"外部部材への載置面を有する筐体と、前記載置面における端部であって互いに離間した箇所に取り付けられて前記筐体を支持する複数の支持部材と、前記載置面であって前記支持部材同士の間に設けられる1個以上の第1吸着部材と、を備える電子機器。前記第1吸着部材は、前記支持部材同士の間の中央部に設けられる、請求項1に記載の電子機器。前記載置面は矩形であり、前記支持部材は、前記載置面における互いに異なる角部に取り付けられる、請求項1又は2に記載の電子機器。前記第1吸着部材は、互いに隣り合う角部に取り付けられた2個の支持部材の間に設けられる、請求項3に記載の電子機器。前記第1吸着部材は、前記載置面における少なくとも1組の互いに対向する端部のそれぞれに設けられる、請求項4に記載の電子機器。前記第1吸着部材は、前記載置面の対角線上に位置する2個の支持部材の間に設けられる、請求項3に記載の電子機器。前記筐体は、前記載置面に対して立設する背面を有し、前記背面に設けられる1個以上の第2吸着部材をさらに備える、請求項1から6のいずれかに記載の電子機器。前記第2吸着部材は、前記背面における水平方向の中央部に設けられる、請求項7に記載の電子機器。前記第2吸着部材は、前記背面における高さ方向の、中央部を含み前記中央部よりも上側に設けられる、請求項7又は8に記載の電子機器。しかし、従来の電子機器は、筐体の後端部に上方向の外力が作用した場合、筐体の後端部が力点、筐体の前端部が支点で、吸着部材が作用点となり、支点から作用点までの距離が短く、支点から力点までの距離が長いので、吸着部材に大きな力が作用する。このため、吸着部材が設置面から外れ、筐体が容易に転倒又はスライドしてしまう虞がある。この発明の目的は、より多くの方向からの外力による筐体の転倒及びスライドに対する耐性が高い電子機器を提供することにある。この発明の電子機器は、筐体、複数の支持部材、及び1個以上の第1吸着部材を備える。筐体は、外部部材への載置面を有する。支持部材は、載置面における端部であって互いに離間した箇所に取り付けられて筐体を支持する。第1吸着部材は、載置面であって支持部材同士の間に設けられる。この構成では、支持部材が載置面の端部に取り付けられ、第1吸着部材が支持部材同士の間に設けられるので、2個の支持部材を結ぶ方向における筐体のいずれの端部に上方向の外力が作用した場合でも、支点となる支持部材から作用点となる第1吸着部材までの距離が長くなる。このため、第1吸着部材に作用する力が小さくなり、第1吸着部材が設置面から外れにくくなる。上述の構成において、第1吸着部材は、支持部材同士の間の中央部に設けられることが好ましい。第1吸着部材が支持部材同士の間の中央部に設けられることで、2個の支持部材を結ぶ方向における筐体の一方の端部に上方向の外力が作用した場合と他方の端部に上方向の外力が作用した場合とで、支点となる支持部材から作用点となる第1吸着部材までの距離が、同様に長くなる。このため、2個の支持部材を結ぶ方向における筐体のいずれの端部に外力が作用した場合でも、第1吸着部材に作用する力を平均的に小さくすることができる。また、載置面は矩形であり、支持部材は、載置面における互いに異なる角部に取り付けられるように構成することができる。支持部材が載置面の角部に取り付けられ、2個の支持部材の間に第1吸着部材が設けられ、2個の支持部材を結ぶ方向における筐体のいずれの端部に上方向の外力が作用した場合でも、第1吸着部材に作用する力が小さくなり、第1吸着部材が設置面から外れにくくなる。さらに、第1吸着部材は、互いに隣り合う角部に取り付けられた2個の支持部材の間に設けられるように構成することができる。これによって、第1吸着部材は載置面の端部に設けられるが、2個の支持部材を結ぶ方向においては筐体のいずれの端部に上方向の外力が作用した場合でも、第1吸着部材に作用する力が小さくなり、第1吸着部材が設置面から外れにくくなる。また、第1吸着部材は、載置面における少なくとも1組の互いに対向する端部のそれぞれに設けられることが好ましい。これによって、第1吸着部材は、互いに隣り合う角部に取り付けられた2個の支持部材の間、即ち載置面の端部に設けられるが、互いに対向する端部の両方に設けられるので、2個の支持部材を結ぶ第1方向及び第1方向に直交する第2方向の2方向において、筐体のいずれの端部に上方向の外力が作用した場合でも、第1吸着部材に作用する力が小さくなり、第1吸着部材が設置面から外れにくくなる。さらに、第1吸着部材は、載置面の対角線上に位置する2個の支持部材の間に設けられるように構成することができる。これによって、載置面に沿ったいずれの方向における載置面の端部に上方向の外力が作用した場合でも、支点から作用点までの距離が長くなり、第1吸着部材に作用する力が小さくなって、第1吸着部材が設置面から外れにくくなる。また、筐体は、前記載置面に対して立設する背面を有し、背面に設けられる1個以上の第2吸着部材をさらに備えるように構成することができる。第2吸着部材を筐体の背面側の壁面に吸着させることで、外力による筐体の転倒及びスライドに対する耐性がより向上する。さらに、第2吸着部材は、背面における水平方向の中央部に設けられることが好ましい。これによって、筐体の背面に作用する外力の、水平方向における支点から作用点である第2吸着部材までの距離が平均的に長くなる。このため、第2吸着部材に作用する力が小さくなり、第2吸着部材が背面側の壁面から外れにくくなる。また、第2吸着部材は、背面における高さ方向の、中央部を含み中央部よりも上側に設けられることが好ましい。これによって、筐体の前方への転倒に対する耐性がより向上する。この発明によれば、より多くの方向からの外力による電子機器の筐体の転倒及びスライドに対する耐性を向上することができる。以下に、この発明の実施形態について、図面を用いて説明する。図1A及び図1Bに示すように、電子機器10は、筐体20、複数のアジャスタ31,32,33,34、及び1個以上の第1吸着部材41,42を備えている。電子機器10は、床面や机の天板表面といった外部部材50の設置面51上に載置される。電子機器10の具体例として、インクジェット式プリンタやノートパソコンのような軽量かつコンパクトな電子機器が挙げられる。筐体20は、底面21を下向きにして載置される。底面21は、外部部材50への載置面である。筐体20のユーザに近い側の面を前面22とし、ユーザから遠い側の面を背面23とする。また、筐体20の互いに直交する3方向を、奥行き方向91、幅方向92、及び高さ方向93とする。アジャスタ31~34は、筐体20を支持する支持部材の一例である。アジャスタ31~34は、高さ方向93に長さ調整自在に構成されている。アジャスタ31~34は、底面21における端部であって互いに離間した箇所に取り付けられている。一例として、アジャスタ31,32は、底面21における奥行き方向91の前面22側端部であって筐体20の幅方向92の両端部に取り付けられている。アジャスタ33,34は、底面21における奥行き方向91の背面23側端部であって幅方向92の両端部に取り付けられている。第1吸着部材41,42は、底面21であってアジャスタ31~34同士の間に設けられる。一例として、第1吸着部材41は、底面21の前面22側端部に取り付けられた2個のアジャスタ31,32の間に設けられている。第1吸着部材42は、底面21の背面23側端部に取り付けられた2個のアジャスタ33,34の間に設けられている。第1吸着部材41,42は、弾性樹脂材料で構成され、外部部材50上に載置された際に外部部材50の設置面51に吸着する。アジャスタ31~34が底面21の端部に取り付けられ、第1吸着部材41,42がアジャスタ31~34同士の間に設けられるので、2個のアジャスタを結ぶ幅方向92における筐体20のいずれの端部に上方向の外力が作用した場合でも、支点となるアジャスタから作用点となる第1吸着部材41,42までの距離が長くなる。例えば、図1Bにおいて筐体20の右側端部が持ち上げられた場合の、支点となるアジャスタ31から作用点となる第1吸着部材41までの距離L1、支点となるアジャスタ33から作用点となる第1吸着部材42までの距離L1と、筐体20の左側端部が持ち上げられた場合の、支点となるアジャスタ32から作用点となる第1吸着部材41までの距離L2、支点となるアジャスタ34から作用点となる第1吸着部材42までの距離L2とは、ともに長くなる。このため、第1吸着部材41,42がアジャスタ31~34同士の間ではない箇所に設けられている場合と比較して、第1吸着部材41,42に作用する力が小さくなり、第1吸着部材41,42が設置面51から外れにくくなる。また、底面21に沿う方向の外力が筐体20に作用した場合は、外力の方向が、吸着部材41,42の設置面51への吸着面に対して平行方向になるので、吸着部材41,42は設置面51から外れにくいのは言うまでもない。したがって、電子機器10によれば、より多くの方向からの外力による電子機器10の筐体20の転倒及びスライドに対する耐性を向上することができる。第1吸着部材41,42は、アジャスタ31~34同士の間の中央部に設けられることが好ましい。第1吸着部材41,42がアジャスタ31~34同士の間の中央部に設けられることで、2個のアジャスタを結ぶ幅方向92における筐体20の一方の端部に上方向の外力が作用した場合と他方の端部に上方向の外力が作用した場合とで、支点となるアジャスタから作用点となる第1吸着部材41,42までの距離L1,L2が、互いに等しくなる。このため、2個のアジャスタを結ぶ幅方向92における筐体20のいずれの端部に外力が作用した場合でも、第1吸着部材41,42に作用する力を平均的に小さくすることができる。図2に示すように、アジャスタ31~34のうちの少なくとも1個に代えて、高さ方向93に所定の長さを有する支持脚35,36を用い、第1吸着部材がアジャスタと支持脚との間に設けられた場合でも、第1吸着部材がアジャスタ同士の間に設けられた場合と同様の効果を奏することができる。即ち、第1支持部材41がアジャスタ31と支持脚35との間に設けられ、第1支持部材42がアジャスタ33と支持脚36との間に設けられた場合でも、支点から作用点となる第1吸着部材41,42までの距離が長くなって、第1吸着部材41,42に作用する力が小さくなり、第1吸着部材41,42が設置面51から外れにくくなる。例えば、支持脚35,36として、ゴム脚が挙げられる。図3及び図4に示すように、底面21は矩形であり、アジャスタ31~34は、底面21における互いに異なる角部に取り付けることができる。第1吸着部材41,42は、互いに隣り合う角部に取り付けられた2個のアジャスタの間に設けることができる。これによって、第1吸着部材41,42は底面21の端部に設けられる。図3に示す例では、第1吸着部材41は前面22側端部に取り付けられた2個のアジャスタ31,32同士の間に設けられ、第1吸着部材42は背面23側端部に取り付けられた2個のアジャスタ33,34同士の間に設けられる。2個のアジャスタを結ぶ幅方向92において筐体20のいずれの端部に上方向の外力が作用した場合でも、第1吸着部材41,42に作用する力が小さくなり、第1吸着部材41,42が設置面51から外れにくくなる。図4に示す例では、第1吸着部材41は左側端部に取り付けられた2個のアジャスタ31,33同士の間に設けられ、第1吸着部材42は右側端部に取り付けられた2個のアジャスタ32,34同士の間に設けられる。2個のアジャスタを結ぶ奥行き方向91において筐体20のいずれの端部に上方向の外力が作用した場合でも、第1吸着部材41,42に作用する力が小さくなり、第1吸着部材41,42が設置面51から外れにくくなる。第1吸着部材41,42は、底面21における少なくとも1組の互いに対向する端部のそれぞれに設けられることが好ましい。図3に示す実施形態では、第1吸着部材41,42は、前面22側端部と背面23側端部との両方に設けられている。これによって、第1吸着部材41,42は、互いに隣り合う角部に取り付けられた2個のアジャスタの間、即ち底面21の端部に設けられるが、互いに対向する前面22側端部と背面23側端部との両方に設けられるので、2個のアジャスタを結ぶ幅方向92及び幅方向92に直交する奥行き方向91の2方向において、筐体のいずれの端部に上方向の外力が作用した場合でも、第1吸着部材41,42に作用する力が小さくなり、第1吸着部材41,42が設置面51から外れにくくなる。同様に、図4に示す実施形態では、第1吸着部材41,42は、互いに対向する左側端部と右側端部との両方に設けられている。これによっても、2個のアジャスタを結ぶ奥行き方向91及び奥行き方向91に直交する幅方向92の2方向において、筐体のいずれの端部に上方向の外力が作用した場合でも、第1吸着部材41,42に作用する力が小さくなり、第1吸着部材41,42が設置面51から外れにくくなる。なお、第1吸着部材は、前面22側端部に取り付けられたアジャスタ31,32同士の間、背面23側端部に取り付けられたアジャスタ33,34同士の間、左側端部に取り付けられたアジャスタ31,33同士の間、右側端部に取り付けられたアジャスタ32,34同士の間のそれぞれに設けることもできる。これによっても、筐体のいずれの端部に上方向の外力が作用した場合でも、第1吸着部材に作用する力が小さくなり、第1吸着部材41,42が設置面51からより外れにくくなる。図5に示すように、第1吸着部材41は、矩形の底面21の対角線上に位置する2個の支持部材、即ち図5に示す例ではアジャスタ31と支持脚36との間、及びアジャスタ33と支持脚35との間に、設けることができる。これによって、底面21に沿ったいずれの方向における底面21の端部に上方向の外力が作用した場合でも、支点から作用点となる第1吸着部材41までの距離が長くなり、第1吸着部材41に作用する力が小さくなって、第1吸着部材41が設置面51から外れにくくなる。図6に示すように、筐体20は、底面21に対して立設する背面23を有し、背面23に設けられる1個以上の第2吸着部材61をさらに備えるように構成することができる。第2吸着部材61は、弾性樹脂材料で構成され、背面23側の壁面に吸着させることができる。第2吸着部材61を筐体20の背面23側の壁面に吸着させることで、外力による筐体20の転倒及びスライドに対する耐性がより向上する。したがって、より多くの方向からの外力による電子機器10の筐体20の転倒及びスライドに対する耐性を向上することができる。また、弾性を有する第2吸着部材61が緩衝材として機能することで筐体20の背面21からの衝撃を低下させて電子機器10の損傷を抑制することができる。第2吸着部材は、背面23における水平方向の中央部に設けられることが好ましい。即ち、図6A及び図6Bにおいて、距離L3と距離L4とが等しいことが好ましい。これによって、筐体20の背面23に作用する外力の、水平方向における支点から作用点である第2吸着部材61までの距離が平均的に長くなる。このため、第2吸着部材61に作用する力が小さくなり、第2吸着部材61が背面23側の壁面から外れにくくなる。また、第2吸着部材61は、背面23における高さ方向93の、中央部を含み中央部よりも上側に設けられることが好ましい。即ち、図6Bにおいて、距離L5は距離L6と等しい又は距離L5は距離L6よりも小さいことが好ましい。これによって、筐体20の前面22側への転倒に対する耐性がより向上する。上述の実施形態の説明は、すべての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上述の実施形態ではなく、特許請求の範囲によって示される。さらに、本発明の範囲には、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"