"導電性支持体上に感光層、硬化型保護層が順次設けられた電子写真感光体において、前記硬化型保護層は、3官能以上のラジカル重合性化合物の硬化物と、前記硬化型保護層の表面から露出した部分を有するフィラーとを含み、前記硬化型保護層の表面は、前記フィラーの表面に沿って隆起した隆起部を有し、硬化型保護層に含まれるフィラーの半径をr、硬化型保護層の膜厚をTとしたとき、T>2rであり、式aが成立することを特徴とする電子写真感光体。100×硬化型保護層自由表面からT/2までの深さにあるフィラー数硬化型保護層中の全フィラー数≧70式a前記フィラーを覆う前記隆起部が式bを満たすことを特徴とする請求項1に記載の電子写真感光体。0.015×r/2<h1<0.5×h2式b式b中、rはフィラー粒径、h1は前記隆起部の底辺からの高さ、h2は前記隆起部の底辺から前記フィラーにおける露出部分の最高部までの距離である。前記硬化型保護層が、式cを満たすことを特徴とする請求項1又は2に記載の電子写真感光体。0.10≦S1/S1S2≦0.50式c式c中、S1は前記硬化型保護層を上面から投影したときのフィラー部の投影面積、S2はフィラーが存在しない部分の投影面積である。前記硬化型保護層が、硬化型保護層に被覆されたフィラーをさらに含むことを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の電子写真感光体。前記被覆されたフィラーが、アルミナフィラーであることを特徴とする請求項4に記載の電子写真感光体。前記硬化型保護層の表面から露出した部分を有するフィラーは、第1のフィラーと、前記第1のフィラーとは異なる材料から成る第2のフィラーとを含むことを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれかに記載の電子写真感光体。前記第1のフィラーが、珪素原子またはフッ素原子を含む有機フィラーであり、前記第2のフィラーが金属酸化物フィラーであることを特徴とする請求項6に記載の電子写真感光体。前記硬化型保護層が、式dを満たすことを特徴とする請求項7に記載の電子写真感光体。0.3≦Sa/SaSb≦0.7式d式d中、Saは前記硬化型保護層を上面から投影したときの珪素原子またはフッ素原子を含む有機フィラー部の投影面積、Sbは前記硬化型保護層を上面から投影したときの少なくとも1種類の金属酸化物フィラー部の投影面積である。前記硬化型保護層が、電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物と、3官能以上のラジカル重合性化合物の硬化物を含むことを特徴とする請求項1乃至8のいずれかに記載の電子写真感光体。前記硬化型保護層が、硬化型保護層塗工液を塗布した後、フィラーを塗布し、その後に硬化処理をすることにより作製されたものであることを特徴とする請求項1乃至9のいずれかに記載の電子写真感光体。本発明は、機械的耐久性と高離型性の両立が可能であり、長期繰り返し使用しても高画質を安定に出力可能な電子写真感光体とその製法、画像形成装置及び画像形成装置用プロセスカートリッジを提供することを目的とする。上記の課題は、下記1項~13項に記載の電子写真感光体、電子写真感光体の製法、画像形成装置及び画像形成装置用プロセスカートリッジにより解決する。1導電性支持体上に感光層、硬化型保護層が順次設けられた電子写真感光体において、前記硬化型保護層は、3官能以上のラジカル重合性化合物の硬化物と、前記硬化型保護層の表面から露出した部分を有するフィラーとを含み、前記硬化型保護層の表面は、前記フィラーの表面に沿って隆起した隆起部を有し、硬化型保護層に含まれるフィラーの半径をr、硬化型保護層の膜厚をTとしたとき、T>2rであり、下記式aが成立することを特徴とする電子写真感光体。100×硬化型保護層自由表面からT/2までの深さにあるフィラー数硬化型保護層中の全フィラー数≧70式a2前記フィラーを覆う前記隆起部が下記式bを満たすことを特徴とする1に記載の電子写真感光体。0.015×r/2<h1<0.5×h2式b式b中、rはフィラー粒径、h1は前記隆起部の底辺からの高さ、h2は前記隆起部の底辺から前記フィラーにおける露出部分の最高部までの距離である3前記硬化型保護層が、下記式cを満たすことを特徴とする1又は2に記載の電子写真感光体。0.10≦S1/S1S2≦0.50式c式c中、S1は前記硬化型保護層を上面から投影したときのフィラー部の投影面積、S2はフィラーが存在しない部分の投影面積である。4前記硬化型保護層が、硬化型保護層に被覆されたフィラーをさらに含むことを特徴とする1乃至3のいずれかに記載の電子写真感光体。5前記被覆されたフィラーが、アルミナフィラーであることを特徴とする4に記載の電子写真感光体。6前記硬化型保護層の表面から露出した部分を有するフィラーは、第1のフィラーと、前記第1のフィラーとは異なる材料から成る第2のフィラーとを含むことを特徴とする1乃至5のいずれかに記載の電子写真感光体。7前記第1のフィラーが、珪素原子またはフッ素原子を含む有機フィラーであり、前記第2のフィラーが金属酸化物フィラーであることを特徴とする6に記載の電子写真感光体。8前記硬化型保護層が、下記式dを満たすことを特徴とする7に記載の電子写真感光体。0.3≦Sa/SaSb≦0.7式d式d中、Saは前記硬化型保護層を上面から投影したときの珪素原子またはフッ素原子を含む有機フィラー部の投影面積、Sbは前記硬化型保護層を上面から投影したときの少なくとも1種類の金属酸化物フィラー部の投影面積である。9前記硬化型保護層が、電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物と、3官能以上のラジカル重合性化合物の硬化物を含むことを特徴とする1乃至8のいずれかに記載の電子写真感光体。10前記硬化型保護層が、硬化型保護層塗工液を塗布した後、フィラーを塗布し、その後に硬化処理をすることにより作製されたことを特徴とする1乃至9のいずれかに記載の電子写真感光体。11導電性支持体上に感光層、硬化型保護層が順次設けられた電子写真感光体の製造方法において、該硬化型保護層は、3官能以上のラジカル重合性化合物の硬化物と、前記硬化型保護層の表面から露出した部分を有するフィラーとを含み、前記硬化型保護層の表面には、前記フィラーの表面に沿って隆起した隆起部を有し、硬化型保護層に含まれるフィラーの半径をr、硬化型保護層の膜厚をTとしたとき、T>2rであり、下記式aが成立するものであり、硬化型保護層塗工液を塗布した後、フィラーを塗布し、その後に硬化処理をすることにより、前記硬化型保護層を作製する工程を含むことを特徴とする電子写真感光体の製造方法。12少なくとも帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、及び電子写真感光体を具備してなる画像形成装置において、該電子写真感光体が1乃至10のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。13電子写真感光体と帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、及びクリーニング手段から選ばれる少なくとも1つの手段とが1体となった画像形成装置用プロセスカートリッジにおいて、該電子写真感光体が1乃至10のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。なお、硬化型保護層の表面から露出した部分を有する前記フィラーは、硬化型保護層材料塗布液中に分散されて塗布された結果保護層中に含まれ表面から露出した部分がないフィラーと区別するため、本明細書中で露出フィラーと表現されることがある。本発明は、機械的耐久性と高離型性の両立が可能であり、長期繰り返し使用しても高画質を安定に出力可能な電子写真感光体とその製法、画像形成装置及び画像形成装置用プロセスカートリッジを提供することができる。本発明の電子写真感光体は、高密度に架橋した硬化型保護層を有し、かつフィラー粒子以下、単にフィラーと記載が強固に固定されているため、機械的耐久性が優れる。本発明の電子写真感光体は、最表面にフィラー粒子の1部が露出している。これにより、離型性が向上していると考えられる。離型性が向上した理由としてフィラーが露出した状態となっていることで、トナーとの接触面積が減少し、それに伴い付着力が低減していることや、フィラー-トナー間付着力、フィラー-トナー添加剤間付着力が小さいことが考えられる。硬化高密度に架橋した硬化型保護層を有するため、機械的耐久性に優れる。さらに、フィラー存在部にフィラーを覆う隆起部構造があることで、フィラーが強固に固定されている。そのため、フィラーの脱落を防ぐことが可能となり、フィラーが常に表面に露出している。これにより、高い離型性と機械的耐久性の両立が可能となる。硬化前と硬化後の粘度差が著しい3官能以上のラジカル重合性化合物を含む塗工液を用いることにより、硬化前塗工層表面への露出フィラーの供与が容易となるだけでなく、フィラーを覆う隆起部構造の形成が容易となり、かつ、硬化後の高耐久性達成が可能となるためと思われる。本発明の実施の形態を説明する。本発明は、導電性支持体上に感光層、硬化型保護層が順次設けられた電子写真感光体に関し、以下の特徴を有する。すなわち、A該硬化型保護層が3官能以上のラジカル重合性化合物の硬化物を含むこと、により膜の機械的耐久性が向上し、B該硬化型保護層に、硬化型保護層で覆われない部分を有するフィラーが存在すること、で膜の離型性が向上し、Cフィラー表面と接する硬化型保護層はフィラーに沿った隆起部構造を有すること、で離型性の維持が可能となり、d膜中のフィラー分布が最表面側に寄っていることにより離型性の向上と高安定な画像出力が可能となり、長期間に渡って使用可能な電子写真感光体を提供可能としたことが特徴になっている。<<硬化型保護層>>上記のような本発明について以下詳細に説明する。3官能以上のラジカル重合性化合物、電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物について例示する。硬化型保護層の構成材料について説明する。硬化型保護層は、3官能以上のラジカル重合性化合物の硬化物およびフィラーを含む。硬化型保護層は、非硬化性の電荷輸送物質、または硬化性電荷輸送物質を含んでもよい。硬化とは、一般に複数の官能基を有する低分子化合物の分子間反応や高分子化合物が、熱、光、電子線等のエネルギーを与えることによって分子間で結合例えば、共有結合し、三次元網目構造を形成する反応である。本発明で用いる3官能以上のラジカル重合性化合物とは、例えばトリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾールなどの正孔輸送性構造、例えば縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基やニトロ基を有する電子吸引性芳香族環などの電子輸送構造を有しておらず、且つラジカル重合性官能基を3つ以上有するモノマーを指す。本発明に用いるラジカル重合性官能基とは、炭素-炭素2重結合を有し、ラジカル重合可能な基であれば何れでもよい。これらラジカル重合性官能基としては、例えば、下記に示す1-置換エチレン官能基、1、1-置換エチレン官能基等が挙げられる。11-置換エチレン官能基1-置換エチレン官能基としては、例えば以下の一般式1で表わされる官能基が挙げられる。CH2=CH-X1-一般式1ただし、式中、X1は、置換基を有していてもよいフェニレン基、ナフチレン基等のアリーレン基、置換基を有していてもよいアルケニレン基、-CO-基、-COO-基、-CONR78基R78は、水素、メチル基、エチル基等のアルキル基、ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等のアラルキル基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を表わす。、または-S-基を表わす。これらの置換基を具体的に例示すると、ビニル基、スチリル基、2-メチル-1、3-ブタジエニル基、ビニルカルボニル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミド基、ビニルチオエーテル基等が挙げられる。21、1-置換エチレン官能基1、1-置換エチレン官能基としては、例えば以下の一般式2で表わされる官能基が挙げられる。CH2=CY-X2-一般式2ただし、式中、Yは、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアラルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、メトキシ基あるいはエトキシ基等のアルコキシ基、-COOR79基R79は、水素原子、置換基を有していてもよいメチル基、エチル基等のアルキル基、置換基を有していてもよいベンジル、フェネチル基等のアラルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基、または-CONR80R81R80及びR81は、水素原子、置換基を有していてもよいメチル基、エチル基等のアルキル基、置換基を有していてもよいベンジル基、ナフチルメチル基、あるいはフェネチル基等のアラルキル基、または置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基を表わし、互いに同一または異なっていてもよい。、また、X2は上記一般式1のX1と同一の置換基及び単結合、アルキレン基を表わす。ただし、Y、X2の少なくとも何れか一方がオキシカルボニル基、シアノ基、アルケニレン基、及び芳香族環である。これらの置換基を具体的に例示すると、α-塩化アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、α-シアノエチレン基、α-シアノアクリロイルオキシ基、α-シアノフェニレン基、メタクリロイルアミノ基等が挙げられる。なお、これらX1、X2、Yについての置換基にさらに置換される置換基としては、例えばハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等が挙げられる。これらのラジカル重合性官能基の中では、特にアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基が有用である。電荷輸送構造を有さないラジカル重合性化合物もしくはオリゴマーの官能基数はより多官能の方が機械的耐久性、フィラー保持性の観点から好ましい。3官能以上のラジカル重合性化合物を硬化した場合、3次元の網目構造が発達し、架橋密度が非常に高い高硬度且つ高弾性な層が得られ、かつ均一で平滑性も高く、高い耐摩耗性、耐キズ性が達成される。しかし、硬化条件や用いる材料によっては硬化反応において瞬時に多数の結合を形成させるため、体積収縮による内部応力が発生し、クラックや膜剥がれが発生しやすくなる場合がある。その場合には1官能あるいは2官能のラジカル重合性化合物を用いたり、あるいはそれらを混合して用いたりすることで改善できる場合がある。アクリロイルオキシ基を有する化合物は、例えば水酸基がその分子中にある化合物とアクリル酸塩、アクリル酸ハライド、アクリル酸エステルを用い、エステル反応あるいはエステル交換反応させることにより得ることができる。また、メタクリロイルオキシ基を有する化合物も同様にして得ることができる。また、ラジカル重合性官能基を複数有する単量体中のラジカル重合性官能基は、同一でも異なってもよい。また、本発明に用いられる3官能以上のラジカル重合性化合物としては、硬化型保護層中に緻密な架橋結合を形成するために、該モノマー中の官能基数に対する分子量の割合分子量/官能基数は250以下が望ましい。また、この割合が250より大きい場合、硬化型保護層は柔らかく耐摩耗性が幾分低下するため、上記例示したモノマー等中、EOエチレンオキシド付加基、POプロピレンオキシド付加基、カプロラクトン付加基等の変性基を有するモノマーにおいては、極端に長い変性基を有するものを単独で使用することは好ましくはない。3官能以上のラジカル重合性化合物としては、以下のものが例示されるが、これらの化合物に限定されるものではない。3官能以上のラジカル重合性化合物としては、トリメチロールプロパントリアクリレートTMPTA、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンエチレンオキシ変性以後EO変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンプロピレンオキシ変性以後PO変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンカプロラクトン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレートPETTA、グリセロールトリアクリレート、グリセロールエピクロロヒドリン変性以後ECH変性トリアクリレート、グリセロールEO変性トリアクリレート、グリセロールPO変性トリアクリレート、トリスアクリロキシエチルイソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートDPHA、ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレートDTMPTA、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、リン酸EO変性トリアクリレート、2,2,5,5,-テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレートなどが挙げられ、これらは、単独又は2種類以上を併用しても差し支えない。本発明の硬化型保護層は膜形成時に、硬化剤や触媒、重合開始剤等を予め混合することで、硬化度をさらに高めることが可能である。これにより、硬化型保護層の耐摩耗性が一段と向上し、さらに未反応官能基も残存しにくくなるため、耐摩耗性の向上や静電特性劣化の抑制に有効である。また、反応が均一であるためにクラックや歪みが生じにくくなる。<電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物>本発明に用いられる電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物としては、例えばトリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾールなどの正孔輸送性構造、例えば縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基やニトロ基を有する電子吸引性芳香族環などの電子輸送構造を有しており、且つラジカル重合性官能基を有する化合物を指す。このラジカル重合性官能基とは、炭素-炭素2重結合を有し、ラジカル重合可能な基であれば何れでもよい。本発明の硬化型保護層に用いられる電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物としては、官能基がいくつのものでも使用可能である。本発明においては、1官能のものが機械的耐久性の点から好ましい。これは硬化反応の際に膜に余分な応力がかからないためであると考えられる。また、硬化型保護層の電荷輸送性も1官能の方が2官能以上のものより良好であった。これは、1官能の方が硬化時に分子のひずみが小さくなるためであると考えられる。電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物の電荷輸送構造としては、電荷輸送構造を付与できるものであれば如何なる材料でも使用可能であるが、中でもトリアリールアミン構造が高い効果を有し有用である。これは、ホッピングサイトを多く有し、π共役が広がっているためであると考えられる。また、トリアリールアミンは、ラジカルカチオン状態時に互いに共役しやすい。これらの理由から、トリアリールアミン構造は電荷輸送性に優れる。特に、つぎの一般式3又は4で示される化合物を用いた場合、感度、残留電位等の電気的特性が良好に持続される。式中、R40は水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アラルキル基、アリール基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、-COOR41R41は水素原子、アルキル基、アラルキル基又はアリール基を表わす。、ハロゲン化カルボニル基、またはCONR42R43R42及びR43は水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アラルキル基又はアリール基を示す。を表わし、Ar2、Ar3はアリーレン基を表わす。Ar4、Ar5はアリール基を表わす。Xは単結合、アルキレン基、シクロアルキレン基、アルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、またはビニレン基を表わす。Zはアルキレン基、アルキレンエーテル基、またはアルキレンオキシカルボニル基を表わし、m、nは0~3の整数を表わす。R40のアラルキル基、アリール基は置換基を有してもよい。R41のアルキル基、アラルキル基、アリール基は置換基を有してもよい。R42及びR43のアルキル基、アラルキル基、アリール基は置換基を有してもよい。Ar2、Ar3のアリーレン基は置換もしくは無置換でもよく、同一であっても異なってもよい。Ar4、Ar5のアリール基は置換もしくは無置換でもよく、同一であっても異なってもよい。Xのアルキレン基、シクロアルキレン基、アルキレンエーテル基は置換基を有してもよい。Zのアルキレン基、アルキレンエーテル基は置換基を有してもよい。以下に、一般式3、4における置換基の具体例を示す。前記一般式3、4において、R40の置換基中、アルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基等、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基等が、アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基が、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等がそれぞれ挙げられ、これらは、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等により置換されていてもよい。R40の置換基のうち、特に好ましいものは水素原子、メチル基である。Ar4、Ar5は置換もしくは無置換のアリール基であり、本発明において該アリール基としては縮合多環式炭化水素基、非縮合環式炭化水素基及び複素環基が含まれる。該縮合多環式炭化水素基としては、好ましくは環を形成する炭素数が18個以下のもの、例えば、ペンタニル基、インデニル基、ナフチル基、アズレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、as-インダセニル基、s-インダセニル基、フルオレニル基、アセナフチレニル基、プレイアデニル基、アセナフテニル基、フェナレニル基、フェナントリル基、アントリル基、フルオランテニル基、アセフェナントリレニル基、アセアントリレニル基、トリフェニレル基、ピレニル基、クリセニル基、及びナフタセニル基等が挙げられる。該非縮合環式炭化水素基としては、ベンゼン、ジフェニルエーテル、ポリエチレンジフェニルエーテル、ジフェニルチオエーテル及びジフェニルスルホン等の単環式炭化水素化合物の1価基、あるいはビフェニル、ポリフェニル、ジフェニルアルカン、ジフェニルアルケン、ジフェニルアルキン、トリフェニルメタン、ジスチリルベンゼン、1、1-ジフェニルシクロアルカン、ポリフェニルアルカン、及びポリフェニルアルケン等の非縮合多環式炭化水素化合物の1価基、あるいは9、9-ジフェニルフルオレン等の環集合炭化水素化合物の1価基が挙げられる。複素環基としては、カルバゾール、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、オキサジアゾール、及びチアジアゾール等の1価基が挙げられる。また、前記Ar4、Ar5で表わされるアリール基は、例えば以下に示すような置換基を有してもよい。1ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基等。2アルキル基;好ましくは、C1~C12とりわけC1~C8、さらに好ましくはC1~C4の直鎖または分岐鎖のアルキル基であり、これらのアルキル基にはさらにフッ素原子、水酸基、シアノ基、C1~C4のアルコキシ基、フェニル基又はハロゲン原子、C1~C4のアルキル基もしくはC1~C4のアルコキシ基で置換されたフェニル基を有していてもよい。具体的にはメチル基、エチル基、n-ブチル基、i-プロピル基、t-ブチル基、s-ブチル基、n-プロピル基、トリフルオロメチル基、2-ヒドロキシエチル基、2-エトキシエチル基、2-シアノエチル基、2-メトキシエチル基、ベンジル基、4-クロロベンジル基、4-メチルベンジル基、4-フェニルベンジル基等が挙げられる。3アルコキシ基-OR82;式中、R82は2で定義したアルキル基を表わす。具体的には、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、i-プロポキシ基、t-ブトキシ基、n-ブトキシ基、s-ブトキシ基、i-ブトキシ基、2-ヒドロキシエトキシ基、ベンジルオキシ基、トリフルオロメトキシ基等が挙げられる。4アリールオキシ基;アリール基としてはフェニル基、ナフチル基が挙げられる。これは、C1~C4のアルコキシ基、C1~C4アルキル基またはハロゲン原子を置換基として含有してもよい。具体的には、フェノキシ基、1-ナフチルオキシ基、2-ナフチルオキシ基、4-メトキシフェノキシ基、4-メチルフェノキシ基等が挙げられる。5アルキルメルカプト基またはアリールメルカプト基;具体的にはメチルチオ基、エチルチオ基、フェニルチオ基、p-メチルフェニルチオ基等が挙げられる。6以下の一般式5で表わされる置換基;式中、Rd及びReは各々独立に水素原子、前記2で定義したアルキル基、またはアリール基を表わす。アリール基としては、例えばフェニル基、ビフェニル基又はナフチル基が挙げられ、これらはC1~C4のアルコキシ基、C1~C4のアルキル基またはハロゲン原子を置換基として含有してもよい。Rd及びReは共同で環を形成してもよい。具体的には、アミノ基、ジエチルアミノ基、N-メチル-N-フェニルアミノ基、N、N-ジフェニルアミノ基、N、N-ジトリールアミノ基、ジベンジルアミノ基、ピペリジノ基、モルホリノ基、ピロリジノ基等が挙げられる。7メチレンジオキシ基、又はメチレンジチオ基等のアルキレンジオキシ基又はアルキレンジチオ基等。8置換又は無置換のスチリル基、置換又は無置換のβ-フェニルスチリル基、ジフェニルアミノフェニル基、ジトリルアミノフェニル基等。前記Ar2、Ar3で表わされるアリーレン基としては、前記Ar4、Ar5で表わされるアリール基から誘導される2価基が挙げられる。前記Xは単結合、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のシクロアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表わす。置換もしくは無置換のアルキレン基としては、C1~C12、好ましくはC1~C8、さらに好ましくはC1~C4の直鎖または分岐鎖のアルキレン基であり、これらのアルキレン基にはさらにフッ素原子、水酸基、シアノ基、C1~C4のアルコキシ基、フェニル基又はハロゲン原子、C1~C4のアルキル基もしくはC1~C4のアルコキシ基で置換されたフェニル基を有していてもよい。具体的にはメチレン基、エチレン基、n-ブチレン基、i-プロピレン基、t-ブチレン基、s-ブチレン基、n-プロピレン基、トリフルオロメチレン基、2-ヒドロキシエチレン基、2-エトキシエチレン基、2-シアノエチレン基、2-メトキシエチレン基、ベンジリデン基、フェニルエチレン基、4-クロロフェニルエチレン基、4-メチルフェニルエチレン基、4-ビフェニルエチレン基等が挙げられる。置換もしくは無置換のシクロアルキレン基としては、C5~C7の環状アルキレン基であり、これらの環状アルキレン基にはフッ素原子、水酸基、C1~C4のアルキル基、C1~C4のアルコキシ基を有していてもよい。具体的にはシクロヘキシリデン基、シクロへキシレン基、3、3-ジメチルシクロヘキシリデン基等が挙げられる。置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基としては、エチレンオキシ基、プロピレンオキシ基等のアルキレンオキシ基、エチレングリコール、プロピレングリコール等から誘導されるアルキレンジオキシ基、ジエチレングリコール、テトラエチレングリコール、トリプロピレングリコール等から誘導されるジまたはポリオキシアルキレンオキシ基等が挙げられ、アルキレンエーテル基のアルキレン基はヒドロキシル基、メチル基、エチル基等の置換基を有してもよい。ビニレン基としては、以下の一般式6又は7で表わされる置換基が挙げられる。式中、Rfは水素、アルキル基前記2で定義されるアルキル基と同じ、アリール基前記Ar4、Ar5で表わされるアリール基と同じ、aは1または2、bは1~3を表わす。前記Zは置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、アルキレンオキシカルボニル基を表わす。置換もしくは無置換のアルキレン基としは、前記Xのアルキレン基と同様なものが挙げられる。置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基としては、前記Xのアルキレンエーテル基が挙げられる。アルキレンオキシカルボニル基としては、カプロラクトン変性基が挙げられる。また、本発明の電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物として更に好ましくは、下記一般式8で表わされる構造の化合物が挙げられる。式中、o、p、qはそれぞれ0又は1の整数、Raは水素原子、メチル基を表わし、Rb、Rcは水素原子以外の置換基で炭素数1~6のアルキル基を表わし、複数の場合は異なってもよい。s、tは0~3の整数を表わす。Zaは単結合、メチレン基、エチレン基、を表わす。上記一般式8で表わされる化合物としては、Rb、Rcの置換基として、特にメチル基、エチル基である化合物が好ましい。本発明で用いる上記一般式3及び4、特に8の電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物は、炭素-炭素間の二重結合が両側に開放されて重合するため、末端構造とはならず、連鎖重合体中に組み込まれ、電荷輸送構造を有しないラジカル重合性化合物との重合で架橋形成された重合体中では、高分子の主鎖中に存在し、かつ主鎖-主鎖間の架橋鎖中に存在この架橋鎖には1つの高分子と他の高分子間の分子間架橋鎖と、1つの高分子内で折り畳まれた状態の主鎖のある部位と主鎖中でこれから離れた位置に重合したモノマー由来の他の部位とが架橋される分子内架橋鎖とがあるするが、主鎖中に存在する場合であってもまた架橋鎖中に存在する場合であっても、鎖部分から懸下するトリアリールアミン構造は、窒素原子から放射状方向に配置する少なくとも3つのアリール基を有し、バルキーであるが、鎖部分に直接結合しておらず鎖部分からカルボニル基等を介して懸下しているため立体的位置取りに融通性のある状態で固定されているので、これらトリアリールアミン構造は重合体中で相互に程よく隣接する空間配置が可能であるため、分子内の構造的歪みが少なく、また、電子写真感光体の硬化型保護層とされた場合に、電荷輸送経路の断絶を比較的免れた分子内構造をとりうるものと推測される。本発明に用いる電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物の具体例を以下に示すが、これらの構造の化合物に限定されるものではない。また、本発明に用いられる電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物は、フィラーを除いた硬化型保護層全量に対し20~80重量、好ましくは30~70重量である。この成分が20重量未満では硬化型保護層の電荷輸送性能が充分に保てず、繰り返しの使用で感度低下、残留電位上昇などの電気特性の劣化が現れることがある。また、80重量を超えると、架橋結合密度の低下を招き高い耐摩耗性が発揮されないことがある。使用されるプロセスによって要求される電気特性や耐摩耗性が異なるため一概にはいえないが、両特性のバランスを考慮すると30~70重量の範囲が最も好ましい。また、上記電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物を用いない場合は、硬化型保護層に電荷輸送性を付与するため、導電性フィラーや帯電制御剤、導電性高分子を添加することができる。導電性フィラーとしてはアンチモン酸亜鉛、酸化スズなどが挙げられる。これらの添加量はフィラーを除いた硬化型保護層全量に対し5~30重量が好ましい。また、粒径は10nm以上300nm以下が好ましい。<フィラー添加の説明>本発明は、導電性支持体上に感光層、硬化型保護層が順次設けられた電子写真感光体において、該硬化型保護層に、硬化型保護層で覆われない部分を有する露出フィラーが存在し、フィラー表面と接する硬化型保護層が露出フィラーに沿った隆起構造を有することを特徴とする電子写真感光体に関するものである。硬化型保護層で覆われない部分を有するフィラーとは、図6に示すようにフィラーそのものが上方に露出した部分を有するフィラーを意味する。また、フィラー表面と接する硬化型保護層がフィラーに沿った隆起構造を有するとは、図7の断面図に示すように、硬化型保護層自由表面がフィラーに沿って、フィラーを覆う形で隆起した構造を有することを意味する。本発明においては、硬化型保護層で覆われない部分を有するフィラー、すなわち一部が露出したフィラーが存在し、かつ前述の隆起構造があることで高離型性と機械的耐久性の両立が可能となる。離型性が向上した理由としてフィラーが露出した状態となっていることで、トナーとの接触面積が低減され、それに伴い付着力が低減していることや、フィラーとトナー間の付着力、フィラーとトナー添加剤間の付着力が小さいことが考えられる。さらにフィラー存在部に隆起構造があることで、フィラー保持性が高い。そのため、フィラーの脱落を防ぐことが可能となり、高い離型性と機械的耐久性の両立が可能となると考えられる。これはフィラー存在部にフィラーに沿った隆起部がない特開2006-267859号公報とは根本的に異なる構造である。また、特開2009-145480号公報と異なり、3官能以上のラジカル重合性化合物の硬化物を含むため、フィラーが強固に固定される。本発明の硬化型保護層は2種類以上のフィラーを含んでもよい。例えば、粒径の異なるフィラーを用いることにより適度な凹凸が形成し、クリーニングブレードの当接状態が安定することで、クリーニング性を向上させることができる。また、前記フィラーは第1のフィラーと、第1のフィラーとは異なる材料からなる第2のフィラーを含んでもよい。複数のフィラーを含むことにより、各々のフィラーに機能分離をすることで、全体の機能を向上させることができる。例えば、離型性を有するフィラーと金属酸化物などの機械的耐久性の高いフィラーを併用することにより、離型性や機械的耐久性をより向上させることができる。また、硬化型保護層には、硬化型保護層に被覆されたフィラーを含んでもよい。被覆されたフィラーとは、図10の小粒径フィラーのように硬化型保護層で被覆されたフィラーを意味する。被覆されたフィラーが硬化型保護層表面近傍に存在する場合、フィラー起因の隆起構造が形成されることがあるが、このフィラー表面は硬化型保護層で被覆されている。被覆されたフィラーは、フィラーを分散した硬化型保護層塗工液を塗布することにより作製することができる。被覆されたフィラーが存在することにより、硬化型保護層の強度が向上し、機械的耐久性や露出したフィラーの保持性も向上する。本発明においては、2種類のフィラーが珪素原子またはフッ素原子を含む有機フィラーと金属酸化物フィラーからなることが好ましい。これらの組み合わせの場合、異物付着が抑制される。明確な理由は定かではないが、各々のフィラーとクリーニングブレードとの摩擦力が異なることにより、単一のフィラーを使用した時に比べクリーニングブレードのスティックスリップ運動が加速され異物のかきとり能力が向上したためであると考えられる。さらに、これらを組み合わせた効果として、離型性の向上効果と機械的耐久性の向上効果がある。これは各々のフィラーの効果が効率よく発揮されているためであると考えられる。換言すれば、本発明の保護層は、A該硬化型保護層が3官能以上のラジカル重合性化合物の硬化物を含み、B該硬化型保護層の表面域中に、フィラー粒子域が海-島状に存在し、該フィラー粒子のそれぞれは、一部が保護層表面上に露出しているが、露出率は該フィラー粒子それぞれの全表面のうち50未満であり、かつ、該露出部分は硬化型保護層で覆われてなく、C前記フィラー粒子の露出部分のうちのリング状裾部分に沿った隆起部があることを特徴とするものであり、容易な理解に資するため模式的に云えば、保護層塗工液の塗布後、フィラー粒子を塗工膜上に配置してフィラー粒子の一部を塗工膜中に押し込むことにより形成することができる。但し、本発明の当該構造は、むろん、他の手法により形成してもよい。また、本発明のフィラー半径rと硬化型保護層Tとの間には、T>2rかつ式aが成立する。100×硬化型保護層自由表面からT/2までの深さにあるフィラー数硬化型保護層中の全フィラー数≧70式a膜厚がフィラーの直径より大きく、さらに式aを満たすことにより、離型性が向上する。さらに保護層中の電荷トラップを減らし、残留電位の上昇を抑制する効果もある。球形でないフィラーの場合、観察したフィラー中の最も離れた点同士を結んだ距離の半分を半径とする。また、本発明の隆起構造は式bを満たすことが望ましい。0.015×r/2≦h1≦0.5×h2式b式b中、rはフィラー粒径、h1は最表面からフィラーを覆っている隆起部の最大到達高さ、h2は隆起部の底辺からフィラーにおける露出部分の最高部までの距離であるなお、本発明における粒径とはフィラー内の最も離れた点同士を結んだ距離を意味する。具体例を図8、9に示す。h1が0.015×r/2より小さいと、フィラーの保持性が低下し、フィラーが脱落しやすくなることがある。また、h1が0.5×h2より大きい場合、フィラーの露出が小さくなるため、離型性が充分に発揮されないことがある。h1は、硬化前の架橋型保護層と、フィラー表面との表面張力に関係するが、硬化前の架橋型保護層粘度、およびフィラー吹きつけ圧力により制御することができる。また、本発明の前記硬化型保護層は式cを満たすことが望ましい。0.10≦S1/S1S2≦0.50式c式c中、S1は硬化型保護層で覆われない部分を有するフィラー部の投影面積、S2はフィラーが存在しない部分の投影面積である。S1/S1S2が0.1未満の場合、離型性が充分に発揮されないことがある。また、0.50を超える場合。書き込み光が充分に透過せず、画質が劣化する可能性がある。これらの理由から、式cを満たすことが好ましい。S1/S1S2はフィラー吹きつけ回数により制御することができる。また、前記第1のフィラーが、珪素原子またはフッ素原子を含む有機フィラーであり前記第2のフィラーが金属酸化物フィラーである場合、式dを満たすことが好ましい。0.3≦Sa/SaSb≦0.7式d式d中、Saは前記硬化型保護層を上面から投影したときの珪素原子またはフッ素原子を含む有機フィラー部の投影面積、Sbは前記硬化型保護層を上面から投影したときの少なくとも1種類の金属酸化物フィラー部の投影面積である。また、Sa/SaSbが0.3未満の場合、または0.7より大きい場合は異物付着が大きくなることがある。一方で式dの範囲内では、異物付着が低減される。さらにクリーニングブレードの摩耗も低減する。理由は明らかではないが、クリーニングブレードとの摩擦力が異なるフィラーが複数存在することでスティックスリップ状態が変化したことによるものであると考えられる。<フィラー塗布方法>本発明では、フィラーを表面に露出させ、同時にフィラー表面と接する硬化型保護層にフィラーに沿った隆起構造を設けるために硬化型保護層塗工後にフィラーを塗布し、硬化を行なう。塗布方法としては、フィラー分散液をスプレーガンで塗布する方法や、フィラーそのものをスプレーガンで塗布する方法、静電スプレー法などが使用可能であるが、これらに限定されるものではない。但し、本発明における従来との違いは塗工態様にある。通常、フィラーを含む硬化型保護層を作製する場合、保護層塗工液にフィラーを分散させたものを使用していた。分散液塗工後に硬化するため、フィラーはほぼ均一に膜内に存在し、露出したフィラーはあまりない。先に記載した特許文献18記載のように、表面近傍にフィラー潤滑性微粒子を集中させた硬化型保護層とすべく、フィラー分散液中のフィラーを、膜表面に移動させる工程を設けたものも提案されているが、この技術は、膜表面に移動させる工程をさらに必要とする、加えて、この従来技術においては保護層構成材料が2官能であるため、3官能以上の本発明に比べ、フィラー保持力が弱いと考えられる。さらにこの工程を経て作製した場合、被覆されたフィラーが表面に移動するために、フィラー表面に保護層成分が残りやすい。そのため、フィラーの露出は本発明に比べて少なくなる傾向にある。また、特許文献20に代表されるように、複数のフィラーを各々の効果を発揮するよう、フィラー濃度が異なる分散液を塗布し濃度傾斜をつける方法がある。この方法であれば異なる特性を有するフィラーに各々の特性を発現させることができる可能性がある。しかしながら、この方法ではフィラーの大半が保護層に被覆されてしまう。そのため、離型性を有するフィラーを添加しても離型性が十分に発揮されないことがある。これに対して、本発明は、硬化型保護層を塗布し、硬化前にフィラーを塗布する。そして、その後、硬化反応をさせる。この方法で作製した膜は、塗工液に含まれるフィラーを移動させることにより作製した膜に比べ一部が露出したフィラーが表面に数多く存在することになる。また、硬化前のウェット膜にフィラーを塗布しているため、フィラーの端部が、フィラーに沿って隆起した構造となっている。露出したフィラーが多いため、フィラーそのものの効果を効率よく付与することができる。例えば、離型性の高いシリコーンフィラーやフッ素フィラーの効果を高く発現させることができる。この塗工態様であれば、通常使用できないフィラーも使用できる。たとえば、実施例のトスパールは、分散液状態で塗工すると、明部電位が大きく上昇してしまうが、一方、本発明で用いた塗工態様であれば、明部電位上昇を抑えることができる。先の特許文献19記載の技術は、保護層の塗工処理と、フィラーの供給処理とが別個であるが、この技術は本発明とは異なり、硬化後の保護層に、フィラーを打ち込む内容のものである。本発明と同様に硬化型保護層表面にフィラーが露出しているが、しかし、この作製方法でできた保護層と、本発明の保護層の違いは、フィラーの埋まっている部分周辺が盛り上がり凸構造の有無である。この従来技術の作製方法では、硬化後に打ち込んでいるため、フィラー埋没部の隆起構造はできない。そのため、フィラー保持力が低い。これにより、離型性の持続力が弱く、離型性と機械的耐久性の両立が不可能である。また、特許文献21の特開2001-232954号公報では保護層の膜厚よりも大きな粒径のフィラーを塗工液中に含有させることによりフィラーの突出状態を形成している。このような塗工液から作った膜は不均一になりやすい。さらに保護層の厚みによってフィラーの粒径が制限されてしまう。また、塗工液中からフィラーを突出させているために塗工液中の樹脂成分によるフィラー被覆面積が大きく、フィラーそのものの効果が十分に発揮されないことがある。加えてフィラーの突出状態を制御することが困難である。それに対し、本発明の塗工方法であれば、フィラーの露出面積を大きくすることが可能であり、フィラーの面積率や露出状態などのフィラーの存在状態も容易に制御することができる。また、フィラーの特性が異なるため同一の塗工液で分散状態を保ちにくいフィラーや、大きく粒径の異なるフィラー同士であっても容易に露出状態を形成することができる。しかし、本発明における電子写真感光体の表面は、無論、他の方法によって得たものであってもよい。このフィラー微粒子としては、以下のようなものが使用できる。有機性フィラー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、カーボン微粒子などが挙げられる。カーボン微粒子とは、炭素が主成分の構造を有する粒子のことであり、非晶質、ダイヤモンド、グラファイト、無定型炭素、フラーレン、ツェッペリン、カーボンナノチューブ、カーボンナノホーン等の構造を有する粒子である。これらの構造の中で水素を含有するダイヤモンド状カーボン若しくは非晶質カーボン構造を有する粒子は、機械的及び化学的耐久性が良好である。水素を含有するダイヤモンド状カーボン若しくは非晶質カーボン膜とは、SP3軌道を有するダイヤモンド構造、SP2軌道を有するグラファイト構造、非晶質カーボン構造などの類似構造が混在した粒子のことである。ダイヤモンド状カーボンもしくは非晶質カーボン微粒子は、炭素だけで構成されるのではなく、水素、酸素、窒素、フッ素、硼素、リン、塩素、臭素、沃素等の他の元素が含有されていてもかまわない。有機性フィラー材料としては、ポリメタクリル酸、ポリスチレン、メラミンなどが挙げられるがこれらに限るものではない。また、シリカアクリル複合材料などの有機-無機ハイブリッドフィラーを用いることも可能である。無機性フィラー材料としては、銅、スズ、アルミニウム、インジウムなどの金属粉末、酸化珪素、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の金属酸化物、チタン酸カリウムなどの無機材料が挙げられる。特に、フィラーの硬度の点からは、この中でも無機材料を用いることが有利である。特に金属酸化物が良好であり、さらには、酸化珪素、酸化アルミニウム、酸化チタンが有効に使用できる。また、コロイダルシリカやコロイダルアルミナなどの微粒子も有効に使用できる。これらフィラーの中でも、シリカ、シリコーン、PTFE、PFAなど珪素原子やフッ素原子を含有するフィラーが離型性の点から好ましい。また、耐摩耗性の観点からは、金属酸化物のフィラー、特にアルミナフィラーが好ましい。さらに好ましくは第1のフィラーとして珪素原子やフッ素原子を含有するフィラーを用い第2のフィラーとして金属酸化物、特にアルミナフィラーを用いる組み合わせである。この組み合わせであれば、第1のフィラー効果としての離型性が付与され、第2のフィラー効果としての機械的耐久性が付与される。その結果、電子写真感光体の寿命が飛躍的に伸びる。複数のフィラーを組み合わせる場合、各々の粒径は異なることが好ましい。また、フィラーの平均一次粒径は、0.01~5μmであることが離型性と耐摩耗性の両立の点から好ましく、0.1μm~3μmがより好ましい。<<画像形成装置>>次に、図面を用いて本発明の電子写真方法、並びに、画像形成装置を詳しく説明する。図2は、本発明の電子写真プロセス、及び画像形成装置を説明するための概略図であり、下記のような例も本発明の範疇に属するものである。感光体10は図2中の矢印の方向に回転し、感光体10の周りには、帯電部材11、画像露光部材12、現像部材13、転写部材16、クリーニング部材17、除電部材18等が配置される。クリーニング部材17や除電部材18が省略されることもある。画像形成装置の動作は基本的に以下のようになる。帯電部材11により、感光体10表面に対してほぼ均一に帯電が施される。続いて、画像露光部材12により、入力信号に対応した画像光書き込みが行なわれ、静電潜像が形成される。次に、現像部材13により、この静電潜像に現像が行なわれ、感光体表面にトナー像が形成される。形成されたトナー像は、搬送ローラ14により転写部位に送られた転写紙15に、転写部材により、トナー像が転写される。このトナー像は、図示しない定着装置により転写紙上に定着される。転写紙に転写されなかった一部のトナーは、クリーニング部材17によりクリーニングされる。ついで、感光体上に残存する電荷は、除電部材18により除電が行なわれ、次のサイクルに移行する。図2に示すように、感光体10はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。帯電部材11、転写部材16には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器ソリッドステートチャージャのほか、ローラ状の帯電部材あるいはブラシ状の帯電部材等が用いられ、公知の手段がすべて使用可能である。一方、画像露光部材12、除電部材18等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオードLED、半導体レーザーLD、エレクトロルミネッセンスELなどの発光物全般を用いることができる。これらの中でも半導体レーザーLDや発光ダイオードLEDが主に用いられる。所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。光源等は、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体10に光が照射される。但し、除電工程における感光体10への露光は、感光体10に与える疲労の影響が大きく、特に帯電低下や残留電位の上昇を引き起こす場合がある。したがって、露光による除電ではなく、帯電工程やクリーニング工程において逆バイアスを印加することによっても除電することが可能な場合もあり、感光体の高耐久化の面から有効な場合がある。電子写真感光体10に正負帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正負の静電潜像が形成される。これを負正極性のトナー検電微粒子で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正負極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。上記の画像形成プロセスを繰り返すと、感光体表面に汚染物質が付着する。感光体表面に付着する汚染物質の中でも帯電によって生成する放電物質やトナー中に含まれる外添剤等は、湿度の影響を拾いやすく異常画像の原因となっているが、このような異常画像の原因物質には、紙粉もその一つであり、それらが感光体に付着することによって、異常画像が発生しやすくなるだけでなく、耐摩耗性を低下させたり、偏摩耗を引き起こしたりする傾向が見られる。汚染物質異物付着は本体の小型化や低コスト化に有効な直接転写方式では特に大きな課題である。これらの付着を防ぎ、かつ機械的耐久性を有する感光体が必要とされる。現像部材13により、感光体10上に現像されたトナーは、転写紙15に転写されるが、すべてが転写されるわけではなく、感光体10上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング部材17により、感光体10から除去される。このクリーニング部材は、クリーニングブレードあるいはクリーニングブラシ等公知のものが用いられる。また、両者が併用されることもある。トナー転写性が悪いと、感光体上の未転写トナーが多く、クリーニング部材の耐久性が悪化する傾向にある。よってトナー転写性向上も必須である。トナー転写性が上がると、廃トナーを減らし、トナーを有効に使用することも可能となる。以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。前記プロセスカートリッジとは、図3に示すように、感光体10を内蔵し、他に帯電部材11、画像露光部材12、現像部材13、転写部材16、クリーニング部材17、及び除電部材を含んだ1つの装置部品である。<フィラー存在部観察方法の説明>具体例として、走査型電子顕微鏡SEMによる観察について説明するが、フィラーの状態が観察できるものであれば、この限りではない。電子写真感光体の表面をSEMによって撮影し、得られたSEM像に映し出されているフィラーを画像解析装置を用いて解析することで、微粒子の平均直径、個数、面積比等を得ることができる。このとき、SEM像として得られる画像は表面のほぼ垂直方向より投影したものであるので、映し出されるフィラーの像も垂直方向の投影像である。そのように得られた画像を、画像解析装置や画像解析ソフトを用いて解析する。そのような画像解析装置としては、高詳細画像解析システムIP-1000旭エンジニアリング社製のような専用装置や、画像解析ソフトImage-ProPlusプラネトロン社製、LMeyeレーザーテック社製を導入したコンピュータ等を用いることができる。例えば、これらを用い、図に示す画像からフィラー部と非フィラー部の画像データを二値化し、各々の面積率を算出可能である。SEM像は、加速電圧が高いと、表面付近の内部の様子までが画像情報として得られる場合がある。そのため、該加速電圧の設定は、表面に露出したフィラーが映し出されるように調整する必要がある。例えば、SEMとして電界放出形走査電子顕微鏡S-4200日立製作所社製を用いた場合、加速電圧としては、2kv~6kv程度が好適であるが、これは、装置や感光体の材料などによって適宜調整する必要がある。こうして得られた、表面のSEM画像を画像解析ソフトに取り込み、観察範囲においてカウントされた個々のフィラーの平均直径、面積比を算出させることによって、所望の感光体表面のフィラーの状態を観測することができるのである。具体的な方法の一例を記述する。電界放出形走査電子顕微鏡S-4200日立製作所社製を用いて、加速電圧8kV、3000倍で撮影したSEM画像を取得する。SEM画像を画像解析ソフトLMeyeレーザーテック社製を用い、画像データをフィラー部と、フィラーが存在しない部分とで2値化する。2値化した部分の面積比を同ソフトで算出することができる。さらに詳細な観察を行なうため、熱陰極電界放出形走査電子顕微鏡サーマルFE-SEMを用いることもできる。サーマルFE-SEMは、熱電子銃タイプのSEMに比べ、光源となる電子銃の輝度が数百倍高いため、高い解像度での観察ができる。本発明においては、硬化型保護層に存在するフィラーの断面状態を観察する方法として、サーマルFE-SEMを用いた。以下に具体例を記載するが、観察方法はこの限りではない。まず、電子写真感光体断片に導電性付与のために白金パラジウムをコートし、表面保護のため白金カーボンによるデポコートを行ない、観察サンプルを作製する。続いてサンプルを収束イオンビームFIBを用いて断面加工を行ない、サーマルFE-SEMにて観察を行なう。FIB装置の例としてはQuanta2003D日本FEI株式会社製、サーマルFE-SEMとしては例えばULTRA55カールツァイス社製を用いることができる。この観察によって得られた断面画像から、フィラー周辺の硬化型保護層の隆起部の高さを算出する。具体的には、図8に示すように、最表面からフィラーを覆っている隆起部の最大到達高さh1、隆起部の底辺からフィラーにおける露出部分の最高部までの距離h2を求めた。次に、実施例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、部及びは重量基準である。最初に、電荷発生物質チタニルフタロシアニン結晶の合成例について記載する。合成例1チタニルフタロシアニン結晶の合成はじめに、本発明に用いたチタニルフタロシアニン結晶の合成方法について述べる。合成は、特開2004-83859号公報に準じた。即ち、1、3-ジイミノイソインドリン292部とスルホラン1800部を混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド204部を滴下する。滴下終了後、徐々に180°Cまで昇温し、反応温度を170°C~180°Cの間に保ちながら5時間撹拌して反応を行なった。反応終了後、放冷した後、析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、次にメタノールで数回洗浄し、更に80°Cの熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。粗チタニルフタロシアニンを20倍量の濃硫酸に溶解し、100倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過し、次いで、洗浄液が中性になるまでイオン交換水pH:7.0、比伝導度:1.0μS/cmにより水洗いを繰り返し洗浄後のイオン交換水のpH値は6.8、比伝導度は2.6μS/cmであった、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキ水ペーストを得た。得られたこのウェットケーキ水ペースト40部をテトラヒドロフラン200部に投入し、室温下でホモミキサーケニス、MARKIIfモデルにより強烈に撹拌2000rpmし、ペーストの濃紺色の色が淡い青色に変化したら撹拌開始後20分、撹拌を停止し、直ちに減圧濾過を行なった。濾過装置上で得られた結晶をテトラヒドロフランで洗浄し、顔料のウェットケーキを得た。これを減圧下5mmHg、70°Cで2日間乾燥して、チタニルフタロシアニン結晶8.5部を得た。前記ウェットケーキの固形分濃度は、15質量であった。結晶変換溶媒は、前記ウェットケーキに対する質量比で33倍の量を用いた。なお、合成例1の原材料には、ハロゲン含有化合物を使用していない。得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりX線回折スペクトル測定したところ、CuKα線波長1.542Åに対するブラッグ角2θが27.2±0.2°に最大ピークと最低角7.3±0.2°にピークを有し、更に9.4±0.2°、9.6±0.2°、24.0±0.2°に主要なピークを有し、かつ7.3°のピークと9.4°のピークの間にピークを有さず、更に26.3°にピークを有さないチタニルフタロシアニン粉末を得られた。その結果を図4に示す。<X線回折スペクトル測定条件>X線管球:Cu電圧:50kV電流:30mA走査速度:2°/分走査範囲:3°~40°時定数:2秒合成例2次に、硬化型保護層に用いられる1官能の電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物の合成例について記載する。電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物の合成例本発明における電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物は、例えば特許第3164426号公報記載の方法にて合成される。また、下記にこの一例を示す。1ヒドロキシ基置換トリアリールアミン化合物下記式Bの合成メトキシ基置換トリアリールアミン化合物下記式A113.85部0.3molと、ヨウ化ナトリウム138部0.92molにスルホラン240部を加え、窒素気流中で60°Cに加温した。この液中にトリメチルクロロシラン99部0.91molを1時間かけて滴下し、約60°Cの温度で4時間半撹拌し反応を終了させた。この反応液にトルエン約1500部を加え室温まで冷却し、水と炭酸ナトリウム水溶液で繰り返し洗浄した。その後、このトルエン溶液から溶媒を除去し、カラムクロマトグラフィー処理吸着媒体:シリカゲル、展開溶媒:トルエン:酢酸エチル=20:1にて精製した。得られた淡黄色オイルにシクロヘキサンを加え、結晶を析出させた。このようにして下記式Bの白色結晶88.1部収率=80.4を得た。融点:64.0~66.0°C2トリアリールアミノ基置換アクリレート化合物例示化合物No.7の合成上記1で得られたヒドロキシ基置換トリアリールアミン化合物式B82.9部0.227molをテトラヒドロフラン400mlに溶解し、窒素気流中で水酸化ナトリウム水溶液NaOH:12.4部、水:100mlを滴下した。この溶液を5°Cに冷却し、アクリル酸クロライド25.2部0.272molを40分かけて滴下した。その後、5°Cで3時間撹拌し反応を終了させた。この反応液を水に注ぎ、トルエンにて抽出した。この抽出液を炭酸水素ナトリウム水溶液と水で繰り返し洗浄した。その後、このトルエン溶液から溶媒を除去し、カラムクロマトグラフィー処理吸着媒体:シリカゲル、展開溶媒:トルエンにて精製した。得られた無色のオイルにn-ヘキサンを加え、結晶を析出させた。このようにして例示化合物No.7の白色結晶80.73部収率=84.8を得た。融点:117.5~119.0°C実施例A1~A18、比較例A1~A5実施例A1導電性支持体としての直径40mmのアルミニウムシリンダーに、下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、電荷輸送層塗工液を、順次塗布乾燥し、約3.5μmの下引き層、約0.2umの電荷発生層、約23μmの電荷輸送層を形成し、積層感光体を作製した。なお、各層の塗工後に指触乾燥を行なった後、下引き層は130°C、電荷発生層は95°C、電荷輸送層は120°Cで各々20分乾燥を行ない、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層からなる電子写真感光体を作製した。続いて下記保護層用塗工液を塗布した後、オリンポス社製スプレーガンMP-200Cを用い、圧力4kgf/cm2、吐出口-感光体間距離10cmの条件でフィラーを塗布した。その後、UVランプバルブ種HバルブFusionUVシステムズ社製を用いて、ランプ出力200W/cm、照度:450mW/cm2、照射時間:30秒の条件で光照射を行なうことで塗膜を硬化させた。この工程を経ることにより、フィラーを保護層表面に一部を露出した常態で固定化させた。この後、130°Cで20分の乾燥を行なうことにより、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層/硬化型保護層からなる電子写真感光体を作製した。下引き層用塗工液酸化チタンCR-EL、平均一次粒径:約0.25μm、石原産業株製50部アルキッド樹脂ベッコライトM6401-50、固形分:50、大日本インキ化学工業株製14部メラミン樹脂L-145-60、固形分:60、大日本インキ化学工業株製8部2-ブタノン:70部電荷発生層塗工液市販のビーズミル分散機に直径0.5mmのPSZボールを用い、ポリビニルブチラールを溶解した2-ブタノン溶液及びチタニルフタロシアニン結晶を投入し、ローター回転数1200r.p.m.にて30分間分散を行ない、電荷発生層用塗工液を作製した。チタニルフタロシアニン結晶15部ポリビニルブチラール積水化学社製BX-110部2-ブタノン280部電荷輸送層塗工液ビスフェノールZ型ポリカーボネートパンライトTS2050、帝人化成株式会社製PCと表記する10部下記構造の電荷輸送物質CTM-17部テトラヒドロフラン68部1シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液0.2部KF50-1CS、信越化学工業製硬化型保護層塗工液ラジカル重合性化合物トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製10部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物No.710部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1部溶媒テトラヒドロフラン119部<塗布用フィラー露出フィラー>シリコーン樹脂微粒子平均粒径0.5μmトスパール105、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製実施例A2露出フィラーを表4-A1に示す材料F-2に変更した以外は実施例A1と同様に電子写真感光体を作製した。[実施例A3]露出フィラーを表4-A1に示す材料F-3に変更した以外は実施例A1と同様に電子写真感光体を作製した。実施例A4実施例A1において、ラジカル重合性化合物を下記の混合系に変更した以外は実施例A1と同様に電子写真感光体を作製した。ラジカル重合性化合物1トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製5部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99ラジカル重合性化合物2ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレートKAYARADDPCA-120、日本化薬製5部分子量:1947、官能基数:6官能、分子量/官能基数=325実施例A5露出フィラーを表4-A1に示す材料F-A2に変更した以外は実施例A4と同様に電子写真感光体を作製した。実施例A6露出フィラーを表4-A1に示す材料F-A3に変更した以外は実施例A4と同様に電子写真感光体を作製した。実施例A7硬化型保護層塗工液を下記の塗工液に変更し、吐出口-感光体間距離を20cmとした以外は実施例A1と同様に電子写真感光体を作製した。<硬化型保護層塗工液>ラジカル重合性化合物トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製10部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99電荷輸送物質酸化スズ三菱マテリアル電子化成製T-1一次粒径0.02μm2.5部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ社製1部溶媒テトラヒドロフラン76.5部<フィラー>ケミスノーMX180TA;綜研化学工業社製、架橋アクリル樹脂散粒子、2μm実施例A8表4-A2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。<実施例A8~A18の硬化型保護層塗工液>ラジカル重合性化合物トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製10部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99電荷輸送物質酸化スズ三菱マテリアル電子化成製T-1一次粒径0.02μm2.5部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ社製0.5部溶媒テトラヒドロフラン76.5部実施例A9表4-A2に示す材料および作製条件により、実施例A8と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例A10表4-A2に示す材料および作製条件により、実施例A8と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例A11表4-A2に示す材料および作製条件により、実施例A8と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例A12表4-A2に示す材料および作製条件により、実施例A8と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例A13表4-A2に示す材料および作製条件により、実施例A8と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例A14表4-A2に示す材料および作製条件により、実施例A8と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例A15表4-A2に示す材料および作製条件により、実施例A8と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例A16表4-A2に示す材料および作製条件により、実施例A8と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例A17表4-A2に示す材料および作製条件により、実施例A8と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例A18表4-A2に示す材料および作製条件により、実施例A8と同様にして電子写真感光体を作製した。比較例A1下記硬化型保護層塗工液を塗布した後、UVランプバルブ種HバルブFusionUVシステムズ社製を用いて、ランプ出力200W/cm、照度:450mW/cm2、照射時間:30秒の条件で光照射を行なうことで硬化させた。この後、130°Cで20分の乾燥を行なうことにより、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層/硬化型保護層からなる電子写真感光体を作製した。その後、下記条件でフィラーを埋め込んだ。<硬化型保護層塗工液>ラジカル重合性化合物ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレートKAYARADDPCA-120、日本化薬製10部分子量:1947、官能基数:6官能、分子量/官能基数=325電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物No.710部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1部溶媒テトラヒドロフラン119部<露出フィラー>アルミナフィラーAA-2住友化学工業株式会社平均粒径2μmF-A6<使用装置>ニューマブラスター型式3G-4ATCM株式会社不二製作所製ガン移動速度:240mm/min吹きつけ圧力:3.5kgf/cm2感光体-ガン間距離:100mm感光体回転速度:240rpm吐出角度:90度吹きつけ回数:2回[比較例A2]実施例ラジカル重合性化合物を下記化合物とし、吐出口-感光体間距離を10cmとした以外は実施例A7と同様に電子写真感光体を作製した。ラジカル重合性化合物1,6-ヘキサンジオールジアクリレートA-HD-N新中村化学株式会社製分子量:226、官能基数:2官能、分子量/官能基数=113[比較例A3]導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層からなる電子写真感光体上に下記硬化型保護層塗工液を塗布した後、UVランプバルブ種HバルブFusionUVシステムズ社製を用いて、ランプ出力200W/cm、照度:450mW/cm2、照射時間:30秒の条件で光照射を行なうことで硬化させた。この後、130°Cで20分の乾燥を行なうことにより、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層/硬化型保護層からなる電子写真感光体を作製した。<硬化型保護層塗工液>ラジカル重合性化合物トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製20部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1部フィラーF-A2シリコーン樹脂微粒子平均粒径0.5μmトスパール105、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製2部溶媒テトラヒドロフラン119部[比較例A4]比較例A3においてフィラーを下記のものに変更した以外は比較例A3と同様に電子写真感光体を作製した。フィラーPTFE微粒子平均粒径3.0μmF-A3ルブロンL-2ダイキン工業株式会社製[比較例A5]導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層からなる電子写真感光体1上に下記保護層塗工液を塗工後、オリンポス社製スプレーガンMP-200Cを用い、圧力4kgf/cm2、吐出口-感光体間距離10cmの条件でフィラーを塗布した。この後、150°Cで30分の乾燥を行なうことにより、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層/保護層からなる電子写真感光体を作製した。<保護層塗工液>ビスフェノールZ型ポリカーボネートパンライトTS2050、帝人化成株式会社製PCと表記する10部下記構造の電荷輸送物質CTM-17部テトラヒドロフラン34部シクロヘキサノン34部<塗布用フィラー露出フィラー>シリコーン樹脂微粒子平均粒径2μmトスパール120、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製電子写真感光体処方を表4-A2に示す。なお、表中のフィラー略号は、以下のフィラーを表わす。PCは非ラジカル重合性化合物[実施例B1~B20、比較例A1~A5][実施例B1]導電性支持体としての直径40mmのアルミニウムシリンダーに、下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、電荷輸送層塗工液を、順次塗布乾燥し、約3.5μmの下引き層、約0.2umの電荷発生層、約23μmの電荷輸送層を形成し、積層感光体を作製した。なお、各層の塗工後に指触乾燥を行なった後、下引き層は130°C、電荷発生層は95°C、電荷輸送層は120°Cで各々20分乾燥を行ない、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層からなる電子写真感光体を作製した。続いてフィラーを含有した下記保護層用塗工液を塗布した後、オリンポス社製スプレーガンMP-200Cを用い、圧力4kgf/cm2、吐出口-感光体間距離10cmの条件でフィラーを塗布した。その後、UVランプバルブ種HバルブFusionUVシステムズ社製を用いて、ランプ出力200W/cm、照度:450mW/cm2、照射時間:30秒の条件で光照射を行なうことで塗膜を硬化させた。この工程を経ることにより、フィラーを保護層表面に一部を露出した常態で固定化させた。この後、130°Cで20分の乾燥を行なうことにより、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層/硬化型保護層からなる電子写真感光体を作製した。下引き層用塗工液酸化チタンCR-EL、平均一次粒径:約0.25μm、石原産業株製50部アルキッド樹脂ベッコライトM6401-50、固形分:50、大日本インキ化学工業株製14部メラミン樹脂L-145-60、固形分:60、大日本インキ化学工業株製8部2-ブタノン:70部電荷発生層塗工液市販のビーズミル分散機に直径0.5mmのPSZボールを用い、ポリビニルブチラールを溶解した2-ブタノン溶液及びチタニルフタロシアニン結晶を投入し、ローター回転数1200r.p.m.にて30分間分散を行ない、電荷発生層用塗工液を作製した。チタニルフタロシアニン結晶15部ポリビニルブチラール積水化学社製BX-110部2-ブタノン280部電荷輸送層塗工液ビスフェノールZ型ポリカーボネートパンライトTS2050、帝人化成株式会社製PCと表記する10部下記構造の電荷輸送物質CTM-17部テトラヒドロフラン68部1シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液0.2部KF50-1CS、信越化学工業製硬化型保護層塗工液ラジカル重合性化合物トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製10部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物No.710部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1部フィラーアルミナフィラースミコランダムAA-05平均粒子径0.5μm住友化学工業株式会社製2部溶媒テトラヒドロフラン130部<露出フィラー>シリコーン樹脂微粒子平均粒径0.5μmトスパール105、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製[実施例B2]露出フィラーを表4-B1に示す材料F-B2に変更し、作製条件を同表に示したものに変更した以外は実施例B1と同様に電子写真感光体を作製した。[実施例B3]露出フィラーを表4-B1に示す材料F-B3に変更し、作製条件を同表に示したものに変更した以外は実施例B1と同様に電子写真感光体を作製した。[実施例B4]実施例B1において、硬化型保護層塗工液を下記に変更した以外は実施例B1と同様に電子写真感光体を作製した。硬化型保護層塗工液ラジカル重合性化合物1トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製5部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99ラジカル重合性化合物2ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレートKAYARADDPCA-120、日本化薬製5部分子量:1947、官能基数:6官能、分子量/官能基数=325電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物No.710部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1部フィラーアルミナフィラースミコランダムAA-03平均粒子径0.3μm住友化学工業株式会社製2部溶媒テトラヒドロフラン130部[実施例B5]露出フィラーを表4-B1に示す材料F-B2に変更し、作製条件を同表に示したものに変更した以外は実施例B4と同様に電子写真感光体を作製した。[実施例B6]露出フィラーを表4-B1に示す材料F-B3に変更し、作製条件を同表に示したものに変更した以外は実施例B4と同様に電子写真感光体を作製した。[実施例B7]硬化型保護層塗工液を下記の塗工液に変更し、粉体塗布条件を表4-B1に示すものに変更した以外は実施例B1と同様に電子写真感光体を作製した。<硬化型保護層塗工液>ラジカル重合性化合物トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製10部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99電荷輸送物質酸化スズ三菱マテリアル電子化成製T-1一次粒子径0.02μm2.5部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ社製1部フィラー酸化チタンフィラーCR-EL平均粒子径0.25μm石原産業株式会社製1部溶媒テトラヒドロフラン90部<露出フィラー>ケミスノーMX180TA;綜合化学工業社製、架橋アクリル樹脂散粒子、平均粒子径2μm[実施例B8]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。表中のフィラー種を表4-B1に示す。実施例B8~B18では硬化型保護層塗工液として下記処方を用いた。<実施例B8~B18の硬化型保護層塗工液>ラジカル重合性化合物トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製10部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99電荷輸送物質酸化スズ三菱マテリアル電子化成製T-1一次粒子径0.02μm2.5部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ社製1部フィラー酸化チタンフィラーCR-EL平均粒子径0.25μm石原産業株式会社製1部溶媒テトラヒドロフラン90部[実施例B9]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。[実施例B10]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。[実施例B11]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。[実施例B12]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。[実施例B13]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。[実施例B14]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。[実施例B15]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。[実施例B16]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。[実施例B17]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。[実施例B18]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。[実施例B19]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。実施例B19ではフィラーとしてAA-03を用いた。[実施例B20]表4-B2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-B1に示す。実施例B20ではフィラーとしてAA-05を用いた。[比較例B1]下記硬化型保護層塗工液を塗布した後、UVランプバルブ種HバルブFusionUVシステムズ社製を用いて、ランプ出力200W/cm、照度:450mW/cm2、照射時間:30秒の条件で光照射を行なうことで硬化させた。この後、130°Cで20分の乾燥を行なうことにより、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層/硬化型保護層からなる電子写真感光体を作製した。その後、下記条件でフィラーを埋め込んだ。<硬化型保護層塗工液>ラジカル重合性化合物ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレートKAYARADDPCA-120、日本化薬製10部分子量:1947、官能基数:6官能、分子量/官能基数=325電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物No.710部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1部フィラー酸化チタンフィラーCREL平均粒子径0.25μm石原産業株式会社製1部溶媒テトラヒドロフラン119部<露出フィラー>アルミナフィラーAA-2住友化学工業株式会社F-B6平均粒径2μm<使用装置>ニューマブラスター型式3G-4ATCM株式会社不二製作所製ガン移動速度:240mm/min吹きつけ圧力:3.5kgf/cm2感光体-ガン間距離:100mm感光体回転速度:240rpm吐出角度:90度吹きつけ回数:2回[比較例B2]実施例B7のラジカル重合性化合物を下記化合物とし、吐出口-感光体間距離を10cmとし、作製条件を同表に示したものに変更した以外は実施例B7と同様に電子写真感光体を作製した。ラジカル重合性化合物1,6-ヘキサンジオールジアクリレートA-HD-N新中村化学株式会社製分子量:226、官能基数:2官能、分子量/官能基数=113[比較例B3]硬化型保護層塗工液を下記の塗工液に変更し、作製条件を同表に示したものに変更した以外は実施例B1と同様に電子写真感光体を作製した。硬化型保護層塗工液ラジカル重合性化合物1トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製5部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99ラジカル重合性化合物2ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレートKAYARADDPCA-120、日本化薬製5部分子量:1947、官能基数:6官能、分子量/官能基数=325電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物No.710部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1部フィラーアルミナフィラースミコランダムAA-03平均粒子径0.3μm住友化学工業株式会社製2部溶媒テトラヒドロフラン119部[比較例B4]硬化型保護層塗工液を下記の塗工液に変更し、作製条件を同表に示したものに変更した以外は実施例B1と同様に電子写真感光体を作製した。<保護層塗工液>ラジカル重合性化合物トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製10部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物No.710部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1部フィラーアルミナフィラースミコランダムAA-03平均粒子径0.3μm住友化学工業株式会社製2部フィラーシリコーンフィラートスパール105平均粒子径0.5μmモメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製2部溶媒テトラヒドロフラン130部電子写真感光体処方を表4-B2に示す。なお、表中のフィラー略号は、以下のフィラーを表わす。[実施例C1~C25、比較例C1~C3][実施例C1]導電性支持体としての直径40mmのアルミニウムシリンダーに、下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、電荷輸送層塗工液を、順次塗布乾燥し、約3.5μmの下引き層、約0.2umの電荷発生層、約23μmの電荷輸送層を形成し、積層感光体を作製した。なお、各層の塗工後に指触乾燥を行なった後、下引き層は130°C、電荷発生層は95°C、電荷輸送層は120°Cで各々20分乾燥を行ない、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層からなる電子写真感光体を作製した。続いてフィラーを含有した下記保護層用塗工液を塗布した後、オリンポス社製スプレーガンMP-200Cを用い、圧力4kgf/cm2、吐出口-感光体間距離10cmの条件でフィラーを塗布した。複数のフィラーを塗布する際は、第1のフィラーを塗布した後に、第二のフィラーを塗布した。その後、UVランプバルブ種HバルブFusionUVシステムズ社製を用いて、ランプ出力200W/cm、照度:450mW/cm2、照射時間:30秒の条件で光照射を行なうことで塗膜を硬化させた。この工程を経ることにより、フィラーを保護層表面に一部を露出した常態で固定化させた。この後、130°Cで20分の乾燥を行なうことにより、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層/硬化型保護層からなる電子写真感光体を作製した。下引き層用塗工液酸化チタンCR-EL、平均一次粒径:約0.25μm、石原産業株製50部アルキッド樹脂ベッコライトM6401-50、固形分:50、大日本インキ化学工業株製14部メラミン樹脂L-145-60、固形分:60、大日本インキ化学工業株製8部2-ブタノン:70部電荷発生層塗工液市販のビーズミル分散機に直径0.5mmのPSZボールを用い、ポリビニルブチラールを溶解した2-ブタノン溶液及びチタニルフタロシアニン結晶を投入し、ローター回転数1200r.p.m.にて30分間分散を行ない、電荷発生層用塗工液を作製した。チタニルフタロシアニン結晶15部ポリビニルブチラール積水化学社製BX-110部2-ブタノン280部電荷輸送層塗工液ビスフェノールZ型ポリカーボネートパンライトTS2050、帝人化成株式会社製PCと表記する10部下記構造の電荷輸送物質7部テトラヒドロフラン68部1シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液0.2部KF50-1CS、信越化学工業製硬化型保護層塗工液ラジカル重合性化合物トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製10部分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物No.710部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1部溶媒テトラヒドロフラン119部<フィラー>シリコーン樹脂微粒子トスパール105平均粒子径0.5μmモメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製;表4-C1露出フィラー1としてのF-C1アルミナフィラースミコランダムAA-07平均粒子径0.7μm住友化学工業株式会社製;表4-C1露出フィラー1としてのF-C4[実施例C2]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C3]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C4]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。実施例C4はラジカル重合性化合物として、トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製5部およびジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレートKAYARADDPCA-120、日本化薬製6官能5部を混合した実施例C5、実施例C6も同様。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C5]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C6]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C7]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。実施例C7では硬化型保護層塗工液として下記処方を用いた実施例C8~実施例C23も同様。<実施例C7~C23の硬化型保護層塗工液>ラジカル重合性化合物トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製10部官能基数:3官能電荷輸送物質酸化スズ三菱マテリアル電子化成製T-1一次粒子径0.02μm2.5部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ社製1部溶媒テトラヒドロフラン70部[実施例C8]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C9]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C10]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C11]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C12]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C13]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C14]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C15]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C16]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C17]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C18]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C19]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C20]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C21]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C22]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C23]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C24]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。実施例C24では実施例C1と同一の硬化型保護層塗工液を用いた。当該表中のフィラー種を表4-C1に示す。[実施例C25]表4-C2に示す材料および作製条件により、電子写真感光体を作製した。当該表中のフィラー混合部のフィラー種を表4-C1に示す。実施例C25で用いた硬化型保護層塗工液のラジカル重合性化合物は、つぎのようなものであった。ラジカル重合性化合物1,6-ヘキサンジオールジアクリレートA-HD-N新中村化学株式会社製分子量:226、官能基数:2官能、分子量/官能基数=113[比較例C1]実施例C1のラジカル重合性化合物を下記化合物とした以外は実施例C1と同様に電子写真感光体を作製した。ラジカル重合性化合物1,6-ヘキサンジオールジアクリレートA-HD-N新中村化学株式会社製官能基数:2官能[比較例C2]硬化型保護層塗工液にフィラーを分散させ、続いて硬化型保護層用塗工液を塗布した。その後、UVランプバルブ種HバルブFusionUVシステムズ社製を用いて、ランプ出力200W/cm、照度:450mW/cm2、照射時間:30秒の条件で光照射を行なうことで硬化させた。この後、130°Cで20分の乾燥を行なうことにより、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層/硬化型保護層からなる電子写真感光体を作製した。<保護層塗工液>ラジカル重合性化合物トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADTMPTA、日本化薬製10部官能基数:3官能電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物No.710部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1部フィラーアルミナフィラースミコランダムAA-07平均粒子径0.7μm住友化学工業株式会社製2部フィラーシリコーンフィラートスパール105平均粒子径0.5μmモメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製2部溶媒テトラヒドロフラン130部[比較例C3]下記硬化型保護層塗工液を塗布した後、UVランプバルブ種HバルブFusionUVシステムズ社製を用いて、ランプ出力200W/cm、照度:450mW/cm2、照射時間:30秒の条件で光照射を行なうことで硬化させた。この後、130°Cで20分の乾燥を行なうことにより、導電性支持体/下引き層/電荷発生層/電荷輸送層/硬化型保護層からなる電子写真感光体を作製した。その後、下記条件でフィラーを埋め込んだ。<硬化型保護層塗工液>ラジカル重合性化合物ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレートKAYARADDPCA-120、日本化薬製10部官能基数:6官能電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物No.710部重合開始剤1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1部溶媒テトラヒドロフラン119部<露出フィラー>アルミナフィラースミコランダムAA-1.5平均粒子径1.5μm住友化学工業株式会社製シリコーンフィラートスパール120平均粒子径2μmモメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製<使用装置>ニューマブラスター型式3G-4ATCM株式会社不二製作所製ガン移動速度:240mm/min吹きつけ圧力:3.5kgf/cm2感光体-ガン間距離:100mm感光体回転速度:240rpm吐出角度:90度吹きつけ回数:2回[フィラー観察;r、h1、h2の算出]フィラー観察方法としては、ドラム断片に導電性付与のために白金パラジウムをコートし、表面保護のため白金カーボンによるデポコートを行ない、観察サンプルを作製した。サンプルを収束イオンビームFIBを用いて断面加工を行ない、サーマルFE-SEMにて観察を行なった。FIB装置としてはQuanta20003D日本FEI株式会社製、サーマルFE-SEMとしてULTRA55カールツァイス社製を用いた。この観察によって得られた断面画像の具体例として、実施例5の断面画像を図7、8、9に示す。フィラー周辺の硬化型保護層の隆起部高さh1、フィラー粒径r、隆起部の底辺からフィラーにおける露出部分の最高部までの距離h2を算出した。なお、各電子写真感光体についてフィラー100個分のr、h1、h2を算出し、各々の平均値をr、h1、h2とした。[S1/S1S2の算出]ドラム断片に導電性付与のために白金パラジウムをコートし、観察サンプルを作製した。観察サンプルを、電界放出形走査電子顕微鏡S-4200日立製作所社製を用いて、加速電圧8kV、3000倍で撮影したSEM画像を取得した。SEM画像を画像解析ソフトLMeyeレーザーテック社製を用い、画像データをフィラー部と、フィラーが存在しない部分とで2値化した。2値化した部分の面積比を同ソフトで算出しフィラー部の占有面積をS1、フィラーが存在しない部分の面積をS2としてS1/S1S2を求めた。なお、10枚SEM画像を取得し、各々の平均値をS1/S1S2とした。具体例として、実施例A5のSEM画像を図5に示す。[Sa/SaSbの算出]画像解析ソフトLMeyeレーザーテック社製を用い、前記S1/S1S2の算出に用いた画像から、フィラーごとの電子線の反射度合いの差あるいは粒径の差を利用してフィラーを識別し各々の面積率を算出した。[硬化型保護層中のフィラー率の算出]r、h1、h2の算出に用いた装置を用い、3000倍の断面画像を取得した。図11に示すように、断面写真からフィラーの個数をカウントし、その個数と自由表面からT/2までにあるフィラー個数から、自由表面からT/2までにあるフィラー割合を算出した。なお、T/2の線より完全に上にある線と交わらないフィラーのみを自由表面からT/2までにあるフィラーとした。なお、10枚分の画像データから含有量を算出し、その平均値を硬化型保護層中の自由表面からT/2までにあるフィラー率とした。[実施例A1~A18、比較例A1~A5の式a値、式b値、式c値][実施例B1~B20、比較例B1~B4の式a値、式b値、式c値][実施例C1~C25、比較例C1~C3の式a値、式b値、式c値]<実機試験>上記電子写真感光体を使用し、評価を行なった。実機による通紙試験前後のトナー転写率、膜摩耗量、画像評価を行なった。実機による通紙試験は、電子写真用プロセスカートリッジに前記電子写真感光体を装着し、リコー製imagioMPC5000改造機の黒色を用いて、実施例A、比較例Aは10万枚、実施例B,Cおよび比較例B,Cは30万枚の実機通紙試験A4、NBSリコー製MyPaper画像面積率5チャートを実施した。その前後で摩耗量測定、転写率測定、画像評価を行なった。なお、imagioMPC5000のカートリッジから潤滑剤を取り除いた。[転写率測定]転写率測定は下記式を用いて算出した。転写率=1-転写残トナー率=1-[転写残トナーM/A/転写前トナーM/A]式e転写残トナーとは紙への転写後に感光体上に残留する未転写のトナーである。M/Aは感光体に付着したトナーの単位面積当たりの重量:mg/cm2を示す。続いて、測定手順を示す。画像面積2cm2のベタ画像が並んだ転写率評価チャートを出力し、感光体上のトナーを転写紙に転写する。転写直後に装置を停止すると、感光体上には転写残トナーが残存している。その転写残トナー量を粘着テープで剥がし、感光体上の転写残トナーM/Aを求める。この際、転写残トナーIDImageDensity、画像濃度とトナー量とのプロットから係数を算出し、転写残トナーIDから転写残トナー量M/Aを算出した。また転写前トナーのM/Aは感光体上の転写前トナー量を測定し、算出した。[摩耗量測定]通紙終了後に感光体を取り出し、通紙試験前後の感光体の膜厚の差から、摩耗量を測定した。膜厚測定は、渦電流式膜厚計フィッシャースコープMMSフィッシャー社製を用いた。[画質評価]通紙前、通紙後に日本画像学会テストチャートNo.3を出力し、画質を評価した。評価は以下の基準で目視にてランク評価を行なった。4:画像品質にほとんど低下がないレベル。3:画像品質は若干低下したが、目視観察では問題ないレベル2:目視観察でも画像品質の低下がわかるレベル1:画像品質上重大な問題があるレベル表8、表9、表10に摩耗量測定、転写率測定、画像評価の試験結果を示す。[実施例A1~A18、比較例A1~A5の摩耗量、転写率、画像評価結果]上記評価結果につき、念のため若干補足説明すると、実施例の場合に比較し、比較例A1硬化後フィラー打ち込みは、フィラー周辺の隆起が形成されないため、フィラー保持力が弱く、比較例A22官能ラジカル化合物使用は、本発明と同様の塗工方法ではあるが、保護層が2官能であるため、フィラー保持力が弱く、比較例A3フィラー分散液の塗工は、塗工層内部に埋没しているフィラーが多い状態となり、明部電位が上昇し、比較例A4フィラー分散液の塗工も、塗工層内部に埋没しているフィラーが多い状態となり、明部電位が上昇し、比較例A5非硬化保護層粉体塗工は、架橋型ではないため、フィラー保持力が弱いことが分かる。[実施例B1~B20、比較例B1~B4の摩耗量、転写率、画像評価結果]上記評価結果につき、念のため若干補足説明すると、実施例の場合に比較し、比較例B1硬化後フィラー打ち込みは、フィラー周辺の隆起が形成されないため、フィラー保持力が弱く、比較例B22官能ラジカル化合物使用は、本発明と同様の塗布方法ではあるが、保護層が2官能であるため、フィラー保持力が弱く、比較例B3フィラー分散液の塗布は、機械的耐久性は高いものの、表面に離型性が乏しいため異物付着に起因する異常画像が発生し、比較例B42種類のフィラー分散液塗布では、保護層内部の被覆されているフィラーが電荷トラップとなり、明部電位が上昇し、初期から画像濃度が薄くなる傾向にある。[実施例C1~C25、比較例C1~C3の摩耗量、転写率、画像評価結果]上記評価結果につき、念のため若干補足説明すると、実施例の場合に比較し、比較例C12官能ラジカル化合物使用は、本発明と同様の塗布方法ではあるが、保護層が2官能であるため、フィラー保持力が弱く、比較例C22種類のフィラー分散液塗布では、保護層内部の被覆されているフィラーが電荷トラップとなり、明部電位が上昇し、初期から画像濃度が薄くなる傾向にある。また、比較例C3硬化後フィラー打ち込みは、フィラー周辺の隆起が形成されないため、フィラー保持力が弱い。"