裂するような結果を防ぐことができる。このような原理も、ケース34’に適用可能である。すなわち、ケース34’の内側に突き出た凹凸は、ケース34’内部の圧力が高まる場合、ケース34’の外側に突出し、ケース34’内部の圧力を補償することができるために、ケース34’が爆発したり、壊れることを防止できる。6A及び図6Bは、曲げ応力bendingstressの原理について説明する概念図である。図6Aは、平らな平面の側面図及び正面図であり、図6Bは、凹凸部bが形成された構造物の側面図及び正面図である。図7は、幅w、高さh、凹凸部角θ及び凹凸部曲率rを有する凹凸部を図示した概略的概念図である。このとき、矢印は、曲げ応力を示している。曲げ応力は、下記数式4にように示すことができる。数式4で、σは曲げ応力、Mは曲げモーメントbendingmoment、cは中心軸から、最大応力が発生する外側の表面までの距離、Iは慣性モーメントmomentofinertiaである。数式4から分かるように、曲げ応力と慣性モーメントは、反比例関係であるから慣性モーメントIを増大させることにより、曲げ応力を低下させることができる。平らな平面で、慣性モーメントIを増大させるために、凹凸部bを形成すれば、曲げ応力を低下させることができる。すなわち、ケース34’の表面での曲げ応力を低下させるために、凹凸部bを形成できる。このとき、曲げ応力を決定するパラメータは、図7で、凹凸部bの幅w、凹凸部bの高さh、凹凸部角θ及び凹凸部曲率rであり、また、ケース34’上に形成される凹凸部bの位置及び方向も影響を及ぼす。ここで、凹凸部角θは、45 ゚以下である。また、凹凸部曲率rは、半円であるとき、力の分散を最大とするので、直径が凹凸部の幅wであるとき、最大値を有する2r≦w。本発明によれば、各パラメータが、下記表1の値を満足させるとき、ケース34’の構造は、さらに効果的に内圧に耐える構造となる。すなわち、下記表1を満足させる範囲で、ケース34’は、内圧を効果的に分散させ、剛性を上昇させることができる。このとき、幅に対する凹凸部の高さ比は、0ないし50の範囲を有することができ、さらに狭くは、2ないし33の範囲を満足させうる。このとき、凹凸部の個数も、制限を有する必要はないが、狭くは、1ないし10個の凹凸部数を有することができる。図8A、図8B及び図8Cを参照しつつ、ケース134上に形成される凹凸部bの位置と方向とについて説明する。図8Aは、直六面体状のケース134に内圧を適用したときに生じる応力を示した概略的斜視図である。図8Bは、図8Aの実施形態において示された変形量について図示した概略的斜視図である。図8Cは、ケース134の正面図である。このとき、図8Aで、色調が濃厚なところは、応力が集中するところを意味し、図8Bで、色調が濃厚なところは、変形量が大きいところを示す。図8Aを参照すれば、ケース134上で応力が集中する地点S1,S2,S3,S4は、長方形上で、上下左右対称に現れるということが分かる。従って、ケース134上で応力を分散させるために、凹凸部bは、左右対称または上下対称、または左右上下対称に構成されうる。また、凹凸部bの形成は、連続的に形成される必要はなく、変形量または応力が集中するところに部分的に配置し、変形量または応力を分散させることができる。また、図8Bを参照すれば、変形量は、ケース134の原点を中心に、同心円形状に集中しうる。また、変形量は、中心、及びX軸またはY軸の開始点に集中しうる。変形量を抑制するために、ケース134の原点を中心に、凹凸部を同心円状に形成することもできる。以下、図9A、図9B、図10A、図10B、図11A、図11B、図12A及び図12Bを参照しつつ、凹凸部bの形状及び形成位置について説明する。さらに、図13A、図13B、図13C、図14A、図14B、図14C、図15A、図15B、図15C及び図15Dを参照しつつ、凹凸部bの数N、及び幅wに対する高さhの比h/w×100による変形量変化について説明する。まず、図9A、図9B、図10A、図10B、図11A、図11B、図12A及び図12Bを参照しつつ、ケース234,334,434,534上に形成される凹凸部bの形成位置について説明する。図8A及び図8Bを参照すれば、変形量の大きさは、直六面体ケース134一面の中心xy座標での原点に同心円的に変化する。また、応力の変化は、一面の中心xy座標での原点から各4辺にそれぞれ対応する地点S1,S2,S3,S4に集中する。従って、凹凸部bの形成位置はこれに対応し、一面の中心に同心円で形成されるか、または応力が集中する地点に対応して形成されるか、または同心円と応力集中点とに対応して形成されうる。図9Aは、本発明による一実施形態であって、変形量に対応し、ケース234一面の中心から同心円に凹凸部bが形成されたケースの概略的斜視図である。図9Bは、図9Aの実施形態のIXb-IXbに沿って切り取った断面図である。このとき、凹凸部bは、応力集中点または変形量の変位に対応した形状を有した同心円凹凸部ccb、線形凹凸部lb、図11A、放射形凹凸部rb図12Aが形成され、凹凸部bが形成される位置によるコーナー凹凸部cb、及び凹凸部bの機能による補充的凹凸部abを形成できる。図9A及び図9Bのように、ケース234の一面の中心から同心円を有する同心円凹凸部ccbが形成されうる。このとき、ケース234の各コーナー部に、コーナー凹凸部cbをさらに形成することもできる。また、ケース234に、凹凸部bが形成される面が正方形ではない場合、同心円凹凸部ccbの形成後に残る部分に、残った形状に沿って補充的凹凸部abの形成も可能である。図10A及び図10Bのように、図8Aで、応力変化が集中する地点S1,S2,S3,S4に対応して凹凸部bを形成することもできる。図10Aは、図9Aの実施形態の一変形例であり、応力に対応し、ケース334の応力集中点に凹凸部bを形成したケースの概略的斜視図である。図10Bは、図10Aの実施形態のXb-Xbに沿って切り取った断面図である。図10Aは、ケース334一面の中心から、応力変化が集中する地点、すなわち、中心点と、中心点から各4辺に垂線を引いた地点とを連結した直線上に形成できる。このように、直六面体のケース334での応力集中点は、x軸またはy軸上に形成されるので、凹凸部を、x軸またはy軸上に中心が来るように形成できる。このとき、凹凸部bの形状は、図10Aに限定されるものではなく、線形または非線形の多様な形状に形成されうる。また、図11A及び図11Bのように、変形量の変化および応力集中点のいずれにも対応するように、凹凸部bを形成できる。図11Aは、図9Aの実施形態の他の変形例であり、変形量と応力集中点とに対応し、同心円凹凸部ccbと線形凹凸部lbとが形成されたケースの概略的斜視図である。図11Bは、図11Aの実施形態のXIb-XIbに沿って切り取った断面図である。図11Aには、中央と、各辺の近くとに同心円凹凸部ccbを形成し、同心円間の応力集中点に、線形凹凸部lbを形成した。また、各コーナーには、コーナー凹凸部cbを形成できる。このとき、凹凸部bの形状は、限定されるものではなく、多様な形成を構成できる。例えば、図12Aは、図9Aの実施形態のさらなる他の変形例であり、同心円凹凸部ccbと放射線型凹凸部rbとが形成されたケースの概略的斜視図である。図12Bは、図12A実施形態のXIIb-XIIbに沿って切り取った断面図である。図12A及び図12Bを参照すれば、凹凸部bは、放射形凹凸部rbなど多様に形成できる。ただし、このような凹凸部bは、応力を分散させるために、ケース534の一平面上の原点を中心に、x軸対称、y軸対称、または原点対称になるように形成できる。表2は、図3の実施形態、図9Aの実施形態及び図12Aの実施形態の応力量及び変形量を比較した図表である。表2を参照すれば、図9Aの実施形態及び図12Aの実施形態が、変形を加えていない図3の実施形態と比較し、応力量と変形量とが顕著に減少していることが分かる。また、図9Aの実施形態と図12Aの実施形態とを比較すれば、図9Aの実施形態において、応力量と変形量との減少がさらに多く発生するということが分かる。このとき、図9A及び図12Aは、幅が2mmであり、深さが0.8mmである少なくとも1個の同心円凹凸部ccbが共通して形成されているが、応力量と変形量とで差が生じる。その理由のうち一つとして、図9Aの実施形態は、図12Aの実施形態と比較し、さらなる同心円凹凸部ccbが形成されているのに対し、図12Aは、放射形凹凸部rbがさらに形成されていることが分かる。すなわち、本発明によれば、複数個の同心円凹凸部ccbがケースの一面に形成される場合、応力量及び変形量を顕著に減少させるのに効率的であるということが分かる。以上、図9A、図9B、図10A、図10B、図11A、図11B、図12A及び図12Bによる本発明の一実施形態では、凹凸部ケース234,334,434,及び534上での応力集中と変形量とを抑制するために形成される凹凸部bの形状及び形成位置について説明した。更に、図13A、図13B、図13C、図14A、図14B、図14C、図15A、図15B、図15C及び図15Dによる本発明の他の実施形態では、凹凸部bの個数N及び幅に対する高さh/w×100による変形量の変化について説明する。ここで、本発明の一実施形態と他の実施形態は、互いに異なる発明ではなく、同じ発明の異なる側面についての説明でありうる。すなわち、以下において別途に説明していないが、ケース34’は、一実施形態に開示されている凹凸部bの形状及び形成位置を有し、同時に他の実施形態において開示されている凹凸部bの数N及びピークに対する幅h/w×100を有することができることは、いうまでもない。図13Aは、凹凸部bが1個形成された本発明の他の実施形態の応力分布を図示した概略的斜視図である。図13Bは、図13Aの実施形態の変形量を図示した概略的斜視図である。図13Cは、図13Aの実施形態の正面図である。図14Aは、図13Aの実施形態の一変形例であり、凹凸部bが2つ形成されたケース734の応力分布を図示した概略的斜視図である。図14Bは、図14Aの実施形態の変形量を図示した概略的斜視図である。図14Cは、図14Aの実施形態の正面図である。図15Aは、図13Aの実施形態の他の変形例であり、A辺とB辺とに凹凸部bがそれぞれ8つ形成されたケース834の応力分布を図示した概略的斜視図である。図15Bは、図15Aの実施形態の変形量を図示した概略的斜視図である。図15Cは、図15Aの実施形態の正面図である。図15Dは、図15Aの実施形態の側面図である。下記表3は、図13A、図13B、図13C、図14A、図14B、図14C、図15A、図15B、図15C及び図15Dに図示された本発明の他の実施形態及びその変形例のシミュレーションのためのパラメータ値を示している。ここで、図8A、図8B及び図Cの実施形態は、凹凸部bを形成していない直六面体のケース34であり下記表3は、凹凸部bが形成されていない図8A、図8B及び図8Cの実施形態と、凹凸部bが形成された図13A、図13B、図13C、図14A、図14B、図14C、図15A、図15B、図15C及び図15Dの実施形態との変形量変化を比較している。表3によれば、図13A、図13B及び図13Cの実施形態によれば、凹凸部bを形成していない図8A、図8B及び図8Cの実施形態と比較し、5の変形量減少が得られる。図14A、図14B及び図14Cの実施形態によれば13の変形量減少が得られる。また、図15A、図15B、図15C及び図15Dの実施形態によれば、27の変形量減少が得られる。このように、表3によれば、凹凸部の個数Nが増加するほど、また、幅に対する高さの比h/w×100が増大するほど変形量減少が大きく得られる。このとき、幅に対する高さの比h/w×100は、0ないし50の値を有し、狭くは、2ないし33の値を有することができる。表3に図示された実験で、幅に対する高さの比h/w×100は、2.4ないし18.8で、ピーク対比幅2ないし33以内に含まれる範囲である。このとき、任意の1辺の長さXに対する凹凸部の個数Nは、例えば、少なくとも二種の方法のうちいずれか1つの方法を介して決定できる。第一には、1辺の長さXと関係なく、1ないし10個の凹凸部個数Nを有することができる。このとき、凹凸部bは、表1の幅に対する高さの比h/w×100の範囲を満足する形状でありうる。第二の方法として、任意の1辺の長さXに対して、1辺の長さに対する凹凸部個数Nの比N/A×100を乗じた値に近接する整数個の凹凸部個数Nを有することができる。このとき、表1を参照すれば、1辺の長さに対する凹凸部個数Nの比N/Amm×100は、2ないし24でありうる。このように、二次電池のケース34の形状に凹凸部bを形成するが、凹凸部bの配置位置、凹凸部bの幅w、凹凸部bの高さh、凹凸部角θ、凹凸部曲率r、凹凸部bの個数N及び幅に対する高さの比h/w×100を調節し、二次電池の内圧を効果的に分散させて剛性を向上させるケース34を構成できる。本発明による実施形態を開示したが、たとえ各要素に対して、特定名称が使われたにしても、前記名称は、一般的であって描写的意味のみ有しており、発明の範囲を限定するものではない。従って、本願発明の特許請求の範囲によって保護される本発明の保護範囲を外れずに、本発明の実施形態の多様な変形例が可能であることを、当業者は理解することができるであろう。"