"気筒毎の吸気通路に、それぞれ第1燃料噴射弁と、第2燃料噴射弁とを備え、これら燃料噴射弁によって吸気行程中に燃料噴射する内燃機関の燃料噴射制御装置において、機関運転状態を検出する運転状態検出手段と、検出された機関運転状態に基づいて、前記第1燃料噴射弁および第2燃料噴射弁の各燃料噴射量を設定する燃料噴射量設定手段と、吸気行程において前記第1燃料噴射弁から燃料噴射を開始し、該第1燃料噴射弁の燃料噴射終了以後に前記第2燃料噴射弁の燃料噴射を開始させるように、各燃料噴射弁の噴射時期を設定する基本燃料噴射時期設定手段と、を含んで構成される内燃機関の燃料噴射制御装置。前記第1燃料噴射弁と前記第2燃料噴射弁とが、交互に噴射され、少なくとも一方の燃料噴射弁の燃料噴射が複数回に分割して行われる請求項1に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。前記分割噴射方式における各燃料噴射弁の分割される噴射回数を、機関運転状態に応じて可変に設定する請求項2に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。機関運転状態に応じて、前記第2燃料噴射弁の噴射を、前記第1燃料噴射弁の噴射終了以前に開始させる修正噴射時期設定手段を含んで構成される請求項1~請求項3のいずれか1つに記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。前記第1燃料噴射弁および第2燃料噴射弁により噴射された燃料が筒内に到達可能な吸気行程期間を機関運転状態に基づいて算出し、該算出した吸気行程期間に応じて、第1燃料噴射弁および第2燃料噴射弁の燃料噴射時期を設定する請求項1~請求項4のいずれか1つに記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。しかしながら、特許文献1の燃料噴射制御装置では、2個の燃料噴射弁からの燃料噴射が重複する同時噴射期間がある一方、吸気行程終了前には、いずれの燃料噴射弁も噴射が終了して、無噴射期間を生じるため、混合気濃度に段差を生じ燃焼性が悪化していた。本発明は、このような従来の課題に着目してなされたもので、筒内混合気濃度の均一化を向上させることを目的とする。このため、本発明は、気筒毎の吸気通路に、それぞれ第1燃料噴射弁と、第2燃料噴射弁とを備え、これら燃料噴射弁によって吸気行程中に燃料噴射する内燃機関の燃料噴射制御装置において、以下の構成を含んで構成される。機関運転状態を検出する運転状態検出手段検出された機関運転状態に基づいて、前記第1燃料噴射弁および第2燃料噴射弁の各燃料噴射量を設定する燃料噴射量設定手段吸気行程において前記第1燃料噴射弁から燃料噴射を開始し、該第1燃料噴射弁の燃料噴射終了以後に前記第2燃料噴射弁の燃料噴射を開始させるように、各燃料噴射弁の噴射時期を設定する基本燃料噴射時期設定手段第1燃料噴射弁からの燃料噴射期間と第2燃料噴射弁からの燃料噴射期間との重複が回避されると共に、無噴射期間を短縮することができるため、筒内に吸入される混合気濃度が均一化され燃焼性を高めることができ、減速時の運転性トルクショック,燃費,排気エミッションを改善できる。また、いずれの燃料噴射弁からも吸気行程中に燃料噴射されるため、良好な応答性を確保でき出力向上を図れる。以下、本発明の実施の形態を図に基づいて説明する。図1は、実施形態における内燃機関のシステム構成図である。図に示す内燃機関101は、気筒毎に2個ずつの吸気バルブ105を備え、吸気通路102は、下流端部が2つに分岐して各吸気バルブ105に至る吸気ポート102A,102Bを備えて形成されている。一方の吸気ポート102Aには、第1燃料噴射弁103、他方の吸気ポート102Bには、第2燃料噴射弁104が配設されている。第1燃料噴射弁103及び第2燃料噴射弁104は、電磁コイルの磁気吸引力によって弁体をリフトさせることで開弁する電磁式燃料噴射弁である。なお、2つの噴射弁を用いて1個の噴射弁の分担噴射量を減少できるので、噴孔の小さな微粒化に優れた噴射弁を用いることができる。第1燃料噴射弁103及び第2燃料噴射弁104は、吸気バルブ105が開かれる吸気行程で噴射され、この噴射された燃料と空気とが燃焼室106内に吸入される。基本的には、第1燃料噴射弁103の噴射終了後に第2燃料噴射弁104からの燃料噴射が開始されるが、詳細な制御については後述する。燃焼室105内の混合気は、点火栓107による火花点火によって燃焼し、燃焼排気は、排気バルブ108を介して排出される。第1燃料噴射弁103及び第2燃料噴射弁104には、燃料タンク109内の燃料ガソリンが燃料ポンプ110によって圧送されるようになっており、燃料の供給圧は、燃料ポンプ110の吐出量の制御によって目標圧に制御される。吸気バルブ105は、可変バルブリフト機構112によってリフト量及び作用角、すなわちバルブの開度が連続的に変えられるようになっている。なお、リフト量と作用角とは、一方の特性が決まれば他方の特性も決まるように同時に変えられる。同じく吸気側には、クランク軸と吸気側カム軸との回転位相差を連続的に可変制御して、吸気バルブ105のバルブタイミング弁開閉タイミングを進遅角する機構で構成される可変バルブタイミング機構113が設けられる。前記排気バルブ108は、排気側カム軸に軸支されたカムによって一定のリフト量及び作用角開から閉までのクランク角を保って開閉駆動される。また、吸気側と同様、クランク軸と吸気側カム軸との回転位相差を連続的に可変制御して、排気バルブ108のバルブタイミング弁開閉タイミングを進遅角する機構で構成される可変バルブタイミング機構を設けてもよい。マイクロコンピュータを内蔵するエンジンコントロールユニットECU120は、各種センサからの検出信号に基づいて、第1燃料噴射弁103及び第2燃料噴射弁104、点火栓107、燃料ポンプ109を制御する。前記各種センサとしては、図示省略したスロットルバルブの開度TVOを検出するスロットルセンサ121、機関101の吸入空気量Qaを検出するエアフローメータ122、機関回転速度Neを検出する回転速度センサ123、機関101の冷却水温度TWを検出する水温センサ124、吸気側カム軸の基準位置信号カム信号、すなわち吸気バルブ105のバルブタイミングを検出するカムセンサ125、可変バルブリフト機構112の回転機構の回転角度θを検出することにより、吸気バルブ105のリフト量及び作用角を検出する角度センサ126等が設けられている。このように構成されたシステムにおいて、第1燃料噴射弁103及び第2燃料噴射弁104の燃料噴射制御が以下のように実行される。図2は、燃料噴射制御の第1実施形態に係るフローチャートを示す。本第1実施形態では、第1燃料噴射弁103から先に燃料噴射し、次いで第2燃料噴射弁104から燃料噴射される。図2において、ステップS1では、第1燃料噴射弁103の噴射開始時期ts1を設定する。該噴射開始時期は、第1燃料噴射弁103から噴射された燃料が、機関運転状態、例えば吸入空気量Qa,スロットルバルブ開度TVO等で検出される機関負荷と機関回転速度Neとに基づいて算出された吸気行程開始時期、すなわち、燃焼室106内に空気が導入されるタイミングに同期して燃焼室106内に導入されるように設定する。詳細には、該空気導入タイミングより、第1燃料噴射弁103からの噴霧が吸気バルブ105に達するまでの移動時間分だけ早めに噴射開始時期が設定される。ステップS2では、機関運転状態機関負荷,機関回転速度Ne,冷却水温度等に基づいて、気筒毎の総燃料噴射量TP、及び該総燃料噴射量TPを2等分した噴射弁ごとの燃料噴射量TP/2を算出する。さらに、第1燃料噴射弁103の噴射終了に同期もしくは、略同期させて第2燃料噴射弁104の噴射開始時期ts2を設定する。ステップS3では、上記のように設定された第1燃料噴射弁103の燃料噴射開始時期ts1に達したかを判定する。燃料噴射開始時期ts1に達したと判定されたときに、ステップS4で第1燃料噴射弁103から燃料噴射を開始する。ステップS5では、第1燃料噴射弁103からの燃料噴射が終了し、第2燃料噴射弁104の燃料噴射開始時期ts2に達したかを判定する。燃料噴射開始時期ts2に達したと判定されたときに、ステップS6で第1燃料噴射弁103から燃料噴射を開始する。図3は、上記第1実施形態に係る燃料噴射制御時の燃料噴射期間のタイムチャートを示す。このようにすれば、まず、第1燃料噴射弁103と第2燃料噴射弁104とで異なる吸気ポート102A,102Bに半分ずつ燃料噴射することにより、1個の燃料噴射弁で1箇所に燃料噴射量の全量を1回で噴射する場合に比較して、噴射燃料の空気中への拡散性が高められ、燃料と空気との混合性以下、単に混合性というが向上する。また、第1実施形態によれば、第1燃料噴射弁103からの燃料噴射の終了後に第2燃料噴射弁104から燃料噴射が開始され、噴射期間が重ならないため、各噴射弁からの噴射燃料が燃焼室105内で合流されてからも、燃料同士の同一空間での重なりによる偏在が抑制されるため、より混合性が向上する。さらに、2つの燃料噴射弁の噴射期間が重ならないことにより、吸気行程期間中の無噴射期間をできるだけ小さくすることができる。これにより、無噴射期間で空気のみが燃焼室106内に導入される期間を短縮できるので、混合性がさらに向上する。そして、吸気期間中での燃料噴射により高応答の運転性能を確保しつつ、上記のように混合性を向上させることにより、減速時の運転性トルクショック,燃費,排気エミッションを改善できる。図4は、第1実施形態の変形例のタイムチャートを示す。本変形例は、第1燃料噴射弁103からの第1噴射の終了と第2燃料噴射弁104の第2噴射の開始との間、および第2噴射の終了から吸気行程終了までの間に、無噴射期間を2分したものである。この変形例によれば、1回当りの無噴射期間が短縮されて複数回に間引かれるので、特に、無噴射期間=吸気期間-総燃料噴射期間が大きいときには、混合性をより高めることができる。ただし、吸気行程末期好ましくは下死点近傍は、吸気行程の中間に比較して単位期間時間あたりの吸入空気量が少ないので、無噴射期間=吸気期間-総燃料噴射期間が所定以上のとき低回転低負荷時などのみ、無噴射期間分割を実行してもよい。また、吸気行程の中間近傍は、単位時間あたりの吸入空気量が、吸気行程末期と比較して多いので、図示のように、末期の無噴射期間に比較して吸気行程中間での第1噴射と第2噴射との間の無噴射期間は小さくするのが好ましい。図5は、第2実施形態に係る燃料噴射制御時の燃料噴射期間のタイムチャートを示す。本第2実施形態では、第1燃料噴射弁103と第2燃料噴射弁104とが、交互に複数回図では3回ずつ分割して噴射するようにしたものである。第2実施形態によれば、第1実施形態同様、2つの燃料噴射弁によって異なる箇所に分割して噴射することによる混合性向上の効果と共に、各噴射弁の噴射期間が重ならないことにより、燃焼室106内に導入後においても各噴射燃料が重なりにくく、かつ、無噴射期間をできるだけ小さくできることによる混合性向上の効果を得られる。さらに第2実施形態では、各噴射弁の噴射が分割して間隔を開けて行われ、最初の噴射開始から最後の噴射終了までの期間を長引かせることができる。これにより、各噴射弁の分担分を1回で短時間で噴射し終える場合に比較して、噴射燃料の空気中への拡散性がさらに高められ、さらに混合性を向上させることができる。したがって、吸気期間中での燃料噴射により高応答の運転性能を確保しつつ、混合性向上による減速時の運転性トルクショック,燃費,排気エミッションを改善効果をより高めることができる。なお、第2実施形態においても、第1実施形態における変形例と同様、無噴射期間を分割して各噴射間の間に介入する構成としてもよい。なお、分割回数としては、噴射弁ごとに2回ずつ、4回ずつ以上でもよく、さらには、総燃料噴射量を3分割して第1燃料噴射弁103から2回、第2燃料噴射弁104から1回の燃料噴射を行うようにしてもよい。次に、第3実施形態について説明する。本第3実施形態では、機関運転状態に応じて各燃料噴射弁の噴射の分割回数を可変に設定するものである。図6は、第3実施形態に係る燃料噴射分割回数設定のフローチャートを示す。ステップS11では、機関負荷と機関回転速度Neとに基づいて、吸気期間の要求値を算出する。ここで、該機関負荷と機関回転速度Neに基づいて可変バルブリフト機構112により吸気バルブ105のリフト量、作用角が可変に設定されるが、吸気バルブ105の開時期から閉時期までが吸気行程期間ではなく、実際には、吸気ポート内の空気は、慣性により、吸気バルブ105の開弁にやや遅れて燃焼室106内に導入され、吸気バルブ105が閉弁するよりかなり手前で燃焼室206への導入が実質的に終了する。このように燃焼室106への空気導入の開始から終了までの吸気期間の、機関負荷と機関回転速度Neに応じた要求値を算出する。ステップS12では、上記吸気期間の要求値を修正する。例えば、可変バルブタイミング機構113や可変バルブリフト機構112によって、吸気バルブ105の開時期や開弁立上り速度リフト特性の傾斜角が変化すると、燃焼室106への吸気の導入時期や導入速度が変化し、これに伴って吸気期間も変化するので、修正した吸気期間を算出する。即ち、可変バルブリフト機構113や可変バルブタイミング機構112によって変更された吸気バルブ105の開弁時期および閉弁時期を求め、次回の第1噴射パルス、第2噴射パルスの噴射タイミング分割回数を求めるステップ13に備えるものである。なお、本実施形態の可変バルブリフト機構113は、作動角の変更によって開閉時期も変化する。したがって、この種の可変バルブリフト機構もしくは可変バルブタイミング機構のいずれか一方を、備えたものに対しても、吸気バルブの開時期や開弁立上り速度の変化に応じて吸気期間を修正して算出することが好ましい。ステップS13では、ステップS12で修正された吸気期間と燃料噴射量とに基づいて、燃料噴射弁毎の噴射の分割回数を算出する。なお、図で1回と記載されているのは、各燃料噴射弁の噴射回数が1回であることを意味し、分割噴射はされていない。吸気期間の燃料噴射量に対する比率=吸気期間/燃料噴射量が大きいときほど、燃料噴射回数を減らしたときに空気と混合しにくくなる。換言すれば、燃料噴射の分割回数をより増大して混合性を高めることが好ましい。一方、吸気期間/燃料噴射量が小さいときアイドル運転や減速時などアクセル開度が小さいときは、良好な混合性を満たすのに必要な分割回が減少するので、該必要な分割回数まで減少して噴射弁切換回数の増大に伴う負荷を軽減したい要求がある。したがって、吸気期間/燃料噴射量が増大減少するほど、燃料噴射の分割回数を増大減少する設定としている。このように、本第3実施形態では、機関運転状態に基づいて燃料噴射の分割回数を設定することにより、任意の運転状態で良好な混合性を確保しつつ、必要なだけの分割回数に留めることができる。。したがって、本第3実施形態では、吸気期間中での燃料噴射により高応答の運転性能を確保しつつ、上記のように任意の運転状態で混合性が向上されて、減速時の運転性トルクショック,燃費,排気エミッションを改善できる。また、上記のように、燃料噴射の必要なだけの分割回数に減らすことにより、以下の効果が得られる。制御用ソフトウェアの負荷を軽減でき、ひいてはコントロールユニットのマイコンコストの低減に繋がる。燃料噴射の分割に伴うスイッチング切換回数の減少等により、コントロールユニットの放熱低減、ひいては回路放熱機構のコストダウンに繋がる。同じく、燃料噴射の分割に伴うスイッチング切換回数の減少等により、燃料噴射弁の部品信頼性耐久性を向上できる。次に、第4実施形態について説明する。本第4実施形態では、第1燃料噴射弁103からの第1噴射と第2燃料噴射弁104からの第2噴射とを、機関運転状態に応じて所定割合までは、重複を許容させるようにしたものである。噴孔の小さな微粒化に優れた燃料噴射弁では、噴射率単位時間当たりの噴射量が小さい。このため、高負荷時の燃料噴射量を2つの噴射弁で分担する場合、各噴射弁の噴射期間が増大し、高回転で吸気期間が短くなると、噴射期間を重複させずに噴射することが困難となる。噴射期間が重複すると混合性は低下するが、2個の噴射弁で異なる空間吸気ポートで噴射しており、燃焼室への導入箇所が相違することなどから、1個の噴射弁で同一箇所に同量噴射する場合に比較すると混合性は良好である。また、既述したように、吸気行程の末期は時間当たりの吸入空気量が少ないため、該吸気行程末期に噴射すると濃混合気が生成されることとなるから、吸気行程末期前に噴射終了させて重複期間を増大させた方が、好ましい結果が得られる。これらの点により、実験ないし解析等によって第1噴射と第2噴射との重複率[第1燃料噴射弁103と第2燃料噴射弁104とが同時に噴射している時間/第1燃料噴射弁103または第2燃料噴射弁104が噴射している時間]を所定値50程度以下とすれば、良好な混合性を維持できることが確認された。そこで、本実施形態では、吸気期間が短く、かつ、燃料噴射量が大きい吸入空気量/燃料噴射量の比率が小さい運転状態では、図7に示すように、第1噴射と第2噴射とを重複率を所定値例えば50以内で許容して噴射させたものである。第4実施形態によれば、第1,第2実施形態同様に、吸気期間中での燃料噴射により高応答の運転性能を確保しつつ、混合性を向上させることにより、減速時の運転性トルクショック,燃費,排気エミッションを改善できる。また、吸入空気量/燃料噴射量の比率が小さくなる高回転高負荷時高出力運転時にも吸気期間中に要求燃料量を噴射して応答性のよい運転を行うことができる。次に、第5実施形態について説明する。本実施形態は、第3実施形態の運転状態に応じた分割噴射と、第4実施形態の所定値以内で重複噴射を許容する構成を併用したものである。第5実施形態の制御を図8のフローチャートに従って説明する。ステップS21,S22は、第3実施形態における図6のステップS11,S12と同様であり、機関回転速度Neと機関負荷とに応じて算出した吸気期間の要求値を、可変バルブタイミング機構113や可変バルブリフト機構112によって可変に制御される、吸気バルブ105の開時期や開弁立上り速度リフト特性の傾斜角によって修正する。ステップS23では、同じく、図6のステップS13と同様にして、吸気期間の燃料噴射量に対する比率に基づいて、燃料噴射の分割回数を算出すると共に、吸入空気量/燃料噴射量の比率の増大に応じて、燃料噴射の重複率を所定値例えば50から徐々に減少するように算出する。本第5実施形態によれば、吸気期間中での燃料噴射により高応答の運転性能を確保しつつ、混合性を向上させることにより、減速時の運転性トルクショック,燃費,排気エミッションを改善できるという効果を、第1,第2実施形態同様に得られる。特に、上記のように、吸入空気量/燃料噴射量の比率が大きく燃料噴射の重複が不要な運転領域では、分割噴射によって可能な限り混合性を高めることができる。一方、吸入空気量/燃料噴射量の比率が低い高回転高負荷時高出力運転時では、燃料噴射の重複率を適正に設定することにより、良好な混合性を維持しつつ、吸気期間中に要求燃料量を噴射して応答性のよい運転を行うことができる。また、2個の燃料噴射弁の配置は、図1に示したように各吸気ポートに配置するものの他、図9に示すように、第1燃料噴射弁103を第2燃料噴射弁104の吸気流通方向上流側又は下流側に離して配置してもよい。"