映像面を投影する映像投影部と、前記映像面に向けてセンサ用の超音波および音声再生用の超音波を発振する発振装置と、前記発振装置を制御する制御部と、前記制御部と接続する音波検出部と、を備え、前記音波検出部は、前記映像面から反射してきた前記センサ用の超音波を検出し、前記制御部は、前記音波検出部の検出強度に基づいて、再生する音の音圧を調整する電子装置。請求項1に記載の電子装置において、前記制御部は、前記音波検出部の検出強度が大きい場合に音圧を小さくし、前記音波検出部の検出強度が小さい場合に音圧を大きくするように、再生する音の音圧を調整する電子装置。請求項1または2に記載の電子装置において、前記電子装置は、携帯端末装置である電子装置。請求項1ないし3いずれか1項に記載の電子装置において、前記発振装置は、振動子として圧電振動子を有する電子装置。請求項1ないし3いずれか1項に記載の電子装置において、前記発振装置は、振動子としてMEMSを有し、その駆動方式は圧電方式、静電方式、電磁方式または熱伝導方式である電子装置。特許文献2、3のように、プロジェクタから投影した映像面に超音波を発振し、その反射波によって音声を再生するという技術がある。しかし、映像を投影する環境によっては、音声を再生する環境も異なる。よって、音声を再生する環境に対応して、適切な音圧により音を再生し、ひいては電子装置の低消費電力化を図ることが望まれていた。本発明の目的は、電子装置の低消費電力化を図ることにある。本発明によれば、映像面を投影する映像投影部と、前記映像面に向けてセンサ用の超音波および音声再生用の超音波を発振する発振装置と、前記発振装置を制御する制御部と、前記制御部と接続する音波検出部と、を備え、前記音波検出部は、前記映像面から反射してきた前記センサ用の超音波を検出し、前記制御部は、前記音波検出部の検出強度に基づいて、再生する音の音圧を調整する電子装置が提供される。本発明によれば、反射してきたセンサ用の超音波を検出し、この検出強度に基づいて再生する音の音圧を調整する。よって、音声を再生する環境に対応して、適切な音圧により音を再生することができる。従って、電子装置の低消費電力化を図ることができる。本発明によれば、電子装置の低消費電力化を図ることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。図1は、第1の実施形態に係る電子装置100の動作方法を示す模式図である。本実施形態に係る電子装置100は、映像投影部40と、発振装置20と、音声制御部52と、音波検出部30と、を備える。電子装置100は、例えば携帯端末装置であり、具体的には、例えば携帯電話機である。映像投影部40は、映像を投影する。発振装置20は、映像面に向けて超音波22を発する。超音波22は、センサ用の超音波24と音声再生用の超音波26を含む。音声制御部52は、発振装置20を制御する。音波検出部30は、音声制御部52と接続する。音波検出部30は、映像面から反射してきたセンサ用の超音波24を検出する。音声制御部52は、音波検出部30の検出強度に基づいて、再生する音の音圧を調整する。以下、電子装置100の構成について詳細に説明する。図1に示すように、電子装置100から表示領域12に向けて、映像面14が投影される。そして、表示領域12に投影された映像面14に向けて、電子装置100から超音波22が発振される。表示領域12は、例えば部屋の壁やプロジェクタスクリーン等であるが、これに限られない。電子装置100から発振されたセンサ用の超音波24は、表示領域12によって反射し、電子装置100の音波検出部30で検出される。また、電子装置100から発振された音声再生用の超音波26は、表示領域12によって反射して、使用者10の周囲に音場を形成する。このため、使用者10にとっては映像面14から音が再生されることとなり、臨場感のある音響機能が実現される。図2は、図1に示す電子装置100の構成を示すブロック図である。図2に示すように、電子装置100は、筐体60と、制御部50と、映像制御部54と、をさらに備える。映像投影部40、発振装置20、音波検出部30、音声制御部52、映像制御部54および制御部50は、例えば筐体60の内部に形成されている。筐体60には、例えば発振装置20から発振される超音波22を通過させるための孔や、映像投影部40から放射される光を通過させるための孔が設けられている。映像制御部54は、映像投影部40を制御する。制御部50は、音声制御部52および映像制御部54のいずれにも接続しており、これらを制御する。発振装置20は、例えばアレイ状に複数設けられている。センサ用の超音波24を発振する発振装置20と、音声再生用の超音波26を発振する発振装置20は、異なってもよいし、同一であってもよい。図3は、図1に示す発振装置20を示す断面図である。発振装置20は、圧電振動子70と、支持部材72と、振動部材74と、を備えている。圧電振動子70は、振動部材74の一面に設けられている。支持部材72は、振動部材74の縁を支持している。音声制御部52は、信号生成部56を介して圧電振動子70と接続している。信号生成部56は、圧電振動子70に入力する電気信号を生成する。音声制御部52は、外部から入力された情報に基づいて信号生成部56を制御し、これにより発振装置20の発振を制御する。発振装置20をスピーカとして使用する場合、音声制御部52は信号生成部56を介してパラメトリックスピーカとしての変調信号を入力する。この場合、圧電振動子70は、20kHz以上、例えば100kHzの音波を信号の輸送波として用いる。また、発振装置20を音波センサとして使用する場合、音声制御部52に入力される信号は、音波を発振する旨の指令信号である。そして発振装置20を音波センサとして使用する場合、信号生成部56は圧電振動子70に圧電振動子70の共振周波数の音波を発生させる。図4は、図3に示す圧電振動子70を示す断面図である。図4に示すように、圧電振動子70は、圧電体80、上部電極82および下部電極84からなる。また、圧電振動子70は、例えば平面視で円形または楕円形を有する。圧電体80は、上部電極82と下部電極84に挟まれている。また、圧電体80は、その厚さ方向に分極している。圧電体80は、圧電効果を有する材料により構成される。圧電体80は、例えばジルコン酸チタン酸鉛PZTまたはチタン酸バリウムBaTiO3等の電気機械変換効率が高い材料により構成される。また、圧電体80の厚みは、10μm~1mmであることが好ましい。圧電体80は脆性材料により構成される。このため、厚みが10μm未満である場合、取り扱い時において破損等が生じやすい。一方、厚みが1mmを超える場合、圧電体80の電界強度が低減する。このため、圧電振動子70において、エネルギー変換効率の低下が生じてしまう。上部電極82および下部電極84は、電気伝導性を有する材料によって構成される。上部電極82および下部電極84は、例えば銀または銀/パラジウム合金等によって構成される。銀は、低抵抗な汎用材料である。このため、上部電極82および下部電極84を銀により構成する場合、製造コストや製造プロセスの観点から優位な電極を実現できる。また、銀/パラジウム合金は、耐酸化性に優れた低抵抗材料である。このため、上部電極82および下部電極84を銀/パラジウム合金により構成する場合、信頼性に優れた電極を実現できる。上部電極82および下部電極84の厚みは、1~50μmであることが好ましい。厚みが1μm未満の場合、上部電極82および下部電極84を均一に成形することが難しくなる。一方、50μmを超える場合、上部電極82または下部電極84が圧電体80に対して拘束面となる。このため、圧電振動子70において、エネルギー変換効率の低下が生じてしまう。振動部材74は、金属や樹脂等、脆性材料であるセラミックに対して高い弾性率を持つ材料によって構成される。振動部材74は、例えばリン青銅、又はステンレス等の汎用材料によって構成される。振動部材74の厚みは、5~500μmであることが好ましい。また、振動部材74の縦弾性係数は、1~500GPaであることが好ましい。振動部材74の縦弾性係数が過度に低い、または高い場合、機械振動子としての特性や信頼性を損なうおそれがある。音波検出部30は、例えば検出した音波の周波数が一定の範囲の周波数であって、かつ検出した音波の強度が基準値以上であると特定したときに、センサ用の超音波24を検出したと判断する。これにより、周囲環境からのノイズとセンサ用の超音波24とを区別することができる。電子装置100が携帯電話機である場合、音波検出部30は、例えばマイクロフォンによって構成することができる。音声制御部52は、例えば表示領域12から反射してきたセンサ用の超音波24の強度が大きい場合には、再生する音の音圧を小さくするよう調整する。また、例えば表示領域12から反射してきたセンサ用の超音波24の強度が小さい場合には、再生する音の音圧を大きくするように調整する。この調整は、例えば予め定められた検出強度と再生音圧との相関を示す関係式やテーブルに基づいて行われる。音声制御部52は、例えば予めこれらの関係式やテーブルのデータを保持している。本実施形態では、パラメトリックスピーカの動作原理を利用して音響再生をする。パラメトリックスピーカの動作原理は次のようである。パラメトリックスピーカの動作原理は、AM変調やDSB変調、SSB変調、FM変調をかけた超音波を空気中に放射し、超音波が空気中に伝播する際の非線形特性により、可聴音が出現する原理で音響再生を行うというものである。ここでいう非線形とは、流れの慣性作用と粘性作用の比で示されるレイノルズ数が大きくなると、層流から乱流に推移することをいう。すなわち、音波は流体内で微少にじょう乱しているため、音波は非線形で伝播している。特に超音波を空気中に放射した場合に、非線形性に伴う高調波が顕著に発生する。また音波は、空気中の分子集団が濃淡に混在する疎密状態である。空気分子が圧縮よりも復元するのに時間が生じた場合、圧縮後に復元できない空気が、連続的に伝播する空気分子と衝突し、衝撃波が生じて可聴音が発生する。パラメトリックスピーカは、使用者の周囲にのみ音場を形成することができ、プライバシー保護という観点から優れる。次に、電子装置100の動作方法について説明する。図5は、図1に示す電子装置100の動作方法を示すフロー図である。まず、発振装置20から表示領域12に向けて、センサ用の超音波24を発振するS11。次いで、音波検出部30により、表示領域12から反射してきたセンサ用の超音波24を検出するS12。音波検出部30によってセンサ用の超音波24を検出したら、その検出強度を計測するS13。検出強度が大きい場合は、再生音の音圧を小さく調整する。また、検出強度が小さい場合は、再生音の音圧を大きく調整するS14。これらの調整は、例えば予め定められた検出強度と再生音圧の相関関係に基づいて行われる。次いで、映像投影部40によって、表示領域12に映像面14を投影するS15。そして、音声再生用の超音波26を発振するS16。次に、本実施形態の効果について説明する。本実施形態に係る電子装置100によれば、反射してきたセンサ用の超音波24を検出し、この検出強度に基づいて再生する音の音圧を調整する。このため、電子装置100は、音声再生用の超音波26を反射させる表示領域12の材質や、使用者10と表示領域12との距離等の、音声を再生する様々な環境に対応して、適切な音圧により音を再生することができる。従って、電子装置の低消費電力化を図ることができる。また、電子装置100が携帯端末装置である場合には、映像を投影する環境は様々である。よって、上記した効果が特に顕著になる。また、本実施形態に係る電子装置100によれば、映像面14から反射してきた音声再生用の超音波26によって音像が形成される。このため、使用者10にとっては、映像面14から音声が再生されているように聞こえることとなる。よって、臨場感のある音像を形成することが可能となる。また、発振装置20は、パラメトリックスピーカを構成する。このため、使用者10の周囲にのみ音場を形成することができる。よって、プライバシー保護という観点からも優れた電子装置が実現できる。図6は、第2の実施形態に係る電子装置を構成する発振装置20の振動子を示す分解斜視図である。第2の実施形態に係る発振装置20の振動子は、MEMSアクチュエータ90によって構成されている。この点を除いて、本実施形態に係る電子装置は、第1の実施形態に係る電子装置と同様である。図6に示す例において、MEMSアクチュエータ90の駆動方式は圧電方式であり、圧電薄膜層92を上部可動電極層94及び下部可動電極層96ではさんだ構造を有している。MEMSアクチュエータ90は、信号生成部56から上部可動電極層94及び下部可動電極層96に信号が入力されることにより動作する。MEMSアクチュエータ90の製造には、例えばエアロゾルデポジション法が用いられるが、この方法に限定されない。ただしエアロゾルデポジション法を用いた場合、圧電薄膜層92、上部可動電極層94及び下部可動電極層96をそれぞれ曲面上にも成膜できるため好ましい。なおMEMSアクチュエータ90の駆動方式は、静電方式、電磁方式、又は熱伝導方式であってもよい。以上、図面を参照して本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記以外の様々な構成を採用することもできる。この出願は、2010年11月1日に出願された日本出願特願2010-245672を基礎とする優先権を主張し、その開示の総てをここに取り込む。