立体視画像を生成するための一対の開口領域を形成する絞りと、前記一対の開口領域を通過する被写体光をそれぞれ受光して前記立体視画像を生成するための信号を生成する撮像素子と、前記一対の開口領域の重心間の距離と、前記一対の開口領域を通過する前記被写体光の光量の増減とをそれぞれ独立して制御する制御部とを具備する撮像装置。前記絞りには、前記立体視画像における視差方向において前記一対の開口領域が隣接して形成され、前記制御部は、前記一対の開口領域のそれぞれの周縁のうち、前記視差方向における両端に対応する周縁の位置と、前記一対の開口領域間で近接する周縁の位置とをそれぞれ変更して制御する請求項1記載の撮像装置。前記制御部は、前記光量を増減させる場合には、前記重心間の距離を一定にした状態で、前記一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さと、他の開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さとを変更させる請求項2記載の撮像装置。前記一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さは、前記他の開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さと同一である請求項3記載の撮像装置。前記制御部は、前記重心間の距離を変更させる場合には、前記一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さを一定にした状態で、前記重心間の距離を変更させる請求項2記載の撮像装置。前記重心間の距離を調整する調整部をさらに具備し、前記制御部は、前記調整部による調整後の前記重心間の距離となるように前記一対の開口領域を制御する請求項2記載の撮像装置。前記絞りは、切欠部を備える一対の部材が前記切欠部が互いに対向するように配置される第1部材と、突出部を備える一対の部材が前記突出部が互いに対向するように配置される第2部材とを備える請求項1記載の撮像装置。前記第1部材および前記第2部材は、前記視差方向に対して直交する直交方向に駆動される請求項7記載の撮像装置。前記切欠部は、前記重心間の距離の中心を通過して前記第1部材の駆動方向に平行な直線上の1点を山形の頂点とする凹形状であり、前記突出部は、前記重心間の距離の中心を通過して前記第2部材の駆動方向に平行な直線上の1点を山形の頂点とする凸形状である請求項8記載の撮像装置。前記撮像装置の姿勢を検出する姿勢検出部をさらに具備し、前記絞りは、切欠部を備える一対の部材が前記切欠部が互いに対向するように配置される第1部材と、横位置撮影の場合において前記被写体光の一部を遮光する第2部材であって、突出部を備える一対の部材が当該突出部が互いに対向するように配置される第2部材と、縦位置撮影の場合において前記被写体光の一部を遮光する第3部材であって、突出部を備える一対の部材が当該突出部が互いに対向するように配置される第3部材とを備え、前記第2部材の駆動方向と、前記第3部材の駆動方向とは直交し、前記制御部は、前記検出された姿勢に基づいて前記横位置撮影または前記縦位置撮影のいずれであるかを決定して前記一対の開口領域を制御する請求項1記載の撮像装置。前記絞りは、単眼のレンズ系により集光される前記被写体光の光路に配置される請求項1記載の撮像装置。立体視画像における視差方向において隣接する一対の切欠部をそれぞれ備える一対の部材からなる絞りであって、前記切欠部が互いに対向することにより一対の開口領域を形成する絞りと、前記一対の開口領域を通過する被写体光をそれぞれ受光して前記立体視画像を生成するための信号を生成する撮像素子と、前記一対の開口領域の重心間の距離が一定となるように、前記視差方向と直交する直交方向に前記一対の部材をそれぞれ駆動させて前記絞りを制御する制御部とを具備する撮像装置。立体視画像における視差方向を長手方向とする開口領域を形成する絞りと、前記開口領域を通過する被写体光を受光して前記立体視画像を生成するための信号を生成する撮像素子と、前記視差方向における前記開口領域の長さが、前記視差方向と直交する直交方向における前記開口領域の長さよりも長くなるように前記絞りを制御する制御部とを具備する撮像装置。前記絞りは、切欠部を備える一対の部材が前記切欠部が互いに対向することにより前記開口領域を形成し、前記制御部は、前記一対の部材を前記直交方向へそれぞれ駆動させて前記絞りを制御する請求項13記載の撮像装置。前記切欠部は、前記視差方向を長辺とする矩形、前記視差方向を底辺とする三角形、または、前記視差方向を一辺とする半円形である請求項14記載の撮像装置。前記絞りは、前記視差方向に平行な辺を備え、当該辺が対向する一対の第1部材と、前記直交方向に平行な辺を備え、当該辺が対向する一対の第2部材とにより前記開口領域を形成する請求項13記載の撮像装置。立体視画像を生成するための一対の開口領域を形成する絞りにおける前記一対の開口領域の重心間の距離を制御する第1制御手順と、前記一対の開口領域を通過する前記被写体光の光量の増減を、前記重心間の距離とは独立して制御する第2制御手順と、を具備する絞り制御方法。立体視画像を生成するための一対の開口領域を形成する絞りにおける前記一対の開口領域の重心間の距離を制御する第1制御手順と、前記一対の開口領域を通過する前記被写体光の光量の増減を、前記重心間の距離とは独立して制御する第2制御手順と、をコンピュータに実行させるプログラム。上述の従来技術によれば、2つのレンズと1つの撮像素子とを用いて2つの画像左眼視用画像および右眼視用画像を生成することができる。しかしながら、2つのレンズを設けているため、光学系が複雑になる。そこで、1つのレンズを用いて立体視画像を生成する撮像装置も提案されている。しかしながら、このような撮像装置では、1つのレンズにおいて左右に被写体光を分離するため、絞りを絞って明るさの調整を優先させると、立体感が減少してしまう。すなわち、立体視画像の画質を向上させるためには、立体感を減少させないで明るさを調整することが必要になる本技術はこのような状況に鑑みて生み出されたものであり、立体視画像の画質を向上させることを目的とする。本技術は、上述の問題点を解消するためになされたものであり、その第1の側面は、立体視画像を生成するための一対の開口領域を形成する絞りと、前記一対の開口領域を通過する被写体光をそれぞれ受光して前記立体視画像を生成するための信号を生成する撮像素子と、前記一対の開口領域の重心間の距離と、前記一対の開口領域を通過する前記被写体光の光量の増減とをそれぞれ独立して制御する制御部とを具備する撮像装置およびこの撮像装置に関する絞り制御方法ならびに当該方法をコンピュータに実行させるプログラムである。これにより、立体視画像を生成するための一対の開口領域を形成する絞りを通過する被写体光をそれぞれ受光して立体視画像を生成させるという作用をもたらす。また、この第1の側面において、前記絞りには、前記立体視画像における視差方向において前記一対の開口領域が隣接して形成され、前記制御部は、前記一対の開口領域のそれぞれの周縁のうち、前記視差方向における両端に対応する周縁の位置と、前記一対の開口領域間で近接する周縁の位置とをそれぞれ変更して制御するようにしてもよい。これにより、立体視画像における視差方向において一対の開口領域が隣接して形成され、視差方向における両端に対応する周縁の位置と、一対の開口領域間で近接する周縁の位置とをそれぞれ変更して制御させるという作用をもたらす。また、この第1の側面において、前記制御部は、前記光量を増減させる場合には、前記重心間の距離を一定にした状態で、前記一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さと、他の開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さとを変更させるようにしてもよい。これにより、光量を増減させる場合には、重心間の距離を一定にした状態で、一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る両端に対応する周縁と近接する周縁との間の長さと、他の開口領域に係る両端に対応する周縁と近接する周縁との間の長さとを変更させるという作用をもたらす。また、この第1の側面において、前記一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さは、前記他の開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さと同一であるようにしてもよい。これにより、一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る両端に対応する周縁と近接する周縁との間の長さを、他の開口領域に係る両端に対応する周縁と近接する周縁との間の長さと同一にさせるという作用をもたらす。また、この第1の側面において、前記制御部は、前記重心間の距離を変更させる場合には、前記一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さを一定にした状態で、前記重心間の距離を変更させるようにしてもよい。これにより、重心間の距離を変更させる場合には、一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る両端に対応する周縁と近接する周縁との間の長さを一定にした状態で、重心間の距離を変更させるという作用をもたらす。また、この第1の側面において、前記重心間の距離を調整する調整部をさらに具備し、前記制御部は、前記調整部による調整後の前記重心間の距離となるように前記一対の開口領域を制御するようにしてもよい。これにより、重心間の距離を調整する調整部による調整後の前記重心間の距離となるように一対の開口領域が制御されるという作用をもたらす。また、この第1の側面において、前記絞りは、切欠部を備える一対の部材が前記切欠部が互いに対向するように配置される第1部材と、突出部を備える一対の部材が前記突出部が互いに対向するように配置される第2部材とを備えるようにしてもよい。これにより、切欠部を備える一対の部材が切欠部が互いに対向するように配置される第1部材と、突出部を備える一対の部材が突出部が互いに対向するように配置される第2部材とにより絞りが構成されるという作用をもたらす。また、この第1の側面において、前記第1部材および前記第2部材は、前記視差方向に対して直交する直交方向に駆動されるようにしてもよい。これにより、第1部材および第2部材は、視差方向に対して直交する直交方向に駆動されるという作用をもたらす。また、この第1の側面において、前記切欠部は、前記重心間の距離の中心を通過して前記第1部材の駆動方向に平行な直線上の1点を山形の頂点とする凹形状であり、前記突出部は、前記重心間の距離の中心を通過して前記第2部材の駆動方向に平行な直線上の1点を山形の頂点とする凸形状であるようにしてもよい。これにより、切欠部が重心間の距離の中心を通過して第1部材の駆動方向に平行な直線上の1点を山形の頂点とする凹形状であり、前記突出部が重心間の距離の中心を通過して第2部材の駆動方向に平行な直線上の1点を山形の頂点とする凸形状である第1部材および第2部材が駆動されるという作用をもたらす。また、この第1の側面において、前記撮像装置の姿勢を検出する姿勢検出部をさらに具備し、前記絞りは、切欠部を備える一対の部材が前記切欠部が互いに対向するように配置される第1部材と、横位置撮影の場合において前記被写体光の一部を遮光する第2部材であって、突出部を備える一対の部材が当該突出部が互いに対向するように配置される第2部材と、縦位置撮影の場合において前記被写体光の一部を遮光する第3部材であって、突出部を備える一対の部材が当該突出部が互いに対向するように配置される第3部材とを備え、前記第2部材の駆動方向と、前記第3部材の駆動方向とは直交し、前記制御部は、前記検出された姿勢に基づいて前記横位置撮影または前記縦位置撮影のいずれであるかを決定して前記一対の開口領域を制御するようにしてもよい。これにより、横位置撮影または前記縦位置撮影のいずれにおいても視差方向に一対の開口領域が形成されるという作用をもたらす。また、この第1の側面において、前記絞りは、単眼のレンズ系により集光される前記被写体光の光路に配置されるようにしてもよい。これにより、単眼のレンズ系により集光される被写体光の光路に絞りが配置されるという作用をもたらす。また、本技術の第2の側面は、立体視画像における視差方向において隣接する一対の切欠部をそれぞれ備える一対の部材からなる絞りであって、前記切欠部が互いに対向することにより一対の開口領域を形成する絞りと、前記一対の開口領域を通過する被写体光をそれぞれ受光して前記立体視画像を生成するための信号を生成する撮像素子と、前記一対の開口領域の重心間の距離が一定となるように、前記視差方向と直交する直交方向に前記一対の部材をそれぞれ駆動させて前記絞りを制御する制御部とを具備する撮像装置である。これにより、立体視画像における視差方向において隣接する一対の切欠部をそれぞれ備える一対の部材からなる絞りの一対の開口領域を通過する被写体光がそれぞれ受光されて立体視画像が生成されるという作用をもたらす。また、本技術の第3の側面は、立体視画像における視差方向を長手方向とする開口領域を形成する絞りと、前記開口領域を通過する被写体光を受光して前記立体視画像を生成するための信号を生成する撮像素子と、前記視差方向における前記開口領域の長さが、前記視差方向と直交する直交方向における前記開口領域の長さよりも長くなるように前記絞りを制御する制御部とを具備する撮像装置である。これにより、立体視画像における視差方向を長手方向とする開口領域を形成する絞りの開口領域を通過する被写体光を受光して立体視画像が生成されるという作用をもたらす。また、この第3の側面において、前記絞りは、切欠部を備える一対の部材が前記切欠部が互いに対向することにより前記開口領域を形成し、前記制御部は、前記一対の部材を前記直交方向へそれぞれ駆動させて前記絞りを制御するようにしてもよい。これにより、切欠部を備える一対の部材が互いに対向することにより形成された開口領域を通過する被写体光を受光して立体視画像が生成されるという作用をもたらす。また、この第3の側面において、前記切欠部は、前記視差方向を長辺とする矩形、前記視差方向を底辺とする三角形、または、前記視差方向を一辺とする半円形であるようにしてもよい。これにより、視差方向を長辺とする矩形、視差方向を底辺とする三角形、または、視差方向を一辺とする半円形の切欠部により形成された開口領域を通過する被写体光を受光して立体視画像が生成されるという作用をもたらす。また、この第3の側面において、前記絞りは、前記視差方向に平行な辺を備え、当該辺が対向する一対の第1部材と、前記直交方向に平行な辺を備え、当該辺が対向する一対の第2部材とにより前記開口領域を形成するようにしてもよい。これにより、視差方向に平行な辺を備え、当該辺が対向する一対の第1部材と、直交方向に平行な辺を備え、当該辺が対向する一対の第2部材とにより形成された開口領域を通過する被写体光を受光して立体視画像が生成されるという作用をもたらす。本技術によれば、立体視画像の画質を向上させることができるという優れた効果を奏し得る。以下、本技術を実施するための形態以下、実施の形態と称するについて説明する。説明は以下の順序により行う。1.第1の実施の形態撮像制御:視差検出画素により視差を検出して3D画像を生成する例2.第2の実施の形態撮像制御:視差検出画素の画素値を用いて位相差検出を行う例3.変形例4.第3の実施の形態絞り制御:横位置撮影において明るさと基線長を独立して制御する例5.第4の実施の形態絞り制御:横位置撮影および縦位置撮影の両方において明るさと基線長とを独立して制御する例6.変形例<1.第1の実施の形態>[撮像装置の機能構成例]図1は、本技術の第1の実施の形態における撮像装置100の機能構成の一例を示すブロック図である。撮像装置100は、単眼で3Dの画像を生成する撮像装置である。この撮像装置100は、被写体を撮像して画像データ撮像画像を生成し、生成された画像データを2Dまたは3Dの画像コンテンツ静止画コンテンツまたは動画コンテンツとして記録する撮像装置である。なお、以下では、画像コンテンツ画像ファイルとして静止画コンテンツ静止画ファイルを記録する例を主に示す。撮像装置100は、レンズ部110と、操作受付部120と、制御部130と、撮像素子200と、信号処理部300と、姿勢検出部140と、表示部151と、記憶部152と、駆動部170とを備える。レンズ部110は、被写体からの光被写体光を集光するためのものである。このレンズ部110は、ズームレンズ111と、絞り112と、フォーカスレンズ113とを備える。ズームレンズ111は、駆動部170の駆動により光軸方向に移動することにより焦点距離を変動させて、撮像画像に含まれる被写体の倍率を調整するものである。絞り112は、駆動部170の駆動により開口の度合いを変化させて、撮像素子200に入射する被写体光の光量を調整するための遮蔽物である。フォーカスレンズ113は、駆動部170の駆動により光軸方向に移動することによりフォーカスを調整するものである。操作受付部120は、ユーザからの操作を受け付けるものである。この操作受付部120は、例えば、シャッターボタン図示せずが押下された場合には、その押下に関する信号を、操作信号として制御部130に供給する。制御部130は、撮像装置100における各部動作を制御するものである。なお、図1では、主要な信号線のみを示し、他は省略する。例えば、この制御部130は、シャッターボタンが押下されて、静止画像の記録を開始するための操作信号を受け付けた場合には、静止画像の記録実行に関する信号を、信号処理部300に供給する。撮像素子200は、受光した被写体光を電気信号に光電変換するイメージセンサである。この撮像素子200は、例えば、CMOSComplementaryMetalOxideSemiconductorセンサなどのx-yアドレス型のセンサや、CCDChargeCoupledDeviceセンサなどにより実現される。撮像素子200には、受光した被写体光に基づいて撮像画像を生成するための信号を生成する画素画像生成画素と、3D画像を生成するための視差を検出するための画素視差検出画素とが配置される。なお、撮像素子200については、図2を参照して説明する。また、画像生成画素および視差検出画素については、図3乃至図6を参照して説明する。撮像素子200は、光電変換により発生した電気信号画像信号を、フレーム画像データごとに信号処理部300に供給する。信号処理部300は、撮像素子200から供給された電気信号に所定の信号処理を施すものである。この信号処理部300は、例えば、撮像素子200から供給された電気信号をデジタルの電気信号画素値に変換した後に、黒レベル補正、欠陥補正、シェーディング補正、混色補正等を行う。また、この信号処理部300は、各補正を行った電気信号に基づいて、3D画像立体画像を生成する。この信号処理部300は、3D画像を生成するための機能構成として、2D画像生成部310と、視差検出部320と、3D画像生成部330とを備える。2D画像生成部310は、画像生成画素の電気信号画素値に基づいて、2D画像平面画像を生成するものである。この2D画像生成部310は、視差検出画素の位置に対応する電気信号画素値を、画像生成画素の電気信号画素値に基づいて補間し、そしてデモザイク処理を行うことにより平面画像を生成する。2D画像生成部310は、生成した平面画像を3D画像生成部330に供給する。視差検出部320は、視差検出画素の電気信号画素値に基づいて、視差情報画像を生成するものである。ここで、視差情報画像とは、左眼画像と右眼画像との間の差視差に関する情報視差情報を含む画像である。視差検出部320は、生成した視差情報画像を3D画像生成部330に供給する。3D画像生成部330は、視差情報画像および2D画像に基づいて、3D画像立体画像を生成するものである。この3D画像生成部330は、3D画像として、左眼画像および右眼画像を生成する。3D画像生成部330は、例えば、視差情報画像が示す視差情報に基づいて2D画像における撮像された各撮像物体の像の位置をずらすことにより3D画像を生成する。3D画像生成部330は、生成した左眼画像のデータ左眼画像データおよび右眼画像のデータ右眼画像データを、立体画像コンテンツとして記憶部152に記憶させる。また、画像生成部330は、左眼画像データおよび右眼画像データを、立体画像コンテンツとして表示部151に表示させる。姿勢検出部140は、撮像装置100の姿勢傾きを検出するものである。この姿勢検出部140は、例えば、ジャイロセンサーや加速度センサにより実現される。姿勢検出部140は、検出した撮像装置100の姿勢に関する情報姿勢情報を視差検出部320に供給する。表示部151は、3D画像生成部330から供給された立体画像コンテンツに基づいて、画像を表示するものである。この表示部151は、例えば、カラー液晶パネルにより実現される。記憶部152は、3D画像生成部330から供給された立体画像コンテンツを記録するものである。例えば、この記憶部152として、DVDDigitalVersatileDisk等のディスクやメモリカード等の半導体メモリ等のリムーバブルな記録媒体1または複数の記録媒体を用いることができる。また、これらの記録媒体は、撮像装置100に内蔵するようにしてもよく、撮像装置100から着脱可能とするようにしてもよい。駆動部170は、ズームレンズ111、絞り112およびフォーカスレンズ113を駆動させるものである。例えば、駆動部170は、制御部130からフォーカスレンズ113を移動させるための命令が供給された場合には、その命令に基づいて、フォーカスレンズ113を移動させる。[撮像素子における画素の配置例]図2は、本技術の第1の実施の形態における撮像素子200に備えられる画素の配置の一例を示す模式図である。なお、本技術の実施の形態では、撮像素子における受光面上の画素配置を説明する場合例えば、図2、図3、図7には、説明の便宜上、撮像素子における受光面の裏側から見た場合を模式的に図示して説明する。同図では、上下方向をY軸とし、左右方向をX軸とするXY軸を想定して説明する。また、同図において、左下隅をXY軸における原点とし、下から上へ向かう方向をY軸の側とし、左から右へ向かう方向をX軸の側とする。なお、同図では、撮像素子200における特定方向撮像画像の水平方向左右方向に対応する方向をX軸方向とし、特定方向と直交する直交方向撮像画像の垂直方向上下方向に対応する方向をY軸方向とする。また、同図では、奥から手前へ向かう方向をZ軸の側とする。なおZ軸は、光軸と平行な軸であり、Z軸のプラス方向は、被写体から撮像素子に向かう被写体光の進行方向とする。また、この撮像素子200における信号の読み出し方向は、X軸方向行単位で読み出されるであり、また、撮像素子200の長辺方向はX軸方向であり、短辺方向はY軸方向であるものとする。同図aでは、説明の便宜上、撮像素子200を構成する各画素のうちの一部の画素の領域領域210を用いて画素配置を説明する。なお、撮像素子200における画素の配置は、領域210において示す画素配置を1つの単位として、この単位に対応する画素配置領域210に対応する画素配置が、X軸方向およびY軸方向に繰り返される配置である。なお、同図bでは、領域210に示す画素配置がX軸方向およびY軸方向に繰り返された領域領域250が模式的に示されている。同図aには、撮像素子200における一部の領域領域210における画像生成画素および視差検出画素の画素配置が示されている。同図では、1つの画素回路を1つの正方形同図aにおける最も小さい正方形で示す。なお、本技術の第1の実施の形態において、画像生成画素については、1つの画素回路が1つの画素を構成するため、1つの正方形が1つの画像生成画素を示す。撮像素子200には、画像生成画素として、赤色Rの光を透過するカラーフィルタにより赤色の光を受光する画素R画素と、緑色Gの光を透過するカラーフィルタにより緑色の光を受光する画素G画素とが配置される。また、撮像素子200には、R画素およびG画素の他に、画像生成画素として、青色Bの光を透過するカラーフィルタにより青色の光を受光する画素B画素が配置される。領域210において、R画素、G画素およびB画素は、点が付された正方形、白が付された正方形、グレーが付された正方形により示されている例えば、領域220内の画素を参照。視差検出画素230は、3D画像を生成するための視差を検出する画素である。この視差検出画素230は、9つの画素回路により構成される。この視差検出画素230には、9つの画素回路を覆う1つのマイクロレンズが備えられる。なお、画像生成画素にはこの9つの画素を覆うマイクロレンズは備えられない。視差検出画素230は、緑色Gの光を透過するカラーフィルタにより9つの画素回路が均一に覆われている。領域210において、視差検出画素230は、9つの画素回路9つの最も小さい正方形を太線の正方形で囲み、さらに、太線の正方形の中に太線の1つの円形マイクロレンズを表すを付して示されている。すなわち、領域210における画素回路の行のうちの真ん中の3行同図aの行R1と、画素回路の列のうちの真ん中の3行同図aの列C1参照とに視差検出画素230が配置される。なお、画層生成画素については、同図aにおける領域225を用いて、図3aを参照して説明する。また、視差検出画素については、図3bを参照して説明する。また、画層生成画素および視差検出画素の断面構成については、図4bを参照して説明する。図2bには、同図aにおいて示した領域210がX軸方向およびY軸方向に繰り返された領域が示されている。撮像素子200における画素配置は、同図aにおいて示した領域が、X軸方向およびY軸方向に繰り返される画素配置である。これにより、視差検出画素230は、同図bの領域250における太線視差検出画素ライン234に示すように、撮像素子200の行方向および列方向に対して任意の画素周期でライン状格子模様状に配置される。[画像生成画素および視差検出画素の一例]図3は、本技術の第1の実施の形態における撮像素子200に備えられる画像生成画素および視差検出画素の一例を示す模式図である。同図aには、図2aの領域225における9つの画像生成画素が示されている。同図aでは、画像生成画素R画素、G画素、B画素が、符号R、G、Bおよび模様R画素はグレーを付した領域、G画素は白を付した領域、B画素は点を付した領域により示されている。なお、G画素については、R画素R画素226を含む行ラインにおけるG画素がGr画素227として示され、B画素B画素229を含む行ラインにおけるG画素がGb画素228として示されている。また、同図aでは、各画像生成画素に配置されるマイクロレンズが、破線の円マイクロレンズ261により示されている。撮像素子200には、2種類のマイクロレンズを形成するため2つのマイクロレンズの層が設けられるが、マイクロレンズ261は、カラーフィルタの層に近いマイクロレンズの層により形成される。なお、画像生成画素の断面図を図4bにおいて説明するため、ここでの詳細な説明を省略する。領域225図2aも参照に示すように、画像生成画素は、ベイヤー配列により配置される。また、各画像生成画素には、それぞれの画素をそれぞれ覆うマイクロレンズが1つずつ備えられる。図3bには、視差検出画素視差検出画素230が示されている。同図bにおいて示す視差検出画素230では、視差検出画素230における9つの画素回路を、1乃至9の符号を付した正方形画素回路1乃至9と称するにより示す。この画素回路1乃至9は、緑色Gの光を透過するカラーフィルタにより全ての画素回路が均一に覆われている。また、視差検出画素230には、各画素回路に備えられるマイクロレンズが、破線の円マイクロレンズ261により示されている。視差検出画素230におけるマイクロレンズ261は、画像生成画素におけるマイクロレンズマイクロレンズ261と同様のものであり、カラーフィルタの層に近いマイクロレンズの層により形成される。さらに、視差検出画素230には、視差検出画素230における9つのマイクロレンズ261を全て覆うように画素回路1乃至9を全て覆うように、1つの大きなマイクロレンズが備えられる。同図bでは、この大きなマイクロレンズが、太い円視差検出用マイクロレンズ231により示されている。同図bに示すように、視差検出画素230では、1つの大きなマイクロレンズが、9つの画素回路を覆うように配置される。また、視差検出画素230では、緑色Gの光を透過するカラーフィルタにより9つの画素回路が均一に覆われている。[画像生成画素および視差検出画素の断面構成例]図4は、本技術の第1の実施の形態における画像生成画素および視差検出画素の断面構成の一例を示す模式図である。同図aには、同図bにおいて示す断面構成の断面位置を説明するため、撮像素子200の受光面の裏側から見た3行×9列の画素回路と、同図bの断面位置a-b線とが示されている。同図bでは、同図aに示すように、3行×9列の画素回路のうち、真ん中の3列における画素回路が視差検出画素であることを想定して説明する。同図bには、同図aにおけるa-b線に沿った断面構成が示されている。同図bでは、マイクロレンズ261と、Rフィルタ262と、Gフィルタ263と、受光素子264と、配線269と、視差検出画素230と、視差検出用マイクロレンズ231と、Gフィルタ232とが示されている。また、同図bには、マイクロレンズ層S1および視差検出用マイクロレンズ層S2とが示されている。マイクロレンズ261は、被写体光を受光素子に集光するためのレンズである。このマイクロレンズ261は、各画素回路に1つずつ設けられる。また、マイクロレンズ261は、撮像素子に設けられる2つのマイクロレンズの層マイクロレンズ層S1および視差検出用マイクロレンズ層S2のうちの、マイクロレンズ層S1受光素子264に近い方の層に設けられる。受光素子264は、受けた光を電気信号に変換光電変換することによって、受けた光の量に応じた強さの電気信号を生成するものである。この受光素子264は、例えば、フォトダイオードPD:PhotoDiodeにより構成される。受光素子264は、各画素回路に1つずつ設けられる。すなわち、9つの画素回路から構成される視差検出画素230には、9つの受光素子が設けられている。Rフィルタ262、Gフィルタ263およびGフィルタ232は、特定の波長域の光を透過するカラーフィルタである。Rフィルタ262は、赤色Rを示す波長域の光を透過するカラーフィルタであり、R画素の受光素子に赤色を示す波長域の光を受光させる。また、Gフィルタ263およびGフィルタ232は、緑色Gを示す波長域の光を透過するカラーフィルタである。Gフィルタ263はG画素の受光素子に緑色を示す波長域の光を受光させ、Gフィルタ232は視差検出画素230の受光素子に緑色を示す波長域の光を受光させる。カラーフィルタは、画像生成画素においては、画像生成画素が受光する波長域R、GまたはBの光に応じたフィルタRフィルタ262、Gフィルタ263、またはBフィルタが設けられる。また、視差検出画素においては、Gフィルタ263により、視差検出画素における9つの画素回路全てが覆われる。配線269は、各画素回路における各回路を接続するための配線である。この各回路を接続するための配線は、例えば、同図bに示す配線269のように、3本の配線が光軸に対して層状に配置される。また、配線269は、メタルであるため、隣接する画素へ洩れ込む被写体光を遮光する遮光層としても機能する。また、配線269は、各画素回路の端において、受光素子に入射する光を妨げないように配置される。視差検出用マイクロレンズ231は、視差を検出するために被写体光を集光するレンズである。この視差検出用マイクロレンズ231は、2つのマイクロレンズの層のうちの、受光素子から遠い方の層視差検出用マイクロレンズ層S2において形成される。すなわち、視差検出画素230において、視差検出用マイクロレンズ231は、視差検出画素230のマイクロレンズマイクロレンズ261の上Z軸方向においてマイナス側に、マイクロレンズ261を覆うように配置される。なお、視差検出用マイクロレンズ層S2における画像生成画素の位置には、マイクロレンズは形成されずに、光の通過を妨げない平坦な面となる。次に、視差検出画素の視差検出用マイクロレンズに入射する被写体光と画素回路との関係について、図5を参照して説明する。[視差検出画素へ入射する被写体光の例]図5は、本技術の第1の実施の形態における視差検出画素が受光する被写体光を模式的に示す図である。同図では、視差検出画素230の断面構成が同図bに示され、この視差検出画素230からみた絞りの形状である射出瞳射出瞳E1が同図aに模式的に示されている。なお、射出瞳は、本来は円形に近い形であるが、説明の便宜上、同図aでは、Y軸方向を短くした射出瞳楕円形を示す。また、射出瞳については、撮像素子200側から見た場合の図を示す。なお、同図bにおいて示す視差検出画素230の断面構成は、図4bにおける視差検出画素230の断面構成と同じである。また、図4bでは、画素回路4図3b参照の受光素子が受光素子4291として示され、画素回路5の受光素子が受光素子5292として示され、画素回路6の受光素子が受光素子6293として示されている。さらに、同図bには、受光素子4291が受光する被写体光の一部が、点を多く付した領域領域R23により示されている。また、受光素子5292が受光する被写体光の一部が、グレーを付した領域領域R22により示されている。さらに、受光素子6293が受光する被写体光の一部が、点を少なく付した領域領域R21により示されている。また、同図aの射出瞳E1には、同図bの領域21により示した被写体光画素回路6が受光する被写体光が通過する領域が、射出瞳E1における点を少なく付した領域領域R11により示されている。同様に、領域22により示した被写体光画素回路5が受光する被写体光が通過する領域が、射出瞳E1におけるグレーを付した領域領域R12により示され、領域23により示した被写体光画素回路4が受光する被写体光が通過する領域が、射出瞳E1における点を多く付した領域領域R13により示されている。さらに射出瞳E1にはその他の画素回路により受光される被写体光が通過する領域が、領域14乃至19により示されている。ここで、受光素子4乃至6291乃至293がそれぞれ受光する被写体光と、射出瞳E1における領域R11乃至R13との間の関係について説明する。視差検出用マイクロレンズ231は、射出瞳E1における特定の領域それぞれの受光素子に対応する領域を通過した被写体光が画素回路1乃至9のそれぞれの受光素子に受光されるように被写体光を集光する役割を果たす。これにより、画素回路4の受光素子受光素子4291は、領域R13を通過した被写体光を受光する。また、画素回路5の受光素子受光素子5292は、領域R12を通過した被写体光を受光し、画素回路6の受光素子受光素子6293は、領域R11を通過した被写体光を受光する。なお、図示はしていない画素回路1乃至3および画素回路7乃至9についても同様である。画素回路1の受光素子は領域19を通過した被写体光を受光し、画素回路2の受光素子は領域18を通過した被写体光を受光し、画素回路3の受光素子は領域17を通過した被写体光を受光する。また、画素回路7の受光素子は領域16を通過した被写体光を受光し、画素回路8の受光素子は領域15を通過した被写体光を受光し、画素回路9の受光素子は領域14を通過した被写体光を受光する。[視差検出画素による視差検出の原理の一例]図6は、本技術の第1の実施の形態における視差検出画素230による視差検出の原理を模式的に示す図である。同図aおよびcでは、射出瞳射出瞳E1の左側を通過する被写体光ユーザの左眼が受光する被写体光に相当の像面における結像位置が模式的に示されている。また、同図bおよびdでは、射出瞳射出瞳E1の右側を通過する被写体光ユーザの右眼が受光する被写体光に相当の像面における結像位置が模式的に示されている。同図aおよびbには、フォーカスが合っている物体合焦物体が、射出瞳E1の上方Z軸方向において射出瞳E1よりマイナス側の黒い矩形合焦物体271により示されている。また、合焦物体271より撮像装置100に近い位置にある物体近位置物体が、射出瞳E1の上方であって合焦物体271より下の位置の点を付した円形近位置物体272により示されている。なお、合焦物体271および近位置物体272は、説明の便宜上、射出瞳E1の中心を通過する線であって、レンズの光軸に平行な線同図aおよびbにおける鎖線の上にあることを想定する。また、合焦物体271および近位置物体272からの光の光路が、射出瞳E1を通過して、像面まで伸びる線合焦物体271は実線線L1または線L3、近位置物体272は破線線L2または線L4により示されている。そして、合焦物体271および近位置物体272の像面における結像位置が、線L1乃至L4と像面とが交差する位置の黒い矩形および点を付した円形により示されている。なお、近位置物体272からの光については、この近位置物体272に対して合焦していることを想定した場合の結合位置が、破線線L2または線L4と鎖線が交差する位置における破線の円形により模式的に示されている。また、図6cおよびdには、同図aおよびbにおいて示した像面を裏側撮像素子200の受光面の反対側から見た像画像281および282が模式的に示されている。画像281には、黒い矩形および点を付した円形が示され、また、黒い矩形と点を付した円形との間の距離-ΔXが示されている。同様に、画像282には、黒い矩形と、点を付した円形と、距離ΔXとが示されている。ここで、射出瞳E1の左側を通過する被写体光の結像位置および右側を通過する被写体光の結像位置について、同図a乃至dを用いて説明する。まず、フォーカスが合っている場合合焦の光路を示している合焦物体271からの光の光路線L1およびL3について説明する。撮像する物体に対して合焦している場合には、射出瞳E1を通過した被写体光は、射出瞳E1における被写体光の通過する位置にかかわらずに、その物体の位置に対応する像面の位置へ入射集光する。すなわち、射出瞳E1の左側を通過する合焦物体271からの光の結像位置と、射出瞳E1の右側を通過する合焦物体271からの光の結像位置とは同じ位置になる。一方、撮像する物体に対してフォーカスがずれている場合には、射出瞳E1における被写体光の通過する位置の違いに応じて、像面における入射位置が異なる。本来、像面とは異なる面上で集光同図aおよびbの像面の下の点線の円形が集光位置する光を像面で受光するため、像面においては、フォーカスのずれの度合いに応じて光の入射する位置がずれる。同図aおよびbの近位置物体272、線L2および線L4により示すように、前側焦点面合焦物体271が位置する面よりレンズ側に撮像物体がある場合には、後側焦点面点線の円形が位置する面は、像面の後ろZ軸方向のプラス側となる。すなわち、近位置物体272から射出瞳E1の左側を通過して像面に入射する光線L2は、像面において、合焦物体271からの光が入射する位置よりも、左にずれた位置に入射する同図a参照。また、近位置物体272から射出瞳E1の右側を通過して像面に入射する光線L4は、像面において、合焦物体271からの光が入射する位置よりも、右にずれた位置に入射する同図b参照。このように、フォーカスがずれている物体を撮像すると、射出瞳の左側を通過したその物体からの光と、右側を通過したその物体からの光との間で、像面における入射位置が、フォーカスのずれの度合いに応じてずれる。このずれにより、画像生成画素の信号から生成される画像では、ピントがずれるとボケが生じる。一方、視差検出画素230では、射出瞳の左側を通過した光は3行×3列9個の画素回路のうちの右の列図3bの画素回路3、6、9の画素回路の受光素子により受光される、また、射出瞳の右側を通過した光は、左の列図3bの画素回路1、4、6の画素回路の受光素子により受光される。すなわち、視差検出画素230の右の列3列目の画素回路からの信号により、同図aおよびcに示すように、左眼の像の情報を生成することができる。また、視差検出画素230の左の列1列目の画素回路からの信号により、同図bおよびdに示すように、右眼の像の情報を生成することができる。このように、視差検出画素230からの信号に基づいて画像を生成すると、画像281および282に示すように、物体の距離に応じて像がずれている2枚の画像を生成することができる。[横位置撮影における視差検出方向の例]図7は、本技術の第1の実施の形態における撮像装置100を用いて横位置撮影を行う場合における視差検出画素230による視差検出の方向の一例を模式的に示す図である。同図aには、同図において想定する撮像装置100の姿勢が示されている。同図では、同図aに示すように、撮像装置100を横左右がX軸方向、上下がY軸方向にして、画像の長辺が水平方向で短辺が垂直方向になるように撮影横位置撮影することを想定する。なお、撮像装置100を反時計回りに90°回転させて、撮像装置100を縦にして撮影縦位置撮影を行う場合については、図8において説明する。同図bには、横位置撮影を行う場合の撮像素子200の姿勢と、この姿勢において視差検出に用いられる視差検出画素230を示すライン視差検出ライン行方向235とが示されている。なお、同図bでは、図2bにおいて示した領域250をそのまま示して、撮像素子200における画素の配置として示している。同図bでは、長辺方向X軸方向が左右水平であり、短辺方向Y軸方向が上下である撮像素子200が示されている。また、撮像素子200には、行および列方向にライン状に配置される視差検出画素230のうち、横位置撮影における視差検出に用いられる視差検出画素230が配置されているラインが、太い実線視差検出画素ライン行方向235により示されている。同図bに示すように、横位置撮影の場合には、撮像素子200の行方向にライン状に配置された視差検出画素230を用いて視差が検出される。これにより、水平方向左右における視差を検出することができる。同図cには、横位置撮影を行う場合における視差検出画素230の姿勢が示されている。また、視差検出画素230では、右眼に関する信号を生成する画素回路を、点を多く付した矩形画素回路1、4、7により示している。同様に、左眼に関する情報を生成する画素回路を、点を少なく付した矩形画素回路3、6、9により示している。なお、同図cでは、説明の便宜上、図3bにおいて示した破線の円マイクロレンズ261は省略して示す。図7cに示すように、横位置撮影を行う場合には、撮像素子200の行方向に配置された視差検出画素230を用いて視差が検出される。[縦位置撮影における視差検出方向の例]図8は、本技術の第1の実施の形態における撮像装置100を用いて縦位置撮影を行う場合における視差検出画素230による視差検出の方向の一例を模式的に示す図である。同図aには、同図において想定する撮像装置100の姿勢が示されている。同図aにおける撮像装置100は、図7aにおける撮像装置100を反時計回りに90°回転させた姿勢である。このように、図8では、同図aに示すように、撮像装置100を縦左右がy軸方向、上下がx軸方向にして撮影縦位置撮影することを想定する。同図bには、縦位置撮影を行う場合の撮像素子200の姿勢と、この姿勢において用いられる視差検出画素230を示すライン視差検出ライン列方向236とが示されている。同図bでは、長辺方向X軸方向が上下であり、短辺方向X軸方向が左右水平である撮像素子200が示されている。同図bにおける撮像素子200は、図7bにおける撮像素子200を反時計回りに90°回転させたものである。また、図8bの撮像素子200には、行および列方向にライン状に配置される視差検出画素230のうち、縦位置撮影における視差検出に用いられる視差検出画素230が配置されているラインが、太い実線視差検出画素ライン列方向236により示されている。同図bに示すように、縦位置撮影の場合には、撮像素子200の列方向にライン状に配置された視差検出画素230を用いて視差が検出される。これにより、撮像装置100を縦画像の長辺が上下、短辺が左右にして用いている場合においても、水平方向左右における視差を検出することができる。同図cには、縦位置撮影を行う場合における視差検出画素230の姿勢が示されている。この同図cにおける視差検出画素230は、図7cにおける視差検出画素230を反時計回りに90°回転させたものである。また、図8cの視差検出画素230では、右眼に関する信号を生成する画素回路を、点を多く付した矩形画素回路1乃至3により示している。同様に、左眼に関する情報を生成する画素回路を、点を少なく付した矩形画素回路7乃至9により示している。このように、縦位置撮影を行う場合には、撮像素子200の列方向にライン状に配置された視差検出画素230を用いて視差が検出される。これにより、横位置撮影の場合と同様に、人間が直立している場合の左眼および右眼に対応した情報視差が水平方向の情報を生成することができる。[3D画像の生成例]図9は、本技術の第1の実施の形態の撮像装置100における3D画像の生成例を示す模式図である。同図では、被写体を撮像した撮像素子200が生成する画像データに基づいて、2D画像生成部310、視差検出部320および3D画像生成部330がそれぞれ生成する画像を示す。また、同図では、これらの画像を用いて、撮像素子200が生成した画像データに基づいて立体画像左眼画像および右眼画像が生成されるまでの流れを順に説明する。なお、同図では、図7のように、横位置撮影により撮影したことを想定する。まず、2D画像生成部310による2D画像平面画像の生成について、同図aおよびbを参照して説明する。同図aには、撮像素子200における画像生成画素が生成した信号に基づいて2D画像生成部310により生成される平面画像であって、視差検出画素の信号の補間を行う前の平面画像平面画像311が示されている。平面画像311には、撮像された物体として、2人の人物人物351および人物352が示されている。同図では、人物352に合焦している状態で撮像したことを想定する。また、同図では、人物351は、人物352よりもレンズに近い位置にいることを想定する。すなわち、人物351に対してはフォーカスずれが生じていることを想定する。人物351を4重に囲んでいる破線は、フォーカスずれによる像のぼけを模式的に示されている。また、平面画像311には、視差検出画素が配置されていた位置において画像生成用の信号が無い画素値が無いことが、平面画像311においてデータ画素値が無いことを示す複数の灰色のライン画素値欠落ライン353により示されている。このように、画像生成画素が生成した信号からは、視差検出画素の位置の画素値が欠落した画像平面画像311が生成される。そこで、2D画像生成部310は、視差検出画素の位置の画素値を補間して、画素値の欠落が補間された平面画像を生成する。図9bには、同図aにおいて示した平面画像311に対して2D画像生成部310が補間処理を行った後の画像平面画像312が示されている。平面画像311に対して2D画像生成部310が補間処理を行うことにより、画素値が欠落同図aの画素値欠落ライン353していたところにおける画素値が補間される。さらに、その他の補間処理やデモザイク処理が行われて、視差検出画素を備えていない画像生成画素のみの撮像素子一般的な撮像素子により撮像された画像と同様の平面画像平面画像312が生成される。そして、この生成された平面画像312は、3D画像生成部330に供給される。次に、視差検出部320による視差情報画像の生成について、同図cおよびdを参照して説明する。同図cには、撮像素子200における視差検出画素が生成した信号に基づいて視差検出部320により生成される2つの画像であって、視差情報画像の元となる2つの画像左眼情報画像321および右眼情報画像322が示されている。左眼情報画像321は、視差検出画素における9つの画素回路のうち、ユーザの左眼が受光する光に相当する被写体光を受光した画素回路からの信号に基づいて生成される画像である。また、右眼情報画像322は、視差検出画素における9つの画素回路のうち、ユーザの右眼が受光する光に相当する被写体光を受光した画素回路からの信号に基づいて生成される画像である。また、左眼情報画像321には、同図aにおいて示した人物351に対応する人物361と、同図aの人物352に対応する人物362が示されている。同様に、右眼情報画像322には、同図aの人物351に対応する人物363と、同図aの人物352に対応する人物364とが示されている。ここで、視差検出部320による左眼情報画像321および右眼情報画像322の生成について説明する。視差検出部320は、姿勢検出部140から供給される姿勢情報に基づいて、左眼情報画像321となる信号を生成した画素回路および右眼情報画像322となる信号を生成した画素回路を決定する。同図では横位置撮影により画像が撮像されるため、視差検出部320は、図7において示したように、右の列の画素回路図7bの画素回路3、6、9の信号から左眼情報画像321を生成する。また、左の列の画素回路図7bの画素回路1、4、7の信号から右眼情報画像322を生成する。そして、視差検出部320は、これらの生成した画像左眼情報画像321、右眼情報画像322に基づいて、視差情報画像を生成する。図9dには、左眼情報画像321および右眼情報画像322に基づいて生成された視差情報画像視差情報画像323が模式的に示されている。視差情報画像323には、左眼情報画像321における人物361と、右眼情報画像322における人物363とに基づいて検出された視差を含む像人物371が示されている。同様に、視差情報画像323には、左眼情報画像321における人物362と、右眼情報画像322における人物364とに基づいて検出された視差を含む像人物372が示されている。ここで、視差情報画像323について、視差情報画像323において示されている2つの像人物371および人物372に着目して説明する。人物371は、左眼情報画像321における人物361と、右眼情報画像322における人物363とが重なり合っているように2つの人物の像が、左右に少しずれて重なっているように、視差情報画像323において図示されている。人物371から上下に伸びている2本の点線の間隔距離373は、左右に少しずれて重なっている2つの像の間隔を示している。同図において、人物371が示す物体にはフォーカスがずれている同図aおよびbの人物351を参照。すなわち、図6に示したように視差が発生し、左眼情報画像321における人物361と、右眼情報画像322における人物363との間には、フォーカスのずれ量に応じた位置のずれが生じる。図9dの距離373は、この位置のずれ視差を模式的に示している。一方、人物372は、左眼情報画像321における人物362と、右眼情報画像322における人物364とがぴったり一致しているように1つの人物の像のように、視差情報画像323において図示されている。同図において、人物372人物362および人物364が示す物体には合焦しているため同図aおよびbの人物352を参照、この人物の像に対する視差は無い視差が0。すなわち、左眼情報画像321における人物362の位置と、右眼情報画像322における人物364の位置とは一致している。すなわち、同図dでは、視差情報画像323における人物372の像には視差に関する情報が無いことが示されている。同図dにおいて示した視差情報画像323は、生成された後に、3D画像生成部330に供給される。次に、3D画像生成部330による立体画像左眼画像および右眼画像の生成について、同図eを参照して説明する。同図eには、3D画像生成部330において、平面画像312および視差情報画像323に基づいて生成された左眼L画像左眼画像331および右眼R画像右眼画像332が模式的に示されている。なお、平面画像と視差情報画像とに基づいて立体画像を生成する方法については、種々の方法が考えられるが、ここでは、一例として、視差情報画像に基づいて平面画像における各物体の位置をずらして左眼画像および右眼画像を生成する例について説明する。左眼画像331は、撮像した画像を視聴するユーザの左眼に対して表示するための画像である。左眼画像331には、平面画像312の人物352の位置および視差情報画像323の人物372の位置と同じ位置に人物382が示されている。また、左眼画像331には、視差情報画像323の人物371の右側の位置左眼情報画像321の人物361の位置と同じ位置に、人物381が示されている。この人物381は、平面画像312の人物351の位置をずらした像である。なお、同図bには、人物381の位置を模式的に示すために、人物381の中心から上下に向けて伸びる点線線L11が示されている。右眼画像332は、撮像した画像を視聴するユーザの右眼に対して表示するための画像である。右眼画像332には、平面画像312の人物352の位置および視差情報画像323の人物372の位置と同じ位置に人物384が示されている。また、右眼画像332には、視差情報画像323の人物371の左側の位置右眼情報画像322の人物363の位置と同じ位置に、人物383が示されている。この人物383は、平面画像312の人物351の位置をずらした像である。なお、同図bには、人物383の位置を模式的に示すために、人物383の中心から上下に向けて伸びる点線線L12が示され、さらに、線L11と線L12との間の距離を示す矢印距離373が示されている。すなわち、左眼画像331の人物381から距離373ほど左にずれた位置に人物383が示されている。同図eにおいて示す左眼画像331および右眼画像332から構成される立体画像3D画像を、3D画像生成部330は、平面画像312および視差情報画像323に基づいて生成する。すなわち、3D画像生成部330は、平面画像312における各物体の位置を視差情報画像323が示す視差に応じてずらして、左眼画像331および右眼画像332を生成する。視差情報画像323における人物372は視差情報が無いため、3D画像生成部330は、平面画像312の人物352の位置をそのままにして人物382および人物384、左眼画像331および右眼画像332を生成する。また、3D画像生成部330は、平面画像312の人物351の位置を視差情報画像323における人物371が示す視差に応じてずらして人物381および人物383、左眼画像331および右眼画像332を生成する。3D画像生成部330は、生成した立体画像左眼画像331および右眼画像332を、立体画像コンテンツとして、表示部151および記憶部152に供給する。このように、信号処理部300によって、平面画像および視差情報画像に基づいて、立体画像が生成される。[撮像装置の動作例]次に、本技術の第1の実施の形態における撮像装置100の動作について図面を参照して説明する。図10は、本技術の第1の実施の形態における撮像装置100によって立体画像を撮像する際の撮像処理手順例を示すフローチャートである。まず、立体画像を撮像するための撮像動作の開始指示がユーザによりされたか否かが、制御部130により判断されるステップS901。そして、画像を撮像するための撮像動作の開始指示がユーザによりされていないと判断された場合にはステップS901、撮像処理手順は終了する。一方、立体画像を撮像するための撮像動作の開始指示がユーザによりされていると判断された場合にはステップS901、立体画像の構図を決定するために、ライブビュー画像が表示部151に表示されるステップS902。続いて、立体画像の構図を決定したユーザによりシャッターボタンが半押しされているか否かが、制御部130により判断されるステップS903。そして、シャッターボタンが半押しされていないと判断された場合にはステップS903、ステップS908に進む。一方、シャッターボタンが半押しされていると判断された場合にはステップS903、フォーカスレンズ113を駆動させてフォーカスを合わせる対象物合焦対象物にフォーカスを合わせる合焦処理が行われるステップS904。次に、ユーザによりシャッターボタンが全押しされたか否かが、制御部130により判断されるステップS903。そして、シャッターボタンが全押しされていないと判断された場合にはステップS905、ステップS902に戻る。一方、シャッターボタンが全押しされていると判断された場合にはステップS905、撮像素子200により被写体が撮像されるステップS906。そして、その撮像による画像データに基づいて立体画像3D画像を生成する立体画像生成処理が、信号処理部300により行われるステップS920。なお、立体画像生成処理ステップS920については、図11を参照して説明する。続いて、生成された立体画像が、記憶部152により記憶されるステップS907。そして、立体画像を撮像するための撮像動作の終了指示がユーザによりされたか否かが、制御部130により判断されるステップS908。そして、立体画像を撮像するための撮像動作の終了指示がユーザによりされていないと判断された場合にはステップS908、ステップS902に戻る。一方、立体画像を撮像するための撮像動作の終了指示がユーザによりされていると判断された場合にはステップS908、撮像処理手順は終了する。図11は、本技術の第1の実施の形態の撮像処理手順における立体画像生成処理ステップS920の処理手順例を示すフローチャートである。まず、撮像素子200から供給される画像データにおける画像生成画素の画素値に基づいて、平面画像2D画像が2D画像生成部310により生成されるステップS921。続いて、生成された平面画像における視差検出画素の位置の画素値が、2D画像生成部310により補間されるステップS922。次に、撮像素子200が被写体を撮像した際の姿勢に関する情報姿勢情報が、視差検出部320により姿勢検出部140から取得されるステップS923。そして、姿勢情報に基づいて左右方向水平方向を検出し、視差検出画素における9つの画素回路のうちから、左眼のデータを生成する画素回路と、右眼のデータを生成する画素回路とが、視差検出部320により決定されるステップS924。続いて、撮像素子200から供給される画像データにおける画素値のうち、左眼のデータを生成する画素回路の画素値に基づいて、左眼情報画像が視差検出部320により生成されるステップS925。また、撮像素子200から供給される画像データにおける画素値のうち、右眼のデータを生成する画素回路の画素値に基づいて、右眼情報画像が視差検出部320により生成されるステップS926。次に、生成された左眼情報画像および右眼情報画像に基づいて、視差情報画像が視差検出部320により生成されるステップS927。続いて、平面画像および視差情報画像に基づいて、左眼画像および右眼画像が3D画像生成部330により生成されるステップS928。そして、ステップS928の後に、立体画像生成処理手順は終了する。このように、本技術の第1の実施の形態によれば、視差検出画素が検出した視差に基づいて画像生成画素が生成した画像における各物体の位置を移動させることにより、解像度が高い立体画像を生成することができる。特に、本技術の第1の実施の形態によれば、視差検出画素を用いて立体画像を生成する撮像装置において、有効画素数の減少を抑制することができる。例えば、撮像素子における全ての画素が3行×3列の画素回路から構成される視差検出画素である撮像素子では、有効画素数は9分の1になってしまう。それに対して、本技術の第1の実施の形態における撮像素子200では、所定の間隔置きに行方向および列方向にライン上に配置されるため、ライン間の間隔を大きくすればするほど、有効画素数の減少を抑えることができる。また、1つの画素回路で1つの画素を構成する画像生成画素が撮像素子200に配置されるため、平面画像2D画像も撮像することができ、ユーザの目的に合わせて、立体画像と平面画像とを選択することができる。<2.第2の実施の形態>本技術の第1の実施の形態では、視差検出画素を構成する9つの画素回路が生成する画素値に基づいて立体画像を生成する例について説明した。なお、視差検出画素における9つの画素回路の生成する画素値は、フォーカスのずれに関する情報を含んでいるため、これらの画素値を位相差検出方式による合焦判定に用いることもできる。ここで、位相差検出とは、撮像レンズを通過した光を瞳分割して1対の像を形成し、その形成された像の間隔像の間のずれ量を計測位相差を検出することによって合焦の度合いを検出する焦点検出の方法である。そこで、本技術の第2の実施の形態では、立体画像の生成に加えて、視差検出画素を用いて位相差検出による合焦判定を行う撮像装置の例について、図12乃至図16を参照して説明する。[撮像装置の機能構成例]図12は、本技術の第2の実施の形態の撮像装置400の機能構成の一例を示すブロック図である。同図において示す撮像装置400は、図1において示した撮像装置100の各構成に加えて、合焦判定部410を備える。図12における合焦判定部410以外の各構成は、図1において示した各構成と同様のものであるため、ここでは、合焦判定部410に着目して説明する。合焦判定部410は、視差検出画素からの信号に基づいて、フォーカスが合焦しているか否かを位相差検出により判定するものである。この合焦判定部410は、撮像素子200から供給される撮像データにおける視差検出画素の9つの画素回路の画素値に基づいて、フォーカシングを行う領域フォーカスエリアにおける物体合焦対象物に対して合焦しているか否か判定する。合焦判定部410は、合焦していると判定した場合には、合焦していることを示す情報を合焦判定結果情報として、駆動部170に供給する。また、合焦判定部410は、合焦対象物に対してフォーカスがずれていると判定した場合には、フォーカスのずれの量デフォーカス量を算出し、その算出したデフォーカス量を示す情報を合焦判定結果情報として、駆動部170に供給する。なお、駆動部170は、合焦判定部410から出力された合焦判定結果情報に基づいて、フォーカスレンズ113の駆動量を算出し、その算出した駆動量に応じてフォーカスレンズ113を移動させる。駆動部170は、フォーカスが合っている場合には、フォーカスレンズ113の現在の位置を維持させる。また、駆動部170は、フォーカスがずれている場合には、デフォーカス量を示す合焦判定結果情報およびフォーカスレンズ113の位置情報に基づいて駆動量移動距離を算出し、その駆動量に応じてフォーカスレンズ113を移動させる。[視差検出画素を用いたオートフォーカスの概念例]図13は、本技術の第2の実施の形態において視差検出画素230における9つの画素回路の画素値を用いたオートフォーカスの概念を模式的に示す図である。なお、同図では、横位置撮影で撮像した際の水平方向同図の左右方向に一対の像を生成してフォーカスを検出することを想定する。同図aには、合焦判定のために撮像素子200が撮像した画像データの平面画像撮像平面画像440が示されている。この撮像平面画像440には、撮像対象物として、自動車自動車441と、人物人物443と、木木444とが示されている。また、撮像平面画像440には、フォーカスエリアを示す鎖線の矩形フォーカスエリア442が示されている。なお、フォーカスのずれを模式的に示すために、人物443が2重の破線により囲まれ、自動車441が4重の破線により囲まれている。なお、同図では、自動車441、人物443および木444を囲む破線の数は、フォーカスのずれの度合いを示し、数が多いほどフォーカスが大きくずれていることを示している。すなわち、同図では、撮像平面画像440を撮像した際には木444に対して合焦しており、人物443および自動車441はフォーカスがずれている自動車441の方が大きくずれていることを想定する。同図bには、合焦判定部410において生成される一対の像について、同図aにおいて示した撮像平面画像440に対応する一対の画像として模式的に示した2つの画像左眼情報画像450および右眼情報画像460が示されている。視差検出画素230は撮像素子200において行方向および列方向にライン状に配置されている図2参照ため、実際には、左眼情報画像450および右眼情報画像460に示すような像は生成されない。しかしながら、図9では、説明の便宜上、撮像した画像撮像平面画像440全面で一対の像を模式的に図示して説明する。左眼情報画像450は、視差検出画素230における9つの画素回路のうちの左眼に対応する画素の画素値に基づいて生成される画像を示している。左眼情報画像450では、図13aの自動車441に対応する自動車451と、同図aの人物443に対応する人物453と、同図aの木444に対応する木454とが示されている。また、右眼情報画像460は、視差検出画素230における9つの画素回路のうちの右眼に対応する画素の画素値に基づいて生成される画像を示している。右眼情報画像460では、図13aの自動車441に対応する自動車461と、同図aの人物443に対応する人物463と、同図aの木444に対応する木464とが示されている。同図cには、合焦判定部410による一対の像の間隔像の間のずれ量の計測を模式的に示す画像比較画像470が示されている。この比較画像470では、同図bにおいて示した左眼情報画像450および右眼情報画像460を重ねたような像が図示され、自動車471と、人物473と、木474とが示されている。自動車471は、濃い自動車が薄い自動車の左にあるような像で示されている。また、人物473も、濃い人物が薄い人物の左にあるような像で示されている。一方、木474は、濃い木と薄い木とが一致しているような像で示されている。比較画像470に示すように、合焦判定部410では、一対の像同図では、左眼情報画像450および右眼情報画像460を比較する。そして、合焦判定部410は、合焦対象物人物473における一対の像のずれ量エッジ間の間隔からフォーカスのずれ量デフォーカス量を算出する。このデフォーカス量に基づいてフォーカスレンズ113が駆動されることにより、合焦対象物に対してフォーカスが一致する。同図dには、同図cの比較画像470に基づいてフォーカスレンズ113が駆動された後の撮像画像レンズ駆動後撮像平面画像490と、この撮像に基づいて行われる合焦判定像の比較を示す画像レンズ駆動後比較画像480とが示されている。レンズ駆動後比較画像480では、比較画像470によりレンズを駆動した後の一対の像の間隔の計測を模式的に示す画像が示されている。この比較画像470では、濃い木が薄い木の右にあるように示されている木484と、濃い人物と薄い人物とが一致しているように示されている人物483と、濃い自動車が薄い自動車の左にあるように示されている自動車481とが示されている。レンズ駆動後撮像平面画像490には、1重の破線が付された自動車自動車491と、破線がない人物人物493と、4重の破線が付された木木494と、フォーカスエリア492とが示されている。破線は、同図aにおいて説明したように、フォーカスのずれの度合いを模式的に示している。すなわち、レンズ駆動後撮像平面画像490では、合焦対象物である人物493に合焦していることが示されている。このように、撮像装置400では、合焦対象物人物において一対の像が一致するようにフォーカスレンズ113が駆動されることにより、オートフォーカスが行われる。なお、図13では、視差検出画素230における9つの画素回路の画素値を用いたオートフォーカスの概念について説明した。次に、図14では、合焦判定部410により行われる合焦判定の際のデータの比較に着目して説明する。[合焦判定部による合焦判定の一例]図14は、本技術の第2の実施の形態における合焦判定部410による位相差検出による合焦判定を模式的に示す図である。なお、同図では、図13に示した場合における合焦判定部410による合焦判定を説明する。なお、同図では、説明の便宜上、一対の像を形成する際に用いられる視差検出画素230は1ラインであることを想定して説明する。同図aには、図13bのように左右水平方向に一対の像を形成する場合において、一対の一方右眼および他方左眼の像に関する信号を生成する画素回路が視差検出画素230にそれぞれ示されている。この視差検出画素230では、一方の像右眼に関する信号を生成する画素回路が点を多く付した矩形画素回路1、4、7により示され、他方の像左眼に関する信号を生成する画素回路が点を少なく付した矩形画素回路3、6、9により示されている。図14bには、設定された合焦対象物に対するデフォーカス量を算出するために、合焦判定部410において画素値が用いられる画素値から一対の像が形成される視差検出画素230の位置合焦判定ライン421が示されている。この合焦判定ライン421における視差検出画素230の各画素回路の画素値を同図aのように用いることにより、一対の像が形成される。ここで、合焦判定部410による位相差を検出する方向左右または上下の決定について、簡単に説明する。合焦判定部410は、撮像素子200から供給された画像データの視差検出画素230に関する画素値に基づいて、一対の像のずれを検出する方向を決定する。合焦対象物の形状や模様によって、左右方向水平方向に一対の像を形成すると像のずれを精度よく検出できる場合や、上下方向重力方向に一対の像を形成する像のずれを精度よく検出できる場合がある。そこで、合焦判定部410は、像のずれを精度よく検出できる方向にライン状に配置されている視差検出画素230からの画素値に基づいて一対の像を形成する。同図では、ずれ量を精度よく検出できる方向は左右方向水平方向であることを想定しているため、行方向の視差検出画素ラインのうち、合焦対象物が撮像されているラインにおける視差検出画素230からの画素値に基づいて一対の像を形成する。なお、合焦対象物人物422のエッジのずれを検出できればデフォーカス量が算出できるため、フォーカスエリア付近に位置する視差検出画素合焦判定ライン421の画素値から一対の像は形成される。同図cには、合焦判定部410におけるデフォーカス量の算出を模式的に示すグラフが示されている。同図cでは、図13のように、フォーカス面よりも合焦対象物はレンズ側に位置している後ピンことを想定して説明する。図14cにおいて示すグラフには、横軸を撮像素子200における視差検出画素230の画素位置とし、縦軸を出力信号の強度を示す出力階調として、合焦判定部410が生成する一対の像を画素値の分布データにより示すグラフが示されている。このグラフには、同図aに示す画素回路1、4、7右眼に対応の画素値に基づいて生成された画素値の分布データ右眼信号分布データ431が示されている。また、このグラフには、同図aに示す画素回路3、6、9左眼に対応の画素値に基づいて生成された画素値の分布データ左眼信号分布データ432が示されている。合焦判定部410は、合焦判定ライン421における視差検出画素230の画素値から右眼信号分布データ431および左眼信号分布データ432を生成する。そして、合焦判定部410は、右眼信号分布データ431におけるピークエッジの位置と、左眼信号分布データ432におけるピークエッジの位置との間の距離距離A1からデフォーカス量を算出する。そして、合焦判定部410は、算出したデフォーカス量を、合焦判定結果情報として駆動部170に供給し、デフォーカス量に応じた量ほどフォーカスレンズ113を駆動させる。同図dには、同図cに示す分布データ一対の像に基づいてフォーカスレンズ113が駆動され、合焦対象物に対して合焦した場合の分布データ右眼信号分布データ433および左眼信号分布データ434が示されている。同図dのグラフに示すように、合焦対象物に対して合焦すると、右眼信号分布データ433および左眼信号分布データ434のエッジは、同じ位置になる。このように、撮像装置400では、同図dに示すように生成した一対の像分布データのエッジの位置が一致するようにフォーカスレンズ113を駆動することにより、視差検出画素230の画素値を用いて、オートフォーカスを行うことができる。すなわち、撮像装置400では、位相差検出方式の焦点検出方法を実現することができ、これにより、高速で高精度なオートフォーカスが可能となる。なお、同図では、説明の便宜上により合焦判定ラインは1ラインであることを想定して説明したが、これに限定されるものではなく、複数のラインを用いて精度を向上させるようにしてもよい。[撮像装置の動作例]次に、本技術の第2の実施の形態における撮像装置400の動作について図面を参照して説明する。図15は、本技術の第2の実施の形態における撮像装置400による立体画像を撮像する際の撮像処理手順例を示すフローチャートである。なお、同図において示す撮像処理手順例のフローチャートは、図10において示した本技術の第1の実施の形態の撮像処理手順例のフローチャートの変形例である。図10において示した合焦処理ステップS904が、合焦処理ステップS940である点のみが異なる。そこで、合焦処理ステップS940以外の処理については同一の符号を付して説明を省略し、合焦処理ステップS940については図16を参照して説明する。図16は、本技術の第2の実施の形態の撮像処理手順における合焦処理ステップS940の処理手順例を示すフローチャートである。まず、撮像素子200により被写体が撮像され、合焦判定に用いる画像が撮像されるステップS941。続いて、合焦対象物に応じて、一対の像を生成する視差検出画素のラインの方向行方向または列方向が、合焦判定部410により決定されるステップS942。そして、合焦対象物の位置フォーカスエリアの位置に応じて、一対の像を比較する視差検出画素の位置例えば、図14の合焦判定ライン421が決定されるステップS943。次に、決定された一対の像を比較する位置の視差検出画素の画素回路の画素値から一対の像が生成されるステップS944。そして、生成された一対の像におけるエッジ間の間隔が検出され、その間隔からデフォーカス量が算出されるステップS945。続いて、その算出されたデフォーカス量に基づいて、フォーカスレンズ113の駆動量が駆動部170により算出されるステップS945。そして、その算出された駆動量に基づいてフォーカスレンズ113が駆動されステップS947、合焦処理手順は終了する。このように、本技術の第2の実施の形態によれば、視差検出画素を構成する9つの画素回路の画素値に基づいて、位相差検出による合焦判定を行うことができる。すなわち、本技術の第2の実施の形態によれば、高い画素数の3D画像を生成するとともに、位相差検出による高速で高精度なオートフォーカスを行う撮像装置を実現することができる。<3.変形例>本技術の第1および第2の実施の形態では、視差検出画素230が行方向および列方向にライン状に配置される撮像素子200の例について説明した。しかしながら、視差検出画素230の配置はこれに限定されるものではなく、被写体の視差が取得できるように配置すればよい。そこで、第1および第2の実施の形態とは異なる視差検出画素の配置の一例について、第1および第2の変形例として、図17および図18を参照して説明する。また、本技術の第1および第2の実施の形態では、図4bに示すように、マイクロレンズの層は2層あり、各画素回路に光を集光するマイクロレンズはカラーフィルタに近い方受光素子に近い方のマイクロレンズ層において形成される例を説明した。しかしながら、本技術はこれに限定されるものではなく、マイクロレンズの配置の仕方については種々の例が考えられる。例えば、各画素回路に光を集光するマイクロレンズは、視差検出用マイクロレンズと同じ層に形成する場合が考えられる。また、視差検出用マイクロレンズと、視差検出画素の9つの受光素子との間の距離を可変にすることにより、撮像レンズが交換式の撮像装置例えば、一眼カメラにおいて様々なF値の撮像レンズに対応することができる。そこで、第1および第2の実施の形態とは異なるマイクロレンズの配置の一例について、第3乃至第5の変形例として、図19を参照して説明する。また、本技術の第1および第2の実施の形態では、視差検出画素は、Gフィルタが備えられた9つの画素回路の例について説明したが、これに限定されるものではない。第1および第2の実施の形態とは異なる視差検出画素について、第6乃至第9の変形例として、図20を参照して説明する。[撮像素子における画素の配置の変形例]図17は、本技術の第1および第2の実施の形態の第1の変形例として、視差検出画素が行方向にのみライン状に配置される撮像素子の一例を模式的に示す図である。同図aには、図2bの領域250に対応する領域領域810が示されている。すなわち、領域810における太線視差検出画素ライン811は、視差検出画素が配置されるラインを示している。視差検出画素ライン811が示すように、この変形例では、視差検出画素は任意の画素周期で行方向にのみライン状に配置される。図17bには、同図aにおいて示されている領域815の拡大図であって、図2aの領域210に対応する領域が示されており、視差検出画素が行方向にのみライン状に配置されることが示されている。縦位置撮影に用いることがほとんどないような撮像装置例えば、カムコーダにおいては、列方向に視差検出画素をライン状に配置しても、視差検出に用いることは殆どない。そこで、視差検出画素のラインを行方向の配置のみとすることにより、視差検出画素の数を少なくして画像生成画素の数を増やし、これにより、撮像画像の画質を向上させることができ、かつ、視差検出画素の位置の画素値の補間処理を軽くすることができる。図18は、本技術の第2の変形例として、視差検出画素が、行方向および列方向に所定の間隔ずつ離れて配置アイランド状に配置される撮像素子の一例を模式的に示す図である。同図aには、図2bの領域250に対応する領域領域820が示されている。この領域820において、黒い点点821は、それぞれが1つの視差検出画素の配置される位置を示している。すなわち、点821により示すように、この変形例では、視差検出画素が行方向および列方向に所定の間隔ずつ離れて配置アイランド状に配置される。図18bには、同図aにおいて示されている領域825の拡大図であって、図2aの領域210に対応する領域が示されている。この領域825には、1つの視差検出画素がアイランド状に配置されることが示されている。図18に示すように、視差検出画素を行方向および列方向に所定の間隔ずつ離して配置することにより、第1の変形例以上に視差検出画素の数を少なくして画像生成画素の数を増やし、これにより、撮像画像の画質を向上させることができ、かつ、視差検出画素の位置の画素値の補間処理を軽くすることができる。これらのように、撮像素子における視差検出画素の配置については、種々のパターンが考えられる。[画像生成画素および視差検出画素の断面構成の変形例]図19は、本技術の第3乃至第5の変形例として、画像生成画素および視差検出画素の断面構成の変形例を模式的に示す図である。同図aには、本技術の第3の変形例として、視差検出用マイクロレンズと、視差検出画素の9つの画素回路との間の距離を可変にすることができる撮像素子の断面構成の一例が示されている。なお、同図aは、図4bにおいて示した断面構成の変形例であり、図4bの視差検出用マイクロレンズ層S2に代えて、マイクロレンズの光軸方向に移動可能なマイクロレンズ層視差検出用マイクロレンズ配置部831を備えている点のみが異なる。そこで、図19aでは、図4bと同一のものについては同一の符号を付してここでの説明を省略し、視差検出用マイクロレンズ配置部831についてのみ説明する。視差検出用マイクロレンズ配置部831は、マイクロレンズの光軸方向に移動することにより、視差検出用マイクロレンズ231と、視差検出画素の画素回路の受光素子との間の距離を可変可能なマイクロレンズの層である。すなわち、撮像素子との間には、空気の層空気層832がある。このように、視差検出用マイクロレンズ231と、視差検出画素の画素回路の受光素子との間の距離を変更可能とすることにより、F値や焦点距離が異なる交換レンズに対応できるようになる。図19bには、本技術の第4の変形例として、画像生成画素の受光素子に被写体光を集光するマイクロレンズが、視差検出用マイクロレンズの層にも備えられる撮像素子の断面構成の一例が示されている。画像生成画素の受光素子に被写体光を集光するために視差検出用マイクロレンズ層に備えられるマイクロレンズマイクロレンズ833以外の構成は、図4bと同一のものであるため、図19bでは説明を省略する。マイクロレンズ833は、視差検出用マイクロレンズとは曲率が異なるマイクロレンズである。このマイクロレンズ833を備えることにより、視差検出画素における結像を優先させてフォーカスを調整した場合においても、画像生成画素のマイクロレンズ261に被写体光を適切に集光することができる。すなわち、このマイクロレンズ833を備えることにより、マイクロレンズ261が受光素子に被写体光を適切に集光することができ、画像生成画素の集光効率の劣化を防ぐことができる。これにより、画質を向上させることができる。図19cには、本技術の第5の変形例として、同図bの撮像素子におけるマイクロレンズ層S1を備えていない撮像素子の断面構成の一例が示されている。視差検出用マイクロレンズ231のみにより視差が検出できるとともに、マイクロレンズ833のみにより画像生成画素の受光素子に被写体光を集光できる場合には、マイクロレンズ層S1を省くことができる。これらのように、撮像素子におけるマイクロレンズの配置については、種々のパターンが考えられる。[視差検出画素の一例]図20は、本技術の第6乃至第9の変形例として、視差検出画素の変形例を示す模式図である。同図aには、本技術の第6の変形例として、カラーフィルタの層に可視光領域の光は全て透過するもの例えば、透明層やWフィルタなどが備えられる視差検出画素視差検出画素841が示されている。同図bには、本技術の第7の変形例として、Rフィルタが備えられる視差検出画素視差検出画素842が示されている。視差検出画素は、視差が検出できればよいため、視差検出画素のフィルタは目的に応じて設定すればよい。例えば、同図aのように、可視光領域の光は全て透過するものを設けることにより、色依存の少ない視差情報を得るようにすることができる。また、この可視光領域の光を全て透過する場合は、画像生成画素と比較すると光量が多すぎることがあるため、露光調整のために減光フィルタを設けるようにしてもよい。また、同図bに示すように、視差検出画素にGフィルタ以外のカラーフィルタを設けるようにしてもよい。同図cには、本技術の第8の変形例として、数多くの画素回路から構成される視差検出画素視差検出画素843が示されている。この視差検出画素843は、5行×5列の画素回路画素回路1乃至25から構成される。また、画素回路1乃至25には、3原色のカラーフィルタRフィルタ、Gフィルタ、Bフィルタが、ベイヤー配列により配置されている。同図cに示すように、1つの視差検出画素を数多くの画素回路で構成し、さらに、3原色のカラーフィルタをベイヤー配列により配置することにより、色情報を含めて視差情報を得ることができる。同図dには、本技術の第9の変形例として、2行×2列の画素回路から構成される視差検出画素視差検出画素844が示されている。このように、視差検出画素844を2行×2列の画素回路から構成することもできる。この場合には、3行×3列の画素回路から構成する場合と比較して、視差検出画素1個に用いられる画素回路の数を減らすことができ、画像生成画素や視差検出画素の数を増やすことができる。すなわち、画像生成画素の数を増やすことによる画質の向上や、視差検出画素の数を増やすことによる視差検出の精度の向上などをすることができる。<4.第3の実施の形態>本技術の第1および第2の実施の形態では、撮像素子においてライン状に配置される視差検出画素を用いて立体画像を生成する撮像装置について説明した。第1および第2の実施の形態において説明した撮像装置は、単眼の撮像装置である。この単眼の撮像装置において、立体画像の立体感は、射出瞳における左眼の光が通過する領域の重心位置と、射出瞳における右眼の光が通過する領域の重心位置との間の重心間距離基線長に依存する。この基線長が長いほど視差量が増加し、その結果、立体画像の立体感が増加する。第1および第2の実施の形態において示した視差検出画素では、3行×3列の画素回路から構成されている。左右に視差を検出する場合には、左側の画素回路が受光する被写体光の射出瞳における重心位置と、右側の画素回路が受光する被写体光の射出瞳における重心位置との間の距離が基線長となる。すなわち、基線長を長くするためには、F値が低い射出瞳が大きい撮像レンズを備えるか、焦点距離が長い撮像レンズを備える必要がある。F値は、明るさを設定するパラメータであり、焦点距離は画角を設定するパラメータであるため、基線長のため立体感のためだけに自由に設定できるものではない。例えば、明るいシーンを撮像する際に、絞りを絞ることによりF値を大きくして射出瞳を小さくして撮像すると、白トビがない良好な画像が得られるものの、基線長が小さくなり、立体感が得られなくなる。また、この明るいシーンを撮像する際に、基線長のために絞りを開いてF値を小さくして撮像すると、基線長が長くなり立体感が増すものの、白トビが発生して画質が劣化する。すなわち、基線長の自由な変更と明るさの自由な変更とが両立できる単眼撮像装置が求められる。そこで、本技術の第3の実施の形態では、横位置撮影において視差を検出する単眼撮像装置において、基線長および明るさを調整することができる絞りを備える例について図21乃至図29を参照して説明する。[撮像装置の機能構成例]図21は、本技術の第3の実施の形態の撮像装置500の機能構成の一例を示すブロック図である。同図において示す撮像装置500は、図1において示した撮像装置100の絞り112に代えて、絞り510を備える。また、撮像装置500は、撮像装置100の各構成に加えて、さらに、基線長設定部520および絞り駆動設定部530を備える。また、撮像装置500は、撮像装置100の姿勢検出部140を備えていない。図21では、絞り510、基線長設定部520および絞り駆動設定部530について説明する。なお、撮像装置500は、横位置撮影にのみ用いられることを想定する。そのため、撮像装置500の撮像素子200における視差検出画素は、図17bに示すように、撮像素子200の行方向のみにライン状に配置されていることを想定する。さらに、撮像装置500の撮像素子200の視差検出画素は、図20dに示すように、2行×2列の画素回路から構成されていることを想定する。すなわち、視差検出画素は、射出瞳を左右に2分割することができることを想定する。また、この第3の実施の形態において説明する絞り510は、射出瞳を何らかの手段例えば、偏光素子、シャッター、ミラー、光ベクトル情報などにより左右に分離することで立体画像を生成する撮像装置であれば適用することができる。すなわち、第3の実施の形態は、本技術の第1および第2の実施の形態において説明した視差検出画素により立体画像を生成する撮像装置に限定されるものではない。しかしながら、本技術の第3の実施の形態では、視差検出画素により立体画像を生成する撮像装置において備えられた絞り510について説明する。絞り510は、駆動部170の駆動により開口の度合いを変化させて、撮像素子200に入射する被写体光の光量および基線長を調整するための遮蔽物である。この絞り510は、開口の位置を調整して基線長を設定することができるとともに、それぞれ設定された基線長における開口の度合いを変化させて被写体光の光量を調整することができる。すなわち、絞り510は、被写体光の光量の増減と、基線長の長さとを独立して設定することができる。なお、絞り510については、図22乃至図25を参照して説明する。基線長設定部520は、絞り510により調整される基線長を設定するものである。例えば、基線長設定部520は、ユーザが操作受付部120を介して指定した立体感の強度に応じて基線長を算出し、その算出した基線長に関する情報基線長情報を絞り駆動設定部530に供給する。絞り駆動設定部530は、絞り510の開口状態を設定するものである。この絞り駆動設定部530は、例えば、撮像素子200から供給された画像データに基づいて、適切な光量を算出自動露光AE:AutomaticExposureする。そして、絞り駆動設定部530は、基線長設定部520から供給された基線長情報と、算出した光量とに基づいて、絞り510の開口状態を決定する。すなわち、絞り駆動設定部530は、絞り510の開口状態を設定することにより、被写体光の光量の増減と、基線長の長さとを独立して制御する。絞り駆動設定部530は、その決定した開口状態に関する情報絞り開口状態情報を、駆動部170に供給し、駆動部170に絞り510を駆動させる。なお、制御部130、基線長設定部520および絞り駆動設定部530は、特許請求の範囲に記載の制御部および調整部の一例である。[絞りの一例]図22は、本技術の第3の実施の形態の絞り510の一例を模式的に示す図である。絞り510は、絞りにおける開口領域の外枠を形成する2枚の羽根から構成される第1絞りと、左右の開口領域を生成するために絞りの中心付近を上下方向に向けて遮光する第2絞りとを備える。同図aでは、第1絞りおよび第2絞りにより2つの開口部分が形成されている状態の絞り510を示す。また、同図bでは、第1絞り第1絞り511のみを示して第1絞りの2枚の羽根の形状を示す。そして、同図cでは、第2絞り第2絞り515のみを示して第2絞りの2枚の羽根の形状を示す。図22aには、絞り510を構成する4枚の羽根第1絞り上側羽根512、第1絞り下側羽根513、第2絞り上側羽根516、第2絞り下側羽根517により2つの開口部分が形成されている状態の絞り510が示されている。また、同図aには、4枚の羽根により生成された2つの開口部分の重心位置重心P1およびP2と、この2つの重心間の距離基線長L21とが示されている。同図bには、第1絞り第1絞り511を構成する2枚の羽根第1絞り上側羽根512および第1絞り下側羽根513のみが示されている。第1絞り上側羽根512および第1絞り下側羽根513は、三角形山形の凹形状の切欠部が互いに対向するように配置される。なお、この三角形の凹形状の切欠部は、視差方向左右方向に垂直な直線であって、基線長の中止位置を通過する線の上に三角形の切り込みの頂点が位置するように形成される。同図bに示すように、第1絞り511の一対の羽根第1絞り上側羽根512および第1絞り下側羽根513は、絞りの開口面が45度斜めの正方形になるような平板状の遮光部材である。なお、第1絞り511は、特許請求の範囲に記載の第1部材の一例である。また、同図cには、第2絞り第2絞り515を構成する2枚の羽根第2絞り上側羽根516および第2絞り下側羽根517のみが示されている。同図cに示すように、第2絞り515の一対の羽根第2絞り上側羽根516および第2絞り下側羽根517は、上下から突出することにより絞り510の中心付近から遮光できるような平板状の遮光部材である。第2絞り上側羽根516および第2絞り下側羽根517は、三角形山形の凸形状の突出部が互いに対向するように配置される。なお、この三角形の三角形の凸形状の突出部は、視差方向に垂直直交な直線であって、基線長の中止位置を通過する線の上に三角形の切り込みの頂点が位置するように形成される。この第2絞り515の一対の羽根は、突出するにつれて、絞り510の中心付近から左右の両端に向けて遮光部分が増加するような形状である。同図では、一例として、45度斜めの正方形の遮光部材が示されている。なお、第2絞り515は、特許請求の範囲に記載の第2部材の一例である。同図a乃至cに示すように、絞り510は、第1絞り511の2枚の羽根第1絞り上側羽根512および第1絞り下側羽根513と、第2絞り515の2枚の羽根第2絞り上側羽根516および第2絞り下側羽根517とから構成される。これにより、絞り510は、視差方向に隣接する一対の開口領域を形成する。また、第1絞り511は、一対の開口領域の縁周縁のうち、両方の開口領域の視差方向における両側両端に対応する半分の縁左の開口領域は左半分の縁、右の開口領域は右半分の縁を形成する。第2絞り515は、一対の開口領域の縁のうち、両方の開口領域の視差方向における内側一対の開口領域が近接する側に対応する半分の縁左の開口領域は右半分の縁、右の開口領域は左半分の縁を形成する。すなわち、第1絞り511は、一対の開口領域のそれぞれの周縁のうち、前記視差方向における両端に対応する周縁の位置を形成し、第2絞り515は、一対の開口領域間で近接する周縁の位置を形成する。なお、第1絞り511の切り欠けおよび第2絞り515の突出の両方ともが、視差方向に垂直直交な直線であって基線長の中止位置を通過する線の上に頂点が位置する三角形であるため、一対の開口領域の形状が同じになる。次に、絞り510の第1絞り511および第2絞り515を駆動することによる開口形状の変化について、図23乃至図25を参照して説明する。[基線長を一定にして開口面積を変化させる例]図23は、本技術の第3の実施の形態の絞り510を、基線長は一定にして開口面積のみが変化するように駆動する場合の第1絞り511および第2絞り515の駆動方向を模式的に示す図である。同図aには、駆動前標準状態と称するの絞り510が示されている。同図bには、基線長を一定にして開口面積が小さくなるように駆動された絞り510が示されている。同図bに示すように、基線長基線長L31を一定にして開口面積を小さくする絞り510の駆動は、第1絞りを絞る第1絞り動作方向551とともに、第2絞りを絞る第2絞り動作方向552ことにより行うことができる。同図cには、基線長を一定にして開口面積が大きくなるように駆動された絞り510が示されている。同図cに示すように、基線長基線長L31を一定にして開口面積を大きくする絞り510の駆動は、第1絞りを開く第1絞り動作方向553とともに、第2絞りを開く第2絞り動作方向554ことにより行うことができる。すなわち、同図bおよびcに示すように、基線長を一定にして光量を増減させる場合には、第1絞りが形成する視差方向の縁の位置の移動に応じて、第2絞りが形成する視差方向の縁の位置を、第1絞りの縁の位置の移動方向と反対方向に同量移動させる。これにより、左の開口領域の左端の移動に応じて左の開口領域の右端が左の開口領域の左端と反対方向に同量ほど移動し、また、右の開口領域の右端の移動に応じて右の開口領域の左端が右の開口領域の右端と反対方向に同量ほど移動する。この開口領域の縁の設定は、同図bおよびcに示すように、第1絞りと第2絞りとを同じ方向に駆動させることにより実現することができる。このように絞り510の開口面を設定することにより、開口領域の重心位置を変化させずに、光量を増減させることができる。[開口面積を一定にして基線長を変化させる例]図24は、本技術の第3の実施の形態の絞り510を、開口面積を一定にして基線長のみが変化するように駆動する場合の第1絞り511および第2絞り515の駆動方向を模式的に示す図である。同図aには、標準状態の絞り510が示されている。同図bには、開口面積を一定にして、標準状態から基線長が短くなる基線長L31から基線長L32へように駆動された絞り510が示されている。同図bに示すように、開口面積を一定にして基線長を短くする絞り510の駆動は、第1絞りを絞る第1絞り動作方向561とともに、第2絞りを開く第2絞り動作方向562ことにより行うことができる。同図cには、開口面積を一定にして、標準状態から基線長が長くなる基線長L31から基線長L33へように駆動された絞り510が示されている。同図cに示すように、開口面積を一定にして基線長を長くする絞り510の駆動は、第1絞りを開く第1絞り動作方向563とともに、第2絞りを絞る第2絞り動作方向564ことにより行うことができる。すなわち、同図bおよびcに示すように、光量を一定にして基線長を変更する場合には、第1絞りが形成する視差方向の縁の位置の移動に応じて、第2絞りが形成する視差方向の縁の位置を、第1絞りの縁の位置の移動方向と同じ方向に同量ほど移動させる。これにより、左の開口領域の左端の移動に応じて左の開口領域の右端が左の開口領域の左端と同じ方向に同量ほど移動し、また、右の開口領域の右端の移動に応じて右の開口領域の左端が右の開口領域の右端と同じ方向に同量ほど移動する。この開口領域の縁の設定は、同図bおよびcに示すように、第1絞りと第2絞りとを反対方向に駆動させることにより実現することができる。これにより、左の開口領域における右端とこの領域の左端との間の長さ、および、右の開口領域における右端とこの領域の左端との間の長さを一定にすることができ、開口領域の開口面積を一定にすることができる。このように絞り510の開口面を設定することにより、開口領域の開口面積を変化させずに、重心位置を変化させることができる。[第2絞りを開いて開口部分を1つにする例]図25は、本技術の第3の実施の形態の絞り510における開口部分の形状を平面画像を撮像するのに適した形状にする場合を模式的に示す図である。同図aには、標準状態の絞り510が示されている。同図bには、平面画像を撮像するのに適した開口部分の形状となるように駆動された絞り510が示されている。同図bに示すように、第2絞りを開放する第2絞り駆動方向571ことで、従来の絞りと同様に、1つの開口部分の絞りとすることができる。すなわち、図23および図24に示したように、絞り510は、第1絞りと第2絞りを個別に動かすことにより、開口部分の開口面積F値と、基線長立体感とを独立に設定することができる。例えば、非常に明るいシーンの撮影において、基線長を一定にしながら明るさを減少させたい場合には、図23bに示したように、第1絞りを絞るとともに第2絞りを絞ることにより達成できる。また、明るさを維持して立体感を強調したい場合には、図24cに示したように、第1絞りを開くとともに、第2絞りを絞ることにより達成できる。さらに、図25に示したように、立体画像ではなく平面画像を撮像する場合には、第2絞りを開放して1つの開口部分にして、第1絞りにより開口面積を制御することにより、従来の絞りと同様に用いることができる。このように、絞り510によって立体感3D強度の設定を行うことができる。また、視差検出画素および画像生成画素が撮像素子200に配置される本技術の第3の実施の形態によれば、画像生成画素の画素値に基づいて、2D画像平面画像を生成することができる。すなわち、絞り510を撮像装置に備えることにより、ユーザが、撮像する画像の選択2D画像か3D画像かや、立体感の設定を行うことができる。そこで、画像や3D強度をユーザが設定する際の設定画面ユーザインターフェースの例について、図26を参照して説明する。[表示部における設定画面例]図26は、本技術の第3の実施の形態において表示部151に表示される撮像画像の設定画面および3D強度の設定画面を模式的に示す図である。同図aには、2D画像または3D画像のどちらを撮像するかをユーザが設定する設定画面設定画面580が示されている。この設定画面580では、3D画像を撮像する3D画像モードを選択するラジオボタンラジオボタン582と、2D画像を撮像する2D画像モードを選択するラジオボタンラジオボタン583とが示されている。さらに、選択を決定する決定ボタン決定ボタン584と、選択の変更を辞めるボタン戻るボタン585とが示されている。設定画面580において、3D画像モードがユーザにより選択されると、図23および図24に示したように、3D画像の撮像に適した絞りの制御が行われる。一方、2D画像モードがユーザにより選択されると、図25に示したように第2絞りは開放され、2D画像の撮像に適した絞りの制御従来の絞りと同様の制御が行われる。このように、撮像装置500では、撮像する画像が2D画像であるか3D画像であるかをユーザに選択させることができる。図26bには、3D強度3Dレベルをユーザが設定する設定画面設定画面590が示されている。この設定画面590では、3Dレベルを示すスライドバースライドバー591と、選択を決定する決定ボタン決定ボタン594と、選択の変更を辞めるボタン戻るボタン595とが示されている。また、スライドバー591には、現在の設定3Dレベルを示すバーバー592が示されている。設定画面590において、バー592をスライドさせることにより、ユーザは3Dレベルを選択することができる。3Dレベルを弱めるバー592をスライドバー591の弱に近づけると、図24bに示したように、基線長が短くなるように絞り510が制御される。一方、3Dレベルを強めるバー592をスライドバー591の強に近づけると、図24cに示したように、基線長が長くなるように絞り510が制御される。このように、撮像装置500では、3Dレベルをユーザに選択させることができる。[基線長の変更による3Dレベルの変化例]図27は、本技術の第3の実施の形態における絞り510による基線長の変化による像の変化を模式的に示す図である。同図aおよびbには、基線長が長くなるように絞り510が制御された場合の撮像対象物からの光路および撮像対象物の像面における結像位置が模式的に示されている。また、同図cおよびdには、基線長が短くなるように絞り510が制御された場合の撮像対象物からの光路および撮像対象物の像面における結像位置が模式的に示されている。なお、同図aおよびcは、図6aに対応し、撮像対象物からの被写体光のうち、絞り510の左眼に相当する開口面左眼開口面を通過する被写体光の光路および像面における結像位置が模式的に示されている。同様に、図27bおよびdは、図6bに対応し、撮像対象物からの被写体光のうち、絞り510の右眼に相当する開口面右眼開口面を通過する被写体光の光路および像面における結像位置が模式的に示されている。そこで、図6aおよびbと同様のものには、同一の符号を付してここでの説明を省略する。図27a乃至dにおいて示す瞳E21は、絞り510の第1絞りおよび第2絞りを両方とも開放にした時の射出瞳の形状すなわち撮像レンズの形状を模式的に示し、図6の射出瞳E1に相当する。図27aおよびbの射出瞳E31およびE32は、基線長が長くなるように絞り510が制御された場合の一対の射出瞳射出瞳E31は左眼開口面の射出瞳、射出瞳E32は右眼開口面の射出瞳を示している。同様に、同図cおよびdの射出瞳E41およびE42は、基線長が短くなるように絞り510が制御された場合の一対の射出瞳射出瞳E41は左眼開口面の射出瞳、射出瞳E42は右眼開口面の射出瞳を示している。そして、同図a乃至dには、図6と同様に、合焦物体271および近位置物体272からの光の光路が、各物体から伸びる破線および実線線L51乃至L58により示されている。図27aおよびbに示すように、基線長が長くなると左側開口面および右側開口面がお互いに離れると、デフォーカス量に応じてずれる結像位置のずれ量が大きくなり、立体感が大きくなる。一方、同図cおよびdに示すように、基線長が短くなると左側開口面および右側開口面がお互いに近づくと、デフォーカス量に応じてずれる結像位置のずれ量が小さくなり、立体感が小さくなる。このように、絞り510を設けることにより、立体感を調整することができる。[絞りにおける開口面の変化例]図28は、本技術の第3の実施の形態における絞り510における開口面と、従来の絞りにおける開口面との違いを模式的に示す図である。同図aには、従来の撮像装置に備えられる絞り絞り190の開閉による開口面の変化が示されている。絞り190は、一組の羽根絞り上側羽根191および絞り下側羽根192から構成され、この一組の羽根遮光部材を互いに逆方向に移動させることにより開口面の面積を調整する。この従来の絞り190は、開口面積が広い時は基線長が長くなる同図aにおいて示す基線長L91を参照が、開口面積が小さくになると基線長が短くなる同図aの基線長L92を参照。同図bには、本技術の第3の実施の形態における絞り510の開閉による開口面の変化が示されている。なお、同図bにおいて示す図は、図23および図24をまとめた図である。そこで、図28bでは、図23および図24と同一の符号を付して、ここでの詳細な説明を省略する。図28bに示すように、絞り510によって、明るさ開口面積の大きさと、基線長一対の開口面の重心間距離とを独立に制御することができる。[撮像装置の動作例]次に、本技術の第3の実施の形態における撮像装置500の動作について図面を参照して説明する。図29は、本技術の第3の実施の形態における撮像装置500による立体画像を撮像する際の撮像処理手順例を示すフローチャートである。なお、同図において示す撮像処理手順例のフローチャートは、図10において示した本技術の第1の実施の形態の撮像処理手順例のフローチャートの変形例である。そこで、同一の処理については同一の符号を付して説明を省略し、新たに追加した自動露光に関する処理手順例についてのみ説明する。立体画像の撮像動作の開始指示がユーザによりされたと判断されるとステップS901、ユーザが予め指定した立体感の強度に基づいて基線長の長さが設定され、その設定された基線長の長さに応じて絞り510が駆動されるステップS961。そして、ステップS902に進み、ライブビューの表示が行われる。また、合焦処理が行われた後にステップS904、その合焦処理の際に撮像された画像に基づいて露光の調整が絞り駆動設定部530により行われて、絞り510が制御される自動露光処理が行われるステップS962。そして、ステップS962の後に、ステップS905に進み、シャッターボタンが全押しされたか否かが判断される。なお、ステップS961およびステップS962は、特許請求の範囲に記載の第1制御手順および第2制御手順の一例である。このように、本技術の第3の実施の形態によれば、明るさ開口面積の大きさと、基線長一対の開口面の重心間距離とを独立に制御することができる。なお、本技術の第3の実施の形態では、2枚の羽根遮光部材を備える第1絞りと、2枚の羽根を備える第2絞りとを想定して説明したがこれに限定されるものではない。第1絞りは、従来の絞りと同様に、絞りの外周から中心に向けて開口面積が狭くなるようにF値が小さくなるように開閉するものであればよい。羽根の枚数を増やすことにより、45度回転した正方形の開口形状から円形に近い開口形状に近づけることができる。また、第2絞りも、絞りの中心付近を遮光して一対の開口部分を形成するものであればよく、2枚以上の羽根を用いることにより、一対の開口部分の形状を円形に近づけることができることも考えられる。<5.第4の実施の形態>本技術の第3の実施の形態では、撮像装置を用いて横位置撮影を撮影した際に明るさおよび基線長を自由に設定できる絞り絞り510について説明した。しかしながら、この絞り510では、本技術の第1の実施において示したように縦位置撮影をする場合には、第2絞りを開放して第1絞りのみにしないと従来の絞りと同じ使用方法にする、水平方向の視差を取得することが出ない。そこで、本技術の第4の実施の形態では、横位置撮影および縦位置撮影の両方において明るさおよび基線長を自由に設定できる絞りについて、図30乃至図32を参照して説明する。[撮像装置の機能構成例]図30は、本技術の第4の実施の形態の撮像装置600の機能構成の一例を示すブロック図である。同図において示す撮像装置600は、図21において示した撮像装置500の絞り510に代えて、絞り610を備える。また、撮像装置600は、撮像装置500の各構成に加えて、さらに、図1において示した姿勢検出部140を備える。なお、絞り610については、図31および図32において説明する。姿勢検出部140は、図1において示した姿勢検出部140と同様に、撮像装置600の姿勢を検出し、検出した撮像装置600の姿勢に関する情報姿勢情報を、視差検出部320および絞り駆動設定部530に供給する。なお、図30において示す絞り駆動設定部530では、姿勢検出部140から供給された姿勢情報に基づいて、縦位置撮影および横位置撮影のどちらであるか撮像装置600の姿勢を検出し、その検出した姿勢に応じて絞り610の駆動を設定する。[絞りの一例]図31は、本技術の第4の実施の形態の絞り610の一例を模式的に示す図である。絞り610は、図22において示した絞り510と同じものである第1絞りおよび第2絞りに加えて、上下に一対の開口部分を生成するために、左右方向から突出することにより絞りの中心付近を遮光する第3絞りを備える。図31aでは、上下に2つの開口部分が形成されている状態の絞り610を示す。また、同図bでは第1絞り第1絞り511のみを示して第1絞りの2枚の羽根の形状を示し、同図cでは第2絞り第2絞り515のみを示して第2絞りの2枚の羽根の形状を示す。さらに、同図dでは、第3絞り第3絞り611のみを示して第3絞りの2枚の羽根の形状を示す。なお、同図bおよびcは、図22において示したbおよびcと同様のものであるため、ここでは、図31aおよびdについて説明する。同図aには、上下方向に一対の開口部分が形成されている状態の絞り610が示されている。この絞り610では、第3絞り左側羽根612の右端と第3絞り右側羽根613の左端とが絞り610の中心付近でお互いに接するように第3絞りが配置されている。一方、第2絞り上側羽根516および第2絞り下側羽根517は、開放状態となり、被写体光を遮光しないように配置される。このように、第3絞り611により絞り610の中心付近を左右方向から遮光することにより、絞り610の上下方向に一対の開口部分を形成することができる。同図dには、第3絞り第3絞り611を構成する2枚の羽根第3絞り左側羽根612および第3絞り右側羽根613のみが示されている。同図dに示すように、第3絞り611は、第2絞り515同図cを参照の配置方向を、90度時計回りに回転させたもの駆動方向が直交するものとなる。すなわち、第3絞り左側羽根612および第3絞り右側羽根613は、三角形山形の凸形状の突出部が互いに対向するように配置される。なお、この三角形山形の凸形状の突出部は、視差方向に平行な直線であって、基線長の中止位置を通過する線の上に三角形の切り込みの頂点が位置するように形成される。なお、第3絞り左側羽根612および第3絞り右側羽根613は、特許請求の範囲に記載の第3部材の一例である。このように、左右方向から絞り610の中心付近を遮光する第3絞り611を設けることにより、上下方向に一対の開口部分を設けることができる。[絞りにおける開口面の変化例]図32は、本技術の第4の実施の形態の絞り610が形成する開口部分の形状の一例を模式的に示す図である。同図aには、撮像装置600を用いて横位置撮影をする場合における絞り610の各羽根の位置が模式的に示されている。横位置撮影をする場合には、同図aに示すように、第3絞り第3絞り左側羽根612および第3絞り右側羽根613を開放状態にする。また、第2絞り第2絞り上側羽根516および第2絞り下側羽根517を、図22乃至図24において示したように、一対の開口部分が形成されるように絞る閉じる。そして、第3絞りを開いたまま第2絞りおよび第1絞りを開閉することにより、図22乃至図24において示した絞り510と同様に、横位置撮影において明るさと基線長とを別々に制御することが出来る。図32bには、撮像装置600を用いて縦位置撮影をする場合における絞り610の各羽根の位置が模式的に示されている。縦位置撮影をする場合には、同図bに示すように、第2絞りを開放状態にし、第3絞りを、一対の開口部分が形成されるように絞る閉じる。そして、第2絞りを開いたまま第3絞りおよび第1絞りを開閉することにより、一対の開口部分の方向が異なる以外は同図aと同様の開閉をすることが出来る。すなわち、同図bに示すように、第2絞りを開放状態にして第3絞りおよび第1絞りを開閉することにより、縦位置撮影において明るさと基線長とを別々に制御することが出来る。同図cには、撮像装置600を用いて2D画像を撮像する場合における絞り610の各羽根の位置が模式的に示されている。2D画像を撮像する場合には、同図cに示すように、第2絞りおよび第3絞りを開放状態にする。そして、第1絞りのみを開閉させる。これにより、不要な被写体光の遮光を行わずに2D画像を撮像することができる。このように、本技術の第4の実施の形態によれば、横位置撮影および縦位置撮影のいずれにおいても明るさと基線長とを独立して制御することができる。<6.絞りの変形例>本技術の第3および第4の実施の形態では、一対の開口部分を形成するとともに、明るさおよび基線長を自由に設定できる絞りについて説明した。なお、第3および第4の実施の形態において示した絞りは、明るさと基線長とを自由に組み合わせることができるが、簡便な3D撮像装置においては、そこまでの性能を必要としない場合が考えられる。この場合には、3D画像の撮像に適したより簡単な構成の絞りが求められる。そこで、第3および第4の実施の形態より簡単な構成の絞りを、図33を参照して説明する。[絞りの一例]図33は、本技術の第3および第4の実施の形態の変形例として、3D画像の撮像に適した簡単な構成の絞りの例を模式的に示す図である。同図aおよびbには、基線長を保持したまま明るさを制御することができる絞りが示されている。同図aには、2枚の羽根を備え、視差検出方向左右における両端の突出中側は矩形の切り込みにより視差検出方向に長い長方形の開口面を形成する絞りが示されている。この絞りの長方形の開口面は、視差方向を長辺とする矩形の切欠部が互いに対向する2枚の羽根により形成される。また、同図bには、2枚の羽根を備え、山切り状の突出谷が2つ隣接する一対の切欠部により視差検出方向左右に一対の開口部分45度回転した正方形を形成する絞りが示されている。同図aおよびbに示すような絞りを、上下方向視差検出方向に対して垂直方向に開閉することにより、基線長を維持しながら明るさを制御することができる。同図cおよびdには、従来の絞りよりも基線長を長くすることができる絞りが示されている。同図cには、左右方向視差検出方向に長く、上下方向に短い楕円形の開口部分を形成する絞りが示されている。この絞りの楕円形の開口部分は、視差方向を一辺長い直径とする半円形の切欠部が互いに対向する2枚の羽根により形成される。また、同図dには、左右方向視差検出方向に長く、上下方向に短い菱形の開口部分を形成する絞りが示されている。この絞りの菱形の開口部分は、視差方向を底辺とする三角形の切欠部が互いに対向する2枚の羽根により形成される。同図cおよびdに示すような絞りを、上下方向に開閉することにより、従来の円形状の開口部分の絞りや、45度回転した正方形状の開口部分の絞りと比較して、基線長を長くすることができる。同図eには、本技術の第3および第4の実施の形態と同様に、明るさと基線長とを独立に制御できる絞りであって、第3および第4の実施の形態の絞りよりも制御が簡単な絞りが示されている。この同図eでは、視差検出方向左右の両端左端および右端から絞りの中心に向かって閉じる2枚の羽根と、上下の両端上端および下端から絞りの中心に向かって閉じる2枚の羽根とが示されている。なお、左端および右端から絞りの中心に向かって閉じる2枚の羽根は、視差方向に直交する直交方向に平行な辺が対向する一対の羽根である。また、上端および下端から絞りの中心に向かって閉じる2枚の羽根は、視差方向に平行な辺が対向する一対の羽根である。同図eで示す絞りは、左右の絞りを開くと基線長が広がり、上下の絞りを開くと明るさが大きくなる。このような3D画像の撮像に適した絞りを撮像装置に設けることにより、良好な立体感の3D画像を撮像することができる。このように、本技術の実施の形態によれば、良好な3D画像を撮像することができる。なお、本技術の実施の形態においては、静止画を撮像する撮像装置を想定して説明したが、動画を撮像する撮像装置においても同様に実施することができる。なお、上述の実施の形態は本技術を具現化するための一例を示したものであり、実施の形態における事項と、特許請求の範囲における発明特定事項とはそれぞれ対応関係を有する。同様に、特許請求の範囲における発明特定事項と、これと同一名称を付した本技術の実施の形態における事項とはそれぞれ対応関係を有する。ただし、本技術は実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において実施の形態に種々の変形を施すことにより具現化することができる。また、上述の実施の形態において説明した処理手順は、これら一連の手順を有する方法として捉えてもよく、また、これら一連の手順をコンピュータに実行させるためのプログラム乃至そのプログラムを記憶する記録媒体として捉えてもよい。この記録媒体として、例えば、CDCompactDisc、MDMiniDisc、DVDDigitalVersatileDisk、メモリカード、ブルーレイディスクBlurayDisc登録商標等を用いることができる。なお、本技術は以下のような構成もとることができる。1立体視画像を生成するための一対の開口領域を形成する絞りと、前記一対の開口領域を通過する被写体光をそれぞれ受光して前記立体視画像を生成するための信号を生成する撮像素子と、前記一対の開口領域の重心間の距離と、前記一対の開口領域を通過する前記被写体光の光量の増減とをそれぞれ独立して制御する制御部とを具備する撮像装置。2前記絞りには、前記立体視画像における視差方向において前記一対の開口領域が隣接して形成され、前記制御部は、前記一対の開口領域のそれぞれの周縁のうち、前記視差方向における両端に対応する周縁の位置と、前記一対の開口領域間で近接する周縁の位置とをそれぞれ変更して制御する前記1に記載の撮像装置。3前記制御部は、前記光量を増減させる場合には、前記重心間の距離を一定にした状態で、前記一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さと、他の開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さとを変更させる前記2に記載の撮像装置。4前記一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さは、前記他の開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さと同一である前記3に記載の撮像装置。5前記制御部は、前記重心間の距離を変更させる場合には、前記一対の開口領域のうちの1つの開口領域に係る前記両端に対応する周縁と前記近接する周縁との間の長さを一定にした状態で、前記重心間の距離を変更させる前記2から4のいずれかに記載の撮像装置。6前記重心間の距離を調整する調整部をさらに具備し、前記制御部は、前記調整部による調整後の前記重心間の距離となるように前記一対の開口領域を制御する前記2から5のいずれかに記載の撮像装置。7前記絞りは、切欠部を備える一対の部材が前記切欠部が互いに対向するように配置される第1部材と、突出部を備える一対の部材が前記突出部が互いに対向するように配置される第2部材とを備える前記1から6のいずれかに記載の撮像装置。8前記第1部材および前記第2部材は、前記視差方向に対して直交する直交方向に駆動される前記7に記載の撮像装置。9前記切欠部は、前記重心間の距離の中心を通過して前記第1部材の駆動方向に平行な直線上の1点を山形の頂点とする凹形状であり、前記突出部は、前記重心間の距離の中心を通過して前記第2部材の駆動方向に平行な直線上の1点を山形の頂点とする凸形状である前記8に記載の撮像装置。10前記撮像装置の姿勢を検出する姿勢検出部をさらに具備し、前記絞りは、切欠部を備える一対の部材が前記切欠部が互いに対向するように配置される第1部材と、横位置撮影の場合において前記被写体光の一部を遮光する第2部材であって、突出部を備える一対の部材が当該突出部が互いに対向するように配置される第2部材と、縦位置撮影の場合において前記被写体光の一部を遮光する第3部材であって、突出部を備える一対の部材が当該突出部が互いに対向するように配置される第3部材とを備え、前記第2部材の駆動方向と、前記第3部材の駆動方向とは直交し、前記制御部は、前記検出された姿勢に基づいて前記横位置撮影または前記縦位置撮影のいずれであるかを決定して前記一対の開口領域を制御する前記1から6のいずれかに記載の撮像装置。11前記絞りは、単眼のレンズ系により集光される前記被写体光の光路に配置される前記1から10のいずれかに記載の撮像装置。12立体視画像における視差方向において隣接する一対の切欠部をそれぞれ備える一対の部材からなる絞りであって、前記切欠部が互いに対向することにより一対の開口領域を形成する絞りと、前記一対の開口領域を通過する被写体光をそれぞれ受光して前記立体視画像を生成するための信号を生成する撮像素子と、前記一対の開口領域の重心間の距離が一定となるように、前記視差方向と直交する直交方向に前記一対の部材をそれぞれ駆動させて前記絞りを制御する制御部とを具備する撮像装置。13立体視画像における視差方向を長手方向とする開口領域を形成する絞りと、前記開口領域を通過する被写体光を受光して前記立体視画像を生成するための信号を生成する撮像素子と、前記視差方向における前記開口領域の長さが、前記視差方向と直交する直交方向における前記開口領域の長さよりも長くなるように前記絞りを制御する制御部とを具備する撮像装置。14前記絞りは、切欠部を備える一対の部材が前記切欠部が互いに対向することにより前記開口領域を形成し、前記制御部は、前記一対の部材を前記直交方向へそれぞれ駆動させて前記絞りを制御する前記13に記載の撮像装置。15前記切欠部は、前記視差方向を長辺とする矩形、前記視差方向を底辺とする三角形、または、前記視差方向を一辺とする半円形である前記13に記載の撮像装置。16前記絞りは、前記視差方向に平行な辺を備え、当該辺が対向する一対の第1部材と、前記直交方向に平行な辺を備え、当該辺が対向する一対の第2部材とにより前記開口領域を形成する前記13に記載の撮像装置。17立体視画像を生成するための一対の開口領域を形成する絞りにおける前記一対の開口領域の重心間の距離を制御する第1制御手順と、前記一対の開口領域を通過する前記被写体光の光量の増減を、前記重心間の距離とは独立して制御する第2制御手順と、を具備する絞り制御方法。18立体視画像を生成するための一対の開口領域を形成する絞りにおける前記一対の開口領域の重心間の距離を制御する第1制御手順と、前記一対の開口領域を通過する前記被写体光の光量の増減を、前記重心間の距離とは独立して制御する第2制御手順と、をコンピュータに実行させるプログラム。