磁心と、該磁心が両側に露出するように該磁心に巻きつけられた巻線と、該巻線の両側に露出する前記磁心の少なくとも一部を覆う磁心被覆部と前記巻線を覆う巻線被覆部とを設けた磁性部材とを有するアンテナにおいて、前記磁性部材における前記磁心被覆部に、前記巻線被覆部よりも幅が狭い狭幅部を設けたことを特徴とする電子時計用のアンテナ。前記アンテナは、前記磁性部材を前記磁心に一体化するための固定部材を有し、該固定部材の一部を、前記磁心の幅方向における前記狭幅部の周囲に配置したことを特徴とする請求項1に記載の電子時計用のアンテナ。前記固定部材は、前記巻線及び前記磁心に対向する位置に前記磁性部材の取付部を設けた第1固定部材と、前記磁心に取り付けられるとともに、該第1固定部材を固着する第2固定部材とを有し、前記固定部材における、前記狭幅部の周囲に配置される部分は、前記第1固定部材に設けられ、前期磁性部材を位置決めする位置決め部であることを特徴とする請求項2に記載の電子時計用のアンテナ。前記第1固定部材の位置決め部に、前記第1固定部材を前記第2固定部材に固着する固着部を設けたことを特徴とする請求項3に記載の電子時計用のアンテナ。前記第1固定部材は、前記磁性部材を覆い、前記狭幅部の周囲に位置する部分を切り欠いた形状に形成されていることを特徴とする請求項3又は4のいずれかに記載の電子時計用のアンテナ。前記巻線被覆部の前記磁性部材の幅は、該巻線被覆部の前記磁心の幅以上で、且つ、前記巻線の巻き付け幅以下であり、前記磁心被覆部の前記磁性部材の幅は、該磁心被覆部の前記磁心の幅以下であることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の電子時計用のアンテナ。請求項1~6のいずれか1項に記載の電子時計用のアンテナを、外形が円形の時計ムーブメントに組み込み、前記電子時計用のアンテナを前記時計ムーブメントの外周付近に配置したことを特徴とする電子時計。しかしながら、特許文献1の構成では、アンテナをアンテナ全体が収まる箱型のケースに収納しているため、アンテナの小型化を図るためにはアンテナ自体を高性能にする必要がある。また、磁性部材はアンテナの巻線部しか覆っておらず、磁心が巻線部から露出している部分で渦電流損失を生じやすい。特許文献2の構成は、磁性部材からなるアンテナカバーが巻線部とその両側の磁心を覆っているため渦電流損失は生じづらい。しかし、平面形状が略長方形で巻線部と同じ幅のアンテナカバーがアンテナの巻線部とその両端の磁心まで覆っている。このためアンテナとアンテナカバーで構成されるアンテナユニットはアンテナカバーの面積に依存する大きさとなり、結果として時計内の限られたスペースの多くを占めるようになる。本発明の目的は、以上のような課題を解決し、渦電流の発生を抑えるとともに、アンテナを小型化することである。上記目的を達成するために、本発明のアンテナは、磁心と、該磁心が両側に露出するように該磁心に巻きつけられた巻線と、該巻線の両側に露出する前記磁心の少なくとも一部を覆う磁心被覆部と前記巻線を覆う巻線被覆部とを設けた磁性部材とを有するアンテナにおいて、前記磁性部材における前記磁心被覆部に、前記巻線被覆部よりも幅が狭い狭幅部を設けたことを特徴とする。この構成によれば、巻線両端に露出する磁心まわりのスペースに磁性部材が配置されないため、磁性部材が無いスペースにアンテナ以外の部品を配置する等、限られたスペースを有効に活用することが出来る。一方、磁性部材は磁心と巻線を覆うので、渦電流防止効果を高めることが可能である。また、本発明のアンテナにおいて、前記磁性部材を前記磁心に一体化するための固定部材を有し、該固定部材の一部を、前記磁心の幅方向における前記狭幅部の周囲に配置したことを特徴とする。この構成によれば、磁性部材をアンテナの磁心に固定するための固定部材を、磁性部材の狭幅部の周囲に配置することが可能である。このため、狭幅部が無い場合と比較して、アンテナを小型化することが可能である。また、本発明のアンテナにおいて、前記固定部材は、前記巻線及び前記磁心に対向する位置に前記磁性部材の取付部を設けた第1固定部材と、前記磁心に取り付けられるとともに、該第1固定部材を固着する第2固定部材とを有し、前記固定部材における、前記狭幅部の周囲に配置される部分は、前記第1固定部材に設けられ、前期磁性部材を位置決めする位置決め部であることを特徴とする。この構成によれば、磁性部材を保持する第1固定部材への磁性部材の位置決めを、磁性部材の狭幅部の近傍のスペースで行うことが出来る。これにより、アンテナを小型化することが可能である。また、前記第1固定部材の位置決め部に、前記第1固定部材を前記第2固定部材に固着する固着部を設けた、ことを特徴とする。この構成によれば、第2固定部材への第1固定部材の固着を、狭幅部の近傍のスペースを利用して行うことができ、アンテナを小型化することが可能である。また、前記第1固定部材は、前記磁性部材を覆い、前記狭幅部の周囲に位置する部分を切り欠いた形状に形成されていることを特徴とする。この構成によれば、略円形形状の時計ムーブメントの外周に寄せてアンテナを配置することができ、効率よくムーブメントの部品を配置することが出来る。また、本発明のアンテナにおいて、前記巻線被覆部の前記磁性部材の幅は、該巻線被覆部の前記磁心の幅以上で、且つ、前記巻線の巻き付け幅以下であり、前記磁心被覆部の前記磁性部材の幅は、該磁心被覆部の前記磁心の幅以下であることを特徴とする。この構成によれば、磁性部材は磁心及び巻線の平面投影部以内に収まるため、アンテナの平面方向の大きさは磁心と巻線の大きさに依存する。このため、上記の渦電流防止効果を得つつアンテナ回りの限られたスペースを有効に活用することが出来る。また、アンテナを、外形が円形の時計ムーブメントに組み込み、前記アンテナを前記時計ムーブメントの外周付近に配置したことを特徴とする。この構成によれば、アンテナをムーブメント外周付近に配置することでその他の部品をムーブメント中心よりに効率よく配置することができ、結果としてムーブメントの小型化が可能である。本発明によれば、アンテナの巻線部を覆う巻線被覆部と、アンテナの巻線部の両端から出る磁心を覆う磁心被覆部を持つ磁性部材において、磁心被覆部に巻線被覆部よりも幅が狭い狭幅部を設けたことにより、渦電流防止効果を得ることができ、かつアンテナの小型化が可能である。以下、図面に基づいて本発明の一実施形態を詳述する。図1aは、本発明の第1実施形態における、磁心と絶縁テープ及び巻線の平面図、図1bは、本発明の第1実施形態における、磁心の端部への固定部材の取り付けを説明する図であり、図2は本発明の第1実施形態における磁性部材の平面図である。図3aは本発明の第1実施形態における、磁性部材側から見たアンテナの透視図、図3bは、本発明の第1実施形態における、アンテナと時計ムーブメントの外形との位置関係を説明するための図である。図1~3を用いて第1実施形態を説明する。図3aの符号1がアンテナであり、このアンテナ1は、図1a、図1bに示す、棒状の磁心3、絶縁テープ4、絶縁テープ4の上から磁心3の周りに巻き回されコイル状にされた巻線5、固定部材2と図2に示す磁性部材7とで構成される。磁心3は、アモルファスの薄板の積層や、フェライトなどの磁性部材で構成される。磁心3の幅はW1であり、巻線5の巻き付け幅は、磁心3よりも広いW2の幅である。巻線5の巻付け長さはL2であり、巻線5の両側に磁心3がL1の長さだけ露出している。図1bに示すように、磁心3の両端部には、プラスチック等の非磁性部材からなる略直方体形状の固定部材2が接着固定される。また、図2に示す磁性部材7は、アモルファスの薄板を複数枚重ねた板状の部材であり、図3に示すとおり、磁心3と巻線5を平面的に覆うように配置され、磁心3の端部の固定部材2に接着固定される。そして、磁性部材7は、中央部8の幅W4が、巻線5の部分の幅W2とほぼ同じであり、磁性部材7の両端部の幅W3は、磁心3の幅W1よりやや狭い。また、W4の幅の中央部8の長さは、巻線5の巻付け長さL2よりも長いL4であり、磁性部材7の両端部の長さは、巻線5の両側に磁心3が露出する長さL1よりも短いL3である。磁性部材7における、長さL2の範囲の部分が、巻線5を覆う巻線被覆部であり、長さL4-L2の範囲の部分、及び、長さL3の範囲の部分が、磁心3を覆う磁心被覆部である。そして、磁心被覆部のうち、幅W4の巻線被覆部より幅が狭い、幅W3の長さのL3の範囲の部分が狭幅部9である。アンテナ1は、腕時計の内部に収納される。例えば、腕時計の金属製の裏蓋や、この裏蓋が取り付けられる金属製のケースに向けて配置される。このような配置によって、アンテナに生じる磁束が、渦電流を生じにくい磁性部材7の方を流れることで、金属製のケースや裏蓋に流れるのを防ぎ、その結果、金属製のケースや裏蓋に磁束が流れることによって発生する渦電流損失を防止することができる。磁性部材7の狭幅部9は、中央部8よりも幅が狭くなってはいるが、巻線5の両側から露出している磁心3をほぼ覆うことができる幅であるため、渦電流を抑える効果は、特許文献2に開示されたアンテナと同様である。また、従来のように、磁性部材7の磁心被覆部の幅を巻線被覆部の幅と同じW4とした場合に比較して、磁心被覆部に狭幅部9を設けた分だけアンテナ1の平面投影面積が小さくなり、アンテナ1が小型化される。さらに、巻線5の部分の幅W2や、磁心3の幅W1と磁性部材7の幅W4やW3の幅をほぼ同じにするか、又は狭くすることにより、磁性部材7は磁心3及び巻線5の平面投影部以内に収まるため、アンテナ1を小型化することができる。磁性部材7の磁心3を覆う部分に狭幅部9を設けることにより、磁心3の幅方向の周囲に、図3aに示すa~dのスペースを確保することができる。そして、このスペースに、アンテナ1以外の部品を配置することができる。例えば、図3bに示すように、磁性部材7とほぼ同じ断面高さに設けた電子時計の回路基板50に、スペースbやdまで突出する突出部50aや50bを設け、回路基板50の面積を広げることができる。また、アンテナ1を腕時計内に固定するため、アンテナ1を配置する図示しない地板に、スペースa~dに位置する部分から、アンテナ1の厚さ方向に伸ばした4つのフックを設け、フックの先端に狭幅部9に向けた係合爪を形成し、この係合爪を磁性部材7の表面に係合させることもできる。また、特に腕時計は、文字板の平面視で外形形状が円形の場合が多く、この場合は、腕時計のムーブメントも円形もしくは円形に近い形状であることが多い。磁心3が、図3aに示した略直線状のものや、円弧状に湾曲していて且つその曲率がムーブメントの外周の曲率よりも小さな場合には、磁心3の端部が、中央部よりもムーブメントの外周の近くに位置する。従って、アンテナをできるだけムーブメントの外周に寄せて効率よくムーブメント部品を配置する場合、アンテナをどの程度までムーブメント外周に寄せられるかはアンテナの端部の形状に依存する。図3aに示したアンテナは、磁心が直線状であっても、アンテナの両端部が細くなり、またaやcのスペースを確保しているため、その分だけ、図3bに示すように、アンテナをムーブメントの外周に寄せて配置することができる。なお、この実施形態の場合には、アンテナ1から露出した磁心3は直線状であるが、前述の通り円弧状に湾曲していてもよい。また、磁性部材7が磁心3を覆う範囲は磁心3の先端部まででなくてもよく、実用的な渦電流防止効果が得られる長さであれば磁心3の途中までの長さでもよい。また、磁性部材7はアンテナ1の一方向完成時計の裏蓋側のみを覆っているが、この方向だけでなく、側面完成時計のケース側もあわせて2面を覆っていてもよい。また、アンテナをムーブメントの外周にできるだけ寄せるために、磁性部材7に狭幅部を設ける場合には、磁性部材7の両端部における、ムーブメントの外周に近い部分だけを切り欠いてもよい。例えば、図3aのa、cの部分は、図3に示すように磁性部材7を切りかいて、図3のb、dの部分はムーブメントの外周から離れているので、切り欠かないように構成することもできる。また、磁性部材7の中央部8の幅は、W4に限らず、渦電流損失が実用的に抑制できれば、磁心3より広く、巻線5より狭い幅に設定しても良いし、さらに、渦電流損失の防止効果を向上させるために、巻線5や磁心3より広い幅にしても良い。いずれにせよ、磁性部材7に狭幅部9を設けて、磁性部材7がアンテナ1を覆う範囲を渦電流損失を防止するための必要最低限にすることで、従来は使用することが出来なかった磁性部材の狭幅部9のまわりのスペースa~dを使用することが出来るようになる。これによりアンテナを小型化することが可能であり、さらに、アンテナを組み込むムーブメントの小型化も可能となる。次に、図4~8を用いて第2実施形態を説明する。図4と図5は、本発明の第2実施形態における、磁性部材をアンテナ側に固定する際に使用する第1固定部材と第2固定部材それぞれの図面であり、図4がアンテナ側で使用する第2個底部財の平面図と背面図、図5は磁性部材側で使用する第1個底部財の平面図、背面図、横面図である。図6aは、本発明の第2実施形態における、アンテナの平面図、図6bは、本発明の第2実施形態における、回路基板の平面図、図7は、本発明の第2実施形態における、アンテナの斜視図、図8aは、本発明の第2実施形態における、アンテナを組み込む地板の要部平面図、図8bは、本発明の第2実施形態における、地板にアンテナを組み込んだ状態の平面図である。第2実施形態は、磁性部材をアンテナに一体化するために磁性部材の全体を覆う固定部材を用いるとともに、アンテナを内蔵する腕時計のメインの回路基板に巻線を接続するための回路基板を、アンテナに一体化したものである。第1実施形態と同じ構成は、同じ番号を付与し、その説明を省略する。図5は磁性部材7を磁心3と一体化するための固定部材のひとつである、第1固定部材10である。第1固定部材10は、プラスチック等の非磁性部材で構成されている。また、第1固定部材10は、図5a~cに示すように、長尺の板状であり、平面視で四隅が斜めにカットされ、テーパー部15が形成されている。さらに、第1固定部材10の一方の面には、図5bに示すように、四隅に凸部13が形成されており、さらに凸部13のうち3箇所にはボス12が形成されている。四隅を除く部分が、磁性部材7の配置部14である。図5bの点線で示すように、磁性部材7は、磁性体配置部14に接着剤等により固定される。磁性部材7を第1固定部材10に収めると、磁性部材7の狭幅部9の周囲に第1固定部材10の凸部13が配置される。この凸部13により磁性部材7の位置決めが可能であり、また、後述するように、凸部13と凸部13に設けたボス12により第2固定部材20a、20bを用いて、第1固定部材10を磁心3と一体化することも可能である。第1固定部材10の他方の面は、図5aに示すように、平坦に形成されている。図4は磁性部材7を磁心3と一体化するための固定部材のひとつである、第2固定部材20a、20bである。第2固定部材20a、20bも、第1固定部材10と同様に、プラスチック等の非磁性部材で構成されている。第2固定部材20aの一方の面には、図4aに示すように、第1固定部材10のボス12を取り付ける穴24と、後述する回路基板30を配置する回路基板配置部25と、回路基板30を位置決めする回路基板位置決め部21a~cが設けられ、第2固定部材20aの他方の面には、図4bに示すように、磁心3に取り付けるための磁心取付凹部23が設けられている。また、第2固定部材20bの一方の面には、第1固定部材10のボス12を取り付ける穴24が設けられ、第2固定部材20bの他方の面には、図5bに示すように、磁心3に取り付けるための磁心取付凹部23が設けられている。さらに、第2固定部材20a、20bには、巻線5の巻き幅を規定する巻幅規定部27が設けられている。第2固定部材20aは磁心3の一方の端部に配置され、第2固定部材20bは、磁心3の他方の端部に配置されている。第1固定部材10のボス12は、狭幅部9の両側に設けた第1固定部材10の凸部13に設けられ、第2固定部材20a、20bの穴24は、ボス12に対向する位置に設けられていて、ボス12、穴24は、狭幅部9の両側のスペースa~dよりも、アンテナ1の断面高さ方向における磁心3側磁性部材7の断面高さ位置と磁心3の断面高さ位置の間に位置する。従って、狭幅部9の両側のスペースa~dだけではなく、その近傍のスペースもデッドスペースにならずに有効に活用できる構成になっている。第2固定部材20aには、巻線5から引き出した2本の巻線終端部図示せずを通す凹部22と、凹部22を2つに分離する突起22aが設けられている。図6及び図7に示すように、第2固定部材20aには、回路基板30が取り付けられている。回路基板30は、フレキシブル基板によって構成されている。回路基板30には、巻線5に接続された接続端子32a、32bと、巻線5を半田付けする接続端子33a、33bとが設けられている。また、第2固定部材21aの位置決め部21a、21bに対応して、回路基板30には、第2固定部材20aに位置決めするための被位置決め部34a、34bが設けられている。第2固定部材の位置決め部21aは、狭幅部9の両側のスペースbよりも、アンテナ1の断面高さ方向における磁心3側にあるスペースを活用しているので、狭幅部9の両側のスペースだけではなく、その近傍のスペースもデッドスペースにならずに有効に活用することが出来る。巻線5の2本の巻線終端部を、凹部22内で、ボス22aの両側を通して、回路基板30の接続端子33a、33bに半田付けする。接続端子33aに巻線50の巻線終端部を半田付けすると、その半田の高さが、第1固定部材10の側面まで達し、仮に、この部分を第1固定部材10が覆う形状の場合は、半田の厚みで、第1固定部材10を第2固定部材20aに固定することができなくなる。第1固定部材10を第2固定部材20aに固定することができるようにするため、図6aに示すように、接続端子33aの近傍では、第1固定部材10にテーパー15を設け、第1固定部材10が、接続端子33aの半田を覆わない形状にしている。第1実施形態と同様に、図7に示したアンテナ1’は腕時計に内蔵される。図8aに示すように、時計ムーブメント部品である地板40には、アンテナ配置部41が形成されている。アンテナ配置部41は、凹部や穴である。また、第1固定部材20a、20bに設けた固定凸部26a、26bに対応する位置に、アンテナ固定穴42a、42bが設けられている。図8bに示すように、地板40のアンテナ配置部41にアンテナ1’を配置し、アンテナ固定穴42a、42bに固定凸部26a、26bを嵌合することにより、アンテナ1’が地板40に固定される。アンテナ1’は、磁性部材7が、図示しない時計の金属製のケースに取り付けられる金属製の裏蓋と対向するように配置されている。そして、回路基板30の接続端子32a、32bが、時計ムーブメントのメインの回路基板50’に接続される。尚、時計ムーブメントのメインの回路基板50’は、その外形の一部を点線で示している。回路基板50の一部である50a’は、第1固定部材10のテーパー部15に沿った形状に形成されている。これにより、回路基板50’の面積を、テーパー部15を設けない場と比較して面積を大きくすることができる。アンテナとは別に回路基板30を腕時計に組み込む場合と比較して、回路基板30がアンテナ1’に一体化されることにより回路基板30が組み込み易くなる。なお、この実施形態の場合には、第1固定部材10と第2固定部材20a、20bを固着しているのはボス12と穴24であるが、第1固定部材10と第2固定部材20a、20bに互いに接する面を設け、その面で接着剤により固定する方法でもよい。さらに、第1固定部材10と第2固定部材20a、20bが固定されるのであれば、上記記載以外の方法でもよい。第1実施形態に示したアンテナ1は、固定部材2だけで磁性部材7が磁心3に接着固定されているが、アンテナ1や磁性部材7の大きさや形状によっては、接着する際の磁性部材7の位置決めが容易でなかったり、磁性部材7の耐衝撃性などが問題となる場合もある。これに対して、第2実施形態のように第1固定部材10に磁性部材7を固着し、第1固定部材10及び第2固定部材20a、20bで磁心3や巻線5に対して磁性部材7の位置決めをすることにより、これらの問題を解消することができる。従来のアンテナ構造において、磁性部材7の狭幅部9まわりのスペースは使用されておらず、無駄なスペースであった。この実施形態では、磁性部材7を位置決めするための第1固定部材10の凸部13を狭幅部9の両側に配置して狭幅部9の両側のスペースを有効活用するとともに、凸部13に設けたボス12と、ボス12に対応する位置に第2固定部材のボス穴24を設けることにより、狭幅部9の両側のスペースと、その周囲のスペースも有効に活用しているので、従来のアンテナ構造よりもアンテナ1’の小型化が可能である。また、図6及び図7に示される回路基板30は、巻線5に接続され、固定部材のひとつである第2固定部材20aに固定されている。回路基板30が第2固定部材20aに固定される際、第2固定部材20aに対する位置を決めるが、その位置決めを、磁性部材7の狭幅部9まわりに配置される位置決め部21aと、第2固定部材20aの端部に設けられた位置決め部21bにて行っている。狭幅部9のまわりに配置される部分で位置決めすることにより、他の方法により位置決めする場合よりもスペースの無駄を省くことが可能であり、結果としてアンテナ1’の小型化につながる。また、第1固定部材10の四隅にテーパー部15が形成されている。テーパー部15が無い場合、アンテナ1’をムーブメント外周に寄せていくと、第1固定部材10の四隅の角部がムーブメント外周に到達したところが、アンテナ1’がムーブメント外周に一番寄った点である。一方、テーパー部部15が形成されている場合は、図8に示すように、角部がなくなった分だけ、よりアンテナ1’をムーブメントの外周に寄せて配置できる。これにより、効率よくムーブメント部品を配置することができ、ムーブメントの小型化が可能となる。第1固定部材10にテーパー部15を形成できるのも、磁性部材7に狭幅部9を設け、スペースbやdを設けたためである。なお、第1固定部材10の凸部13がなくても磁性部材7を第1固定部材10に位置決めできる場合には、凸部13を設けずに、狭幅部9の両側に直接ボス12を設けても良い。この場合は、狭幅部9の両側のスペースa~cにボス12を設けてこれらのスペースを有効活用することとなる。また、この実施形態の場合には、回路基板30は第2固定部材20aに固定されているが、第1固定部材10で位置決めと固定をされていてもよい。