体腔内に挿入される可撓管と、前記可撓管に進退自在に挿通された導電性の操作ワイヤと、前記操作ワイヤの先端部に配置され高周波電流の印加により患部を処置する処置部と、前記可撓管の基端部に付設され前記処置部を操作する操作部と、を備える高周波処置具において、前記操作部は、前記操作ワイヤを進退操作するスライダ部を有し、前記操作ワイヤは、前記スライダ部に係脱可能に嵌合していることを特徴とする高周波処置具。前記操作ワイヤは、基端部に前記スライダ部と嵌合する固定部を有し、前記スライダ部は、前記固定部と嵌合する嵌合部を備えており、前記嵌合部の先端側には、前記固定部を係止する突起部が設けられている請求項1に記載の高周波処置具。前記突起部は、少なくとも先端側の端面が前記操作部の軸方向に対して基端側に傾斜している請求項2に記載の高周波処置具。前記固定部は、基端側が矢じり状に形成されている請求項2または3に記載の高周波処置具。前記スライダ部は、前記突起部を挟んで前記嵌合部より先端側に、前記固定部を保持する保持部を有している請求項2ないし4に記載の高周波処置具。前記保持部の幅は、前記嵌合部の幅の1.1倍以上1.4倍以下である請求項5に記載の高周波処置具。本発明の目的は、スライダに過負荷がかかることを容易に防止することができる高周波処置具を提供することにある。本発明の様態は、体腔内に挿入される可撓管と、前記可撓管に進退自在に挿通された導電性の操作ワイヤと、前記操作ワイヤの先端部に配置され高周波電流の印加により患部を処置する処置部と、前記可撓管の基端部に付設され前記処置部を操作する操作部と、を備える高周波処置具において、前記操作部は、前記操作ワイヤを進退操作するスライダ部を有し、前記操作ワイヤは、前記スライダ部に係脱可能に嵌合していることを特徴とする。前記操作ワイヤは、基端部に前記スライダ部と嵌合する固定部を有し、前記スライダ部は、前記固定部と嵌合する嵌合部を備えており、前記嵌合部の先端側には、前記固定部を係止する突起部が設けられてもよい。前記突起部は、少なくとも先端側の端面が前記操作部の軸方向に対して基端側に傾斜しているものでもよい。前記固定部は、基端側が矢じり状に形成されているものでもよい。前記スライダ部は、前記突起部を挟んで前記嵌合部より先端側に、前記固定部を保持する保持部を有しているものでもよい。前記保持部の幅は、前記嵌合部の幅の1.1倍以上、1.4倍以下であるものでもよい。本発明によれば、操作ワイヤに一定以上の負荷がかかると操作ワイヤとスライダの嵌合が外れることにより、スライダに過負荷がかかることを容易に防止することができる。以下、図1から図4を参照して本実施形態の高周波処置具1について説明する。図1は、本発明の実施形態に係る高周波処置具の正面図である。図2は、本発明の実施形態に係る高周波処置具の側面図である。図3は、本発明の実施形態に係る高周波処置具の操作部の断面図である。図4は、本発明の実施形態に係る高周波処置具のスライダ部の断面図である。はじめに、本実施形態の高周波処置具1の概要について説明する。本実施形態の高周波処置具1は、体腔内に挿入される可撓管2と、可撓管に進退自在に挿通された導電性の操作ワイヤ3と、操作ワイヤの先端部に配置され高周波電流の印加により患部を処置する処置部4と、可撓管の基端部に付設された操作部5とを有している。本実施形態の高周波処置具1は、処置部4、操作ワイヤ3および可撓管2を、内視鏡図示せずの鉗子口に挿通して用いられる。可撓管2は、操作部5と処置部4を接続し、処置部4の病変部位へのアクセスを可能とする。可撓管2としては、可撓性を有していればいかなるものを用いてもよい。可撓管2の材料としては、例えば、ステンレス鋼のような導電性材料、フッ素系樹脂、ポリエチレン樹脂やポリプロピレン樹脂のようなポリオレフィン系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリイミド系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリカーボネート系樹脂等が挙げられる。中でもフッ素系樹脂を用いる場合、可撓管2が挿通される内視鏡の鉗子孔との摺動性に優れるため好ましい。また、導電性材料を用いる場合には、可撓管2の導電性の内表面には絶縁性材料を薄膜コーティングすることが好ましい。可撓管2の寸法は、使用する内視鏡により異なるが、例えば、長さが1500~2500mm、外径が1.5~3mmの範囲にあることが好ましい。長さが上記範囲内にあれば、高周波処置具1を内視鏡の鉗子口に挿通して使用することができる。また、外径が上記上限以下であれば、内視鏡の鉗子孔への挿通性がより良好となる。処置部4は、可撓管2の先端に配置され、操作ワイヤ3の進退により駆動する。処置部4は、高周波電流の印加により患部を処置する機能を有する。処置部4に高周波電流を印加するために、高周波電流コード図示せずが装着される電源端子6が高周波処置具1の軸方向に突出して設けられている。処置部4の具体的な構成は特に限定されないが、本実施形態では鉗子カップ型高周波処置部4を例示している。このほか、処置部4としては、針状型、先端部が屈曲したナイフ型、及びリング状のワイヤを備えるスネア型等従来利用されてきたものが挙げられる。鉗子カップ型高周波処置部4は、操作ワイヤ3の進退によって処置部が開閉し、リンク機構が駆動されて、患部に高周波を印加しつつこれを切開もしくは止血する。針状型高周波処置部は、処置部を患部に押し当て、患部に高周波電流を印加しつつこれを切開する。先端部が屈曲したナイフ型の処置部は、屈曲した先端部を患部に引っ掛けた状態で、患部に高周波電流を印加しつつ処置部を基端側に牽引して、当該患部を切開する。スネア型の処置部は、操作ワイヤ3の進退によりスネア径が拡大または縮小し、患部に高周波電流を印加しつつこれを緊縛する。処置部4の材料としては、例えば、ステンレス鋼のような導電性材料が挙げられる。特に処置部4を通じて組織に高周波電流を通電する処置部部分は電気伝導率が高い材質を使用することが好ましい。本実施形態の鉗子カップ型高周波処置部4の場合、処置部4の寸法は、5~20mmの範囲にあることが好ましい。寸法が上記範囲内にあれば、内視鏡先端が屈曲した状態であっても処置部4が屈曲した内視鏡の鉗子口を通過することができる。操作ワイヤ3は、可撓管2の管腔に挿通される金属製のワイヤである。操作ワイヤ3の先端は、処置部4と接続されている。また、操作ワイヤ3の基端は、後に説明するように、操作部5と接続されている。これによって、後に説明するように、操作部5を操作することで操作ワイヤ3を介して処置部4を駆動操作することができる。操作ワイヤ3の基端部の外周には金属製のリードパイプ32が設けられてもよい。操作ワイヤ3とリードパイプ32とは電気的に、かつ機械的に接合され、金属製で導電性を有している。リードパイプ32の肉厚および外径は特に限定されない。操作ワイヤ3の外周にリードパイプ32を設けることにより、操作ワイヤ3の捩り剛性を高めることができる。操作ワイヤ3はステンレス鋼のような導電性材料で作製され、高いトルク性能をもつトルクワイヤもしくはトルクロープを使用することが望ましい。処置部4が可撓管2に対して回転可能な場合、高いトルク性能をもつ操作ワイヤを使用することにより、処置部4への回転をロスなく伝達することが可能となる。また、操作ワイヤ3の表面にフッ素樹脂等をコーティングしてもよい。これにより可撓管2内部と操作ワイヤ3との滑り性が良好となり、操作ワイヤ3の操作性を向上させることができる。操作ワイヤ3の寸法は、例えば、長さが1600~2600mmの範囲にあることが好ましい。長さが上記範囲内にあれば、操作部5を操作することで操作ワイヤ3を介して処置部4を良好に駆動操作することができる。操作部5は、可撓管2の基端に付設され、操作ワイヤ3を介して処置部4を駆動操作する。操作部5は、操作ワイヤ3を進退操作するスライダ部51と、軸部52とを有する。スライダ部51は、軸部52にスライド可能に被嵌されている。スライダ部51は、少なくとも先端側が軸心方向に中空に形成されており、操作ワイヤ3の基端部が中空の軸心に挿通されている。そして、操作ワイヤ3の基端部は、スライダ部51に係脱可能に嵌合している。過剰な荷重をスライダ部51にかけた場合、スライダ部51から操作ワイヤ3の嵌合が離脱し、係脱音が発生する。係脱音が発生することにより、操作者にスライダ部51に大きな荷重をかけていることを認識させることができる。一度離脱した操作ワイヤ3はスライダ部51を離脱する方向とは逆に荷重をかけることにより、再び操作ワイヤ3とスライダ部51が係脱可能に嵌合することができる。この嵌合する時、離脱時と同様に係脱音を発生させることができる。操作ワイヤ3とスライダ部51を係脱可能に嵌合させる方式としては、どのようなものを用いてもよい。本実施形態では一例として、図5には、操作ワイヤ3に設けた固定部31とスライダ部51に設けた嵌合部53を嵌合する構成を挙げている。図4に示すように、固定部31は操作ワイヤ3の基端に設けられている。固定部31は、断面形状が四角形となるように構成されている。嵌合部53も、断面形状が四角形となるように構成されている。そして、固定部31と嵌合部53が嵌合することで、操作ワイヤ3をスライダ部51に固定している。固定部31の幅は嵌合部53の幅と等しく、過剰な荷重をかけた場合のみ固定部31が嵌合部53内を動くよう設けられている。このことにより、固定部31が嵌合部53の嵌合から離脱した際、係脱音が発生させることができる。さらに、嵌合部53よりも操作部5の先端側には保持部55を設けてもよい。保持部55の幅は、嵌合部53の幅の1.1倍以上、1.4倍以下であることが好ましい。保持部55を設けることにより、嵌合部53より保持部55のスペースが大きいため、保持部55に固定部31を挟みこみ、スライダ部内51にスライダ組込部56と固定部31を容易に組み込める。保持部55に固定させた固定部31は、スライダ部51を作動させることにより、固定部31を保持部55から嵌合部53に移動させられることができる。スライダ部51の後退状態において、操作ワイヤ3は基端側に牽引されているため、処置部4は互いに閉止した閉じ状態にある。スライダ部51が前進すると、操作ワイヤ3は先端側に押し込まれる。これにより、処置部4が開いた開き状態となる。処置部4が開いた状態で処置部4を患者の処置部位にあてスライダ部51を基端側に牽引することにより処置部4が処置部位の組織を把持した状態で閉じ状態となる。この組織を把持した状態で、スライダ51を過剰に基端側に牽引すると、操作ワイヤ3がさらに基端側に牽引され、スライダ部51から操作ワイヤ3の嵌合が離脱し、係脱音が発生する。以上、本発明を実施形態に基づいて説明した。これらの実施形態はあくまで例示であり、種々の変形例が可能なこと、またそうした変形例も本発明の範囲にあることは当業者に理解されるところである。図5は本発明のスライダ51の第一の変形例を示す図である。本変形例においては、嵌合部53の一端には、固定部31を係止するための突起部54を設けている。突起部54の高さは特に限定されず、目的に応じた高さとすることができる。突起部54の高さを調整することで、スライダ部51から操作ワイヤ3が離脱する際の最大荷重を規定することができる。また、突起部54を設けることにより、係脱時により確実に係脱音を発生させることができる。図6は本発明のスライダ51の第二の変形例を示す図である。本変形例においては、突起部54は断面形状が直角三角形となっている。そして、直角三角形の斜辺が保持部55の側を向いている。このような構成とすることで、嵌合部53から固定部31を離脱させるときの荷重は大きいが、嵌合部53へ嵌合させるときの荷重は小さくすることができる。すなわち、過剰な荷重により離脱した操作ワイヤ3を再び固定する際に、容易に固定することができる。図7は本発明の高周波処置具1の変形例を示す図である。本変形例においては、固定部31の基端側が矢じり状に形成されている。固定部31をこのように形成することで、嵌合部53へ固定部31を嵌合させるときの荷重を小さくすることができる。すなわち、過剰な荷重により離脱した操作ワイヤ3を再び固定する際に、容易に固定することができる。