硫黄化合物を含有する重質油を、テトラヒドロフラン中において、過酸化水素と有機カルボン酸で処理することを特徴とする重質油の酸化脱硫方法。前記重質油が、石炭系重質油であることを特徴とする請求項1に記載の重質油の酸化脱硫方法。前記硫黄化合物が、有機硫黄化合物であることを特徴とする請求項1又は2に記載の重質油の酸化脱硫方法。前記過酸化水素が、尿素-過酸化水素付加体であることを特徴とする重質油の酸化脱硫方法。前記有機カルボン酸が、有機ジカルボン酸無水物であることを特徴とする重質油の酸化脱硫方法。石炭系重質油の高度利用のためには、石油系の場合と同様、低い硫黄分含有率が必須である。しかし、近年、低硫黄含有率の高品位な石炭が枯渇傾向にあるため高硫黄分の低品位な石炭を用いざるを得ない状況になってきており、石炭系重質油の脱硫技術の開発が喫緊の課題となっている。しかしながら、石炭タール等の石炭系重質油は、多環芳香族炭化水素類が主成分であるため、その中に含まれる硫黄化合物類は、上記の水素化脱硫法では効率的に除去することは出来ない。一方、石炭系重質油については、硫黄化合物類を酸化することにより除去する酸化脱硫方法が有効であると考えられる。すなわち、この酸化法によれば、石炭系重質油中の硫黄化合物類をスルホキシドやスルホン誘導体のような極性化合物に変化させることにより、石炭系重質油から効率的に分離除去することができると考えられる。しかしながら、従来の前記の酸化脱硫方法をそのまま適用したのでは、酢酸に石炭系重質油の溶解力がないため、硫黄化合物類を酸化できず、更なる改良が必要であることが判明した。このように、現時点において、石炭系重質油の効率的かつ経済的な脱硫法は存在しないため、新規脱硫技術の開発が望まれている。本発明は、こうした現状を鑑みてなされたものであって、石炭系重質油中に含まれている有機硫黄化合物類を、選択的かつ効率的に酸化除去できる、実用的な酸化脱硫方法を提供することを目的とするものである。本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、石炭系重質油を溶解できる極性溶媒であるテトラヒドロフラン中において、過酸化水素と有機カルボン酸で処理することにより、硫黄化合物類を選択的かつ効率的に酸化除去できるという知見を得た。本発明はこれらの知見に基づいて完成に至ったものであり、本発明によれば、以下の発明が提供される。[1]硫黄化合物を含有する重質油を、テトラヒドロフラン中において、過酸化水素と有機カルボン酸で処理することを特徴とする重質油の酸化脱硫方法。[2]前記重質油が、石炭系重質油であることを特徴とする[1]に記載の重質油の酸化脱硫方法。[3]前記硫黄化合物が、有機硫黄化合物であることを特徴とする[1]又は[2]に記載の重質油の酸化脱硫方法。[4]前記過酸化水素が、尿素-過酸化水素付加体であることを特徴とする[1]~[3]のいずれかに記載の重質油の酸化脱硫方法。[5]前記有機カルボン酸が、有機ジカルボン酸無水物であることを特徴とする[1]~[4]のいずれかに記載の重質油の酸化脱硫方法。本発明によれば、硫黄化合物、特に有機硫黄化合物を含有する重質油を、テトラヒドロフラン中において、過酸化水素と有機カルボン酸で処理することにより、有機硫黄化合物を含酸素有機硫黄化合物に選択的に変換し、重質油中から除去、すなわち、脱硫することができ、特に、本発明の脱硫方法は、従来から知られている水素化反応を利用する脱硫法では脱硫することが不可能であった石炭系重質油の脱硫を可能とするものである。本発明において、石炭系重質油とは、石炭由来の重質油を意味するが、石炭に限らず、石油、オイルサンド、オイルシェール、及びオリマルジョン等の有機化石資源由来の重質油であっても差し支えない。この具体例を挙げると、石炭系としては、コールタール等が、石油系としては、重油等が、石油類似資源では、オイルサンド、オイルシェール、オリマルジョン等からの抽出物等がある。重質油中に含まれる硫黄化合物としては、無機硫黄化合物及び有機硫黄化合物が包含される。有機硫黄化合物としては、芳香族炭化水素の置換基として骨格中に硫黄原子を含む複素環化合物、たとえば、チオフェン類、ベンゾチオフェン類、ジベンゾチオフェン類等、および、炭素鎖中に硫黄原子を含有する基を有する化合物、たとえば、チオフェノール類、チオアニソール類等、さらに、脂肪族炭化水素を構成する炭素鎖中に硫黄原子を含有する化合物、たとえばチオール類、チオエーテル類等を挙げることができる。そして、これらの有機硫黄化合物は、多環芳香族炭化水素類などの炭化水素を主成分とする重質油中に含有されているものである。重質油中に含まれる硫黄化合物の割合は、適宜選択することができるが、通常、有機硫黄化合物の含有量は、硫黄として0.01~10wtであることが好ましい。本発明においては、前記した硫黄化合物好ましくは有機硫黄化合物を含有する重質油を、テトラヒドロフラン中において、過酸化水素と有機カルボン酸で処理して、生成した有機硫黄酸化物を重質油から分離除去することを特徴としている。本発明において用いられる極性溶媒は、特に石炭系重質油を溶解することが可能であるとともに、過酸化水素と有機カルボン酸から過酸の生成を可能とすることにより、重質油中の有機硫黄化合物の酸化を可能とするものであって、テトラヒドロフランTHFが用いられる。また、本発明で用いる過酸化水素としては、尿素-過酸化水素付加体等の固形過酸化水素を使用するのが好ましい。通常、過酸化水素は水溶液の状態であり、水分の混入が避けられず、この水分混入により、THFによる石炭系重質油の溶解力が低下する。また、濃縮度の高いものもあるが爆発の危険性がある。本発明では、固形過酸化水素を使用することにより、水分混入による、THFによる石炭系重質油の溶解力の低下を防ぐことができ、さらに、固体過酸化水素は、安定性が高く、ハンドリングが容易である。また、本発明において用いるカルボン酸としては、無水フタル酸、無水マレイン酸等の有機ジカルボン酸無水物類等を使用するのが好ましい。これらの有機ジカルボン酸無水物は、固形過酸化水素とカルボン酸からの過酸の生成系として適当であるばかりでなく、酸無水物を使用することにより、過酸生成時における副生水の生成を防止することが可能となる。なお、過酸の生成系における溶媒としては、アセトニトリルを用いるのが一般的であり、反応速度も速いが、アセトニトリルには石炭系重質油の溶解性がないため、本発明で用いることはできない。反応温度は、反応液が液状を保持できる温度であれば適宜設定することができる。このようなことから10~70°Cで行うことができる。反応終了後、反応液に水等を添加することにより、石炭系重質油を不溶化することにより、酸化脱硫油を分離することができる。以下に、本発明の内容を実施例により具体的に説明する。しかしながら、以下に示す、実施例は一例であり、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。実施例1内容積100mLのガラス製反応器中に、モデル燃料油として調整したジベンゾチオフェンDBT、有機硫黄化合物のテトラヒドロフランTHF溶液50mLDBT濃度5mMをとり、さらに、過酸化水素として尿素-過酸化水素付加体UHP2mmol、およびカルボン酸として無水フタル酸PA4mmolを添加する。反応器に還流冷却器を設置後、反応器を60°Cに保たれている油浴中に浸し、酸化反応を開始した。図1は、THF溶液中のDBT濃度の経時変化を示すものであり、本実施例-●-においては、THF溶液中のDBTが酸化されることにより順調に消費された。比較例1過酸化水素としてUHPを添加しない他は、実施例1と同じ条件下に、反応を行った。図1から明らかなように、本比較例-○-では、THF溶液中のDBTの消費は認められなかった。比較例2有機カルボン酸としてPAを添加しない他は、実施例1と同じ条件下に、反応を行った。図1から明らかなように、本比較例-□-では、THF溶液中のDBTの消費は認められなかった。実施例2有機カルボン酸として無水マレイン酸MA4mmolを添加した他は、実施例1と同じ条件下に、反応を行った。図1から明らかなように、本実施例-■-では、THF溶液中のDBTは、酸化されることにより、順調に消費された。実施例3石炭系重質油である石炭タール軟ピッチ硫黄分0.49wt1gのTHF溶液50mLを用い、反応時間を24時間とした他は、実施例1と同じ条件下に酸化反応を行った。反応終了後、250mM炭酸ナトリウム水溶液50mLを加え、水溶液相を分液後、当量の水を加え、遠心分離により得られたタール試料を、水洗および脱水し、酸化脱硫試料を得た。試料の元素分析結果を以下の表1に示す。反応処理後の硫黄分が0.36wt脱硫率26へと大きく減少したことから、本発明による酸化脱硫法が、石炭タール軟ピッチの脱硫法として有効に作用するがわかる。酸化脱硫試料の脱硫は、酸化により生じた有機硫黄酸化物類が分液した反応液中等に分離除去されることにより達成されたと考えられる。酸化脱硫試料中には、未分離の有機硫黄酸化物類が残存しているため、抽出や吸着等の精製処理が、硫黄分のさらなる低減に有効である。実施例4有機カルボン酸として、無水フタル酸PAに代えて、無水マレイン酸MAを用いた他は、実施例3と同じ条件下に酸化反応を行った。試料の元素分析結果を以下の表1に示す、反応処理後の硫黄分は、0.36wt脱硫率26へと大きく減少し、酸化脱硫の効果が認められた。比較例3過酸化水素としてUHPを添加しない他は、実施例3と同じ条件下に、反応を行った。試料の元素分析結果を以下の表1に示す。反応処理後の硫黄分は、0.48脱硫率2であり、顕著な低下は認められなかった。比較例4無水フタル酸PAを添加しない他は、実施例3と同じ条件下に、反応を行った。試料の元素分析果を以下の表1に示す。反応処理後の硫黄分は、0.46wt脱硫率6であり、顕著な低下は認められなかった。