"a脂肪族エポキシ樹脂、およびbイソシアネート化合物の反応生成物から本質的になる液体付加体であって、前記付加体の粘度が、約25°Cにおいて約60Pa-s未満である付加体。前記エポキシ樹脂が、ポリグリコールエポキシ樹脂を含む、請求項1に記載の付加体。前記ポリグリコールエポキシ樹脂が、ポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、およびそれらの混合物を含む、請求項1に記載の付加体。前記イソシアネート化合物が、2つ以上のイソシアネート基を有する、請求項1に記載の付加体。前記イソシアネート化合物が、多官能性イソシアネート化合物である、請求項1に記載の付加体。前記多官能性イソシアネート化合物が、3つ以上のイソシアネート基を有する、請求項3に記載の付加体。c触媒を含む、請求項1に記載の付加体。aとbの重量比が、成分aに対して60~98の間であり、成分bに対して40~2の間である、請求項1に記載の付加体。前記イソシアネート化合物が、MDI、TDI、水素化MDI、水素化TDI、およびそれらの組合せからなる群から選択される、請求項1に記載の付加体。前記ポリグリコールエポキシ樹脂が、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、ジプロピレングリコールジグリシジルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、1,4-ブタンジオールジグリシジルエーテル、およびそれらの組合せからなる群から選択される、請求項1に記載の付加体。式I:式中、R1は、脂肪族鎖およびポリオール鎖からなる群から選択され、R2は、フェニル環構造およびポリメリックフェニル環構造からなる群から選択され、nは、1より大きい整数であるの化合物を含む、請求項1に記載の付加体。前記触媒が、2-メチルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール、イミダゾール誘導体、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデカ-7-エンDBU、2-メチルイミダゾール-エポキシ付加体、イソシアネート-アミン付加体、およびそれらの組合せからなる群から選択される、請求項7に記載の付加体。a請求項1に記載の付加体、b少なくとも1つのエポキシ樹脂、およびc少なくとも1つの硬化剤を含む組成物。前記少なくとも1つのエポキシ樹脂が、脂肪族エポキシを含む、請求項13に記載の組成物。前記エポキシ樹脂が、約100~約1000のエポキシド当量EEWを有する、請求項13に記載の組成物。前記イソシアネート化合物が、約100~約500のイソシアネート当量IEWを有する、請求項13に記載の組成物。前記組成物中に存在する前記付加体の量が、総有機化合物の重量に対して、約0.1重量パーセント~約40重量パーセントを占める、請求項13に記載の組成物。前記少なくとも1つのエポキシ樹脂が、ビスフェノールAのジグリシジルエーテル、ビスフェノールAのジグリシジルエーテルの誘導体、ビスフェノールFのジグリシジルエーテル、ビスフェノールFのジグリシジルエーテルの誘導体、多官能エポキシ、およびそれらの混合物からなる群から選択される、請求項13に記載の組成物。成分aおよびbと硬化剤cとのモル比が、約50:1~約1:2である、請求項13に記載の組成物。aポリグリコールエポキシ樹脂、およびbイソシアネート化合物から本質的になる反応混合物を反応させるステップを含む、付加体を調製するための方法。a請求項1に記載の付加体、b少なくとも1つのエポキシ樹脂、およびc少なくとも1つの硬化剤を混合させるステップを含む、組成物を調製するための方法。請求項13に記載の組成物を硬化させることによって作製される物品。複合材、コーティングフィルム、またはカプセル封止材料からなる群から選択される、請求項20に記載の物品。約50°C~約250°CのTgを有する、請求項21に記載の複合材。本発明の一態様は、aポリエーテルグリコールエポキシ樹脂、およびbイソシアネート化合物の反応生成物を含む、またはこれからなる、またはこれから本質的になる付加体を対象とする。本発明の別の態様は、a上述のような付加体、b少なくとも1つのエポキシ樹脂、およびc少なくとも1つの硬化剤を含む、またはこれらからなる、またはこれらから本質的になる組成物を対象とする。本発明では、脂肪族エポキシ化合物およびイソシアネートを使用して得られるオキサゾリドン環含有付加体を、エポキシ組成物用強化剤として試験された。結果から、本発明の実施例によって、Tgおよび弾性率を損失なく維持したままで耐衝撃性を改善できることが分かった。以下の詳細な説明の中では、本発明の具体的な実施形態が、本発明の好ましい実施形態に関連して説明される。しかしながら、以下の説明が特定の実施形態または本技術の特定の使用に特異的である程度に、単なる例示を意図し、例示的実施形態の簡潔な説明を単に提供するだけである。したがって、本発明は、以下に説明する具体的な実施形態に限定されるものではなく、本発明は、むしろ添付の特許請求の範囲の真の範囲に含まれる代替物、変形物、および均等物のすべてを含むものである。特に明記をしない限り、化合物または成分に対する言及は、その化合物または成分自体、ならびに複数の化合物の混合物または組合せなど、他の化合物または成分と組み合わせた化合物または成分を含む。本明細書で使用する場合、単数形のa、anおよびtheは、特に文脈で明らかに指示されない限り複数への言及も含む。組成物ある実施形態では、本発明は、aオキサゾリドン環含有付加体の1つまたは複数のエポキシ樹脂、b1つまたは複数のエポキシ樹脂、およびc1つまたは複数の硬化剤の混合物を含む、これらからなる、またはこれらから本質的になる組成物を含む。オキサゾリドン環含有付加体本発明の熱硬化性樹脂の調製では、組成物は、成分aとしてオキサゾリドン環含有付加体からなる少なくとも1つまたは複数の特別なエポキシ樹脂を含むことができる。たとえば、付加体は、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、ジプロピレングリコールジグリシジルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、1,4-ブタンジオールジグリシジルエーテルおよび他の脂肪族エポキシ、ポリイソシアネート、ならびにそれらの混合物の反応生成物を含むことができる。1つの実施形態では、オキサゾリドン環含有付加体aは、i少なくとも1つのエポキシ化合物、およびii少なくとも1つのイソシアネート化合物の反応生成物を含むことができる。たとえば、エポキシ化合物iは、脂肪族エポキシを含むことができる。イソシアネート化合物iiは、たとえばポリメリックイソシアネートを含むことができる。イソシアネートは、2つ以上のイソシアネートの混合物として使用することができる。イソシアネートは、イソシアネートの異性体の任意の混合物、たとえばMDIの2,4-異性体および2,6-異性体の混合物、またはTDIの任意の2,2’-異性体、2,4’-異性体および4,4’-異性体の混合物とすることもできる。市販されている、本発明に好適なジイソシアネートの例には、たとえば、TheDowChemicalCompanyから入手可能なISONATE商標M124、ISONATE商標M125、ISONATE商標、OP50、PAPI27、VORONATE商標M229、およびVORANATE商標T-80が含まれる。付加体を含有するオキサゾリドンを作るために、触媒または触媒の混合物を使用することができる。本発明に好適なより好ましい触媒としては、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデカ-7-エンDBU、2-メチルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール2-PhIを含むイミダゾール誘導体、ホスホニウム、および30アンモニウム塩、ならびにそれらの任意の混合物などのアミン含有化合物が含まれる。本発明で使用される最も好ましい触媒は、2-PhIおよびDBUである。考慮された反応温度すなわち、約150°C~約200°Cのもとでは両方の触媒によって、高いパーセンテージのオキサゾリドン環たとえば、オキサゾリドン転化の約95超、および低いパーセンテージのイソシアヌレート環たとえば、イソシアヌレート転化の5未満が産生されることが明らかになっている。本発明に使用される触媒の量は、エポキシ樹脂組成物の総重量に対して約10~約50000ppm、好ましくは約50~約10000ppmの間、より好ましくは約100~約5000ppmの間、最も好ましくは約200~約2000ppmの間とすることができる。別の実施形態では、オキサゾリドン環含有付加体aは、式I:R1:脂肪族鎖またはポリオール鎖R2:フェニルまたはポリメリックフェニル環構造n:少なくとも1の整数であり、ある実施形態では、nは1~4の間の整数であるの化合物を含むことができる。オキサゾリドン環含有付加体aの特別なエポキシの濃度は、総有機化合物の重量に対して約0.1重量パーセントwt~約40wtの間、好ましくは約0.2wt~約30wtの間、より好ましくは約1wt~約20wtの間とすることができる。エポキシ樹脂複数可本発明の熱硬化性樹脂の調製では、組成物は、成分bとして少なくとも1つまたは複数のエポキシ樹脂を含むことができる。エポキシ樹脂は、少なくとも1つのビシナルエポキシ基を含む化合物である。エポキシ樹脂は、飽和または不飽和でもよく、脂肪族、環状脂肪族または複素環でもよく、また置換されていてもよい。エポキシ樹脂は、モノマー性またはポリマー性であってもよい。本発明で有用なエポキシ樹脂は、当技術分野で知られている任意のエポキシ樹脂から選択することができる。本発明の成分bとして本明細書で開示される諸実施形態の中で使用されるエポキシ樹脂は、違ったものでもよく、また従来の、市販されているエポキシ樹脂を含めてもよく、これらエポキシ樹脂は、単独で使用することも、2つ以上を組み合わせて使用することもできる。本明細書の中で開示される組成物のためにエポキシ樹脂を選択する際、最終製品の特性を考慮するだけでなく、粘度および樹脂組成物の加工に影響を及ぼす可能性のある他の諸特性も考慮すべきである。当業者に知られている特に好適なエポキシ樹脂は、多官能のアルコール、フェノール、環状脂肪族カルボン酸、芳香族アミンまたはアミノフェノールのエピクロロヒドリンとの反応生成物に基づいている。いくつかの非限定的実施形態は、たとえば、ビスフェノールAジグリシジルエーテル、ビスフェノールFジグリシジルエーテル、レゾルシノールジグリシジルエーテル、およびパラ-アミノフェノールのトリグリシジルエーテルを含む。当業者に知られている他の好適なエポキシ樹脂には、エピクロロヒドリンのo-クレゾールとの反応生成物、およびそれぞれフェノールノボラックが含まれる。2つ以上のエポキシ樹脂の混合物を使用することも可能である。本発明においてエポキシ樹脂組成物の調製に有用なエポキシ樹脂は、市販されている製品から選択することができる。たとえば、TheDowChemicalCompanyから入手可能なD.E.R.商標331、D.E.R.商標332、D.E.R.商標334、D.E.R.商標580、D.E.N.商標431、D.E.N.商標438、D.E.R.商標736、またはD.E.R.商標732、またはXZ92447.00、またはXZ97104.00、またはXZ92486.00、またはXZ92766.00は、使用することができる。本発明の例示として、エポキシ樹脂成分aは、液体エポキシ樹脂、すなわち175~185のエポキシド当量、9.5Pa-sの粘度、および1.16g/ccの密度を有するD.E.R.商標383ビスフェノールAのジグリシジルエーテルでもよい。エポキシ樹脂成分として使用可能な他の市販のエポキシ樹脂は、D.E.R.商標330、D.E.R.商標354、またはD.E.R.商標332でもよい。成分bとして有用な他の好適なエポキシ樹脂は、たとえば、米国特許第3,018,262号、第7,163,973号、第6,887,574号、第6,632,893号、第6,242,083号、第7,037,958号、第6,572,971号、第6,153,719号、および第5,405,688号、PCT公開WO2006/052727、米国特許出願公開第20060293172号、第20050171237号、第2007/0221890A1号に開示されており、これらはそれぞれ参照により本明細書に組み込まれる。1つの好ましい実施形態では、本発明の組成物中で有用なエポキシ樹脂には、任意の芳香族もしくは脂肪族のグリシジルエーテルもしくはグリシジルアミン、または環状脂肪族のエポキシ樹脂が含まれる。たとえば、1つの実施形態では、エポキシ樹脂bには、限定されるものではないが脂肪族エポキシ樹脂、環状脂肪族エポキシ樹脂、ビスフェノールAエポキシ樹脂、ビスフェノールFエポキシ樹脂、フェノールノボラックエポキシ樹脂、クレゾール-ノボラックエポキシ樹脂、ビフェニルエポキシ樹脂、多官能性エポキシ樹脂、ナフタレンエポキシ樹脂、ジビニルベンゼンジオキシド、2-グリシジルフェニルグリシジルエーテル、ジシクロペンタジエン型エポキシ樹脂、リン含有エポキシ樹脂、多芳香族樹脂型エポキシ樹脂、およびそれらの混合物が含まれる。本発明の組成物には、ビスフェノールAのジグリシジルエーテル、ビスフェノールFのジグリシジルエーテル、環状脂肪族エポキシ、多官能エポキシ、または反応性希釈剤および非反応性希釈剤を有する樹脂などの他の樹脂を含めることができる。一般的に、本発明において使用されるエポキシ樹脂の選択は、用途に依存する。しかし、ビスフェノールAのジグリシジルエーテルDGEBAおよびその誘導体は、特に好ましい。他のエポキシ樹脂は、限定されるものではないが、ビスフェノールFエポキシ樹脂、ノボラックエポキシ樹脂、グリシジルアミン系エポキシ樹脂、脂環式エポキシ樹脂、直鎖脂肪族および環状脂肪族エポキシ樹脂、テトラブロモビスフェノールAエポキシ樹脂、ならびにそれらの組合せの群から選択することができる。エポキシ樹脂bの濃度は、組成物の総重量に対して約0重量パーセント~約99重量パーセントの間、好ましくは約20重量パーセント~約80重量パーセントの間、より好ましくは約30重量パーセント~約60重量パーセントの間とすることができる。硬化剤複数可本発明の最も幅の広い表現では、硬化剤キュアリング剤または架橋剤またはキュアリング剤ブレンドが、成分cとして本発明において使用される。一般に、当技術分野で知られていてエポキシ樹脂硬化に適した任意の硬化剤を使用することができる。選択の硬化剤は、用途要求に依存する可能性がある。本発明において有用な硬化剤には、限定するものではないが、たとえば、ジシアンジアミド、置換されたグアニジン、フェノール、アミノ、ベンゾオキサジン、無水物、アミドアミン、ポリアミド、ポリアミン、芳香族アミン、ポリエステル、ポリイソシアネート、ポリメルカプタン、尿素ホルムアルデヒドおよびメラミンホルムアルデヒド樹脂、ならびにそれらの混合物を含めることができる。たとえば、1つの実施形態では、硬化剤cには、無水物硬化剤またはアミン硬化剤が含まれる。無水物硬化剤には、限定するものではないが、無水フタル酸および誘導体、ナジック酸無水物および誘導体、トリメリット酸無水物および誘導体、ピロメリット酸無水物および誘導体、ベンゾフェノンテトラカルボン酸無水物および誘導体、ドデセニルコハク酸無水物および誘導体、ポリエチルオクタデカン二酸無水物および誘導体、ならびに同種のものが含まれ、これらは単独で使用することも、それらを混合して使用することもできる。ヘキサヒドロフタル酸無水物、メチルヘキサヒドロフタル酸無水物、テトラヒドロフタル酸無水物、メチルテトラヒドロフタル酸無水物、ナジック酸無水物、およびメチルナジック酸無水物は、本発明にとって特に好適である。アミン硬化剤には、限定するものではないが、ジシジアミドdicydiamideDICY、エチレンジアミンEDA、ジエチレントリアミンDETA、トリエチレンテトラミンTETA、トリメチルヘキサンジアミンTMDA、ヘキサメチレンジアミンHMDA、N-2-アミノエチル-1,3-プロパンジアミンN3-Amine、N,N’-1,2-エタンジイルビス-1,3-プロパンジアミンN4-amine、ジプロピレントリアミン、m-キシリレンジアミンmXDA、イソホロンジアミンIPDA、ジアミノジフェニルメタンDDM、ジアミノジフェニルスルホンDDS、2-エチル-6-メチルアニリンMEAが含まれる。硬化剤cの濃度は、組成物の総重量に対して約0重量パーセント~約99重量パーセントの間、好ましくは約3重量パーセント~約60重量パーセントの間、より好ましくは約10重量パーセント~約50重量パーセントの間とすることができる。組成物中のエポキシ成分[成分aおよびb]と硬化剤cのモル比は、1つの実施形態では約50:1~約1:2の間、別の実施形態では約30:1~約1:2の間、さらに別の実施形態では約20:1~約1:1.5の間、さらに別の実施形態では約10:1~約1:1.25の間で選択されるモル比とすることができる。任意選択成分-促進剤複数可/触媒所望であれば、本発明の組成物は、エポキシ樹脂とアミン置換芳香族スルホン酸アミドとの間の反応に対して、1つまたは複数の促進剤または触媒を含むことができる。好適な促進剤または触媒としては、たとえば、2-メチルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、2-イソプロピルイミダゾール、1-プロピルイミダゾール、2-ヘプタデシルイミダゾール、ベンジルジメチルアミン、エチルトリフェニルホスホニウムアセテート、エチルトリフェニルホスホニウムクロライド、エチルトリフェニルホスホニウムブロマイド、エチルトリフェニルホスホニウムヨージド、エチルトリフェニルホスホニウムジアセテートエチルトリフェニルホスホニウムアセテート酢酸錯体、エチルトリフェニルホスホニウムテトラハロボレート、テトラブチルホスホニウムクロライド、テトラブチルホスホニウムアセテート、テトラブチルホスホニウムジアセテートテトラブチルホスホニウムアセテート酢酸錯体、テトラブチルホスホニウムテトラハロボレート、ブチルトリフェニルホスホニウムテトラブロモビスフェネート、ブチルトリフェニルホスホニウムビスフェネート、ブチルトリフェニルホスホニウム重炭酸塩、ベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、ベンジルトリメチルアンモニウムテトラハロボレート、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、テトラブチルアンモニウムヒドロキシド、テトラブチルアンモニウムテトラハロボレート、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、2-メチルイミダゾール、ベンジルジメチルアミン、トリエチルアンモニウムクロライド、トリエチルアンモニウムブロマイド、トリエチルアンモニウムヨージド、トリエチルアンモニウムテトラハロボレート、トリブチルアンモニウムクロライド、トリブチルアンモニウムブロマイド、トリブチルアンモニウムヨージド、トリブチルアンモニウムテトラハロボレート、N,N’-ジメチル-1,2-ジアミノエタン-テトラハロホウ酸錯体、それらの混合物、および同種のものが挙げられる。任意選択の促進剤または触媒の濃度は、組成物の重量に対して約0wt~約10wtの間、好ましくは約0wt~約8wtの間、より好ましくは約0wt~約2wtの間とすることができる。任意選択成分-充填剤複数可組成物中に任意選択成分として充填剤を使用することができる。組成物が無機充填剤を含む場合、無機充填剤は、任意の無機充填剤の中から選択することができ、好ましくはシリカ、タルク、石英、雲母、および水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、またはベーマイトなどの難燃性充填剤の中から選択することができる。無機充填剤の濃度は、組成物の総重量に対して、約0~約95の間、好ましくは約0~約90の間、より好ましくは約0~約80の間で選択されることが好ましい。少なくとも1つの無機充填剤粒子の平均寸法は、約1mm未満、好ましくは約100ミクロン未満、より好ましくは約50ミクロン未満、さらにより好ましくは約10ミクロン未満、および約2nm超、好ましくは約10nm超、より好ましくは約20nm超、さらにより好ましくは約50nm超であることが好ましい。任意選択の充填剤の濃度は、組成物の重量に対して、約0wt~約95wtの間、好ましくは約0wt~約90wtの間、より好ましくは約0wt~約80wtの間とすることができる。任意選択成分-溶剤複数可組成物中に任意選択として溶剤を使用することができる。溶剤fとしては、限定されるものではないが、メチルエチルケトンMEK、ジメチルホルムアミドDMF、エチルアルコールEtOH、プロピレングリコールメチルエーテルPM、プロピレングリコールメチルエーテルアセテートPMA、およびそれらの混合物が挙げられる。任意選択の溶剤の濃度は、組成物の総重量に対して、約0wt~約80wtの間、好ましくは約0重量パーセント~約60重量パーセントの間、より好ましくは約0重量パーセント~約50重量パーセントの間とすることができる。任意選択成分-強化用繊維複数可本発明の配合物中に任意選択の組成物として強化用繊維を使用することもできる。強化用繊維は、限定されるものではないが、ガラス繊維、カーボン繊維、およびセルロース繊維とすることができる。任意選択の強化用繊維の濃度は、組成物の総重量に対して、約0重量パーセント~約95重量パーセントの間、好ましくは約0重量パーセント~約90重量パーセントの間、より好ましくは約0重量パーセント~約80重量パーセントの間とすることができる。他の任意選択成分熱硬化性組成物は、エポキシ樹脂bと異なり、また硬化剤cと異なる第2の熱硬化性樹脂をさらに含むことができる。熱硬化性組成物は、少なくとも1つの溶剤をさらに含むことができる。本発明による熱硬化性組成物は、追加の難燃剤、オキサゾリドン環含有付加体aと異なる追加の強化剤、硬化阻害剤、湿潤剤、着色剤、熱可塑性物質、加工助剤、染料、紫外線遮断化合物、および蛍光性化合物から選択される1つまたは複数の添加物をさらに含むことができる。このリストは例示を目的とするもので、限定しようとするものではない。本発明の組成物に添加できる他の任意選択成分のいずれかの濃度は、組成物の重量に対して、約0重量パーセント~約20重量パーセントの間、好ましくは約1重量パーセント~約15重量パーセントの間、より好ましくは約2重量パーセント~約10重量パーセントの間とすることができる。硬化プロセス本発明の組成物は、次の条件で硬化することができる:型の中で、50~100°Cで0.5~3時間、100~150°Cで0.5~3時間、および160~200°Cで0.5~3時間。より高い硬化後Tgを有する硬化済み製品には、より長い硬化時間および/またはより高い硬化温度が必要なこともあり得る。硬化温度および硬化時間は、様々な用途で必要とされる硬化剤および触媒のレベルに依存する。硬化条件は、本説明に限定されるものではない。製品硬化済み製品および特性本発明の熱硬化製品すなわち、硬化する組成物から作製された架橋済み製品は、従来のエポキシ硬化樹脂に比べていくつかの改善された特性を示している。たとえば、本発明の硬化済み製品は、ガラス転移温度Tgが、1つの実施形態では約80°C~約250°C、別の実施形態では約100°C~約200°C、さらに別の実施形態では約120°C~約170°C、さらに別の実施形態では約130°C~約150°Cになり得る。本発明の熱硬化製品は、約3,200MPa超、好ましくは約2,900MPa~約4,000MPa、より好ましくは約3,000MPa~約3,500MPaの曲げ弾性率を示す。本発明の熱硬化製品は、約130MPa超、好ましくは約110MPa~約150MPa、より好ましくは約120MPa~約140MPaの曲げ強度値を示す。本発明の熱硬化製品は、約2,900MPa超、好ましくは約2,700MPa~約4,000MPa、より好ましくは約2,800MPa~約3,500MPaの引張弾性率値を示す。本発明の熱硬化製品は、約85MPa超、好ましくは約75MPa~約100MPa、より好ましくは約80MPa~約90MPaの引張強度値を示す。最終用途本発明の硬化性組成物は、従来の硬化性エポキシ樹脂が使用されている熱硬化系で使用することができる。本発明の配合物を使用できる用途のいくつかの非限定的例としては、たとえば、フィラメントワインディング、引き抜き成形、樹脂トランスファ成形、真空支援注入vacuumassistedinfusion、およびプリプレグプロセスを含む様々な適用方法から作製される繊維強化複合材が挙げられる。別の領域には、キャスティング、ポッティング、および自動加圧ゲル化APGなどを含む適用方法による、電気絶縁およびカプセル封止がある。組成物は、道路舗装および土木工学用ポッティング材料として使用することもできる。噴霧、ローラー、浸漬などのような適当な適用方法により、組成物は、船舶、海上コンテナ、機械装置、構造用鉄骨、および自動車を含む多種多様な最終用途向けのコーティングとしても使用することができる。以下の実施例および比較例は、本発明を詳細にさらに説明するが、その範囲を限定するとみなすべきではない。以下の実施例で使用される様々な用語および名称を本明細書の以下で説明する。D.E.R.商標383樹脂は、181のEEWを有するビスフェノール-Aジグリシジルエーテルであり、TheDowChemicalCompanyから市販されている。例XQR-19は、TheDowChemicalCompanyによって合成されるオキサゾリドン環含有付加体である。Fortegra登録商標-100は、TheDowChemicalCompanyから市販されているブロックコポリマーである。MTHPAは、メチルテトラヒドロフタル酸無水物を表し、AlpharmFineChemicalCompanyから市販されている。エチルトリフェニルホスホニウムアセテート溶液メタノール中で70固形分は、DeepwaterChemicalCompanyから市販されている。以下の標準分析器および方法は、実施例で使用される。エポキシド当量エポキシド当量EEWは、ASTM方法D1652を使用して決定された。EEWは、エポキシドをその場で生成した臭化水素酸と反応させることによって決定される。臭化水素酸は、過剰な臭化テトラエチルアンモニウムに過塩素酸を加えることによって発生する。方法は電位差滴定であり、この場合、滴定されるサンプルの電位は、過塩素酸を加えると臭化水素酸がエポキシドによって消費されるまで、ゆっくりと上昇する。反応が完了すると電位の急上昇が起こり、そのことは、存在するエポキシドの量を示す。ガラス転移温度ガラス転移温度Tgは、示差走査熱量測定法DSCによって測定された。ほぼ5~10mgのサンプルをN2下でオートサンプラを備えるTAInstrumentDSCQ2000上で、開口アルミニウムパンに入れ分析した。DSCによるTg測定は、30~220°C、10°C/分;30~250°C、10°C/分;2サイクルで行った。機械的特性機械的特性は、測定器としてInstron5566およびResilImpactorCeast6960を用いて試験した。次の試験方法を使用した:引張試験:ISO527試験速度:5mm/分;ゲージ長:50mm。曲げ試験:ISO178試験速度:2mm/分;支持スパン:64mm。衝撃試験:ISO179支持スパン:62mm;振り子エネルギー:2J。機械的特性測定は、各測定項目について、各配合物につき異なる2つの時間で10個のパネルによって実施する。結果は、統計的手法を用いて、各時間測定と試験パネル調製のばらつき効果を含むJMPソフトウェアによって分析する。したがって、統計ソフトウェアからの順位付け結果には、最後に全試験結果を基準として、平均値比較およびばらつき比較が含まれる。順位付け結果の中では、異なる順位付け文字/レベルは、結果が有意に異なるレベルであることを示す一方、同じ順位付け文字は、結果の数自体がなおも異なっているとしても、結果が同じレベルであることを示すが、測定系のばらつきを考慮すると、比較結果は、やはり同じ順位付け文字に基づく同じレベルである。順位付け序列に関して、AはBより良好であり、BはCより良好であり、CはDより良好である。脂肪族エポキシ化合物およびイソシアネートによって得られるオキサゾリドン環含有付加体式Iに示される通りの付加体の一般的な化学構造を、複合材用途向け配合物中の強化剤として使用した。本実施例で使用したオキサゾリドン環含有付加体は、例XQR-19であり、これは、実験室規模で合成した。例XQR-19のEEWは313である。例XQR-19を調製するために使用する反応スキームは、以下のスキームI:に示される。例XQR-19は、次のように調製した。1Lの四つ口ガラス反応器をMEKで洗浄して、乾燥させた。N2パージを開始して、N2雰囲気を得た。反射装置および温度調節器をガラス反応器に接続した。D.E.R.商標736870グラム量を反応器に加え、最大限の撹拌で温度を125±5°Cに上昇させ、痕跡量の水を中和するためにPAPI278.5g全体の5を均質に混合されるまで加えた。次いで、混合物を135°Cまで加熱し、DBU1500ppmを混合物が均質になるまで加えた。油浴温度を170°Cに設定した。反応物温度が145~150°Cに達したら、PAPI2725.5グラム全体の15を加え、強い発熱反応を開始させて、温度を170°C超に上昇させた。追加のPAPI27136グラム全体の80を1~3.5時間以内に加えた。反応温度を170~180°Cの間で保持した。PAPI27の追加後、混合物は、追加の0.5時間の間、170~180°Cの間の温度で反応し続けた。溶融粘度測定およびEEW滴定のためにサンプルを得た。サンプルが理論的EEW値に達するまで反応を継続し、測定のため30分毎にサンプルを採取した。図1を参照すると、DER852のFTIRスペクトルにて分かるように、-OCN基約2248cm-1が消滅し、複数のオキサゾリドン環1751cm-1を産生しており、オキサゾリドン環構造を形成するエポキシとNCO基との間の反応を示した。参照により本明細書に組み込まれる米国特許第5,112,932号の実施例で証明されているように、オキサゾリドン環は、IRスペクトルのこの区域に出現する。本実施例で使用された別のエポキシ樹脂は、D.E.R.商標383である。D.E.R.商標383のEEWは、試験の結果181であった。3つの配合物実施例1ならびに比較例AおよびBを表Iに示す。例XQR-19とブレンドしているD.E.R.商標383は、実施例1でエポキシ部分として使用し、またD.E.R.商標383は、比較例AおよびB用のエポキシ部分として使用した。ブロックコポリマーのFortegra-100は、比較例Bで強化剤として使用した。配合物中で、MTHPAを硬化剤として使用し、またエチルトリフェニルホスホニウムアセテート溶液メタノール中で70固形分を触媒として使用した。成形装置によって作製した透明キャスト品の標準試験パネルを、機械的特性について試験した。配合物のサンプルは、型の中で、100°Cで2時間、120°Cで2時間、および160°Cで2時間硬化し、次いで、熱的特性および機械的特性試験のため、型を外した。透明キャストサンプルの性能も表Iに示す。Tgは、N2雰囲気下のDSCによって、第1サイクルを30°C~220°C、10°C/分、第2サイクルを30°C~250°C、10°C/分で測定した。上記の結果は、比較例Aである基準配合物と比較すると、XQR-19は、衝撃強度を8.7Kj/m2から10.7Kj/m2へ改善することができ、これは7.04の追加で約23の上昇であり、またこのことはCからBへの有意なレベル上昇であることを示していた。引張強度、伸び、自動ヤング率、曲げ歪み、曲げ応力のような特性は、ほぼ同じレベルに維持されていたが、138°Cから130°Cへ約8°CのTgの低下があった。比較例Bと比較すると、XQR-19は、8.5Kj/m2から10.7Kj/m2への、より良好な衝撃強度特性をもたらすことができ、これは約26の上昇であり、このことは有意なレベル上昇である。一方、引張強度、伸び、自動ヤング率、曲げ歪み、曲げ応力およびTgのような特性は、同じレベルに保たれていた。比較例Cおよび比較例Dと比較すると、XQR-19は、有意なレベルの改善とともに、より高い引張強度、曲げ強度、伸び、および弾性率特性を示した一方、Tgおよび衝撃強度はわずかにより低かった。本明細書に開示するすべての事項は、単なる例示と解釈すべきであって、求める保護の範囲を限定すると解釈すべきものではないことを意図している。さらに、本発明の方法は、参照する表を含め上述した具体的な例によって限定されるべきではない。むしろ、これらの例および参照する表は、本発明の方法を説明するものである。"