複数の挿通孔を有する接続対象に固定可能なコネクタ付きシールドケーブルであって、可撓性を有する複数の電線と、前記電線の端部にそれぞれ固定された複数の接続端子と、前記接続端子から離間した位置にて、前記複数の電線を前記電線同士の間に間隔を設けて保持する電線ホルダーと、前記接続端子と前記電線ホルダーとの間の前記電線の部分に、前記電線ホルダーに対して相対変位可能に嵌められ、前記電線の外周面と前記挿通孔の内周面との間を塞ぐ複数の防水栓と、を備えるコネクタ付きシールドケーブル。前記防水栓は、前記挿通孔に挿入される筒部を含み、前記筒部は、前記電線ホルダー側に位置する基端部と、前記接続端子側に位置する先端部と、前記基端部と前記先端部の間に位置する中間部と、を有し、前記基端部は、前記中間部よりも硬い、請求項1に記載のコネクタ付きシールドケーブル。前記先端部は、前記中間部よりも硬い、請求項2に記載のコネクタ付きシールドケーブル。前記防水栓の筒部の基端部は、ポリスチレン、ポリプロピレン、塩化ビニル、ポリエチレンテレフタラート、ポリウレタン、ポリアミド、ポリブチレンテレフタレート、銅、アルミ、マグネシウム、及び、鉄からなる群より選択される一種からなり、前記防水栓の筒部の中間部は、スチレン系エラストマー、オレフィン系エラストマー、塩ビ系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー、及び、ナイロン系エラストマーからなる群より選択される一種からなる請求項1乃至3の何れか一項に記載のコネクタ付きシールドケーブル。前記防水栓の筒部は、前記接続端子側の先端部の外周面に、雄テーパ面を有する、請求項1乃至4の何れか一項に記載のコネクタ付きシールドケーブル。前記複数の電線が挿通され、前記接続対象に固定可能であるとともに導電性を有するシールドケースと、前記接続端子とは反対側に向けて前記シールドケースから延び出る前記電線の部分を覆うとともに前記シールドケースに接続される、導電性を有するシールド編組と、を更に備える請求項1乃至5の何れか一項に記載のコネクタ付きシールドケーブル。前記電線ホルダーは、相互に組み合わされる2つの半割体を含み、前記半割体の各々は、前記電線ホルダーを挟持する保持溝を有する、請求項1乃至6の何れか一項に記載のコネクタ付きシールドケーブル。特許文献1に記載の接続構造では、電子ユニットとシールドケーブルとの接続の際に、ユニットハウジングの挿通孔に対して防水栓がずれている場合、電線ホルダーによって固定されている防水栓が、歪んだ状態で挿通孔に装着される。歪んだ状態の防水栓は、電子ユニット内への水の浸入の防止を良好に行えず、防水機能が低下してしまうという問題があった。本発明は、上記事情に鑑みて成されたものであり、電線ホルダーによって規定される電線の間隔と接続対象の挿通孔の間隔との間にずれが存している場合であっても、電線に装着された防水栓の防水機能の低下が抑制されるコネクタ付きシールドケーブルを提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明の一態様によれば、複数の挿通孔を有する接続対象に固定可能なコネクタ付きシールドケーブルであって、可撓性を有する複数の電線と、前記電線の端部にそれぞれ固定された複数の接続端子と、前記接続端子から離間した位置にて、前記複数の電線を前記電線同士の間に間隔を設けて保持する電線ホルダーと、前記接続端子と前記電線ホルダーとの間の前記電線の部分に、前記電線ホルダーに対して相対変位可能に嵌められ、前記電線の外周面と前記挿通孔の内周面との間を塞ぐ複数の防水栓と、を備えるコネクタ付きシールドケーブルが提供される請求項1。好ましい態様として、前記防水栓は、前記挿通孔に挿入される筒部を含み、前記筒部は、前記電線ホルダー側に位置する基端部と、前記接続端子側に位置する先端部と、前記基端部と前記先端部の間に位置する中間部と、を有し、前記基端部は、前記中間部よりも硬い請求項2。好ましい態様として、前記先端部は、前記中間部よりも硬い請求項3。好ましい態様として、前記防水栓の筒部の基端部は、ポリスチレン、ポリプロピレン、塩化ビニル、ポリエチレンテレフタラート、ポリウレタン、ポリアミド、ポリブチレンテレフタレート、銅、アルミ、マグネシウム、及び、鉄からなる群より選択される一種からなり、前記防水栓の筒部の中間部は、スチレン系エラストマー、オレフィン系エラストマー、塩ビ系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー、及び、ナイロン系エラストマーからなる群より選択される一種からなる請求項4。好ましい態様として、前記防水栓の筒部は、前記接続端子側の先端部の外周面に、雄テーパ面を有する請求項5。好ましい態様として、コネクタ付きシールドケーブルは、前記複数の電線が挿通され、前記接続対象に固定可能であるとともに導電性を有するシールドケースと、前記接続端子とは反対側に向けて前記シールドケースから延び出る前記電線の部分を覆うとともに前記シールドケースに接続される、導電性を有するシールド編組と、を更に備える請求項6。好ましい態様として、前記電線ホルダーは、相互に組み合わされる2つの半割体を含み、前記半割体の各々は、前記電線ホルダーを挟持する保持溝を有する請求項7。本発明によれば、電線ホルダーによって規定される電線の間隔と接続対象の挿通孔の間隔との間にずれが存している場合であっても、電線に装着された防水栓の防水機能の低下が抑制されるコネクタ付きシールドケーブルが提供される。第1実施形態以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。図1は、第1実施形態のコネクタ付きシールドケーブル10が、電子ユニット12に接続されている状態を示す概略的な斜視図である。図2は、コネクタ付きシールドケーブル10が電子ユニット12から取り外された状態を示す、概略的な斜視図である。図3は、電子ユニット12に接続された状態のコネクタ付きシールドケーブル10の概略的な断面図である。図4は、コネクタ付きシールドケーブル10を分解して示す概略的な斜視図である。本発明に係るコネクタ付きシールドケーブル10は、図1~図4に示すように、複数の挿通孔24を有する接続対象としての壁16aに固定可能である。コネクタ付きシールドケーブル10は、可撓性を有する複数の電線30と、電線30の端部にそれぞれ固定された接続端子60と、接続端子60から離間した位置にて、複数の電線30を電線30同士の間に間隔を設けて保持する電線ホルダー52と、接続端子60と電線ホルダー52との間の電線30の部分に、電線ホルダー52に対して相対変位可能に嵌められ、電線30の外周面と挿通孔の内周面との間を塞ぐ防水栓64と、を備える。また、第1実施形態において、コネクタ付きシールドケーブル10は、複数の電線30が挿通され、壁16aに固定可能であるとともに導電性を有するシールドケース38と、接続端子60とは反対側に向けてシールドケース38から延び出る電線30の部分を覆うとともにシールドケース38に接続される、導電性を有するシールド編組36と、を更に備える。電子ユニット12は、例えば、車両に搭載される電動モータの制御ユニットであり、コネクタ付きシールドケーブル10は、電子ユニット12に三相交流にて電力を供給する。電子ユニット12は金属製のハウジング14を有し、ハウジング14は、例えば、開口を有する箱形状のケース16と、ケース16の開口を塞ぐ蓋18とからなる。ハウジング14内には、電極端子20を有する基板22が設置されている。ケース16は、コネクタ付きシールドケーブル10が固定される壁16aを有し、壁16aには、3つの挿通孔24が所定位置に設けられている。具体的には、挿通孔24は、一列に一定間隔で配置されている。また壁16aには、2つの螺子孔26が例えば、3つの挿通孔24を間に挟むように、設けられている。図3及び図4に示したように、コネクタ付きシールドケーブル10は、3本の電線30を有し、各電線30は、銅等の金属からなる芯線金属線32と、芯線32を覆う電気絶縁性のシース外皮34とからなる。電線30の外径は、例えば、8mm以上40mm以下である。本実施の形態では、電線30の外径は20mmである。3本の電線30は、先端から所定距離の領域を除いて、金属製のシールド編組36によって覆われている。シールド編組36の先端部は、金属製のシールドケース38に固定されている。シールドケース38は、電線30が挿通される筒部40を有し、筒部40の外面に、シールド編組36の端部が金属バンド42によって固定されている。筒部40の一端には、外向き鍔部44が一体に連なり、外向き鍔部44が、ケース16の壁16aに対し、図2に示す螺子48を用いて固定される。また、筒部40の他端には、内向き鍔部50が一体に連なっている。シールドケース38の筒部40の内側には、電線ホルダー52が収納されている。電線ホルダー52は、シールドケース38内に圧入され、内向き鍔部50によって、筒部40からの抜けが防止されている。電線ホルダー52は、例えば樹脂製であり、2つの半割体54からなる。半割体54は、例えば螺子56を用いて相互に固定されることにより、電線ホルダー52を構成する。半割体54の各々は、直方体形状を有し、互いに当接させられる当接面を有する。当接面には、3本の保持溝58が、相互に平行に、所定の間隔を存して形成されている。保持溝58の間隔は、挿通孔24の間隔に対応するように設定される。各保持溝58は、半円形の横断面形状を有し、半割体54が当接させられると、電線30は、保持溝58の壁面によって挟持される。つまり、2つの保持溝58は、電線30が相対変位不能に挿通される孔を構成する。電線30の先端部では、シース34が剥かれて芯線32の端部が露出させられ、芯線32の端部に、金属製の接続端子60が固定されている。コネクタ付きシールドケーブル10が電子ユニット12に接続されている状態では、電線30は、挿通孔24を貫通して延び、接続端子60は、ハウジング14内に配置される。そして、接続端子60は、電子ユニット12の電極端子20に対し、螺子62を用いて固定される。接続端子60と、電線ホルダー52との間を延びる電線30の部分には、防水栓64が装着されている。防水栓64は、中心に貫通孔を有する回転対称な形状を有し、防水栓64の貫通孔に、電線30が挿通される。つまり、防水栓64は、コネクタ付きシールドケーブル10が電子ユニット12に接続されていない状態では、電線ホルダー52に対して相対変位可能に嵌められている。一方、コネクタ付きシールドケーブル10が電子ユニット12に接続されている状態では、防水栓64は、その大部分が挿通孔24内に挿入され、電線30の外周面と挿通孔24の内周面との間を密封する。図5は、防水栓64の側面及び断面の一部を概略的に示す図である。具体的には、防水栓64は、挿通孔24に挿入される筒部66と、筒部66の基端部66kに一体に連なる外向き鍔部68とからなる。外向き鍔部68は、防水栓64が挿通孔24からハウジング14内に抜け出て行かないように、壁16aに当接することにより挿通孔24への防水栓64の進入量を規制する。つまり、外向き鍔部68は、防水栓64の筒部66を挿通孔24内に留めておく機能を有する。なお、外向き鍔部68は、適宜省略可能である。一方、筒部66の中間部66cの外周面及び内周面には、環状の外向き突条70及び内向き突条72がそれぞれ形成され、外向き突条70及び内向き突条72は、挿通孔24の内周面及び電線30の外周面にそれぞれ密着する。ここで、防水栓64は、複数の材料からなる。具体的には、防水栓64の先端部74及び基端部76は、中間部78とは弾性の大きさが異なる材料からなる。本実施の形態において、防水栓64の先端部74とは、筒部66の先端部66sであり、防水栓64の中間部78とは、筒部66の中間部66cであり、防水栓64の基端部76とは、筒部66の基端部66k及び外向き鍔部68である。なお、筒部66の先端部66cは接続端子60側に位置し、筒部66の基端部66kは、電線ホルダー52側に位置し、筒部66の中間部66cは、先端部66cと基端部66kの間に位置する。防水栓64の先端部74及び基端部76は、防水栓64の中間部78よりも硬い。即ち、筒部66の先端部66s及び基端部66kは、筒部66の中間部66cよりも硬い。換言すれば、防水栓64の中間部78は、防水栓64の先端部74及び基端部76よりも軟らかい。防水栓64の先端部74及び基端部76は、例えば、PSポリスチレン、PPポリプロピレン、PVC塩化ビニル、PETポリエチレンテレフタラート、PUポリウレタン、PAポリアミド、及び、PBTポリブチレンテレフタレート等の樹脂、並びに、銅、アルミ、マグネシウム、及び、鉄等の金属等からなる群より選択される一種からなる。防水栓64の中間部78は、例えば、スチレン系エラストマー、オレフィン系エラストマー、塩ビ系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー、及び、ナイロン系エラストマー等からなる群より選択される弾性体からなる。防水栓64は、モールド成形によって製造可能である。なお、防水栓64の先端部74の外周面は、好ましい態様として、雄テーパ面80として形成されている。<コネクタ付きシールドケーブルの組み立て方>以下、上述したコネクタ付きシールドケーブル10の組み立て方法の一例を、図6を参照して説明する。まず、原材料として、材料ケーブルを用意する。材料ケーブルは、3本の電線30とこれら電線30を一括して覆うシールド編組36とから成る。用意した材料ケーブルの端部において、シールド編組36を剥き、電線30の先端部を所定長さにて露出させる。それから、電線30の先端部に防水栓64を取り付ける。防水栓64は、防水栓64の貫通孔に電線30を挿通することによって、電線30に取り付けられる。この後、電線30の先端部のシース34を剥き、芯線32の端部を露出させる。それから、図6aに示したように、芯線32の端部に、接続端子60をかしめ加工によって固定する。次に、図6bに示したように、接続端子60及び防水栓64が取り付けられた3本の電線30をシールドケース38に通し、シールドケース38にシールド編組36の端部を被せる。それから、図6cに示したように、金属バンド42で締め付けることによって、シールド編組36をシールドケース38に固定する。一方、図6cに示したように、電線30に対し、接続端子60から所定長さだけ離間した位置であって、シールドケース38よりも接続端子60側の位置に、電線ホルダー52を取り付ける。電線ホルダー52を構成する半割体54によって挟持された電線30の部分は、保持溝58内に配置される。この際、保持溝58の間隔によって、電線30の間隔が規定される。それから、図6dに示したように、シールドケース38内に電線ホルダー52を圧入することによって、コネクタ付きシールドケーブル10が組み立てられる。<コネクタ付きシールドケーブルの接続方法>以下、電子ユニット12へのコネクタ付きシールドケーブル10の接続方法について、図7を参照して説明する。なお、電子ユニット12のハウジング14における挿通孔24の間隔と、電線ホルダー52によって規定される電線30の間隔との間には、図7aに示すように、ずれがあるものとする。つまり、挿通孔24の軸線と、電線30の軸線若しくは防水栓64の軸線との間にずれがあるものとする。このようなずれは、挿通孔24や電線ホルダー52の加工精度によって生じる。まず、コネクタ付きシールドケーブル10のシールドケース38周辺を把持して、接続端子60を挿通孔24に挿入するように、シールドケース38をケース16の壁16aに向けて接近させる。この際、図7bに示すように、接続端子60が挿通孔24内を進むほど、ずれに起因して、電線ホルダー52から接続端子60側に向けて延びている電線30の部分延出部が自身の可撓性に基づいて曲がる。壁16aに対してシールドケース38が更に近付くと、図7cに示すように、防水栓64の先端が挿通孔24の開口に達する。これ以降、防水栓64は、径方向での圧縮変形を伴いながら挿通孔24内に挿入されるので、防水栓64を押し込むために、挿通孔24の軸線方向で、より大きな力が必要になる。このため、壁16aに対してシールドケース38が更に近付くと、図7dに示すように、シールドケース38内の電線ホルダー52が、挿通孔24の入口近傍の防水栓64に対し、当接するまで接近する。電線ホルダー52が防水栓64に当接した状態で、壁16aに対してシールドケース38が更に近付くと、防水栓64は、最終的に、図7eに示すように、外向き鍔部44が壁16aに到達するまで、挿通孔24内に進入する。この状態で、シールドケース38の外向き鍔部44を、螺子48を用いて壁16aに固定する。それから、接続端子60を電極端子20に螺子62を用いて固定し、蓋18でケース16の開口を閉じると、電子ユニット12へのコネクタ付きシールドケーブル10の接続が終了する。上述した第1実施形態のコネクタ付きシールドケーブル10においては、防水栓64が電線ホルダー52によって挟持されていない。すなわち、防水栓64は、電線30の延出部にて自由にスライド可能である。このため、挿通孔24の間隔と電線30の間隔若しくは防水栓64の軸線の間隔との間にずれが存しても、電線30が可撓性により変形し、その電線の変形に伴い防水栓64が挿通孔24に誘導されて装着される。従って、たとえ、接続対象に形成された挿通孔24の位置に対して、装着前の防水栓64の位置がずれていたとしても、防水栓64は、挿通孔24内に円滑に挿入され、壁16aと電線ホルダー52の間に噛み込まれることが防止される。この結果として、防水栓64の損傷が防止され、防水機能の低下の低減が可能である。また上述した第1実施形態のコネクタ付きシールドケーブル10においては、防水栓64の基端部76が、中間部78に比べて硬い材料からなるので、挿通孔24の間隔と電線30の間隔との間にずれが存しても、挿通孔24内において、挿通孔24の中心線に沿うように電線30の中心線が合わせられ、更に防水機能の低下の低減が可能である。ここで、図8は、防水栓64の機能を説明するために、壁16aに取り付けられた状態のコネクタ付きシールドケーブル10の断面を概略的に示す図である。図8の一点鎖線で囲まれた領域A内に誇張して描いたように、ずれに起因する電線30の曲がりは、防水栓64の基端部76が硬いために、防水栓64よりも電線ホルダー52側に集中させられる。換言すれば、防水栓64の基端部76は、電線30を変形させるのに十分な硬さを有する。このため、挿通孔24内において、防水栓64が歪んだ状態で圧縮変形させられることが抑制され、防水栓64が、電線30の外周面と挿通孔24の内周面との間を全周に渡って均一且つ確実に密封する。このため、防水栓64は、優れた防水機能を発揮する。その上、上述した第1実施形態のコネクタ付きシールドケーブル10においては、防水栓64の先端部74も硬い材料からなるので、挿通孔24内において、電線30の姿勢が略直線状に規制され、挿通孔24内における電線30の曲がりがより一層防止される。このため、挿通孔24内における防水栓64の歪みがより一層抑制され、更に、密封性が向上する。また、上述した第1実施形態のコネクタ付きシールドケーブル10においては、防水栓64の先端部74の外周面が、雄テーパ面80として形成されているので、ずれが存在しても、防水栓64が確実に挿通孔24内に進入する。一方、上述した第1実施形態のコネクタ付きシールドケーブル10においては、防水栓64が電線ホルダー52によって挟持されておらず、電線ホルダー52を組み立てる際に、電線ホルダー52に対して、防水栓64の位置合わせを行う必要が無い。このため、このコネクタ付きシールドケーブル10は、組み立て性が高く、安価にて大量生産可能である。第2実施形態以下、第2実施形態について説明する。なお、以下の実施形態の説明では、先行する実施形態と同一又は類似の構成については、同一の名称又は符号を付して説明を省略する。図9は、第2実施形態のコネクタ付きシールドケーブルに適用される、防水栓90の概略的な側面及び断面の一部を示す図である。防水栓90は、筒部92と外向き鍔部68からなり、防水栓90の先端部94は、筒部92の先端部92sによって構成され、防水栓90の中間部78は、筒部92の中間部66cによって構成され、そして、防水栓90の基端部66kは、筒部92の基端部66k及び外向き鍔部68によって構成されている。防水栓90の先端部94即ち筒部92の先端部92sは、防水栓90の中間部78即ち筒部92の中間部66cと一体に形成され、防水栓90の基端部76よりも軟らかい材料からなる。つまり、防水栓は、基端部が少なくとも中間部に対して硬ければよい。換言すれば、筒部の基端部が少なくとも中間部に対して硬ければよい。なお、防水栓の基端部は、硬さを確保するために、金属材料を含んでいてもよく、金属材料のみから成ってもよい。防水栓の根元が金属材料のみから成る場合、密封性を確保するために、Oリングを併用してもよい。第3実施形態以下、第3実施形態について説明する。図10は、第3実施形態のコネクタ付きシールドケーブル100の断面を、壁16aに取り付けられた状態にて概略的に示す図であり、図11は、コネクタ付きシールドケーブル100に用いられる電線ホルダー101の半割体102を概略的に示す平面図である。図11及び図12に示すように、半割体102は、電線30の曲がりを許容するように、保持溝58の開口近傍に、内径が拡大された拡径部104を有する。このため、ずれが大きく、電線30の曲がりが大きくても、電線ホルダー101が壁16aに対してより接近させられる。また、電線ホルダー101の半割体102は、壁16aと対向する端面に、防水栓64の外向き鍔部68を収容する凹部106も形成されている。防水栓64の外向き鍔部68が半割体102の凹部106に収容されることによって、電線ホルダー101が壁16aに対して当接させられる。つまり、電線ホルダー101と壁16aとの間の隙間がなくなる。第4実施形態以下、第4実施形態について説明する。図12は、第4実施形態のコネクタ付きシールドケーブルに適用される接続端子110を、電線30及び防水栓64とともに示す平面図である。接続端子110には、電線30の径方向外側に向けて突出する、例えば鍔形状の突起112が一体に形成されている。接続端子110の突起112は、電線30を引っ張ったときに、防水栓64が電線30から外れることを防止する。第5実施形態以下、第5実施形態について説明する。図13は、第5実施形態のコネクタ付きシールドケーブル120が、電子ユニット12に取り付けられた状態を示す概略的な断面図であり、図14は、コネクタ付きシールドケーブル120に用いられた連結フレーム122を概略的に示す平面図である。コネクタ付きシールドケーブル120は、シールドケース38を有さず、代わりに、平坦な枠形状を有する金属製の連結フレーム122を有する。連結フレーム122は、シールドケース38の外向き鍔部44と同様に、螺子48を用いて壁16aに固定可能である。また、連結フレーム122には、止め螺子挿通孔124が設けられ、電線ホルダー52には、止め螺子挿通孔124に対応する位置に、螺子孔126が形成されている。連結フレーム122は、止め螺子挿通孔124を通して螺子孔126に螺子込まれた止め螺子128によって、電線ホルダー52にも固定される。つまり、電線ホルダー52は、連結フレーム122を介して、壁16aに固定される。一方、シールド編組38の端部は、連結フレーム122の外面に、例えば導電性接着剤や溶接によって、接続される。本発明は、上述した第1乃至第5実施形態に限定されることはなく、第1乃至第5実施形態を適宜組み合わせた形態や、これら形態に変更を加えた形態も含む。例えば、上述した第1実施形態のコネクタ付きシールドケーブル10は、3本の電線30を含んでいたが、2本以上の電線30を含んでいればよい。第1実施形態において、電線30は、シールド層を備えない非シールド電線であったが、電線30として、シールド層を備えるシールド電線を用いてもよい。この場合、シールドケース38は省略可能である。最後に、本発明のコネクタ付きシールドケーブルは、車両に好適であるが、車両以外の機器にも適用可能であるのは勿論である。