"ベースフレームにクレーン部を稼働自在に搭載したジブクレーンであって、前記ベースフレームが、上フレームと下フレームとからなり、該上フレームが前記下フレームの上に重ねられた状態で締結手段で互いに締結されていることを特徴とするジブクレーン。前記ベースフレームは、環状の上フレームと環状の下フレームとからなり、前記上フレームは、その断面形状が2枚の側リブ部を有する三角形であり、前記下フレームは、その断面形状が台形であり、その両端部にそれぞれ三角形の側リブを有していることを特徴とする請求項1記載のジブクレーン。前記上フレームは、円周方向に分割された複数個の上分割ブロックからなり、前記下フレームは、円周方向に分割された複数個の下分割ブロックからなり、前記上分割ブロックの底板と前記下分割ブロックの天板には、互いの積み重ね位置を規制する位置決め部が設けられていることを特徴とする請求項2記載のジブクレーン。ところで、特許文献1ではベースフレームも分解可能であることは記述されているが、その構造について特に言及がないので、一般的な構造のものと理解するしかない。そこで、従来に一般的であったベースフレーム110を図9の模式図で示す。ベースフレーム110は環状であり、その中心には中心筒101がおかれ、中心筒101とベースフレーム110とは、スポーク121122123で結合されている。ベースフレーム110は、断面形状が三角形か台形の構造物で、補強リブ等が任意に形成されていても、基本構造としては一体物である。クレーン作業中のクレーン部の重量や吊上物の重量は、外力F1として、ベースフレーム110の上端に垂直荷重として作用するが、この外力F1はベースフレーム110における三角形のフレーム形状に沿って分力F2,F2に二分され、載置面に伝えられる。したがって、載置面への力の伝達は、理論上ベースフレーム110の底辺の両端部で50づつ負担することになる。このことは、載置面Gに対し、分散荷重を広い面積に伝えるというよりも局所荷重を限られた部位に伝えることを意味するので、載置面の補強工事を施さない限り載置面の破損や陥没等の不具合が生じかねない。また、クレーン部より伝えられる荷重が、風や荷振等の外力で偏荷重として作用すると、ベースフレームから載置面へ偏った荷重のまま伝えるので、ベースフレームの一部に負荷が作用してベースフレームを変形させたり、それに起因して、クレーン動作の安定性が損なわれ、クレーンの稼働に種々の制約が生じるという問題があった。本発明は上記事情に鑑み、ベースフレームに変形が生じず、載置面に安定して設置した状態で使用できるジブクレーンを提供することを目的とする。第1発明のジブクレーンは、ベースフレームにクレーン部を稼働自在に搭載したジブクレーンであって、前記ベースフレームが、上フレームと下フレームとからなり、該上フレームが前記下フレームの上に重ねられた状態で締結手段で互いに締結されていることを特徴とする。第2発明のジブクレーンは、第1発明において、前記ベースフレームは、環状の上フレームと環状の下フレームとからなり、前記上フレームは、その断面形状が2枚の側リブ部を有する三角形であり、前記下フレームは、その断面形状が台形であり、その両端部にそれぞれ三角形の側リブを有していることを特徴とする。第3発明のジブクレーンは、第2発明において、前記上フレームは、円周方向に分割された複数個の上分割ブロックからなり、前記下フレームは、円周方向に分割された複数個の下分割ブロックからなり、前記上分割ブロックの底板と前記下分割ブロックの天板には、互いの積み重ね位置を規制する位置決め部が設けられていることを特徴とする。第1発明によれば、上フレームと下フレームが別部材であることから、クレーン部からの荷重がまず上フレームに伝達されるが、この荷重は上フレームのみにおいて縦横に働く力のバランスがとられる。したがって、上フレームから下フレームには垂直な方向の荷重のみが伝えられるので、下フレームでは、底部の全受圧面積から均等に分散させた荷重を地盤上に伝えることができる。このように、クレーン部からの荷重が下フレームにおいて均等に分散されるので、地面の変形やベースフレームの変形が生じない。第2発明によれば、上フレームの頂点に作用した負荷は三角形の二辺の側リブで二分されて下フレームの左右の上端部に伝えられる。そして、下フレームの2ヵ所の上端に作用した負荷は、それぞれ三角形の側リブにより更に二分されて載置面に伝達されるので、結局荷重は理論上4等分されて載置面に伝えられる。このため、クレーン部の重量や吊荷重量が均等に分散されて載置面に伝えられるので、ベースフレームの変形や載置面の変形が生じにくい。第3発明によれば、上分割ブロックを下分割ブロックに載せたとき、位置決め部が互いの積み重ね位置を拘束するので、上クレームと下クレームの積み重ね位置が不動に規制され、上クレームと下クレームが分割ブロックから構成されているとしても、組立てが容易かつ短時間で行え、組立後の位置決め精度も高く維持できる。つぎに、本発明の実施形態を図面に基づき説明する。基本構造図3および図4に基づき、本発明に係るジブクレーンAの基本構造を説明する。ジブクレーンAは、上部構造物であるクレーン部1とそれを支え地面に設置するための下部構造物である稼働支持体10とからなる。クレーン部1は、旋回フレーム2の上面に、つぎのようなクレーン構成部材を取付けて構成されている。3はジブで、その基部がピンで旋回フレーム2に枢支され、起伏自在となっている。4は補助ジブで、ジブ3の先端に取付けられている。5はガイドマストで、その上端部にはガイドシーブが取付けられている。6は起伏用ウインチで、このウインチから繰り出されたワイヤロープ起伏ロープを繰り出し巻き戻しすることで、ジブ3を起伏させることができる。7は主巻きウインチで、このウインチから繰り出されたワイヤロープ主巻きロープを繰り出し巻き戻しすることで、ジブ3の先端から吊り降ろした主フック7fを上げ下げすることができる。8は補巻きウインチで、このウインチから繰り出されたワイヤロープ補巻きロープを繰り出し巻き戻しすることで、ジブ3の先端から吊り降ろした補フック8fを上げ下げすることができる。9はジブ3と吊荷からなる転倒モーメントをバランスさせるために設置したカウンタウエイトである。つぎに、図5に基づき稼働支持体10を説明する。稼働支持体10は、旋回レール11とこれを取付けたベースフレーム12とからなり、ベースフレーム12は、上フレーム20と下フレーム30とからなる。旋回レール11は環状のレールであって、その上面を旋回フレーム2の走行車輪が走行する。ベースフレーム12の上フレーム20は円周方向に6分割された分割構造であり、6個の上分割ブロック21を互いに連結して環状に構成されている。また、下フレーム30も、円周方向に6分割された分割構造であり、6個の下分割ブロック31を互いに連結して環状に構成されている。ベースフレーム12の中心には、中心筒40が配置され、この中心筒40の上端には、中心軸41が立設され、中心軸41には球面軸受42が嵌められている。51,52,53はスポークであり、中心筒40とベースフレーム12との間に連結されている。51は上スポークで、中心筒40の上端部と上分割ブロック21の上端部との間で連結されている。52は斜めスポークで、中心筒40の下端部と上分割ブロック21の上端部との間で連結されている。53は下スポークで、中心筒40の下端部と下分割ブロック31の下端部との間で連結されている。上記の3本のスポークのうち、上スポーク51と斜めスポーク52は、横方向の外力がクレーン部に働いたとき、中心筒40とベースフレーム12間で外力に対抗してバランスさせるために設けられており、下スポーク53は中心筒40とベースフレーム12との間の位置関係を保つために設けられている。図6は、ベースフレーム12上に旋回フレーム2を載せた状態を示している。旋回フレーム2は、中央フレーム2Aと第1フレーム2Bと第2フレーム2Cの3分割構造のフレームで構成されている。なお、各フレーム2A,2B,2Cは、互いに連結ピンと連結ステーを介して結合分離が可能となっている。中央フレーム2Aの中心部には、嵌合凹部が構成されており、前記中心軸41の球面軸受42に外挿されている。この構造により、旋回フレーム2の中心がベースフレーム12の中心と一致した位置に保持され、かつベースフレーム12の中心と旋回フレーム2の中心が一致した状態で、旋回フレーム2が旋回動作するようになっている。旋回フレーム2の一部である第1フレーム2Bと第2フレーム2Cの下面には走行部60が設けられている。走行部60は、フレーム61とフレーム61に軸着された車輪62からなる。車輪62は、駆動輪のほか従動輪を含んでいる。車輪62は、ベースフレーム12の上面に設置されているレール11上図5参照を転動する。この車輪62の転動で、旋回フレーム2はベースフレーム12上で旋回し、クレーンでの荷役作業に必要な旋回動作が行われる。図7および図8に基づき、ベースフレーム12の構造を更に詳細に説明する。図7は上フレーム20を構成する上分割ブロック21を示している。上分割ブロック21は、側面視で略四角形のリブ22を円周方向に多数枚並べて、底板25と側板26,27と天板28を接合して箱状に構成したものである。リブ22は主リブ23と補リブ24とからなる。主リブ23は、側リブ23a23bで基本形状が二等辺三角形となるように形成されている。このため、垂直に作用した荷重を2枚の側リブ23a23bに分散して下方に伝えることができる。また、中央部分は肉抜きされているので軽量である。主リブ23の図中左側すなわち、ベースフレーム12の内側となる部分には、補リブ24が取付けられている。補リブ24は垂直リブ24aと水平リブ24bからなるL字形であり、主リブ23の側リブ23aと合わさって、直角三角形を形成している。この補リブ24の中央部分も肉抜きされている。主リブ23の頂面、つまり天板28に沿う位置には、旋回レール11が固定されている。なお、旋回レール11はベースフレーム12と同様に6分割された分割レールを環状に連結したものである。補リブ24の内側上端部には、取付ブラケット24pが形成され、上スポーク51を結合するためのピン孔が形成されている。底板25の下面には位置決めピン29が突設されている。なお、後述する下分割ブロック31の位置決めピン39が嵌る位置決め孔も形成されている。図8は下フレーム30を構成する下分割ブロック31を示している。下分割ブロック31は、側面視で台形のリブ32を円周方向に多数並べて、底板35と側板36図8参照および側板37と天板38を接合して箱状に構成したものである。リブ32は、左右両側の二等辺三角形の側リブ32a33bと、それを上下でつなぐ上辺32c、下片32dからなる。なお、中央部分は肉抜きされ、軽量化されている。また、天板38には、位置決めピン39が突設されている。なお、上分割ブロック21の位置決めピン29が嵌る位置決め孔も形成されている。内側の側リブ32aの内側下端部には取付ブラケット32pが形成され、下スポーク53を結合するためのピン孔が形成されている。上分割ブロック21は下分割ブロック31の上面に載せて組み付けられる。このとき上分割ブロック21の位置決めピン29は下分割ブロック31の位置決め孔に嵌り、下分割ブロック31の位置決めピン39は上分割ブロック21の位置決め孔に嵌り、互いに決った位置に嵌め合わされる。なお、これらの位置決めピンと位置決め孔は、特許請求の範囲にいう位置決め部を構成している。そして、上分割ブロック21の底板25と下分割ブロック31の天板38とは、ボルトナット等で強固に結合される。また、周方向に隣接する複数個の上分割ブロック21同士は、適宜の連結金具とボルトナット等を用いて互いに結合される。複数個の下分割ブロック31も同様の締結手段で互いに結合される。さらに、分割レールも同様に適宜の締結手段で互いに結合され、ベースフレーム12が環状構造に拘束される。図5に示すように、本実施形態の上下ブロック21,31はいずれも円周方向の角度が60°のブロックである。そして、上ブロック21の両端部21eは、下ブロック31の中央に位置し、かつ下ブロック31の両端部31eは上ブロック21の中央に位置するように取付けられている。つぎに、本発明の特徴部分を図1および図2に基づき説明する。まず、図2の模式図に示すように、上分割ブロック21上フレーム20と下分割ブロック下フレーム20は力学的には縁が切れた状態と理解してよい。これは、上フレーム20と下フレーム30が別部材であることによる。このように、上下分割ブロック21,31が別部材であると、クレーン部1からの荷重がまず上分割ブロック21に伝達されるが、この荷重は上分割ブロック21内において縦横に働く力f2のバランスがとられる。したがって、上分割ブロック21から下分割ブロック31には垂直な方向の荷重f3のみが伝えられる。そして、下分割ブロック31では、さらに力を2ヵ所の三角フレーム部に二分した力f4を伝えることになる。したがって、理論上2ヵ所の側リブに生ずる4ヵ所の力の作用点に25づつの分散荷重が伝えられることになる。図1に示す上下分割ブロック21,31の実際構造の断面図に基づき、さらに詳細に説明する。上分割ブロック21の頂点レール11に作用したクレーン部の重量や吊荷荷重からなる全荷重F1は、上分割ブロック21の二辺の側リブ23a23bに分散されて、二分された力f2として伝えられる。そして、この力f2は底辺23cで互いにバランスするので、上分割ブロック21から下分割ブロック31へは垂直荷重f3のみが伝えられることになる。そして、垂直荷重f3は、下分割ブロック31において、力を直接載置面Gに伝えることのできる両端部の側リブ32a32bに伝えられる。この2ヵ所の側リブ32a32bは、それぞれが三角形の2辺を有しているので、その2辺を通って力f4が下向きに伝えられる。このように、全荷重F1は、均等に分散されて載置面Gに伝えられることになるので、載置面Gでは均等な反力が生じる。このため、ベースフレーム12の変形や載置面Gの変形が生じにくい。他の実施形態上記に一実施形態を説明したが、本発明は上記の実施形態に限定されるものではない。図7および図8に示すように、上分割ブロック21の主リブ23と下分割ブロック31のリブ32は、板材で構成されているが、これに適宜の形状の補強リブを取付けて強度を増すことは任意である。とくに力の作用線に沿った補強リブを取付けると、荷重に対して変形しにくくなるので好ましい。また、図7および図8に示す位置決め部は、ピンと孔で構成したが、ピンの代りに棒材角棒などを底板と天板に取付け、底板側の棒材と天板側の棒材が互いに入れ合わされて位置決めするものであってもよい。さらに、以下のような実施形態も可能である。上分割ブロック21の端部21eは、下分割ブロック31の中央ではなく、ある程度中央よりも下分割ブロック31の端部31e寄りに位置してもよい。また、上分割ブロック21および下分割ブロック31は6分割構造に限らず、6分割よりも少ない3分割や4分割でもよく、6分割よりも多い7分割から10分割にしてもよい。さらに、分割するとき等角度に分割するほか不等角に分割してもよい。さらに、ベースフレーム12は、上フレーム20と下フレーム30との2段構造に限らず、3段以上の積層構造としてもよい。また、本発明はベースフレーム12およびレール11は円形に限らず、直線状のベースフレーム12およびレール11の上を走行するジブクレーンに適用してもよい。1クレーン部2旋回フレーム12ベースフレーム21上分割ブロック31下分割ブロック2A中央フレーム2B第1フレーム2C第2フレーム51上スポーク52斜めスポーク53下スポーク"