複数のキャビネットを所定方向へ連設してなるキャビネット列を、前記所定方向とは異なる方向に所定の間隔を空けて並設した状態において、前記キャビネット列同士を連結するためのキャビネット列連結構造であって、各前記キャビネット列の複数箇所において、一のキャビネットの上部と、該キャビネットと対向する位置にある隣のキャビネット列のキャビネットの上部とを伸縮により長さを調整可能な連結部材により連結したことを特徴とするキャビネット列連結構造。前記連結部材が、柱状体であり、前記連結部材の両端部に係止部を設ける一方、前記キャビネットの上部に前記係止部が係止可能な被係止部を設け、前記連結部材を前記キャビネットに対して着脱自在に取り付けることにより、前記キャビネット列同士を連結することを特徴とする請求項1に記載のキャビネット列連結構造。上述したように多数のキャビネットを並設する場合、従来のキャビネットによれば、キャビネット列とキャビネット列との間の空間は通路としてしか利用することができず、キャビネット列間の空間を通路として以外に有効利用することが望まれている。また、上述の如く設置された各キャビネットの強度に関し、左右方向への強度については、複数のキャビネットが連設されているために十分な強度が期待できるものの、前後方向すなわちキャビネット列の並設方向への強度については、更なる向上が求められている。そこで、本発明は、上記問題に鑑みなされたものであって、キャビネット列間の空間を通路以外としても有効利用することができる上、キャビネット列の並設方向への強度を向上することができるキャビネット列連結構造を提供しようとするものである。上記目的を達成するために、本発明のうち請求項1に記載の発明は、複数のキャビネットを所定方向へ連設してなるキャビネット列を、前記所定方向とは異なる方向に所定の間隔を空けて並設した状態において、前記キャビネット列同士を連結するためのキャビネット列連結構造であって、各前記キャビネット列の複数箇所において、一のキャビネットの上部と、該キャビネットと対向する位置にある隣のキャビネット列のキャビネットの上部とを伸縮により長さを調整可能な連結部材によって連結したことを特徴とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、前記連結部材が、柱状体であり、前記連結部材の両端部に係止部を設ける一方、前記キャビネットの上部に前記係止部が係止可能な被係止部を設け、前記連結部材を前記キャビネットに対して着脱自在に取り付けることにより、前記キャビネット列同士を連結することを特徴とする。本発明によれば、所定の間隔を空けてキャビネット列を並設する際に、各キャビネット列の複数箇所において、一のキャビネットの上部と該キャビネットと対向する位置にある隣のキャビネット列のキャビネットの上部とを伸縮により長さを調整可能な連結部材によって連結する。したがって、連結方向、すなわちキャビネット列の並設方向でのキャビネットの強度を向上することができるし、キャビネット列間で連結部材の上方の空間をケーブル等の引き回しのための空間として利用することができ、空間の有効な利用をも図ることができる。さらに、連結部材を伸縮により長さを調整可能しているため、キャビネット列間の間隔に応じて連結部材を伸縮させ長さを調整してやれば対応することができ、汎用性に富む。請求項2に記載の発明によれば、連結部材が、柱状体であり、連結部材の両端部に係止部を設ける一方、キャビネットの上部に係止部が係止可能な被係止部を設け、連結部材をキャビネットに対して着脱自在に取り付けることにより、キャビネット列同士を連結するため、連結部材による連結作業が容易であるし、連結部材がキャビネットに対して着脱自在であることから、連結部材を外すだけでキャビネットの表面からの突出部がなくなり、運搬時や保管時等の扱いが簡易となる。更に、既設のキャビネットに被係止部を設けるだけで連結部材の後付けも可能となり、汎用性が非常に高い。以下、本発明の一実施形態となるキャビネット列連結構造について、図面にもとづき詳細に説明する。図1は、複数のキャビネット2、2を左右方向へ連設してなるキャビネット列1、1を示した斜視説明図である。各キャビネット2は、柱部材を方体状に組み付けた枠状の本体に、左右側面の開口を閉塞する一対の側板3、天面の開口を閉塞する天板4、後方の開口を閉塞する背板図示せず、及び底面の開口を閉塞する底板図示せずを取り付けるとともに、前面の開口を開閉自在に閉塞する前扉5を取り付けて構成されるもので、キャビネット列1は、そのようなキャビネット2を左右方向へ複数連設してなる。また、該キャビネット列1は、前後方向に所定の間隔を空けて複数列ここでは2列並設されている。尚、キャビネット列1において、左右で隣り合うキャビネット2とキャビネット2とは、左右両端にネジ孔を有する帯状のプレート部材図示せずを介して連結されている。そして、キャビネット列1、1間には、本発明の要部となる連結部材11、11が架設されている。以下、連結部材11及び連結部材11によるキャビネット列1、1同士の連結について、図2~図5をもとに説明する。図2は、図1中のA部において連結部材11を取り付ける前の状態を示した拡大説明図である。図3は、連結部材11が取り付けられた状態にあるキャビネット2を側方から示した説明図である。図4は、図3中のB部において連結部材11を取り付ける様子を示した拡大説明図であり、図5は、図3中のC部を拡大して示した説明図である。連結部材11は、伸縮により長さを調整可能な柱状部材であって、連結部材11の基端部には一方側の係止部としての掛止爪12と位置決め突起13とが設けられている。掛止爪12は、下方へ湾曲する鉤状に形成されており、位置決め突起13は掛止爪12の下方位置から水平方向へ突設されている。一方、連結部材11の先端側は、本体11aに対してスライド体11bがスライド可能に取り付けられた構造となっており、スライド体11bをスライドさせて突出/没入させることにより連結部材11全体として伸縮し、連結部材11の長さが調整されるようになっている。また、本体11aの先端部には、スライド体11bを任意の突出位置でネジ止めにより固定するためのスライド方向へ長い複数の長孔14、14が穿設されている。さらに、スライド体11bの先端部には、他方側の係止部としての係止片15が設けられている。上述したような連結部材11は、掛止爪12をキャビネット2の前面側の上隅部に形成された前面及び天面にわたるスリット16へ差し込んだ後、連結部材11全体を上下方向へ回動させ、位置決め突起13をキャビネット2のスリット16の下方に設けられたスリット17へ差し込み、図3に示すような姿勢で、一旦キャビネット2の前面に取り付ける。その後、キャビネット列1、1同士の間隔に応じてスライド体11bの突出長さを調整し、再び連結部材11全体を上方へ回動させながら連結部材11の先端側を上方へ持ち上げて、掛止爪12を係止させたキャビネット2と対向する位置にあるキャビネット2の後面側の上隅部に形成された被係止部図示せずへ係止片15を上方から差し込むようにして係止させてやることにより、キャビネット列1、1間に架設することができる。そして、同様の方法で、キャビネット列1、1間に複数の連結部材11、を架設することにより、図6に示す如く、キャビネット列1、1間で連結部材11、11上方に形成される空間を、ケーブル21等を束ねて引き回すための空間として利用することができる。尚、スリット16、17共に、各キャビネット2の天面と底面とを連結する柱部材に形成されている。以上のように構成される連結部材11を利用したキャビネット列連結構造によれば、前後方向に所定間隔を空けてキャビネット列1、1を並設する際に、柱状の連結部材11を用いて対向位置にあるキャビネット2、2の上部同士を複数箇所において前後方向で連結するため、各キャビネット2の前後方向での強度を向上することができるし、キャビネット列1、1間で連結部材11、11の上方の空間をケーブル21等の引き回しのための空間として利用することができ、空間の有効な利用をも図ることができる。さらに、連結部材11を伸縮により長さを調整可能に形成しているため、キャビネット列1、1間の間隔に応じて連結部材11を伸縮させることにより対応可能であり、汎用性に富む。また、連結部材11の一方側の端部に掛止片12及び位置決め突起13を、他方側の端部に係止片15を夫々設けており、掛止片12や位置決め突起13、係止片15をキャビネット2へ係止させることによって連結部材11を取り付けることができるため、連結部材11によるキャビネット列1、1同士の連結作業が容易であるし、掛止片12等の係止/解除によって連結部材11をキャビネット2に対して着脱自在としているため、連結部材11を外すだけでキャビネット2の表面からの突出部がなくなり、運搬時や保管時等の扱いが簡易である。更に、既設のキャビネットに被係止部を設けるだけで連結部材11の後付けも可能となり、汎用性が非常に高い。なお、本発明に係るキャビネット列連結構造は、上記実施形態の態様に何ら限定されるものではなく、キャビネットそのものの構成は勿論、連結に係る箇所の構成についても必要に応じて適宜変更することができる。たとえば、上記実施形態では、一方のキャビネットの後面と他方のキャビネットの前面とを連結するように構成しているが、キャビネットを前面同士又は後面同士が対向するような姿勢で配置し、その前面同士又は後面同士を連結部材により連結するように構成することも可能である。加えて、キャビネットとキャビネットとを連結する箇所も、上記実施形態では上隅部としているが、上部を連結するのであれば上隅部に限定されることはないし、上部に連結箇所を複数設け、選択的に利用したり、キャビネット列の端のキャビネットにおいては複数箇所で連結したりしても何ら問題はない。また、上記実施形態では、連結部材の一方側の端部に掛止片及び位置決め突起を、他方側の端部に係止片を夫々設けているが、たとえば両端部とも係止片のみとする等、連結部材のキャビネットへの取り付けに係る構成についても適宜設計変更可能である。さらに、上記実施形態では、連結部材をキャビネットに対して着脱自在としているが、キャビネットと一体的に形成してもよく、たとえば一方のキャビネットから大径の筒状の連結部を突設する一方、他方のキャビネットからは連結部内に嵌入可能な棒状の連結部を突設し、棒状の連結部を筒状の連結部内へ嵌入させ、所定の嵌入位置で固定することによりキャビネット同士を連結するような構成を採用する連結部材を筒状の連結部と棒状の連結部とから構成することも可能である。この構成においても、棒状の連結部をどれだけ筒状の連結部内へ嵌入させるかを調整することにより、連結部全体としての長さが伸縮することになるため、キャビネット列間の間隔を所望の間隔に調整することができ、汎用性に富む。