"嵌合方向前方へ開口する筒状のフード部を有する第1コネクタハウジングと、前記フード部の内側へ嵌合する第2コネクタハウジングとを備えたコネクタであって、前記フード部の内面には嵌合方向後方へ向かうにつれ嵌合方向に沿った中心軸から遠ざかる方向の勾配をもつ第1傾斜面が突出して形成され、前記第2コネクタハウジングにおいて前記フード部の内面と対向する面には、嵌合方向後方へ向かうにつれ嵌合方向に沿った中心軸へ近づく方向の勾配をもつ第2傾斜面が突出して形成され、前記第1第2の両コネクタハウジングが嵌合した状態では前記第1第2の傾斜面同士が整合して圧接し合う構成となっていることを特徴とするコネクタ。前記第1第2のコネクタハウジングが嵌合する際には、前記第1第2の傾斜面の頂点部同士が突き当たって乗り越えた後に正規の嵌合状態に至るようになっているとともに、前記頂点部同士が突き当たった時には、前記第1第2のコネクタハウジング内に設けられた端子金具同士が未接触状態であることを特徴とする請求項1記載のコネクタ。前記フード部は角筒状に形成され、かつ前記第1傾斜面は前記フード部内の上下左右の各面にそれぞれ対をなして配され、前記第2傾斜面は前記第2コネクタハウジングの上下左右の各面にそれぞれ対をなして配されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のコネクタ。前記第1第2の両傾斜面のうち上下で対をなすものと左右で対をなすものにおける前記頂点部は、嵌合方向に関する位置が異なっていることを特徴とする請求項3に記載のコネクタ。しかし、上記のものではゴム材を用いてコネクタハウジング間のがたつき防止を行っている。このため、例えば防水タイプのコネクタであればシールゴムをがたつき防止用にも兼用させることが可能であるので、部品点数の増加の問題もない。しかし、非防水タイプのコネクタであれば、ゴム材ががたつき防止のための専用部品となってしまうから、部品点数の増加とコストアップが避けられない、と言う問題が生じる。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、専用部品を使用することなくコネクタハウジング間のがたつきを抑制することができるコネクタの提供が目的である。上記の目的を達成するための手段として、請求項1の発明は、嵌合方向前方へ開口する筒状のフード部を有する第1コネクタハウジングと、前記フード部の内側へ嵌合する第2コネクタハウジングとを備えたコネクタであって、前記フード部の内面には嵌合方向後方へ向かうにつれ嵌合方向に沿った中心軸から遠ざかる方向の勾配をもつ第1傾斜面が突出して形成され、前記第2コネクタハウジングにおいて前記フード部の内面と対向する面には、嵌合方向後方へ向かうにつれ嵌合方向に沿った中心軸へ近づく方向の勾配をもつ第2傾斜面が突出して形成され、前記第1第2の両コネクタハウジングが嵌合した状態では前記第1第2の傾斜面同士が整合して圧接し合う構成となっているところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載のものにおいて、前記第1第2のコネクタハウジングが嵌合する際には、前記第1第2の傾斜面の頂点部同士が突き当たって乗り越えた後に正規の嵌合状態に至るようになっているとともに、前記頂点部同士が突き当たった時には、前記第1第2のコネクタハウジング内に設けられた端子金具同士が未接触状態であるところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項1または請求項2に記載のものにおいて、前記フード部は角筒状に形成され、かつ前記第1傾斜面は前記フード部内の上下左右の各面にそれぞれ対をなして配され、前記第2傾斜面は前記第2コネクタハウジングの上下左右の各面にそれぞれ対をなして配されているところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項3に記載のものにおいて、前記第1第2の両傾斜面のうち上下で対をなすものと左右で対をなすものにおける前記頂点部は、嵌合方向に関する位置が異なっているところに特徴を有する。請求項1の発明によれば、第1第2の両コネクタハウジングが嵌合している状態では、第1第2の傾斜面同士が整合状態で圧接し、傾斜面同士を確実に密着させることができる。したがって、両コネクタハウジングをがたつきのない状態で嵌合させることができる。両コネクタが嵌合する過程で嵌合力の増大に大きな影響を与える要因としては、端子金具同士の接触や第1第2の傾斜面における頂点部同士が突き当たることが挙げられる。しかし、請求項2の発明によれば、第1第2の傾斜面の頂点部同士が突き当てられた時には端子金具同士は未接触の状態としたため、これら嵌合力増大の要因が同時的に発生することはなく、時期的に分散させることができる。これによって、嵌合力の最大値を低下させることができる。請求項3の発明によれば、第1第2の傾斜面は対応するコネクタハウジングの上下左右の各面に配されるため、上下左右の各方向のがたつきを防止することができる。請求項4の発明によれば、両コネクタハウジングが嵌合する過程で上下左右の頂点部が突き当たる時期が異なる。したがって、頂点部の突き当て箇所が増加しても、嵌合力の増加を極力抑えることができる。<実施形態1>図1には雄コネクタハウジング1第1コネクタハウジングが示されている。雄コネクタハウジング1は後部側にブロック状の端子保持部2が、前部側にフード部3がそれぞれ形成されている。端子保持部2の内部には図3等に示されるように複数図示のものは3つのキャビティ4が左右方向に並列している。各キャビティ4は区画され、内部に雄端子金具5の本体部5Aを収容することができる。図4等に示すように、各キャビティ4の内部であってフード部3寄りの位置には雄端子金具5の抜け止めを行うためのランス6が形成されている。ランス6はフード部3側へ向けて片持ち状に延びて高さ方向への撓みが可能であり、雄端子金具5が通過する過程で撓んで雄端子金具5の通過を許容し、通過後には復帰して雄端子金具5に係止することでその抜け止めを行う。なお、雄端子金具5の先端にはタブ部5Bが形成され、雄端子金具5が正規に収容された状態ではタブ部5Bはフード部3内に突出する。図1に示すように、フード部3は端子保持部2より大きめの角筒状に形成され、雄コネクタハウジング1の嵌合方向前方へ向けて開口している。フード部3は正面視において図示上下の辺が左右の辺に比較して長い横長形状をしている。フード部3内の上下の壁面には図示二条ずつリブ7A以下、説明の便宜上、上下のリブ7Aと言うが一体に突設され、また図示左右の壁面には図示一条ずつリブ7B以下、説明の便宜上左右のリブ7Bと言うが配されており、いずれも断面が方形状に形成されている。上下のリブ7Aは、幅方向中央寄りに相互に離間した状態で並列して配され、かつフード部3における上下の壁面で対称となるよう配されている。左右のリブ7Bは、フード部3の図示左右の壁面における高さ方向の中央部に配され、かつ左右の壁面で対称となるように配されている。上下のリブ7Aは、フード部3の開口縁を始端として嵌合方向に沿って延び、フード部3の奥壁に至る長さ範囲に亘って形成されている。これに対し、左右のリブ7Bはフード部3の開口縁からやや奥方へ入り込んだ位置を始端として嵌合方向に沿って延び、フード部3の奥壁に至る長さ範囲に亘って形成されている。また、全てのリブ7A,7Bの始端部には嵌合案内用のテーパ面8が形成されている。このテーパ面8は奥方嵌合方向後方へ向けて壁面からの突出高さが増すような勾配が設定され、この勾配は各リブ7A,7Bにおいて等しく設定されている。これらテーパ面8の終端が各リブ7A,7Bの頂点部9A,9Bとなっていて、各リブ7A,7Bは頂点部9A,9Bを境にして逆勾配となるように形成されている。すなわち、フード部3内の各リブ7A,7Bには嵌合方向奥方へ向かうにつれ嵌合方向に沿った中心軸C1図1参照から遠ざかる方向の勾配をもつ第1傾斜面10A,10Bが形成されている。この勾配は、全ての第1傾斜面において等しく設定されている。また、上下のリブ7Aの頂点部9Aは、左右のリブ7Bの頂点部9Bよりも嵌合方向前方に位置している。なお、各第1傾斜面10A,10Bを成形するために、フード部3の奥壁には型抜き孔11が貫通している。図2には雌コネクタハウジング12第2コネクタハウジングが示されている。雌コネクタハウジング12は雄コネクタハウジング1のフード部3の内側へ嵌合可能に形成されている。雌コネクタハウジング12の内部には雌端子金具13を収容するためのキャビティ19が図示3室、区画形成されている。各キャビティの内部には雄コネクタハウジング1と同様、雌端子金具13を係止して抜け止めの役割を果たすランス14が撓み可能に形成されている。また、雌コネクタハウジング12の図示上面の幅方向中央部には雌雄コネクタハウジング1,12をロック状態に保持するためのロックアーム15が設けられている。このロックアーム15は、雌コネクタハウジング12の嵌合面側の端縁部から嵌合方向後方へ向けて片持ち状に延出し、嵌合方向と直交する方向図示上下方向へ撓み可能に形成されている。ロックアーム15において図示上面の中央部にはロック突部16が全幅に亘って突出形成され、雌雄コネクタハウジング1,12が正規に嵌合すると、雄コネクタハウジング1のフード部3の対応位置に形成されたロック受け部20に係止することができる。雌コネクタハウジング12の図示上下左右の全壁面の外面側であって嵌合面周りには、ストレート面17が嵌合方向後方への所定幅範囲に亘って形成されている。このストレート面17がなす面は、全周に亘って嵌合方向に沿ったものとなっている。また、雌コネクタハウジング12の図示上下左右の全壁面の外面には、それぞれストレート面17に連続して第2傾斜面18が形成されている。各第2傾斜面18は嵌合面側から嵌合方向後方へ向けて中心軸C2図2参照に近づく方向の勾配がそれぞれ等しく設定されている。したがって、各第2傾斜面18においては、対応するストレート面17特に先端部がそれぞれの頂点部ということになる。また、各第2傾斜面18の勾配は雄コネクタハウジング1側の各第1傾斜面10A,10Bの勾配とほぼ等しく設定されている。このため、雌雄コネクタハウジング1,12が正規に嵌合した状態では各第2傾斜面18は対応する第1傾斜面10A,10Bと整合して密着する。さらに、本実施形態では雌雄コネクタハウジング1,12が正規嵌合した状態で、第1第2の傾斜面10A,10B,18同士が互いに圧接し合うよう、各リブ7A,7B等の突出高さが設定されている。これらのことによって、雌雄コネクタハウジング1,12はがたつきのない密着した状態に保持される。さらに、雌コネクタハウジング12側の各頂点部ストレート面17の先端部が、雄コネクタハウジング1側における上下のリブ7Aの頂点部9Aと突き当たっている時点図6状態及び左右のリブ7Bの頂点部9Bと突き当たっている時点図7状態のいずれの時においても、雌雄端子金具5,13同士は未接触の状態となるように設定されている。次に、上記のように構成された本実施形態の作用効果を具体的に説明する。雌雄のコネクタの嵌合開始にあたり、両コネクタハウジング1,12の中心軸C1,C2を合致させた状態で対向させる図3及び図4状態。そして、雌雄コネクタハウジング1,12の先端部を緩く嵌め入れる。このときには、図5に示すように、雌コネクタハウジング12のストレート面17が、雄コネクタハウジング1におけるフード部3の左右のリブ7Bのテーパ面8の始端部に当接した状態となっている。しかし、図6に示すように、雌コネクタハウジング12のストレート面17は、上下のリブ7Aの頂点部9Aに突き当たった状態となっている。このときには、フード部3の上下壁面は最も大きく外方へ膨れ出す弾性変形を生じている。前述したように、この時点では雌雄の端子金具5,13同士は離間していて、相互に未接触の状態となっている。さらに嵌合が進行すると、図8に示すように、雌コネクタハウジング12のストレート面17の後端が、上下のリブ7Aの頂点部9Aをほぼ通過し終わる位置にあるが、同時点での状態を示す図7に明らかなように、ストレート面17の先端は左右のリブ7Bの頂点部9Bに突き当てられている。このとき、フード部3の上下及び左右の全ての壁面は最も外方へ膨れ出すような弾性変形を生じる。図7、図8から明らかなように、この時点においても雌雄の端子金具5,13同士は離間していて、相互に未接触の状態となっている。このように、雌コネクタハウジング12のストレート面17の先端が上下のリブ7Aの頂点部9Aとの突き当てに遅れて、左右のリブ7Bの頂点部9Bに突き当てられるようになっている。すなわち、雌コネクタハウジング12のストレート面17の先端第2傾斜面18の頂点部がフード部3における各リブ7A,7B第1傾斜面10A,10Bの頂点部9A,9Bと突き当てられるタイミングが、フード部3内の図示上下方向の組と図示左右方向の組とでずらして設定されている。つまり、雌雄コネクタハウジング1,12間に生じる摩擦力が最大となる時期が重なることを回避して二時期に分散するようにしたため、嵌合操作力が一気に高まるような事態を避けることができる。そして、図7、図8に示す状態の後、雌雄コネクタハウジング1,12が正規嵌合するまでの間に雌雄の端子金具5,13同士の接触が行われる。つまり、上記した頂点部同士のいずれの突き当て時期も雌雄端子金具5,13同士の接触開始時期とずれているから、ハウジング同士の摩擦力の増大時期に端子金具同士の摩擦力の増大時期が重なることがない。かくして、嵌合操作力の極大化の回避がより効果的になされる。雌雄コネクタハウジング1,12が正規に嵌合した状態では、図9及び図10に示すように、雌雄の端子金具5,13同士は正規の接触状態となるとともに、嵌合途上で撓み変形していたロックアーム15が復帰する結果、ロック突部16がロック受け部20に係止して雌雄コネクタハウジング1,12がロック状態となる。一方、正規嵌合状態においては、各リブ7A,7Bの第1傾斜面10A,10Bと雌コネクタハウジング12の第2傾斜面18とは整合しかつ圧接状態で密着している。このことにより、雌雄のコネクタハウジング1,12は全周に亘って嵌合方向前後方向に関するがたつきが回避される。したがって、コネクタが車両に搭載されて高速の振動を受けるような設置環境におかれたとしても、雌雄端子金具5,13間で擦れ合いがなく、摩耗に至る事態を未然に回避することができる。かくして、本実施形態によれば、従来とは異なり、がたつき防止のための専用部品を用いるのでなく、コネクタハウジング1,13自体の構造を工夫することによってがたつき防止を達成したため、部品点数の増加もなく、コスト低減を達成することができる。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記実施形態ではフード部3が雄コネクタ側にのみ形成された場合を示したが、防水コネクタのように雌コネクタ側にもフード部3が形成されているものに対しても本発明は適用可能である。2上記実施形態では各リブをフード部3の内面に設定したが、雌コネクタハウジング12の外面に設定してもよい。3上記実施形態では、第1傾斜面10A,10Bをリブによって設定したが、フード部3内の各壁面の全面を第1傾斜面として利用する構成であってもよい。"