第1のネットワーク端末から受信される、送信された信号を第2のネットワーク端末において調整する方法であって、第1の波長で動作する信号を第2のネットワーク端末において受信するステップと、第2のネットワーク端末において信号を受信するのに用いられるポートを決定するステップと、以後に受信される信号のために第1の波長を所定のポート波長にシフトするための基礎として用いられる所定のポート波長を識別するステップと、以後の信号をポートのための所望の波長に調整するように第1のネットワーク端末に通知するために、所定のポート波長情報を第1のネットワーク端末に送信するステップと、を含む、方法。所定のポート波長情報が周回性アレイ導波路格子AWGフィルタを介して決定される、請求項1に記載の方法。信号が光信号である、請求項1に記載の方法。第1のネットワーク端末が光ネットワーク端末ONTであり、第2のネットワーク端末が光回線端末OLTである、請求項3に記載の方法。所定のポート波長情報の受信に応答して、以後の信号送信のために第1の波長を修正するため、第1のネットワーク端末が送信機へ熱源を適用するステップを実行する、請求項1に記載の方法。所定のポート波長情報の受信に応答して、熱源から加えられた熱に基づいて、第1の波長とは異なる第2の波長を有する第2の信号の生成を第1のネットワーク端末が実行する、請求項5に記載の方法。所定のポート波長情報の受信に応答して、第1のネットワーク端末が第2の信号の送信を実行する、請求項6に記載の方法。熱源を適用をするステップが、第1の波長を修正して第2の波長を有する第2の信号を生成するための基礎として用いられるターゲット波長に対応する予め定義された熱量を加えるステップを含む、請求項5に記載の方法。熱源によって供給される熱量を感知するステップと、フィードバックをコントローラに提供するステップと、を更に含む、請求項8に記載の方法。第2の信号の第2の波長を調整するために、送信機に供給される熱量を修正するステップを更に含む、請求項8に記載の方法。本発明のある例示的な実施形態は、第1のネットワーク端末から受信される、送信された信号を第2のネットワーク端末において調整する方法を含みうる。この方法は、第1の波長で動作する信号を第2のネットワーク端末において受信するステップと、第2のネットワーク端末において信号を受信するのに用いられるポートを決定するステップと、を含みうる。この方法は、また、以後に受信される信号のために第1の波長を所定のポート波長にシフトするための基礎として用いられる所定のポート波長を識別するステップも含みうる。この方法は、更に、以後の信号をポートのための所望の波長に調整するように第1のネットワーク端末に通知するために、所定のポート波長情報を第1のネットワーク端末に送信するステップを含みうる。本発明の別の例示的な実施形態は、光ネットワーク端末ONTから受信される信号を調整するように構成された光回線端末OLTを含みうる。OLTは、第1の波長で動作する信号を受信するように構成された受信機と、信号を受信するのに用いられるポートを決定し、以後に受信される信号のために第1の波長を所定のポート波長にシフトするための基礎として用いられる所定のポート波長を識別するように構成されたプロセッサとを含みうる。OLTは、また、以後の信号をポートのための所望の波長に調整することをONTに通知するために、所定のポート波長情報をONTに送信するように構成された送信機を含みうる。本明細書において一般的に説明され図面で図解されている本発明の構成要素が広い範囲の複数の異なる構成での配置および設計が可能であることは、容易に理解されるだろう。従って、添付の図面において表されている方法、装置およびシステムとしての実施形態に関する以下の詳細な説明は、特許請求の範囲に記載された本発明の範囲を限定する意図を有しておらず、単に、本発明の選択された実施形態を表している。この明細書を通じて説明されている本発明の特徴、構造または特性は、1つまたは複数の実施形態において、任意の適切な態様で組み合わせることが可能である。例えば、この明細書を通じての例示的な実施形態、いくつかの実施形態またはそれ以外の類似の言語の句の使用は、実施形態との関係で説明される特定の特徴、構造または特性は本発明の少なくとも1つの実施形態に含まれうるという事実に言及しているのである。従って、この明細書を通じての例示的な実施形態、いくつかの実施形態では、他の実施形態ではまたはそれ以外の類似の言語の句の使用は、必ずしもすべてが同一の実施形態群を言及しているとは限らず、説明された特徴、構造または特性は、1つまたは複数の実施形態において、任意の適切な態様で組み合わされる場合がありうる。本発明の例示的な実施形態によると、波長を調整可能な送信機/受信機を備えた波長分割多重WDM通信システムの実装が提供されうる。PON通信システムを動作させる際には、合理的な費用構造を維持するためのアプローチに、単一の波長または波長群を特定のユーザ群に配分することが含まれうる。多数のユーザが同一の波長または波長群を共有することの結果として、全体的な帯域幅の効率が向上しうる。図1には、本発明の例示的な実施形態による例示的なOLTおよびONTシステム構成が図解されている。図1を参照すると、OLT102は、中央局に配置され、アレイ導波路格子AWGフィルタ112とプロセッサ108とを含みうる。特に、AWGフィルタ112は、周回性のAWGフィルタである。OLT102は、遠隔のONT110に接続されるか、または、ONTレーザ装置を含む遠隔のONT110と通信しうる。ONTレーザ装置は、熱源114とセンサ116とコントローラ118とを含む調整可能なレーザを含みうる。出力120は、特定の波長で動作するように熱源114によって修正されたレーザ信号である。ONT110もまた、センサ116とコントローラ118とを含む。動作においては、AWGフィルタ112においてONTから届いた信号は、ONTレーザ装置の必要とされる温度調節を検出し、制御信号を、ONT110のONTレーザ装置に送信することができる。この制御信号は、熱源114を起動するのに用いられることがある。センサ116は、ONT110の一部であるONTレーザ装置の温度に関するフィードバックを提供するが、このフィードバックは、これもまたONT110の一部であるコントローラ118に提供される。次にコントローラ118は、ONT110のレーザ送信機の表面に加えられる熱量を増加させるか、または、その温度が現在の信号の波長を修正するために必要であるよりも高い場合には、熱量を減少させる。加えられる熱量は、ONTレーザ装置の波長を調整するのに必要とされる予め定義された熱量に基づく。この熱量は、信号の所望の波長の調整と相関させるために用いられる表において定義することができ、メモリ図示せずに記憶される。本発明の別の例示的な実施形態によると、センサとヒータとは、半導体製造手順を介して、レーザダイに統合することができる。そのようなレーザダイの構成によると、レーザの波長調整を感知し制御するのに必要となる熱質量と時間の遅れを減少させることができる。レーザ装置の波長の調整は、熱源114によって実行されうる。AWGフィルタ112は、熱源114とは独立に動作しうる。レーザ信号120は、予め定義されたAWG信号通過帯域に適合するように調整することができる。OLT側102では、受信機は、高速の相対受信信号強度RSSI指示を処理しうる。RSSIとは、受信機によって受信されている電力レベルの指示である。RSSIは、受信されたバースト振幅に比例する制御信号を提供しうる。AWGフィルタ112は、固定波長装置である。熱源114は、AWGフィルタ112によって定義された予め定義されている通過帯域に調整できなければならない。これは、AWGフィルタ112に、RSSIの値およびドリフトを検出させ、訂正のためにオフセット値をONT110に通信させることによって、実行される。こうして、OLT102のAWGフィルタ112において検出された信号が、モニタされ、次に、ONT110の熱源114を制御するのに用いられることが可能になる。この調整の例について更に述べるが、AWG通過帯域が例えばガウス曲線の形状を有する場合には、この通過帯域は曲線の中央において最小の挿入損失を有する。従って、中央におけるバーストは、最高の信号振幅を受け取る。更に、波長をディザリングすることにより、信号を通過帯域の中央に調節する方法が提供されうる。ある例には、異なるレーザ波長を選択するために、OLT102において周回性のAWGフィルタ112を用いることが含まれることがある。現時点でONTのレーザが周回性のAWG112の間違った出力に対して動作していると判断することにより、OLT102は、ONTのレーザ波長を予め定義された所望の波長群の範囲内に調整するコマンドを送ることができる。予め定義された波長は、対応する波長群に割り当てられた予め定義された周波数範囲の中で、均等に分離されることが可能である。動作の際には、周回性のAWGフィルタ112は、入来する波長のある群に基づいて、その出力の範囲を巡回する。AWGフィルタ112は、レーザ波長を、意図している出力120に対する波長群の次の適切な波長に調整するために、制御信号を熱源114に送信できる。波長の調節または調整は、データ信号を特定のエンドユーザに送信する前に要求されることがある。ONTレーザは、熱電クーラTECなどの加熱および冷却装置を用いることによってではなく、熱源114だけによって、調整することができる。加熱だけを用いることで、レーザ波長のチューナ構成の電気的および熱的な要件は著しく軽減され、加熱および冷却システムよりも費用効率の高いアプローチが提供される。ある波長群に波長を割り当てるために周回性のAWGフィルタを用いるWDM型のPONにとって、ONTレーザは、熱だけを介して、これらの波長群に含まれる波長に調整することができる。AWGフィルタ112と熱源114とを組み合わせることにより、波長を調整するための効果的な熱だけの環境が提供される。図2Aには、波長サブバンドを調整するための従来型のアプローチによる波長帯域群が図解されている。図2Aを参照すると、4つの波長サブバンドB1、B2、B3およびB4が、1サブバンド当たり5つのユニークな波長を有している様子が図解されている。分散型フィードバックDFBレーザを実装することにより、光信号の波長を、約0.08nm/°Kだけ加熱または冷却することによって、調整することができる。調整のために20°Kが可能であると仮定すると、このアプローチでは、従来型のDFBに対して1.6nmの調整範囲が提供される。レーザ波長をフィルタの通過帯域に調整するためには、ある量の温度制御が要求される。しかし、この従来型のアプローチでは、4つの波長サブバンド20nmにわたる調整を行うには十分でない。図2Bには、本発明の例示的な実施形態による波長帯域群が図解されている。図2Bを参照すると、波長サブバンド202が、4つの異なる波長または周波数λ1、λ2、λ3およびλ4を有するものとして図解されている。4つの波長のそれぞれは、これもまた4つの波長を含む異なる波長の組204の一部である。波長の組であるWS1、WS2、WS3およびWS4においては、それぞれの組が、それぞれの波長サブバンドからの波長を1つ含む。特定の波長の組の中の1つの波長から同じ組の中の別の波長への調整は、熱だけを加えることのみによって実行することができる。ある例によると、熱は、波長間の調整のために加えられてもよい。例えば、レーザは、ONT110および/またはOLT102によって要求される2つの光の波長の間にある特定の波長に調整することができる。熱をレーザに加えることによって、波長は、光システムによって認識される離散的な波長に調節できる。別の例では、外部温度により、動作波長が、特定の動作波長からシフトして離れることがありうる。例えば、第1のまたは現在の動作波長は、WS3のλ7でありうる。レーザは、現時点では、WS3のλ7で動作しているのかもしれないが、しかし、外部の温度が上昇することにより、レーザの波長がλ8またはλ9に向かって上昇することがありうる。この場合には、同一の波長の組であるWS3の予め定義された波長の範囲内で動作し続けることが望ましいことがありうる。結果的に、光レーザは、レーザダイにおける埋込型の熱源を介して、または、レーザ装置に付着した外部熱源を介して、熱を加えることができる。熱は、単に、波長の組WS3の中で現在の波長を次の波長λ11に修正するように制御されうる。図3には、本発明の例示的な実施形態による例示的なレーザダイが図解されている。図3を参照すると、レーザ構造は、レーザエピタキシャル構造におけるヒータ層を加えるように、または、ONTレーザ装置400の上の金属ストリップとして、修正することが可能である。エピタキシャル構造は、半導体材料の薄く純粋な層エピタキシャル層を結晶サポートの上にエピタキシャル成長によって積層することにより作成されるトランジスタでありうる。この薄い層は、コレクタなど電極領域の1つとして機能しうる。ヒータは、抵抗または金属構造でもありうる。ヒータは、レーザ装置400の上方、下方またはその側方の層でもありうる。図3に図解されているように、熱源114は、その代りに、浮遊型の熱源がダイチップの外部にあるような、レーザダイに外部から加えられた金属層でありうる。このヒータ層は、約1-2nmだけレーザの波長を調節するのに十分である少量の熱を提供することができる。熱は、所望の10、12、16、その他の波長群の中の1つの波長の割り当ての中で、50GHzの波長間隔に基づいて、実際の波長を移動またはシフトするのに十分なほどの大きさをちょうど有しうる。更に、費用を制御し、高速の熱応答を維持するためには、レーザのレーザダイにPINまたはPN接合も含まれることにより、レーザ自体と同じチップにおいて温度の監視が提供されることが可能になり、理想的に整合したプロファイルが可能になる。コントローラは、熱源114に供給される電流の量を増加、減少および/または切断するための温度調整器を提供することができる。同じレーザダイまたはチップにおいてヒータと温度センサとの両方を提供することにより、レーザの全体的な熱質量は減少し、迅速な熱応答時間と温度制御のためのより低い電力要件とが容易になる。更に、レーザ、ヒータおよび温度センサがすべて同一のダイまたはチップに含まれているため、TOCAN組み立てされたレーザの費用に対する影響は小さい。この構成により、マイクロ秒のオーダーの小さな時定数が提供される。熱源114は、約1-2nmだけレーザの波長を調節するのに十分である少量の熱を提供することができる。図3のレーザダイチップでは、追加的な層が、加熱に用いられる熱源114を含む。チップ上に配置される熱センサは、チップのサイズを増加させることはない。波長群の中の1つの波長の割り当ては、50GHzの波長間隔に基づく10の異なる波長群の一部でありうる。高速の熱応答を維持するためには、レーザダイにPINまたはPN接合も含まれることにより、レーザ自体と同じチップにおいて温度の監視が提供され、理想的に整合したプロファイルが可能となる。本明細書で開示されている実施形態との関係で説明される方法またはアルゴリズムの動作は、直接にハードウェアにおいて、プロセッサによって実行されるコンピュータプログラムにおいて、またはこれら2つの組み合わせにおいて具体化することができる。コンピュータプログラムは、記憶媒体などのコンピュータ可読な媒体上に具体化することができる。例えば、コンピュータプログラムは、ランダムアクセスメモリRAM、フラッシュメモリ、リードオンリメモリROM、消去可能でプログラマブルなリードオンリメモリEPROM、電気的に消去可能でプログラマブルなリードオンリメモリEEPROM、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、コンパクトディスクリードオンリメモリCD-ROM、またはこの技術分野で知られている任意の他の形態の記憶媒体に、存在することが可能である。プロセッサが、記憶媒体から情報を読み出すことができ、かつ、記憶媒体に情報を書き込むことができるように、例示的な記憶媒体をプロセッサに結合することが可能である。あるいは、記憶媒体をプロセッサと一体化することも可能である。プロセッサと記憶媒体とを1つの特定用途向け集積回路ASICに配置することが可能である。更にあるいは、プロセッサと記憶媒体とは、複数の別個の構成要素として存在することも可能である。例えば、図4には例示的なネットワーク要素400が図解されているが、このネットワーク要素400は、これまでの図面の上述した構成要素の中の任意のものを表しうる。図4に図解されているように、メモリ410とプロセッサ420とは、アプリケーションまたは動作の組を実行するのに用いられるネットワークエンティティ400の別個の構成要素でありうる。アプリケーションは、プロセッサ420によって理解されるコンピュータ言語でソフトウェアにコーディングされ、メモリ410などのコンピュータ可読な媒体に記憶されうる。コンピュータ可読な媒体は、メモリに記憶されているソフトウェアに加えて有体物であるハードウェア構成要素を含む不揮発なコンピュータ可読媒体でありうる。更に、ソフトウェアモジュール430は、ネットワークエンティティ400の一部である他の別個のエンティティであることもある。なお、ネットワークエンティティ400は、プロセッサ420によって実行可能なソフトウェア命令を含む。ネットワークエンティティ400の上述した構成要素に加えて、ネットワークエンティティ400は、通信信号図示せずを送受信するよう構成された1対の送信機と受信機とを有することもありうる。第1の信号を修正する例示的な方法が開示されている。この方法は、第2のネットワーク端末において第1のネットワーク端末から受信された信号を調整することを含みうる。この方法は、動作501において、第1の波長で動作している信号を第2のネットワーク端末において受信することを提供する。この方法は、また、動作502において、第2のネットワーク端末において信号を受信するのに用いられるポートを決定することを含みうる。この方法は、更に、動作503において、以後に受信される信号のために、第1の波長を所定のポート波長にシフトする基礎として用いられる所定のポート波長を識別することを含みうる。この方法は、また、動作504において、以後の信号をポートのための所望の波長に調整するように第1のネットワーク端末に通知するために、所定のポート波長情報を第1のネットワーク端末に送信することを含みうる。以上で本発明の好適な実施形態について説明したが、説明した実施形態は単に説明目的のものであり、本発明の範囲はその均等物および修正物例えば、プロトコル、ハードウェアデバイス、ソフトウェアプラットフォームなどの全範囲と共に考察される場合の添付の特許請求の範囲によってのみ定義されることを理解すべきである。