"流体室を内部に形成する筐体と、前記流体室に封入され、通過する磁束に応じて粘度が変化する磁気粘性流体と、前記流体室の前記磁気粘性流体に磁束を通過させることにより、前記磁気粘性流体の粘度を可変制御する粘度制御手段と、前記筐体を内外に貫通するブレーキ軸を有し、前記流体室の前記磁気粘性流体と接触することにより、前記磁気粘性流体の粘度に応じたブレーキトルクが入力されるブレーキ回転体と、前記筐体において前記ブレーキ軸を回転方向に沿って囲む形態に設けられ、前記流体室に連通するシールギャップを前記ブレーキ軸との間に形成し、当該シールギャップを通じて前記ブレーキ軸に案内する磁束を発生する磁気シールスリーブとを、備える流体ブレーキ装置であって、前記磁気シールスリーブは、内周側へ突出するスリーブ磁束ガイドを、有し、前記ブレーキ軸は、前記スリーブ磁束ガイドに対して軸方向へずれる箇所において外周側へ突出することにより、軸方向において対向する前記スリーブ磁束ガイドとの間に形成した前記シールギャップを通じて、前記スリーブ磁束ガイドから磁束が案内される軸磁束ガイドを、有することを特徴とする流体ブレーキ装置。前記軸磁束ガイドは、前記スリーブ磁束ガイドに対して軸方向の前記筐体内部側へずらして配置されることを特徴とする請求項1に記載の流体ブレーキ装置。前記磁気シールスリーブが前記筐体外部側の軸方向端部に有する前記スリーブ磁束ガイドとしての外ガイドに対して、前記軸磁束ガイドは、軸方向の前記筐体内部側へずらして配置されることを特徴とする請求項2に記載の流体ブレーキ装置。前記磁気シールスリーブは、前記外ガイドの前記筐体内部側に前記軸磁束ガイドを挟んで配置されることにより、軸方向に対向する当該軸磁束ガイドとの間に前記シールギャップを形成する前記スリーブ磁束ガイドとしての内ガイドを、有することを特徴とする請求項3に記載の流体ブレーキ装置。外周側へ向かうほど前記スリーブ磁束ガイドから軸方向へ離間して前記シールギャップを形成する面取り部が、前記軸磁束ガイドに設けられることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置。前記磁気シールスリーブは、前記ブレーキ軸の外周側に配置され、磁束を発生する筒状の永久磁石と、前記永久磁石と軸方向に隣接して配置され、前記シールギャップを通じて前記永久磁石の発生磁束を前記軸磁束ガイドへ案内する環板状の前記スリーブ磁束ガイドとを、有することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置。内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、請求項1~6のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置と、前記流体ブレーキ装置の前記筐体外部において前記ブレーキ軸と連繋し、当該流体ブレーキ装置の前記ブレーキ回転体へ入力された前記ブレーキトルクに応じて前記クランク軸及び前記カム軸の間の相対位相を調整する位相調整機構と、を備えることを特徴とするバルブタイミング調整装置。しかし、本発明者らが鋭意研究を行った結果、特許文献1の図8,9に示される流体ブレーキ装置では、以下の要因により、ブレーキ特性の変化を招くおそれのあることが、判明したのである。その要因とは、径方向に対向する突出部間のシールギャップに捕捉の磁気粘性流体が、ブレーキ軸の回転により発生する遠心力の作用を受けて流動することにある。即ち、遠心力を受ける磁気粘性流体は、シールギャップの外周側に位置する磁束ガイドの突出部表面のうち内周面及び軸方向端面に沿って順次流動することで、当該シールギャップから軸方向にずれた箇所の外周側まで到達し易くなる。その結果、磁束密度の高いシールギャップから離れ過ぎることとなる磁気粘性流体は、ブレーキ軸の回転が止まって遠心力が消失しても、シールギャップには戻り難くなってしまう。故に、シールギャップに戻れなくなった磁気粘性流体が時間経過に従い増加して、筐体外部側へと押し出され易くなることで、磁気粘性流体の漏出に起因したブレーキ特性の変化が惹起される、と考えられるのである。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、磁気粘性流体の漏出に起因したブレーキ特性の変化を抑制する流体ブレーキ装置並びにそれを備えたバルブタイミング調整装置を、提供することにある。請求項1に記載の発明は、流体室を内部に形成する筐体と、流体室に封入され、通過する磁束に応じて粘度が変化する磁気粘性流体と、流体室の磁気粘性流体に磁束を通過させることにより、磁気粘性流体の粘度を可変制御する粘度制御手段と、筐体を内外に貫通するブレーキ軸を有し、流体室の磁気粘性流体と接触することにより、磁気粘性流体の粘度に応じたブレーキトルクが入力されるブレーキ回転体と、筐体においてブレーキ軸を回転方向に沿って囲む形態に設けられ、流体室に連通するシールギャップをブレーキ軸との間に形成し、当該シールギャップを通じてブレーキ軸に案内する磁束を発生する磁気シールスリーブとを、備える流体ブレーキ装置であって、磁気シールスリーブは、内周側へ突出するスリーブ磁束ガイドを、有し、ブレーキ軸は、スリーブ磁束ガイドに対して軸方向へずれる箇所において外周側へ突出することにより、軸方向において対向するスリーブ磁束ガイドとの間に形成したシールギャップを通じて、スリーブ磁束ガイドから磁束が案内される軸磁束ガイドを、有する。この発明によると、磁気シールスリーブ及びブレーキ軸間のシールギャップへ流体室から流入することになる磁気粘性流体は、磁束ガイドからブレーキ軸へ当該ギャップを通じて案内される磁束の作用により粘度上昇することで、膜状に捕捉される。こうしてシールギャップに形成されるシール膜によれば、筐体内部側から外部側へ向かう磁気粘性流体の流動を流体自身で抑制する自己シール機能を、発揮し得るのである。ここで、ブレーキ軸において外周側へ突出する軸磁束ガイドは、磁気シールスリーブにおいて内周側へ突出するスリーブ磁束ガイドに対して、軸方向にずれて対向することで、当該スリーブ磁束ガイドとの間にシールギャップを形成する。これにより、軸方向に対向する磁束ガイド間のシールギャップに捕捉される磁気粘性流体は、ブレーキ軸の回転により遠心力の作用を受けることで、スリーブ磁束ガイドの表面のうち軸磁束ガイド側の軸方向端面に沿って、シールギャップから外周側へと流動する。その結果、磁束密度の高いシールギャップに対して磁気粘性流体は、当該ギャップの外周側近傍に留まり易くなるので、ブレーキ軸の回転が止まって遠心力が消失すると、当該ギャップに引き寄せられて戻ることができる。こうした作用によれば、シールギャップに戻れなくなった磁気粘性流体が時間経過に従い増加して、筐体外部側へと押し出される事態を回避し得るので、磁気粘性流体の漏出に起因したブレーキ特性の変化につき、抑制可能となるのである。請求項2に記載の発明によると、軸磁束ガイドは、スリーブ磁束ガイドに対して軸方向の筐体内部側へずらして配置される。この発明では、シールギャップにて遠心力作用を受ける磁気粘性流体は、スリーブ磁束ガイドの表面のうち軸磁束ガイドが軸方向にずれて対向する側となる筐体内部側の軸方向端面に沿って、シールギャップから外周側へと流動する。その結果、磁気粘性流体は、スリーブ磁束ガイドよりも筐体内部側にてシールギャップの外周側近傍に留まり易くなって、当該スリーブ磁束ガイドの筐体外部側には流動し難くなるので、遠心力消失後にシールギャップへの戻りを実現できる。こうした作用によれば、シールギャップに戻れなくなった磁気粘性流体の筐体外部側への押し出しを回避して、磁気粘性流体の漏出に起因したブレーキ特性変化の抑制効果を高めることが、可能となるのである。請求項3に記載の発明によると、磁気シールスリーブが筐体外部側の軸方向端部に有するスリーブ磁束ガイドとしての外ガイドに対して、軸磁束ガイドは、軸方向の筐体内部側へずらして配置される。この発明では、シールギャップにて遠心力作用を受ける磁気粘性流体は、磁気シールスリーブが筐体外部側端部に有するスリーブ磁束ガイドとしての外ガイド表面のうち筐体内部側の軸方向端面に沿って、シールギャップから外周側へと流動する。その結果、磁気粘性流体は、磁気シールスリーブのうち筐体外部側に露出した外ガイドよりも筐体内部側にて、シールギャップの外周側近傍に留まり易くなって、当該外部側には漏出し難くなるので、遠心力消失後にシールギャップへの戻りを実現できる。こうした作用によれば、シールギャップに戻れなくなった磁気粘性流体の筐体外部側への押し出しを回避することにつき、確実性を確保して、磁気粘性流体の漏出に起因したブレーキ特性変化の抑制効果を高めることが、可能となるのである。請求項4に記載の発明によると、磁気シールスリーブは、外ガイドの筐体内部側に軸磁束ガイドを挟んで配置されることにより、軸方向に対向する当該軸磁束ガイドとの間にシールギャップを形成するスリーブ磁束ガイドとしての内ガイドを、有する。この発明では、外ガイドの筐体内部側に軸磁束ガイドを挟んで配置されるスリーブ磁束ガイドとしての内ガイドは、当該軸磁束ガイドと軸方向に対向してシールギャップを形成する。故に、内ガイド及び軸磁束ガイド間のシールギャップにて遠心力作用を受ける磁気粘性流体は、内ガイド表面のうち外ガイド側となる軸磁束ガイド側の軸方向端面に沿って、シールギャップから外周側へと流動する。それと共に、外ガイド及び軸磁束ガイド間のシールギャップにて遠心力作用を受ける磁気粘性流体は、外ガイド表面のうち軸磁束ガイド側の軸方向端面に沿って、シールギャップから外周側へと流動する。これらの結果、筐体外部側に露出した外ガイドよりも筐体内部側では、軸方向の複数個所にて磁気粘性流体がシールギャップの外周側近傍に留まり易くなって、当該外部側への流体漏出を確実に抑制され得るので、遠心力消失後にシールギャップへの戻りを実現できる。こうした作用によれば、シールギャップに戻れなくなった磁気粘性流体の筐体外部側への押し出しを回避することにつき、さらに高い確実性を確保して、磁気粘性流体の漏出に起因したブレーキ特性変化の抑制効果を高めることが、可能となるのである。請求項5に記載の発明によると、外周側へ向かうほどスリーブ磁束ガイドから軸方向へ離間してシールギャップを形成する面取り部が、軸磁束ガイドに設けられる。この発明では、軸磁束ガイドにおいて外周側へ向かうほどスリーブ磁束ガイドから軸方向へ離間する面取り部が形成するシールギャップは、当該外周側へ向かうほど広がる形状となる。故に、遠心力作用によりシールギャップの外周側近傍にて留まることとなった磁気粘性流体は、当該外周側へ向かうほど広がるシールギャップへと面取り部に沿って戻り易くなる。こうした作用によれば、シールギャップに戻れなくなった磁気粘性流体の筐体外部側への押し出しを回避して、磁気粘性流体の漏出に起因したブレーキ特性変化の抑制効果を高めることが、可能である。請求項6に記載の発明によると、磁気シールスリーブは、軸磁束ガイドの外周側に配置され、磁束を発生する筒状の永久磁石と、永久磁石と軸方向に隣接して配置され、シールギャップを通じて永久磁石の発生磁束を軸磁束ガイドへ案内する環板状のスリーブ磁束ガイドとを、有する。この発明では、軸磁束ガイドの外周側の筒状永久磁石と軸方向に隣接して内周側へ突出する環板状スリーブ磁束ガイドは、当該軸磁束ガイドとは軸方向にずれて対向することでシールギャップを形成する。これにより、シールギャップにて遠心力作用を受ける磁気粘性流体は、スリーブ磁束ガイド表面のうち軸磁束ガイド側の軸方向端面に沿う外周側近傍への流動を実現することになるので、遠心力消滅後には、当該近傍からシールギャップへと確実に戻ることができる。こうした作用によれば、シールギャップに戻れなくなった磁気粘性流体の筐体外部側への押し出しを回避して、磁気粘性流体の漏出に起因したブレーキ特性変化の抑制効果を高めることが、可能となるのである。請求項7に記載の発明は、内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、請求項1~6のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置と、流体ブレーキ装置の筐体外部においてブレーキ軸と連繋し、当該流体ブレーキ装置のブレーキ回転体へ入力されたブレーキトルクに応じて機関位相を調整する位相調整機構と、を備える。この発明の流体ブレーキ装置では、自己シール機能を発揮する磁気粘性流体の漏出に起因したブレーキ特性の変化を、上述の如く回避し得るので、ブレーキ特性に左右される機関位相の調整精度を高精度に維持可能となる。さらに、流体ブレーキ装置において磁気粘性流体が形成のシール膜によれば、ブレーキ軸へ与える摩擦抵抗を低減し得るので、当該摩擦抵抗に起因して内燃機関の燃費低下を招くトルクロスについても、回避可能となるのである。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態による流体ブレーキ装置100を備えたバルブタイミング調整装置1を、示している。バルブタイミング調整装置1は車両に搭載され、内燃機関のクランク軸図示しないからカム軸2へ機関トルクを伝達する伝達系に設けられている。ここでカム軸2は、内燃機関の動弁のうち吸気弁図示しないを機関トルクの伝達によって開閉するものであり、バルブタイミング調整装置1は、当該吸気弁のバルブタイミングを調整する。図1~3に示すようにバルブタイミング調整装置1は、流体ブレーキ装置100に加えて、通電制御回路200及び位相調整機構300等を組み合わせてなり、クランク軸に対するカム軸2の相対位相である機関位相を調整することで、所望のバルブタイミングを実現する。流体ブレーキ装置図1に示す電動式の流体ブレーキ装置100は、筐体110、ブレーキ回転体130、磁気粘性流体140、シール構造160及びソレノイドコイル150を備えている。全体として中空形状の筐体110は、固定部材111及びカバー部材112を有している。段付円筒状の固定部材111は磁性材により形成され、内燃機関の固定節であるチェーンケース図示しないに固定される。円形皿状のカバー部材112は、固定部材111と同質又は異質の磁性材により形成され、軸方向に固定部材111を挟んで位相調整機構300と反対側に配置されている。固定部材111に同軸上に且つ液密に嵌入固定されるカバー部材112は、固定部材111との間の空間部114を、筐体110内部の流体室114として形成している。ブレーキ回転体130は磁性材により形成され、ブレーキ軸131及びブレーキロータ132を有している。シャフト状のブレーキ軸131は、筐体110のうち位相調整機構300側の固定部材111を内外に貫通し、当該筐体110の外部側の軸方向端部にて位相調整機構300と連繋している。ブレーキ軸131の軸方向中間部は、筐体110のうち固定部材111に設けられた軸受116により、回転可能に支持されている。これらの構成によりブレーキ回転体130は、内燃機関の運転中にクランク軸から出力される機関トルクが位相調整機構300から伝達されることで、図2,3の反時計方向となる一定方向に回転する。図1に示すように円環板状のブレーキロータ132は、ブレーキ軸131のうち位相調整機構300とは反対側の軸方向端部から外周側へ突出し、筐体110内部の流体室114に収容されている。かかる収容により流体室114は、ブレーキロータ132と固定部材111とに軸方向に挟まれる部分を磁気ギャップ114aとして有し、またブレーキロータ132とカバー部材112とに軸方向に挟まれる部分を磁気ギャップ114bとして有している。このような磁気ギャップ114a,114bを有してなる流体室114には、磁気粘性流体140が封入されている。ここで、機能性流体の一種である磁気粘性流体140は、非磁性のベース液に磁性粒子を懸濁状に分散させてなる流体である。磁気粘性流体140のベース液としては、例えばオイル等といった液状の非磁性材が用いられ、より好ましくは内燃機関の潤滑オイルと同種のオイルが用いられる。磁気粘性流体140の磁性粒子としては、例えばカルボニル鉄等といった粉状の磁性材が用いられる。こうした成分構成の磁気粘性流体140は、磁束の通過により当該通過磁束の密度に追従して見かけ上の粘度が図4の如く上昇変化し、当該粘度に比例して降伏応力が増大する特性を、有している。図1に示すようにシール構造160は、筐体110において軸方向の流体室114及び軸受116間となる箇所に、設けられている。シール構造160は、筐体110のうち固定部材111と、ブレーキ回転体130のうちブレーキ軸131との間をシールすることにより、磁気粘性流体140が筐体110の外部へ漏出するのを規制する。ソレノイドコイル150は、樹脂ボビン151に金属線材を巻回してなり、ブレーキロータ132の外周側に同心上に配置されている。ソレノイドコイル150は、固定部材111及びカバー部材112の間に軸方向に挟まれた状態で、筐体110に保持されている。かかる保持形態のソレノイドコイル150は通電されると、固定部材111、磁気ギャップ114a、ブレーキロータ132、磁気ギャップ114b及びカバー部材112を順次通過するように、磁束を発生する。したがって、図2,3の反時計方向へブレーキ回転体130が回転する内燃機関の運転中に、通電によりソレノイドコイル150が磁束を発生するときには、流体室114のうち磁気ギャップ114a,114b内の磁気粘性流体140に対して当該発生磁束が通過する。その結果、粘度変化した磁気粘性流体140に接触する要素110,130間では、粘性抵抗の作用によりブレーキ回転体130ブレーキロータ132を制動するブレーキトルクが、図2,3の時計方向に発生する。このように本実施形態では、通電を受けるソレノイドコイル150が流体室114の磁気粘性流体140に磁束を通過させることにより、当該流体140の粘度に応じたブレーキトルクがブレーキ回転体130へと入力されることになる。通電制御回路マイクロコンピュータを主体に構成される図1の通電制御回路200は、流体ブレーキ装置100の外部に配置されてソレノイドコイル150及び車両のバッテリ4と電気接続されている。内燃機関の停止中において通電制御回路200は、バッテリ4からの電力供給の遮断により、ソレノイドコイル150への通電をカットした状態とする。したがって、このときには、ソレノイドコイル150により磁束が発生せず、ブレーキ回転体130へ入力されるブレーキトルクが消失した状態となる。一方、内燃機関の運転中において通電制御回路200は、バッテリ4からの電力供給下、ソレノイドコイル150への通電電流を制御することにより、磁気粘性流体140に通過させる磁束を発生する。したがって、このときには、磁気粘性流体140の粘度が可変制御され、ブレーキ回転体130へ入力されるブレーキトルクが、ソレノイドコイル150への通電電流に追従して増減されることになる。位相調整機構図1~3に示すように位相調整機構300は、駆動回転体10、従動回転体20、アシスト部材30、遊星キャリア40及び遊星歯車50を備えている。全体として円筒状を呈する駆動回転体10は、歯車部材12及びスプロケット部材13を同軸上に螺子留めしてなる。図1,2に示すように円環板状の歯車部材12は、歯底円よりも小径の歯先円を有する駆動側内歯車部14を、周壁部に形成している。図1に示すように円筒状のスプロケット部材13は、周壁部から外周側へ突出する歯16を、回転方向に複数有している。スプロケット部材13は、それら歯16とクランク軸の複数の歯との間にタイミングチェーン図示しないを掛け渡されることにより、クランク軸と連繋する。かかる連繋により、クランク軸から出力される機関トルクがタイミングチェーンを通じてスプロケット部材13へと伝達されるときには、駆動回転体10がクランク軸と連動して回転する。このとき駆動回転体10の回転方向は、図2,3の反時計方向となる。図1,3に示すように有底円筒状の従動回転体20は、駆動回転体10のうちスプロケット部材13の内周側に同軸上に配置されている。従動回転体20は、カム軸2に同軸上に外嵌されて螺子留めにより固定される固定部21を、底壁部に形成している。かかる固定により従動回転体20は、カム軸2と連動して回転可能且つ駆動回転体10に対して相対回転可能となっている。ここで従動回転体20の回転方向は、駆動回転体10と同様、図2,3の反時計方向に設定されている。図1に示すように従動回転体20は、歯底円よりも小径の歯先円を有する従動側内歯車部22を、周壁部に形成している。従動側内歯車部22の内径は駆動側内歯車部14の内径よりも大きく設定され、また従動側内歯車部22の歯数は駆動側内歯車部14の歯数よりも多く設定されている。従動側内歯車部22は、軸方向に駆動側内歯車部14を挟んで流体ブレーキ装置100と反対側に、配置されている。アシスト部材30はねじりコイルばねからなり、スプロケット部材13の内周側に同軸上に配置されている。アシスト部材30の一端部31はスプロケット部材13に係止され、アシスト部材30の他端部32は固定部21に係止されている。アシスト部材30は回転体10,20間にてねじり変形することによりアシストトルクを発生して、駆動回転体10に対する遅角側へ従動回転体20を付勢する。図1~3に示すように、全体として円筒状を呈する遊星キャリア40は、ブレーキ回転体130からブレーキトルクが伝達される伝達部41を、周壁部に形成している。回転体10,20及びブレーキ回転体130のブレーキ軸131に対して同軸上に配置される円筒孔状の伝達部41には、一対の溝部42が開口しており、それら溝部42に嵌合する継手43を介して伝達部41とブレーキ軸131とが連繋している。かかる連繋により遊星キャリア40は、ブレーキ回転体130と一体に回転可能且つ駆動回転体10に対して相対回転可能となっている。ここで、内燃機関の運転中における遊星キャリア40の回転方向は、ブレーキ回転体130と同様、図2,3の反時計方向となる。図1~3に示すように遊星キャリア40は、遊星歯車50を軸受する軸受部46を、周壁部に形成している。回転体10,20及びブレーキ回転体130のブレーキ軸131に対して偏心配置される円筒面状の軸受部46は、遊星ベアリング48を介して遊星歯車50の中心孔51に同軸上に嵌入されている。かかる嵌入により遊星歯車50は、遊星運動可能に軸受部46に支持されている。ここで遊星運動とは、遊星歯車50がブレーキ軸131に対する軸受部46の偏心中心線周りに自転しつつ、遊星キャリア40の回転方向へ公転する運動をいう。したがって、遊星キャリア40が駆動回転体10に対して遊星歯車50の公転方向に相対回転するときには、当該歯車50が遊星運動することになる。全体として段付円筒状を呈する遊星歯車50は、歯底円よりも大径の歯先円を有する外歯車部52,54を、周壁部に形成している。駆動側内歯車部14の内周側に配置されている駆動側外歯車部52は、ブレーキ軸131に対する軸受部46の偏心側において当該内歯車部14と噛合している。駆動側外歯車部52から流体ブレーキ装置100とは反対側へ同軸上にずれて従動側内歯車部22の内周側に配置されている従動側外歯車部54は、ブレーキ軸131に対する軸受部46の偏心側において当該内歯車部22と噛合している。従動側外歯車部54の外径は駆動側外歯車部52の外径よりも大きく設定され、またそれら従動側外歯車部54及び駆動側外歯車部52の歯数は、それぞれ従動側内歯車部22及び駆動側内歯車部14の歯数よりも同数ずつ少なく設定されている。以上の構成の位相調整機構300は、ブレーキ回転体130へ入力されるブレーキトルクと、当該ブレーキトルクとは反対向きにブレーキ回転体130へ作用することになるアシスト部材30のアシストトルクと、カム軸2からブレーキ回転体130へ伝達される変動トルクとの釣り合いに応じて、機関位相を調整する。具体的には、ブレーキトルクの保持等によりブレーキ回転体130が駆動回転体10との同速回転を実現するときには、遊星キャリア40が当該回転体10に対して相対回転しない。その結果、遊星歯車50が遊星運動することなく回転体10,20と連れ回りするので、機関位相が保持されることになる。一方、ブレーキトルクの増大等により、ブレーキ回転体130がアシストトルクに抗して駆動回転体10よりも低速の回転を実現するときには、遊星キャリア40が当該回転体10に対する遅角側へと相対回転する。その結果、遊星歯車50が遊星運動して従動回転体20が駆動回転体10に対する進角側へ相対回転するので、機関位相が進角することになる。また一方、ブレーキトルクの減少等により、ブレーキ回転体130がアシストトルクを受けて駆動回転体10よりも高速の回転を実現するときには、遊星キャリア40が当該回転体10に対する進角側へと相対回転する。その結果、遊星歯車50が遊星運動して従動回転体20が駆動回転体10に対する遅角側へ相対回転するので、機関位相が遅角することになる。シール構造以下の説明では、流体室114を形成する筐体110の内部を単に筐体内部といい、位相調整機構300が配置される筐体110の外部を単に筐体外部というものとする。図1,5に示すようにブレーキ回転体130のブレーキ軸131は、シール構造160の内周側に軸磁束ガイド134を有している。軸磁束ガイド134は、ブレーキ軸131の一部として例えば炭素鋼等の磁性材により形成され、外周側のシール構造160へ向かって突出し且つ回転方向に連続する厚肉円環板状を、呈している。この軸磁束ガイド134では、図5に示すように軸方向の両端面134a,134bが、径方向に沿って広がる平坦面状に形成されている。図1,5に示すシール構造160の構成要素として、ブレーキ軸131の外周側を回転方向に囲む磁気シールスリーブ170は、永久磁石171と一対のスリーブ磁束ガイド174,175とを組み合わせたものである。永久磁石171は、例えばフェライト磁石等により形成され、ブレーキ軸131の回転方向と一致した周方向に連続する厚肉円環板状乃至は円筒状を、呈している。永久磁石171は、ブレーキ軸131の外周側に同軸上に配置された状態で、固定部材111に嵌入固定されている。永久磁石171は、軸方向両端部にそれぞれ相反極性の磁極N,Sが着磁されていることで、それら磁極N,S間に磁束MFを常時発生させる。各スリーブ磁束ガイド174,175は、例えば炭素鋼等の磁性材により形成され、永久磁石171よりも内径が小さく且つ周方向に連続する薄肉円環板状を、呈している。各スリーブ磁束ガイド174,175は、ブレーキ軸131の外周側に同軸上に配置された状態で、固定部材111に嵌入固定されている。各スリーブ磁束ガイド174,175は、永久磁石171の軸方向両側にそれぞれ隣接することにより、磁気シールスリーブ170のうち当該磁石171を挟んだ筐体外部側及び筐体内部側の軸方向端部をそれぞれ形成している。それと共に各スリーブ磁束ガイド174,175は、軸磁束ガイド134から軸方向にずれた箇所において永久磁石171よりも内周側のブレーキ軸131へ向かって突出することにより、当該ガイド134を挟んだ筐体外部側と筐体内部側とにそれぞれ位置している。したがって、図5に示すように各スリーブ磁束ガイド174,175の軸方向端面174a,175a間には、軸磁束ガイド134が外周側の永久磁石171へ向かって突出しているのである。ここで、磁気シールスリーブ170の筐体外部側端部を構成するスリーブ磁束ガイド174では、軸磁束ガイド134の筐体外部側端面134aに対して軸方向にずれて略平行に対向する筐体内部側端面174aが、径方向に沿って広がる平坦面状に形成されている。これにより、スリーブ磁束ガイド174の端面174aと軸磁束ガイド134の端面134aとの間には、固定部材111の内周側を通じて筐体内部の流体室114に連通するシールギャップ180が、形成されている。また、磁気シールスリーブ170の筐体内部側端部を構成するスリーブ磁束ガイド175では、軸磁束ガイド134の筐体内部側端面134bに対して軸方向にずれて略平行に対向する筐体外部側端面175aが、径方向に沿って広がる平坦面状に形成されている。これにより、スリーブ磁束ガイド175の端面175aと軸磁束ガイド134の端面134bとの間には、固定部材111の内周側を通じて筐体内部の流体室114に連通するシールギャップ181が、形成されている。さらにまた、各スリーブ磁束ガイド174,175では、それぞれ軸磁束ガイド134とは反対側を向く軸方向端面174b,175bも、径方向に沿って広がる平坦面状に形成されている。以上の構成を備えた磁気シールスリーブ170によると、図6に示すように永久磁石171の発生磁束MFは、当該磁石171と軸方向に隣接する各スリーブ磁束ガイド174,175へと集中する。その結果、磁束MFは、各スリーブ磁束ガイド174,175から各シールギャップ180,181を通じて軸磁束ガイド134に、案内される。ここで特に軸磁束ガイド134は、各スリーブ磁束ガイド174,175に軸方向に対向して可及的に近付けられていることにより、磁束MFが集中的に案内されるようになっている。このような集中案内作用により、磁束密度が図7に示す如く最高密度となるシールギャップ180,181同図はギャップ180側の例には、連通する筐体内部の流体室114から磁気粘性流体140が、磁性粒子に対する磁気吸引作用により流入し易い。その結果、各シールギャップ180,181へと流入した磁気粘性流体140は、それらギャップ180,181の通過磁束MFを受けて粘度上昇することで、磁束ガイド174,134間及び磁束ガイド175,135間にて膜状に捕捉される。こうして高い耐圧性をもって形成されるシール膜によれば、筐体内部側から筐体外部側へ向かう磁気粘性流体140の流動を当該流体140自身により抑制する自己シール機能につき、永久磁石171を挟む軸方向の両側箇所にて発揮し得る。即ち、磁気シールスリーブ170及びブレーキ軸131の間に生じる磁気粘性流体140の漏出経路のうち、筐体外部に近い箇所だけでなく、その上流側箇所においても、優れた自己シール機能を発揮するシール膜が形成されることになる。ここで第一実施形態では、ブレーキ軸131の軸磁束ガイド134が磁気シールスリーブ170の各スリーブ磁束ガイド174,175に対して軸方向にずれて対向することで、それら磁束ガイド174,175との間にシールギャップ180,181を形成している。これにより、ブレーキ軸131の回転停止状態にて図8aの如く各シールギャップ180,181に捕捉される磁気粘性流体140同分図はギャップ180側の例は、当該軸131の回転に伴って遠心力の作用を受ける。すると、磁気粘性流体140は、各スリーブ磁束ガイド174,175の軸磁束ガイド134側の軸方向端面174a,175aに沿って、図8bの如く各シールギャップ180,181から外周側へと流動する同分図はギャップ180側の例。その結果、図5に示す各シールギャップ180,181の外周側近傍箇所αでは、図7に示すように磁束密度が比較的高いことにより、それら近傍箇所αにて磁気粘性流体140が図8bの如く留まり易くなる。このとき特に、シールギャップ180にて遠心力作用を受ける磁気粘性流体140は、磁気シールスリーブ170の筐体外部側の端部に配置されたスリーブ磁束ガイド174の表面のうち、軸磁束ガイド134側となる筐体内部側の端面174aに沿って流動する。また、シールギャップ181にて遠心力作用を受ける磁気粘性流体140は、スリーブ磁束ガイド174の筐体内部側に軸磁束ガイド134を挟んで配置されたスリーブ磁束ガイド175の表面のうち、当該軸磁束ガイド134側の端面175aに沿って流動する。これらの結果、磁気シールスリーブ170において筐体外部側に露出したスリーブ磁束ガイド174よりも筐体内部側では、磁気粘性流体140が軸方向の複数個所α図5参照に留まり易くなるので、筐体外部側への漏出を確実に抑制され得る。以上により第一実施形態では、ブレーキ軸131の回転停止により遠心力が消失すると、図8cの如くシールギャップ180,181には、各々の近傍箇所αから磁気粘性流体140が引き寄せられて、戻ることとなる同分図は、ギャップ180側の例。また、図7の如く各シールギャップ180,181の近傍箇所αから軸方向にずれて低磁束密度となる箇所βにまで、図8bの如く流動した磁気粘性流体140であっても、そうした近傍箇所αから戻る磁気粘性流体140により、図8cの如く引きずられる。こうした作用によれば、各シールギャップ180,181に戻れなくなった磁気粘性流体140が時間経過に従い増加して、筐体外部側へと押し出される事態も回避し得るので、磁気粘性流体140の漏出に起因したブレーキ特性の変化につき、抑制可能となる。さらに、磁気粘性流体140が各シールギャップ180,181に形成するシール膜によれば、ブレーキ軸131に与える摩擦抵抗を低減し得るので、当該摩擦抵抗に起因して内燃機関の燃費低下を招くトルクロスの回避も、可能となるのである。尚、ここまで説明した第一実施形態では、ソレノイドコイル150及び通電制御回路200が共同して粘度制御手段を構成し、スリーブ磁束ガイド174が外ガイドに相当し、スリーブ磁束ガイド175が内ガイドに相当している。第二実施形態図9に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態のブレーキ軸131は、磁気シールスリーブ170の筐体外部側端部のスリーブ磁束ガイド174との間のみにシールギャップ180を形成の軸磁束ガイド134に対して、軸方向の筐体内部側へとずれる箇所に、別の軸磁束ガイド2135を有している。この軸磁束ガイド2135は、ブレーキ軸131の一部として例えば炭素鋼等の磁性材により形成され、外周側のシール構造160へ向かって突出し且つ回転方向に連続する薄肉円環板状を、呈している。ここで特に軸磁束ガイド2135は、磁気シールスリーブ170の筐体内部側端部のスリーブ磁束ガイド175とは、実質的に軸方向へずれることなく径方向に対向することで、流体室114と連通するシールギャップ2181を当該ガイド175との間に形成している。このような第二実施形態では、各シールギャップ180,2181に磁束MFが集中的に案内されることで、自己シール機能を果たすシール膜が、永久磁石171を挟む軸方向の両側箇所に形成される。しかも第一実施形態では、ブレーキ軸131の回転中にシールギャップ180にて遠心力作用を受ける磁気粘性流体140は、磁気シールスリーブ170において筐体外部側端部のスリーブ磁束ガイド174の表面のうち、筐体内部側端面174aに沿って流動する。その結果、磁気シールスリーブ170において筐体外部側に露出したスリーブ磁束ガイド174よりも筐体内部側では、磁気粘性流体140がシールギャップ180の近傍箇所αに留まり易くなり、筐体外部側への漏出を確実に抑制され得る。したがって、第二実施形態によれば、シールギャップ180に戻れなくなった磁気粘性流体140の筐体外部側への押し出しを回避して、磁気粘性流体140の漏出に起因したブレーキ特性変化の抑制効果を高めることが、可能となるのである。第三実施形態図10に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例である。第三実施形態の軸磁束ガイド134の軸方向両端部には、面取り部3134c,3134dが回転方向に連続するテーパ面状円錐面状に設けられている。ここで、筐体外部側の面取り部3134cは、外周側即ち、軸磁束ガイド134の突出先端側へ向かうほどスリーブ磁束ガイド174の端面174aから離間することにより、シールギャップ180の一部を当該外周側へ向かうほど広がる形状に形成している。また、筐体内部側の面取り部3134dは、外周側へ向かうほどスリーブ磁束ガイド175の端面175aから離間することにより、シールギャップ181の一部を当該外周側へ向かうほど広がる形状に形成している。このような第三実施形態では、遠心力の作用によりシールギャップ180,181の外周側近傍箇所αにて留まることとなった磁気粘性流体140は、当該外周側ほど広がる各シールギャップ180,181に各面取り部3134c,3134dに沿って戻り易くなる。したがって、第三実施形態によれば、シールギャップ180,181に戻れなくなった磁気粘性流体140の筐体外部側への押し出しを回避して、磁気粘性流体140の漏出に起因したブレーキ特性変化の抑制効果を高めることが、可能となるのである。他の実施形態ここまで、本発明の複数の実施形態について説明してきたが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用可能である。具体的に第一~第三実施形態では、永久磁石171の軸方向両端部を内周側に突出させることにより、スリーブ磁束ガイド174,175を当該磁石171の一部として形成してもよい。また、図11の変形例の如く第一及び第三実施形態では、軸磁束ガイド134を軸方向の中間部にて二つに分割してもよい同図は第一実施形態の変形例。さらに、図12の変形例の如く第二実施形態では、軸磁束ガイド134,2135同士の軸方向位置を互いに入れ替えると共に、スリーブ磁束ガイド174,175同士の軸方向位置を互いに入れ替えてもよい。加えて、第三実施形態の面取り部3134c,3134dについては、外周側へ向かうほどスリーブ磁束ガイド174,175から離間する形態となる限りにおいて、図13の変形例の如く軸磁束ガイド134の回転方向に連続する凸面状に形成してもよいし、図14の変形例の如く軸磁束ガイド134の回転方向に連続する凹面状に形成してもよい。また加えて、第三実施形態では、面取り部3134c,3134dの一方を設けなくてもよい。さらに加えて第二実施形態では、軸磁束ガイド134の筐体内部側即ち、スリーブ磁束ガイド174側の軸方向端部に、第三実施形態又はその変形例に準ずる面取り部3134cを設けてもよい。以上の他、第一~第三実施形態では、ブレーキ軸131との連繋によりブレーキ回転体130への入力ブレーキトルクに応じて機関位相を調整可能な任意の構造を、位相調整機構300の構造として採用することができる。また、本発明としては、動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する装置以外にも、動弁としての排気弁のバルブタイミングを調整する装置や、それら吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを調整する装置の他、ブレーキトルクを利用する各種の装置に適用することができるのである。"