冷媒を圧縮する圧縮機と、前記圧縮機の吸入側に設けた吸入圧力検出手段と、前記圧縮機の吐出側に設けた吐出圧力検出手段とを備えた空気調和装置であって、前記空気調和装置の停止時間が一定時間以上となると、前記吸入圧力検出手段で検出した吸入圧力と、前記吐出圧力検出手段で検出した吐出圧力とを比較し、所定の差圧以上を検出した場合に異常であることを報知することを特徴とする空気調和装置。前記空気調和装置の停止時間が一定時間以上であって、外気温度の変化が一定値以下の時のみ吸入圧力と吐出圧力とを比較することを特徴とする請求項1に記載の空気調和装置。冷媒を圧縮する圧縮機と、前記圧縮機の吸入側に設けた吸入圧力検出手段と、前記圧縮機の吐出側に設けた吐出圧力検出手段と、前記圧縮機の吸入側の配管の温度を検知する吸入管温度検出手段と、前記圧縮機の吐出側の配管の温度を検知する吐出管温度検出手段とを備えた空気調和装置であって、前記空気調和装置の停止時間が一定時間以上となると、吐出圧力から算出する飽和温度と、吸入圧力から算出する飽和温度と、吐出管温度と、吸入管温度との4つの温度の平均値と、平均値と4つの温度とを比較し、所定温度以上の差があれば、異常であることを報知することを特徴とする空気調和装置。冷媒を圧縮する圧縮機と、前記圧縮機の吸入側に設けた吸入圧力検出手段と、前記圧縮機の吐出側に設けた吐出圧力検出手段と、前記圧縮機の吸入側の配管の温度を検知する吸入管温度検出手段と、前記圧縮機の吐出側の配管の温度を検知する吐出管温度検出手段と、外気温度を検知する外気温度検出手段とを備えた空気調和装置であって、前記空気調和装置が停止中に外気温度と吐出管温度の差温が所定温度以内、かつ外気温度と吸入管温度の差温が所定温度以内であれば、吐出圧力から算出する飽和温度と外気温度とを比較、さらに吸入圧力から算出する飽和温度と外気温度を比較し、どちらか一方でも差温が所定温度以上であれば、圧力検出手段が異常であることを報知することを特徴とする空気調和装置。しかしながら、前記従来の構成では、空気調和機で重要な冷暖房能力の決定要素と言える圧縮機の運転周波数を圧力検出手段の検知値に依存しているため、圧力検出手段の特性ズレが生じた場合の影響が大きく、快適性を損なってしまうという課題を有していた。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、圧力検出手段の特性ズレの有無を検知することができる空気調和装置を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明の空気調和装置は、冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮機の吸入側に設けた吸入圧力検出手段と、圧縮機の吐出側に設けた吐出圧力検出手段とを備えた空気調和装置であって、空気調和装置の停止時間が一定時間以上となると、吸入圧力検出手段で検出した吸入圧力と、吐出圧力検出手段で検出した吐出圧力とを比較し、所定の差圧以上を検出した場合に異常であることを報知することにより、停止時間が長く冷媒の圧力がバランスした状況で圧力検出手段の検知ズレを精度良く判断でき、快適性を保証あるいは圧力保護非検知による圧縮機不良を防止することができる。また、前記従来の課題を解決するために、本発明の空気調和装置は、冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮機の吸入側に設けた吸入圧力検出手段と、圧縮機の吐出側に設けた吐出圧力検出手段と、圧縮機の吸入側の配管の温度を検知する吸入管温度検出手段と、圧縮機の吐出側の配管の温度を検知する吐出管温度検出手段とを備えた空気調和装置であって、空気調和装置の停止時間が一定時間以上となると、吐出圧力から算出する飽和温度と、吸入圧力から算出する飽和温度と、吐出管温度と、吸入管温度との4つの温度の平均値と、平均値と4つの温度とを比較し、所定温度以上の差があれば、異常であることを報知することにより、停止時間が長く冷媒の圧力がバランスした状況で精度良く異常状態を判断でき、快適性を保証あるいは圧力保護非検知による圧縮機不良を防止することができる。また、前記従来の課題を解決するために、本発明の空気調和装置は、冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮機の吸入側に設けた吸入圧力検出手段と、圧縮機の吐出側に設けた吐出圧力検出手段と、圧縮機の吸入側の配管の温度を検知する吸入管温度検出手段と、圧縮機の吐出側の配管の温度を検知する吐出管温度検出手段と、外気温度を検知する外気温度検出手段とを備えた空気調和装置であって、空気調和装置が停止中に外気温度と吐出管温度の差温が所定温度以内、かつ外気温度と吸入管温度の差温が所定温度以内であれば、吐出圧力から算出する飽和温度と外気温度とを比較、さらに吸入圧力から算出する飽和温度と外気温度を比較し、どちらか一方でも差温が所定温度以上であれば、圧力検出手段が異常であることを報知することにより、確実に冷媒の圧力がバランスした状況でかつ最短時間で圧力検出手段の検知ズレを精度良く判断できるので、快適性を保証でき、圧力保護非検知による圧縮機不良を防止することができる。また温度変化量の小さい外気温度と比較するので誤判定を防止できる。本発明は、圧力検出手段の特性ズレの有無を検知することができる空気調和装置を提供することができる。第1の発明の空気調和装置は、冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮機の吸入側に設けた吸入圧力検出手段と、圧縮機の吐出側に設けた吐出圧力検出手段とを備えた空気調和装置であって、空気調和装置の停止時間が一定時間以上となると、吸入圧力検出手段で検出した吸入圧力と、吐出圧力検出手段で検出した吐出圧力とを比較し、所定の差圧以上を検出した場合に異常であることを報知することにより、停止時間が長く冷媒の圧力がバランスした状況で圧力検出手段の検知ズレを精度良く判断でき、快適性を保証あるいは圧力保護非検知による圧縮機不良を防止することができる。第2の発明の空気調和装置は、特に第1の発明において、空気調和装置の停止時間が一定時間以上であって、外気温度の変化が一定値以下の時のみ吸入圧力と吐出圧力とを比較することにより、冷媒の圧力に影響する外気温度変動の大きい時は差圧の算出をせず、外気温度変動の小さい時のみに限定するため、検知ズレを精度良く判断することができる。第3の発明の空気調和装置は、冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮機の吸入側に設けた吸入圧力検出手段と、圧縮機の吐出側に設けた吐出圧力検出手段と、圧縮機の吸入側の配管の温度を検知する吸入管温度検出手段と、圧縮機の吐出側の配管の温度を検知する吐出管温度検出手段とを備えた空気調和装置であって、空気調和装置の停止時間が一定時間以上となると、吐出圧力から算出する飽和温度と、吸入圧力から算出する飽和温度と、吐出管温度と、吸入管温度との4つの温度の平均値と、平均値と4つの温度とを比較し、所定温度以上の差があれば、異常であることを報知することにより、停止時間が長く冷媒の圧力がバランスした状況で精度良く異常状態を判断でき、快適性を保証あるいは圧力保護非検知による圧縮機不良を防止することができる。第4の発明の空気調和装置は、冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮機の吸入側に設けた吸入圧力検出手段と、圧縮機の吐出側に設けた吐出圧力検出手段と、圧縮機の吸入側の配管の温度を検知する吸入管温度検出手段と、圧縮機の吐出側の配管の温度を検知する吐出管温度検出手段と、外気温度を検知する外気温度検出手段とを備えた空気調和装置であって、空気調和装置が停止中に外気温度と吐出管温度の差温が所定温度以内、かつ外気温度と吸入管温度の差温が所定温度以内であれば、吐出圧力から算出する飽和温度と外気温度とを比較、さらに吸入圧力から算出する飽和温度と外気温度を比較し、どちらか一方でも差温が所定温度以上であれば、圧力検出手段が異常であることを報知することにより、確実に冷媒の圧力がバランスした状況でかつ最短時間で圧力検出手段の検知ズレを精度良く判断できるので、快適性を保証でき、圧力保護非検知による圧縮機不良を防止することができる。また温度変化量の小さい外気温度と比較するので誤判定を防止できる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は本発明の空気調和装置の冷凍サイクル図である。図1に示すように、本実施の形態の空気調和装置は、1台の室外機11と複数台の室内機16が接続されて構成される多室形空気調和装置である。本実施の形態の室外機11は、冷媒を圧縮する圧縮機1を備えており、圧縮機1の吸入側には吸入圧力検出手段8が設けられ、圧縮機1の吐出側には吐出圧力検出手段2が設けられている。なお、吸入圧力検出手段8および吐出圧力検出手段2は圧力を検出する圧力センサで構成される。また、室外機11は、室外の外気と冷媒で熱交換を行なう室外熱交換器3と、室外熱交換器3へ送風を行なう室外送風機4と、室外電動膨張弁5と、冷媒流路を切り替える四方弁6と、外気の温度を検出する外気温度検出手段9と、室外機に配置される機器を制御する室外機制御装置10とを備える。なお、外気温度検出手段9は温度を検出する温度センサで構成される。また、室内機16は、室内空気と冷媒とで熱交換を行なう室内熱交換器12と、室内熱交換器12に送風する室内送風機13と、室内電動膨張弁14と、室内機16に配置される機器を制御する室内機制御装置15とを備える。以上のように構成された空気調和装置において、以下、吐出圧力検出手段2もしくは吸入圧力検出手段8の異常検出について説明する。図2は、本発明の実施の形態1における空気調和装置のフローチャートである。まず、ステップSP21において、空気調和装置の運転を停止し、ステップSP22において、運転停止時から停止時間のカウントを開始する。そして、ステップSP23で運転停止時間がある所定の時間Time_offAを経過した場合は、ステップSP24へ進み、未だ経過していなければステップSP22へ戻る。なお、この所定の時間Time_offAとは、冷媒が安定するのに十分な時間を指すが、冷媒配管の長さ等によって適宜変更され得るものであり、一義的に決定されるものではない。ステップSP24では、吸入圧力検出手段8で吸入圧力PsMPaを検出し、吐出圧力検出手段2で吐出圧力PdMPaを検出して、ステップSP25へ進む。ステップSP25では、吸入圧力Psと吐出圧力Pdとを比較し、その差圧が所定値ΔPを超えた場合は、ステップSP26へ進み、室外機制御装置10に設けた表示器例えば、7セグメント表示器に異常であることを表示する異常コードを表示して、サービスマン等へ報知する。なお、本実施の形態では室外機制御装置10に表示器を設けたが、室内機制御装置15に表示器を設けてもよい。以上のように圧力を比較することで、冷媒圧力がバランスした状況で圧力検出手段の検知ズレを制度良く判断することができ、異常を早期に発見することができる。実施の形態2図3は、本発明の実施の形態2における空気調和装置のフローチャートである。本実施の形態では、図2に示す実施の形態1におけるフローチャートにおいて、ステップSP22とステップSP23との間にステップSP31を入れたものであり、その他においては実施の形態1と同じ構成を取るため、実施の形態1と同じ符号を付して、その説明を省略する。図3においてステップSP31において、外気温度検出手段9で検出された外気温度TO°Cにおいて、現在の外気温度TOnと、N分前の外気温度TOn-1とを比較し、その変化が所定温度SK以内の状態が、所定時間N分継続している場合は、ステップSP23へ進み、急激に温度変動があった場合は、ステップSP22へ戻る。これにより、冷媒の圧力に影響する外気温度変動の大きい時は差圧の算出をせず、外気温度変動の小さい時に高圧圧力検知手段または低圧圧力検知手段の検知ズレを精度良く判断でき、圧力検出手段に異常なずれが生じた状態で長時間運転継続することがない、すなわち異常を早期発見することができ、快適性を保証或いは圧力保護非検知による圧縮機不良を防止することができる。実施の形態3図4は、本発明の実施の形態3における冷凍サイクルの構成図である。実施の形態1および2と異なる箇所は、圧縮機1から吐出される冷媒の温度を検出する吐出管温度検出手段30と、圧縮機1へ吸入される冷媒の温度を検出する吸入管温度検出手段31と、室内機16にリモコン17を設けたことである。なお、その他の箇所については実施の形態1および2と同じであるため、同じ符号を付して説明を省略する。図5は、本発明の実施の形態3における空気調和装置のフローチャートである。まず、ステップSP51において、空気調和装置の運転を停止し、ステップSP52において、運転停止時から停止時間のカウントを開始する。そして、ステップSP53で運転停止時間がある所定の時間Time_offAを経過した場合は、ステップSP54へ進み、未だ経過していなければステップSP52へ戻る。なお、この所定の時間Time_offAとは、冷媒が安定するのに十分な時間を指すが、冷媒配管の長さ等によって適宜変更され得るものであり、一義的に決定されるものではない。ステップSP54では、吸入圧力検出手段8で吸入圧力PsMPaを検出し、吐出圧力検出手段2で吐出圧力PdMPaを検出して、吸入圧力Psから飽和温度Hsを算出し、吐出圧力Pdから飽和温度Hdを算出する。また、吸入管温度検出手段31で吸入管温度Tsを検出し、吐出管温度検出手段30で吐出管温度Tdを検出し、ステップSP55へ進む。ステップSP55では、飽和温度Hs、飽和温度Hd、吸入管温度Ts、吐出管温度Tdの4つの温度の平均値Taveを算出し、ステップSP56へ進む。ステップSP56ではそれぞれの温度と、平均温度Taveとを比較し、差温がΔTを超えた場合に室外機制御装置10に結果を記憶し、ステップSP57へ進む。ステップSP57では、室外機制御装置10に設けた表示器例えば、7セグメント表示器に異常であることを表示する異常コードを表示して、サービスマン等へ報知する。なお、本実施の形態では室外機制御装置10に表示器を設けたが、室内機制御装置15に表示器を設けてもよい。以上のように、冷媒圧力がバランスした状況で各検出手段の検知ズレを制度良く判断することができ、異常を早期に発見することができる。実施の形態4図6は、本発明の実施の形態4における空気調和装置のフローチャートである。本実施の形態では、図5に示す実施の形態1におけるフローチャートにおいて、ステップSP52とステップSP53との間にステップSP61を入れ、ステップSP53とステップSP54との間にステップSP62を入れたものであり、ステップSP56における所定温度をΔT2に変えたものである。その他においては実施の形態3と同じ構成を取るため、実施の形態3と同じ符号を付して、その説明を省略する。ステップSP61では、時間t1が経過する毎に、吐出管温度検出手段30で検出される吐出管温度Tdと、吸入管温度検出手段31で検出される吸入管温度Tsとを検出し、室外機制御装置10に記憶する。そして、ステップSP62において、現在の吐出管温度Td1とt2分前の吐出管温度Td2とを比較し、ΔT1より小さく、さらに、現在の吸入管温度Ts1とt2分前の吸入管温度Ts2とを比較し、ΔT1よりも小さい場合には、ステップSP54へ進み、大きければステップSP52へ戻る。そして、ステップSP562では、平均温度Taveとを比較し、差温がΔT2を超えた場合に室外機制御装置10に結果を記憶し、ステップSP57へ進む。以上のように行うことで、さらに確実に判定精度を向上させることが出来る。なお、本実施の形態においてはリモコン17を設けているため、室外機制御装置10に設けた表示器にエラーコードを表示する代わりに、リモコン17に異常コードを表示しても良い。実施の形態5図7は、本発明の実施の形態5における空気調和装置のフローチャートである。まず、ステップSP71において、空気調和装置の運転を停止する。そして、ステップSP72において、外気温度検出手段9で外気温度Toを検出し、吸入管温度検出手段31で吸入管温度Tsを検出し、吐出管温度検出手段30で吐出管温度Tdを検出し、ステップSP73へ進む。ステップSP73では、外気温度Toと吐出管温度Td、外気温度Toと吸入管温度Tsとをそれぞれ比較し、ともに差温がΔT1未満であれば、ステップSP74へ進む。ステップSP74では、吸入圧力検出手段8で吸入圧力PsMPaを検出し、吐出圧力検出手段2で吐出圧力PdMPaを検出して、吸入圧力Psから飽和温度Hsを算出し、吐出圧力Pdから飽和温度Hdを算出し、ステップSP75へ進む。ステップ75では、外気温度Toと飽和温度Hd、外気温度Toと飽和温度Hsとをそれぞれ比較し、一方でも差温がΔT2を超えた場合に室外機制御装置10に結果を記憶し、ステップSP76へ進む。ステップSP76では、室外機制御装置10に設けた表示器例えば、7セグメント表示器に異常であることを表示する異常コードを表示して、サービスマン等へ報知する。