"導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が下記一般式Iで表される構造を含むポリカーボネート共重合体を含み、かつ下記一般式IIで表される化合物を含有するものであって、一般式IIのAr3が、炭素数2以上4以下のアルキル基を置換基として有するものであることを特徴とする電子写真感光体。一般式I中、R1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を表し、R1及びR2は互いに結合して環を形成してもよい。置換基R3及びR4は、それぞれ独立に、炭素数1~6のアルキル基を表し、j及びkは、それぞれ独立に1又は2を表す。Wは、単結合、酸素原子又は-CR5R6-を表し、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~6のアルキル基又はフェニル基を表す。但し、fとgのユニットは異なる構造をとる。一般式II中、Ar1~Ar3は置換基を有してもよいアリール基、Ar4およびAr5はそれぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基を表し、n1およびn2はそれぞれ独立に1~3の整数を表す。但し、一般式I中、R1が水素原子でR2がメチル基又はR1がメチル基でR2が水素原子、R3及びR4が何れも水素原子、Wが単結合であり、かつ、一般式II中、Ar3が下記一般式IIIで表され波線を付した位置で窒素原子に結合しているフェニル基、Ar1及びAr2が何れもフェニル基、Ar4及びAr5が何れもフェニレン基、n1及びn2が何れも1であり、かつ、一般式IVで表される構造単位を有するポリカーボネートを同一層中に含み、IとIVで表される樹脂の含有量の割合がI:IV=3:7、である場合を除く。一般式I中、置換基R1及びR2は同一であるか、又は、互いに結合して環を形成していることを特徴とする請求項1に記載の電子写真感光体。一般式I中、Wが単結合であることを特徴とする請求項1又は2に記載の電子写真感光体。一般式II中、Ar3が、窒素原子を基準として、パラ位に炭素数2以上4以下のアルキル基を置換基として有するものであることを特徴とする請求項1乃至請求項3の何れか1項に記載の電子写真感光体。一般式I中、置換基R1及びR2が互いに結合してシクロヘキサン環を構成していることを特徴とする請求項1乃至請求項4の何れか1項に記載の電子写真感光体。請求項1乃至請求項5の何れか1項に記載の電子写真感光体を用いたものであることを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至請求項5の何れか1項に記載の電子写真感光体を有するものであることを特徴とする電子写真カートリッジ。バインダー樹脂に対する電荷輸送材料の含有量を増やせば、高感度化、高速応答化が可能となることが多いが、機械的強度が低下することが多く、耐刷性、耐傷性等の耐久性を低下させる事になる。従って、耐久性を低下させない程度の電荷輸送材料の含有量であっても、高感度化、高速応答化に耐えうるような電子写真感光体が望まれており、前記文献に記載の電荷輸送物質を適用する技術が知られていた。しかしながら、それらの技術では均一な感光層を形成することが困難であるという問題点があり、感光体の長期保存、寒冷地保存、長期使用等において、感光層が不溶成分により濁り、電気特性が悪化するという問題があった。そして、前記文献で開示される技術による感光体は、オゾン等の酸化性物質に弱く、画像形成装置電子写真装置内部で繰返し使用した場合に特性が劣化してしまうという問題があった。本発明は、前記課題を鑑みてなされたものであり、すなわち、本発明は、電気特性、諸特性に優れ、かつ、均一な感光層を形成することが可能であって、繰返し特性にも優れた電子写真感光体、該電子写真感光体を用いた画像形成装置、および電子写真カートリッジを提供することにある。そこで本発明者らは、上記の要求を満たす電荷輸送物質について鋭意検討した結果、特定の構造式を有する電荷輸送物質をある一定の部数で使用することにより、電子写真感光体の電気特性、安定性、耐久性を改良することを見出し、本発明に至ったすなわち、本発明の第一の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された積層型電子写真感光体において、該感光層が下記一般式1で表される化合物を含有し、該感光層に含まれる、一般式1で表される化合物重量の、全バインダー樹脂の含有重量に対する比が0.15~0.6であり、一般式1で表される化合物重量が全電荷輸送物質中最大であることを特徴とする電子写真感光体に存する。一般式1において、Ar1~Ar3は置換基を有してもよいアリール基、Ar4およびAr5はそれぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基を表し、n1およびn2はそれぞれ独立に1~3の整数を表す。また、本発明の第二の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が上記一般式1で表される化合物を含有し、該感光層に含まれる、一般式1で表される化合物重量の、全バインダー樹脂の含有重量に対する比が0.15~0.9であり、一般式1で表される化合物重量が全電荷輸送物質中最大であり、かつ、感光層中にオキシチタニウムフタロシアニンを含有することを特徴とする電子写真感光体に存する。また、本発明の第三の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が前記一般式1で表される化合物を含有するものであって、一般式1のAr3が、複数のアルキル置換基を有するものであり、かつ、感光層中にオキシチタニウムフタロシアニンを含有することを特徴とする電子写真感光体に存する。また、本発明の第四の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が前記一般式1で表される化合物を含有するものであって、一般式1のAr3が、炭素数2以上のアルキル基を置換基として有するものであり、かつ、感光層中にオキシチタニウムフタロシアニンを含有することを特徴とする電子写真感光体に存する。また、本発明の第五の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が前記一般式1で表される化合物、およびポリアリレートを含有することを特徴とする電子写真感光体に存する。また、本発明の第六の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が前記一般式1で表される化合物、および下記構造単位P-1を有するポリカーボネートを含有することを特徴とする電子写真感光体に存する。また、本発明の第七の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が前記一般式1で表される化合物、および下記構造単位P-2を有するポリカーボネートを含有し、前記一般式1で表される化合物重量の、該感光層中の全バインダー樹脂の含有重量に対する比が0.15~0.9であることを特徴とする電子写真感光体に存する。また、本発明の第八の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が前記一般式1で表される化合物を含有し、かつ、該導電性支持体がアルミニウムまたはアルミニウム合金であって陽極酸化皮膜を有するものであることを特徴とする電子写真感光体に存する。また、本発明の第九の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が前記一般式1で表される化合物を含有し、かつ、導電性支持体と感光層の間に下引き層を有するものであることを特徴とする電子写真感光体に存する。また、本発明の第十の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が前記一般式1で表される化合物、および、下記式rで表される電荷輸送物質を含有するものであることを特徴とする電子写真感光体に存する。式r中、Rは、互いに異なっていてもよい、水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはフェニル基を示す。また、本発明の第十一の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が前記一般式1で表される化合物、並びに、下記式pおよびqからなる群から選ばれた少なくとも1つの電荷輸送物質を含有し、前記一般式1で表される化合物重量の、該感光層中の全バインダー樹脂の含有重量に対する比が0.15~0.9であることを特徴とする電子写真感光体に存する。式pおよび式q中、Rは、互いに異なっていてもよい、水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはフェニル基を示す。また、本発明の第十二の要旨は、導電性支持体上に感光層が形成された電子写真感光体において、該感光層が前記一般式1で表される化合物を含有し、かつ、接触帯電方式の帯電器により帯電されるものであることを特徴とする電子写真感光体に存する。また、本発明の第十三の要旨は、上記の電子写真感光体を用いた画像形成装置に存する。また、本発明の第十四の要旨は、上記の電子写真感光体を有する電子写真カートリッジに存する。本発明の電荷輸送物質を用いることにより、電気特性に優れ、安定性、耐久性の良好な電子写真感光体、該感光体を用いた画像形成装置、および電子写真カートリッジを提供することが可能となる。より具体的には、高画質のプリンター、ファクシミリ、複写機等の電子写真装置に適応可能な電子写真感光体を提供することができる。そして、環境変動による電気特性の変動が小さく、特に、高温、高湿度下で、繰り返し特性に優れ、しかも機械的な耐久性に優れる上、および、耐刷性の優れた感光体を得る事ができる。また、移動度が速いことが特徴である。以下、本発明の実施の形態につき詳細に説明するが、本発明は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において適宜実施することができる。<電子写真感光体>本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に感光層を設けたものであれば、その構造は特に制限されない。感光層の構成としては、電荷発生と電荷輸送の機能を分離して電荷発生層と電荷輸送層を積層した、いわゆる積層型感光体と、電荷発生材料と電荷輸送材料とを同一の層に含有した、いわゆる単層型感光体が、一般に用いられている。そして、積層型感光体の層構成として、電荷輸送層と電荷発生層を導電性支持体側からこの順に積層した順積層型感光層と、逆に積層にした逆積層型感光層が知られているが、本発明の電子写真感光体ではこれらのどのような感光層も採用することができる。感光層の膜厚は、通常5~50μm、長寿命化、画像安定性の観点からは、好ましくは10~45μm、高解像度化の観点からは、10~30μmがより好ましい。<一般式1の化合物>本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に感光層が形成されたものであって、該感光層が下記一般式1で表される化合物を含有する。本発明に係る一般式1で表される化合物は、感光層が複数の層により形成されている場合にはそれらの層のうちどの層が含有していてもかまわず、別の層がそれぞれ別の化合物を含有していてもかまわないが、一般式1で表される化合物は、通常電荷輸送能を有するため、これらの化合物は、通常電荷を輸送する機能が必要とされる層が含有している。一般式1において、Ar1~Ar3は置換基を有してもよいアリール基、Ar4およびAr5はそれぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基を表し、n1およびn2はそれぞれ独立に1~3の整数を表す。そして、該感光層に含まれる、一般式1で表される化合物重量の、全バインダー樹脂の含有重量に対する比が、0.15~0.9である。一般式1中、Ar1~Ar3のアリール基としては、芳香属性を有する環であれば特に制限されるものではないが、フェニル基、インデニル基、ナフチル基、アセナフチル基、フェナントリル基、ピレニル基等が挙げられる。このうち、分子内共役拡張、分子の永久双極子モーメント低減の観点から、フェニル基、またはナフチル基が好ましい。Ar1~Ar3のアリール基が有していてもよい置換基に特に制限はないが、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、アリル基等のアルキル基;メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等のアルコキシ基;フェニル基、インデニル基、ナフチル基、アセナフチル基、フェナントリル基、ピレニル基等のアリール基;インドリル基、キノリル基、カルバゾリル基等の複素環基が挙げられる。また、これら置換基は、連結基、または直接結合して環を形成してもよい。また、これらの置換基は、炭素数が大きなものを採用することで、分子内電荷バランスを改善することにより電荷移動度を増大させる効果がある一方で、大きくなりすぎると、分子内の共役面の歪み、分子間立体反発によってかえって電荷移動度を下げるため、好ましくは炭素原子数2以上、より好ましくは3以上であって、好ましくは炭素原子数10以下、より好ましくは炭素原子数6以下、特には炭素原子数4以下である。また、置換基を有する場合はその数が多いほうが好ましく、複数の置換基を有するのがよいが、多すぎると分子内の共役面の歪み、分子間立体反発によってかえって電荷移動度を下げるため、好ましくは4個以下、より好ましくは3個以下である。そして、感光層中における安定性を向上させ、感光層の濁り現象を防止するため、立体的に嵩高いものが好ましく、直鎖構造のものよりも分岐鎖を有する構造の置換基が好ましい。より具体的には、メチル基、エチル基、ブチル基、イソプロピル基またはメトキシ基が好ましい。更にはAr1~Ar2は置換基を有さず、Ar3は置換基を有することが好ましいが、より好ましくは、Ar3は複数の置換基を有する。また、Ar3が有する置換基としては、感光層中での化合物1の安定性向上の為、アルキル基が好ましく、より好ましくは分岐鎖を有するアルキル基、炭素原子数2以上のアルキル基、および/または複数個のアルキル基である。更に、分岐鎖を有するアルキルの場合の炭素原子数は3以上が好ましく、7以下が好ましい。より好ましくは、4以下であり、イソプロピルが好ましい。Ar4およびAr5はそれぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基であり、アリーレン基としては、芳香属性を有する環であれば特に制限されるものではなく、フェニレン基、インデニレン基、ナフチレン基、アセナフチレン基、フェナントリレン基、ピレニレン基等が挙げられ、結合位置にも制限は無いが、分子サイズをなるべくコンパクトにし、分子内立体反発を少なくする観点から、p-フェニレン、m-フェニレン、1,3-ナフチレン、1,4-ナフチレン基が好ましく、特にはp-フェニレン基が好ましい。Ar4~Ar5が有してもよい置換基としては特に制限はないが、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、アリル基等のアルキル基;メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等のアルコキシ基;フェニル基、インデニル基、ナフチル基、アセナフチル基、フェナントリル基、ピレニル基等のアリール基;インドリル基、キノリル基、カルバゾリル基等の複素環基が挙げられる。また、これら置換基は、連結基、または直接結合して環を形成してもよい。これらの置換基は、電子供与性効果により電荷移動度を増大させる効果はあるものの、あまり置換基サイズが大きくなると、分子内の共役面の歪み、分子間立体反発によってかえって電荷移動度を減少させるため、好ましくは炭素原子数10以下、より好ましくは炭素原子数6以下であり、特にはメチル基またはメトキシ基が好ましい。置換基の数も、多くすることにより電荷移動度を増大させる効果はあるものの、多すぎると分子内の共役面の歪み、分子間立体反発によって電荷移動度を下げるので、好ましくは3個以下、更に好ましくは2個以下である。一般式1中、n1およびn2はそれぞれ独立に1~3の整数を表すが、製造の安定性、電気特性の安定性等の点から、n1およびn2の少なくとも一方は、1である事が好ましい。また、移動度を上げる観点から、n1およびn2の少なくとも一方は、2以上である事が好ましい。また、一般式1で表される化合物は、二重結合を有する部分において立体異性体が存在するものであるが、当該部分の立体異性体に関しては、異性体の混合物であっても単独の立体構造からなっていても、本発明においては1種の化合物とみなし、バインダー樹脂に対する重量比率や、他の電荷輸送物質に対する重量比率を算出する。一般式1で表される化合物には下記一般式2であらわされるように、a~dの4箇所の二重結合、または二重結合群が存在するものであるが、n1およびn2がともに1である場合、または、n1とn2とが異なる場合には、何れかの異性体成分が全立体異性体に対して、80モル以上である事が好ましく、より好ましくは90モル以上である。また、n1およびn2が同じであり、かつ2~3の場合は、何れかの異性体成分が全立体異性体に対して、30モル以上80モル以下である事が好ましく、40モル以上70モル以下であることが更に好ましい。電気特性を鑑みた場合、トランス体が多いことが好ましい。n1およびn2の数、並びにAr3の置換基の有無および種類によらず、aがトランス体である異性体成分の和と、bがトランス体である異性体成分の和とが、それぞれ40モル以上である事が好ましく、特には50モル以上であることが好ましいが、感光層中での一般式1で表される化合物の安定性の観点から、それぞれ98モル以下である事が好ましく、より好ましくは90モル以下であり、特に好ましくは80モル以下である。この場合、一般式1で表される化合物とは異なる電荷輸送物質を併用することが好ましい。より具体的には、n1およびn2がともに1である場合であって、Ar3が置換基を有する場合には、cがトランス体である異性体成分の和と、dがトランス体である異性体成分の和とが、それぞれ90モル以上である事が好ましく、特には95以上である事が好ましい。また、aがトランス体である異性体成分の和と、bがトランス体である異性体成分の和とが、それぞれ70モル以上である事が好ましく、特には80モル以上である事が好ましい。Ar3の有する置換基がアルキル基である場合には、aがトランス体である異性体成分の和と、bがトランス体である異性体成分の和とが、それぞれ85モル以上である事が好ましく、特には90モル以上である事が好ましい。分岐鎖を有するアルキル基である場合には、aがトランス体である異性体成分の和と、bがトランス体である異性体成分の和とが、それぞれ90モル以上である事が好ましく、特には95モル以上である事が好ましい。Ar3が置換基を有さない場合には、cがトランス体である異性体成分の和と、dがトランス体である異性体成分の和とが、それぞれ85モル以上トランス体である事が好ましく、特には90モル以上である事が好ましい。以下に、本発明に係る一般式1で表される化合物の具体例を示す。一般式1で表される化合物は電荷輸送能を示し、電子写真感光体の電荷輸送物質として使用できる。以下に、例示化合物1~例示化合物20を示す。本発明の電子写真感光体が有する感光層は、通常バインダー樹脂により結着されてなる。この場合、感光層は前記一般式1とバインダー樹脂を、溶剤に溶解あるいは分散して得られる塗布液を塗布、乾燥して得ることができる。バインダー樹脂としては、例えばブタジエン、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、ビニルアルコール、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体および共重合体、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、部分変性ポリビニルアセタール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリアリレート、ポリアミド、ポリウレタン、セルロースエーテル、フェノキシ樹脂、ケイ素樹脂、エポキシ樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられる。このうちポリカーボネート、ポリアリレートが好ましく、特には下記構造単位を有するポリカーボネート、ポリアリレートが好ましい。そのうち、下記右側の構造単位を有するポリカーボネートが更に好ましく、また、下記左側の構造単位を有するポリカーボネートを含有し、かつ、前記一般式1で表される化合物重量の、該感光層中の全バインダー樹脂の含有重量に対する比が0.15~0.9であることも更に好ましい。これらのバインダー樹脂は2種類以上を混合して用いることもできる。また、適当な硬化剤等を用いて熱、光等によりバインダー樹脂を架橋させて用いる事もできる。本発明の電子写真感光体が有する感光層において、バインダー樹脂と一般式1で表される化合物との重量割合は、感光層に含まれる、一般式1で表される化合物重量の、全バインダー樹脂の含有重量に対する比、すなわち感光層における一般式1で表される化合物重量の値を全バインダー樹脂の含有重量で除した値が、0.15~0.9であることが好ましいが、電子写真感光体の残留電位を下げる観点からすれば、0.20以上であることが好ましく、繰り返し使用した際の安定性と、電荷移動度の観点からすれば、0.25以上であることがより好ましい。また、一方で感光層の熱安定性の観点から、通常は0.9以下であって、感光層中での一般式1の化合物の安定性の観点から、好ましくは0.8以下、更に画像形成の際の耐久性の観点から、より好ましくは0.65以下で、更に好ましくは0.6以下で、耐傷性の観点からは、0.4以下が特に好ましい。本発明の電子写真感光体が有する感光層は、ポリアリレートを含有していることも好ましい。該ポリアリレートは結着樹脂として機能する。ポリアリレートはポリエステルの一種であり、芳香族性を有する環を持つ2価アルコールと、芳香族性を有する環を持つ2価カルボン酸との縮合によりなる。本発明の電子写真感光体が有する感光層がポリアリレートを含有している場合には、バインダー樹脂と一般式1で表される化合物との重量割合はどのような比であっても構わないが、感光層に含まれる、一般式1で表される化合物重量の、全バインダー樹脂の含有重量に対する比、すなわち感光層における一般式1で表される化合物重量の値を全バインダー樹脂の含有重量で除した値が、0.15~0.9であることが好ましい。電子写真感光体の残留電位を下げる観点からすれば、0.20以上であることが好ましく、繰り返し使用した際の安定性と、電荷移動度の観点からすれば、0.25以上であることがより好ましい。また、一方で感光層の熱安定性の観点から、通常は0.9以下であって、感光層中での一般式1の化合物の安定性の観点から、好ましくは0.8以下、更に画像形成の際の耐久性の観点から、より好ましくは0.65以下で、更に好ましくは0.6以下で、耐傷性の観点からは、0.4以下が特に好ましい。該ポリアリレートの粘度平均分子量は、特に限定されないが、通常、10,000以上、好ましくは15,000以上、更に好ましくは20,000以上であり、但し、通常、300,000以下、好ましくは200,000以下、より好ましくは100,000以下である。粘度平均分子量が過度に小さいと、感光層の機械的強度が低下し実用的ではない。また、粘度平均分子量が過度に大きいと、感光層を適当な膜厚に塗布形成する事が困難である。芳香族性を有する環を持つ2価アルコールとしては、通常ポリアリレートの製造に用いられる如何なるものも使用可能であるが、好ましくはビスフェノール類、および/またはビフェノール類が用いられる。これらのビスフェノール類、およびビフェノール類はそれらが有する芳香族環上に各々独立に置換基を有していてもよく、より具体的には、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、またはアルコキシ基を有していてもよい。感光層用バインダー樹脂としての機械的特性と、感光層形成用塗布液を調製する際の溶媒に対する溶解性を勘案すると、アルキル基としては炭素数6以下のアルキル基が好ましく、より好ましくはメチル基、エチル基、プロピル基が挙げられ、アリール基としては芳香族環数が3以下のアリール基が好ましく、より好ましくはフェニル基、ナフチル基が挙げられ、ハロゲン基としてフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が好ましく、アルコキシ基としては、アルコキシ基中のアルキル基部分の炭素数が1~10のアルコキシ基が好ましく、更に好ましくは炭素数が1~8のアルコキシ基であり、特に好ましくは炭素数が1~2のアルコキシ基であって、特にはメトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等が好ましい。具体的には、ビス4-ヒドロキシフェニルメタン、2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルメタン、ビス2-ヒドロキシフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルメタン;1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、1-2-ヒドロキシフェニル-1-4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス2-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエタン;3,3’,5,5’-テトラメチル-4,4’-ジヒドロキシビフェニル、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルプロパン;1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルシクロヘキサン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルシクロヘキサン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロヘキサン;ビス4-ヒドロキシフェニルケトン;ビス4-ヒドロキシフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエーテル、2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルエーテル、ビス2-ヒドロキシフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエーテル;が好ましい。これらの二価フェノール成分は、複数組み合わせて用いることも可能である。これらの中でも特に、下記構造の2価アルコールを繰り返し単位構造として有するポリアリレートである事が好ましい。芳香族性を有する環を持つ2価カルボン酸としては、通常ポリアリレートの製造に用いられる如何なるものも使用可能であるが、より具体的には、フタル酸、イソフタル酸、ナフタレン-1,4-ジカルボン酸、ナフタレン-2,6-ジカルボン酸、ビフェニル-2,2’-ジカルボン酸、ビフェニル-4,4’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-2,2’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-2,3’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-2,4’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-3,3’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-3,4’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸が挙げられる。好ましくは、イソフタル酸、テレフタル酸、ジフェニルエーテル-2,2’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-2,4’-ジカルボン酸、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸が挙げられ、特に好ましくは、イソフタル酸、テレフタル酸、ジフェニルエーテル-4,4’-ジカルボン酸、ビフェニル-4,4’-ジカルボン酸が挙げられる。これらのジカルボン酸は、複数組み合わせて用いることも可能である。本発明に係るポリアリレートの製造方法としては、特に限定されず、例えば、界面重合法、溶融重合法、溶液重合法等の公知の重合方法を用いることができる。界面重合法による製造の場合は、例えば、二価フェノール成分をアルカリ水溶液に溶解した溶液と、芳香族ジカルボン酸クロライド成分を溶解したハロゲン化炭化水素の溶液とを混合する。この際、触媒として、四級アンモニウム塩もしくは四級ホスホニウム塩を存在させることも可能である。重合温度は0~40°Cの範囲、重合時間は2~20時間の範囲であるのが生産性の点で好ましい。重合終了後、水相と有機相を分離し、有機相中に溶解しているポリマーを公知の方法で、洗浄、回収することにより、目的とするポリアリレートを得られる。界面重合法で用いられるアルカリ成分としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ金属の水酸化物等を挙げることができる。アルカリの使用量としては、反応系中に含まれるフェノール性水酸基の1.01~3倍当量の範囲が好ましい。ハロゲン化炭化水素としては、例えば、ジクロロメタン、クロロホルム、1,2-ジクロロエタン、トリクロロエタン、テトラクロロエタン、ジクロルベンゼン等を挙げることができる。触媒として用いられる四級アンモニウム塩もしくは四級ホスホニウム塩としては、例えば、トリブチルアミンやトリオクチルアミン等の三級アルキルアミンの塩酸、臭素酸、ヨウ素酸等の塩;ベンジルトリエチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリブチルアンモニウムクロライド、テトラエチルアンモニウムクロライド、テトラブチルアンモニウムクロライド、テトラブチルアンモニウムブロマイド、トリオクチルメチルアンモニウムクロライド、テトラブチルホスホニウムブロマイド、トリエチルオクタデシルホスホニウムブロマイド、N-ラウリルピリジニウムクロライド、ラウリルピコリニウムクロライド等が挙げられる。また、界面重合法では、分子量調節剤を使用することができる。分子量調節剤としては、例えば、フェノール、o,m,p-クレゾール、o,m,p-エチルフェノール、o,m,p-プロピルフェノール、o,m,p-tert-ブチルフェノール、ペンチルフェノール、ヘキシルフェノール、オクチルフェノール、ノニルフェノール、2,6-ジメチルフェノール誘導体、2-メチルフェノール誘導体等のアルキルフェノール類;o,m,p-フェニルフェノール等の一官能性のフェノール;酢酸クロリド、酪酸クロリド、オクチル酸クロリド、塩化ベンゾイル、ベンゼンスルフォニルクロリド、ベンゼンスルフィニルクロリド、スルフィニルクロリド、ベンゼンホスホニルクロリドまたはそれらの置換体等の一官能性酸ハロゲン化物等が挙げられる。これら分子量調節剤の中でも、分子量調節能が高く、かつ溶液安定性の点で好ましいのは、o,m,p-tert-ブチルフェノール、2,6-ジメチルフェノール誘導体、2-メチルフェノール誘導体である。特に好ましくは、p-tert-ブチルフェノール、2,3,6-テトラメチルフェノール、2,3,5-テトラメチルフェノールである。本発明に係る感光層は、ポリアリレートをバインダーとして用いるときは、前記一般式1の化合物と、ポリアリレートと、必要に応じて他のバインダー樹脂とを、溶剤に溶解あるいは分散して得られる塗布液を塗布、乾燥して得ることができる。バインダー樹脂としては、例えばブタジエン、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、ビニルアルコール、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体および共重合体、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、部分変性ポリビニルアセタール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリアリレート、ポリアミド、ポリウレタン、セルロースエーテル、フェノキシ樹脂、ケイ素樹脂、エポキシ樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられる。また、ポリアリレートとポリカーボネートが、共重合したものや、ブレンドしたものも好ましい。更に、これらの樹脂を適当な硬化剤等を用いて熱、光等により架橋させて用いる事もできる。これらのバインダーは2種類以上をブレンドして用いることもできる。一般式1で表される化合物のAr3が置換基を有する場合には、バインダー樹脂と一般式1で表される化合物との重量割合は、感光層に含まれる、一般式1で表される化合物重量の、全バインダー樹脂の含有重量に対する比、すなわち感光層における一般式1で表される化合物重量の値を全バインダー樹脂の含有重量で除した値が、0.20~0.7が好ましく、より好ましくは0.5以下であり、特に好ましくは0.4以下である。良好な画像形成の目的において、一般式1で示される化合物は複数種類用いることも好ましい。また、同様の目的で、感光層中には、一般式1で示される化合物の他に、公知の電荷輸送物質を含有する併用することが好ましい。この場合、感光層中に含まれる、一般式1で示される化合物と電荷輸送物質の総量との和は、バインダー樹脂100重量部に対して25重量部以上、更に残留電位低減の観点から35部以上が好ましく、更に繰り返し使用した際の安定性、電荷移動度の観点から、40部以上がより好ましい。また、一方で感光層の熱安定性の観点から、通常は100重量部以下、更に電荷輸送材料とバインダー樹脂の相溶性の観点から好ましくは75重量部以下、更に耐刷性の観点から60重量部以下がより好ましく、耐傷性の観点からは、50重量部以下が最も好ましい。使用することが可能な併用されうる電荷輸送物質としては、電荷輸送能を有するものであれば、どのようなものでも構わない。この場合、一般式1で表される化合物の含有重量が、全電荷輸送物質中、最大量となるか、感光体に含まれる電荷輸送物質の最大含有成分と比較して、重量比にして90以上含まれていることが好ましい。ここで、上記含有重量の算定において、幾何異性体は同一化合物とみなす。なお、併用可能な電荷輸送物質の、好ましい例としては、以下の化合物が挙げられるが、本発明の要旨を超えない限りこれらの例示化合物に制限されるものではない。式中、Rは、1つの式中で異なっていてもよい、水素原子または置換基を示し、置換基としては、アルキル基、アルコキシ基、フェニル基等が好ましい。特に好ましくは、メチル基である。この中でも特に、ベンジジン構造を有する化合物、ブタジエン骨格を有する化合物は、一般式1で表される化合物と併用した際に優れた性能を発揮するため、非常に有効である。<導電性支持体>本発明の電子写真感光体に係る導電性支持体としては、例えばアルミニウム、アルミニウム合金、ステンレス鋼、銅、ニッケル等の金属材料や、金属、カーボン、酸化錫等の導電性粉体を添加して導電性を付与した樹脂材料や、アルミニウム、ニッケル、ITO酸化インジウム酸化錫合金等の導電性材料をその表面に蒸着または塗布した樹脂、ガラス、紙等が主として使用される。形態としては、ドラム状、シート状、ベルト状等のものが用いられる。金属材料の導電性支持体の上に、導電性表面性等の制御のためや欠陥被覆のため、適当な抵抗値を持つ導電性材料を塗布したものでもよい。支持体表面は、平滑であってもよいし、特別な切削方法を用いたり、研磨処理を施したりすることにより、粗面化されていてもよい。また、支持体を構成する材料に適当な粒径の粒子を混合することによって、粗面化されたものでもよい。また、安価化のためには、切削処理を施さず、引き抜き管をそのまま使用することも可能である。導電性支持体としてアルミニウム合金等の金属材料を用いた場合、陽極酸化処理を施してから用いることが好ましい。陽極酸化処理を施した場合、公知の方法により封孔処理を施すのが好ましい。これによって、本発明の電子写真感光体を用いて画像形成を行なう際、画像特性の改良や電気特性の安定化を行なうことができるようになる。陽極酸化処理は、任意の方法により行なうことができるが、通常は、導電性支持体を電極として酸性浴中で通電することにより行なう。酸性浴について特に制限はないが、例えば、クロム酸、硫酸、シュウ酸、ホウ酸、スルファミン酸等の酸性浴が挙げられる。この中でも、硫酸中での陽極酸化を行なうことが最も良好な結果を与える。例えば、硫酸中で、アルミニウム製の導電性支持体に対して陽極酸化処理を行なう場合について処理条件を挙げると、硫酸濃度は100g/L~300g/L、溶存アルミニウム濃度は2g/L~15g/L、液温は15°C~30°C、電解電圧は10V~20V、電流密度は0.5A/dm2~2A/dm2の範囲内に設定されるのが好ましい。ただし、陽極酸化処理時の処理条件は、これに限られるものではない。このように陽極酸化処理を行なうことによって、導電性支持体の表面には、陽極酸化被膜が形成される。本発明の導電性支持体には、陽極酸化処理によって表面に陽極酸化被膜が形成された後で、封孔処理が施される。封孔処理は任意の方法により行なうことができるが、通常は、封孔剤を含有した封孔剤水溶液封孔液中に導電性支持体を浸漬させることにより行なう。その代表的なものとしては、低温下で導電性支持体を封孔剤水溶液中に浸漬させる低温封孔処理、あるいは、高温下で導電性支持体を封孔剤水溶液中に浸漬させる高温封孔処理が挙げられる。低温封孔処理低温封孔処理は、上記のように、導電性支持体を低温下で封孔剤水溶液中に浸漬することにより行なう。低温封孔処理では、封孔剤としては、通常、フッ化ニッケルを主成分として用いる。この際、低温封孔処理の場合に使用される封孔剤水溶液中の封孔剤の濃度は任意であるが、通常は、3g/L~6g/Lの範囲で行なうことが最も効果的である。また、封孔処理をスムーズに進めるために、処理温度としては、通常25°C以上、好ましくは30°C以上、また、通常40°C以下、好ましくは35°C以下である。更に、封孔剤水溶液のpHは、通常4.5以上、好ましくは5.5以上、また、通常6.5以下、好ましくは6.0以下である。なお、pHを調整する際に用いるpH調節剤に制限はなく任意のものを用いることができるが、例えば、シュウ酸、ホウ酸、ギ酸、酢酸、水酸化ナトリウム、酢酸ナトリウム、アンモニア水等を用いることができる。また、処理時間も任意であるが、被膜の膜厚1μm当り通常1分~3分の範囲内で処理するのが好ましい。ただし、封孔剤水溶液は、封孔剤以外の物質を含有していてもよい。例えば、被膜物性を更に改良するため、フッ化コバルト、酢酸コバルト、硫酸ニッケル等の金属塩や、界面活性剤等を添加剤水溶液に混合しておいてもよい。浸漬を行なった後、水洗、乾燥して低温封孔処理を終える。高温封孔処理一方、高温封孔処理は、導電性支持体を高温下で封孔剤水溶液中に浸漬することにより行なう。低温封孔処理では、封孔剤としては酢酸ニッケル、酢酸コバルト、酢酸鉛、酢酸ニッケル-コバルト、硝酸バリウム等の金属塩を用いることができるが、通常は、酢酸ニッケルを主成分として用いる。この際、高温封孔処理の場合に使用される封孔剤水溶液中の封孔剤の濃度は任意であるが、通常は、5g/L~20g/Lの範囲で行なうことが最も効果的である。また、封孔処理をスムーズに進めるために、処理温度としては、通常80°C以上、好ましくは85°C以上、また、通常100°C以下、好ましくは98°C以下である。更に、封孔剤水溶液のpHは、通常4.5以上、好ましくは5.0以上、また、通常6.5以下、好ましくは6.0以下である。なお、pHを調整する際に用いるpH調節剤に制限はなく任意のものを用いることができるが、例えば、低温封孔処理の場合と同様のものを用いることができる。また、処理時間も任意であるが、被膜の膜厚1μm当り通常1秒以上、好ましくは2秒以上処理するのが好ましい。ただし、低温封孔処理の場合と同様、高温封孔処理においても、封孔剤水溶液は、封孔剤以外の物質を含有していてもよい。例えば、被膜物性を更に改良するため、酢酸ナトリウム、有機カルボン酸塩等や、アニオン系またはノニオン系の界面活性剤等を添加剤水溶液に混合しておいてもよい。浸漬を行なった後、水洗、乾燥して高温封孔処理を終える。なお、陽極酸化被膜の平均膜厚が厚い場合には、封孔液の高濃度化、高温長時間処理により強い封孔条件を必要とする。したがって、生産性が低下すると共に、被膜表面にしみ、汚れ、粉ふきといった表面欠陥が生じやすくなる。このような点から、陽極酸化被膜の平均膜厚は通常20μm以下、好ましくは7μm以下で形成されることが望ましい。粗面化また、導電性支持体の表面は、平滑であってもよいが、陽極酸化処理の前に、予め粗面化しておいてもよい。粗面化の方法は任意であるが、例えば、特別な切削方法を用いたり、研磨処理を施したりすることにより、粗面化することができる。また、導電性支持体を構成する材料に適当な粒径の粒子を混合することによって、粗面化することも可能である。更に、安価化のためには、切削処理を施さず、引き抜き管をそのまま導電性支持体として使用することも可能である。特に、引抜き加工、インパクト加工、しごき加工等の非切削アルミニウム基体を用いる場合、処理により、表面に存在した汚れや異物等の付着物、小さな傷等がなくなり、均一で清浄な導電性支持体が得られるので好ましい。<下引き層>導電性支持体と感光層との間には、接着性ブロッキング性等の改善のため、下引き層を設けてもよい。下引き層とは、導電性支持体と感光層との間に設けられ、導電性支持体と感光層との接着性の改善、導電性支持体の汚れや傷等の隠蔽、不純物や表面物性の不均質化によるキャリヤ注入の防止、電気特性の不均一性の改良、繰り返し使用による表面電位低下の防止、画質欠陥の原因となる局所的な表面電位変動の防止等の機能の少なくとも何れか1つを有し、光電特性の発現に必須ではない層である。下引き層としては、樹脂、樹脂に金属酸化物等の粒子を分散したもの等が用いられる。下引き層に用いる金属酸化物粒子の例としては、酸化チタン、酸化アルミニウム、酸化珪素、酸化ジルコニウム、酸化亜鉛、酸化鉄等の1種の金属元素を含む金属酸化物粒子、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、チタン酸バリウム等の複数の金属元素を含む金属酸化物粒子が挙げられる。一種類の粒子のみを用いてもよいし複数の種類の粒子を混合して用いてもよい。これらの金属酸化物粒子の中で、酸化チタンおよび酸化アルミニウムが好ましく、特に酸化チタンが好ましい。酸化チタン粒子は、その表面に、酸化錫、酸化アルミニウム、酸化アンチモン、酸化ジルコニウム、酸化珪素等の無機物、またはステアリン酸、ポリオール、シリコーン等の有機物による処理を施されていてもよい。酸化チタン粒子の結晶型としては、ルチル、アナターゼ、ブルッカイト、アモルファスの何れも用いることができる。複数の結晶状態のものが含まれていてもよい。また、金属酸化物粒子の粒径としては、種々のものが利用できるが、中でも特性および液の安定性の面から、平均一時粒径として10nm以上100nm以下が好ましく、特に好ましいのは、10nm以上50nm以下である。下引き層は、金属酸化物粒子をバインダー樹脂に分散した形で形成するのが望ましい。下引き層に用いられるバインダー樹脂としては、フェノキシ、エポキシ、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸、セルロース類、ゼラチン、デンプン、ポリウレタン、ポリイミド、ポリアミド等が単独あるいは硬化剤とともに硬化した形で使用できるが、中でも、アルコール可溶性の共重合ポリアミド、変性ポリアミド等は良好な分散性、塗布性を示し好ましい。下引き層に用いられるバインダー樹脂に対する無機粒子の添加比は任意に選べるが、10wtから500wtの範囲で使用することが、分散液の安定性、塗布性の面で好ましい。下引き層の膜厚は、任意に選ぶことができるが、感光体特性および塗布性から0.1μmから20μmが好ましい。また下引き層には、公知の酸化防止剤等を添加してもよい。前記導電性支持体上に形成された感光層としては、電荷発生物質がバインダー樹脂中に分散された電荷発生層と、電荷輸送物質がバインダー樹脂中に分散された電荷輸送層の二層からなる積層型が好ましい。<電荷発生物質>電荷発生物質としては例えばセレニウムおよびその合金、硫化カドミウム、その他無機系光導電材料、フタロシアニン顔料、アゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、スクアレンスクアリリウム顔料、キナクリドン顔料、インジゴ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、アントアントロン顔料、ベンズイミダゾール顔料等の有機顔料等各種光導電材料が使用でき、特に有機顔料、更にはフタロシアニン顔料、アゾ顔料が好ましい。これらの微粒子をたとえばポリエステル樹脂、ポリビニルアセテート、ポリアクリル酸エステル、ポリメタクリル酸エステル、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリビニルアセトアセタール、ポリビニルプロピオナール、ポリビニルブチラール、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、セルロースエステル、セルロースエーテル等の各種バインダー樹脂で結着した形で使用される。積層型感光体の場合の使用比率はバインダー樹脂100重量部に対して30から500重量部の範囲で使用され、より好ましくは、40から200重量部の範囲で使用される。また、その膜厚は通常0.1μmから1μm、好ましくは0.15μmから0.6μmが好適である。電荷発生物質としてフタロシアニン化合物を用いる場合、具体的には、無金属フタロシアニン、銅、インジウム、ガリウム、錫、チタン、亜鉛、バナジウム、シリコン、ゲルマニウム等の金属、またはその酸化物、ハロゲン化物、水酸化物、アルコキシド等の配位したフタロシアニン類の各種結晶型が使用される。特に、感度の高い結晶型であるX型、τ型無金属フタロシアニン、A型別称β型、B型別称α型、D型別称Y型等のチタニルフタロシアニンチタニルフタロシアニンの別称:オキシチタニウムフタロシアニン、バナジルフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン、II型等のクロロガリウムフタロシアニン、V型等のヒドロキシガリウムフタロシアニン、G型,I型等のμ-オキソ-ガリウムフタロシアニン二量体、II型等のμ-オキソ-アルミニウムフタロシアニン二量体が好適である。なお、これらのフタロシアニンのうち、A型β型、B型α型、および粉末X線回折の回折角2θ±0.2 ゚が27.3 ゚に明瞭なピークを示すことを特徴とするD型Y型チタニルフタロシアニン、II型クロロガリウムフタロシアニン、V型ヒドロキシガリウムフタロシアニン、G型μ-オキソ-ガリウムフタロシアニン二量体等が特に好ましい。このなかでも、CuKα特性X線によるX線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角2θ±0.2 ゚27.3°にピークを有する結晶型オキシチタニウムフタロシアニンを含有することが好ましく、ブラッグ角2θ±0.2 ゚9.5°、24.1°および27.3°にピークを有する結晶型オキシチタニウムフタロシアニンを含有することが好ましい。該結晶型オキシチタニウムフタロシアニンとしては、特に硫酸による酸ペースト処理を経て、作成されたものを使用することが好ましい。塩素置換チタニルフタロシアニンを含有していても構わないが、少ないものが好ましく、マススペクトルの強度比で、チタニルフタロシアニンに対して、0.005以下にあるものが、好ましい。また、非ハロゲン化合物を使用して、合成された原料を使用することが好ましい。結晶性安定の観点からは、ジフェニルメタンを反応溶媒として合成された原料を使用することが好ましい。感光層中にオキシチタニウムフタロシアニンを含有する場合には、一般式1で表される化合物重量の全バインダー樹脂の含有重量に対する比率は、0.15~0.9が好ましく、0.2~0.6が特に好ましく、0.3~0.5が更に好ましい。感光層中にオキシチタニウムフタロシアニンを含有しない積層型感光層の場合には、一般式1で表される化合物重量の全バインダー樹脂の含有重量に対する比率は、0.15~0.6が好ましく、0.2~0.55が特に好ましく、0.3~0.5が更に好ましい。フタロシアニン化合物は単一の化合物のもののみを用いてもよいし、いくつかの混合あるいは混晶状態でもよい。ここでのフタロシアニン化合物は結晶状態に置ける混合状態として、それぞれの構成要素を後から混合して用いてもよいし、合成、顔料化、結晶化等のフタロシアニン化合物の製造処理工程において混合状態を生じせしめたものでもよい。このような処理としては、酸ペースト処理磨砕処理溶剤処理等が知られている。混晶状態を生じさせるためには、特開平10-48859号公報記載のように、2種類の結晶を混合後に機械的に摩砕、不定形化した後に、溶剤処理によって特定の結晶状態に変換する方法が挙げられる。電荷発生物質としてアゾ顔料を使用する場合には、各種公知のビスアゾ顔料、トリスアゾ顔料が好適に用いられる。<酸化防止剤>本発明の電子写真感光体が有する感光層は、酸化防止剤を含有していることも好ましい。酸化防止剤は、感光層が含有する材料の酸化を防止するために添加される。酸化防止剤は、ラジカル補足剤としての機能があるものが好ましく、具体的には、フェノール誘導体、アミン化合物、ホスホン酸エステル、硫黄化合物、ビタミン、ビタミン誘導体等が挙げられる。これらの中でも、フェノール誘導体、アミン化合物、ビタミン等が好ましく用いられる。更に好ましくは、嵩高い置換基をヒドロキシ基近辺に有する、ヒンダードフェノール、またはトリアルキルアミン誘導体が用いられる。中でも、ヒドロキシ基から見て2-位にt-ブチル基を有するアリール化合物誘導体が好ましく用いられ、特にはヒドロキシ基から見て2-位にt-ブチル基を2つ有するアリール化合物誘導体が好ましい。また、酸化防止剤の分子量は大きすぎると、酸化防止の機能に問題が生じることがあるため、分子量1500以下の化合物が好ましく、分子量1000以下の化合物が更に好ましい。また同様の理由により、分子量100以上の化合物が好ましく、更に好ましくは分子量150以上の化合物であって、特には分子量200以上が好ましい。本発明に使用できる酸化防止剤としては、プラスチック、ゴム、石油、油脂類の酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定剤として公知のものを用いる事ができる。とりわけ次に示す化合物群より選ばれる材料が好ましく使用できるが、本発明の電子写真感光体に使用可能な酸化防止剤は、これらの例示に限るものではない。1特開昭57-122444号公報に記載のフェノール類、特開昭60-188956号公報に記載のフェノール誘導体および特開昭63-18356号公報に記載のヒンダードフェノール類。2特開昭57-122444号公報に記載のパラフェニレンジアミン類、特開昭60-188956号公報に記載のパラフェニレンジアミン誘導体および特開昭63-18356号公報に記載のパラフェニレンジアミン類。3特開昭57-122444号公報に記載のハイドロキノン類、特開昭60-188956号公報に記載のハイドロキノン誘導体および特開昭63-18356号公報に記載のハイドロキノン類。4特開昭57-188956号公報に記載のイオウ化合物および特開昭63-18356号公報に記載の有機イオウ化合物類。5特開昭57-122444号公報に記載の有機リン化合物および特開昭63-18356号公報に記載の有機リン化合物類。6特開昭57-122444号公報に記載のヒドロキシアニソール類。7特開昭63-18355号公報に記載の特定の骨格構造を有するピペリジン誘導体およびオキソピペラジン誘導体。8特開昭60-188956号公報に記載のカロチン類、アミン類、トコフェロール類、NiII錯体、スルフィド類等。また、特に好ましくは、以下に示す、嵩高い置換基を、ヒドロキシル基近辺に有する、ヒンダードフェノール類が好ましい。ジブチルヒドロキシトルエン、2,2’-メチレンビス6-t-ブチル-4-メチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス6-t-ブチル-3-メチルフェノール、4,4’-チオビス6-t-ブチル-3-メチルフェノール、2,2’-ブチリデンビス6-t-ブチル-4-メチルフェノール、α-トコフェノール、β-トコフェノール、2,2,4-トリメチル-6-ヒドロキシ-7-t-ブチルクロマン、ペンタエリスチルテトラキス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,2’-チオジエチレンビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、1,6-ヘキサンジオールビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、ブチルヒドロキシアニソール、ジブチルヒドロキシアニソール。また、ヒンダードフェノール類の中でも、特には、オクタデシル-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシヒドロシンナメートチバガイギー社製、商品名:Irganox1076が好ましい。これらの化合物はゴム、プラスチック、油脂類等の酸化防止剤として知られており、市販品として手に入るものもある。本発明の感光体において表面層中の前記酸化防止剤の量は、特に制限されないが、バインダ樹脂100重量部当り0.1重量部以上、20重量部以下が好ましい。この範囲以外の場合、良好な電気特性が得られない場合がある。酸化防止剤の効果を充分得るために、特に好ましくは、1重量部以上である。また、多すぎると、電気特性だけでなく、耐刷性に対しても悪影響がある場合があるので、好ましくは、15重量部以下であり、更に好ましくは、10重量部以下である。<添加物>なお、感光層には成膜性、可撓性、塗布性、耐汚染性、耐ガス性、耐光性等を向上させるために周知の可塑剤、紫外線吸収剤、電子吸引性化合物、レベリング剤等の添加物を含有させてもよい。感光層の上に、感光層の損耗を防止したり、帯電器等から発生する放電生成物等による感光層の劣化を防止軽減する目的で保護層を設けてもよい。また、感光体表面の摩擦抵抗や、摩耗を軽減する目的で、表面の層にはフッ素系樹脂、シリコーン樹脂等を含んでいてもよい。また、これらの樹脂からなる粒子や無機化合物の粒子を含んでいてもよい。<感光層の形成方法>これらの感光体を構成する各層は、含有させる物質を溶剤に溶解または分散させて得られた塗布液を、支持体上に浸漬塗布、スプレー塗布、ノズル塗布、バーコート、ロールコート、ブレード塗布等の公知の方法により順次塗布して形成される。塗布液の作製に用いられる溶媒あるいは分散媒としては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、2-メトキシエタノール等のアルコール類;テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、ジメトキシエタン等のエーテル類;ギ酸メチル、酢酸エチル、等のエステル類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類;ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類;ジクロロメタン、クロロホルム、1,2-ジクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、1,1,1-トリクロロエタン、テトラクロロエタン、1,2-ジクロロプロパン、トリクロロエチレン等の塩素化炭化水素類;n-ブチルアミン、イソプロパノールアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン、トリエチレンジアミン等の含窒素化合物類;アセトニトリル、N-メチルピロリドン、N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等の非プロトン性極性溶剤類等が挙げられ、これらは単独でまたは2種以上を併用して用いられる。なお、塗布液あるいは分散液の作製において、積層型感光層の電荷発生層の場合には、固形分濃度を好ましくは15重量以下、更に好ましくは1~10重量、粘度を好ましくは0.1~10mPas、更に好ましくは1~5mPasとする。<画像形成装置>次に、本発明の電子写真感光体を用いた画像形成装置の実施の形態について、装置の要部構成を示す図1を用いて説明する。但し、実施の形態は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り任意に変形して実施することができる。図1に示すように、画像形成装置は、電子写真感光体1,帯電装置2,露光装置3および現像装置4を備えて構成され、更に、必要に応じて転写装置5,クリーニング装置6および定着装置7が設けられる。電子写真感光体1は、上述した本発明の電子写真感光体であれば特に制限はないが、図1ではその一例として、円筒状の導電性支持体の表面に上述した感光層を形成したドラム状の感光体を示している。この電子写真感光体1の外周面に沿って、帯電装置2,露光装置3,現像装置4,転写装置5およびクリーニング装置6がそれぞれ配置されている。帯電装置2は、電子写真感光体1を帯電させるもので、電子写真感光体1の表面を所定電位に均一帯電させる。図1では帯電装置2の一例としてローラ型の帯電装置帯電ローラを示しているが、他にもコロトロンやスコロトロン等のコロナ帯電装置、帯電ブラシ等の接触型帯電装置等が用いられる。接触型帯電装置により帯電させれば、オゾン等の酸化性ガスの発生を低減させることが可能となるが、一般には感光層のひび割れ等が発生しやすくなる。前記一般式1で表される化合物を感光層中に含有する場合は、接触型帯電装置接触帯電方式の帯電器により帯電した場合でも、感光層のひび割れ等が発生し難いという点で特に好ましい。なお、電子写真感光体1および帯電装置2は、多くの場合、この両方を備えたカートリッジ以下適宜、感光体カートリッジというとして、画像形成装置の本体から取り外し可能に設計されている。そして、例えば電子写真感光体1や帯電装置2が劣化した場合に、この感光体カートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しい感光体カートリッジを画像形成装置本体に装着することができるようになっている。また、後述するトナーについても、多くの場合、トナーカートリッジ中に蓄えられて、画像形成装置本体から取り外し可能に設計され、使用しているトナーカートリッジ中のトナーが無くなった場合に、このトナーカートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しいトナーカートリッジを装着することができるようになっている。更に、電子写真感光体1,帯電装置2,トナーが全て備えられたカートリッジを用いることもある。露光装置3は、電子写真感光体1に露光を行なって電子写真感光体1の感光面に静電潜像を形成することができるものであれば、その種類に特に制限はない。具体例としては、ハロゲンランプ、蛍光灯、半導体レーザーやHe-Neレーザー等のレーザー、LED等が挙げられる。また、感光体内部露光方式によって露光を行なうようにしてもよい。露光を行なう際の光は任意であるが、例えば、波長が700nm~850nmの単色光、波長600nm~700nmのやや短波長寄りの単色光、波長300nm~500nmの短波長の単色光等で露光を行なえばよい。特に、電荷発生物質としてフタロシアニン化合物を使用する電子写真感光体の場合には、波長700nm~850nmの単色光を用いることが好ましく、アゾ化合物を用いる電子写真感光体の場合には、波長700nm以下の単色光を用いることが好ましい。電荷発生物質として本発明に係る一般式4で表されるアゾ化合物を用いる電子写真感光体の場合には、波長500nm以下の単色光を光入力用光源としても充分な感度を有するため、波長300nm~500nmの単色光を光入力用光源として用いることは、特に好適である。現像装置4は、その種類に特に制限はなく、カスケード現像、一成分導電トナー現像、二成分磁気ブラシ現像等の乾式現像方式や、湿式現像方式等の任意の装置を用いることができる。図1では、現像装置4は、現像槽41、アジテータ42、供給ローラ43、現像ローラ44、および、規制部材45からなり、現像槽41の内部にトナーTを貯留している構成となっている。また、必要に応じ、トナーTを補給する補給装置図示せずを現像装置4に付帯させてもよい。この補給装置は、ボトル、カートリッジ等の容器からトナーTを補給することが可能に構成される。供給ローラ43は、導電性スポンジ等から形成される。現像ローラ44は、鉄,ステンレス鋼,アルミニウム,ニッケル等の金属ロール、またはこうした金属ロールにシリコーン樹脂,ウレタン樹脂,フッ素樹脂等を被覆した樹脂ロール等からなる。この現像ローラ44の表面には、必要に応じて、平滑加工や粗面加工を加えてもよい。現像ローラ44は、電子写真感光体1と供給ローラ43との間に配置され、電子写真感光体1および供給ローラ43に各々当接している。供給ローラ43および現像ローラ44は、回転駆動機構図示せずによって回転される。供給ローラ43は、貯留されているトナーTを担持して、現像ローラ44に供給する。現像ローラ44は、供給ローラ43によって供給されるトナーTを担持して、電子写真感光体1の表面に接触させる。規制部材45は、シリコーン樹脂やウレタン樹脂等の樹脂ブレード、ステンレス鋼,アルミニウム,銅,真鍮,リン青銅等の金属ブレード、またはこうした金属ブレードに樹脂を被覆したブレード等により形成されている。この規制部材45は、現像ローラ44に当接し、ばね等によって現像ローラ44側に所定の力で押圧一般的なブレード線圧は5~500g/cmされる。必要に応じて、この規制部材45に、トナーTとの摩擦帯電によりトナーTに帯電を付与する機能を具備させてもよい。アジテータ42は、回転駆動機構によってそれぞれ回転されており、トナーTを攪拌するとともに、トナーTを供給ローラ43側に搬送する。アジテータ42は、羽根形状、大きさ等を違えて複数設けてもよい。トナーTの種類は任意であり、粉状トナーのほか、懸濁重合法や乳化重合法等を用いた重合トナー等を用いることができる。特に、重合トナーを用いる場合には径が4~8μm程度の小粒径のものが好ましく、また、トナーの粒子の形状も球形に近いものからポテト上の球形から外れたものまで様々に使用することができる。重合トナーは、帯電均一性、転写性に優れ、高画質化に好適に用いられる。転写装置5は、その種類に特に制限はなく、コロナ転写、ローラ転写、ベルト転写等の静電転写法、圧力転写法、粘着転写法等、任意の方式を用いた装置を使用することができる。ここでは、転写装置5が電子写真感光体1に対向して配置された転写チャージャー,転写ローラ,転写ベルト等から構成されるものとする。この転写装置5は、トナーTの帯電電位とは逆極性で所定電圧値転写電圧を印加し、電子写真感光体1に形成されたトナー像を記録紙用紙,媒体Pに転写するものである。クリーニング装置6について特に制限はなく、ブラシクリーナー、磁気ブラシクリーナー、静電ブラシクリーナー、磁気ローラクリーナー、ブレードクリーナー等、任意のクリーニング装置を用いることができる。クリーニング装置6は、感光体1に付着している残留トナーをクリーニング部材で掻き落とし、残留トナーを回収するものである。但し、感光体表面に残留するトナーが少ないか、殆ど無い場合には、クリーニング装置6は無くても構わない。定着装置7は、上部定着部材加圧ローラ71および下部定着部材定着ローラ72から構成され、定着部材71または72の内部には加熱装置73がそなえられている。なお、図1では、上部定着部材71の内部に加熱装置73がそなえられた例を示す。上部および下部の各定着部材71,72は、ステンレス,アルミニウム等の金属素管にシリコンゴムを被覆した定着ロール、更にテフロン登録商標樹脂で被覆した定着ロール、定着シート等が公知の熱定着部材を使用することができる。更に、各定着部材71,72は、離型性を向上させる為にシリコーンオイル等の離型剤を供給する構成としてもよく、バネ等により互いに強制的に圧力を加える構成としてもよい。記録紙P上に転写されたトナーは、所定温度に加熱された上部定着部材71と下部定着部材72との間を通過する際、トナーが溶融状態まで熱加熱され、通過後冷却されて記録紙P上にトナーが定着される。なお、定着装置についてもその種類に特に限定はなく、ここで用いたものをはじめ、熱ローラ定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着等、任意の方式による定着装置を設けることができる。以上のように構成された電子写真装置では、次のようにして画像の記録が行なわれる。即ち、まず感光体1の表面感光面が、帯電装置2によって所定の電位例えば-600Vに帯電される。この際、直流電圧により帯電させてもよく、直流電圧に交流電圧を重畳させて帯電させてもよい。続いて、帯電された感光体1の感光面を、記録すべき画像に応じて露光装置3により露光し、感光面に静電潜像を形成する。そして、その感光体1の感光面に形成された静電潜像の現像を、現像装置4で行なう。現像装置4は、供給ローラ43により供給されるトナーTを、規制部材現像ブレード45により薄層化するとともに、所定の極性ここでは感光体1の帯電電位と同極性であり、負極性に摩擦帯電させ、現像ローラ44に担持しながら搬送して、感光体1の表面に接触させる。現像ローラ44に担持された帯電トナーTが感光体1の表面に接触すると、静電潜像に対応するトナー像が感光体1の感光面に形成される。そしてこのトナー像は、転写装置5によって記録紙Pに転写される。この後、転写されずに感光体1の感光面に残留しているトナーが、クリーニング装置6で除去される。トナー像の記録紙P上への転写後、定着装置7を通過させてトナー像を記録紙P上へ熱定着することで、最終的な画像が得られる。なお、画像形成装置は、上述した構成に加え、例えば除電工程を行なうことができる構成としてもよい。除電工程は、電子写真感光体に露光を行なうことで電子写真感光体の除電を行なう工程であり、除電装置としては、蛍光灯、LED等が使用される。また除電工程で用いる光は、強度としては露光光の3倍以上の露光エネルギーを有する光である場合が多い。また、画像形成装置は更に変形して構成してもよく、例えば、前露光工程、補助帯電工程等の工程を行なうことができる構成としたり、オフセット印刷を行なう構成としたり、更には複数種のトナーを用いたフルカラータンデム方式の構成としてもよい。以下、実施例により、本発明を具体的に説明するが、本発明はその要旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。製造例1A例示化合物1の製造4,4’-ジホルミルトリフェニルアミン15.1gと、1,1-ジフェニルメチルホスホン酸ジエチル30.4gを、ジメチルホルムアミド以下、DMFと略記することがある0.1Lに溶解し、これにカリウムt-ブトキシド16.8gを25°C~35°Cで添加した。添加後、室温で3時間攪拌した。反応液を、メタノール0.2L中に放出することにより析出した固体を濾過し、得られた個体をDMFに再度溶解し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、例示化合物1を28g得た。高速液体クロマトグラフ移動相:アセトニトリル、カラム:ジーエルサイエンス社製、InertsilODS-3Vにて分析したところ、一般式2で示したabcdの二重結合における立体異性体は、何れも99以上がトランス体であった。製造例1B例示化合物1の製造4,4’-ジホルミルトリフェニルアミン15.1gと、1,1-ジフェニルメチルホスホン酸ジエチル25g、シンナミルトリフェニルホスフォニウムクロライド10gをDMF1Lに溶解し、これにカリウムt-ブトキシド16.8gを25°C~35°Cで添加した。添加後、室温で3時間攪拌した。反応液を、メタノール2L中に放出することにより析出した固体を濾過し、得られた個体をDMFに再度溶解し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、例示化合物1を25g得た。高速液体クロマトグラフ移動相:アセトニトリル、カラム:ジーエルサイエンス社製、InertsilODS-3Vにて分析したところ、一般式2で示したabの二重結合における立体異性体は、74がトランス体であり、cdの二重結合における立体異性体は、98以上がトランス体であった。製造例1C例示化合物1の製造4,4’-ジホルミルトリフェニルアミン15.1gと、シンナミルトリフェニルホスフォニウムクロライド40gをDMF/トルエン混合溶液DMF:トルエン=2:10.1Lに溶解し、これにナトリウムメトキシドメタノール溶液を25°C~35°Cで添加した。添加後、室温で3時間攪拌した。反応液を、メタノール2L中に放出することにより析出した固体を濾過し、得られた個体をDMFに再度溶解し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、例示化合物1を25g得た。高速液体クロマトグラフ移動相:アセトニトリル、カラム:ジーエルサイエンス社製、InertsilODS-3Vにて分析したところ、一般式2で示したabの二重結合における立体異性体は、45がトランス体であり、cdの二重結合における立体異性体は、98以上がトランス体であった。製造例1D例示化合物1の製造4,4’-ジホルミルトリフェニルアミン15.1gと、シンナミルトリフェニルホスフォニウムクロライド40gをDMF0.1Lに溶解し、これにナトリウムメトキシドメタノール溶液を25°C~35°Cで添加した。添加後、室温で3時間攪拌した。反応液を、メタノール2L中に放出し、析出した固体を濾過しようとしたところハルツ化した為、クルード未精製物をそのまま、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、例示化合物1を20gを得た。高速液体クロマトグラフ移動相:アセトニトリル、カラムODS-3Vにて分析したところ、一般式2において、abの幾何異性体は、平均して24がトランス体であり、cdの幾何異性体は、平均して98以上がトランス体であった。製造例2A例示化合物2の製造4,4’-ジホルミルトリフェニルアミンの代わりに、4,4’-ジホルミル-4-メチルトリフェニルアミンを使用する以外は、製造例1Aと同様にして例示化合物2を作製した。一般式2において、abcdの幾何異性体は、何れも99以上がトランス体であった。製造例2B例示化合物2の製造4,4’-ジホルミルトリフェニルアミンの代わりに、4,4’-ジホルミル-4-メチルトリフェニルアミンを使用する以外は、製造例1Aと同様にして例示化合物2を作製した。一般式2において、abの幾何異性体は、平均して85がトランス体であり、cdの幾何異性体は、平均して98以上がトランス体であった。製造例3A例示化合物3の製造4,4’-ジホルミルトリフェニルアミンの代わりに、4,4’-ジホルミル-4-イソプロピルトリフェニルアミンを使用する以外は、製造例1Aと同様にして例示化合物3を作製した。一般式2において、abcdの幾何異性体は、何れも99以上がトランス体であった。製造例3B例示化合物3の製造4,4’-ジホルミルトリフェニルアミンの代わりに、4,4’-ジホルミル-4-イソプロピルトリフェニルアミンを使用し、DMF/トルエン=2/1重量比混合溶液の代わりに、DMF/トルエン=1/2重量比混合溶液を使用する以外は、製造例1Aと同様にして例示化合物3を作製した。一般式2において、abの幾何異性体は、平均して89がトランス体であり、cdの幾何異性体は、平均して98以上がトランス体であった。比較製造例1特開2005-134709号公報に記載の合成例3に従って、電荷輸送物質組成物を製造した以下、電荷輸送物質Xと略記することがある。電荷輸送物質X中には、例示化合物2で表される化合物が、波長254nmのUV検出器によるゲルパーミエーションクロマトグラフィgelpermeationchromatographyによるピーク面積比率で、全組成物に対して約30含まれており、電荷輸送物質X中に含まれる最大量の化合物に対する例示化合物2で表される化合物のピーク面積比率は、約60であった。電荷発生物質製造例1特開平10-7925号公報の粗TiOPcの製造例、および実施例1の記載に従ってβ型オキシチタニウムフタロシアニンを製造した。得られたβ型オキシチタニウムフタロシアニン18重量部と、-10°C以下に冷却した95濃硫酸720重量部とを混合した。このとき硫酸溶液の温度が-5°Cを超えないように、オキシチタニウムフタロシアニンを、ゆっくりと添加した。混合終了後、濃硫酸溶液を-5°C以下で2時間撹拌し、撹拌後、該濃硫酸溶液を焼結ガラスフィルターで濾過し、不溶分を濾別後、氷水10800重量部中に放出することにより、オキシチタニウムフタロシアニンを析出させ、放出後1時間撹拌した。撹拌後、溶液を濾別し、得られたウエットケーキと水900重量部とを1時間時間混合した後に、濾過を行った。この操作を濾液のイオン伝導度が0.5mS/mになるまで繰り返すことにより、低結晶性オキシチタニウムフタロシアニンのウエットケーキ185重量部を得たオキシチタニウムフタロシアニン含有率9.5重量。得られた低結晶性オキシチタニウムフタロシアニンのウエットケーキ93重量部と水190重量部とを混合し、室温で30分撹拌した。その後、該混合溶媒にo-ジクロロベンゼン39重量部を加え、更に室温で1h撹拌した。撹拌後、水を分離し、MeOH134重量部を添加し、室温で1時間撹拌洗浄した。洗浄後、濾別し、再度MeOH134重量部を用いて1時間撹拌洗浄後、濾別し、真空乾燥機で加熱乾燥することにより、CuKα特性X線波長1.541Åに対するブラッグ角2θ±0.2°9.5°、24.1°および27.2°に主たる回折ピークを有するオキシチタニウムフタロシアニンを7.8量部得た以下、電荷発生物質1と略記することがある。得られたオキシチタニウムフタロシアニンに含まれるクロロオキシチタニウムフタロシアニンの含有量を、特開2001-115054号公報に記載の手法マススペクトルを用いて測定したところ、オキシチタニウムフタロシアニンに対し、強度比0.003以下であった。電荷発生物質製造例2電荷発生物質製造例1で得られた低結晶性オキシチタニウムフタロシアニンのウエットケーキ50重量部を、テトラヒドロフラン以下、THFと略記することがある500重量部中に分散し、室温で1h攪拌する以外は、製造例1と同様にして、CuKα特性X線波長1.541Åに対するブラッグ角2θ±0.2°9.5°、24.1°および27.2°に主たる回折ピークを有するオキシチタニウムフタロシアニンを3重量部得た以下、電荷発生物質2と略記することがある。得られたオキシチタニウムフタロシアニンに含まれるクロロオキシチタニウムフタロシアニンの含有量を、特開2001-115054号公報に記載の手法マススペクトルを用いて測定したところ、オキシチタニウムフタロシアニンに対し、強度比0.003以下であった。電荷発生物質製造例3β型オキシチタニウムフタロシアニンとして、特開2001-115054号公報の、実施例1に記載の方法で製造されたβ型オキシチタニウムフタロシアニンを使用する以外は、電荷発生物質製造例1と同様にしてCuKα特性X線波長1.541Åに対するブラッグ角2θ±0.2°9.5°、24.1°および27.2°に主たる回折ピークを有するオキシチタニウムフタロシアニンを3重量部得た以下、電荷発生物質3と略記することがある。得られたオキシチタニウムフタロシアニンに含まれるクロロオキシチタニウムフタロシアニンの含有量を、特開2001-115054号公報に記載の手法マススペクトルを用いて測定したところ、オキシチタニウムフタロシアニンに対し、強度比0.05であった。<感光体A1~A23,P1~P16の作製>実施例1電荷発生物質製造例1で得られたオキシチタニウムフタロシアニン10重量部と、4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノン150重量部とを混合し、サンドグラインドミルにより1時間粉砕分散処理を行い、顔料分散液を作製した。また、ポリビニルブチラール電気化学工業株製、商品名デンカブチラール6000Cの濃度が5重量の1,2-ジメトキシエタン溶液100重量部と、フェノキシ樹脂ユニオンカーバイド社製、商品名PKHHの濃度が5重量の1,2-ジメトキシエタン溶液100重量部とを混合して、バインダー樹脂溶液を作製した。先に作製した顔料分散液160重量部と、バインダー樹脂溶液100重量部と、適量の1,2-ジメトキシエタンとを混合し、最終的に固形分濃度4.0の電荷発生層形成用塗布液を調製した。得られた電荷発生層形成用分散液を、表面にアルミを蒸着した厚さ75μmのポリエチレンテレフタレートフィルム上に、乾燥後の膜厚が0.3μmになるように塗布して電荷発生層を設けた。次にこのフィルム上に、製造例1Aで作製された例示化合物1の化合物を20重量部、下記構造の化合物Aを20重量部、下記バインダー樹脂B1m:n=51:49,粘度平均分子量30,000100重量部、酸化防止剤チバガイギー社製:商品名IRGANOX10768重量部、およびレベリング剤としてシリコーンオイル0.03重量部を、THF/トルエン=8/2混合重量比640重量部に溶解させた液以下、電荷輸送層形成用塗布液ということがあるを塗布し、125°Cで20分間乾燥して乾燥後の膜厚が20μmとなるように電荷輸送層を設け、電子写真感光体A1を得た。実施例2実施例1で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、製造例1Bで製造された例示化合物1を使用した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A2を得た。実施例3実施例1で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、製造例1Bで製造された例示化合物1を40重量部使用した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A3を得た。実施例5実施例1で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、製造例2Aで製造された例示化合物2を15重量部使用し、かつ、化合物Aの代わりに、化合物B15重量部を使用する以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A5を得た。実施例6実施例5で使用した製造例2Aで製造された例示化合物2に代えて、製造例2Bで製造された例示化合物2を20重量部使用し、化合物Bの使用量を20重量部とする以外は、実施例5と同様にして電子写真感光体A6を得た。実施例7実施例1で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、製造例3Aで製造された例示化合物3を20重量部使用し、かつ、化合物Aの代わりに、下記化合物C20重量部を使用する以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A7を得た。実施例8実施例7で使用した化合物Cの代わりに、化合物A20重量部を使用する以外は、実施例7と同様にして電子写真感光体A8を得た。実施例9実施例8で使用した、化合物Aのかわりに、化合物Bを使用する以外は、実施例8と同様にして電子写真感光体A9を得た。実施例10実施例7で使用した、例示化合物3の使用量を50重量部とする以外は、実施例7と同様にして電子写真感光体A10を得た。実施例11実施例7で使用した、例示化合物3の使用量を40重量部とし、化合物Cの使用量を40重量部とする以外は、実施例7と同様にして電子写真感光体A11を得た。実施例12実施例7で使用した、化合物Cの使用量を50重量部とする以外は、実施例7と同様にして電子写真感光体A12を得た。実施例13実施例7で使用した、例示化合物3の使用量を45重量部とし、化合物Cを使用する代わりに、化合物Bを50重量部使用する以外は、実施例7と同様にして電子写真感光体A13を得た。実施例14実施例13で使用した、化合物Bの代わりに、化合物Aを使用する以外は、実施例13と同様にして電子写真感光体A14を得た。実施例15実施例1で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、製造例3Bで製造された例示化合物3を50重量部使用し、かつ、化合物Aを使用しない以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A15を得た。実施例16実施例1で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、製造例3Bで製造された例示化合物3を20重量部使用し、かつ、化合物Aの代わりに化合物Cを使用する以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A16を得た。実施例17実施例16で使用した電荷発生物質製造例1で製造された電荷発生物質1に代えて、電荷発生物質製造例2で製造された電荷発生物質2を使用する以外は、実施例16と同様にして電子写真感光体A17を得た。実施例18実施例16で使用した電荷発生物質製造例1で製造された電荷発生物質1に代えて、電荷発生物質製造例3で製造された電荷発生物質3を使用する以外は、実施例16と同様にして電子写真感光体A18を得た。実施例19実施例7で使用したバインダー樹脂の代わりに、下記バインダー樹脂B2粘度平均分子量40,000を使用する以外は、実施例7と同様にして電子写真感光体A19を得た。実施例20実施例7で使用したバインダー樹脂の代わりに、下記バインダー樹脂B3粘度平均分子量40,000、m:n=9:1を使用する以外は、実施例7と同様にして電子写真感光体A20を得た。実施例21実施例16で使用した、電荷発生物質製造例1で得られたオキシチタニウムフタロシアニンを使用する代わりに、特開平8-123052号公報の製造例に記載の方法で得られたオキシチタニウムフタロシアニン以下、電荷発生物質4と略記することがあるを使用する以外は、実施例16と同様にして電子写真感光体A21を得た。実施例22実施例16で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3の使用量を90重量部とし、化合物Cの使用量を10重量部とする以外は、実施例16と同様にして電子写真感光体A22を得た。実施例23実施例22で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3の使用量を65重量部とする以外は、実施例22と同様にして電子写真感光体A23を得た。実施例24実施例13で使用した、製造例3Aで製造された例示化合物3の代わりに、製造例1Aで製造された例示化合物1を40重量部使用する以外は、実施例13と同様にして電子写真感光体A24を得た。比較例1実施例15で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3に代えて、製造例1Aで製造された例示化合物1を100重量部使用する以外は、実施例15と同様にして電子写真感光体P1を得たが、感光体全面に結晶の析出が認められた。比較例2実施例15で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3に代えて、製造例2Aで製造された例示化合物2を100重量部使用する以外は、実施例15と同様にして電子写真感光体P2を得たが、感光体全面に結晶の析出が認められた。比較例4実施例15で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3に代えて、製造例1Bで製造された例示化合物1を100重量部使用する以外は、実施例15と同様にして電子写真感光体P4を得たが、感光体端に結晶の析出が認められた。比較例5実施例15で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3に代えて、製造例1Dで製造された例示化合物1を100重量部使用する以外は、実施例15と同様にして電子写真感光体P5を得た。比較例6実施例1で使用した製造例1Aで製造した例示化合物1を20重量部使用する代わりに、100重量部使用する以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体P6を得たが、感光体の端の一部に結晶の析出が認められた。比較例7実施例5で使用した、製造例2Aで製造された例示化合物2を15重量部使用する代わりに、100重量部使用する以外は、実施例5と同様にして電子写真感光体P7を得たが、感光体の端の一部に結晶の析出が認められた。比較例8実施例5で使用した、製造例2Aで製造された例示化合物2を15重量部使用する代わりに、10重量部使用する以外は、実施例5と同様にして電子写真感光体P8を得た。比較例10実施例15で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3に代えて、下記化合物Dを使用する以外は、実施例15と同様にして電子写真感光体P10を得た。比較例11実施例15で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3に代えて、下記化合物Eを使用する以外は、実施例15と同様にして電子写真感光体P11を得た。比較例12実施例15で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3に代えて、下記化合物Fを使用する以外は、実施例15と同様にして電子写真感光体P12を得た。比較例13実施例15で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3に代えて、下記化合物Gを使用する以外は、実施例15と同様にして電子写真感光体P13を得た。比較例14実施例15で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3に代えて、化合物Cを使用する以外は、実施例15と同様にして電子写真感光体P14を得た。比較例15実施例15で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3に代えて、化合物Hを使用する以外は、実施例15と同様にして電子写真感光体P15を得ようとしたが、感光体上に析出が認められた。比較例16実施例15で使用した製造例3Bで製造された例示化合物3に代えて、比較製造例1で製造された電荷輸送物質Xを使用する以外は、実施例15と同様にして電子写真感光体P16を得たが、感光体を室温にて1日放置したところ、結晶の析出が認められた。<感光体の電気特性の評価>電子写真学会測定標準に従って作製された電子写真特性評価装置続電子写真技術の基礎と応用、電子写真学会編、コロナ社、404~405頁記載を使用し、上記感光体を作製後1週間後に、アルミニウム製ドラムに貼り付けて円筒状にし、アルミニウム製ドラムと感光体のアルミニウム基体との導通を取った上で、ドラムを一定回転数で回転させ、帯電、露光、電位測定、除電のサイクルによる電気特性評価試験を行った。その際、初期表面電位を-700Vとし、露光には780nmの、除電には660nmの単色光を用いた。780nmの光を1.0μJ/cm2照射した時点の表面電位VL、および感度を表す指標として、表面電位を-350Vとするまでに必要な露光量半減露光量を測定した。半減露光量およびVLの測定に際しては、露光-電位測定に要する時間を100msとした。測定環境は、温度25°C、相対湿度50下環境N/Nおよび、温度5°C、相対湿度10下環境L/Lで行った。感度半減露光量およびVLの値の絶対値が小さいほど電気特性が良好であることを示す。結果を表1環境N/N、表2環境L/Lに示す。<移動度の評価>実施例15と同様にして、電荷発生層を作製した。次にこのフィルム上に、製造例3Aで作製された例示化合物3を20重量部、化合物Cを20重量部、前記ポリカーボネート樹脂B1m:n=51:49、粘度平均分子量30,000を100重量部、およびレベリング剤としてシリコーンオイル0.03重量部を、THF640重量部に溶解させた電荷輸送層形成用塗布液を塗布し、125°Cで20分間乾燥し、乾燥後の膜厚が20μmとなるように電荷輸送層を設け、電子写真感光体M1を得た。また、電荷輸送層として、化合物Cの使用量を40重量部とする以外は、感光体M1と同様にして得られた液を塗布し、感光体MP1を得た。得られた感光体の電荷輸送層の移動度を、TOFTimeofflight法に基づいて、780nm露光による電荷発生物質励起により、21±0.5°C、2.0×105V/cmで、測定した。得られた結果を表3に示す。表の結果より、本発明の電子写真感光体は、低温かつ低湿度の環境条件においても、高感度でしかもVLが低く、良好な電気特性を示すことがわかった。また、種々のバインダー樹脂に対する相溶性にも優れる事がわかった。また、移動度も非常に速い感光体である事がわかった。<画像形成試験、および感光体の安定性、耐久性試験>実施例25硫酸水溶液中で陽極酸化することで表面に陽極酸化処理を施し、酢酸ニッケル水溶液中で90°Cで低温封孔処理を施した直径30mm、長さ254mmのアルミニウムチューブ上に、実施例7と同様に作製した電荷発生層形成用塗布液および電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布、乾燥して、膜厚が電荷発生層0.3μm、電荷輸送層25μmの電子写真感光体ドラムを作製した。このドラムを、ヒューレットパッカード社製レーザープリンタ、レーザージェット4LJ4に搭載し画像試験を行ったところ、画像欠陥やノイズの無い、良好な画像が得られた。次いで、1万枚連続プリントを行ったが、ゴースト、カブリ等の画像劣化は見られず、また、リークによる画像欠陥も発生していなかった。実施例26硫酸水溶液中で陽極酸化することで表面に陽極酸化処理を施し、酢酸ニッケル水溶液中で90°Cで低温封孔処理を施した直径20mm、長さ251mmのアルミニウムチューブ上に、実施例8と同様に作製した電荷発生層形成用塗布液および電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布、乾燥して、膜厚が電荷発生層0.3μm、電荷輸送層15μmの電子写真感光体ドラムを作製した。このドラムを、富士ゼロックス社製タンデムカラーレーザープリンタ、C1616に4本搭載し、温度35°C、湿度85下H/H環境ということがあるで、画像試験を行ったところ、画像欠陥やノイズの無い、良好な画像が得られた。次いで、1000枚連続プリントを行ったが、リーク、ゴースト、カブリ等の画像劣化は見られず、安定していた。比較例17硫酸水溶液中で陽極酸化することで表面に陽極酸化処理を施し、酢酸ニッケル水溶液中で90°Cで低温封孔処理を施した直径20mm、長さ251mmのアルミニウムチューブ上に、比較例8と同様に作製した電荷発生層形成用塗布液および電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布、乾燥して、膜厚が電荷発生層0.3μm、電荷輸送層15μmの電子写真感光体ドラムを作製した。このドラムを、富士ゼロックス社製タンデムカラーレーザープリンタ、C1616に4本搭載し、H/H環境にて、画像試験を行ったところ、画像欠陥やノイズの無い、良好な画像が得られた。次いで、1000枚連続プリントを行ったところ、濃度低下による画像劣化が見られた。実施例27直径20mm、長さ251mmのアルミニウムチューブ上に、特開2005-99791実施例13の手法に記載の手法を用いて下引きを作製した後、実施例8と同様に作製した電荷発生層用塗布液および電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布、乾燥して、膜厚が電荷発生層0.3μm、電荷輸送層15μmの電子写真感光体ドラムを作製した。このドラムを、富士ゼロックス社製タンデムカラーレーザープリンタ、C1616に4本搭載し、温度35°C、湿度85下H/H環境ということがあるで、画像試験を行ったところ、画像欠陥やノイズの無い、良好な画像が得られた。次いで、1000枚連続プリントを行ったが、リーク、ゴースト、カブリ、濃度低下等の画像劣化は見られず、安定していた。実施例28実施例7で使用したバインダーの代わりに、下記バインダーB4粘度平均分子量70,000;m:n=9:1を使用する以外は、実施例7と同様にして電子写真感光体A28を得た。実施例29実施例7で使用したバインダーの代わりに、下記バインダーB5粘度平均分子量40,000を使用する以外は、実施例7と同様にして電子写真感光体A29を得た。実施例30実施例7で使用したバインダーの代わりに、下記バインダーB6粘度平均分子量60,000;m:n=6:4を使用する以外は、実施例7と同様にして電子写真感光体A30を得た。実施例31実施例1で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、例示化合物15を60重量部使用し、化合物Aを使用しない以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A31を得た。実施例32実施例1で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、例示化合物17を30重量部使用し、化合物Aを30重量部使用する以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A32を得た。実施例33実施例1で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、例示化合物18を20重量部使用する以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A33を得た。実施例34実施例1で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、例示化合物8を30重量部使用し、例示化合物18を30重量部使用する以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A34を得た。実施例35実施例1で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、例示化合物15を90重量部使用し、化合物Aを使用しない以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A35を得た。感光体A1~A24、P1~P16と同様にして、環境N/Nの半減露光量およびVLを測定した。結果を表4に示す。<実写評価>実施例36実施例1で使用した電荷発生層形成用塗布液を、硫酸水溶液中で陽極酸化することで表面に陽極酸化処理を施し、酢酸ニッケル水溶液中で90°Cで低温封孔処理を施した直径30mm、長さ254mmのアルミニウムチューブ導電性支持体上に、乾燥後の膜厚が0.4μmとなるように浸漬塗布し、乾燥させて電荷発生層を形成した。この上に、実施例31と同様に、電荷輸送層を作成し、電子写真感光体ドラムを作成した。このドラムを、ヒューレットパッカード社製レーザープリンタ、レーザージェット4LJ4に搭載し画像試験を行ったところ、画像欠陥やノイズの無い、良好な画像が得られた。次いで、1万枚連続プリントを行ったが、ゴースト、カブリ等の画像劣化は見られず、また、リークによる画像欠陥も発生していなかった。実施例37平均一次粒子径40nmのルチル型酸化チタン石原産業株式会社製TTO55Nと、該酸化チタンに対して3重量のメチルジメトキシシラン東芝シリコーン社製TSL8117とを、ヘンシェルミキサーにて混合して得られた表面処理酸化チタン50部と、メタノール120部を混合してなる原料スラリー1kgを、直径約100μmのジルコニアビーズ株式会社ニッカトー製YTZを分散メディアとして、ミル容積約0.15Lの寿工業株式会社製ウルトラアペックスミルUAM-015型を用い、ロータ周速10m/秒、液流量10kg/時間の液循環状態で1時間分散処理し、酸化チタン分散液を作製した。前記酸化チタン分散液と、メタノール/1-プロパノール/トルエンの混合溶媒、および、ε-カプロラクタム[下記式Aで表わされる化合物]/ビス4-アミノ-3-メチルシクロヘキシルメタン[下記式Bで表わされる化合物]/ヘキサメチレンジアミン[下記式Cで表わされる化合物]/デカメチレンジカルボン酸[下記式Dで表わされる化合物]/オクタデカメチレンジカルボン酸[下記式Eで表わされる化合物]の組成モル比率が、75/9.5/3/9.5/3からなる共重合ポリアミドのペレットとを加熱しながら撹拌、混合してポリアミドペレットを溶解させた後、出力1200Wの超音波発信器による超音波分散処理を1時間行い、更に孔径5μmのPTFE製メンブレンフィルターアドバンテック製マイテックスLCにより濾過し、表面処理酸化チタン/共重合ポリアミドを重量比が3/1であり、メタノール/1-プロパノール/トルエンの混合溶媒の重量比が7/1/2であって、含有する固形分の濃度が18.0重量の下引き層形成用塗布液Aを得た。下引き層形成用塗布液Aを、径30mm、長さ285mm、肉厚0.8mmのアルミニウム切削管上に、浸漬塗布により、乾燥後の膜厚が2.4μmとなるように塗布し、乾燥させて下引き層を形成した。下引き層の表面を走査型電子顕微鏡により観察をしたところ、凝集物は殆ど観察されなかった。下引き層の表面を走査型電子顕微鏡により観察をしたところ、凝集物は殆ど観察されなかった。この下引き層の上に、電荷発生層、電荷輸送層を実施例36と同様に作成した。作製した感光体を、セイコーエプソン株式会社製カラープリンター製品名:InterColorLP-1500Cのカートリッジに装着し、フルカラー画像を形成したところ、良好な画像を得ることができた。実施例41電荷発生物質製造例1で得られたオキシチタニウムフタロシアニン10重量部と、4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノン150重量部とを混合し、サンドグラインドミルにより1時間粉砕分散処理を行い、顔料分散液を作製した。また、ポリビニルブチラール電気化学工業株製、商品名デンカブチラール6000Cの濃度が5重量の1,2-ジメトキシエタン溶液100重量部と、フェノキシ樹脂ユニオンカーバイド社製、商品名PKHHの濃度が5重量の1,2-ジメトキシエタン溶液100重量部とを混合して、バインダー樹脂溶液を作製した。先に作製した顔料分散液160重量部と、バインダー樹脂溶液100重量部と、適量の1,2-ジメトキシエタンとを混合し、最終的に固形分濃度4.0の電荷発生層形成用塗布液を調製した。得られた電荷発生層形成用分散液を、表面にアルミを蒸着した厚さ75μmのポリエチレンテレフタレートフィルム上に、乾燥後の膜厚が0.3μmになるように塗布して電荷発生層を設けた。次にこのフィルム上に、製造例3Aで作製された例示化合物3の化合物を40重量部、下記構造のポリアリレートBA1粘度平均分子量40,000100重量部、およびレベリング剤としてシリコーンオイル0.03重量部をTHF/トルエン=8/2混合重量比640重量部に溶解させた液以下、電荷輸送層形成用塗布液ということがあるを塗布し、125°Cで20分間乾燥して乾燥後の膜厚が20μmとなるように電荷輸送層を設け、電子写真感光体A41を得た。実施例42実施例41で使用したポリアリレートBA1に代えて、下記構造のポリアリレートBA2粘度平均分子量40,000、n:m=1:1を使用した以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A42を得た。実施例43実施例42で使用したポリアリレートBA2に代えて、下記構造のポリアリレート樹脂BA3粘度平均分子量40,000、n:m=7:3を使用した以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A43を得た。実施例44実施例41で使用したバインダーBA1に代えて、下記構造のポリアリレート樹脂BA4粘度平均分子量40,000、n:m=7:3を使用した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体A44を得た。実施例45実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、製造例3Bで製造された例示化合物3を使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A45を得た。実施例46実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、製造例2Aで製造された例示化合物2を20重量部使用し、更に、前記化合物Aを20重量部使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A46を得た。実施例47実施例46で使用した製造例2Aで製造された例示化合物2に代えて、製造例2Bで製造された例示化合物2を使用する以外は、実施例46と同様にして電子写真感光体A47を得た。実施例48実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、製造例1Aで製造された例示化合物1を40重量部使用し、更に、前記化合物Cを20重量部使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A48を得た。実施例49実施例48で使用した製造例1Aで製造された例示化合物1に代えて、製造例1Bで製造された例示化合物1を使用する以外は、実施例48と同様にして電子写真感光体A49を得た。実施例50実施例41で使用した電荷発生物質製造例1で製造された電荷発生物質1に代えて、電荷発生物質製造例2で製造された電荷発生物質2を使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A50を得た。実施例51実施例41で使用した電荷発生物質製造例1で製造された電荷発生物質1に代えて、電荷発生物質製造例3で製造された電荷発生物質3を使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A51を得た。実施例52実施例41で使用したポリアリレートBA1を50重量部使用し、かつ、前記ポリカーボネートB3粘度平均分子量40,000、m:n=9:1前記バインダー樹脂B3を50重量部使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A52を得た。実施例53実施例41で使用した、電荷発生物質製造例1で得られたオキシチタニウムフタロシアニンを使用する代わりに、電荷発生物質4を使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A53を得た。比較例27実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、前記化合物Cを使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体P27を得た。比較例28実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、前記化合物Eを使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体P28を得た。比較例29実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、前記化合物Fを使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体P29を得た。比較例30実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、前記化合物Gを使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体P30を得た。比較例31実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、前記化合物Hを使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体P31を得ようとしたが、感光体上に析出が認められ、特性評価はできなかった。比較例32実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、比較製造例1で製造された電荷輸送物質Xを使用する以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体P32を得た。感光体A1~A24、P1~P16と同様に感光体の電気特性の評価を行い、半減露光量およびVLを測定した。結果を表5環境N/N、表6環境L/Lに示す。表5の結果より、本発明の電子写真感光体は、高感度かつ低VLで、良好な電気特性を示すことがわかった。また、種々のバインダーに対する相溶性にも優れる事がわかった。表6の結果より、本発明の電子写真感光体は、低温かつ低湿度の環境条件においても、高感度でしかもVLが低く、良好な電気特性を示すことがわかった。また、種々のバインダー樹脂に対する相溶性にも優れる事がわかった。<画像形成試験、および感光体の安定性、耐久性試験>実施例54表面を陽極酸化し、封孔処理を施した直径30mm、長さ254mmのアルミニウムチューブ上に、実施例47と同様に作製した電荷発生層形成用塗布液および電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布、乾燥して、膜厚が電荷発生層0.3μm、電荷輸送層25μmの電子写真感光体ドラムを作製した。このドラムを、ヒューレットパッカード社製レーザープリンタ、レーザージェット4LJ4に搭載し画像試験を行ったところ、画像欠陥やノイズの無い、良好な画像が得られた。次いで、1万枚連続プリントを行ったが、ゴースト、カブリ等の画像劣化は見られず、また、リークによる画像欠陥も発生していなかった。実施例55表面を陽極酸化し、封孔処理を施した直径20mm、長さ251mmのアルミニウムチューブ上に、実施例48と同様に作製した電荷発生層形成用塗布液および電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布、乾燥して、膜厚が電荷発生層0.3μm、電荷輸送層15μmの電子写真感光体ドラムを作製した。このドラムを、富士ゼロックス社製タンデムカラーレーザープリンタ、C1616に4本搭載し、気温35°C、湿度85下H/H環境ということがあるで、画像試験を行ったところ、画像欠陥やノイズの無い、良好な画像が得られた。次いで、1000枚連続プリントを行ったが、リーク、ゴースト、カブリ等の画像劣化は見られず、安定していた。比較例33表面を陽極酸化し、封孔処理を施した直径20mm、長さ251mmのアルミニウムチューブ上に、比較例28と同様に作製した電荷発生層形成用塗布液および電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布、乾燥して、膜厚が電荷発生層0.3μm、電荷輸送層15μmの電子写真感光体ドラムを作製した。このドラムを、富士ゼロックス社製タンデムカラーレーザープリンタ、C1616に4本搭載し、H/H環境にて、画像試験を行ったところ、画像欠陥やノイズの無い、良好な画像が得られた。次いで、1000枚連続プリントを行ったところ、カブリによる画像劣化が見られた。実施例56直径20mm、長さ251mmのアルミニウムチューブ上に、特開2005-99791実施例13の手法に記載の手法を用いて下引きを作製した後、実施例48と同様に作製した電荷発生層用塗布液および電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布、乾燥して、膜厚が電荷発生層0.3μm、電荷輸送層15μmの電子写真感光体ドラムを作製した。このドラムを、富士ゼロックス社製タンデムカラーレーザープリンタ、C1616に4本搭載し、気温35°C、湿度85下H/H環境ということがあるで、画像試験を行ったところ、画像欠陥やノイズの無い、良好な画像が得られた。次いで、1000枚連続プリントを行ったが、リーク、ゴースト、カブリ、濃度低下等の画像劣化は見られず、安定していた。<移動度の評価>得られた感光体A41およびA44の電荷輸送層の移動度を、前記電子写真感光体M1、MP1と同様の方法で、TOF法に基づいて、780nm露光による電荷発生物質励起により、21±0.5°C、2.0×105V/cmで、測定した。結果を表7に示す。実施例57実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、例示化合物15を40重量部使用し、化合物Aを使用しない以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A57を得た。実施例58実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、例示化合物16を40重量部使用し、化合物Aを使用しない以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A58を得た。実施例59実施例41で使用した製造例3Aで製造された例示化合物3に代えて、例示化合物18を40重量部使用し、化合物Aを使用しない以外は、実施例41と同様にして電子写真感光体A59を得た。感光体A1~A24、P1~P16と同様に感光体の電気特性の評価を行い、環境N/Nの半減露光量およびVLを測定した。結果を表8に示す。表8の結果より、本発明の電子写真感光体は、高感度かつ低VLで、良好な電気特性を示すことがわかった。実施例60外径30mm、長さ244mm、肉厚0.75mmのアルミニウム合金よりなるシリンダー上に、特開2005-099791号公報の実施例13に記載の手法を用いて、乾燥後の膜厚が1.0μmになるように浸漬塗布、乾燥して下引き層を設けた。次に、5重量部の電荷発生物質4をトルエン70重量部と共にサンドグラインドミルにより分散し、分散液を得た。同様にして、下記構造で示される電子輸送物質8重量部をトルエン112重量部と共にサンドグラインドミルにより分散し、分散液を得た。一方で、製造例3Aで作製された得た例示化合物3の化合物を30重量部、実施例1で用いた化合物Aを30重量部、バインダー樹脂B1100重量部、酸化防止剤チバガイギー社製:商品名IRGANOX10768重量部およびレベリング剤としてシリコーンオイル0.05重量部を、トルエン420重量部に溶解し、該溶液と前記の2種の分散液とを、ホモジナイザーにより混合した。このように調製した塗布液を、前記下引き層上に、乾燥後の膜厚が25μmになるように浸漬塗布し、正帯電単層型の電子写真感光体A60を得た。電子輸送物質<電気特性の評価>電子写真学会測定標準に従って製造された電子写真特性評価装置続電子写真技術の基礎と応用、電子写真学会編、コロナ社、404~405頁記載を使用し、上記感光体ドラムを一定回転数60rpmで回転させ、帯電、露光、電位測定、除電のサイクルによる電気特性評価試験を行なった。その際、感光体の初期表面電位が900Vになるように帯電させ、ハロゲンランプの光を干渉フィルターで780nmの単色光としたものを1.0μJ/cm2で露光したときの露光後表面電位以下、VLと略記するを測定した。VL測定に際しては、露光から電位測定に要する時間を100msとした。測定環境は、温度25°C、相対湿度50で行なった。その結果、VLは65Vという十分に低い表面電位を示し、電子写真用の感光体として極めて好適であることがわかった。<画像形成試験>上記電子写真感光体A60を、正帯電で使用される市販のレーザープリンタHL-5140ブラザー製のドラムカートリッジDR510に装着し、ハーフトーン画像を出力し、標準ドラムDR510純正を用いた画像との濃度差と黒点発生の有無を確認した。その結果、画像濃度は標準ドラムと同等であり、また、黒点が発生することもなく、画像形成装置として好適に作動することがわかった。"