可とう性細長体から成る芯線と、前記芯線の先端部に前記芯線を貫挿したコイルスプリング体を装着し、前記芯線と前記コイルスプリング体との先端端部に先導栓を形成した医療用ガイドワイヤにおいて、前記芯線が固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を用いて、総減面率が90から97.6の伸線加工を行い、前記芯線と前記コイルスプリングとを接合部材を用いて部分的に接合し、前記接合部材は180°Cから495°Cの溶融温度をもち、かつ金を含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。請求項1記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記金を含有した共晶合金の前記接合部材が、金と錫を含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。請求項1記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記金を含有した共晶合金の前記接合部材が、金とゲルマニウムを含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。請求項1記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記金を含有した共晶合金の前記接合部材が、金とインジウムを含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。可とう性細長体から成る芯線と、前記芯線の先端部に前記芯線を貫挿したコイルスプリング体を装着し、前記芯線と前記コイルスプリング体との先端端部に先導栓を形成した医療用ガイドワイヤにおいて、前記芯線が固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を用いて、総減面率が90から97.6の伸線加工を行い、前記芯線と前記コイルスプリングとを接合部材を用いて部分的に接合し、前記接合部材は180°Cから495°Cの溶融温度をもち、かつ銀を含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。請求項5記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記銀を含有した共晶合金の前記接合部材が、銀と錫を含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。請求項1~6のいずれか一つに記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記接合部材は220°Cから480°Cの溶融温度をもち、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。請求項1~6のいずれか一つに記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記接合部材は280°Cから480°Cの溶融温度をもち、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。請求項1~8のいずれか一つに記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記芯線と前記コイルスプリングとを前記接合部材を用いて部分的に接合する接合形態が、前記芯線の先端端部に先導栓を形成して成り、前記先導栓は、前記接合部材を用いて前記芯線の外周部に先端から所定長形成した被膜層を介して前記芯線と接合し、かつ前記コイルスプリング体の先端端部の双方と接合して成り、前記先導栓を形成した前記接合部材と前記被膜層を形成した前記接合部材とが、同一、又は同種の共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。可とう性細長体から成る芯線と、前記芯線の先端部に、前記芯線を貫挿したコイルスプリング体を装着し、前記芯線と前記コイルスプリング体との先端端部に先導栓を形成した医療用ガイドワイヤの製造方法において、前記芯線が固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を用いて、総減面率が90から97.6の伸線加工工程と、前記芯線の先端部を研削加工する工程と、前記芯線を前記コイルスプリング体内に貫挿してコイルスプリング体を装着する工程と、接合部材が180°Cから495°Cの溶融温度をもつ共晶合金を溶融させて前記芯線の先端外周部に先端から所定長の被膜層を形成する工程と、前記接合部材を用いて前記芯線の先端端部に前記先導栓を形成し、前記先導栓は、前記被膜層を介して前記芯線と接合し、かつ前記コイルスプリング体の先端端部の双方と接合する工程から成り、前記先導栓を形成した前記接合部材と前記被膜層を形成した前記接合部材とが、同一、又は同種の共晶合金で形成された工程から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤの製造方法。従来のガイドワイヤにおいて、その芯線にステンレス鋼線を用いてコイルスプリング体とを接合する際、接合部材である、ろう材等は単なる固着手段としてのみの技術思想しか存在せず、ステンレス鋼線の加工度の高い強加工の伸線加工した芯線と、この強加工した芯線の熱影響による機械的強度特性を考慮した、ろう付けやはんだ付けの際の接合材料である共晶合金を用いた接合に関する技術思想は存在していない。この発明の目的は、芯線にオーステナイト系ステンレス鋼線を用いて強加工の伸線加工を行い、この強加工の芯線への熱影響による引張強度特性向上効果を利用して、単に接合部材を固着手段として用いるのみではなく、芯線の引張強度を向上させながら、かつ接合強度を向上させる新たな接合技術を開示することにより、術者が安全に操作できる医療用ガイドワイヤを提供することにある。請求項1記載の発明は、可とう性細長体から成る芯線と、前記芯線の先端部に前記芯線を貫挿したコイルスプリング体を装着し、前記芯線と前記コイルスプリング体との先端端部に先導栓を形成した医療用ガイドワイヤにおいて、前記芯線が固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を用いて、総減面率が90から97.6の伸線加工を行い、前記芯線と前記コイルスプリングとを接合部材を用いて部分的に接合し、前記接合部材は180°Cから495°Cの溶融温度をもち、かつ金を含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤである。この構成により、強加工した芯線の引張破断応力が急傾斜増大する温度域と合致した溶融温度をもつ接合部材の共晶合金を用いることにより、接合部材の溶融熱を利用して芯線の引張破断応力を増大させて接合することができ、かつ接合部の視認性の向上、さらに耐食性の向上を図り、接合強度を向上させて、術者が安全に操作できる医療用ガイドワイヤの提供ができる。請求項2記載の発明は、請求項1記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記金を含有した共晶合金の前記接合部材が、金と錫を含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤである。この構成により、強加工した芯線の引張破断応力が急傾斜増大する温度域と合致した溶融温度をもつ接合部材の共晶合金を用いることにより、接合部材の溶融熱を利用して芯線の引張破断応力を増大させて接合することができ、かつ融点を低下させて芯線、又はコイルスプリング体との濡れ性を向上させ、そして接合部の視認性の向上、さらに耐食性の向上を図り、接合強度を向上させて、術者が安全に操作できる医療用ガイドワイヤの提供ができる。請求項3記載の発明は、請求項1記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記金を含有した共晶合金の前記接合部材が、金とゲルマニウムを含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤである。この構成により、強加工した芯線の引張破断応力が急傾斜増大する温度域と合致した溶融温度をもつ接合部材の共晶合金を用いることにより、接合部材の溶融熱を利用して芯線の引張破断応力を増大させて接合することができ、かつ金属間化合物の結晶粒粗大化を抑止して接合強度の低下防止を図り、そして接合部の視認性の向上、さらに耐食性の向上を図り、接合強度を向上させて、術者が安全に操作できる医療用ガイドワイヤの提供ができる。請求項4記載の発明は、請求項1記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記金を含有した共晶合金の前記接合部材が、金とインジウムを含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤである。この構成により、強加工した芯線の引張破断応力が急傾斜増大する温度域と合致した溶融温度をもつ接合部材の共晶合金を用いることにより、接合部材の溶融熱を利用して芯線の引張破断応力を増大させて接合することができ、かつ芯線、又はコイルスプリング体との濡れ性を向上させ、そして接合部の視認性の向上、さらに耐食性の向上を図り、接合強度を向上させて、術者が安全に操作できる医療用ガイドワイヤの提供ができる。請求項5記載の発明は、可とう性細長体から成る芯線と、前記芯線の先端部に前記芯線を貫挿したコイルスプリング体を装着し、前記芯線と前記コイルスプリング体との先端端部に先導栓を形成した医療用ガイドワイヤにおいて、前記芯線が固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を用いて、総減面率が90から97.6の伸線加工を行い、前記芯線と前記コイルスプリングとを接合部材を用いて部分的に接合し、前記接合部材は180°Cから495°Cの溶融温度をもち、かつ銀を含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤである。この構成により、強加工した芯線の引張破断応力が急傾斜増大する温度域と合致した溶融温度をもつ接合部材の共晶合金を用いることにより、接合部材の溶融熱を利用して芯線の引張破断応力を増大させて接合することができ、かつ接合部に融点を調整した接合部材を用いて接合強度を向上させて、術者が安全に操作できる医療用ガイドワイヤの提供ができる。請求項6記載の発明は、請求項5記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記銀を含有した共晶合金の前記接合部材が、銀と錫を含有した共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤである。この構成により、強加工した芯線の引張破断応力が急傾斜増大する温度域と合致した溶融温度をもつ接合部材の共晶合金を用いることにより、接合部材の溶融熱を利用して芯線の引張破断応力を増大させて接合することができ、かつ接合部に融点を調整した接合部材を用いて、そして芯線、又はコイルスプリング体との濡れ性を向上させ、接合強度を向上させることができ、術者が安全に操作できる医療用ガイドワイヤの提供ができる。請求項7記載の発明は、請求項1~6のいずれか一つに記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記接合部材は220°Cから480°Cの溶融温度をもち、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤである。この構成により、強加工した芯線の引張破断応力が急傾斜増大する温度域と合致した溶融温度をもつ接合部材の共晶合金を用いることにより、接合部材の溶融熱を利用して芯線の引張破断応力をより増大させることができ、かつ接合部の接合強度をより向上させることができる。請求項8記載の発明は、請求項1~6のいずれか一つに記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記接合部材は280°Cから480°Cの溶融温度をもち、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤである。この構成により、強加工した芯線の引張破断応力がより急傾斜増大する温度域と合致した溶融温度をもつ接合部材の共晶合金を用いることにより、接合部材の溶融熱を利用して芯線の引張破断応力をより一層増大させることができ、かつ接合部の接合強度をより一層向上させることができる。請求項9記載の発明は、請求項1~8のいずれか一つに記載の医療用ガイドワイヤにおいて、前記芯線と前記コイルスプリングとを前記接合部材を用いて部分的に接合する接合形態が、前記芯線の先端端部に先導栓を形成して成り、前記先導栓は、前記接合部材を用いて前記芯線の外周部に先端から所定長形成した被膜層を介して前記芯線と接合し、かつ前記コイルスプリング体の先端端部の双方と接合して成り、前記先導栓を形成した前記接合部材と前記被膜層を形成した前記接合部材とが、同一、又は同種の共晶合金から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤである。この構成により、強加工した芯線の引張破断応力が急傾斜増大する温度域と合致した溶融温度をもつ接合部材の共晶合金を用いることにより、接合部材の溶融熱を利用して芯線の引張破断応力を増大させて接合することができ、かつ被膜層を形成することにより接合部での濡れ性を向上させ、さらに先導栓を形成した接合部材と被膜層を形成した接合部材とが同一、又は同種の共晶合金を用いることにより、接合部での濡れ性をより一層向上させて、接合部の接合強度をより一層向上させることができる。請求項10記載の発明は、可とう性細長体から成る芯線と、前記芯線の先端部に、前記芯線を貫挿したコイルスプリング体を装着し、前記芯線と前記コイルスプリング体との先端端部に先導栓を形成した医療用ガイドワイヤの製造方法において、前記芯線が固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を用いて、総減面率が90から97.6の伸線加工工程と、前記芯線の先端部を研削加工する工程と、前記芯線を前記コイルスプリング体内に貫挿してコイルスプリング体を装着する工程と、接合部材が180°Cから495°Cの溶融温度をもつ共晶合金を溶融させて前記芯線の先端外周部に先端から所定長の被膜層を形成する工程と、前記接合部材を用いて前記芯線の先端端部に前記先導栓を形成し、前記先導栓は、前記被膜層を介して前記芯線と接合し、かつ前記コイルスプリング体の先端端部の双方と接合する工程から成り、前記先導栓を形成した前記接合部材と前記被膜層を形成した前記接合部材とが、同一、又は同種の共晶合金で形成された工程から成り、前記接合部材の溶融熱を利用して前記芯線の引張破断応力を向上させたことを特徴とする医療用ガイドワイヤの製造方法である。この構成により、強加工した芯線の引張破断応力が急傾斜増大する温度域と合致した溶融温度をもつ接合部材の共晶合金を用いることにより、接合部材の溶融熱を利用して芯線の引張破断応力を増大させて接合することができ、かつ被膜層を形成することにより接合部での濡れ性を向上させ、さらに先導栓を形成した接合部材と被膜層を形成した接合部材とが同一、又は同種の共晶合金を用いることにより、接合部での濡れ性をより一層向上させて、接合部の接合強度をより一層向上させた医療用ガイドワイヤを製造することができる。発明の効果以上説明のとおり、本発明の医療用ガイドワイヤは、芯線を限界状態に近い強加工の伸線加工により、引張強度特性を向上させ、そして接合部材である共晶合金の溶融熱を利用して、さらに引張強度特性を向上させながら、芯線2とコイル体3と先導栓5とを相互に強固な接合を可能とするものである。そしてさらに、芯線2の先端部21に共晶合金の被膜層を形成することにより、先導栓5との濡れ性を向上させ、そして芯線2とコイル体3とを接合して共晶合金による先導栓5を形成して芯線2とコイル体3との相互間の強固結合を可能とする製造方法を提供するものである。これにより医療用ガイドワイヤの先端部が極細線でありながら機械的強度特性を、より向上させ、又品質安定を図るものである。以上の諸効果がある。1ガイドワイヤ医療用ガイドワイヤ5先導栓2芯線6樹脂被膜21先端部芯線7親水性被膜3コイルスプリング体コイル体31放射線不透過材コイル32放射線透過材コイル4接合部材41中間前側接合部42中間後側接合部43後端接合部44被膜層この発明の実施形態を図に示すとともに説明する。図1は実施例1の医療用ガイドワイヤ1を示し、芯線2の先端部21には、同軸的に外嵌めされたコイルスプリング体以下コイル体3を有し、コイル体3の先端側には金、白金、タングステン等の放射線不透過材コイル31から成り、その芯線2の先端部21には、中間前側接合部41、中間後側接合部42、後端接合部43では、芯線2とコイル体3とが部分的にそれぞれ接合部材4を用いて接合され、又芯線2の先端端部に先丸形状の円柱状の先導栓5が接合部材4により形成されて芯線2とコイル体3とを接合している。そして芯線2は、先端部21の先端から約300mmは、概ね0.060mmから0.200mmの細径の線で、残りの手元部22は、約1200mmから約2700mmで太径の線から成っている。先端部21の細径部分は、先端側へ徐変縮径し、その断面形状は円形断面、又は矩形断面いずれの形状であってもよい。又、芯線2及びコイル体3の外周部にフッ素樹脂、又はウレタン樹脂等の樹脂被膜6が形成され、その外周部には、湿潤時に潤滑特性を示すポリビニルピロリドン等の親水性被膜7が形成され、芯線2の手元部22の外周部には、前記樹脂被膜が形成されている。又、芯線2は、固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を用いて、総減面率が80から97.6の伸線加工を行ったことを特徴とする。具体的には、線径が1.0mmから1.5mmの固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を、複数のダイスを用いて線径が0.228mmから0.340mmになるまで伸線加工を行い、伸線加工の加工硬化と熱処理により引張破断応力を約70kgf/mm2から290kgf/mm2まで向上させる。このとき、例えば線径1.5mmから0.340mmまでの伸線加工を行うと、総減面率は94.8となり、又0.228mmまでの伸線加工を行なうと、総減面率は97.6となる。尚、ここでいう総減面率とは、固溶化処理した線材の線径と伸線加工により伸線工程での最終仕上がり線径との間の断面積差を減少率で表したものをいい、又引張破断応力とは線材に引張力を加えて破断したときの値を線材の断面積で除した値のことをいう。そして総減面率が80以上としたのは、80を境にして引張破断応力が増大する変曲ポイントとなるからである。図2、ばね第3版丸善株式会社63頁、図2.82参照そしてさらに、総減面率90を境にして、さらに急激に引張破断応力が増大する変曲ポイントを見出した。これは、総減面率80以上という強加工による伸線加工により加工度の増大に伴い繊維状組織が現れ、そしてさらに総減面率90以上においてはこの繊維状組織が著しく発達したことによると考えられる。そして総減面率が97.6以下としたのは、これを超える伸線加工の強い加工度では、組織内に空隙が生じはじめて脆化し、これが伸線加工の限界と考えるからである。従って後述するように、総減面率が80から97.6が好ましく、最も好ましくは、総減面率が90から97.6である。そして固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線の伸線加工としたのは、加工性のよいオーステナイト組織を得る為であり、オーステナイト系ステンレス鋼線は変態点を利用した熱処理による結晶粒の微細化ができず、冷間加工によってのみ結晶粒の微細化が可能で、伸線加工により顕著な加工硬化性を示して引張強度を向上させることができるからである。又オーステナイト系ステンレス鋼線を用いる理由は、マルテンサイト系ステンレス鋼線では熱処理による焼入硬化性を示して熱影響を受け易く、又フェライト系ステンレス鋼線では温度脆性シグマ脆性、475°C脆性の問題があるからである。そして芯線2とコイル体3とを、はんだ付け、又はろう付けとして接合部材4を用いて接合する中間前側接合部41では、線径0.060mmから0.090mmの放射線不透過材コイル31と、線径0.060mmから0.150mmの芯線2との接合で、又中間後側接合部42では、前記同様の線径の放射線透過材コイル32と、線径0.150mmから0.200mm程度の芯線2との接合で、その接合形状は幅約0.3mmから1.5mm程度で外径が0.228mmから0.340mm程度のドーナツ状の略円板形状であり、又後端接合部43は、前記放射線透過コイル材32と線径0.200mmから0.340mm程度の芯線2との接合で、その接合形状は、幅約0.3mmから3mm程度で外径が0.228mm程から0.340mm程度の円板状、又は手元側が先細りの略円錐形状である。又、先導栓5は、接合部材4を用いて前記同様の放射線不透過材コイル31と、線径が0.060mmから0.100mm程度の円形断面形状23、又は矩形断面形状24の芯線2との接合で、その接合形状は、幅0.2mmから1.5mm程度で外径0.228mmから0.340mm程度の先端側が先丸形状の略円柱状の先導栓5を示し、この形状は先丸形状でなくとも円筒、球、先端側へ円錐形状いずれでもよい。尚、ここでいう接合部材4を用いて部分的に接合するとは、前記例で各接合部41~43及び先導栓5の接合形態のことをいう。そして、芯線2の先端部21の線径が0.060mmから0.200mmの部分は、前述した伸線加工を行った伸線加工工程での最終仕上がり外径である線径0.228mmから0.340mmのオーステナイト系ステンレス鋼線を、芯なし研削等により研削加工を行って縮径させたものである。又伸線加工後の線を公知の曲げとねじりの歪を与えるスピナー矯正機、ローラーレベラー式矯正機、又通電による電気抵抗の低温加熱下で芯線の一端に負荷を加えた状態で他端に捻り加工を加える矯正法により、直線性を向上させた後、研削加工を行ってもよい。そして接合部材4は、溶融温度が180°Cから495°Cの共晶合金を用いる。ここでいう共晶合金とは、合金の成分比を変更することにより得られる最低融点溶融温度を有する特殊な合金のことをいい、具体的には、金又は銀を含む合金材で金錫系合金材として金80重量、残部が錫で溶融温度が280°C、又銀錫系合金として銀3.5重量、残部が錫で溶融温度が221°C、そして、金88重量、残部がゲルマニウムで溶融温度が356°C、又銀と錫とインジウムから成り溶融温度が450°Cから472°Cの共晶合金であり、その代表例を表1に示す。接合部材4として金を用いる理由は、放射線透視下における視認性向上、及び耐食性、展延性向上の為であり、銀を用いる理由は、融点調整等の為であり、錫を用いる理由は、融点を低下させて芯線2、又はコイル体3との濡れ性を向上させる為であり、又インジウム、銅を用いる理由も濡れ性向上の為であり、そしてゲルマニウムを用いる理由は、金属間化合物の結晶粒粗大化を抑止して、接合強度の低下防止を図る為である。尚、鉛、アンチモンは人体への不適合性、又加工性の難度等の観点から好ましくない。そして接合部材4の溶融温度が180°Cから495°Cとしたのは、180°Cを下回ると加工硬化させた芯線2の引張強さを、接合部材4の溶融温度を利用して向上させることはできず、又495°Cを超えると、芯線2のオーステナイト系ステンレス鋼線の特質から、固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を500°Cから850°Cに加熱すると鋭敏化現象を生じて、後述するように極端に引張強度特性等を低下させることとなり、この現象を防ぎ、芯線2の機械的強度を最大限に発揮させる為である。この構造により、以下に述べる特有の作用効果がある。芯線2とコイル体3とを接合部材4である共晶合金により接合しても接合時の溶融熱によって芯線2の先端部21のような細線であっても引張強度特性等を低下させることなく、むしろこの引張強度特性等を向上させて接合させることができる。次に、図3に線径1.5mmの固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線SUS304を総減面率94.8伸線加工した外径0.340mmの芯線2を外周研削加工して外径0.150mmとしたときの熱影響下各温度30分加熱での引張強度特性を示したものである。これによると、180°Cの熱影響により引張破断応力が上昇し始め、概ね450°C近傍で最高の引張強度特性を示し、495°Cまで引張強度特性向上効果が顕著にみられ、そして500°Cから520°Cを超えると常温20°C時よりも急激に引張強度特性が低下する。この引張強度特性が急激に低下する理由は、前述のように、この固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線は、500°Cから850°Cに加熱されると、カーボンの析出、クロムの移動の為のエネルギーを必要とし、鋭敏化現象を生じて、特にカーボンが0.08以下の通常のSUS304のオーステナイト系ステンレス鋼線では、700°C4分から5分程度で、この鋭敏化現象が現れ、引張強度が極端に低下する。このことは熱影響を受け易い芯線2の先端部21の細線においては著しく顕著に現れる。例えば、図1ハに示した芯線2の先端部21の円形断面形状23は、外径は線径0.060mmから0.150mm程度であり、これは外径が概ね0.340mmの伸線加工したオーステナイト系ステンレス鋼線を、芯なし研削機等により、前述した寸法まで外周研削加工を行う。そしてこのときの引張破断応力が図3、例えば、常温で250kgf/mm2の時、180°Cの加熱により引張破断応力は266kgf/mm2となって、約6.4上昇し、450°Cに至っては引張破断応力が290kgf/mm2となって、約16上昇して最高の引張破断応力を示し、このとき芯線の先端部21の芯線2の外径が0.060mmのときの断面積換算では706gfが819gfとなって約113gf引張強度が上昇する。その後495°Cにおいても引張破断応力は260kgf/mm2となって常温時よりも約4上昇している。そして、500°Cから520°Cを超えると鋭敏化現象等により引張強度が低下し、600°Cに至っての引張破断応力は210kgf/mm2となって、前記同様この部位の断面積で引張強度を換算すると約819gfが約593gfとなって大幅に引張強度が低下し、極めて低い引張力で先端部21の芯線2が破断することとなる。特に、この熱影響による芯線2の引張強度特性等を考慮した接合部材4である共晶合金を用いないと、強加工による伸線加工で加工硬化させて引張強度特性を増大させた芯線2であるにも拘らず、芯線2とコイル体3との接合時の共晶合金の溶融熱によって引張強度低下を招来させることとなり、そして術者の操作中の曲げ疲労により先導栓5と芯線2とが離脱する危険を生じさせる。そして補足すれば、固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を用いて図3に示すような高強度の引張強度特性を有する芯線2を得る為には、単純に総減面率94.8の伸線加工のみによって得られるものではない。例えば、線径1.5mmの固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を、各ダイスの減面率が6から20複数のダイス10~20個を用いて連続伸線加工により線径0.5mmまで一次伸線加工減面率88.9を行い、その後低温熱処理400°Cから450°C、20分から120分を行い、さらに一次伸線加工と同様の減面率を有する複数のダイス5~8個を用いて連続伸線加工により線径0.340mmまで二次伸線加工減面率53.8を行い、必要によりこの工程を繰り返して、総減面率94.8とすることにより所望の引張強度特性を有する芯線2、及びその先端部21を得ることができる。そして前述の例では、最終伸線である二次伸線加工までの総減面率を94.8とするとき、各工程での芯線2の引張破断応力は1.5mmのとき70kgf/mm2で減面率88.9の一次伸線加工により215kgf/mm2となり、その後低温熱処理450°C、30分により240kgf/mm2となり、二次伸線加工により250kgf/mm2となる。そして、低温熱処理450°C、30分を加えることにより高強度290kgf/mm2の引張強度特性の芯線2を得ることができる。尚、図3は、二次伸線加工した線径0.340mmの芯線の外周を芯なし研削加工して外径0.150mmとしたときの熱影響下での引張強度特性を示したものであり、低温熱処理時間は熱容量差により、細径になるほど短時間で同一効果を得ることができる。さらに補足すれば、一次伸線加工の減面率は70から90、二次伸線加工の減面率は45から80として、一次伸線の減面率を二次伸線の減面率よりも高く設定することが高強度の芯線を得る為、又生産性向上の観点から望ましい。そして、本実施例のオーステナイト系ステンレス鋼線の化学成分は、重量でC:0.15以下、Si:1以下、Mn:2以下、Ni:6~16、Cr:16~20、P:0.040以下、S:0.030以下、Mo:3以下、残部が鉄及び不可避的不純物から成る。このように高珪素ステンレス鋼Si:3.0~5.0を用いなくても前記工程を用いることにより、高強度のオーステナイト系ステンレス鋼線の芯線2を得ることができる。そして前述の例では、総減面率が94.8のときの引張破断応力を示したが、前記同様の製造方法を用いて総減面率のみ異ならせたときの、温度が450°Cにおける引張破断応力の比較を表2に示す。尚、表中の増加比とは、総減面率が70のときの最大引張破断応力の値を基準としたときの比を示す。例えば総減面率が90のとき増加比は1.32264/200となる。表2によれば、総減面率80のときには総減面率70のときの値の1.13倍増加し、さらに総減面率が90のときは1.32倍となって明らかに総減面率80で引張破断応力が増大する変曲ポイントがみられ、又総減面率90でさらに急激に引張破断応力が増大する変曲ポイントがみられ、図2に示すような非線形特性を示すと考えられる。従って、接合部材4の共晶合金を用いて溶融熱により芯線に引張破断応力を向上させながら固着させる為には、芯線の総減面率は80から97.6が好ましく、最も好ましくは総減面率が90から97.6である。そして、この固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を強加工の伸線加工をして引張強度特性を向上させた芯線2との接合部材4は、芯線2の引張破断応力向上効果が顕著にみられる温度範囲と同じ温度の、180°Cから495°Cの溶融温度をもつ共晶合金を用いる。これにより共晶合金の溶融熱を利用して引張強度を向上させながら接合することが可能となる。尚、接合部材4の溶融温度が180°Cから495°Cとしたのは、この範囲であれば溶融熱を利用して引張強度を向上させて芯線2との強固接合が可能となるからである。又、接合部材4を用いて先丸形状の先導栓5を形成する場合においても、芯線2が接合部材4による溶融熱により引張破断応力は増大し、この応力増大に伴い術者の操作中の繰り返し曲げ疲労により、先導栓5と芯線2とが離脱する危険は生じない。尚、補足すれば、溶融温度が605°Cから800°Cの銀ろう、溶融温度が895°Cから1030°C金ろうを用いた場合には、前述したように芯線2の鋭敏化現象による脆化、又は、なまし状態となって大幅に引張破断応力が低下し、引張応力及び曲げ応力の低下に伴い先導栓5の芯線2とコイル体3からの脱落の危険が増大する。そして、溶融温度が約880°Cの金74.5重量から75.5重量、銀12重量から13重量、その他亜鉛、鉄、鉛等0.15重量以下の金ろうを用いた場合、又溶融温度が780°Cの銀72重量、銅28重量の銀ろうを用いた場合にも、前記同様の問題が発生する。そして芯線2に関して、図3に示すような特性を有する為、固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線を最終仕上がり外径に伸線加工した後、直線性向上の為の前述した矯正機の使用後に低温熱処理380°Cから495°Cをした後、又は線の一端に負荷を加えた状態で通電加熱による前記低温熱処理380°Cから495°Cを加えながら他端を捻回させる直線性向上加工の後に、芯線2の先端部21の細径部分を研削加工して芯線2とコイル体3とを接合部材4を用いて接合させても引張強度向上効果を得ることができる。この接合部材4による溶融温度を利用して引張強度向上させることができる理由は、強加工の伸線加工による芯線2を用いての直線性向上の為の矯正機の使用、又は負荷状態での高捻回による強加工により、その後に研削加工した細径部分に生じている局部的に集中した応力を、より平均化させることによる、と考えることができる。そして、接合部材4は溶融温度が180°Cから495°Cの共晶合金を用いて接合し、より好ましいのは、芯線2の引張強度が大幅に増加している220°Cから480°Cの範囲、最も好ましいのは280°Cから480°Cの範囲の溶融温度をもつ共晶合金の接合部材4を用いることが望ましい。芯線2の接合部材4による溶融温度を利用して引張強度特性の向上は、芯線2の先端部21を押圧加工した後述する矩形断面形状にした後であってもその向上がみられる。さらに、接合部材4で形成された先導栓5と芯線2との接合部は、前記押圧加工した矩形断面との接合であり、この接合強度を向上させることができる。この理由は、前記同様強加工の伸線加工により、さらに細線部分での押圧加工により、局部的に集中した応力の、より平均化によることと、さらに芯線2の押圧加工の矩形断面形状とすることにより、周長が大となって先導栓5との接触面積が大となることとを併せたことによる、と考えることができる。次に、極細線の先端部21の芯線2とコイル体3とを接合させて共晶合金である接合部材4を用いて先導栓5を形成する製造方法と、その作用効果を説明する。芯線2は、線径が1.5mmの固溶化処理したオーステナイト系ステンレス鋼線SUS304を線径0.340mmまでの伸線加工を行い、手元部22は線径が0.340mmで先端部21は、芯なし研削加工によりコイル体3の後端接合部後端接合部43では線径が概ね0.200mm程度まで外周研削し、そして先導栓5が存在する先端側へ線径が0.100mmから0.060mm程度になるまで芯なし研削加工により徐変縮径させ、芯線2の断面形状が円形図1ハ、又は図1ニに示すように先端端部をプレス成形等の押圧加工を行い、例えば板幅が0.094mm程度、板厚が0.030mmの偏平状の矩形断面形状24としてもよく、又幅と厚みが異なる複数の矩形断面形状としてもよい。そしてコイル体3は、線径が0.060mmから0.090mmで、先端部分が金、白金、又は金めっきした放射線不透過材コイル体31で、後端部分がステンレス鋼線等の放射線透過材コイル32から成っている。そして芯線2の先端部21を伸線加工後研削加工する工程と、共晶合金の接合部材4を用いて接合する部分である研削加工した先端部21の芯線2に、電解研磨、又は紙やすり等を用いて研磨する工程を設け、その後前記芯線2の先端部21にコイル体3を同軸的に外嵌めする工程と、芯線2の先端部21の先端外周部に先端から手元側へ約5mmから20mm程度図4イB接合部材4である共晶合金を溶融させて共晶合金の被膜層44を形成する工程と、被膜成形した共晶合金と同一、又は同種の共晶合金である接合部材4を用いて芯線2とコイル体3とを部分的に接合させる工程と、芯線2の先端端部とコイル体3の端部とを接合させた先端部に端面が先丸形状の先導栓5を形成する工程を設けた構成の医療用ガイドワイヤの製造方法である。尚、ここでいう同種の共晶合金である接合部材とは、金、銀、又は錫のうちいずれか一つ、又は二つの成分の合計した重量が全体の50重量以上のものをいい、例えば表1で符号A1と符号A2は同種であり、又符号A1と符号B1とは異種である。又、芯線2の先端部21を電解研磨、又は紙やすり等を用いて研磨する工程は、芯線の伸線加工した後の芯なし研削加工工程の後、又は前記直線性向上の為の加工を加えた後の芯なし研削加工工程の後、又は芯線の伸線加工した後380°Cから495°Cの低温熱処理をした後に芯なし研削加工工程の後のいずれであってもよい。そして補足すれば、接合部材4を用いて先導栓5を形成するには図4イに示すように、コイル体3の先端部に3巻きから10巻き程度の間にコイル線径の8から100の線間間隙図示Aを設けて、その後、芯線2の先端部21の先端外周部に先端から約5mmから20mm程度図示B接合部材である共晶合金の0.002mmから0.010mm程度の被膜層44を形成し、そして外径が0.20mmから0.30mmのボール状、又は棒状の、前記被膜層44を形成した共晶合金と同一、又は同種の接合部材4を用いて、コイル体3の前記線間間隙から滲み込ませる形態にして、予め形成した芯線2の被膜層44の上に溶融させ、そして固化させ、芯線2とコイル体3とを接合させる。そして、研磨機等を用いて先導栓5の先端部を回転させながら先丸形状となるように先端を研磨して先導栓5を形成する。この構造により、以下に述べる特有の作用効果がある。つまり、芯線2とコイル体3との接合を強固にさせ、かつ接合部材4による先導栓5の形成により芯線2とコイル体3との接合強度を大幅に向上させることができる。そして、芯線2の先端部21を接合部材4の共晶合金を溶融する前に研磨する理由は、特に強加工における伸線加工総減面率90以上した芯線2は、その接合部材4との濡れ性が極端に悪くなり、これを防ぐ為に電解研磨を用いて酸化皮膜を除去して濡れ性を向上させて接合部材4による接合性を向上させる為である。又、紙やすり等を用いた場合、前記効果以外に、芯線2の長軸方向に研磨することにより、芯なし研削加工による芯線2の長軸直交方向の加工傷を平坦化させて、切欠きによる疲れ破壊をなくして繰り返し耐屈曲疲労特性を向上させる別の作用効果を併せもつものである。そしてコイル体3の端部を一定の線間間隙図示Aを設ける理由は、コイル体3の芯線2への接合部材4の流動到達性を良くする為と、コイル体3の巻回線の線間間隙に沿ってスパイラル状に接合部材4を流動させることにより、短い距離での芯線2との広面積接触を可能とさせ、そして予め形成した芯線2上の共晶合金による被膜層44と同一、又は同種の共晶合金である接合部材4を溶融流入させることにより流動性濡れ性を一段と向上させて、先導栓5が芯線2とコイル体3との接合強度の大幅な向上を図る特有の技術思想から成るものである。そしてコイル体3の先端側の放射線不透過材コイル31が金、又は金めっきのコイル体3であるときは、これと同一、又は同種の、例えば表1に示す符号A1からA4の共晶合金の接合部材4を用いて、又被膜層44も前記接合部材4と同一、又は同種の接合部材4を用いることが濡れ性をより向上させて、芯線2とコイル体3と先導栓5の相互間の接合強度をより向上させる観点から、より望ましい。又、医療用ガイドワイヤは、手技前に生理食塩水に浸漬させる為、例えば先導栓5が銀系共晶合金を用いた場合には、浸漬約1時間以内で硫化銀等の形成により黒色化が始まり、時間の経過とともに黒色化がさらに進んで腐食が増大して接合強度が低下する。この為、腐食進行による接合強度の低下防止、及び黒色化の防止、さらに放射線透視下での視認性向上の観点から先導栓5は、金系共晶合金の接合部材4を用いることが望ましく、そしてコイル体3が金系材料であれば、先導栓5と同一、又は同種材料であることから濡れ性向上効果と併せて、より望ましい接合形態である。次に、図5は実施例2の医療用ガイドワイヤを示し、前記実施例1と異なるところは、コイル体3の先端から所定位置図示D寸法、例えば50mmより手元側に接合部材4を用いた前記実施例1と同様の中間接合部411、412、413、420が例えば10mmの等間隔図示Cで10個配置例えば長さ90mmした構造体である。この接合部材間隔を狭くした構造体とすることにより、部分的に接合する接合部材を用いても芯線の長尺位置にわたって低温熱処理を施すことができ、芯線とコイル体とを固着するのみならず接合部材の溶融熱を利用して芯線の引張強度特性を高めることができる。この方法により、全体加熱する熱処理炉を用いなくても、部分的な狭い一定範囲であっても芯線の引張強度を向上させることができる。そしてさらに、この構造体では、等間隔の接合部材の配置により、術者の手技中の放射線透視下における狭窄病変長の計測が可能となる効果を併せもつことができる。次に、図6は実施例3の医療用ガイドワイヤを示し、芯線2の手元側外周部に所定長例えば約900mmから約2400mmの細線を撚り合わせた形態にして、その芯線2の先端部約300mm長は前記図1実施例と同様の構造体、図7は実施例4の医療用ガイドワイヤを示し、芯線2の全長にかけてコイル体33を外装し、後端部、又は先端部先導栓5に接合部材4を用いて芯線2とコイル体33とを接合する構造体、そして図8は実施例5の医療用ガイドワイヤを示し、芯線2の先端部に短小の放射線不透過材コイル31を単数、又は複数所定間隔にて接合部材4を用いて放射線不透過材コイル31の端部を芯線2と接合し、その外周部には樹脂被膜6を形成した構造体を示す。この発明の医療用ガイドワイヤ1は、芯線2とコイル体3との接合部材4による機械的強度特性向上作用を利用して医療用ガイドワイヤ1の芯線2を細径化することが可能となる。例えば、医療用ガイドワイヤ1の手元部22の外径が0.355mmから0.254mm0.014インチから0.010インチへ、さらに0.228mm0.009インチへ細径化できる。そして、医療用ガイドワイヤをバルーンカテーテル内へ挿入し、かつ、ガイディングカテーテル内へ前記ガイドワイヤとバルーンカテーテルとを挿入する。かかる場合において、医療用ガイドワイヤ1の細径化に追従してガイディングカテーテルは7F~8Fから5F~6F内径2.3mm~2.7mmから内径1.59mm~2.00mmへ細径化することができる。これにより低侵襲化の要請に応えることができ、又患者負担軽減に寄与することができる。尚補足すれば、前記ガイディングカテーテル内へ医療用ガイドワイヤとバルーンカテーテルとを一組として二組挿入してキッシング手技を容易に行なうことができる。ここでいうキッシング手技とは、ガイディングカテーテル内へ二組の医療用ガイドワイヤとバルーンカテーテルとを挿入して分岐病変部にて、バルーンカテーテルのバルーン部を同時拡張させ、分岐病変部の分岐箇所の狭窄病変部を同時拡張させる手技をいう。発明の効果以上説明のとおり、本発明の医療用ガイドワイヤは、芯線を限界状態に近い強加工の伸線加工により、引張強度特性を向上させ、そして接合部材である共晶合金の溶融熱を利用して、さらに引張強度特性を向上させながら、芯線2とコイル体3と先導栓5とを相互に強固な接合を可能とするものである。そしてさらに、芯線2の先端部21に共晶合金の被膜層を形成することにより、先導栓5との濡れ性を向上させ、そして芯線2とコイル体3とを接合して共晶合金による先導栓5を形成して芯線2とコイル体3との相互間の強固結合を可能とする製造方法を提供するものである。これにより医療用ガイドワイヤの先端部が極細線でありながら機械的強度特性を、より向上させ、又品質安定を図るものである。以上の諸効果がある。