差分信号を伝送する際のコモンモードノイズを抑制するために適用可能なコモンモードノイズ抑制回路であって、導体から形成される基準電位構造と、前記基準電位構造と電磁結合を形成するように配置され、伝送線路特性を形成して前記差分信号を伝送する際に差動モード伝送が影響を受けないように前記基準電位構造に関して前記電磁結合をそれぞれ形成する、前記差分信号を伝送するための1対の伝送導体を有する差動伝送構造と、接地電位に電気的に接続される接地層と、特定周波数におけるコモンモード信号を抑制するように、前記基準電位構造及び前記差動伝送構造によって形成される前記電磁結合と共にインダクタンス-キャパシタンス共振構造及び、それ自体によって形成されるインダクタンスを形成するために前記基準電位構造及び前記接地層に電気的に接続される接地構造と、を備えるコモンモードノイズ抑制回路。前記基準電位構造と前記2つの伝送導体との間に結合キャパシタンス及び結合インダクタンスをそれぞれ形成し、前記接地構造により形成される前記インダクタンスは、前記基準電位構造と前記接地層と間に形成される、請求項1のコモンモードノイズ抑制回路。前記インダクタンス-キャパシタンス共振構造を第1の特定周波数において作動させると直列共振が起こり、それにより、前記コモンモード信号に対する低インピーダンスパスが形成されるので、前記コモンモード信号を、前記接地電位に導いて前記第1の特定周波数において第1のゼロを形成することができ、更に、前記インダクタンス-キャパシタンス共振構造を第2の特定周波数において作動させると並列共振が起こり、それにより、前記コモンモード信号に対する高インピーダンスパスが形成されるので、前記コモンモード信号が、本来の経路に導かれて伝送されることを防ぐことができ、前記第2の特定周波数において第2のゼロを形成する、請求項1のコモンモードノイズ抑制回路。前記2つの伝送導体及び前記基準電位構造によって形成される前記電磁結合又は伝送線路特性は、前記接地構造と組み合わせて前記コモンモードノイズ抑制回路が1つ以上の特定周波数において対応するゼロを形成するようなインダクタンス特性を形成する、請求項1のコモンモードノイズ抑制回路。前記2つの伝送導体は、互いに平行及び/又は対称となるように配置され、前記接地構造は、前記2つの伝送導体の中間位置において前記基準電位構造に電気的に接続される、請求項1のコモンモードノイズ抑制回路。上述した従来技術の問題点に鑑みて、本発明は、高速又は高周波のデジタル差分信号に対して適用可能なコモンモードノイズ抑制メカニズムを提供することを主要な目的とする。上述した目的及び他の目的を達成するために、本発明は、差分信号のコモンモードノイズを抑制するためのコモンモードノイズ抑制回路を提供する。前記コモンモードノイズ抑制回路は、導体から形成される基準電位構造と、前記基準電位構造と電磁結合を形成するように配置され、伝送線路特性を形成して前記差分信号を伝送する際に差動モード伝送が影響を受けないように前記基準電位構造と前記電磁結合をそれぞれ形成する、前記差分信号を伝送するための1対の伝送導体を有する差動伝送構造と、接地電位に電気的に接続される接地層と、特定周波数においてコモンモード信号を抑制するように、前記基準電位構造及び前記差動伝送構造によって形成される前記電磁結合と共にインダクタンス-キャパシタンス共振構造及び、それ自体によって形成されるインダクタンスを形成するために、前記基準電位構造及び前記差動伝送構造に電気的に接続している接地構造と、を含む。本発明の一態様において、前記インダクタンス-キャパシタンス共振構造が第1の特定周波数において作動すると直列共振が起こり、それにより、前記コモンモード信号に対して低インピーダンスパスが形成されるので、前記コモンモード信号を前記接地電位に導いて前記第1の特定周波数において第1のゼロを形成することができる。更に、前記インダクタンス-キャパシタンス共振構造が第2の特定周波数で作動すると並列共振が起こり、それにより、前記コモンモード信号に対して高インピーダンスパスが形成されるので、前記コモンモード信号を本来の経路に導き、伝送を阻止できるため、前記第2の特定周波数における第2のゼロを形成する。本発明の他の態様において、前記接地構造は、前記伝送導体の中間位置において前記基準電位構造に電気的に接続している。本発明の更に他の態様において、結合キャパシタンス及び結合インダクタンスが前記基準電位構造及び前記2つの伝送導体との間にそれぞれ形成され、前記接地構造により形成される前記インダクタンスが前記基準電位構造及び前記接地層との間に形成される。本発明の更なる態様において、前記2つの伝送導体及び前記基準電位構造によって形成される電磁結合又は伝送線路特性は、前記接地構造と相まって、前記コモンモードノイズ抑制回路が1つ以上の特定周波数において対応するゼロを形成するようなインダクタンス特性を形成する。本発明の更なる態様において、前記2つの伝送導体及び前記基準電位構造によって形成される前記伝送線路特性は、前記差分信号を伝送する際に前記差分信号の減衰及び損失を防止することによって、前記差分信号の伝送を確実なものとする。本発明の更なる態様において、誘電体材料又は強磁性体/フェリ磁性体層を前記基準電位構造及び前記差動伝送構造の間に更に配置して、前記結合キャパシタンス又は前記結合インダクタンスの値を調節する。本発明の更なる態様において、接地構造によって形成されるインダクタンス値を調節するために、強磁性体/フェリ磁性体層が基準電位構造及び接地層の間に更に配置される。本発明の更なる態様において、前記2つの伝送導体は、互いに並列及び/又は対称となるように配置される。[発明の効果]上記の内容から分かるように、本発明のコモンモードノイズ抑制回路は、差分信号の質に影響を与えることなく高周波数のコモンモードノイズを抑制する。一方で、コモンモードノイズフィルタ回路の微細化を証明し、優れた性能及び費用便益を有するコモンモードノイズ抑制の解決法を提供するように回路基板上に実現されることによって、従来技術における低過ぎる動作周波数及び高過ぎる費用又は複雑すぎる製造工程の問題を防ぐこともできる。詳細な実施形態の上記の説明は、本発明の特徴及び機能を開示するためのみに説明したものであり、本発明の範囲を制限するものではない。なお、本発明の開示における精神及び原理による全ての修正及び変更が、添付の請求項の範囲内であることが当業者には理解できるであろう。102差動伝送構造104基準電位構造106接地構造108接地層以下に例示する実施形態は、本発明の開示を説明するために提供されるものであり、当業者が本明細書の開示を読めば、これら及びその他の利点及び効果を明確に理解することができる。本発明は、他の実施形態によって実行することも適用することもできる。本明細書の詳細は、異なる観点及び適用法に基づいていてもよく、また、多くの修正例及び変更例を本発明の精神から逸脱することなく考案することが可能である。本発明のコモンモードノイズ抑制回路100の概略図を示す図1を参照する。図示したように、コモンモードノイズ抑制回路100は、差動伝送構造102、基準電位構造104、接地構造106及び接地層108を備える。電磁結合EMCが、差動伝送構造102及び基準電位構造104の間に形成されて結合キャパシタンス及び結合インダクタンスをその間に発生させると共に、差動伝送構造102の伝送導体間に相互誘導及び相互キャパシタンスを発生させる。例えば、差動伝送構造102は、1対の並列及び/又は対称な伝送導体又は差動伝送線路を備え、この2つの伝送導体又は伝送線路が、基準電位構造104に対して電磁結合を形成する。よって、基準電位構造104及び2つの伝送導体又は伝送線路の間に結合キャパシタンス及び結合インダクタンスが存在し、これらの伝送導体又は伝送線路は、相互誘導及び相互キャパシタンスをその間に発生させる。基準電位構造104は、導体から形成された任意の形状の本体を備えても良い。例えば、基準電位構造104は、差動伝送構造102に対して電磁結合を形成するために許容可能な表面、すなわち、平坦、円弧状、波状又は凸凹した表面等であっても良い。接地構造106は、基準電位構造104及び接地層108にそれぞれ電気的に接続され、基準電位構造104及び接地層108の間にインダクタンスを形成する。また、接地構造106によって形成されるインダクタンスは、上述した差動伝送構造102及び基準電位構造104の間の電磁結合によって発生する結合キャパシタンス及び結合インダクタンスと共にインダクタンス-キャパシタンス共振構造を形成しても良い。接地層108は、接地電位110に電気的に接続される。更に、誘電体材料又は強磁性体/フェリ磁性体層が、基準電位構造104及び差動伝送構造102の間に更に配置されて、結合キャパシタンス又は結合インダクタンスの値を調節し、配置した強磁性体/フェリ磁性体層が、更に基準電位構造104及び接地層108の間にあって接地構造106によって形成されるインダクタンス値を調節する。上記のように、コモンモードノイズ抑制回路100のインダクタンス-キャパシタンス共振構造が第1の特定周波数で作動すると直列共振が起こり、それゼロにより、コモンモード信号に対して低インピーダンスパスが形成されるので、コモンモード信号を接地電位110に導くことができる。或いは、インダクタンス-キャパシタンス共振構造が第2の特定周波数で作動すると並列共振が起こり、それにより、コモンモード信号に対して高インピーダンスパスが形成されるので、コモンモード信号を本来の経路に反射することができる。この反応は、コモンモード信号の抑制効果を実現するようなゼロZeroに大変類似している。なお、第1の特定周波数及び第2の特定周波数は、コモンモードノイズ抑制回路100の各成分のサイズ及び特性によって同じであっても異なっていても良い。図2Aから図2Cを同時に参照すると、図2Aは、本発明のコモンモードノイズ抑制回路の概略的ステレオ図であり、図2Bは、本発明のコモンモードノイズ抑制回路の上面図であり、図2Cは、本発明のコモンモードノイズ抑制回路の側面図である。図2Aに示したように、コモンモードノイズ抑制回路は、差動伝送導体202、基準電位構造204、接地構造206及び接地層208を備える。これらの差動伝送導体202は、差分信号入力端子201a及び差分信号出力端子201bにブラインドビア構造のような導電ビア203a、203bを介して接続されても良い。基準電位構造204は、導体から形成され、本実施形態においては、限定はされないがプレート構造を有する。一方、他の実施形態においては、任意の形状であっても良い。本実施形態においてこれらの差動伝送導体202は、基準電位構造204に対して部分的に平行に配置され、互いに対称的であり、差分信号を伝送するために用いられ、基準電位構造204との距離が等しく、基準電位構造204とそれぞれ電磁結合を形成するこれについては後述する。2つの伝送導体202は、減衰及び損失が非常に低い伝送条件下で差分信号を伝送するように、差分信号を伝送する際に基準電位構造204とそれぞれ電磁結合を形成し、相互誘導及び相互キャパシタンスを互いに形成することによって伝送線路特性を形成する。接地層208は、接地電位GND及び接地構造206に電気的に接続されている。本実施形態において接地構造206は、2つの差動伝送導体202の中間位置において基準電位構造204に電気的に接続される。接地構造206によって形成されるインダクタンスは、これらの差動伝送導体202及び基準電位構造204の間の電磁結合によって発生する結合キャパシタンス及び結合インダクタンスと共にインダクタンス-キャパシタンス共振構造を形成しても良い。これらの差動伝送導体202の幅及びその間の距離及び基準電位構造の幅及び長さを設計者の要求に従って調節することによって、等価回路における各キャパシタンス又はインダクタンス素子の値を変更しても良い。インダクタンス-キャパシタンス共振構造は、コモンモードの信号が接地電位まで導かれるような、ある特定周波数におけるコモンモードの信号に対する低インピーダンスパスを形成しても良い。更に、インダクタンス-キャパシタンス共振構造は、コモンモード信号が本来の経路に反射されることによってゼロと同様の効果を生じるような、コモンモードの信号に対する高インピーダンスパスを形成してもよい。上記のように、本発明のコモンモードノイズ抑制回路は、差分信号伝送に影響を与えることなくコモンモードノイズ信号を抑制する。なお、図2Aに示したコモンモードノイズ抑制回路は、単位長における階層構造を図示しているにすぎない。すなわち、この階層構造は、複数の同様の階層構造の組み合わせに対しても適用可能な場合がある。他の実施形態において、2つの差動伝送導体202は、対称的導電線又は電極配線であっても良く、基準電位構造204は、多層プレート、球状面、波状面又は凹凸面の組み合わせであっても良く、また、接地構造206は、導電ビアとの組み合わせにより複雑な導体構造を介して実現されても良い。上述した伝送導体、基準電位構造及び接地構造の他の変更例又は実施態様について以下に説明する。図2Aに示したコモンモードノイズ抑制回路のダブルゼロdouble-zero偶数モード等価回路の概略図を示す図3Aを参照する。図示したように、このダブルゼロ偶数モード等価回路は、2度の等価回路であり、インダクタンスL1は、伝送導体と基準電位構造の間に生じた結合インダクタンスであり、結合キャパシタンスC1は、伝送導体と基準電位構造の間に生じた結合キャパシタンスであり、インダクタンス2L2は、基準電位構造と接地構造によって生じる接地層の間の偶数モード等価インダクタンスである。インダクタンス2L2は、下部回路であり、インダクタンス2L2以外の他方は、上部回路である。上部回路及び下部回路は、本発明の技術的特徴の相対的位置を便宜的に説明するために用いるものであり、本発明の実施態様を制限するものではない。この回路のゼロを求めるために、まずその伝送インピーダンスZ21を求めても良い。この回路は、上部及び下部のカスコードでも良い。すなわち、Z行列は、上部のZ行列及び下部のZ行列の合計である。従って、この回路のZ21は、上部回路のZ21及び下部回路のZ21の合計である。Z21=0の固有値を解くことで、回路のゼロを求めても良い。上部回路に関しては、下部回路に関しては、とすると、以下を得る。一般的に、以下となるようにL2>L1を設計する。以下の説明は、図3B及び図3Cと共に等式2に開示した共振ゼロの物理的メカニズムを説明するものである。等式2によると、第1の共振ゼロは、インダクタンス-キャパシタンス共振構造を直列共振が発生する条件下で作動させる際の周波数であっても良い。図3Bに説明したように、インダクタンス-キャパシタンス共振構造は、直列共振が発生する条件下で第1の共振ゼロ周波数において作動し、それによってコモンモードの信号に対する低インピーダンスパスが形成されるので、コモンモード信号を接地構造に導くことができる。更に等式2によると、第2の共振ゼロは、インダクタンス-キャパシタンス共振構造を並列共振が発生する条件下で作動させる際の周波数であってもよい。図3Cに示したように、インダクタンス-キャパシタンス共振構造は、直列共振が発生する条件下で第2の共振ゼロ周波数において作動し、それによってコモンモード信号に対する高インピーダンスパスが形成されるので、コモンモード信号は、本来の経路に反射されて、伝送され続けることができない。なお、コモンモードノイズ抑制回路は、より高い例えば、3度又は5度の等価回路によって代表されても良いが、より高い度数を有する等価回路をコモンモード信号に対して適応させることによりダブルゼロが発生して、本発明で考慮する周波数の範囲内のコモンモード信号を抑制することを説明しなければならない。従って、2度のダブルゼロ回路を分析することは、あるレベルにおいて大変典型的であり、分析過程を簡素化することができる。本発明のコモンモードノイズ抑制回路によって形成される2つの共振ゼロZ1、Z2の概略図を示す図4Aを参照する。曲線401は、各周波数における差動モードの伝送状態である。これにより、差動モード信号は、本発明のコモンモードノイズ抑制回路において正常に伝送され、影響を受けたり抑制されたりしない。対照的に、曲線402は、各周波数におけるコモンモード信号の伝送状態であり、特定周波数において上述した共振ゼロZ1、Z2が発生する。なお、第1の共振ゼロZ1及び第2の共振ゼロZ2は、コモンモードノイズ抑制回路の各成分のサイズ及び特性によって、同じであっても異なっていても良い。なお、高周波数で伝送線路特性を有する伝送導体が、電磁結合効果又は接地構造のインダクタンス効果を合成する伝送線路効果によって影響を受け、そして、特定の1つ又は複数の周波数においてゼロと同様の現象を発生させることを説明しなければならない。ここで、ゼロと同様のこれらの現象は、本発明の所望するものと同様のゼロとなっても良いが、物理的定理は実質的に同じではない。電磁結合効果及び伝送線路効果の詳細は、本明細書においては説明しない。図4Bは、本発明に係る伝送線路効果又は接地構造のインダクタンス効果を合成する電磁気結合効果に基づいてコモンモードノイズ抑制回路によって形成されるより高い特定周波数において伝送線路構造によって発生するゼロX1、X2の概略図を示す。図4Aと比較すると、図4Bは、例えば、伝送線路又は伝送導体の特性に基づく高周波数における2つの別のゼロが示されているが、2つよりも多い又は任意の量の同様のゼロがあっても良いことを示している。上述したように、ゼロと同様のこの種の現象は、電磁結合効果又は伝送線路構造の伝送線路効果に由来するものである。従って、2つの追加されたゼロX1、X2は、本発明において開示される共振ゼロZ1、Z2と同じではない。図5A及び図5Bを参照すると、図5Aは、本発明の他の実施形態に係るコモンモードノイズ抑制回路500の概略的ステレオ図であり、図5Bは、本発明の他の実施形態に係るコモンモードノイズ抑制回路の側面図である。図示したように、コモンモードノイズ抑制回路500は、1対の伝送導体502、基準電位構造504、接地構造506及び接地層508から実質的に成る。設計者は、システムの伝送インピーダンスに従ってこれらの伝送導体502のライン幅w’及び距離s’を設計することができる。コモンモードノイズ抑制回路500のコモンモードノイズ抑制効果に関して、設計者は、接地構造506の各層の高さh及び層幅k、基準電位構造504の幅d’及び長さl、伝送導体及び接地構造の高さh1’及び接地構造の全体の高さh2’を更に調節しても良い。コモンモードノイズ抑制回路500は、本構造の単位長p’接地層508の長さが信号の動作波長よりも小さい時に考慮した周波数の範囲内にある図6に示した集中回路モデルの典型例であっても良い。図6に示した分布等価回路は、図7A及び図7Bにそれぞれ示す奇数及び偶数モードの分布等価回路として表しても良い。図7Aでは、直列インダクタンス及び並列バイパスキャパシタンスを備える奇数モード等価回路が、典型的な右回り伝送線路等価回路を形成する。図7Aの階層構造において、差動モード信号は、カットオフ周波数ωc等式3に説明するようにを達成する前に上手く伝送させることもできる。図7Bにおいて偶数モード等価回路は、直列LC共振器から構成される。インダクタンス-キャパシタンス共振器が共振周波数ω0で作動する際に直列共振が起こるので、共振周波数ω0に近いコモンモードノイズを抑制することができる。設計者が、適当なインダクタンスL2’’を調節又は選択することによってコモンモードノイズ抑制周波数の所望の範囲を制御することができることは、上述した実施形態を介して容易に理解することができる。本発明のコモンモードノイズ抑制回路において、各伝送導体及び基準電位構造は、類似の伝送線路に近似させてもよく、コモンモードノイズ抑制回路における各伝送導体及び基準電位構造の電磁結合効果を、伝送線路モデルT-モデルの複数のセクションに基づいた梯子型回路網の形式で表す例えば、インダクタンスL11及びキャパシタンスC11から成る5つのT-モデルによって表す。図8は、本発明のコモンモードノイズ抑制回路の5度の等価集中回路を示す。差動モード信号について、図8に示す等価回路は、図9Aに示す奇数モード等価回路として更に表しても良い。図9Aに示したように、インダクタンスL11及びキャパシタンスC11から成る伝送線路構造は、差動モード信号が影響を受けない程度の低減衰及び低損失の伝送特性を差動モード信号に対して提供する。図9Bは、図8に示した等価集中回路の偶数モード等価回路を示す。コモンモード信号に対して、インダクタンスL11、L21及びキャパシタンスC11から成る共振構造は、第1の特定周波数において直列共振を発生させ、そして、コモンモード信号が接地電位に導かれて第1のゼロを形成するような、コモンモード信号に対する低インピーダンスパスが形成される。その上、共振構造は、第2の特定周波数において並列共振を発生させ、そして、コモンモード信号が本来の経路へ反射されるために伝送されなくなり、第2のゼロを形成するような、コモンモード信号に対する高インピーダンスパスが形成される。よって、図8に示す等価集中回路は、差動モード信号の伝送に影響を与えないままで、コモンモード信号を抑制する。なお、第1の特定周波数及び第2の特定周波数は、同じであっても異なっていても良いことが分かる。図10を参照すると、図10は、本発明の他の実施形態に係るコモンモードノイズ抑制回路の断面図を示す。図示したように、伝送導体122a、122bの2つの側に配置された対称的な基準電位構造124があり、基準電位構造は、接地構造126を介して接地層128にそれぞれ電気的に接続されている。これにより、本発明のコモンモードノイズ抑制回路は、図2に示した構造に基づいて修正しても組み合わせても良い。所望のコモンモードノイズ抑制効果を提供するという設計者の要求に従って、様々な相対的位置にある複数の単位長構造を組み合わせても良い。なお、本発明のコモンモードノイズ抑制回路の各成分は、上記の実施形態で開示された形状又はサイズに制限されないことを説明しなければならない。図11及び図12は、差動伝送構造の可能な実施形態を示す。また、図13は、基準電位構造の可能な実施形態を示す。更に、図14及び図15は、接地構造の可能な実施形態を示す。[発明の効果]上記の内容から分かるように、本発明のコモンモードノイズ抑制回路は、差分信号の質に影響を与えることなく高周波数のコモンモードノイズを抑制する。一方で、コモンモードノイズフィルタ回路の微細化を証明し、優れた性能及び費用便益を有するコモンモードノイズ抑制の解決法を提供するように回路基板上に実現されることによって、従来技術における低過ぎる動作周波数及び高過ぎる費用又は複雑すぎる製造工程の問題を防ぐこともできる。詳細な実施形態の上記の説明は、本発明の特徴及び機能を開示するためのみに説明したものであり、本発明の範囲を制限するものではない。なお、本発明の開示における精神及び原理による全ての修正及び変更が、添付の請求項の範囲内であることが当業者には理解できるであろう。