"透過型表示装置の画像形成部よりも観察者側に配置され、光を拡散させる光拡散シートであって、第1単位光学形状がその出射側の面に複数配列されて形成された第1光学形状層と、前記第1光学形状層の出射側に前記第1単位光学形状を被覆するように形成され、第2単位光学形状がその出射側の面に複数配列されて形成された第2光学形状層と、を備え、前記第1光学形状層と前記第2光学形状層とは異なる屈折率を有していること、を特徴とする光拡散シート。請求項1に記載の光拡散シートにおいて、前記第1単位光学形状及び前記第2単位光学形状は、柱状であり、その配列方向は、シート面の法線方向から見て所定の角度をなしていること、を特徴とする光拡散シート。請求項2に記載の光拡散シートにおいて、前記第1単位光学形状及び前記第2単位光学形状は、その配列方向が、シート面の法線方向から見て直交すること、を特徴とする光拡散シート。請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載の光拡散シートにおいて、前記第1単位光学形状は、その配列方向に平行であってこの光拡散シートの厚み方向に平行な断面における断面形状が略三角形形状であること、を特徴とする光拡散シート。請求項1から請求項4までのいずれか1項に記載の光拡散シートにおいて、前記第2単位光学形状は、その配列方向に平行であってこの光拡散シートの厚み方向に平行な断面における断面形状が前記第1光学形状層側の幅が、出射側の幅に比べて大きい台形形状であること、を特徴とする光拡散シート。請求項1から請求項5までのいずれか1項に記載の光拡散シートにおいて、前記第2単位光学形状間の谷部となる部分には、前記第2光学形状層とは屈折率の異なる充填層が形成されていること、を特徴とする光拡散シート。請求項5に記載の光拡散シートにおいて、前記第2単位光学形状間の谷部となる部分には、前記第2光学形状層よりも屈折率の小さい充填層が形成されていること、を特徴とする光拡散シート。請求項6又は請求項7に記載の光拡散シートにおいて、前記充填層よりも出射側に、防眩機能、ハードコート機能、紫外線吸収機能、防汚機能、反射防止機能、帯電防止機能の少なくとも1つの機能を有する表面機能層を備えること、を特徴とする光拡散シート。映像を表示する透過型表示部と、前記透過型表示部を背面側から照明する面光源装置と、前記透過型表示部よりも観察者側に配置される請求項1から請求項8までのいずれか1項に記載の光拡散シートと、を備える透過型表示装置。しかし、特許文献1では、液晶パネルの観察者側に設けられる光拡散シートとして、表面に微小な凹凸形状を形成したものを用いているため、映像光だけでなく、外光も拡散されてしまう。そのため、観察者が画面を見たときに、映像光と外光が観察者に到達し、映像のコントラストが低下してしまうという問題があった。また、特許文献2では、液晶パネルの観察者側に設けられる光拡散シートとして、単位レンズが配列されたレンズシートを用いているので、外光の拡散が少なく映像のコントラストの低下が少ない。しかし、特許文献2のような構成では、2枚のレンズシートを作製して貼り合わせなければならず、工程が長く、コストも高いという問題があった。さらに、液晶透過型表示装置においては、その薄型化や低コスト化、良好な視野角やコントラストを実現することは、常々求められることである。本発明の課題は、コントラストの低下を低減でき、液晶パネルから出射した光を画面上下左右方向に拡散して好適な視野角を得ることができ、かつ、安価に製造できる光拡散シート、及び、このような光拡散シートを備える透過型表示装置を提供することである。本発明は、以下のような解決手段により、前記課題を解決する。なお、理解を容易にするために、本発明の実施形態に対応する符号を付して説明するが、これに限定されるものではない。請求項1の発明は、透過型表示装置1の画像形成部よりも観察者側Z2側に配置され、光を拡散させる光拡散シートであって、第1単位光学形状123がその出射側Z2側の面に複数配列されて形成された第1光学形状層122と、前記第1光学形状層の出射側に前記第1単位光学形状を被覆するように形成され、第2単位光学形状125がその出射側の面に複数配列されて形成された第2光学形状層124と、を備え、前記第1光学形状層と前記第2光学形状層とは異なる屈折率を有していること、を特徴とする光拡散シート12,22,32である。請求項2の発明は、請求項1に記載の光拡散シートにおいて、前記第1単位光学形状123及び前記第2単位光学形状125は、柱状であり、その配列方向は、シート面の法線方向から見て所定の角度をなしていること、を特徴とする光拡散シート12,22,32である。請求項3の発明は、請求項2に記載の光拡散シートにおいて、前記第1単位光学形状123及び前記第2単位光学形状125は、その配列方向が、シート面の法線方向から見て直交すること、を特徴とする光拡散シート12,22,32である。請求項4の発明は、請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載の光拡散シートにおいて、前記第1単位光学形状123は、その配列方向に平行であってこの光拡散シートの厚み方向に平行な断面における断面形状が略三角形形状であること、を特徴とする光拡散シート12,22,32である。請求項5の発明は、請求項1から請求項4までのいずれか1項に記載の光拡散シートにおいて、前記第2単位光学形状125は、その配列方向に平行であってこの光拡散シートの厚み方向に平行な断面における断面形状が、前記第1光学形状層122側の幅が出射側の幅125aに比べて大きい台形形状であること、を特徴とする光拡散シート12,22,32である。請求項6の発明は、請求項1から請求項5までのいずれか1項に記載の光拡散シートにおいて、前記第2単位光学形状125間の谷部となる部分には、前記第2光学形状層124とは屈折率の異なる充填層126が形成されていること、を特徴とする光拡散シート22,32である。請求項7の発明は、請求項5に記載の光拡散シートにおいて、前記第2単位光学形状125間の谷部となる部分には、前記第2光学形状層124よりも屈折率の小さい充填層126が形成されていること、を特徴とする光拡散シート22,32である。請求項8の発明は、請求項6又は請求項7に記載の光拡散シートにおいて、前記充填層126よりも出射側に、防眩機能、ハードコート機能、紫外線吸収機能、防汚機能、反射防止機能、帯電防止機能の少なくとも1つの機能を有する表面機能層127を備えること、を特徴とする光拡散シート22,32である。請求項9の発明は、映像を表示する透過型表示部11と、前記透過型表示部を背面側から照明する面光源装置10と、前記透過型表示部よりも観察者側に配置される請求項1から請求項8までのいずれか1項に記載の光拡散シート12,22,32と、を備える透過型表示装置1である。本発明によれば、以下の効果を奏することができる。1光拡散シートは、透過型表示装置の画像形成部よりも観察者側に配置され、光を拡散させる作用を有し、第1単位光学形状がその出射側の面に複数配列されて形成された第1光学形状層と、第1光学形状層の出射側に第1単位光学形状を被覆するように形成され、第2単位光学形状がその出射側の面に複数配列されて形成された第2光学形状層とを備え、第1光学形状層と第2光学形状層とは異なる屈折率を有しているものとした。従って、2枚のレンズシートを貼り合わせる必要がなく、部材数も削減できるので、光拡散シートの生産コストを低減できる。また、2つの単位光学形状による拡散作用により、良好な視野角を実現できる。さらに、2つの単位光学形状により光を拡散するので、外光を拡散することがなく、コントラストの低下を抑制できる。2第1単位光学形状及び第2単位光学形状は、柱状であり、その配列方向は、シート面の法線方向から見て所定の角度をなしているので、2つの単位光学形状の配列方向において、それぞれ光を拡散させることができ、良好な視野角を得ることができる。3第1単位光学形状及び第2単位光学形状は、その配列方向が、シート面の法線方向から見て直交するので、光を直交する2方向において拡散させることができ、略全方向にわたって良好な視野角を得ることができる。4第1単位光学形状は、その配列方向に平行であってこの光拡散シートの厚み方向に平行な断面における断面形状が略三角形形状であるので、その配列方向において、2方向に光を偏向させて拡散させることができる。5第2単位光学形状は、その配列方向に平行であってこの光拡散シートの厚み方向に平行な断面における断面形状が、第1光学形状層側の幅が出射側の幅に比べて大きい台形形状であるので、その配列方向において、3方向に光を偏向させて拡散させることができる。6第2単位光学形状間の谷部となる部分には、第2光学形状層とは屈折率の異なる充填層が形成されているので、第2光学形状層と充填層との屈折率差により、光を屈折又は全反射させて偏向させ、拡散することができる。7第2単位光学形状間の谷部となる部分には、第2光学形状層よりも屈折率の小さい充填層が形成されているので、第2光学形状層と充填層との屈折率差により、斜面に入射した光を全反射させて偏向させ、拡散することができ、より広い方向へ拡散させることができる。8充填層よりも出射側に、防眩機能、ハードコート機能、紫外線吸収機能、防汚機能、反射防止機能、帯電防止機能の少なくとも1つの機能を有する表面機能層を備えるので、光拡散シートの光学特性や利便性をより向上させることができる。9映像を表示する透過型表示部と、過型表示部を背面側から照明する面光源装置と、透過型表示部よりも観察者側に配置される光拡散シートとを備える透過型表示装置であるので、光を所望する方向へ拡散させることができ、略全方向にわたって良好な視野角を得ることができ、また、外光によるコントラスト低下が抑制された良好な映像を表示できる。以下、図面等を参照して、本発明の実施形態について説明する。なお、図1を含め、以下に示す各図は、模式的に示した図であり、各部の大きさ、形状は、理解を容易にするために、適宜誇張している。また、板、シート、フィルム等の言葉を使用しているが、これらは、一般的な使い方として、厚さの厚い順に、板、シート、フィルムの順で使用されており、本明細書中でもそれに倣って使用している。しかし、このような使い分けには、技術的な意味は無いので、特許請求の範囲の記載は、シートという記載で統一して使用した。従って、シート、板、フィルムの文言は、適宜置き換えることができるものとする。例えば、光学シートは、光学フィルムとしてもよいし、光学板としてもよい。さらに、本明細書中に記載する各部材の寸法等の数値及び材料名等は、実施形態としての一例であり、これに限定されるものではなく、適宜選択して使用してよい。第1実施形態図1は、第1実施形態の透過型表示装置1を説明する図である。透過型表示装置1は、LCDLiquidCrystalDisplayパネル11と、面光源装置10と、光拡散シート12とを備える液晶透過型表示装置である。なお、図中及び以下の説明において、透過型表示装置1の使用状態において、観察者がLCDパネル11を正面から観察した場合の画面上下方向鉛直方向をY方向、画面左右方向水平方向をX方向、厚み方向奥行方向、観察画面に直交する方向をZ方向とする。観察者は、観察者側となるZ2側から背面側となるZ1側に向けて、LCDパネル11の画面の表示を視認する。また、LCDパネル11や光拡散シート12の厚み方向Z方向においては、Z1側は、光の入射側であり、Z2側は光の出射側でとなる。さらに、特に断りが無い場合、画面左右方向、画面上下方向とは、透過型表示装置1及び面光源装置10の使用状態における画面左右方向X方向、画面上下方向Y方向であるとする。LCDパネル11は、映像を表示する液晶透過型表示部である。LCDパネル11は、略矩形状の略平板状の部材である。LCDパネル11には、TNTwistedNematic方式のものや、VAVirticalAlignment方式のもの、IPSIn-Place-Switching方式のもの等を適宜選択して使用できる。面光源装置10は、LCDパネル11を背面側Z1側から照明する光源部である。面光源装置10としては、エッジライト型や直下型の面光源装置が使用できる。この面光源装置10は、主として光をその出射面の法線方向に出射しており、その半値角は、例えば、±20度程度か、又はそれ以下である。光拡散シート12は、LCDパネル11の観察者側Z2側に設けられ、LCDパネル11を出射した光を拡散する作用を有している。この光拡散シート12は、LCDパネル11の観察者側の面に一体に積層されていてもよいし、不図示の粘着剤等によりLCDパネル11の観察者側の面に接合されていてもよい。図2は、第1実施形態の光拡散シートを説明する図である。図2では、光拡散シートの一部を拡大して示している。光拡散シート12は、厚み方向において、LCDパネル11側から順に、基材層121と、第1光学形状層122と、第2光学形状層124とを備えている。基材層121は、透明又は半透明なシート状の部材であり、この光拡散シート12のベース基材となる部材である。第1光学形状層122は、基材層121の観察者側Z2側に一体に形成された層であり、その観察者側表面には、第1単位光学形状123がシート面に沿って複数配列されて形成されている。ここで、シート面とは、そのシート全体として見たときにおける平面方向となる面を示すものであり、本明細書中、及び、特許請求の範囲においても同一の定義として用いている。例えば、光拡散シート12のシート面は、光拡散シート12全体として見たときにおける、光拡散シート12の平面方向となる面であり、光拡散シート12の入射面LCDパネル11側の面やLCDパネル11の観察者側表面と平行な面である。図3は、第1光学形状層122及び第2光学形状層124を説明する図である。図3aでは、図2に示す矢印A1-A2断面第1単位光学形状123の配列方向Y方向に平行であって、シート面に直交する方向Z方向における断面YZ面の一部を拡大して示し、図3bでは、図2に示す矢印B1-B2断面第2単位光学形状125の配列方向X方向に平行であって、シート面に直交する方向Z方向における断面XZ面の一部を拡大して示している。第1単位光学形状123は、図2に示すように、略三角柱状であり、その長手方向を画面左右方向X方向とし、画面上下方向Y方向に配列されている。この第1単位光学形状123の配列方向に平行であって、厚み方向に平行な断面形状は、図3aに示すように、底角をθ1とする略二等辺三角形状である。この第1単位光学形状123の配列ピッチはP1、底部の幅画面上下方向における寸法はW1、高さはh1であり、本実施形態では、P1=W1である。第2光学形状層124は、第1光学形状層122の観察者側Z2側に一体に形成された層であり、その観察者側表面には、第2単位光学形状125がシート面に沿って複数配列されて形成されている。この第2光学形状層124は、第1光学形状層122とは異なる屈折率であり、第1光学形状層122とは屈折率差ΔNΔN≠0を有している。また、第2光学形状層124は、第1単位光学形状123を被覆してその凹凸形状を埋めるように形成されている。第2単位光学形状125は、図2に示すように、略台形柱状であり、その長手方向を画面上下方向Y方向とし、画面左右方向X方向に配列されている。この第2単位光学形状125の配列方向に平行であって、厚み方向に平行な断面形状は、図3bに示すように、基材層121側の幅断面形状の下底の幅W3が、観察者側の頂部125aの幅W2より広い略台形状である。また、第2単位光学形状125は、配列ピッチがP2、高さ厚み方向における第2単位光学形状125間の谷底から頂部125aまでの寸法がh2であり、配列ピッチP2は幅W3に等しく、P2=W3である。また、本実施形態では、第2単位光学形状125の斜面125b,125cは、いずれもシート面に直交する方向に対して角度θ2をなしており、頂部125aは、シート面に平行である。第2単位光学形状125間には楔状の溝部分谷部が形成されるが、その谷底部分からは、第1単位光学形状123の頂点は、露出していない形態となっている。この第1光学形状層122及び第2光学形状層124は、いずれも、紫外線硬化型樹脂製であり、紫外線成形法により形成される。なお、これに限らず、第1光学形状層122及び第2光学形状層124は、例えば、電子線硬化型樹脂等の他の電離放射線硬化型樹脂を用いてもよいし、熱可塑性樹脂等を用いて形成してもよい。図4は、第1単位光学形状123の拡散作用を説明する図である。図4では、図3aと同様の断面図2に示すA1-A2断面の一部を拡大して示している。光拡散シート12の基材層121側から、光拡散シート12のシート面に対して垂直に入射した光L1,L2は、基材層121を透過し、第1単位光学形状123のレンズ面123a,123bに入射する。このとき、第1光学形状層122と第2光学形状層124とは、屈折率が異なるので、レンズ面123a,123bを境に屈折率が異なっている。従って、光L1,L2は、レンズ面123a,123bで屈折して、第2光学形状層124へ進む。このとき、第1光学形状層122の屈折率の方が第2光学形状層124の屈折率よりも大きい場合、図4aに示すように、光L1,L2は、レンズ面123a,123bに対する入射角よりも出射角の方が大きくなる方向へ進む。また、第1光学形状層122の屈折率の方が第2光学形状層124の屈折率よりも小さい場合には、図4bに示すように、光L1,L2は、レンズ面123a,123bに対する入射角よりも出射角の方が小さくなる方向へ進む。いずれにしても、第1光学形状層122と第2光学形状層124との屈折率が異なると、光拡散シート12の基材層121に対して垂直方向から入射した光は、図4に示すように、画面上下方向において、シート面の法線方向に対して角度を有する2方向に進むことになり、光を拡散させることができる。図5は、第2単位光学形状125の拡散作用を説明する図である。図5では、図3bと同様の断面図2に示すB1-B2断面の一部を拡大して示している。光拡散シート12の基材層121に、シート面の法線方向から入射した光は、上述のように第1単位光学形状123によって、画面上下方向Y方向における拡散作用を受けるが、画面左右方向における拡散作用は殆ど受けない。従って、第1単位光学形状123から出射した光は、画面左右方向X方向においては、シート面に直交する方向へ進み、第2単位光学形状125へ入射する。画面左右方向X方向において、第2単位光学形状125にシート面の法線方向から入射した光L4~L6のうち、頂部125aに入射した光L4は、シート面に平行な頂部125aに対して直交する方向に入射するので、そのままシート面に直交する方向へ出射する。これに対して、第2単位光学形状125の斜面125b,125cは、シート面に対して角度を成しており、かつ、空気屈折率1に接している。第2光学形状層124第2単位光学形状125の屈折率が空気の屈折率より大きいので、この斜面125b,125cに入射する光の臨界角は、90度以下となる。通常の樹脂の屈折率例えば、屈折率1.4~1.7程度であれば、臨界角は42度程度であり、第2単位光学形状125の斜面125b,125cに入射する光L5,L6の入射角はそれより大きい。従って、図5に示すように、光L5,L6は、斜面125b,125cで全反射し、頂部125aへ入射し、頂部125aで屈折して第2単位光学形状125から出射する。この光L5,L6は、画面左右方向において、シート面の法線方向に対して角度をなす方向へ出射している。従って、第2単位光学形状125からの出射光は、画面左右方向において、入射光に比べて出射光の方が拡散され、広がった光となる。光拡散シート12による拡散作用について、さらに詳しく説明する。上記のように、光拡散シート12では、シート面の法線方向から入射してくる光を、第1単位光学形状123によって、画面上下方向Y方向において、斜め2方向に進ませることができ、第2単位光学形状125によって、画面左右方向X方向において、3方向へ進ませることができる。図6は、光拡散シート12に入射する光の輝度分布図である。図7は、光拡散シート12から出射する光の画面上下方向における輝度分布図である。図8は、光拡散シート12から出射する光の画面左右方向における輝度分布図である。この光拡散シート12に対して、画面上下方向Y方向及び画面左右方向X方向において、いずれも、図6に示すように、光拡散シート12のシート面の法線方向に対して-α及びαの半値角のガウシアン分布を有する光が入射したとする。光拡散シート12は、画面上下方向Y方向において、第1単位光学形状123の斜面123a,123bでの屈折と、第2光学形状層124から出射する際の屈折とにより、光拡散シート12のシート面の法線方向に対して、-βの方向、及びβの方向に光を出射するとする。このとき、画面上下方向において、光拡散シート12への入射光の半分の光が-βの方向を中心としたガウシアン分布で表される方向に進み、残りの半分の光はβの方向を中心としたガウシアン分布で表される方向に進む。光拡散シート12からの出射光は、これらの光を重ね合わせたものであるから、画面上下方向Y方向においては、図7に示すような輝度分布を有する。この図7からわかるように、この画面上下方向における出射光の輝度分布の半値角は、約±βαとなる。従って、光拡散シート12の第1単位光学形状123によって、画面上下方向において、光を拡散させることができる。また、図6に示すように、画面左右方向X方向における輝度分布が、シート面の法線方向に対して半値角±αであるガウシアン分布を有する光が光拡散シート12に入射したとする。入射光のうち約3分の1が、第2単位光学形状125の頂部125aに入射し、そのままの方向へ出射し、残り約3分の1が、第2単位光学形状125の斜面125bに入射して-γの方向に出射し、残りの約3分の1が、第2単位光学形状125の斜面125cに入射してγ方向に出射するとする。光拡散シート12からの出射光は、これらの光を合成したものであるので、画面左右方向X方向においては、図8に示すような輝度分布を有する。この図8からわかるように、この画面左右方向における出射光の輝度分布の半値角は、約±γαとなる。従って、画面左右方向において、光拡散シート12の第2単位光学形状125により、光を拡散することができる。なお、角度±βは、入射光の半値角±αと等しいか、それより小さくなるように第1単位光学形状123を設計することが、正面方向の輝度の低下を抑制する観点から好ましい。また、角度±γは、入射光の半値角の2倍となる±2αと等しいか、それより小さくなるように第2単位光学形状125を設計することが、正面方向の輝度の低下を抑制する観点から好ましい。以上のことから、光拡散シート12全体で考えると、第1単位光学形状123により、画面上下方向Y方向に光が広げられ、第2単位光学形状125により、画面左右方向X方向に光が広げられるので、光拡散シート12からの出射光は、入射光に比べて、画面上下方向及び画面左右方向に、より拡散され、より広い輝度分布を有する光となる。よって、本実施形態の光拡散シート12によれば、画面上下方向Y方向及び画面左右方向X方向に光を拡散して広げることができ、略全方向にわたって良好な視野角を得ることができる。また、本実施形態によれば、外光を拡散することがないので、高いコントラストの映像が得られる。ここで、上述のように、一般的には、第1単位光学形状123よりも、第2単位光学形状125の方が、光を広い範囲に広げることができる。本実施形態の光拡散シート12は、このように光を広げる性能の異なる単位光学形状の配列方向を直交させることにより、シート面に対して直交する2方向画面上下方向及び画面左右方向で光の広がり方を異ならせることができる。透過型表示装置1が、一般的な液晶テレビジョン等として用いられる場合、画面上下方向よりも画面左右方向の視野角が広いことが好まれる。従って、本実施形態によれば、上述のように、画面左右方向の方が画面上下方向よりも広く光を広げることができるので、必要な方向にのみに光を広げることができ、光を有効に使用できるという利点がある。さらに、本実施形態によれば、第1光学形状層122の観察者側に第2光学形状層124を直接形成しているので、部材数を削減でき、2枚のレンズシートを貼り合わせる等の工程も不要である。従って、材料費等のコスト低減でき、安価に製造できる。また、光拡散シートとしての厚さも低減でき、薄型化することができる。第2実施形態図9は、第2実施形態の光拡散シート22を説明する図である。第2実施形態の光拡散シート22は、第2光学形状層124の第2単位光学形状125間の楔状の溝部分に、第2光学形状層124よりも屈折率の低い樹脂を充填している点が、上述の第1実施形態とは異なる以外は、第1実施形態の光拡散シート12と同様の形態である。従って、前述した第1実施形態と同様の機能を果たす部分には、同一の符号又は末尾に同一の符号を付して、重複する説明を適宜省略する。この第2実施形態の光拡散シート22は、前述の第1実施形態の光拡散シート12のように、LCDパネル11の観察者側Z2側に配置されて透過型表示装置1に用いられる。本実施形態の光拡散シート22は、LCDパネル11側から順に、基材層121と、第1光学形状層122と、第2光学形状層124と、充填層126とを備えている。充填層126は、第2光学形状層124の第2単位光学形状125間の楔状の溝部分を充填するように設けられる層である。充填層126は、光透過性を有し、第2光学形状層124よりも屈折率の低い樹脂により形成される。この充填層126は、図9に示すように、第2単位光学形状125の頂部125aも被覆するように形成してもよいし、第2単位光学形状125間の楔状の溝部分を充填するが、頂部125aは被覆しない形態としてもよい。この充填層126の屈折率と第2光学形状層124の屈折率とは、第2単位光学形状125の斜面125b,125cの臨界角が斜面125b,125cに入る光例えば、図4の光L5,L6の入射角よりも、大きくなるように設定すればよい。本実施形態のような光拡散シート22とすれば、第1実施形態の効果に加えて、光拡散シート22の観察者側表面が、略平面状となるので、より視認性が向上するという効果が得られる。また、本実施形態によれば、光拡散シート22の観察者側表面に、埃やゴミ等が付着した場合にも除去が容易に行える。第3実施形態図10は、第3実施形態の光拡散シート32を説明する図である。第3実施形態の光拡散シート32は、第1実施形態に示した基材層121、第1光学形状層122、第2光学形状層124と、第2実施形態に示した充填層126とを備え、さらに、充填層126より観察者側に表面機能層127を備えている点が、前述の第1実施形態とは異なる以外は、第1実施形態の光拡散シート12と同様の形態である。従って、前述した第1実施形態及び第2実施形態と同様の機能を果たす部分には、同一の符号又は末尾に同一の符号を付して、重複する説明を適宜省略する。この第3実施形態の光拡散シート32は、前述の第1実施形態の光拡散シート12のように、LCDパネル11の観察者側Z2側に配置されて透過型表示装置1に用いられる。第3実施形態の光拡散シート32は、LCDパネル11側から順に、基材層121と、第1光学形状層122と、第2光学形状層124と、充填層126と、表面機能層127とを備えている。表面機能層127は、充填層126の観察者側Z2側に設けられる層であり、例えば、防眩機能及び反射防止機能を備える層である。本実施形態では、充填層126により、観察者側Z2側表面が略平面状となっているので、表面機能層127を容易に配置することができる。表面機能層127は、充填層126を介して第2光学形状層124に接合される形態としてもよいし、不図示の光透過性を有する粘着剤等により充填層126に接合される形態としてもよい。このような表面機能層127を備えることにより、光拡散シート32の観察者側Z2側表面に生じる照明光等の外光の映りこみを防止でき、映像の視認性を向上できる。なお、表面機能層127は、上述のような防眩機能や反射防止機能に限らず、例えば、紫外線吸収機能や、ハードコート機能、帯電防止機能、防汚機能、タッチパネル機能等、所望する光学性能等に応じて、適宜選択して設けることができる。本実施形態によれば、第1実施形態の効果に加えて、光拡散シート32の観察者側表面に、各種機能を有する表面機能層127を設けることができ、画質や視認性、利便性等の向上を図ることができる。実施例上述の第1実施形態及び第3実施形態の実施例となる実施例1の光拡散シート及び実施例2の光拡散シートを作成し、実際に透過型表示装置1のLCDパネル11の観察者側に積層し、光の拡散度合いを評価した。実施例1,2の光拡散シートの各部の寸法等は、以下の通りである。サイズ:横画面左右方向900mm,縦画面上下方向500mm,LCDパネル11の画面サイズ対角40インチ相当基材層121:50μm厚の透明なポリエチレンテレフタレートフィルム第1単位光学形状123:頂角90度、底角θ1=45度とする二等辺三角柱形状長手方向を画面左右方向とし、画面上下方向に配列配列ピッチP1=50μm高さh1=25μm屈折率1.49第2単位光学形状125:台形柱形状断面形状は、略等脚台形状長手方向を画面上下方向とし、画面左右方向に配列角度θ2=6°斜面125b,125cがシート面の法線方向に対してなす角度高さh2=95μm頂部125aの幅W2=10μm配列ピッチP2底部の幅W3=30μm屈折率1.64実施例1の光拡散シートは、上述の基材層121と、上述の第1単位光学形状123が複数形成された第1光学形状層122と、上述の第2単位光学形状125が複数形成された第2光学形状層124とを備えるものとした。実施例2の光拡散シートは、実施例1の光拡散シートの観察者側Z2側に、表面機能層127として、その表面が粗面中心線平均粗さJISB0601-1982Ra=0.1μmであり、その表面での反射率を0.7としたトリアセチルセルロースフィルム50μm厚を、充填層126屈折率1.49の光透過性を有する樹脂製を介して貼り合せて作成した。評価実施例1,2の光拡散シートに、輝度分布がシート面の法線方向に対して半値角±約10度のガウシアン分布である光を垂直に入射させ、光拡散シートからの出射光の輝度分布を測定した。すると、画面上下方向Y方向における出射光の輝度分布の半値角が±約20度、画面左右方向X方向の出射光の輝度分布の半値角が±約30度となった。次に、面光源装置10として、その出光面LCDパネル11側の面から、輝度分布が出光面の法線方向に対して半値角±約10度のガウシアン分布である光を出射するものを用意し、その観察者側出射側にLCDパネル11を備え、LCDパネル11の観察者側に実施例1の光拡散シート又は実施例2の光拡散シートをそれぞれ備える実施例1,2の透過型表示装置を作成し、実際に映像を表示して映像の明るさや視認性等を評価した。実施例1,2の透過型表示装置は、いずれも、画面上下方向Y方向において、シート面観察画面の法線方向に対して±約20度、画面左右方向X方向において、シート面観察画面の法線方向に対して±約30度の範囲では、輝度が高く、コントラストの高い鮮明な画像を視認することができた。また、実施例2の透過型表示装置では、表面機能層127により、コントラスト向上効果や映像の視認性向上効果をさらに高めることができた。以上のことから、各実施形態によれば、LCDパネル11からの光を、画面上下方向及び画面左右方向に拡散させることができ、全方向にわたって良好な視野角を得ることができる。また、各実施形態によれば、外光を拡散しないので、高いコントラストの映像が得られる。さらに、各実施形態によれば、第1光学形状層122の第1単位光学形状123の上に、第1単位光学形状123の配列方向と直交する方向に配列された第2単位光学形状125を有する第2光学形状層124が形成されるので、基材層121が1枚で済み、また、2枚のレンズシートを貼り合わせる必要もないので、生産コストを低減でき、かつ、光拡散シート及び透過型表示装置の薄型化を実現できる。変形形態以上説明した各実施形態に限定されることなく、種々の変形や変更が可能であって、それらも本発明の範囲内である。1各実施形態において、第1単位光学形状123が略三角柱形状であり、第2単位光学形状125が略台形柱形状である例を示したが、これに限らず、例えば、以下のような形態の光拡散シートとしてもよい。図11は、変形形態の一例の光拡散シート42を説明する図である。図11aは、光拡散シート42の一部を拡大して示した図であり、図11bは、図11aに示す矢印B1-B2断面XZ面の一部を拡大して示した図であり、図11cは、図11aに示す矢印A1-A2断面YZ面の一部を拡大して示した図である。この変形形態の光拡散シート42は、LCDパネル11側から順に、基材層121と、第1光学形状層422と、第2光学形状層424と、充填層126と、表面機能層127とを備えている。第1光学形状層422は、その観察者側Z2側の面に、第1単位光学形状423が、複数配列されて形成されている。この第1単位光学形状423は、略台形柱形状であり、その長手方向を画面上下方向Y方向とし、画面左右方向X方向に複数配列されている。第2光学形状層424は、その観察者側Z2側の面に、第2単位光学形状425が、複数配列されて形成されている。この第2単位光学形状425は、略二等辺三角柱形状であり、その長手方向を画面左右方向X方向とし、画面上下方向Y方向に複数配列されている。すなわち、この変形形態の光拡散シートは、第1~第3実施形態における第1光学形状層122及び第2光学形状層124の厚み方向Z方向における位置を入れ変えたものに相当する。このような形態としても、上述の第1~第3実施形態と同様な拡散特性が得られる。図12は、変形形態の一例の光拡散シート52を説明する図である。図12aは、光拡散シート52の一部を拡大して示した図であり、図12bは、図12aに示す矢印A1-A2断面YZ面の一部を拡大して示した図であり、図12cは、図12aに示す矢印B1-B2断面XZ面の一部を拡大して示した図である。この変形形態の光拡散シート52は、LCDパネル11側から順に、基材層121と、第1光学形状層122と、第2光学形状層524と、充填層126と、表面機能層127とを備えている。図12に示すように、第1単位光学形状123及び第2単位光学形状525をいずれも、略二等辺三角柱形状としてもよい。このような形態とし、さらに、第1光学形状層122と第2光学形状層524との屈折率差の絶対値と、第2光学形状層524と充填層126との屈折率差の絶対値とを同じ値とした場合には、画面上下方向Y方向及び画面左右方向X方向、すなわち全方向の光の広がりが略均等となる光拡散シートとすることができる。また、このような形態とし、さらに、第1光学形状層122と第2光学形状層524との屈折率差の絶対値と、第2光学形状層524と充填層126との屈折率差の絶対値とを異なる値とした場合には、画面上下方向Y方向と画面左右方向X方向とにおいて、光の広がりが異なる光拡散シートとすることができる。従って、光拡散シート52の第1光学形状層122、第2光学形状層524、充填層126の屈折率を調整することにより、透過型表示装置1において所望の視野角を容易に実現できる。なお、図12に示すような形態とする場合、充填層126の屈折率は、所定の屈折率差を有するのであれば、第2光学形状層524よりも大きくともよいし、小さくともよい。また、第1単位光学形状123と第2単位光学形状525は、同寸法の略二等辺三角形柱形状としてもよいし、その配列ピッチや底角θ1が異なっていてもよい。なお、図示しないが、第1単位光学形状及び第2単位光学形状を、いずれも略台形柱形状とし、その配列方向が直交する形態としてもよい。図15は、変形形態の一例の光拡散シート92を説明する図である。この変形形態の光拡散シート92は、LCDパネル11側から順に、セパレータ層928と、第1光学形状層922と、第2光学形状層124と、充填層126と、表面機能層127とを備えている。この変形形態における第1光学形状層922は、光透過性を有する粘着材により形成されている。この第1光学形状層922は、第2光学形状層124のLCDパネル11側Z1側に形成された第1単位光学形状123の凹状の溝に、粘着材が充填されて形成される。この粘着材としては、適宜、紫外線硬化型等のエネルギー反応型の粘着材や、感圧型の粘着材等を用いることができる。そして、厚み方向において、この第1光学形状層922の第2光学形状層124とは反対側Z1側の表面には、セパレータ層928が積層されている。このセパレータ層928は、第1光学形状層922の粘着材に対して剥離可能に処理されたシート状の部材である。このような光拡散シート92とすることにより、セパレータ層928を剥離して、LCDパネル11の観察者側表面に、直接、光拡散シート92を積層することができる。従って、光拡散シートをLCDパネル11の観察者側表面に貼合する場合に使用される粘着材や、基材層121を省くことができ、低コスト化や薄型化を実現できる。なお、光拡散シート92において、充填層126の観察者側に表面機能層127を設ける例を示したが、これに限らず、例えば、剥離可能なシート状の部材である不図示の剥離層を配置してもよい。このような形態とした場合には、LCDパネル11に光拡散シート92を貼合した後に、剥離層を剥離することができ、貼合作業が容易に行える。なお、このような剥離層は、表面機能層127の観察者側に積層してもよい。なお、図11,12、15に示した光拡散シート42,52,92では、充填層126や表面機能層127を備える例を示したが、これに限らず、充填層126及び表面機能層127を備えない形態としてもよいし、充填層126を備えるが表面機能層127を備えない形態としてもよい。2各実施形態において、第1単位光学形状123は、略二等辺三角柱形状であり、その配列方向Y方向に平行であって厚み方向Z方向に平行な断面における断面形状が、略二等辺三角形状である例を示したが、これに限らず、以下のような形状としてもよい。図13は、第1単位光学形状123の変形形態を説明する図である。なお、図13では、理解を容易にするために、第2光学形状層等は省略して示している。図13aに示す第1光学形状層622のように、第1単位光学形状は、その頂部が観察者側に凸となる曲面から形成される第1単位光学形状623としてもよい。このような形態とすることにより、第1単位光学形状623の頂点近傍から出射する光を拡散することができ、出射光の輝度分布において、シート面の法線方向近傍における輝度分布の変化をより滑らかな変化とすることができる。また、このような形態とすると、第1単位光学形状623を賦形する成形型の切削を行う際に、切削に用いるバイトの頂部を丸くすることができるので、切削加工時のバイトの欠け等を低減でき、容易かつ安価に加工が行える。よって、光拡散シート12の製造が容易に行える。また、図13bに示すように、第1単位光学形状は、第1単位光学形状の斜面723a,723bが観察者側に凸となる曲面からなる第1単位光学形状723としてもよい。このとき、第1単位光学形状723間の谷部に近い部分の斜面の接線T1がシート面に対してなす角度図13bに示す例では60度は、第1単位光学形状723の頂点に近い部分の接線T2がシートに対してなす角度図13bに示す例では45度よりも大きくなるような曲線としている。このような形態とすることにより、第1単位光学形状723間の谷部において、シート面の法線方向に対してより大きな角度をなす方向へ光が屈折して出射するので、より広い範囲に光が広げられるという利点がある。さらに、図13cに示すように、第1単位光学形状は、第1単位光学形状の斜面823a,823bが、それぞれ傾斜角度の異なる2つの平面823a-1,823a-2、823b-1,823b-2を有する第1単位光学形状823としてもよい。このとき、第1単位光学形状823間の谷部に近い部分の平面823a-2,823b-2がシート面に対してなす角度θ3図13cに示す例では45度は、第1単位光学形状823の頂点に近い部分の平面823a-1,823b-1がシート面に対してなす角度θ4図13cに示す例では60度よりも小さいほうが好ましい。このような形態とすることにより、より広い範囲に光を広げることができ、より好適な視野角を実現できる。さらに、各実施形態において、第1単位光学形状123は、その配列方向Y方向において、対称な形状である例を示したが、これに限らず、第1単位光学形状123は、画面上下方向において非対称な形状としてもよい。このような形態とすることにより、第1単位光学形状123の配列方向である画面上下方向Y方向における出射光の輝度分布をシート面の法線方向に対して非対称なものとすることができ、使用環境や所望する光学特性等に応じてより柔軟な設計を行うことができる。3各実施形態において、第2単位光学形状125は、略台形柱形状である例を示したが、これに限らず、例えば、以下のような形態としてもよい。図14は、第2単位光学形状125の変形形態を説明する図である。図14aに示すように、頂部625aを、凹状の曲面とした第2単位光学形状625としたり、図示しないが凸状の曲面とした第2単位光学形状としたりしてもよい。このような形態とすることにより、第2単位光学形状625の頂部625aに対してシート面に直交する方向から入射する光が頂部625aで屈折して拡散されて出射する。従って、画面左右方向における出射光の輝度分布において、正面方向近傍の進行分布の凹凸ムラが改善され、より滑らかな分布になる。これにより、画面左右方向において、斜め方向から観察した場合の明るさの均一性を向上できる。また、例えば、斜面125b,125cを曲面凹曲面又は凸曲面としてもよい。このような形態とすることにより、斜面125b,125cで全反射して頂部125aから出射する光の出射角度方向を広げることができ、好適な視野角を確保できる。さらに、各実施形態において、第2単位光学形状125は、その配列方向X方向において、対称な形状である例を示したが、これに限らず、その配列方向において非対称な形状としてもよい。また、図14bに示すように、第2単位光学形状125間の楔形状の溝部分に、第2光学形状層124よりも屈折率が低い黒色等の暗色系の顔料や染料を含有した樹脂や暗色系インキ等による充填層726を形成した形態としてもよい。このような形態とすることにより、不要な外光を吸収することができ、映像のコントラストを高めることができる。さらに、各実施形態において、充填層126が第2単位光学形状125間の楔状の溝部を充填する例を示したが、これに限らず、第2単位光学形状125の斜面に沿って、第2光学形状層124よりも屈折率の低い樹脂の膜等を形成する形態としてもよい。4各実施形態において、第1単位光学形状123が画面上下方向Y方向に配列され、第2単位光学形状125が画面左右方向X方向に配列される例を示したが、これに限らず、例えば、第1単位光学形状123を画面左右方向X方向に配列し、第2単位光学形状125を画面上下方向Y方向に配列する形態としてもよい。このような形態とした場合、画面上下方向の方が画面左右方向に比べて光が広がるので、所望する光学特性や使用環境等に応じて、このような形態を採用してもよい。また、各実施形態において、第1単位光学形状123が画面上下方向Y方向に配列される例を示したが、これに限らず、例えば、第1単位光学形状123が画面上下方向に対して角度をなす方向に配列される形態としてもよい。このような形態とすることにより、モアレの低減が期待できる。なお、このように、第1単位光学形状123がバイアスを有して配列される場合、第2単位光学形状125は、画面左右方向に配列してもよいし、第1単位光学形状123の配列方向に直交する方向画面左右方向に対して角度をなす方向に配列してもよい。5各実施形態において、第1光学形状層122及び第2光学形状層124は、紫外線硬化型樹脂により紫外線成形法によって形成される例を示したが、これに限らず、例えば、いずれか一方又は双方が熱可塑性樹脂等により押し出し成形により形成されてもよい。なお、第1光学形状層122を押し出し成形等によって形成する場合、十分な厚みや剛性が確保できるのであれば、基材層121を省略してもよい。6各実施形態において、基材層121、第1光学形状層122、第2光学形状層124、充填層126等は、光透過性を有し、拡散材等を含有していない例を上げて説明したが、これに限らず、例えば、1つ以上の層が所定の透過率となるように顔料や染料等を含有して着色層となっていてもよいし、光を拡散する拡散材を含有していてもよい。また、拡散材を含有する拡散層や、顔料等を含有する着色層等を積層してもよい。7各実施形態において、第1単位光学形状123は、略三角柱形状であり、第2単位光学形状125は、略台形柱形状である例を示したが、これに限らず、例えば、楕円柱形状や円柱形状としてもよいし、マイクロレンズがシート面に沿って直交する2方向に配列されるマイクロレンズアレイとしてもとい。なお、本実施形態及び変形形態は、適宜組み合わせて用いることもできるが、詳細な説明は省略する。また、本発明は以上説明した各実施形態によって限定されることはない。"