"回転軸線が互いに異なる方向に延びる一対のエンドプーリ12,14と、前記エンドプーリ12,14間に掛け渡される無端状のベルト16と、前記エンドプーリ12,14間に配置され、前記ベルト16の進行方向が前記エンドプーリ12,14のそれぞれの回転軸線に対して直角となるように該ベルト16を折り返す一対の中間フリーローラ18,20とを備えるベルトジャンクションコンベヤ10において、前記中間フリーローラ18,20は、当該中間フリーローラ18,20と前記ベルト16との間に生ずる摩擦を低減して、当該中間フリーローラ18,20の回転軸線と平行な方向における前記ベルト16の移動を可能とする摩擦低減手段を有することを特徴とする、ベルトジャンクションコンベヤ。所定の軸線を中心にして互いに相反する方向に移動する1対のエンドプーリ112,114と、前記エンドプーリ112,114間に掛け渡される無端状のベルト116と、前記エンドプーリ112,114間に配置され、前記ベルト116の進行方向が前記エンドプーリ112,114のそれぞれの回転軸線に対して直角となるように該ベルト116を折り返す一対の中間フリーローラ118,120とを備えるベルトジャンクションコンベヤ100において、前記中間フリーローラ118,120は、当該中間フリーローラ118,120と前記ベルト116との間に生ずる摩擦を低減して、当該中間フリーローラ118,120の回転軸線と平行な方向における前記ベルト116の移動を可能とする摩擦低減手段を有することを特徴とする、ベルトジャンクションコンベヤ。前記中間フリーローラ18,20;118,120が、複数の全方向車輪28を同軸に並べて構成されており、前記全方向車輪28は、2つのホイール構成体34を備え、前記ホイール構成体34のそれぞれは、円板状のローラフレーム30と、前記ローラフレーム30に取り付けられた複数の樽状ローラ32とを含み、前記摩擦低減手段が、前記樽状ローラ30であることを特徴とする、請求項1又は2に記載のベルトジャンクションコンベヤ。前記複数の全方向車輪28が1本のシャフト36に回転自在に取り付けられていることを特徴とする、請求項3に記載のベルトジャンクションコンベヤ。帯状体又はシート状体の送り又は案内をするためのローラ18,20であって、前記帯状体又はシート状体が前記軸線に対して斜めに進入してくる又は進入する場合があるローラ18,20において、当該ローラ18,20と前記帯状体又はシート状体との間に生ずる摩擦を低減して、当該ローラ18,20の回転軸線と平行な方向における前記帯状体又はシート状体の移動を可能とする摩擦低減手段を有することを特徴とする、ローラ。当該ローラ18,20が、複数の全方向車輪28を同軸に並べて構成されており、前記全方向車輪28は、2つのホイール構成体34を備え、前記ホイール構成体34のそれぞれは、円板状のローラフレーム30と、前記ローラフレーム30に取り付けられた複数の樽状ローラ32とを含み、前記摩擦低減手段が、前記樽状ローラ30であることを特徴とする、請求項5に記載のローラ。前記複数の全方向車輪28が1本のシャフト36に回転自在に取り付けられていることを特徴とする、請求項6に記載のローラしかしながら、上述した特許文献1に開示された蛇行防止機構や、その他の従来の蛇行防止手段はベルト3の幅方向の位置を強制的に維持させるものであるため、ベルト3や中間フリーローラ4,5、エンドプーリ1,2に無理な力が作用するという問題点があった。そこで、本発明は、蛇行防止手段を不要とすることのできるベルトジャンクションコンベヤ、或いは、蛇行防止手段を簡易なものとすることのできるベルトジャンクションコンベヤを提供することを目的としている。また、本発明の別の目的は、かかるベルトジャンクションコンベヤに適したローラを提供することにある。上記目的を達成するために、本発明の一態様によるベルトジャンクションは、回転軸線が互いに異なる方向に延びる一対のエンドプーリと、エンドプーリ間に掛け渡される無端状のベルトと、エンドプーリ間に配置され、ベルトの進行方向がエンドプーリのそれぞれの回転軸線に対して直角となるように該ベルトを折り返す一対の中間フリーローラとを備えるベルトジャンクションコンベヤであって、前記中間フリーローラとして、当該中間フリーローラと進入してくるベルトとの間に生ずる摩擦を低減して、当該中間フリーローラの回転軸線と平行な方向におけるベルトの移動を可能とする摩擦低減手段を有するフリーローラを用いることを特徴としている。この中間フリーローラは、複数の全方向車輪、通称オムニホイールを同軸に並べて構成したものが好適である。全方向車輪は、2つのホイール構成体を備え、各ホイール構成体は、円板状のローラフレームと、ローラフレームの外周に取り付けられた複数の樽状ローラとを含む。この場合、摩擦低減手段は、前記の樽状ローラとなる。また、複数の全方向車輪は1本のシャフトに回転自在に取り付けられるとよい。このような構成においては、ベルトが中間フリーローラ上を、その回転軸線と平行な方向に移動しようとしても、摩擦低減手段によってベルトは中間フリーローラ上でスリップする。その結果、ベルトの進行方向は維持され、進行方向に直角な方向に移動することが抑制される。また、ベルトの進行方向が水平方向において揺動するタイプのベルトジャンクションコンベヤにおける中間フリーローラにも、上記の摩擦低減手段を有するローラを用いることができる。すなわち、所定の軸線を中心にして互いに相反する方向に移動する1対のエンドプーリと、これらのエンドプーリ間に掛け渡される無端状のベルトと、エンドプーリ間に配置され、ベルトの進行方向がエンドプーリのそれぞれの回転軸線に対して直角となるように該ベルトを折り返す一対の中間フリーローラとを備えるベルトジャンクションコンベヤにおいて、中間フリーローラとして、摩擦低減手段を有するローラを用いることができる。本発明の別の態様は、帯状体又はシート状体の送り又は案内をするためのローラに係るものであり、このローラは、帯状体又はシート状体が前記軸線に対して斜めに進入してくる又は進入する場合があるものであって、当該ローラと帯状体又はシート状体との間に生ずる摩擦を低減して、当該ローラの回転軸線と平行な方向における帯状体又はシート状体の移動を可能とする摩擦低減手段を有することを特徴としている。上述したローラによれば、帯状体又はシート状体、特にベルトが斜めに進入し、ローラ上をその回転軸線方向に移動しようとしても、帯状体又はシート状体はローラ上を滑るため、その進行方向は一定に維持される。したがって、このローラを用いたベルトジャンクションコンベヤにあっては、ベルトの蛇行が防止ないしは抑制され、ベルトやエンドプーリ、中間フリーローラに無理な力が作用することがなくなり、装置寿命が延びる等の効果を奏する。また、このローラがコピー機や裁断機、繊維機械等に用いられた場合には、紙や布のシワの発生を防止することができる。以下、図面に沿って本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。図1は、本発明の一実施形態に係るベルトジャンクションコンベヤを概略的に示している。図示のベルトジャンクションコンベヤ10は、基本的には従来と同様の構成であり、互いに離れた位置に配置された一対のエンドプーリ12,14と、これらのエンドプーリ12,14間に巻き掛けられた無端状のベルト16と、エンドプーリ12,14間に配置され、ベルト16を折り返す上下一対の中間フリーローラ18,20とを備えている。エンドプーリ12,14は、垂直上方から見た場合、その回転軸線が互いに90度の角度となっている。また、中間フリーローラ18,20は、垂直上方から見た場合、その回転軸線がエンドプーリ12,14の回転軸線と45度の角度をなしている。一方のエンドプーリ14は駆動プーリであり、駆動ユニット22が接続されており、他方のエンドプーリ12は従動プーリである。駆動ユニット22を起動して、エンドプーリ14を駆動すると、ベルト16はエンドプーリ12の上側から進み出て、上側の中間フリーローラ18に進入し、そこで進行方向を90度変え、この中間フリーローラ18の下側からエンドプーリ14に向かって進んでいく。次いで、ベルト16は、エンドプーリ14により進行方向を反転させ、下側の中間フリーローラ20へと進入する。そして、ベルト16は、中間フリーローラ20により進行方向を90度変え、エンドプーリ12に戻る。これによって、ベルト16上の物品をメイン搬送ライン24に合流させることができる。また、エンドプーリ14の駆動方向を逆転させることで、このベルトジャンクションコンベヤ10を分岐コンベヤとして使用することも可能である。なお、符号26は、ベルト16が幅方向にずれた場合にベルト16に当接してこれを押さえるガイドフレームである。また、符号13,15,17は、ベルト16の張力を調整するため等の補助プーリである。図示実施形態に係るベルトジャンクションコンベヤ10における中間フリーローラ18,20は、従来一般のものとは相違し、図2に明示するような構成となっている。すなわち、本実施形態における中間フリーローラ18,20は、全方向車輪、いわゆるオムニホイール28を複数、同軸に連設して構成されたものである。オムニホイール28は、例えば特開平2-249769号公報や実公昭63-39164号公報にも開示されているように、従来から知られたものであり、ローラフレーム30の周方向に3個の樽状のローラ32が回転自在に設けられて1個のホイール構成体34を形成し、このホイール構成体34を2個、互いのローラ32の位相をずらして固定したものである。より詳細に述べるならば、ローラフレーム30は、略円板状であり、その中心には中心穴が形成されている。樽状のローラ32は、その回転軸がローラフレーム30の外周上に配置されるように、且つ、その回転軸がローラフレーム30の中心穴の中心軸線に直交する平面内に配置されるように、ローラフレーム30に取り付けられている。また、3個のローラ32は周方向に等間隔に配置されている。更に、2個のホイール構成体34は、ローラフレーム30の中心穴の中心軸線に関して60度位相をずらして配置され、互いに固定され、これによって1個のオムニホイール28が構成されている。このオムニホイール28を中心穴の中心軸線の方向から見ると、樽状のローラ32の外形によって画成されるオムニホイール28全体の外周は円形となっている。なお、各ローラフレーム30に取り付けられるローラは4個以上であってもよい。このようなオムニホイール28が複数、同軸に並べられる。そして、これらのオムニホイール28は、ローラフレーム30の中心穴に1本のシャフト36が通されて、一体化され、これにより中間フリーローラ18,20が構成される。ローラフレーム30はシャフト36に対して回転自在となっており、したがって、この中間フリーローラ18,20は、通常のフリーローラと同様に、シャフト36を中心として回転する。その一方で、ローラフレーム30上のローラ32が、当該ローラフレーム30の描く円の接線方向に延びる軸線を中心にして回転自在となっているため、この中間フリーローラ18,20の表面に接触させた物体は、中間フリーローラ18,20の中心軸線と平行な方向に移動自在となる。このような構成の中間フリーローラ18,20が用いられたベルトジャンクションコンベヤ10を駆動すると、上述したように、ベルト16は上側の中間フリーローラ18に斜めに進入し、この中間フリーローラ18はベルト16の動作に伴って回転し、やがてベルト16は中間フリーローラ18からエンドプーリ14に向かって送出される。この際、ベルト16は中間フリーローラ18に対して斜めに進入するため、中間フリーローラ18上を矢印Aの方向に移動しようとする。しかしながら、ベルト16はエンドプーリ12,14に対しては直角に掛け回されているため、ベルト16にはエンドプーリ12,14の側において幅方向への移動を妨げる力が作用している。また、実際にベルト16が矢印Aの方向に移動しても、ガイドフレーム26に突き当たるため、それ以上の移動は抑制される。このように、直進を維持しようとする力がベルト16に作用している状況下においては、ベルト16が中間フリーローラ18上を矢印Aの方向に移動しようとしても、中間フリーローラ18の表面にある多数の樽状ローラ32が回転するため、ベルト16はあたかも中間フリーローラ18上でスリップしたような挙動を示す。その結果、ベルト16の進行方向は一定に維持される。別言するならば、ベルト16は、その幅方向の位置は変動することがない。下側のフリーローラ20についても全く同様に作用する。よって、ベルト16の位置を矯正する従来の蛇行防止手段は不要となり、ベルトジャンクションコンベヤ10の構成は簡易なものとなる。また、ベルト16や中間フリーローラ18,20、エンドプーリ12,14に無理な力が作用しないため、装置の寿命が延びるという効果もある。以上、本発明の一実施形態に係るベルトジャンクションコンベヤ10について詳細に説明したが、これの発展形である、主として仕分けを行うためのベルトジャンクションコンベヤにも本発明を適用することができる。すなわち、エンドプーリの位置を変更して搬送方向を変更することのできるベルトジャンクションコンベヤの中間フリーローラとして、上述した図2に示すローラを適用することができる。図3及び図4は、かかるベルトジャンクションコンベヤ100を示している。このベルトジャンクションコンベヤ100は、無端状のベルト116が図3の実線で示す位置と二点鎖線で示す位置との間で移動することができ、これによって、下流側の2台のコンベヤのいずれか一方に物品を振り分けたり、逆に、上流側の2台のコンベヤから物品を受け取って下流の1台のコンベヤに合流させたりすることができる。図示するように、このベルトジャンクションコンベヤ100は、ベース160と、メインフレーム162と、サブフレーム164とを備えている。メインフレーム162は、ベース160に対して水平方向において回動可能となるように、連結ロッド166を介してベース160に連結されている。このメインフレーム162の先端部には、エンドプーリ112が取り付けられ、更にその下方に、駆動プーリ113、補助プーリ115がそれぞれ回転可能に、且つそれぞれの回転軸線が互いに平行となるようにメインフレーム162に支持されている。このエンドプーリ112は、図1の実施形態に係るベルトジャンクションコンベヤ10のエンドプーリ12に実質的に相当し、また、駆動プーリ113及び補助プーリ115はそれぞれ図1の補助プーリ13,15に実質的に相当するものである。これらのプーリ112,113,115が取り付けられるメインフレーム162の一方の側面には、駆動プーリ113を回転駆動させるための駆動モータ122が取り付けられている。なお、メインレーム162の下面には走行台車168が取り付けられており、これによってメインフレーム162を水平方向において、連結ロッド166を中心として安定して回動させることができる。サブフレーム164も、メインフレーム162と同様に、ベース160に対して水平方向において回動可能となるよう、連結ロッド170を介して取り付けられている。この連結ロッド170と、メインフレー162ムの連結ロッド166とは垂直の同一軸線上にある。したがって、サブレーム164とメインフレーム162とは同一軸線を中心にして回動することができる。このサブフレーム164の先端部には、図1のエンドプーリ14に実質的に相当するエンドプーリ114が回転自在に取り付けられている。このエンドプーリ114が図1のエンドプーリ14と異なる点は、エンドプーリ114が駆動プーリとしての機能を有していない点にある。なお、サブフレーム164の下面にも、水平方向の回動を安定化させるために、走行台車172が取り付けられているが、この走行台車172は、メイフレーム162のプーリ112,113,115に掛け渡されるベルト116と干渉しない形状、例えばコの字状等とされている。ベース160には、2本の中間フリーローラ118,120が、上下方向に一定の間隔をおいて互いに平行に取り付けられている。これらの中間フリーローラ118,120は、図1に示す中間フリーローラ18,20に相当するものであり、図2に示すオムニホイール28から構成されている。また、中間フリーローラ118,120は、エンドローラ112,114とは反対側の面がメンインフレーム162とサブフレーム164の連結ロッド166,170の中心軸線と接する位置にある。プーリ112,113,115,114と中間フリーローラ118,120とに掛け渡される無端状のベルト116は、メインフレーム162のエンドプーリ112の上側から上側の中間フリーローラ118へと延び、そこで進行方向を変え、この中間フリーローラ118の下側からサブフレーム164のエンドプーリ114に向かって延びる。そして、ベルト116は、エンドプーリ114により進行方向を反転させ、下側の中間フリーローラ120から駆動プーリ113、補助プーリ115を経て、エンドプーリ112に戻る。このような配置において、サブフレーム164は、メインフレーム162の最上部を通るベルト116と最下部を通るベルト116の間に位置し、そこを水平方向に移動可能であることは、図4からも理解されよう。更に、メインフレーム162のエンドプーリ112と上側の中間フリーローラ118との間におけるベルト116の中心軸線C1と、連結ロッド166,170の中心軸線を含み且つ中間フリーローラ118の回転軸線と直交する垂直面Vとのなす角αは、サブフレーム164のエンドプーリ114と下側の中間フリーローラ120との間におけるベルト116の中心軸線C2と前記垂直面Vとのなす角βに対して、常に反対向きで同じ角度となるように設定されている図3の二点鎖線の状態では中心軸線C1,C2は一致する。即ち、α及びβは0度。この位置関係にある限り、角度α,βの大きさに拘わらず、ベルト116は常に張った状態となる。この位置関係を維持しつつメインフレーム162とサブフレーム164を回動させるために、ベルトジャンクションコンベヤ110には回動機構が設けられている。回動機構としては種々の型式が考えられるため、図面には示していないが、例えば直動式アクチュエータを用いてメインフレーム162及びサブフレーム164を相反する方向に同量だけ押し引きする機構や、ピニオンラックを用いて駆動モータの回転力によってメインフレーム162及びサブフレーム164を相反する方向に同量だけ移動させる機構等を用いることができる。ここで、従来のベルトジャンクションコンベヤ、例えば特開2009-29620号公報に記載のベルトジャンクションコンベヤにおいては、中間フリーローラが1本の筒状体からなっていたため、図3の実線で示すようなα及びβが0度以外となっている位置状態の場合には、図7にて示したものと同様にベルトが中間フリーローラに沿って移動しようとするが、本実施形態の如く中間フリーローラ118,120に図2のオムニホイール28から構成したものを使用した場合には、図1に示す実施形態と全く同様に、ベルト116が位置ずれを起こすことなく、安定走行することとなる。また、メインフレーム162とサブフレーム164を回動させる際、ベルト116は中間フリーローラ118,120に対して大きな力を作用させる傾向があるが、この場合にも、オムニホイール28からなる中間フリーローラ118,120を用いると、無用な力を吸収することができる。よって、ベルト116や中間フリーローラ118,120、その他のプーリ等に作用する負荷は小さく、ベルトジャンクションコンベヤ100全体の寿命を延ばすことができる。なお、上記実施形態に係るベルトジャンクションコンベヤ10,100に使用されるローラ18,20,118,120は、布を製造する繊維機械の送り機構、コピー装置における排紙機構や給紙機構、ロール紙を枚葉紙に裁断する裁断機の給紙機構、帯状体やシート状体が斜めに進入することがあるローラにも使用され得る。また、ロール紙、フィルム状シートラップ、ビニール等、金属箔アルミ等の製造加工機に、前記ローラ18,20,118,120と同様なローラを用いた場合には、切断後の出力機器の部分では、出力方向が自在に変更可能となるため、有効である。また、切断後の材料を物品等に巻き付ける等の包装機器においても、ローラ18,20,118,120と同様なローラを用いることで送出し方向を自在にコントロールできるため、有効である。更に、重量があるもの或いは比較的硬いもの、例えばロール状の鋼材の加工機械等にも、ローラ18,20,118,120と同様なローラを適用することができる。更に、前記ローラは、図2に明示したようなオムニホイールから構成したものに限られず、ローラの表面に接した帯状体やシート状体の、ローラに対する摩擦が低減され、もって帯状体等がローラ上をその回転軸線方向と同方向に移動自在となるものであれば、どのような形態でもよい。例えば、図5に概念的に示すように円筒体50に多数の樽状ローラ52を回転自在に埋め込んだものや、図6に概念的に示すように多数のボール54を回転自在に埋め込んだものも、本発明の範囲内である。また、図示しないが、円筒体の表面をフッ素樹脂加工やダイヤモンドライクカーボン加工等の表面処理をして摩擦を低減したフリーローラも同様な効果を奏することができる。"