"内周部の一端に係合部を有し、配管に締結されるナットと、該ナットを貫通して配置され、軸線方向の一端に、前記係合部に当たって軸線周りに回転可能に係合する当接部を有し、該ナットから突出する軸線方向の他端に、ホースに連結される内筒部を備える心材と、外周に螺子部が形成され、軸心に沿って形成された貫通孔に該心材が貫通してなる継手本体と、該心材の内筒部と該継手本体との間に配置される加締め部材と、該継手本体の螺子部に螺合されるキャップナットと、を備え、前記加締め部材と前記心材の内筒部との間に前記ホースを配置した状態で前記キャップナットを前記継手本体の螺子部に螺合することにより、該加締め部材と該心材の内筒部との間で該ホースを加締める配管継手であって、前記キャップナットと前記継手本体との間にフランジ部が設けられていることを特徴とする配管継手。内周部の一端に係合部を有し、配管に締結されるナットと、該ナットを貫通して配置され、軸線方向の一端に、前記係合部に当たって軸線周りに回転可能に係合する当接部を有し、該ナットから突出する軸線方向の他端に、ホースに連結される内筒部を備える心材と、外周に螺子部が形成され、軸心に沿って形成された貫通孔に該心材が貫通してなる継手本体と、該心材の内筒部と該継手本体との間に配置される加締め部材と、該継手本体の螺子部に螺合されるキャップナットと、を備え、前記加締め部材と前記心材の内筒部との間に前記ホースを配置した状態で前記キャップナットを前記継手本体の螺子部に螺合することにより、該加締め部材と該心材の内筒部との間で該ホースを加締める配管継手であって、前記ナットと前記継手本体との間にフランジ部が設けられていることを特徴とする配管継手。前記フランジ部が、前記キャップナットの外周の継手本体側端部に一体的に設けられている請求項1記載の配管継手。前記フランジ部が、前記継手本体の外周のキャップナット側端部に一体的に設けられている請求項1記載の配管継手。前記フランジ部が、前記継手本体の外周のナット側端部に一体的に設けられている請求項2記載の配管継手。前記フランジ部が、前記ナットの外周の継手本体側端部に一体的に設けられている請求項2記載の配管継手。前記フランジ部が、前記ナット、前記継手本体および前記キャップナットと別体にて設けられている請求項1~6のうちいずれか一項記載の配管継手。前記ナット、前記継手本体および前記キャップナットの最大径の差が、±5mm以内である請求項1~7のうちいずれか一項記載の配管継手。特許文献1に開示されている配管用継手は、ナットが配管に締結されるとともに、心材とホース保持部材加締め部材との間にホースを挿入し、継手本体である外筒を固定した状態でカバーナットキャップナットをねじ込むことにより、ホース保持部材が変形し、ホースを加締めて保持するものである。このような配管用継手においては、通常、ナット、外筒およびカバーナットの六角固定部がすべて同一サイズで構成されており、ワンサイズのスパナのみで施工が可能となっている。したがって、上記配管用継手においては、ホースの加締め時や機器側の配管への取付け時に、ナットと外筒との間、あるいは、外筒とカバーナットとの間で、スパナが二重にかかってしまう斜めがけが生ずる場合があった。斜めがけが生ずると、ホースないし配管に対する固定状態が緩んでしまうため、問題となる。この斜めがけの問題は、各部品間で六角固定部のサイズを変更することにより解消可能であるが、その場合、コストの上昇や、施工時に複数のサイズのスパナが必要となるなどの他の問題が生じてしまう。また、上記特許文献2に開示された技術では、螺合対象のナット以外の六角固定部をスパナで抑える必要があり、作業が煩雑となる。よって、これら新たな問題を生ずることなく、斜めがけの発生を防止するための技術の確立が望まれていた。そこで本発明の目的は、上記問題を解消して、コスト性や施工作業性の悪化を生ずることなく、斜めがけの発生を防止することのできる配管継手を提供することにある。本発明者らは鋭意検討した結果、配管継手における、斜めがけの生じ得る部品間にフランジ部を設けることにより、上記問題を解消できることを見出して、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の配管継手は、内周部の一端に係合部を有し、配管に締結されるナットと、該ナットを貫通して配置され、軸線方向の一端に、前記係合部に当たって軸線周りに回転可能に係合する当接部を有し、該ナットから突出する軸線方向の他端に、ホースに連結される内筒部を備える心材と、外周に螺子部が形成され、軸心に沿って形成された貫通孔に該心材が貫通してなる継手本体と、該心材の内筒部と該継手本体との間に配置される加締め部材と、該継手本体の螺子部に螺合されるキャップナットと、を備え、前記加締め部材と前記心材の内筒部との間に前記ホースを配置した状態で前記キャップナットを前記継手本体の螺子部に螺合することにより、該加締め部材と該心材の内筒部との間で該ホースを加締める配管継手であって、前記キャップナットと前記継手本体との間にフランジ部が設けられていることを特徴とするものである。本発明の上記配管継手においては、前記フランジ部が、前記キャップナットの外周の継手本体側端部に一体的に設けられていることが好ましい。また、前記フランジ部が、前記継手本体の外周のキャップナット側端部に一体的に設けられていることも好ましい。また、本発明の他の配管継手は、内周部の一端に係合部を有し、配管に締結されるナットと、該ナットを貫通して配置され、軸線方向の一端に、前記係合部に当たって軸線周りに回転可能に係合する当接部を有し、該ナットから突出する軸線方向の他端に、ホースに連結される内筒部を備える心材と、外周に螺子部が形成され、軸心に沿って形成された貫通孔に該心材が貫通してなる継手本体と、該心材の内筒部と該継手本体との間に配置される加締め部材と、該継手本体の螺子部に螺合されるキャップナットと、を備え、前記加締め部材と前記心材の内筒部との間に前記ホースを配置した状態で前記キャップナットを前記継手本体の螺子部に螺合することにより、該加締め部材と該心材の内筒部との間で該ホースを加締める配管継手であって、前記ナットと前記継手本体との間にフランジ部が設けられていることを特徴とするものである。本発明の上記配管継手においては、前記フランジ部が、前記継手本体の外周のナット側端部に一体的に設けられていることが好ましい。また、前記フランジ部が、前記ナットの外周の継手本体側端部に一体的に設けられていることも好ましい。また、本発明においては、前記フランジ部を、前記ナット、前記継手本体および前記キャップナットと別体にて設けられているものとすることも好ましい。さらに、前記ナット、前記継手本体および前記キャップナットの最大径の差は、好適には±5mm以内である。本発明の配管継手によれば、上記フランジ部を設ける構成としたことにより、部品間でスパナが横移動することがなくなるので、手元が見えない状態での施工であっても、スパナの斜めがけの発生を防止することが可能となる。また、従来技術におけるように六角固定部のサイズ変更等を要しないので、コスト性や施工作業性の悪化を生ずることもない。以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る配管継手の組付け状態を示す半断面図であり、図2および図3は、それぞれ、この配管継手の分解状態および組立状態を示す斜視図である。図示するように、本発明の配管継手10は、ナット11と、心材12と、継手本体13と、加締め部材14と、キャップナット15とを備え、ナット11が配管1に締結されるとともに、心材12がホース2に連結されて、配管1とホース2とを接続するものである。なお、ナット11の内周形状および心材12の外周形状は円形となっている。図示するように、ナット11は、内周部の軸線方向に沿った一方の端部図中の右側端部に、係合部11Aを有している。また、ナット11における内周部の軸線方向に沿った他方の部位図中の左側の部位は、雌螺子が形成された雌螺子部11Bとなっており、ナット11の雌螺子部11Bが、配管1の外周端部に形成された雄螺子部1Aに締結可能とされている。さらに、ナット11における外周部の軸線方向に沿った他方の端部図中の左側端部側には、六角形状の固定部11Cが形成されている。ナット11において、係合部11Aは、雌螺子部11Bよりも内径が小さく形成されている。一方、心材12における外周部の軸線方向に沿った一方の端部図中の左側端部には当接部12Aが形成されており、心材12の軸心部には、軸線方向に沿って貫通孔となった流路16が形成されている。なお、心材12における軸線方向の当接部12A側の端面12Bと、配管1の端面1Bとの間には、シール材図示せずを配置してもよい。心材12において、当接部12Aは、ホース2に連結される側の軸線方向に沿った他方の部位図中の右側の部位よりも外径が大きく形成されており、この心材12の当接部12Aとナット11の係合部11Aとが当接して、ナット11を貫通して配置された心材12が、ナット11から図中の右側方向へ抜け落ちないようになっている。また、心材12の当接部12Aとナット11の係合部11Aとが摺動することで、心材12とナット11とが軸線周り方向に回転可能となっている。一方、心材12における外周部の軸線方向に沿った他方の部位図中の右側の部位は、ナット11から突出する内筒部12Cとなっている。心材12の内筒部12Cの外径は、連結されるホース2の内径とほぼ同じ径の外径をなす筒状とされている。また、心材12の内筒部12Cの外周部には、軸線方向に沿ってそれぞれ間隔をあけて3本の周溝17,18,19が形成されており、これらの周溝17,18,19のうち、心材12の先端側図中の右側の周溝18,19には、それぞれ止水手段としてのOリング20,21が嵌め込まれている。また、図示するように、継手本体13は、心材12の内筒部12Cに対し、軸径方向に外側に一定の隙間をもって配置されており、継手本体13の内周部における軸線方向に沿った一方の端部図中の右側端部は、その先端方向図中の右側方向に向かい拡径する傾斜部13Aとなっている。さらに、継手本体13の外周部における軸線方向に沿った一方の端部図中の右側端部側には雄螺子部13Bが形成されており、この雄螺子部13Bに、キャップナット15が締結されるようになっている。一方、継手本体13の外周部における軸線方向に沿った他方の端部図中の左側端部側には、六角形状の固定部13Cが形成されている。キャップナット15の内周部における軸線方向に沿った一方の端部図中の右側端部側には、軸先端方向図中の右側方向に向かい縮径する傾斜部15Aが形成されている。また、キャップナット15の内周部における軸線方向に沿った他方の端部図中の左側端部側には雌螺子部15Bが形成されており、この雌螺子部15Bが、継手本体13の雄螺子部13Bに締結されるようになっている。さらに、キャップナット15の外周部における軸線方向に沿った継手本体側の部位図中の左側の部位は六角形状の固定部15Cとなっており、図示する実施形態においては、その端部に、フランジ部15Dが設けられている。また、キャップナット15の外周部における軸線方向に沿った他方の端部図中の右側端部15Eは、端部先端方向図中の右側方向に向かって縮径する円錐台形状となっている。心材12の内筒部12Cと継手本体13との間には、ホース保持部材としての加締め部材コレット14が配置されている。加締め部材14の外周部における一方の端部図中の左側端部には、継手本体13の傾斜部13Aに対してこれとほぼ類似の傾斜部14Aが軸線方向に沿って形成されている。また、加締め部材14の外周部における他方の端部図中の右側端部には、キャップナット15の傾斜部15Aに対してこれとほぼ類似の傾斜部14Bが軸線方向に沿って形成されている。図2,4に示すように、加締め部材14には、内周部14Cにおいて2本の周溝22,23が形成されているとともに、軸方向に延びかつ周溝22,23と交差するスリット24が、周方向に所定の間隔をあけて軸方向の両端側から交互に、図示する例では計6本にて形成されている。また、加締め部材14は、これらの周溝22,23と、心材12の内筒部12Cに設けたOリング20,21との間に、ホース2を挟んで嵌め込まれるようになっており、これにより、ホース2の抜けが防止されるとともに、水漏れが防止されるようになっている。なお、図示はしないが、加締め部材は、周方向の一箇所に軸方向に沿った切欠が形成されたC型形状としてもよい。本実施形態の配管継手10においては、加締め部材14と心材12の内筒部12Cとの間にホース2を配置した状態で、継手本体13の雄螺子部13Bにキャップナット15の雌螺子部15Bを螺合することにより、継手本体13の傾斜部13Aとキャップナット15の傾斜部15Aとによって加締め部材14の傾斜部14Aと傾斜部14Bとが押圧され、加締め部材14がホース2を心材12の内筒部12Cの外周部に押し付けて、加締め部材14と心材12の内筒部12Cとの間で、Oリング20,21を介してホース2が挟持されるようになっている。なお、図1に示すように、心材12の内筒部12Cにおける、当接部12Aに最も接近した部位に設けられた周溝17には、保持部材としての止め輪25が配置されており、継手本体13における、当接部12Aに最も接近した部位の内周部には、凸部13Dが突設されている。止め輪25は、断面円形の長尺状部材をリング状に湾曲した構成となっており、輪の径方向に弾性変形可能となっている。このため、心材12に継手本体13をセットした状態で、止め輪25を押し広げながら図中の左側方向へ移動させることで、止め輪25を周溝17にセットできるようになっている。この結果、継手本体13の凸部13Dが止め輪25に係合することで、継手本体13が心材12から図中の右側方向へ抜け落ちず、かつ、ナット11についても、心材12から図中の右側方向へ抜け落ちないようになっている。すなわち、軸心に沿って形成された貫通孔を心材12により貫通された継手本体13とナット11とは、止め輪25によって心材12に保持されている。本実施形態の配管継手10においては、配管1にナット11を締結することで、配管1に対し心材12を連結する。また、心材12の軸線方向の他方の端部がナット11から突出した内筒部12Cとされているので、内筒部12Cにホース2を連結し、継手本体13の雄螺子部13Bにキャップナット15を締結することで、加締め部材14がホース2を挟んで心材12の内筒部12Cに締付けられて、内筒部12Cにホース2が連結される。この場合の配管1へのナット11の締結工程と、加締め部材14と内筒部12Cとの間でのホースの加締め工程とは、いずれを先に行ってもよく、その順序については特に制限はない。この際、配管1に締結されるナット11には心材12が貫通しており、これらナット11と心材12とは、心材12の外周部における軸線方向の一方の端部に形成された当接部12Aが、ナット11の内周部における軸線方向の一方の端部に形成された係合部11Aに当って、軸線回り方向に回転可能に係合されている。このため、配管1に締結されるナット11に対して、心材12が、ホース2、コレット14、継手本体13およびキャップナット15と一緒に回転できるので、組付け時にナット11が回転しても、ホース2が捩れることを防止できる。また、組付け時にキャップナット15とともにホース2が回転しても、ホース2が捩れることを防止できる。その結果、組付け状態での見栄えが向上するとともに、捩れによるホース2の損傷も防止できる。ここで、本実施形態の配管継手10においては、キャップナット15の外周部における軸線方向に沿った継手本体側の端部に、フランジ部15Dが一体的に設けられているので、図5に示すようにホース2を加締める際において、スパナS1,S2が横移動することを防止でき、互いに干渉することなく、スパナ掛けを行うことができる。よって、本発明においては、例えば、手元が見えない状態での施工時においても、継手本体13の固定部13Cとキャップナット15の固定部15Cとに跨るスパナの斜めがけの発生、ひいては、ナットの緩みの発生を防止することができるものである。本発明において、継手本体13の固定部13Cとキャップナット15の固定部15Cとに跨るスパナの斜めがけの発生を防止するためには、キャップナット15と継手本体13との間にフランジ部が設けられているものであればよい。よって、この場合の他の実施形態としては、継手本体13の固定部13Cの軸線方向に沿ったキャップナット15側の端部図中の右側端部にフランジ部を一体的に設ける実施形態図示せずや、キャップナット15と継手本体13との間に別体のフランジ部材26を配置する実施形態が挙げられる図6,図7参照。なお、フランジ部を一体的に設けたキャップナット15ないし継手本体13は、切削加工や鍛造等により容易に作製可能である。また、別体のフランジ部材26としては、特に制限はなく、汎用の樹脂や金属材料からなる円盤型フランジを用いることができる。さらに、フランジ部の外径は、斜めがけを防止でき、かつ、施工作業性を損なわない範囲で適宜設定することができ、具体的には例えば、各六角固定部の最大径からの突出量で、5~15mm程度とすることができる。また、本実施形態では、心材12の内筒部12Cに取付けられた止め輪25によって、ナット11と継手本体13とを心材12に保持することができるので、組付け時に、ナット11と継手本体13とを心材12に組付ける必要がなく、作業性が良好である。さらに、本実施形態では、ホース2が心材12の内筒部12Cの周囲を覆う構成になるので、心材12の内筒部12Cに止水手段としてのOリング20,21を設けることで、水漏れを効果的に防止できる。図6は、本発明の他の実施形態に係る配管継手の組付け状態を示す半断面図であり、図7は、この配管継手の組立状態を示す斜視図である。図示する配管継手30においては、キャップナット15と継手本体13との間に別体のフランジ部材26が配置されるとともに、ナット11と継手本体13との間にも、別体のフランジ部材27が設けられている。これにより、配管1に対し配管継手を締結する際にも、スパナがナット11と継手本体13との間で横移動することを防止して、互いに干渉することなくスパナ掛けを行うことができるので、ナット11の固定部11Cとキャップナット15の固定部15Cとに跨るスパナの斜めがけの発生、ひいては、ナットの緩みの発生を防止することができるものとなる。図示する配管継手30において、上記フランジ部の配置形態以外の点については、図1等に示す配管継手10と同様である。本発明において、ナット11の固定部11Cとキャップナット15の固定部15Cとに跨るスパナの斜めがけの発生を防止するためには、キャップナット15とナット11との間にフランジ部が設けられているものであればよい。よって、この場合の他の実施形態としては、継手本体13の外周部の軸線方向に沿ったナット11側の端部図中の左側端部にフランジ部を一体的に設ける実施形態や、ナット11の外周部の固定部11Cの軸線方向に沿った継手本体13側の端部図中の右側端部にフランジ部を一体的に設ける実施形態が挙げられるいずれも図示せず。この場合も、フランジ部を一体的に設けたナット11ないし継手本体13は、切削加工や鍛造等により容易に作製可能であり、別体のフランジ部材26,27としては、汎用の樹脂や金属材料からなる円盤型フランジを適宜用いることができる。また、フランジ部の外径の好適範囲も、前述と同様とすることができる。なお、上記スパナの斜めがけは、ナット11、継手本体13およびキャップナット15の各部材の外径が同等である場合に生じやすいので、本発明は、これら各部材の最大径の差が±5mm以内、特には±3mm以内である場合において、特に有用である。本発明の配管継手においては、上記フランジ部を設けた点のみが重要であり、それ以外の点については、本発明の効果を損なわない限り、所望に応じ適宜構成することが可能である。例えば、上記実施形態では、ナット11の係合部11Aと心材12の当接部12Aとを、軸線方向と直交する垂直面としたが、これに代えて、ナット11の係合部11Aと心材12の当接部12Aとを、軸線方向に沿った傾斜面等の他の係合状態としてもよい。例えば、ナット11の係合部11Aと心材12の当接部12Aとが軸線方向に沿った傾斜面である場合、ナット11に締結された配管1からの水圧によって、心材12の当接部12Aがナット11の係合部11Aに押し付けられる。このため、心材12の当接部12Aとナット11の係合部11Aとの間の止水性能が向上する。また、上記実施形態では、止水手段としてOリング20,21を2本配置しているが、Oリングの数は、1本または3本以上としてもよく、Oリングに代えて、シールテープ等の他の止水手段を用いてもよい。さらに、上記実施形態では、心材12に継手本体13とナット11とを保持する保持部材としての止め輪25を取付けたが、保持部材としては止め輪25に限定されず、他の構成の保持部材でもよい。また、保持部材としての止め輪25を持たない構成としてもよい。"