複数の伸長糸及び複数の地糸を含む帯ひもを熱処理する方法であって、iロールイン速度の第1ローラーセットを介して前記帯ひもを送り、ii前記帯ひもを熱処理し、前記複数の伸長糸と前記複数の地糸の相対長さを調整し、iiiロールアウト速度の第2ローラーセットを介して前記帯ひもを送り、ここで、前記ロールイン速度が前記ロールアウト速度とは異なる、方法。前記ロールイン速度が前記ロールアウト速度よりも速い、請求項1に記載の方法。前記帯ひもを供給するステップを更に含み、前記帯ひもの前記複数の伸長糸が半延伸糸である、請求項1に記載の方法。前記ロールイン速度が前記ロールアウト速度よりも最高約65まで速い、請求項1に記載の方法。前記ロールイン速度が毎分約10ヤードであり、前記ロールアウト速度が毎分約8ヤードである、請求項2に記載の方法。前記帯ひもを所定長さに裁断してリトラクター内に前記帯ひもを配置するステップを更に含む、請求項1に記載の方法。複数の伸長糸の元の長さよりも短く減じられた長さを有する複数の伸長糸にして、当該複数の伸長糸が半延伸糸を含む、複数の伸長糸と、長さがおよそ前記複数の伸長糸の前記元の長さの長さである複数の地糸と、を備える帯ひもであって、当該帯ひもが、前記複数の伸長糸の前記減じられた長さにおよそ等しい長さを有し、前記複数の地糸の織り込みが前記複数の伸長糸の織り込みよりも大きい、帯ひも。当該帯ひもが概して平坦である、請求項7に記載の帯ひも。当該帯ひもが熱処理されたものである、請求項7に記載の帯ひも。前記熱処理の前、前記複数の地糸の織り込みと前記複数の伸長糸の織り込みが実質的に等しい、請求項9に記載の帯ひも。前記複数の地糸の織り込みが、前記熱処理を終えて実質的に変化しない、請求項9に記載の帯ひも。当該帯ひもに与える熱の継続時間を変更することにより、前記熱処理の後の前記複数の地糸の織り込みが調整される、請求項9に記載の帯ひも。当該帯ひもの加熱への出入り速度を変更することにより、前記熱処理の後の前記複数の地糸の織り込みが調整される、請求項9に記載の帯ひも。前記複数の伸長糸が、実質的に縦糸方向に当該帯ひもの全体に亘り伸び、前記複数の地糸が、実質的に縦糸方向に当該帯ひもの全体に亘り伸びる請求項7に記載の帯ひもであって、実質的に横糸方向に当該帯ひもの全体に亘り伸びる複数の横糸を更に備える、帯ひも。当該帯ひもがリトラクターと共に使用可能である、請求項7に記載の帯ひも。前記複数の伸長糸と前記複数の地糸が縦糸方向に当該帯ひもの全体に亘り一緒に編み合わされている、請求項7に記載の帯ひも。エネルギー吸収性帯ひもの製造方法であって、i伸長距離を呈する複数の半延伸糸を供給し、ii複数の地糸を供給し、iii前記複数の地糸と前記複数の半延伸糸を当該帯ひもに沿って縦糸方向に編み合わせ、iv当該帯ひもに沿って横糸方向に複数の横糸を供給し、vロールイン速度の第1ローラーセットを介して前記帯ひもを送り、vi前記第1ローラーセットと第2ローラーセットの間に送られるときに前記帯ひもを加熱し、前記複数の伸長糸と前記複数の地糸の相対長さを調整し、viiロールアウト速度の第2ローラーセットを介して前記帯ひもを送り、ここで、前記ロールイン速度が前記ロールアウト速度と異なる、方法。前記ロールイン速度が前記ロールアウト速度よりも最高約65まで速い、請求項17に記載の方法。前記ロールイン速度が毎分約10ヤードであり、前記ロールアウト速度が毎分約8ヤードである、請求項18に記載の方法。前記帯ひもをリトラクター内に配置するステップを更に含む、請求項18に記載の方法。前記ロールアウト速度に対して前記ロールイン速度を調整して前記半延伸糸の前記伸長距離を調整するステップを更に含む、請求項18に記載の方法。ある実施形態は、概してエネルギー吸収性帯ひもや締め綱、並びにこれらの製造方法に関する。より端的には、幾つかの実施形態は、概して平坦であり、これにより、リトラクター内に収容可能であるエネルギー吸収性帯ひもに関する。ある実施形態が、複数の伸長糸及び複数の地糸を含む帯ひもを熱処理する方法であって、iロールイン速度の第1ローラーセットを介して前記帯ひもを送り、ii前記帯ひもを熱処理し、前記複数の伸長糸と前記複数の地糸の相対長さを調整し、iiiロールアウト速度の第2ローラーセットを介して前記帯ひもを送り、ここで、前記ロールイン速度が前記ロールアウト速度とは異なる、方法を提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記ロールイン速度が前記ロールアウト速度よりも速い、帯ひもの熱処理方法を提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記帯ひもを供給するステップを更に含み、前記帯ひもの前記複数の伸長糸が半延伸糸である、帯ひもの熱処理方法を提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記ロールイン速度が前記ロールアウト速度よりも最高約65まで速い、帯ひもの熱処理方法を提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記ロールイン速度が毎分約10ヤードであり、前記ロールアウト速度が毎分約8ヤードである、帯ひもの熱処理方法を提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記帯ひもを所定長さに裁断してリトラクター内に前記帯ひもを配置するステップを更に含む、帯ひもの熱処理方法を提供する。別の又は追加的な実施形態が、複数の伸長糸の元の長さよりも短く減じられた長さを有する複数の伸長糸にして、当該複数の伸長糸が半延伸糸を含む、複数の伸長糸と、長さがおよそ前記複数の伸長糸の前記元の長さの長さである複数の地糸と、を備える帯ひもであって、当該帯ひもが、前記複数の伸長糸の前記減じられた長さにおよそ等しい長さを有し、前記複数の地糸の織り込みが前記複数の伸長糸の織り込みよりも大きい、帯ひもを提供する。別の又は追加的な実施形態が、当該帯ひもが概して平坦である、帯ひもを提供する。別の又は追加的な実施形態が、当該帯ひもが熱処理されたものである、帯ひもを提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記熱処理の前、前記複数の地糸の織り込みと前記複数の伸長糸の織り込みが実質的に等しい、帯ひもを提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記複数の地糸の織り込みが、前記熱処理を終えて実質的に変化しない、帯ひもを提供する。別の又は追加的な実施形態が、当該帯ひもに与える熱の継続時間を変更することにより、前記熱処理の後の前記複数の地糸の織り込みが調整される、帯ひもを提供する。別の又は追加的な実施形態が、当該帯ひもの加熱への出入り速度を変更することにより、前記熱処理の後の前記複数の地糸の織り込みが調整される、帯ひもを提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記複数の伸長糸が、実質的に縦糸方向に当該帯ひもの全体に亘り伸び、前記複数の地糸が、実質的に縦糸方向に当該帯ひもの全体に亘り伸び、そして、実質的に横糸方向に当該帯ひもの全体に亘り伸びる複数の横糸を更に備える、帯ひもを提供する。別の又は追加的な実施形態が、当該帯ひもがリトラクターと共に使用可能である、帯ひもを提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記複数の伸長糸と前記複数の地糸が縦糸方向に当該帯ひもの全体に亘り一緒に編み合わされている、帯ひもを提供する。エネルギー吸収性帯ひもの製造方法であって、i伸長距離を呈する複数の半延伸糸を供給し、ii複数の地糸を供給し、iii前記複数の地糸と前記複数の半延伸糸を当該帯ひもに沿って縦糸方向に編み合わせ、iv当該帯ひもに沿って横糸方向に複数の横糸を供給し、vロールイン速度の第1ローラーセットを介して前記帯ひもを送り、vi前記第1ローラーセットと第2ローラーセットの間に送られるときに前記帯ひもを加熱し、前記複数の伸長糸と前記複数の地糸の相対長さを調整し、viiロールアウト速度の第2ローラーセットを介して前記帯ひもを送り、ここで、前記ロールイン速度が前記ロールアウト速度と異なる、方法も提供される。別の又は追加的な実施形態が、前記ロールイン速度が前記ロールアウト速度よりも最高約65まで速い、エネルギー吸収性帯ひもの製造方法を提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記ロールイン速度が毎分約10ヤードであり、前記ロールアウト速度が毎分約8ヤードである、エネルギー吸収性帯ひもの製造方法を提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記帯ひもをリトラクター内に配置するステップを更に含む、エネルギー吸収性帯ひもの製造方法を提供する。別の又は追加的な実施形態が、前記ロールアウト速度に対して前記ロールイン速度を調整して前記半延伸糸の前記伸長距離を調整するステップを更に含む、エネルギー吸収性帯ひもの製造方法を提供する。本発明のある実施形態により、図1に示すリトラクター12といったリトラクター類での使用に適する帯ひも10が提供される。図1に示すように、帯ひも10が概して平坦であるため、帯ひも10がリトラクター12内に収容可能であり、リトラクター12の内外に送り可能である。図2に示すように、帯ひも10が、一緒に織り合わされた伸長糸14と地糸16を有する。ある実施形態においては、地糸16がナイロン、ポリエステル、Kevlar登録商標、若しくは他の高い係数、高い靭性の糸、若しくは高い強度であり、かつ加熱工程において縮まない若しくは伸長糸14よりも実質的に小さく縮む他の適当な材料である。例えば、実施形態によっては、地糸16が少なくとも5000ポンドの伸長強度の強度を有する。29C.F.R.1926.104d2008、米国規格協会ANSIZ335.1、カナダ規格Z259.1.1クラス1A及び1B、欧州規格BSEN355:2002、及び豪州規格AN/NZS1891.11995に従い、他の実施形態においては、地糸が5400ポンドを超える公称破壊強度を有し、幾つかの実施形態においては、6000ポンドを超える公称破壊強度を有する。伸長糸14は、高い伸長性の糸であり、引張荷重がかかると著しく伸びる。伸長糸14は、帯ひも10のエネルギー吸収部材の一例である。ある実施形態においては、伸長糸14がポリエステルといった高分子材料から成る半延伸糸POYであるが、高い伸長特性や例えば加熱処理過程で地糸よりも十分に長さが縮む能力を有する1以上の適切な材料から伸長糸14を製造することもできる。幾つかの実施形態においては、伸長糸の夫々が、約300デニールと約5580デニールの間の線密度を有する。伸長糸14が伸長特性を有し、これにより、所定の伸長力を受けて伸長糸14が十分に伸びる。伸長糸14は、加熱処理工程を経た後においても、この伸長特性を有する。帯ひも10に引張荷重がかかると、伸長糸14が張力を受けて伸びて帯ひも10にかかる幾らかの力若しくはエネルギーを吸収する。このように、伸長糸14は、衝撃及びエネルギー吸収特性をもたらす衝撃及びエネルギー吸収部材である。幾つかの実施形態においては、横糸18横ウェフト:weft又は緯ピック:pick糸とも呼ばれるが帯ひも10に亘り横糸方向に織られ、伸長糸14と地糸16の帯ひも10に亘る縦の伸長が確保される。幾つかの実施形態においては、横糸18が、約1000デニールのポリエステル糸である。他の実施形態においては、横糸18が、工業用ポリエステル繊維、ナイロン、Nomex登録商標、Kevlar、又は他の適切な糸である。エネルギー吸収部材として貢献する伸長糸14の重要な特性には、大きな伸度、大きな縮み度、及び大きな縮み力縮み過程で生じる力の幾つか又は全てが包含される。建物からの落下、パラシュートの展開、若しくは自動車又は飛行機事故に起因する衝撃といったものから生じる急減速状態においてヒトや他の物体への衝撃を低減するように、伸長糸14は、十分に大きな伸度と荷重時に荷重力を吸収する耐荷重特性を有するべきである。場合によっては、帯ひもが、動的エネルギーの消散が要求される用途に適用される。ニードル織機といった所望のプログラム制御の織機上で本願発明の帯ひもを形成しても良い。上述のように帯ひも10が、伸長糸14群、地糸16群、及び横糸18群を含む。図5は、帯ひも10のためのピック図チェーン図又はカム製図としても知られているである。x軸に沿う正方形が横糸18の織り通路/投げを示し、y軸が伸長糸14や地糸16といった縦糸の集合に対応する。図5のピック図が8つのハーネス織機を示す。正方形が影付きの時、横糸18が織機に横断投入され、その正方形に対応するハーネスが持ち上げられることが意味される。図6の引き締めdraw-in図は、図2及び図3の帯ひも10を製造するためのハーネスでの伸長糸14と地糸16の配置を図示し、他方、図5のピック図は、帯ひも10を形成するための横糸18に関するハーネスの動作を図示する。図6の引き締め図のy軸が、帯ひも10の作成に用いられる織機のハーネス数を示す。本実施形態においては8つのハーネスが用いられる。図6に示す実施形態においては、下部の4つのハーネスハーネス1~4が地糸16を包含し、上部の4つのハーネスハーネス5~8が伸長糸14を包含する。図6のx軸が、帯ひも10を作成するのに用いられる糸群を示し、行26が図面の各区分の繰り返し回数を示す。例えば、ある実施形態においては、任意の回数nXだけ第1区分を繰り返し可能であり、他方、第2区分が1回1X繰り返される。図6に示す第1行が第1ハーネスフレームにある第1糸を図示し、第2糸が第2ハーネスフレームにある。ある実施形態においては、シャトル杼織機を包含する任意の細幅布織機上で帯ひもを形成しても良い。ある実施形態においては、帯ひも10は、約248本のKevlar地糸該地糸は、約1500デニールの線密度を有すると90本の伸長糸該伸長糸は、約5580デニールの線密度を有する半延伸糸であるとから形成される4フィート1219mm×1と3/8フィート419mmのナイロン構造である。幾つかの実施形態においては、帯ひも10の一端がクリップ11、金属製留め金、ハーネス、又はシートベルト要素といったハードウェア要素に取付けられ、他方、帯ひも10の他端が図1に示すリトラクター12内に配され、次に固定構造物に取付けられる。幾つかの実施形態においては、帯ひも10の一端が、例えば、乗用車又は他の車両内で使用のチャイルドシートの取付のためのハーネス及び/又はクリップに取付けられる。幾つかの実施形態においては、帯ひも10が減速装置として用いられ、急停止の結果として生じ得る有害動作に対して乗用車の乗員を安全確保する、若しくはヒト又は他の物体の急減速が生じ得る他の用途に用いられる。落下保護装置として帯ひもを用いるとき、帯ひも10の一端が、使用者により身に着けられた安全ハーネスに強固に取付けられる。帯ひも10の反対端が固定構造物に強固に取付けられる。使用者が落下するならば、帯ひも10が使用者の落下を停止し、使用者が調整された減速を受けるため使用者が感じる衝撃を低減する。ヒトが落下すると、帯ひも10が伸長し、帯ひも10に使用者の荷重が付与される。伸長糸14が伸びて帯ひも10に付与された荷重力を吸収する。伸長糸14が伸びると、帯ひも10が伸長する。リトラクターと共に帯ひもが用いられる実施形態においては、帯ひも10がリトラクター12から引き出されるやいなや、帯ひも10が更なる使用者の落下を停止する。落下するヒトがさもなくば感じる落下停止の衝撃が、エネルギー吸収伸長糸14により低減又は緩和される。帯ひも10といった概して平坦なエネルギー吸収織物帯ひもを製造する方法も開示する。ある実施形態においては、帯ひも10が熱処理されて伸長糸14の長さが縮む。帯ひも10が熱処理されると、伸長糸14の長さが縮み、他方、地糸16は縮まず、結果として、伸長糸14の織り込みが地糸16の織り込みよりも大きくなり、ここで、織り込みweave-inが、織る前の糸の長さと織った後の帯ひもの長さのパーセント差を意味する。幾つかの実施形態においては、地糸16及び伸長糸14の両方が約6の織り込み、つまり伸長糸14と地糸16の長さが帯ひも10の長さよりも約6長い態様で開始する。ある実施形態においては、帯ひも10が熱処理されると、伸長糸14の長さと帯ひも10の長さが約20縮み、他方、地糸16の長さは縮まない。従って、この実施形態においては、伸長糸14が約6の織り込みを保ち、他方、地糸が約26の織り込みを有する。このようにして、伸長糸14と地糸16の相対的な長さが熱処理により自動的に調整される。ある実施形態においては、伸長糸14の縮み度が制御される態様にて帯ひも10が熱処理される。例えば、図4に示すように、帯ひも10が熱処理工程を経て、帯ひも10の糸の長さが調整される。図4の加熱処理装置は、第1ローラーセット22、第2ローラーセット20、及び第1及び第2ローラーセットの間に配置された熱源24を包含する。追加的に、本装置は、2セットのローラー間の送り速度及び/又は熱源の温度を制御及び/又は監視する制御部及び/又は監視部を含んでも良い。ある実施形態においては、帯ひも10が第1ローラーセット22を介して熱源24へ送られ、そして第2ローラーセット20を介して送り出される。図4に示すように、帯ひも10が第1ローラーセット22から第2ローラーセット20に向かって引かれるに応じて、帯ひも10の厚みが変化する。これは、帯ひも10が熱処理されるに応じて地糸16の織り込みが増加するためである。ある実施形態においては、第1ローラーセット22の速度と第2ローラーセット20の速度の差を変更することにより、伸長糸14の縮み量が制御される。このスピード差が、本明細書においてはローラーの送り比として説明される。ある実施形態においては、帯ひも10が第1ローラーセット22を介して送られる速度が、帯ひも10が第2ローラーセット20を介して送られる速度よりも早い。例えば、ある実施形態においては、送り比20に際しては、第1ローラーセット22に関連の送り速度が約毎分10ヤードであり、第2ローラーセット20に関連の送り速度が約毎分8ヤードである。帯ひも10が熱源24に送り入る速度よりも20遅い速度で帯ひも10が熱源24から送り出るため、熱源24による加熱処理過程において20の過剰送り比に帯ひも10が晒される。このようにして伸長糸14が第1及び第2ローラーセット間で張られた状態が維持でき、約20縮むことが許容され、他方、地糸16といった他の材料は、伸長糸14の縮む力により寄せ集められ、これにより、20を超える織り込みと20の長さ低減となる。熱に晒されると伸長糸14が縮み、他方、地糸16が公称縮み度よりも縮まないため、伸長糸と地糸の相対長さが加熱処置工程により調整される。幾つかの実施形態においては、帯ひも10が約220°Fの温度で約5分未満の熱処理に晒される。帯ひも10内の伸長糸14の量を調整し、帯ひも10を伸長するのに要求される力を調整しても良い。同様に帯ひも10内の伸長糸14の縮み度を変化させ、伸長距離若しくは帯ひも10の伸長糸14と地糸16間の長さの相対差を調整しても良い。上述のように、2セットの糸の間の長さの差が、糸の織り込みの差により生じる。同様に、第1ローラーセット20と第2ローラーセット22の間の送り比を変更し、帯ひも10を伸長するのに必要な力及び帯ひも10の伸長距離を調整しても良い。最後に、帯ひも10に対して与えられる熱の継続時間及び量を調整し、帯ひも10の伸長に要求される力及び帯ひも10の伸長距離を調整しても良い。これにより帯ひも10の特性が使用者及び/又は用途の要求に仕立てられることが可能になる。様々な熱処理工程を活用し、伸長糸14を縮ませることが可能である。例えば、連続オーブンを同ラインの連続加熱工程において使用しても良い。帯ひも10が連続的に織られ、熱処理用の連続オーブン内に送られても良い。熱処理の別例は、個別の帯ひも10群を熱処理する一括プロセスである。ある実施形態においては、帯ひも10がヒトの落下を3.5フィート範囲内で停止するように設計され、29CFR1926.104d2008に適合する。この実施形態においては、帯ひも10が完成の使用可能な約6フィートの長さを有する。熱処置前、伸長糸14と地糸が約9.5フィートの長さを有する。熱処理後、伸長糸14が約6フィートに減じられた長さを有し、地糸16がその9.5フィートの長さを実質的に維持する。帯ひも10の使用過程において、伸長糸14が約6フィートから約9.5フィートまで伸びるだろう。帯ひも10が最大9.5フィート長に達すると、帯ひも10がヒトの落下を停止する。伸長糸14が落下のエネルギーを吸収し、帯ひも10が落下を停止する際にヒトが受ける突然の衝撃を低減する。他の実施形態においては、帯ひもが、完成の使用可能な約4フィートの長さを有する。使用可能な約4フィートの長さのある実施形態においては、地糸に対する伸長糸のパーセントが約同一であるが、伸長糸に対する地糸の比率は用途に応じて変動しても良い。例えば、高強度用途には伸長糸よりも多くの地糸が要求されるかもしれず、より大きな展開力が要求されるときには地糸よりも多くの伸長糸が要求されるかもしれない。本発明の別の実施形態においては、帯ひもが、伸長糸と地糸の長さを有し、約11.75フィート内でヒトの落下を停止する。しかしながら、本発明によれば、帯ひもは、任意の所望の長さに作成可能であろう。本発明の帯ひもは、限定するわけではないが織られて織物構造を形成する合成材料糸合成繊維を含む任意の適切な材料から作製可能である。本願に開示された現時点の好適な実施形態への様々な変更や修正は当業者には明らかであろう。そのような変更や修正は本発明の精神やスコープから逸脱せず、目的の効果を減じさせないかぎり可能であろう。従って、そのような変更や修正が添付請求項によりカバーされることが予定されている。