"開放空間側に表側面を向けて配置される少なくとも1つの板状部材と、前記板状部材の表側面に対向する裏側面に対して間隔を空けて配置される躯体とを備え、前記板状部材と前記躯体との間に空気層を形成している空気層開放式振動低減構造であって、前記板状部材及び前記躯体の少なくとも一方における空気層を形成する表面の通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、前記板状部材及び躯体の少なくとも一方に、通気性を有する通気部が形成されている、空気層開放式振動低減構造。外力が加えられることによって前記空気層内に発生する音圧レベルが、前記板状部材及び前記躯体に通気性が無い場合に対して、前記板状部材、前記躯体及び前記空気層から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、さらに前記通気部が構成されている、請求項1に記載の空気層開放式振動低減構造。開放空間側に表側面を向けて配置される少なくとも1つの板状部材と、前記板状部材の表側面に対向する裏側面に対して間隔を空けて配置される躯体とを備え、前記板状部材と前記躯体との間に空気層を形成している空気層開放式振動低減構造であって、外力が加えられることによって前記空気層内に発生する音圧レベルが、前記板状部材及び前記躯体に通気性が無い場合に対して、前記板状部材、前記躯体及び前記空気層から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、前記板状部材及び前記躯体の少なくとも一方に、通気部が形成されている、空気層開放式振動低減構造。前記板状部材の全体又は一部に通気孔を設けることによって、前記通気部が形成されている、請求項1~3のいずれか一項に記載の空気層開放式振動低減構造。前記躯体の全体又は一部に通気孔を設けることによって、前記通気部が形成されている、請求項1~4のいずれか一項に記載の空気層開放式振動低減構造。前記板状部材が複数設けられ、前記複数の板状部材が並べて配置されており、隣接する前記板状部材同士の間に隙間を設けることによって、前記通気部が形成されている、請求項1~3のいずれか一項に記載の空気層開放式振動低減構造。前記板状部材を支持するように、前記板状部材と前記躯体との間に配置される支持部材をさらに備え、前記空気層が前記板状部材と前記躯体と前記支持部材とによって囲まれており、前記支持部材が通気性を有している、請求項1~3のいずれか一項に記載の空気層開放式振動低減構造。前記板状部材が複数設けられ、前記複数の板状部材が並べて配置されており、隣接する前記板状部材同士が振動絶縁材を用いて連結されている、請求項1~3のいずれか一項に記載の空気層開放式振動低減構造。前記通気部に、音圧レベルを30Hz~300Hzの周波数領域で0dB~2dB低減するような遮音性能を有する音響的に透明な部材が配置されている、請求項1~8のいずれか一項に記載の空気層開放式振動低減構造。前記板状部材の周縁部に、前記板状部材から前記躯体に向かう荷重が負荷されている、請求項1~9のいずれか一項に記載の空気層開放式振動低減構造。しかしながら、特許文献1、特許文献2、非特許文献1及び非特許文献2の構造では、室内空間側から微細穿孔板を透過する音に対しての防音のみを考慮しているに過ぎず、これらの構造では、建物の構造体に加えられる衝撃等の荷重に対する防振効果が十分に得られない。また、特許文献3の構造では、硬い材質の支持部材によって有孔板が支持されているので、有孔板と躯体との間で振動が伝達し易く、建物の構造体に加えられる衝撃等の荷重に対する防振効果が十分に得られない。建物の構造体に加えられる衝撃等の荷重に起因する振動を低減するためには、上述した床の二重構造にて防振ゴムを用いることが有効であるとされ、従来の防振構造は、基本的に防振ゴムのバネ定数等の特性を考慮して設計されている。しかしながら、床の二重構造について、防振ゴムを設けた構造以下、防振ゴム有り構造というと、防振ゴムを設けずに床部材を吊り上げて自由支持にした構造以下、防振ゴム無し構造というとのそれぞれに対して、躯体側を加振器により励起して、床部材及び躯体における複数箇所の振動加速度をそれぞれ測定し、躯体における振動加速度の平均値と、床部材における振動加速度の平均値との間の差異である防振効果量=躯体の振動加速度の平均値-床部材の振動加速度の平均値を、各周波数について結果を算出した。その結果、図16に示すように、防振ゴム有り構造については実線S1で表される結果が得られ、かつ防振ゴム無し構造については破線S2で表される結果が得られた。なお、図16では、縦軸が防振効果量dBを示し、対数軸で表された横軸が周波数Hzを示す。図16では、防振ゴム有り構造の防振効果量に、矢印Xで示した共振周波数f0=約7.4Hzのピーク、及び矢印Yで示した共振周波数f1=約12Hzのピークが表れて、防振ゴム無し構造の防振効果量には、これらのピークが表れなかった。その一方で、図16では、防振ゴム有り構造及び防振ゴム無し構造の両方の防振効果量は、矢印Zで示した共振周波数f2=約46Hzのピーク以降の周波数領域にて、ほとんど変化がなかった。共振周波数f0の固有振動モードでは、図17に示すように、床部材全体が上下方向に動き、共振周波数f1の固有振動モードでは、図18に示すように、床部材の角部のそれぞれが時計周りの順に最大振幅となるように動くこととなり、共振周波数f0及び共振周波数f1の固有振動モードは、防振ゴムのバネ性に起因する固有振動モードとなっている。一方で、共振周波数f2の固有振動モードでは、図19に示すように、床部材が、その一辺の方向の中央部を最大振幅とするように弓状に動くこととなり、共振周波数f2の固有振動モードは、床部材の特性に起因する固有振動モードとなっている。そのため、防振ゴムの効果は、床部材の特性に起因する固有振動に対してあまり効果が得られず、防振ゴムのバネ定数等の特性を考慮したのみでは、床の二重構造にて十分な防振効果が得られていない。上述した床の二重構造における空気層の影響については、非特許文献3のように、二重構造における空気層の厚さを変化させることによって、床衝撃音が変化することが知られているに過ぎず、従来では、空気層の影響を考慮して、建物の構造体に加えられる荷重に起因する振動を低減するための対策が十分に行なわれていなかった。さらに、特許文献1~特許文献3、及び非特許文献1~非特許文献3における、微細穿孔板、有孔板等の遮音構造体の音響透過について、遮音構造体に音源から発せられる音波を入射する側である遮音構造体の入射側の音圧レベルと、音源側から入射した後に遮音構造体を通過した音波を発する側を遮音構造体の透過側の音圧レベルとの差に基づいて遮音性能を定めると、入射側と反射側とを逆にした場合でも同様の遮音性能が得られる。すなわち、上述の特許文献における遮音構造体の音響透過については、可逆則が成立している。しかしながら、上述の床の二重構造では、床部材側を励起した場合の躯体側の振動に関する振動特性と、躯体側を励起して床部材側の振動に関する振動特性とは、異なる傾向にある。すなわち、上述のような床の二重構造における床部材と躯体との間の振動特性については、可逆則が成立していない。よって、床の二重構造のような防振構造では、効果的な防振効果を得るために、床部材と躯体との間の空気層、床部材及び躯体の剛性及び重量等の複雑な条件を考慮することが肝要となる。本発明はこのような実状に鑑みてなされたものであって、その目的は、衝撃等の荷重に起因する振動を効果的に低減できる新たな手法として空気層開放式振動低減構造を提供することにある。課題を解決するために、本発明の空気層開放式振動低減構造は、開放空間側に表側面を向けて配置される少なくとも1つの板状部材と、前記板状部材の表側面に対向する裏側面に対して間隔を空けて配置される躯体とを備え、前記板状部材と前記躯体との間に空気層を形成している空気層開放式振動低減構造であって、前記板状部材及び前記躯体の少なくとも一方における空気層を形成する表面の通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、前記板状部材及び躯体の少なくとも一方に、通気性を有する通気部が形成されている。加えて、外力が加えられることによって前記空気層内に発生する音圧レベルが、前記板状部材及び前記躯体に通気性が無い場合に対して、前記板状部材、前記躯体及び前記空気層から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、前記通気部が構成されているとよい。そのため、前記空気層と前記空気層の外部との間にて、空気が前記通気抵抗の通気性を有する前記板状部材及び躯体の少なくとも一方の通気部を通過することによって、前記空気層に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。さらに、前記音圧レベルを低減させる特性を有する空気層と前記空気層の外部との間にて、空気が前記通気性を有する前記板状部材及び躯体の少なくとも一方の通気部を通過することによって、前記空気層に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。または、本発明の空気層開放式振動低減構造は、開放空間側に表側面を向けて配置される少なくとも1つの板状部材と、前記板状部材の表側面に対向する裏側面に対して間隔を空けて配置される躯体とを備え、前記板状部材と前記躯体との間に空気層を形成している空気層開放式振動低減構造であって、外力が加えられることによって前記空気層内に発生する音圧レベルが、前記板状部材及び前記躯体に通気性が無い場合に対して、前記板状部材、前記躯体及び前記空気層から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、前記板状部材及び前記躯体の少なくとも一方に、通気部が形成されている。そのため、前記音圧レベルを低減させる特性を有する空気層と前記空気層の外部との間にて、空気が前記板状部材及び躯体の少なくとも一方の通気部を通過することによって、前記空気層に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。本発明の空気層開放式振動低減構造では、前記板状部材の全体又は一部に通気孔を設けることによって、前記通気部が形成されているので、前記空気層と前記開放空間との間にて、空気が前記通気抵抗の通気性又は音圧低減性能を有する前記板状部材を通過することによって、前記空気層に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。本発明の空気層開放式振動低減構造では、前記躯体の全体又は一部に通気孔を設けることによって、前記通気部が形成されているので、前記空気層と前記開放空間との間にて、空気が前記通気抵抗の通気性又は音圧低減性能を有する前記躯体を通過することによって、前記空気層に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。本発明の空気層開放式振動低減構造では、前記板状部材が複数設けられ、前記複数の板状部材が並べて配置されており、隣接する前記板状部材同士の間に隙間を設けることによって、前記通気部が形成されているので、従来のように防振構造を一枚の板状部材を用いて構成した場合と比較して、従来一枚の板状部材を配置していた範囲に、前記複数の板状部材が配置されることとなり、各板状部材によって構成されるバネ-質量系にて前記板状部材の質量が小さくなる。従って、特に前記板状部材から前記躯体に伝わる振動を小さくすることができる。また、前記各板状部材の最低共振周波数がより高い周波数帯域に移動することになるので、特に前記板状部材から前記躯体に伝達する振動のうち、一般的に問題となり易い50Hz~300Hzの周波数帯域にて、前記空気層に基づくバネ特性及び減衰特性により振動を低減させることができる。さらに、前記空気層と前記開放空間との間にて、空気が前記通気抵抗の通気性又は音圧低減性能を有する前記複数の板状部材の配置部分を通過することによって、前記空気層に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。本発明の空気層開放式振動低減構造では、前記板状部材を支持するように、前記板状部材と前記躯体との間に配置される支持部材をさらに備え、前記空気層が前記板状部材と前記躯体と前記支持部材とによって囲まれており、前記支持部材が通気性を有しているので、前記空気層と前記開放空間又は前記外部空間との間にて、空気が前記通気抵抗の通気性又は音圧低減性能を有する前記板状部材を通過することによって、前記空気層に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。本発明の空気層開放式振動低減構造では、前記板状部材が複数設けられ、前記複数の板状部材が並べて配置されており、隣接する前記板状部材同士が振動絶縁材を用いて連結されているので、従来のように防振構造を一枚の板状部材を用いて構成した場合と比較して、従来一枚の板状部材を配置していた範囲に、前記複数の板状部材が配置されることとなり、各板状部材によって構成されるバネ-質量系にて前記板状部材の質量が小さくなり、かつ前記防振構造における共振周波数を、振動対策上で問題となり易い周波数帯域外に移動させることができる。また、前記複数の板状部材同士は、前記振動絶縁材を用いて連結されているので、各板状部材間の振動が隣接する前記板状部材に伝達することを防止でき、隣接する前記板状部材の振動の影響によって、各板状部材の振動が増加することを防止できる。さらに、各板状部材の大きさ、剛性等をそれぞれ異なるようにすれば、各板状部材の共振周波数が、それぞれ異なることとなり、様々な周波数に散在することとなる。よって、さらに振動を低減させることができる。本発明の空気層開放式振動低減構造では、前記通気部に、音圧レベルを30Hz~300Hzの周波数領域で0dB~2dB低減するような遮音性能を有する音響的に透明な部材が配置されているので、僅かな遮音性能を有するに過ぎない前記音響的に透明な部材によって前記通気部が覆われることとなる。そのため、前記板状部材及び前記躯体の少なくとも一方の通気抵抗、及び前記空気層内の音圧レベル低減効果に起因する振動低減性能が、低下することがない。このような音響的に透明な部材によって、前記通気部に耐水性及び防塵性がもたらされて、その結果、前記通気部を介して前記空気層内に異物が侵入することを防止できる。よって、本発明の空気層開放式振動低減構造を、より実用的なものとすることができる。前記板状部材の周縁部に、前記板状部材から前記躯体に向かう荷重が負荷されているので、前記板状部材の特性に基づく振動を低減できる。本発明によれば、上述のような防振構造によって、後述する本発明の実施例のように、衝撃等の荷重に起因する振動を効果的に低減することができる。本発明の第1実施形態~第10実施形態に係る空気層開放式振動低減構造以下、振動低減構造というを以下に説明する。なお、各実施形態では、建物の室内における床に設けられた振動低減構造を説明するが、これに限定されず、各実施形態に係る振動低減構造は、建物の室内における壁、天井等に設けられてもよい。また、この振動低減構造は、自動車の室内における床、側面、天井等に設けられてもよく、室外の道路の路面等に設けられていてもよい。[第1実施形態]本発明の第1実施形態における振動低減構造を説明する。図1a及び図1bに示すように、振動低減構造には、床部材として構成される板状部材1が設けられている。また、振動低減構造には、板状部材1を支持する基礎となる躯体2が設けられている。板状部材1は、四角形状に形成され、その表側面1aを室内の開放空間側に向けて配置されており、板状部材1の表側面1aが室内の床表面として構成されることとなる。躯体2は凹状に形成され、この凹状の躯体2には、室内の開放空間側にて開口する開口部2aが設けられている。このような躯体2の開口部2aに板状部材1が嵌め込まれるように構成されている。板状部材1の裏側面1bと躯体2の底面2bとは間隔を空けて配置されており、板状部材1と躯体2との間に、板状部材1の裏側面1bと、躯体2の底面2b及び側壁面2cとによって囲まれた空気層3が形成されている。躯体2の底面2bには、板状部材1の角部に対応して防振ゴム4が配置され、防振ゴム4によって板状部材1が支持されている。なお、板状部材1の周縁1cと躯体2の側壁面2cとは、当接するか又は接近して配置されており、板状部材1は、躯体2に対して開放空間側と空気層3側とに移動可能となっている。板状部材1の全体には、複数の通気孔1dが、開放空間と空気層3とを連通する通気部として形成されており、通気孔1dは板状部材1を貫通している。この場合、板状部材1の空気層3を形成する表面における通気抵抗流れ抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、通気孔1dの形状、寸法、数等は定められている。ここで、通気抵抗の平均値の下限は、次のように定められる。板状部材1が設けられていない場合には、通気抵抗の平均値が0Ns/m3となる。しかしながら、第1実施形態では板状部材1を設けることが前提となっているので、このような前提によって、振動低減構造において想定される通気抵抗の平均値は0Ns/m3を超える必要がある。そのため、上述した通気抵抗の平均値の下限は、0Ns/m3を超えるとしている。一方で、通気抵抗の平均値の上限は、次のように定められる。板状部材1の表側面1a又は裏側面1bの面積に対する板状部材1の表側面1a又は裏側面1b上における全通気孔1dの面積の比率である開口率を変化させた場合、躯体2における振動加速度の平均値と板状部材1における振動加速度の平均値との間の差異である防振効果量=躯体の振動加速度の平均値-床部材の振動加速度の平均値と、周波数との関係は、図2に示すような結果となった。なお、図2では、開口率0.18の場合を実線W1、開口率0.36の場合を一点鎖線W2、開口率0.73の場合を二点鎖線W3、開口率1.46の場合を点線W4、開口率2.92の場合を一点鎖線W5隣接する一点部分同士の間隔がW2より広い、開口率5.83の場合を二点鎖線隣接する二点部分同士の間隔がW3より広いW6、及び開口率14.58の場合を破線W7で示している。図2では、板状部材1の特性に起因する固有振動モード、特に、板状部材1の一次固有振動モード図2では、約40Hz、及び板状部材1の二次固有振動モード図2では、約80Hzで、開口率0.73以上となった場合に、振動低減効果が得られることが確認できる。そこで、開口率と通気抵抗との関係を確認した。上述の各開口率を有する板状部材1における表側面1aと裏側面1bとの間に、風速を変化させて空気を流したところ、各開口率を有する板状部材1のそれぞれにおいて、風速と通気抵抗との関係は、図3に示すような結果となった。なお、図3では、図2と同様に、開口率0.18の場合を実線W1、開口率0.36の場合を一点鎖線W2、開口率0.73の場合を二点鎖線W3、開口率1.46の場合を点線W4、開口率2.92の場合を一点鎖線W5隣接する一点部分同士の間隔がW2より広い、開口率5.83の場合を二点鎖線隣接する二点部分同士の間隔がW3より広いW6、及び開口率14.58の場合を破線W7で示している。実際に振動発生時に板状部材1における表側面1aと裏側面1bとの間に流れる空気の風速が、0m/s~0.2m/sであるので、このような風速の範囲において、開口率0.73以上の場合には、定常的に通気抵抗の平均値が1000Ns/m3以下となることが確認できる。よって、上述した通気抵抗の平均値の上限は、1000Ns/m3以下であるとよいことが確認できる。または、第1実施形態では、外力が加えられることによって空気層3内に発生する音圧レベルが、板状部材1に通気性が無い場合に対して、板状部材1、躯体2及び空気層3から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数図2では、約40Hz、約80Hz等で3dB以上低減されるように、通気孔1dの形状、寸法、数等は定められている。このことは、次のように定められる。上述のように、図2においては、板状部材1、躯体2及び空気層3から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数、特に、約40Hz及び約80Hzで、開口率0.73以上の状態で、振動低減効果が得られることが確認できる。そこで、開口率と音圧レベルとの関係を確認した。通気性が無い板状部材を用いた振動低減構造に外力を加えた場合の空気層3内の音圧レベルから、上述の各開口率を有する板状部材1を用いた振動低減構造に外力を加えた場合の音圧レベルそれぞれを引いた差異を測定したところ、このような音圧レベルの差異と周波数との関係は、図4に示すような結果となった。なお、図4では、図2と同様に、開口率0.18の場合を実線W1、開口率0.36の場合を一点鎖線W2、開口率0.73の場合を二点鎖線W3、開口率1.46の場合を点線W4、開口率2.92の場合を一点鎖線W5隣接する一点部分同士の間隔がW2より広い、開口率5.83の場合を二点鎖線隣接する二点部分同士の間隔がW3より広いW6、及び開口率14.58の場合を破線W7で示している。図4では、開口率0.73以上の場合に、板状部材1、躯体2及び空気層3から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数約40Hz、及び卓越周波数約80Hzにおいて、上述の音圧レベルの差異が3dB以上となっていることが確認される。なお、上述した低減される音圧レベルの上限は、板状部材1に通気性が無い場合の音圧レベルそのものとなるので、特に明示しない。さらに、第1実施形態では、板状部材1の空気層3を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となり、加えて、外力が加えられることによって空気層3内に発生する音圧レベルが、板状部材1に通気性が無い場合に対して、板状部材1、躯体2及び空気層3から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔1dの形状、寸法、数等は定められてもよい。以上のように本発明の第1実施形態によれば、空気層3と空気層3の外部との間にて、空気が上述の通気抵抗の通気性を有する板状部材1の通気孔1dを通過することによって、空気層3に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。よって、衝撃等の荷重に起因する振動を効果的に低減できる。第1実施形態によれば、音圧レベルを低減させる特性を有する空気層3と空気層3の外部との間にて、空気が板状部材1の通気孔1dを通過することによって、空気層3に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。よって、衝撃等の荷重に起因する振動を効果的に低減できる。[第2実施形態]本発明の第2実施形態における振動低減構造を以下に説明する。第2実施形態の振動低減構造における基本的な形態は、第1実施形態における振動低減構造の形態と同様になっている。第1実施形態と同様な要素は、第1実施形態と同様の符号および名称を用いて説明する。ここでは、第1実施形態と異なる構成について説明する。図5に示すように、第2実施形態における振動低減構造では、板状部材1の中央部に、開放空間と空気層3とを連通する通気部として、複数の通気孔1eが設けられており、通気孔1eは板状部材1を貫通している。この場合、第1実施形態と同様に、板状部材1の空気層3を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、通気孔1eの形状、寸法、数等は定められている。また、第1実施形態と同様に、外力が加えられることによって空気層3内に発生する音圧レベルが、板状部材1に通気性が無い場合に対して、板状部材1、躯体2及び空気層3から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔1eの形状、寸法、数等は定められていてもよい。さらに、第1実施形態と同様に、板状部材1の空気層3を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となり、加えて、外力が加えられることによって空気層3内に発生する音圧レベルが、板状部材1に通気性が無い場合に対して、板状部材1、躯体2及び空気層3から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔1eの形状、寸法、数等は定められてもよい。以上のように本発明の第2実施形態によれば、第1実施形態と同様の効果が得られる。[第3実施形態]本発明の第3実施形態における振動低減構造を以下に説明する。第3実施形態の振動低減構造における基本的な形態は、第1実施形態における振動低減構造の形態と同様になっている。第1実施形態と同様な要素は、第1実施形態と同様の符号および名称を用いて説明する。ここでは、第1実施形態と異なる構成について説明する。図6に示すように、第3実施形態における振動低減構造では、板状部材1の周縁部に、開放空間と空気層3とを連通する通気部として、複数の通気孔1fが設けられており、通気孔1fは板状部材1を貫通している。この場合、第1実施形態と同様に、板状部材1の空気層3を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、通気孔1fの形状、寸法、数等は定められている。また、第1実施形態と同様に、外力が加えられることによって空気層3内に発生する音圧レベルが、板状部材1に通気性が無い場合に対して、板状部材1、躯体2及び空気層3から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔1fの形状、寸法、数等は定められていてもよい。さらに、第1実施形態と同様に、板状部材1の空気層3を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となり、加えて、外力が加えられることによって空気層3内に発生する音圧レベルが、板状部材1に通気性が無い場合に対して、板状部材1、躯体2及び空気層3から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔1fの形状、寸法、数等は定められてもよい。以上のように本発明の第3実施形態によれば、第1実施形態と同様の効果が得られる。[第4実施形態]本発明の第4実施形態における振動低減構造を説明する。図7a、図7b及び図8に示すように、振動低減構造には、床部材として構成される板状部材21が設けられている。また、振動低減構造には、板状部材21を支持する基礎となる躯体22が設けられている。板状部材21は、四角形状に形成され、その表側面21aを室内の開放空間側に向けて配置されており、板状部材21の表側面21aが室内の床表面として構成されることとなる。躯体22は凹状に形成され、この凹状の躯体22には、室内の開放空間側にて開口する開口部22aが設けられており、躯体22の開口部22aに板状部材21が嵌め込まれるように構成されている。板状部材21の裏側面21bと躯体22の底面22bとは間隔を空けて配置されており、板状部材21と躯体22との間に、板状部材21の裏側面21bと、躯体22の底面22b及び側壁面22cとによって囲まれた空気層23が形成されている。躯体22の底面22bには、板状部材21の角部に対応して防振ゴム24が配置され、防振ゴム24によって板状部材21が支持されている。なお、板状部材21の周縁21cと躯体22の側壁面22cとは、当接するか、又は接近して配置されており、板状部材21は、躯体22に対して開放空間側と空気層23側とに移動可能となっている。図8に示すように、躯体22の全体には、複数の通気孔22dが、空気層23と外部空間とを連通する通気部として形成されており、通気孔22dは躯体22を貫通している。この場合、第1実施形態の板状部材1と同様に、躯体22の空気層23を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、通気孔22dの形状、寸法、数等は定められている。また、第1実施形態の板状部材1と同様に、外力が加えられることによって空気層23内に発生する音圧レベルが、躯体22に通気性が無い場合に対して、板状部材21、躯体22及び空気層23から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔22dの形状、寸法、数等は定められていてもよい。さらに、第1実施形態の板状部材1と同様に、躯体22の空気層23を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となり、加えて、外力が加えられることによって空気層23内に発生する音圧レベルが、躯体22に通気性が無い場合に対して、板状部材21、躯体22及び空気層23から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔22dの形状、寸法、数等は定められていてもよい。以上のように本発明の第4実施形態によれば、空気層23と空気層23の外部との間にて、空気が上述の通気抵抗の通気性を有する躯体22の通気孔22dを通過することによって、空気層23に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。よって、衝撃等の荷重に起因する振動を効果的に低減できる。第4実施形態によれば、音圧レベルを低減させる特性を有する空気層23と空気層23の外部との間にて、空気が通気性を有する躯体22の通気孔22dを通過することによって、空気層23に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。よって、衝撃等の荷重に起因する振動を効果的に低減できる。[第5実施形態]本発明の第5実施形態における振動低減構造を以下に説明する。第5実施形態の振動低減構造における基本的な形態は、第4実施形態における振動低減構造の形態と同様になっている。第4実施形態と同様な要素は、第4実施形態と同様の符号および名称を用いて説明する。ここでは、第4実施形態と異なる構成について説明する。図9に示すように、躯体22の中央部には、空気層23と外部空間とを連通する通気部として、複数の通気孔22eが設けられており、通気孔22eは躯体22を貫通している。この場合、第1実施形態の板状部材1と同様に、躯体22の空気層23を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、通気孔22eの形状、寸法、数等は定められている。また、第1実施形態の板状部材1と同様に、外力が加えられることによって空気層23内に発生する音圧レベルが、躯体22に通気性が無い場合に対して、板状部材21、躯体22及び空気層23から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔22eの形状、寸法、数等は定められていてもよい。さらに、第1実施形態の板状部材1と同様に、躯体22の空気層23を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となり、加えて、外力が加えられることによって空気層23内に発生する音圧レベルが、躯体22に通気性が無い場合に対して、板状部材21、躯体22及び空気層23から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔22eの形状、寸法、数等は定められていてもよい。以上のように本発明の第5実施形態によれば、第4実施形態と同様の効果が得られる。[第6実施形態]本発明の第6実施形態における振動低減構造を以下に説明する。第6実施形態の振動低減構造における基本的な形態は、第4実施形態における振動低減構造の形態と同様になっている。第4実施形態と同様な要素は、第4実施形態と同様の符号および名称を用いて説明する。ここでは、第4実施形態と異なる構成について説明する。図10に示すように、躯体22の周縁部には、空気層23と外部空間とを連通する複数の通気孔22fが設けられており、通気孔22fは躯体22を貫通している。この場合、第1実施形態の板状部材1と同様に、躯体22の空気層23を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、通気孔22fの形状、寸法、数等は定められている。また、第1実施形態の板状部材1と同様に、外力が加えられることによって空気層23内に発生する音圧レベルが、躯体22に通気性が無い場合に対して、板状部材21、躯体22及び空気層23から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔22fの形状、寸法、数等は定められていてもよい。さらに、第1実施形態の板状部材1と同様に、躯体22の空気層23を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となり、加えて、外力が加えられることによって空気層23内に発生する音圧レベルが、躯体22に通気性が無い場合に対して、板状部材21、躯体22及び空気層23から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔22fの形状、寸法、数等は定められていてもよい。以上のように本発明の第6実施形態によれば、第4実施形態と同様の効果が得られる。[第7実施形態]本発明の第7実施形態における振動低減構造を説明する。図11a及び図11bに示すように、振動低減構造には、床部材として構成される複数の板状部材31が設けられている。第7実施形態では一例として、4つの板状部材31が設けられているが、これに限定されず、2枚以上の板状部材31が設けられていてもよい。また、振動低減構造には、板状部材31を支持する基礎となる躯体32が設けられている。板状部材31は、四角形状に形成されており、各板状部材31の面積は等しくなっている。板状部材31は、その表側面31aを室内の開放空間側に向けて配置されており、板状部材31の表側面31aが室内の床表面として構成されることとなる。4つの板状部材31は、2行2列のマトリクス状に配置されている。躯体32は凹状に形成され、この凹状の躯体32には、室内の開放空間側にて開口する開口部32aが設けられており、躯体32の開口部32aに、上述のマトリクス状に配置された板状部材31が嵌め込まれるように構成されている。板状部材31の裏側面31bと躯体32の底面32bとは間隔を空けて配置されており、板状部材31と躯体32との間に、板状部材31の裏側面31bと、躯体32の底面32b及び側壁面32cとによって囲まれた空気層33が形成されている。躯体32の底面32bには、各板状部材31の角部に対応して防振ゴム34が配置され、防振ゴム34によって板状部材31が支持されている。なお、躯体32の側壁面32cと板状部材31の周縁31cとは、当接するか、又は接近して配置されており、板状部材31は、躯体31に対して開放空間側と空気層33側とに移動可能となっている。隣接する板状部材31の周縁31c同士の間には、隙間が形成されている。この場合、第1実施形態と同様に、板状部材31の空気層33を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、板状部材31の周縁31c同士の間における隙間は形成されている。また、第1実施形態と同様に、外力が加えられることによって空気層33内に発生する音圧レベルが、板状部材31に通気性が無い場合に対して、板状部材31、躯体32及び空気層33から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、板状部材31の周縁31c同士の間における隙間は形成されていてもよい。さらに、第1実施形態と同様に、板状部材31の空気層33を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となり、加えて、外力が加えられることによって空気層33内に発生する音圧レベルが、板状部材31に通気性が無い場合に対して、板状部材31、躯体32及び空気層33から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、板状部材31の周縁31c同士の間における隙間は形成されていてもよい。以上のように本発明の第7実施形態によれば、従来のように振動低減構造を一枚の板状部材を用いて構成した場合と比較して、従来一枚の板状部材を配置していた範囲に、複数の板状部材31が配置されることとなり、各板状部材31によって構成されるバネ-質量系にて板状部材31の質量が小さくなる。従って、特に板状部材31から躯体32に伝わる振動を小さくすることができる。また、各板状部材31の最低共振周波数がより高い周波数帯域に移動することになるので、特に板状部材31から躯体32に伝達する振動のうち、一般的に問題となり易い50Hz~300Hzの周波数帯域にて、空気層33に基づくバネ特性及び減衰特性により振動を低減させることができる。さらに、空気層33と開放空間との間にて、空気が上述の通気抵抗又は音圧低減性能を有する隙間を通過することによって、空気層33に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。よって、衝撃等の荷重に起因する振動を効果的に低減できる。[第8実施形態]本発明の第8実施形態における振動低減構造を説明する。図12a及び図12bに示すように、振動低減構造には、床部材として構成される板状部材41が設けられている。また、振動低減構造には、板状部材41を支持する基礎となる躯体42が設けられている。板状部材41は、四角形状に形成され、その表側面41aを室内の開放空間側に向けて配置されており、板状部材41の表側面41aが室内の床表面として構成されることとなる。躯体42は凹状に形成され、この凹状の躯体42には、室内の開放空間側にて開口する開口部42aが設けられており、躯体42の開口部42aに板状部材41が嵌め込まれるように構成されている。板状部材41の裏側面41bと躯体42の底面42bとは間隔を空けて配置されている。躯体42の底面42bには支持部材43が配置されている。支持部材43の一例としては、H鋼、Iビーム等の鉄骨材、大引き、根太等であるとよい。このような支持部材43によって板状部材41が支持されている。さらに、板状部材41と躯体42との間に、板状部材41の裏側面41bと、躯体42の底面42bと、支持部材43とによって囲まれた空気層44が形成されている。板状部材41の周縁41cと躯体42の側壁面42cとの間には隙間が形成され、この隙間によって、空気層44と開放空間との間における通気性がもたらされるように構成されている。支持部材43には、複数の通気孔43aが、空気層44と開放空間とを連通する通気部として設けられている。この場合、第1実施形態と同様に、板状部材41の空気層44を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、通気孔43aの形状、寸法、数等は定められている。また、第1実施形態と同様に、外力が加えられることによって空気層44内に発生する音圧レベルが、板状部材41に通気性が無い場合に対して、板状部材41、躯体42及び空気層44から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔43aの形状、寸法、数等は定められていてもよい。第1実施形態と同様に、板状部材41の空気層44を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となり、加えて、外力が加えられることによって空気層44内に発生する音圧レベルが、板状部材41に通気性が無い場合に対して、板状部材41、躯体42及び空気層44から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、通気孔43aの形状、寸法、数等は定められていてもよい。以上のように本発明の第8実施形態によれば、空気層44と開放空間との間にて、空気が上述の通気抵抗又は音圧低減性能を有する板状部材41を通過することによって、空気層44に基づくバネ特性又は減衰特性が振動を低減させるように作用することとなる。よって、衝撃等の荷重に起因する振動を効果的に低減できる。[第9実施形態]本発明の第9実施形態における振動低減構造を説明する。図13a及び図13bに示すように、振動低減構造には、床部材として構成される複数の板状部材51が設けられている。第9実施形態では一例として、4つの板状部材51が設けられているが、これに限定されず、2枚以上の板状部材51が設けられていてもよい。また、振動低減構造には、板状部材51を支持する基礎となる躯体52が設けられている。板状部材51は、四角形状に形成されており、各板状部材51の面積は等しくなっている。板状部材51は、その表側面51aを室内の開放空間側に向けて配置されており、板状部材51の表側面51aが室内の床表面として構成されることとなる。4つの板状部材51は、2行2列のマトリクス状に配置されている。躯体52は凹状に形成され、この凹状の躯体52には、室内の開放空間側にて開口する開口部52aが設けられており、躯体52の開口部52aに、上述のマトリクス状に配置された板状部材51が嵌め込まれるように構成されている。板状部材51の裏側面51bと躯体52の底面52bとは間隔を空けて配置されており、板状部材51と躯体52との間に、板状部材51の裏側面51bと、躯体52の底面52b及び側壁面52cとによって囲まれた空気層53が形成されている。躯体52の底面52bには、各板状部材51の角部に対応して防振ゴム54が配置され、防振ゴム54によって板状部材51が支持されている。また、板状部材51の周縁51cと躯体52の側壁面52cとの間には隙間が形成され、この隙間によって、空気層53と開放空間との間における通気性がもたらされるように構成されている。隣接する板状部材51の周縁51c同士の間には、振動絶縁材55を用いて連結されている。以上のように本発明の第9実施形態によれば、従来のように振動低減構造を一枚の板状部材を用いて構成した場合と比較して、従来一枚の板状部材を配置していた範囲に、複数の板状部材51が配置されることとなり、各板状部材51によって構成されるバネ-質量系にて板状部材51の質量が小さくなり、かつ振動低減構造における共振周波数を、振動対策上で問題となり易い周波数帯域外に移動させることができる。また、複数の板状部材51同士は、振動絶縁材55を用いて連結されているので、各板状部材51間の振動が隣接する板状部材51に伝達することを防止でき、隣接する板状部材51の振動の影響によって、各板状部材51の振動が増加することを防止できる。[第10実施形態]本発明の第10実施形態における振動低減構造を以下に説明する。第10実施形態の振動低減構造における基本的な形態は、第1実施形態における振動低減構造の形態と同様になっている。第1実施形態と同様な要素は、第1実施形態と同様の符号および名称を用いて説明する。ここでは、第1実施形態と異なる構成について説明する。図14に示すように、第10実施形態における振動低減構造では、板状部材1の表側面1aに、音響的に透明な部材61が配置されている。音響的に透明な部材61は、板状部材1の通気孔1dを覆っている。音響的に透明な部材61は、音圧レベルを、30Hz~300Hzの周波数領域で0dB~2dB低減する遮音性能となっている。本発明の属する技術分野では、このように僅かな遮音性能を有するに過ぎない部材を音響的に透明な部材と呼んでいる。第10実施形態では、一例として、音響的に透明な部材61はシート状に形成されているとよい。なお、音響的に透明な部材61は、板状部材1の表側面1aの代わりに、板状部材1の裏側面1bに配置されていてもよい。さらに、音響的に透明な部材61は、板状部材1の表側面1aの代わりに、板状部材1の表側面1aと裏側面1bとの間における通気孔1d内に配置されていてもよい。以上のように本発明の第10実施形態によれば、僅かな遮音性能を有するに過ぎない音響的に透明な部材61によって通気孔1dが覆われることとなる。そのため、板状部材1の通気抵抗、及び空気層3内の音圧レベル低減効果に起因する振動低減性能が、低下することがない。このような音響的に透明な部材61によって、通気孔1dに耐水性及び防塵性がもたらされて、その結果、通気孔1dを介して空気層3内に異物が侵入することを防止できる。よって、振動低減構造を、実使用上問題なく使用することができる。ここまで本発明の実施形態について述べたが、本発明は既述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の技術的思想に基づいて各種の変形および変更が可能である。例えば、本発明の第1変形例として、各実施形態の板状部材の周縁部に、板状部材から躯体に向かう荷重が負荷されていてもよい。この荷重によって、板状部材の特性に基づく振動をさらに低減できる。本発明の第2変形例として、第7実施形態及び第9実施形態にて、複数の板状部材31,51のそれぞれが異なる面積及び/又は異なる剛性を有する構成となっていてもよい。各板状部材の質量が異なって、各板状部材により構成されるバネ-質量系における共振周波数が異なることとなる。そのため、各板状部材が同一の共振周波数で大きく振動することによって、この同一の共振周波数にて複数の板状部材の振動が増幅することを防ぐことができる。よって、衝撃等の荷重に起因する振動をさらに効果的に低減できる。本発明の第3変形例として、第7実施形態及び第9実施形態にて、さらに板状部材31,51の全部、中央部、周縁部等に通気孔が設けられていてもよい。この場合、第1実施形態と同様に、板状部材31,51の空気層33,53を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、これらの通気孔の形状、寸法、数等は定められていてもよい。また、第1実施形態と同様に、外力が加えられることによって空気層33,53内に発生する音圧レベルが、板状部材31,51に通気性が無い場合に対して、板状部材31,51、躯体32,52及び空気層33,53から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、これらの通気孔の形状、寸法、数等は定められていてもよい。第7実施形態及び第9実施形態と同様の効果が得られる。本発明の第4変形例として、第9実施形態にて、板状部材51の周縁51cと躯体52の側壁面52cとの間には隙間が形成されておらず、空気層53と開放空間とが通気していなくてもよい。第9実施形態と同様の効果が得られる。本発明の第5変形例として、第1実施形態及び第4実施形態にて、板状部材1,21が多孔質材料によって構成されていてもよい。第1実施形態及び第4実施形態と同様の効果が得られる。本発明の第6変形例として、各実施形態の板状部材が、四角形状以外の多角形状、円形状、楕円形状、円弧形状等に形成されていてもよい。各実施形態と同様の効果が得られる。本発明の第7変形例として、各実施形態の防振ゴムが、板状部材の角部に対応した位置以外に配置されてもよく、防振ゴムの数は、板状部材を支持可能とするように適宜調節されるとよい。各実施形態と同様の効果が得られる。本発明の第8変形例として、各実施形態における通気孔、若しくは隙間、及び/又は空気層にさらに吸音材を配置していてもよい。この場合、板状部材又は躯体の空気層を形成する表面における通気抵抗の平均値が、0Ns/m3を超え、かつ1000Ns/m3以下となるように、板状部材又は躯体に、通気部が形成されているとよい。または、外力が加えられることによって空気層内に発生する音圧レベルが、板状部材又は躯体に通気性が無い場合に対して、板状部材、躯体及び空気層から成る一連の系の特性に基づく卓越周波数で3dB以上低減されるように、板状部材又は躯体に、通気部が形成されているとよい。各実施形態と同様の効果が得られる。本発明の第9変形例として、第10実施形態における音響的に透明な部材61が、第2実施形態~第9実施形態の通気部を覆うように配置されてもよい。第10実施形態と同様の効果が得られる。本発明の第10変形例として、第1実施形態~第7実施形態、第9実施形態、及び第10実施形態において、防振ゴムが設けられていなくてもよい。この場合、一例として、板状部材は自由支持状態に吊り下げられている等するとよい。第1実施形態~第7実施形態、第9実施形態、及び第10実施形態と同様の効果が得られる。本発明の第11変形例として、第1実施形態~第6実施形態、及び第10実施形態において、板状部材及び躯体の両方に通気孔が形成されていてもよい。第1実施形態~第6実施形態、及び第10実施形態と同様の効果が得られる。[実施例]本発明の実施例について説明する。実施例では、第1実施形態と同様に構成された振動低減構造を用いる。実施例では、板状部材1の厚さは100mmとなっており、板状部材1には、その厚さ方向に貫通する複数の通気孔1dが設けられている。このような振動低減構造にて、躯体2側を加振器により励起して、板状部材1及び躯体2における複数箇所の振動加速度をそれぞれ測定し、複数測定した板状部材1の振動加速度の平均値と、複数測定した躯体2の振動加速度の平均値とに関する差異である防振効果量=躯体の振動加速度の平均値-床部材の振動加速度の平均値を各周波数について結果を算出する。[比較例]本発明の比較例について説明する。比較例の防振構造の基本的な構成は、実施例と同様になっているが、比較例の板状部材は、通気孔を有さない点で、実施例の板状部材と異なっている。比較例では、実施例と同様に防振効果量について結果を算出する。実施例及び比較例の防振効果量の比較を図15に示し、実施例については実線T1で表す結果が得られ、比較例については破線T0で表す結果が得られた。なお、図15では、縦軸が防振効果量dBを示し、横軸が周波数Hzを示す。実施例の防振効果量は、50Hz~300Hzにて、比較例の防振効果量よりも低くなっている。すなわち、実施例の振動低減構造では、比較例の防振構造と比較して、50Hz~300Hzにて躯体に対する板状部材の振動が通気孔1dによって低減されている。"