頭部を残して地中に埋設される筒状体と、前記筒状体を挿通する開口を有し、地表近傍に埋設される笠状部材と、からなることを特徴とする基礎杭。前記笠状部材は、中央部に前記開口を有し、前記筒状体の外周面に略平行な外壁面と、前記外壁面の上部から前記開口に向かう斜壁面と、前記斜壁面の上部から前記開口に沿って上方に突出され、前記筒状体の外径より僅かに大きい内径を有するカラー部と、を備えることを特徴とする請求項1に記載の基礎杭。請求項1または2に記載の基礎杭を施工する方法であって、前記筒状体を地盤に打設する工程と、前記笠状部材の開口に前記筒状体を挿通させて、前記笠状部材を地表近傍に打設する工程と、前記筒状体と笠状部材とを一体化させる工程と、で構築することを特徴とする基礎杭の施工方法。しかし、土中において、杭の中間部や先端部に、特許文献1のような拡径部を設けるためには、拡径機能を備えたバケットを用いて、高濃度の泥水等で孔壁を保持しながら節付杭の形状に合わせた掘削孔を形成する。次に、その掘削孔に鉄筋かごを挿入する。そして、コンクリートを下方より上方に向かって泥水と置き換えながら打設する。従って、泥水のためのプラントやコンクリートプラントなどの設備の設置、削孔のための大型機械の配置など施工面積が大きくなるばかりか施工に手間と時間を要す。本発明の課題は、軟弱地盤であっても鉛直支持力、水平反力を増大でき、杭本数、杭径、杭長を減らし、省面積で、短い工期、低コストで構築可能な基礎杭と、その施工方法を提供することである。以上の課題を解決するため、請求項1に記載の発明は、頭部を残して地中に埋設される筒状体と、前記筒状体を挿通する開口を有し、地表近傍に埋設される笠状部材と、からなる基礎杭を特徴とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の基礎杭であって、前記笠状部材は、中央部に前記開口を有し、前記筒状体の外周面に略平行な外壁面と、前記外壁面の上部から前記開口に向かう斜壁面と、前記斜壁面の上部から前記開口に沿って上方に突出され、前記筒状体の外径より僅かに大きい内径を有するカラー部と、を備えることを特徴とする。請求項3に記載の発明は、請求項1または2に記載の基礎杭を施工する方法であって、前記筒状体を地盤に打設する工程と、前記笠状部材の開口に前記筒状体を挿通させて、前記笠状部材を地表近傍に打設する工程と、前記筒状体と笠状部材とを一体化させる工程と、で構築することを特徴とする。本発明によれば、軟弱な地盤であっても大きな支持力が得られ、省面積で、施工が簡便な基礎杭を構築できるので、例えば災害復旧時に必要となる仮設桟橋等が容易に構築できる。以下、図を参照して本発明を実施するための形態を詳細に説明する。実施形態図1は本発明を適用した基礎杭の一実施形態の構成を示すもので、1は筒状体、2は笠状部材、3は基礎杭である。すなわち、図1aは筒状体1を計画位置に設置した状態を示している。図示のように、筒状体1を、その頭部を残して地中に埋設させて打設する。筒状体1は、コンクリート管または鋼管であり、その断面は、回転圧入できるようにするため、円形が好ましい。図1bは筒状体1に笠状部材2を設置した状態を示している。図示のように、笠状部材2の開口に筒状体1の頭部を挿通させて、筒状体1に沿わせて笠状部材2を、その略上半部を残して地表近傍に打設する。笠状部材2は、コンクリート製または鋼製であり、その中心部に図示しない開口を有し、筒状体1の外周面に略平行な外壁面21と、その外壁面21の上部から開口に向かう斜壁面22と、その斜壁面22の上部から開口に沿って上方に突出され、筒状体1の外径より僅かに大きい内径を有するカラー部23と、を備える形状となっている。図1cは笠状部材2を貫入した状態を示している。図示のように、筒状体1に沿わせて笠状部材2を、その頭部のカラー部23のみを残して地表に貫入させる。図1dは筒状体1に笠状部材2を一体化した基礎杭3の完成状態を示している。図示のように、筒状体1に対し笠状部材2のカラー部23の上縁を接合させて一体化する。なお、笠状部材2の頭部のカラー部23に予め係止手段を配しておくとよい。その係止手段としては、例えば楔、ボルト接合、溶接等で接合に好適なものである。図2aは基礎杭3による鉛直力Pに対する作用を説明するもので、鉛直力Pに対して、大口径の笠状部材2によって表層部でも大きな支持力が得られる。すなわち、鉛直力Pに対しては、図示のように、基礎杭3の筒状体1の下端による杭先端反力と周面の摩擦力に加えて、笠状部材2の下面による地盤反力と外壁面22の摩擦力が得られる。図2bは基礎杭3による水平力Hに対する作用を説明するもので、水平力Hに対して、杭の特性値である1/βの範囲に大口径の笠状部材2を置くことで、大きな水平反力が得られる。そして、笠状部材2がモーメントMに対抗するため、笠状部材2が支点効果をもたらし、笠状部材2に対して地盤回転バネKRが作用する。すなわち、水平力Hに対しては、図示のように、基礎杭3の筒状体1の下端による杭先端抵抗力KV1と周面の抵抗力KH2に加えて、笠状部材2の下面による地盤抵抗力KV2と外壁面22の抵抗力KH1が得られる。以上、実施形態の基礎杭3によれば、筒状体1の先端支持力、周面摩擦力に加え、笠状部材2の底面の支持力が杭に作用する鉛直荷重に対抗するため、杭径杭長本数を低減できる。しかも、構造が簡便であるため、容易に撤去ができる。そして、笠状部材2の打設に伴って、笠状部材2に内包された土砂が圧密され、下部の地盤が補強される。また、地表近傍に配した笠状部材2の壁面の支圧面積が筒状体1より大径であるため、筒状体1に作用する水平力Hに対して、杭径杭長本数を低減できる。さらに、施工が簡便であるため、省面積でよく、工期が短くて済み、よって経済的である。図3及び図4は基礎杭3を仮設桟橋4に適用した例を示すもので、5は橋梁下部工である。すなわち、筒状体1に笠状部材2を一体化した基礎杭3で、仮設桟橋4の橋梁下部工5を支持しており、図4に示すように、筒状体1の頭部を延長して橋梁下部工5を支持している。このように、筒状体1の頭部を延長しておくことで、容易に橋梁下部工5を構築できる。変形例以上の実施形態において、筒状体の断面形状、笠状部材の形状等も任意であり、その他、具体的な細部構造等についても適宜に変更可能であることは勿論である。