エネルギー供給システムにおいて、近位部と遠位部を有する本体であって、前記近位部が内視鏡の遠位部の周囲に位置付けられるようになされており、それらの間の少なくとも一部に延びる内腔をさらに有する本体と、前記本体に形成され、前記内腔につながる複数の開口部であって、前記内腔が真空源に動作的に接続可能である、複数の開口部と、前記本体に動作的に接続され、前記本体の表面の少なくとも一部にわたって延びる電極であって、電源に動作的に接続可能である電源と、を有するオーバーチューブを備えるエネルギー供給システム。前記複数の開口部が前記本体の一部に沿って長さ方向に延びる、請求項1に記載のエネルギー供給システム。前記複数の開口部が前記本体の一部に沿って長さ方向に延びる少なくとも2列の開口部を含む、請求項2に記載のエネルギー供給システム。前記複数の開口部が前記本体の一部の周囲に円周方向に延びる、請求項1に記載のエネルギー供給システム。前記複数の開口部が前記本体の一部の周囲に円周方向に延びる少なくとも2列の開口部を含む、請求項4に記載のエネルギー供給システム。前記本体の一部の周囲に円周方向に延びる第二の複数の開口部をさらに有する、請求項2に記載のエネルギー供給システム。前記第二の複数の開口部が前記第一の複数の開口部より大きい、請求項6に記載のエネルギー供給システム。前記本体の遠位端が曲線状の先端を有する、請求項1~7のいずれか1項に記載のエネルギー供給システム。前記電極が前記本体上の所定の位置に固定される、請求項1~8のいずれか1項に記載のエネルギー供給システム。前記電極が前記本体に沿って移動可能に位置付け可能である、請求項1~8のいずれか1項に記載のエネルギー供給システム。前記システムが、前記電極を移動可能に位置付ける駆動ケーブルをさらに備える、請求項10に記載のエネルギー供給システム。内部に前記移動可能な電極の少なくとも一部を受けるシースをさらに備える、請求項10に記載のエネルギー供給システム。前記システムが、前記内腔内に移動可能に位置付け可能なアクティベータをさらに備える、請求項9に記載のエネルギー供給システム。前記本体が透明材料または半透明材料からなる、請求項1~13のいずれか1項に記載のエネルギー供給システム。内視鏡をさらに備え、前記本体を前記内視鏡の周囲に位置付けることができる、請求項1~15のいずれか1項に記載のエネルギー供給システム。患者の管腔内の組織部位にエネルギーを供給する方法において、エネルギー供給システムを前記患者の管腔内に位置付けるステップであって、前記エネルギー供給システムが、オーバーチューブであって、近位端、遠位端およびそれらの間の少なくとも一部に延びる内腔を有する本体と、前記本体に形成され、前記内腔につながる複数の開口部と、前記本体に動作的に接続され、前記本体の表面の少なくとも一部にわたって延びる電極と、を有するオーバーチューブを含む、ステップと、前記複数の開口部に吸引力をかけるステップと、吸引力を利用して治療対象の前記組織部位を前記本体に引き付けるステップと、前記組織部位にエネルギーを印加するステップと、を含む方法。前記本体から前記吸引力と前記組織を解除するステップと、前記本体の位置を治療対象の第二の組織部位に移動させるステップと、をさらに含む、請求項16に記載の方法。前記電極を前記本体に沿って遠位方向に移動させ、前記電極を前記治療対象の組織部位に位置付けるステップをさらに含む、請求項16または17に記載の方法。前記内腔内でアクティベータを移動させるステップと、前記アクティベータを前記治療対象の組織と一致する位置に位置付けるステップと、エネルギーを印加するステップと、をさらに含む、請求項16または17に記載の方法。内視鏡を使って前記患者の管腔に前記エネルギー供給システムを搬送するステップをさらに含み、前記内視鏡がビューイングポートおよび吸引ポートを含む、請求項16~19のいずれか1項に記載の方法。当業界で求められているのは、使いやすく、治療行為の工程数がなるべく少なく、内視鏡直視下で治療できる焼灼治療機器である。したがって、本発明の目的は、上記の欠点の1つまたはいくつかを解決または改良する特徴を備える機器と方法を提供することである。本発明の1つの態様においては、エネルギー供給システムが提供される。このエネルギー供給システムは、オーバーチューブを含む。オーバーチューブは、近位部、遠位部およびそれらの間の少なくとも一部に延びる内腔を有する本体を含む。近位部は、内視鏡の遠位部の周囲に位置付けられるようになされる。本体はまた、本体に形成され、内腔につながる複数の開口部と、本体に動作的に接続され、本体の表面の少なくとも一部にわたって延びる電極を含む。内腔は真空源に動作的に接続可能であり、電極は電源に動作的に接続可能である。本発明の他の態様においては、患者の管腔内の組織部位にエネルギーを供給する方法が提供される。この方法は、エネルギー供給システムを患者の管腔内に位置付けるステップを含む。エネルギー供給システムはオーバーチューブを含み、これは、近位端、遠位端およびその間の少なくとも一部に延びる内腔を含む本体を有する。オーバーチューブはまた、本体に形成され、内腔につながる複数の開口部と、本体に動作的に接続され、本体の表面の少なくとも一部にわたって延びる電極を含む。この方法はさらに、複数の開口部に吸引力をかけるステップと、吸引力を利用して治療対象の組織部位を本体に引き付けるステップと、組織部位にエネルギーを印加するステップと、を含む。図面を参照しながら本発明を説明するが、図中、同様の要素には同様の番号が付与されている。本発明のさまざまな要素の関係と機能は、以下の詳細な説明からよりよく理解される。しかしながら、本発明の実施形態は、図に示された実施形態に限定されない。当然のことながら、図面は正確な縮尺で描かれておらず、場合により、従来の製造や組立等、本発明の理解に不必要な細部は割愛されている。本明細書で使用される場合、近位と遠位という用語は、ステントを患者に挿入する医師の観点からと理解するべきである。したがって、遠位という用語は、焼灼術用オーバーチューブの中の、医師から最も遠い部分を意味し、近位という用語は、焼灼術用オーバーチューブの中の、医師に最も近い部分を意味する。図1は、本発明のある実施形態による焼灼術用オーバーチューブ10を示す。図2Aに示すように、焼灼術用オーバーチューブ10は、内部に形成された内腔14を有する管状の本体12を含む。本体12の内腔14は、従来の内視鏡20の遠位端18の周囲に適合する大きさである。内視鏡20とオーバーチューブ10の断面図を図2Bに示す。オーバーチューブ10の長さは、所望の標的となる組織に到達するのに適しているが、一般に内視鏡20の有効長さより短い。図2Bに示すように、内視鏡20は、内部に形成された複数の内腔26を含み、これらは、ワーキングチャネル、観察器材用のビューイングポート、フラッシュポート、ワイヤガイドポート等として使用してよい。オーバーチューブ10の遠位端部32が図1に示されており、これは曲線状の遠位端34を含む。遠位端34は、患者の管腔の中を傷付けずに搬送できる形状であり、ドーム型、円錐型、楕円型等であってよい。複数の開口部36も遠位端部32に設けられる。開口部36は、組織を焼灼術用オーバーチューブ10の付近に吸引するために使用する。開口部36は流体供給用に使用してもよく、あるいは焼灼中に流体を組織に供給するための追加の開口部を設けてもよい。複数の開口部36は、少なくとも1つの第一の開口部38と少なくとも1つの第二の開口部42を含んでいてもよい。図1に示すように、第一の開口部38は第二の開口部42より大きい。いくつかの実施形態において、開口部36はすべて同様の大きさであってもよく、あるいは第一の開口部38が第二の開口部42より小さくてもよい。第一の開口部38の第一の群48は、オーバーチューブ10の遠位部32の周囲に円周方向に配置してよい。非限定的な例として、第一の開口部38の第一の群48は、本体12の上に配置され、180°、90°または他の任意の適当な間隔で離間された開口部38を含んでいてもよい。開口部38の第一の群48のために他の位置を使用してもよく、オーバーチューブ10の周囲に非対称にも対称にも配置できる。2つ、3つまたはそれ以上の第一の開口部38を第一の群48に含めてもよい。第一の開口部38の第二の群52もオーバーチューブ10の遠位部32に含め、第一の開口部38の第一の群48の近位側に配置してもよい。第一の開口部38の第二の群52の位置は、第一の群48と同じであってもよく、または数、間隔またはその両方において異なっていてもよい。図1に示すように、非限定的な例として、第二の開口部42は、オーバーチューブ10の遠位部32に1本の列54として縦方向に延びる。第二の開口部42の長さ方向の複数の列54を、遠位部32の周囲に円周方向に配置してもよい。図1に示すように、第二の開口部42の列54のペアを相互に隣り合わせに設置してもよい。いくつかの実施形態において、列54は、180°、90°または他の任意の適当な間隔で離間させてよい。第二の開口部42はまた、遠位部42の周囲のらせん状の、ジグザグパターンの、またはオーバーチューブ10の遠位部32の上の別のパターンの列として延びていてもよい。焼灼術用オーバーチューブ10の開口部36は、オーバーチューブ10に引き付け、焼灼するべき組織の量に応じて、場所ごとに独立して作動させることができる。焼灼術用オーバーチューブ10の遠位部32はまた、少なくとも1つの電極44または、図1に示すように複数の電極44を含む。電極44は、図中、焼灼術用オーバーチューブ10の遠位部32を実質的に取り囲む、円周方向に延びる複数の帯46として示されている。いくつかの実施形態において、電極44は、オーバーチューブ10の遠位部32に沿って、長さ方向に約3mm~約90mmにわたって延びてもよい。図1に示すように、電極44は、第一の開口部38の第一と第二の群48、52の間に延びる。電極44のパターンは、近位側の開口部52と遠位側の開口部48の間に延び、斜めまたはらせんパターン、円形パターン、または標的の組織の焼灼に適した他の任意のパターンの、相互に隣接する複数の帯を有する、実質的に円周方向の帯と、複数の長さ方向に延びるストリップを含んでいてもよい。非限定的な例として、電極44が焼灼術用オーバーチューブの周囲約360°の範囲をカバーする場合、180°の区画を残りの180°の電極区画とは別に通電させてもよい。あるいは、電極は、焼灼術用オーバーチューブ10の45°、90°、180°または他の大きさの区画をカバーするように設置してもよい。図1と3に示すように、電極44はペアとして設置して、バイポーラ方式のデリバリデバイスを形成してもよい。ペアの一方の電極44は正電極であり、ペアのもう一方の電極44は負電極である。正と負の電極44は、図3に示す交互のパターンである。電極44間の距離47は、標的となる組織の焼灼深度を制御するように最適化してもよい。正と負の電極44間の距離47は、約0.05mm~約5mmであってよいが、これらの距離に限定されない。いくつかの実施形態において、電極44は焼灼術用オーバーチューブ10の一部をカバーするか、あるいは焼灼術用オーバーチューブの中の治療対象の組織と接触する部分だけが作動するように選択的に通電させてもよい。非限定的な例として、電極44は、オーバーチューブ10の周囲の360°に及ぶ部分で選択的に通電させてもよく、長さ約1~100mmにわたって延びてもよいが、これより長くてもよい。選択的に作動させる箇所の非限定的な例として、通電可能な部分に、オーバーチューブ10の周囲の360°に及び、長さ方向に約6cmにわたる部分、または360°に及び、長さ方向に約1cm、10cm、20cm等にわたる部分、または約90°に及び、長さ方向に約1、2、10、20または50cmにわたる部分を含めてもよい。それ以外にも、電極の一部を選択的に通電させるため作動方法も可能であり、標的となる組織、病変の深さ、エネルギーの種類、組織にエネルギーを印加する長さ等により異なる。いくつかの実施形態において、1つまたは複数の電極44をモノポーラ方式のデリバリデバイスとなるように設置してもよく、接地パッドまたはインピーダンス回路図示せずを含んでいてもよい。図1に示すように、第二の開口部42を電極44と同じ位置に設置して、組織が焼灼のために電極上へと吸引されるようにしてもよい。電極44は、図6に示す電源310に接続され、これは、開口部36に吸引力がかけられて組織が焼灼術用オーバーチューブ10へと引き付けられると、電極44に組織を焼灼するためのエネルギーを供給する。電源は、外科手術のための電源を供給するのに適当などのような電源であってもよい。電源310は、ラジオ波源であってもよい。しかしながら、電極44へのエネルギー供給には、他のタイプの電源も使用できる。非限定的な例として、他の使用可能なエネルギー源としては、マイクロ波、紫外線およびレーザエネルギーがある。図4Aと4Bは、本発明による他の実施形態の焼灼術用オーバーチューブ100を示す。焼灼術用オーバーチューブ100は、内部に形成された内腔114を有する管状の本体112を含む。前述の焼灼術用オーバーチューブ10と同様に、本体112の内腔114は、従来の内視鏡20の遠位端18の周囲に適合する大きさである。オーバーチューブ100の遠位端部132は図4Aと4Bに示され、曲線状の遠位端134を含む。遠位端134は、患者の管腔の中を傷付けずに搬送できる形状であり、ドーム型、円錐型、楕円型等であってよい。複数の開口部136も遠位端部132に設けられる。開口部136は、組織を焼灼術用オーバーチューブ100の付近に吸引するために使用する。開口部136は流体供給用に使用してもよく、あるいは焼灼中に流体を組織に供給するための追加の開口部を設けてもよい。複数の開口部136は、少なくとも1つの第一の開口部138と少なくとも1つの第二の開口部142を含んでいてもよい。図4Aに示すように、第一の開口部138は第二の開口部142より大きい。いくつかの実施形態において、開口部136はすべて同様の大きさであってもよく、あるいは第一の開口部138が第二の開口部142より小さくてもよい。第一の開口部138の第一の群148は、オーバーチューブ100の遠位部132の周囲に円周方向に配置してよい。非限定的な例として、第一の開口部138の第一の群148は、本体112の上に配置され、180°、90°または他の任意の適当な間隔で離間された開口部138を含んでいてもよい。開口部138の第一の群148のために他の位置を使用してもよく、非対称にも対称にも配置できる。2つ、3つまたはそれ以上の第一の開口部138を第一の群148に含めてもよい。第一の開口部138の第二の群152もオーバーチューブ100の遠位部132に含めて、第一の開口部138の第一の群148の近位側に配置してもよい。第一の開口部138の第二の群152の位置は、第一の群148と同じであってもよく、または数、間隔またはその両方において異なっていてもよい。図4Aと4Bに示すように、非限定的な例として、第二の開口部142は、オーバーチューブ100の遠位部132に1本の列154として縦方向に延びる。第二の開口部142の長さ方向の複数の列154を、遠位部132の周囲に円周方向に配置してもよく、非限定的な例として、列154は180°、90°または他の任意の適当な間隔で離間させてよい。第二の開口部142はまた、遠位部132の周囲のらせん状の、ジグザグパターンの、またはオーバーチューブ100の遠位部132の上の別のパターンの列として延びていてもよい。焼灼術用オーバーチューブ100の遠位部132はまた、少なくとも1つの電極164または複数の電極164を含む。電極164は、電極44に関して上述したように、バイポーラ方式の機器用にはペアで、モノポーラ方式の機器用には個々に設置してもよい。図4Aと4Bに示すように、電極164は可動部材166の上に設置される。可動部材166は、オーバーチューブ100の遠位部132に摺動可能に設置できる。可動部材166は、遠位部132に沿って近位方向および遠位方向に移動してもよく、それによって電極164が近位方向および遠位方向に移動される。焼灼術用オーバーチューブ100はさらに、1本または複数の駆動ケーブル168を含んでいてもよく、これは可動部材166に接続され、近位方向に延びて、術者が可動部材166の移動を制御できるようになっている。1本または複数のガイドワイヤ170も設置し、可動部材166に接続してもよい。ガイドワイヤ170は近位方向に延び、それによって術者は、可動部材166が望まない場合に回転しないように、可動部材166の移動を制御しやすい。駆動ケーブル168および/またはガイドワイヤ170は、図6に示すように、内視鏡20に接続された、組織を焼灼するためのエネルギーを電極164に供給する電源310に接続してもよい。電極164は、可動部材166を実質的に取り囲む複数の円周方向の帯として示している。前述の電極44と同様に、電極164のパターンは、焼灼に適したどのようなパターンでもよく、帯は非限定的な例として示される。いくつかの実施形態において、電極164は可動部材166に沿って長さ方向に約3mm~約30mmだけ延びていてもよいが、これらの距離に限定されない。前述の電極44と同様に、電極164は、電極164の一部が作動し、電極164の一部が通電しないように選択的に作動可能であってもよい。図4Aに示すように、可動部材166と電極164は、オーバーチューブ100の遠位部132の第一の位置172にある。図4Bは、オーバーチューブ100の遠位部132の、第一の位置172より近位側の第二の位置174にある可動部材166と電極164を示している。可動部材166と電極164は、焼灼術用オーバーチューブ100の遠位部132に沿ったどの位置にも移動できるため、医師は標的の組織に正確な焼灼エネルギーを供給し、電極164を第一の部位に直接隣接する、またはそれに近い別の部位へと位置を変えることができ、これについての詳細は後述する。いくつかの実施形態において、可動部材166は第一の開口部138の第一と第二の群148、152の間に延びる。第二の開口部142は、可動部材166の経路に沿って設けてもよく、それによって、可動部材166がどの位置にあっても、組織を本体112の遠位部132と電極164へと吸引できる。図4Aと4Bに示すように、可動部材は遠位端134より先までは延びない。オーバーチューブ100はさらに、本体112の周囲に設置され、その内部に可動部材166を受けることのできる大きさと形状の1つまたは複数のシース178を含んでいてもよい。図4Bに示すように、シース178は、遠位側の位置180および/または近位側の位置182に、可動部材166と電極164がシース178とオーバーチューブ110の本体112の間に摺動可能に設置されように設置してもよい。シース178は、その内部に駆動ケーブル168とガイドワイヤ170を受けるような大きさとしてもよい。シース178はまた、可動部材166の周囲に密接に適合して、組織の焼灼後に可動部材166をシース178の中に摺動的に移動させることにより、可動部材166の上に付着した組織残留物を除去できる大きさであってもよい。組織と電極164を洗浄するために、フラッシュポート184も本体112に設けてよい。フラッシュポート184は、焼灼術用オーバーチューブ100に組織を吸引するために設けられる開口部136と交互としてもよい。いくつかの実施形態において、本体112には、フラッシュポート184と開口部136につながる別の内腔を設けてもよい。オーバーチューブ100の断面図を図4Cに示す。本体112は、内視鏡20を受ける内腔114を含む図2Aに示す構成と同様。いくつかの実施形態において、内腔114は遠位端134に延びてもよく、それによってワイヤガイド図示せずをその中に延ばし、焼灼術用オーバーチューブ100を挿入しやすくしてもよい。フラッシュポート184と流体源に接続されるように、1つまたは複数のフラッシュ用内腔186を設置する。開口部136と、ポート312図6参照で内視鏡20に接続可能な吸引力源に接続されるように、1つまたは複数の吸引用内腔188を設ける。駆動ケーブル168とガイドワイヤ170も示されている。図5Aと5Bは、本発明による別の実施形態の焼灼術用オーバーチューブ200を示す。焼灼術用オーバーチューブ200は、その中に形成される内腔214を有する管状の本体212を含む。前述の焼灼術用オーバーチューブ10と同様に、本体212の内腔214は従来の内視鏡20の遠位端18の周囲に適合するような大きさである。オーバーチューブ200の遠位端部232が図5Aと5Bに示されている。遠位端234は、図のように開放していても、閉じていても、および/または曲線状でもよい。複数の開口部236を遠位端部232に設けてもよい。前述の開口部36と同様に、開口部236は、組織を焼灼術用オーバーチューブ200の付近に吸引するために使用する。開口部236はまた、流体供給のために使用してもよく、または焼灼中に組織に流体を供給するための追加的な別の開口部を設けてもよい。開口部236は、前述のように、異なる大きさと異なるパターンで設けてもよい。焼灼術用オーバーチューブ200の遠位部232はまた、少なくとも1つの電極265または複数の電極265を含む。図5Aと5Bに示すように、電極265が本体212の遠位部232に設置される。電極265は、本体212にどのようなパターンで設置してもよく、たとえば複数のリング、らせんまたは幾何学パターンが含まれる。前述の電極44と同様に、電極265は、電極265の一部が作動し、電極265の一部が通電するように、選択的に作動させてもよい。焼灼術用オーバーチューブ200はまた、オーバーチューブ200の本体212の内腔214の中に摺動可能に設置できる可動部材267を含んでいてもよい。可動部材267は、内腔214の中で近位方向と遠位方向に移動してもよい。可動部材267には、組織を焼灼するためのエネルギーを電気265に伝達するためのエネルギー源269を設けてもよい。たとえば、エネルギー源269は、医師が作動させることのできる磁石であってもよい。磁石は、固定軸の周囲で回転して、電極265にエネルギーを供給するための電流を誘導できる。他の非限定的な例として、エネルギー源269は、組織を焼灼するために電極265に伝送可能な熱エネルギーを供給するように作動させてよい。エネルギー源269をシールドし、エネルギー源269からのエネルギーの散逸を標的の組織だけに限定するためのシールド部材274を設置してもよい。エネルギー源269とシールド274は、1つまたは複数の駆動ケーブル268に接続してもよく、これらはオーバーチューブ200の内腔214を通って、および内視鏡20を通って延び、それによって使用者はエネルギー源269の近位方向と遠位方向への移動を制御し、また電源300に接続できる。図5Aでは、可動部材267はオーバーチューブ200の遠位部232の中の第一の位置272に示されている。可動部材267が第一の位置272にある時にエネルギー源269により作動可能な電極265が、本体212の第一の領域273で示されている。図5Bは、オーバーチューブ100の遠位部132の、第一の位置172より近位側の第二の位置174にある可動部材267と電極164を示している。可動部材166と電極164は、焼灼術用オーバーチューブ100の遠位部132に沿ったどの位置にも移動できるため、医師は標的の組織に正確な焼灼エネルギーを供給し、電極164を第一の部位に直接隣接する、またはそれに近い別の部位へと位置を変えることができ、これについての詳細は後述する。いくつかの実施形態において、可動部材166は第一の開口部138の第一と第二の群148、152の間に延びる。第二の開口部142は、可動部材166の経路に沿って設けてもよく、それによって、可動部材166がどの位置にあっても、組織を本体112の遠位部132と電極164へと吸引できる。内視鏡20が図6に示され、焼灼術用オーバーチューブ10が内視鏡20の遠位端18の周囲に設置されている。オーバーチューブ10は、非限定的な例として示されており、焼灼術用オーバーチューブの他の実施形態も同様に内視鏡20の遠位端18の周囲に設置できる。内視鏡20は、組織を焼灼術用オーバーチューブ10に引き付けるように吸引力を供給する吸引力源に接続される吸引ポート312を含んでいてもよい。内視鏡20はまた、フラッシュポート314、ワーキングチャネル316、ビデオ制御部318を含んでいてもよい。いくつかの実施形態において、焼灼術用オーバーチューブは主として、ポリテトラフルオロエチレンPTFE等の、実質的に透明または半透明のポリマで作製される。その他の使用可能な材料には、これらに限定されないが、ポリエチレンエーテルケトンPEEK、フッ素化エチレンプロピレンFEP、パーフルオロアルコキシポリマ樹脂PFA、ポリアミド、ポリウレタン、高密度または低密度ポリエチレン、ナイロンがある。いくつかの実施形態において、焼灼術用オーバーチューブまたは、焼灼術用オーバーチューブの遠位部は、PTFE等の滑らかな材料から形成し、患者の管腔内で治療部位へと搬送する際に滑りやすくする。焼灼術用オーバーチューブまたはその一部にはまた、所望の特性を持たせるために、他の化合物や材料をコーティングし、または浸透させてもよい。コーティングや添加物の例としては、これらに限定されないが、パリレン、ガラス充填剤、シリコン高分子ヒドロゲル、親水性コーティングがある。電極は、当業者の間で周知のどの方法で焼灼術用オーバーチューブの本体に固定してもよい。非限定的な例として、電極は、糊付け、ボンディング、テープ、電極裏の接着剤、クリンプ、製造時に電極を直接本体に取り付ける方法等によって固定してもよい。たとえば焼灼術用オーバーチューブ10を使用した焼灼器の動作を、図7A~7Cを参照しながら説明する。図7Aは、患者の食道80、食道下部括約筋LES81、および胃82を示す。食道80の中の病変組織84の領域も示している。病変組織84は円柱粘膜であってもよく、これを焼灼術用オーバーチューブ10で焼灼する。図7Bは、内視鏡20の周囲に取り付けられた焼灼術用オーバーチューブ10の遠位端34を示しており、オーバーチューブ10と内視鏡20は患者の食道80に挿入されている。焼灼術用オーバーチューブ10を食道80の中の、治療対象の病変組織84の部分の付近に位置付ける。焼灼術用オーバーチューブ10を挿入する様子を内視鏡のビューイングポートから観察して、オーバーチューブ10を病変組織に位置付けやすくしてもよい。図7Cに示すように、病変組織84は、焼灼術用オーバーチューブ10の開口部36の1つまたは複数を通じてかけられる真空を利用して、焼灼術用オーバーチューブ10に引き付けられている。病変組織は電極44または、開口部36の1つまたは複数を通じて注入された導電性流体と接触している。電源310は、病変組織84を焼灼するのに十分な時間にわたり、通電させる。真空を解除し、焼灼術用オーバーチューブを組織84から移動させる。オーバーチューブ10は、開口部36からすすいで、付着した組織を移動させてもよい。焼灼術用オーバーチューブ10を、病変組織84の他の治療すべき部分の付近に移動させ、上記のステップを必要な回数だけ繰り返してよい。手順は、焼灼術用オーバーチューブを使って食道内の病変組織を焼灼することに関して説明したが、治療箇所は食道に限定されない。非限定的な例として、胃の一部や胃腸管も、焼灼術用オーバーチューブ10を使って治療できる。上記の図と開示は例示を目的としており、網羅的ではない。この説明は、当業者に対し、さまざまな変形版や代替形を示唆するであろう。このような変形版や代替形のすべてが、付属の特許請求の範囲に包含されるものとする。当業者であれば、本明細書に記載の具体的な実施形態の他の均等物を着想できるかもしれず、これらの均等物も付属の特許請求の範囲により包含されるものとする。