"ジフルオロメタンと、ペンタフルオロエタンと、1,1,1,2-テトラフルオロエタンと、2,3,3,3-テトラフルオロプロペンとを含む、熱伝達組成物。重量ベースで1~97のジフルオロメタンと、1~97のペンタフルオロエタンと、1~97の1,1,1,2-テトラフルオロエタンと、1~97の2,3,3,3-テトラフルオロプロペンとを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。重量ベースで約10~35のジフルオロメタンと、約10~35のペンタフルオロエタンと、約10~60の1,1,1,2-テトラフルオロエタンと、約10~60の2,3,3,3-テトラフルオロプロペンとを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。重量ベースで約15~30のジフルオロメタンと、約15~30のペンタフルオロエタンと、約15~40の1,1,1,2-テトラフルオロエタンと、約15~40の2,3,3,3-テトラフルオロプロペンとを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。約40wt未満のペンタフルオロエタンと約10wt超の2,3,3,3-テトラフルオロプロペンとを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。約30wt未満のペンタフルオロエタンと約20wt超の2,3,3,3-テトラフルオロプロペンとを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。約5重量~40重量のジフルオロメタンと約10重量超の2,3,3,3-テトラフルオロプロペンとを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。約10重量~30重量のジフルオロメタンと約20重量超の2,3,3,3-テトラフルオロプロペンとを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。ジフルオロメタンとペンタフルオロエタンの組合せwtが2~98であり、1,1,1,2-テトラフルオロエタンと2,3,3,3-テトラフルオロプロペンの組合せwtが約98~2である、請求項1に記載の熱伝達組成物。ジフルオロメタンとペンタフルオロエタンの前記組合せwtが25~70であり、1,1,1,2-テトラフルオロエタンと2,3,3,3-テトラフルオロプロペンの前記組合せwtが約75~30である、請求項1に記載の熱伝達組成物。ジフルオロメタンとペンタフルオロエタンの前記組合せwtが35~60であり、1,1,1,2-テトラフルオロエタンと2,3,3,3-テトラフルオロプロペンの前記組合せwtが約65~40である、請求項1に記載の熱伝達組成物。ジフルオロメタン対ペンタフルオロエタンの比が重量ベースで約1:2~約2:1である、請求項1に記載の熱伝達組成物。ジフルオロメタン対ペンタフルオロエタンの前記比が重量ベースで約1:2~約1:1である、請求項1に記載の熱伝達組成物。1,1,1,2-テトラフルオロエタン対2,3,3,3-テトラフルオロプロペンの比が重量ベースで約1:2~約2:1である、請求項1に記載の熱伝達組成物。重量ベースで約5~40のジフルオロメタンを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。重量ベースで約10~30のジフルオロメタンを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。重量ベースで約10~35のジフルオロメタンと、約10~35のペンタフルオロエタンと、約10~60の1,1,1,2-テトラフルオロエタンと、約10~60の2,3,3,3-テトラフルオロプロペンとを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。重量ベースで約15~30のジフルオロメタンと、約15~30のペンタフルオロエタンと、約15~40の2,3,3,3-テトラフルオロプロペンと、約15~40の1,1,1,2-テトラフルオロエタンとを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。重量ベースで約15~30のジフルオロメタンと、約15~30のペンタフルオロエタンと、約25~40の1,1,1,2-テトラフルオロエタンと、約15~40の2,3,3,3-テトラフルオロプロペンとを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。重量ベースで約15~25のジフルオロメタンと、約20~30のペンタフルオロエタンと、約10~40の1,1,1,2-テトラフルオロエタンと、約10~40の2,3,3,3-テトラフルオロプロペンとを含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。ジフルオロメタンと2,3,3,3-テトラフルオロプロペンの組合せを約25重量~60重量含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。ヒドロフルオロカーボン、ヒドロクロロフルオロカーボン、ヒドロフルオロオレフィン、フッ素化シクロプロパン、フッ素化メチルシルコプロパン、ヒドロフルオロクロロカーボン、炭水化物、ヒドロフルオロエーテル、フルオロケトン、クロロフルオロカーボン、トランス-1,2-ジクロロエチレン、二酸化炭素、アンモニア、ジメチルエーテル及びその混合物をさらに含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。潤滑剤をさらに含む、請求項1に記載の熱伝達組成物。前記潤滑剤がポリオールエステル油、ポリグリコール、ポリアルキレングリコール、ポリビニルエーテル、鉱油、アルキルベンゼン油、ポリアルファオレフィン及びその混合物から選択される、請求項23に記載の熱伝達組成物。前記潤滑剤がポリオールエステル油、鉱油、アルキルベンゼン油及びその混合物から選択される、請求項23に記載の熱伝達組成物。請求項1に記載の前記熱伝達組成物を含む噴霧可能な組成物。請求項1に記載の前記熱伝達組成物を含む発泡剤組成物。請求項27に記載の前記発泡剤を用いて製造されるポリマー発泡体。請求項1に記載の前記熱伝達組成物を含むプロペラント組成物。請求項1に記載の前記熱伝達組成物を含むエアロゾル組成物。本発明においては、低いGWPのみならず能力と性能の間の予想外に優れた平衡を有する熱伝達組成物が発見された。好ましくは、本発明の熱伝達組成物は低い可燃性を有し、より好ましくは本発明の熱伝達組成物は不燃性であり、さらに一層好ましくは、本発明の熱伝達組成物は不燃性でかつさまざまな漏洩シナリオの後でも不燃性であり続け、さらに一層好ましくは、ASHRAESSPC34にしたがった不燃性を有する。本発明の別の実施形態は、R-422Dなどの少量の炭化水素を取込んだものを含め、熱伝達装置内においてHFC冷媒に比べ改善された油の戻り特性を有する冷媒組成物である。いかなる形であれ本発明の範囲を限定することは意図されていないものの、本発明の熱伝達組成物は、新規の冷凍、空調、ヒートポンプ又は他の熱伝達装置において有用である。別の実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、R-22、R-407C、R-427A、R-404A、R-407A、R-417A、R-422D他を含むただしこれらに限定されない既存の装置内の冷媒のためのレトロフィットとして有用である。規制上の継続的な圧力に伴って、オゾン層破壊ポテンシャル及び地球温暖化ポテンシャルがより低い冷媒、熱伝達流体、発泡剤、溶媒及びエアロゾルのための環境的により持続可能な代替品を特定する必要性が高まってきている。これらの利用分野のために広く使用されているクロロフルオロカーボンCFCとヒドロクロロフルオロカーボンHCFCは、オゾン層破壊性物質であり、モントリオール議定書のガイドラインにしたがって廃止されつつある。ヒドロフルオロカーボンHFCは、多くの利用分野におけるCFC及びHCFCの主要な代替品であるが;これはオゾン層に優しいものとみなされているものの、それでも一般に高い地球温暖化ポテンシャルを有する。オゾン層破壊物質又は高地球温暖化物質の代替品となるものとして特定された1つの新しい部類の化合物は、ハロゲン化オレフィン、例えばヒドロフルオロオレフィンHFOそしてヒドロクロロフルオロオレフィンHCFOである。本発明の熱伝達組成物は、ジフルオロメタンR-32、ペンタフルオロエタンR-125、2,3,3,3-テトラフルオロプロペンR-1234yf及び1,1,1,2-テトラフルオロエタンR-134aで構成されている。本発明の一実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、約1重量~97重量のR-32、約1重量~97重量のR-125、約1重量~97重量のR-1234yf、そして約1重量~97重量のR-134aで構成されている。本発明の別の実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、重量ベースで約10~35のR-32、約10~35のR-125、約10~60のR-1234yf及び約10~60のR-134aを含む。本発明の別の実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、重量ベースで約15~30のR-32、約15~30のR-125、約15~40のR-1234yf及び約15~40のR-134aを含む。本発明の別の実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、約40wt未満のR-125、好ましくは約30wt未満のR-125及び約10wt超のR-1234yf、好ましくは約20wt超のR-1234yfを含む。本発明の一実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、R-32、R-125、R-1234yf及びR-134aで構成され、R-32のwtは約5重量~40重量、好ましくは約10重量~30重量、そしてR-1234yfのwtは約10wt超、好ましくは約20wt超である。本発明の一実施形態において、熱伝達組成物は、R-32、R-125、R1234yf及びR-134aで構成され、ここでR-32とR-125の組合せwtは、2~98、R-134aとR-1234yfの組合せwtは約98~2であり;好ましくは、R-32とR-125の組合せwtは約25~70であり、R-134aとR-1234yfの組合せwtは約75~30であり;より好ましくは、R-32とR-125の組合せwtは約35~60であり、R-134aとR-1234yfの組合せwtは約65~40であり;さらに一層好ましくは、R-32とR-125の組合せwtは約45~約60であり、R-134aとR-1234yの組合せwtは約55~40である。本発明の別の実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、約20重量~30重量のR-32、25重量~40重量のR-125、5重量超のR-1234yfで構成され、ここでR-134aとR-1234yfの比は1:3以上である。本発明の一実施形態において、本発明の熱伝達組成物はR-32、R-125、R-1234yf及びR-134aで構成され、ここでR-125とR-32の重量比は、約1:2~約2:1、好ましくは約1:2~約1:1である。本発明の別の実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、R-32、R-125、R-1234yf及びR-134aで構成され、ここでR-125とR-32の重量比は約1.4:1~約2:1である。本発明の別の実施形態においては、本発明の熱伝達組成物は、R-32、R-125、R-1234yf及びR-134aで構成され、ここでR-134aとR-1234yfの重量比は約1:2~約2:1である。本発明の熱伝達組成物は、既存の冷媒、特により高いオゾン層破壊ポテンシャルODP又はより高い地球温暖化ポテンシャルGWPを有する冷媒の代替品として使用することができる。一実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、R-134aの代替品として使用でき、好ましくはここで本発明の熱伝達組成物は、約20wt未満のR-32、より好ましくは約15wt未満のR-32、より好ましくは約10未満のR-32そしてさらに一層好ましくは約2wt~10wtのR-32と;約20wt未満のR-125、より好ましくは約15wt未満のR-125、より好ましくは約10未満のR-125、そしてさらに一層好ましくは約2wt~10wtのR-125とを含む。一実施形態において、本発明の熱伝達組成物はR-410Aの代替品として使用でき、好ましくはここで、本発明の熱伝達組成物は、約40wt超のR-32、より好ましくは約50wt超のR-32、より好ましくは約60超のR-32そしてさらに一層好ましくは、約80wt超のR-32を含む。一実施形態において、本発明の熱伝達組成物はR-22又はR-404Aの代替品として使用でき、好ましくはここで本発明の熱伝達組成物は、約10wt~50wtのR-32、より好ましくは約10wt~30wtのR-32を含む。本発明の一実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、5wt~40wtのR-32、5wt~40wtのR-125、5wt~60wtのR-134a、及び5wt~75wtのR-1234yfを含み、好ましくはここでR1234yfとR-134aの組合せ合計は30wt~80wtである。本発明の別の実施形態において、これらの熱伝達組成物は、R-22の代替品として特に有用である。本発明の一実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、5wt~10wtのR-32、5wt~40wtのR-125、5wt~60wtのR-134a、及び5wt~85wtのR-1234yfを含み、好ましくはここでR1234yfとR-134aの組合せ合計は60wt~90wtである。本発明の別の実施形態において、これらの熱伝達組成物は、R-134aの代替品として特に有用である。本発明の一実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、65wt~85wtのR-32、5wt~20wtのR-125、5wt~20wtのR-134a、及び5wt~25wtのR-1234yfを含み、好ましくはここでR1234yfとR-134aの組合せ合計は10wt~30wtである。本発明の別の実施形態において、これらの熱伝達組成物は、R-410Aの代替品として特に有用である。可燃性は、特に冷媒及び熱伝達の利用分野を含めた、組成物が不燃性であることが極めて重要又は不可欠である数多くの利用分野にとって重要な特性である。該当する場合にはASHRAE補遺34pP-92により規定されているASTME681-01によって又は引火点を測定することによってなど、化合物及び組成物の可燃性を測定するさまざまな方法が存在する。好ましくは、不燃性組成物は、周囲温度以下で不燃性であり、好ましくは60°C以下で不燃性であり、さらに一層好ましくは100°C以下で不燃性である。不燃性の範囲がさらに大きくなると、使用、取扱い又は輸送中により大きな安全度が提供されることから有益である。本発明の好ましい実施形態において、本発明の熱伝達組成物は不燃性である。好ましくは、本発明の熱伝達組成物は、不燃性でかつ液相と蒸気相の間の分別の時点でも不燃性のままにとどまる。例えば50の漏れ試験においては、好ましくは不燃性である初期組成物が容器に投入される。容器は、-25°C又は25°Cなどの所望の温度に維持され得、初期蒸気相組成物が測定され、これは好ましくは不燃性である。組成物は、初期組成物の50重量が除去されるまで一定の温度かつ設定された漏出速度で容器から漏出可能だが、その時点で最終蒸気相組成物が測定され、これは好ましくは不燃性である。本発明の好ましい実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、容器又は装置からの熱伝達組成物の漏出の後、組成又は蒸気圧において最少の変化しか示さない。このような漏出の1ケースの場合、本発明の熱伝達組成物は容器に投入され、一定の温度に維持される。熱伝達組成物は、全組成物の50重量が容器から流出してしまうまで低速で容器から漏出し得る。本発明の好ましい実施形態において、熱伝達組成物の蒸気圧は、50の漏出の後、著しく変化していない。好ましくは、蒸気圧の変化は、20未満、より好ましくは10未満、より好ましくは5未満そしてさらに一層好ましくは2未満であった。本発明の別の実施形態において、50の漏出の後の容器内の蒸気相及び液相は不燃性である。本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、R-22及びR-404Aの代替品として使用するための本発明の熱伝達組成物の実施例が表1に示されている。本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、R-22の代替品として使用するための本発明の熱伝達組成物の実施例が表2に示されている。本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、R-134aの代替品として使用するための本発明の熱伝達組成物の実施例が表3に示されている。本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、R-410Aの代替品として使用するための本発明の熱伝達組成物の実施例が表4に示されている。本発明の一実施形態は、低いグライドを有する熱伝達組成物であり、好ましくはここでグライドは10°C未満、より好ましくは5°C未満である。本発明の組成物は、共沸性又は準共沸性である。共沸混合物様又は近共沸混合物とも呼ばれる準共沸組成物は、本質的に単一の物質として挙動する2つ以上の物質の実質的に定沸点の液体混合物である。準共沸組成物を特徴づけする1つの方法は、液体の蒸留又は部分的蒸発によって生成された蒸気が実質的に液体と同じ組成を有する場合などのように、液体と平衡状態にある蒸気が実質的に同じ組成を有するということにある。準共沸組成物を特徴づけする別の方法は、飽和液体圧と飽和蒸気圧が、同じ所与の温度において実質的に同じであるということにある。本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、本発明の準共沸熱伝達組成物の例は、表5に示されており、この表は-30°Cでの飽和液体圧と飽和蒸気圧の間の百分率差を示している。好ましい実施形態においては、準共沸組成物は、R-410Aの代替品として使用可能である。本発明の一実施形態の中には、65~75wtのR-32、5~20wtのR-125、5~20wtのR-1234yf及び5~10wtの134aを伴う準共沸組成物が含まれる。本発明の別の実施形態には、約70wtのR-32、5~20wtのR-125、5~20wtのR-1234yf、及び5~10wtの134aを伴う準共沸組成物が入る。本発明の別の実施形態には、85~97wtのR-32、1~5wtのR-125、1~5wtのR-1234yf及び1~5wtの134aを伴う準共沸組成物が含まれる。本発明の一実施形態は、低いGWP値を伴う熱伝達組成物であり、好ましくはここで、GWPは2000未満、より好ましくは1500未満、より好ましくは1400未満そしてさらに一層好ましくは1000未満である。本発明の一実施形態は、冷凍、空調又はヒートポンプシステムにおいて使用される場合、類似の利用分野において使用されるHFC又はHCFC系冷媒に比べて類似の又はそれ以上の能力、性能又はその両方を提供する熱伝達組成物である。本発明の熱伝達組成物は、潤滑油と組合せて使用されてよい。例示的潤滑油には、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコール、ポリグリコール、ポリビニルエーテル、鉱油、アルキルベンゼン油、ポリアルファオレフィン及びその混合物が含まれる。本発明の潤滑油は、極低粘度のものから高粘度のものまであり、好ましくは100°Fで15~800cSt、そしてより好ましくは20~100cStの粘度を有する。本発明において使用される典型的な冷凍用潤滑油は、100°Fで15、32、68及び100cStの粘度を有していた。以下に記すのは、ポリオールエステルPOE潤滑油の例示的説明であり、本発明の範囲を何らかの形で限定するように意図されたものではない。POE油は、典型的に、アルコール又はアルコール混合物とカルボン酸又はカルボン酸混合物の化学反応エステル化により形成される。カルボン酸は典型的に単官能性又は二官能性である。アルコールは典型的に単官能性又は多官能性ポリオールである。ポリオールは、典型的に二官能性、三官能性又は四官能性である。ポリオールの例としては、非限定的にネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール及びその混合物が含まれる。カルボン酸の例としては、2-エチルヘキサン酸を含めたエチレンヘキサン酸、3,5,5-トリメチルヘキサン酸を含めたトリメチルヘキサン酸、直鎖オクタン酸を含めたオクタン酸、n-ペンタン酸を含めたペンタン酸、ジメチルペンタン酸を含めたネオ酸、C5-C20カルボン酸及びそれらの混合物が含まれるが、これらに限定されない。カルボン酸は同様に、大豆、ヤシ、オリーブ、菜種、綿実、ココナッツ、ヤシ核、トウモロコシ、トウゴマの実、ゴマ、ホホバ、ラッカセイ、ヒマワリ他の植物油及び植物性油脂及びその混合物を含めた天然供給源から誘導されてもよいが、これらに限定されない。天然油のカルボン酸は典型的にC18酸であるが、なかでもC12-C20酸も含む。本発明の一実施形態において、POE油は、1つ以上のポリオールと共に1つ以上の単官能性カルボン酸を用いて調合される。本発明の一実施形態において、POE油は、1つ以上の一官能性アルコールと共に1つ以上の二官能性カルボン酸を用いて調合される。本発明の一実施形態において、POE油は異なるPOE油の混合物である。本発明の一実施形態において、POE油は1つ以上のC5-C10カルボン酸を用いて調合される。本発明の炭化水素潤滑油は、圧縮冷凍潤滑の分野において鉱油として一般に公知であるものを含んでいてよい。鉱油は、パラフィンすなわち直鎖及び分岐炭素鎖の飽和炭化水素、ナフテンすなわち環状パラフィン及び芳香族化合物すなわち交互二重結合により特徴づけされる1つ以上の環を含む不飽和環状炭化水素を含む。本発明の炭化水素潤滑油にはさらに、圧縮冷凍潤滑の分野で合成油として一般に知られているものが含まれる。合成油には、アルキルアリールすなわち直鎖又は分岐アルキルアルキルベンゼン、合成パラフィン及びナフテン、そしてポリアルファオレフィンが含まれる。パラフィン油又はナフテン油としての従来の分類は、精製潤滑剤中のパラフィン又はナフテン分子の数を意味する。パラフィン系原油は、ナフテン系原油に比べて高い割合でパラフィンワックスを含み、したがって、より高い粘度指数及び流動点を有する。アルキルベンゼン潤滑油は、典型的に炭素10~20個の鎖長分布で、分岐又は直鎖のいずれかであるアルキル側鎖を有するが、他のアルカリ鎖長分布も可能である。別の好ましいアルキルベンゼン潤滑油は、C6H6-CCH2R1R2という形の少なくとも1つのアルキルベンゼンを含み、ここで式中C6H6はベンジル環であり、R1とR2は、好ましくは少なくとも1つのイソC3基、より好ましくは1~6個のイソC3基を含む飽和アルキル基である。R1又はR2のいずれかが水素原子であってよいが、好ましくは両方ではない。PAG油は、キャップ無しun-capped、片端キャップされたsingle-endcapped又は両端キャップされたdoule-endcappedPAG油であり得る。市販のPAG油の例としては、非限定的に、ND-8、CastrolPAG46、CastrolPAG100、CastrolPAG150、DaphneHermeticPAGPL、DaphneHermeticPAGPRが含まれる。ポリビニルエーテルPVE油は、HFC冷媒と共に使用するように開発された別のタイプの酸素処理された冷凍機油である。PVE冷凍機油の市販の例には、出光興産製FVC32D及びFVC68Dが含まれる。本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが本発明の一実施形態において、ポリビニルエーテル油には、米国特許第5,399,631号明細書及び同第6,454,960号明細書中に記載されているものなどが含まれる。本発明の別の実施形態においては、ポリビニルエーテル油は、下記式1によって示されるタイプの構造単位で構成されている:式1:-[CR1,R2-CR3,-O-R4]-なお式中、R1、R2、R3及びR4は、独立して水素及び炭化水素から選択され、ここで炭化水素は任意選択的には1つ以上のエーテル基を含んでいてよい。本発明の好ましい実施形態において、R1、R2及びR3は各々、下記式2、式2:-[CH2-CH-O-R4]-に示されている通り、水素である。本発明の別の実施形態において、ポリビニルエーテル油は、下記式3により示されるタイプの構造単位で構成されている:式3:-[CH2-CH-O-R5]m-[CH2-CH-O-R6]n-なおここで、R5とR6は、独立して水素と炭化水素から選択され、mとnは整数である。冷媒/潤滑剤混合物の熱安定性/化学安定性は、ANSI/ASHRAE規格97-2007ASHRAE97などの当業者にとって公知のさまざまな試験を用いて評価可能である。このような試験において、任意には触媒又は水、空気、金属、金属酸化物、セラミックなどを含めた他の材料の存在下で、冷媒と潤滑剤の混合物が、典型的には高温で規定のエージング期間中、エージングされる。エージングの後、混合物は、混合物の分解又は劣化があった場合それを評価するために分析される。試験のための典型的組成は、冷媒/潤滑剤の50/50wt/wt混合物であるが、他の組成を用いることも可能である。典型的には、エージング条件は約140°C~200°Cで1~30日間であるが、175°Cで14日間のエージングが非常に典型的である。エージング後の混合物を分析するためには複数の技術が典型的に使用される。冷媒又は潤滑剤のいずれかの総分解についてチェックするためには、色変化、沈殿又は重質分の何らかの兆候についての混合物の液体画分の目視が使用される。試験中に用いられる任意の金属試験片の目視も同様に、腐食、被着物などの兆候をチェックするために行なわれる。存在するハロゲン化物イオン例えばフッ化物の濃度を定量化するために、典型的にハロゲン化物の分析が液体画分について実施される。ハロゲン化物濃度の上昇は、エージング中にハロゲン化冷媒のより大きい画分が劣化したことを表わし、安定性低下の兆候である。液体画分についての全酸価TANは、回収された液体画分の酸度を判定するために典型的に測定され、ここで酸性度の増加は、冷媒、潤滑剤又はその両方の分解の兆候である。GC-MSは典型的に、分解生成物を固定し定量化するために、試料の蒸気画分について実施される。冷媒/潤滑剤の組合せの安定性に対する水の効果は、非常に乾燥している水10ppm未満から非常に湿っている水10000ppm超の範囲内のさまざまな水分レベルでエージング試験を実施することにより評価可能である。酸化安定性は、空気の存在下又は不在下のいずれかでエージング試験を実施することによって評価可能である。本発明の熱伝達組成物は、ヒドロフルオロカーボン、ヒドロクロロフルオロカーボン、ヒドロフルオロオレフィン、ヒドロフルオロクロロカーボン、炭水化物、ヒドロフルオロエーテル、フルオロケトン、クロロフルオロカーボン、トランス-1,2-ジクロロエチレン、二酸化炭素、アンモニア、ジメチルエーテル、プロピレン及びその混合物などの他の冷媒と組合せて使用されてよい。例示的ヒドロフルオロカーボンHFCとしては、ジフルオロメタンHFC-32;1-フルオロエタンHFC-161;1,1-ジフルオロエタンHFC-152a;1,2-ジフルオロエタンHFC-152;1,1,1-トリフルオロエタンHFC-143a;1,1,2-トリフルオロエタンHFC-143;1,1,1,2-テトラフルオロエタンHFC-134a;1,1,2,2-テトラフルオロエタンHFC-134;1,1,1,2,2-ペンタフルオロエタンHFC-125;1,1,1,3,3-ペンタフルオロプロパンHFC-245fa;1,1,2,2,3-ペンタフルオロプロパンHFC-245ca;1,1,1,2,3-ペンタフルオロプロパンHFC-245eb;1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロプロパンHFC-236fa;1,1,1,2,3,3,3-ヘプタフルオロプロパンHFC-227ea;1,1,1,3,3-ペンタフルオロブタンHFC-365mfc、1,1,1,2,3,4,4,5,5,5-デカフルオロプロパンHFC-4310、及びその混合物が含まれる。好ましいヒドロフルオロカーボンとしては、HFC-134a、HFC-32、HFC-152a、HFC-125及びその混合物が含まれる。例示的ヒドロフルオロオレフィンHFOとしては、3,3,3-トリフルオロプロペンHFO-1234zf、1,3,3,3-テトラフルオロプロペンHFO-1234ze、特にE-異性体、2,3,3,3-テトラフルオロプロペンHFO-1234yf、1,2,3,3,3-ペンタフルオロプロペンHFO-1255ye、特にZ-異性体、E-1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロブト-2-エンE-HFO-1336mzz、Z-1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロブト-2-エンZ-HFO-1336mzz、1,1,1,4,4,5,5,5-オクタフルオロペント-2-エンHFO-1438mzz及びその混合物が含まれる。好ましいヒドロフルオロオレフィンとしては3,3,3-トリフルオルプロペンHFO-1234zf、E-1,3,3,3-テトラフルオロプロペンHFO-1234ze、2,3,3,3-テトラフルオロプロペンHFO-1234yf及びその混合物が含まれる。例示的ヒドロクロロフルオロオレフィンHCFOには1-クロロ-3,3,3-トリフルオロプロペンHCFO-1233zd、特にトランス-異性体、2-クロロ-3,3,3-トリフルオロプロペンHCFO-1233xf及びジクロロ-テトラフルオロプロペン、例えばHCFO-1214の異性体が含まれる。例示的炭化水素HCとしては、プロピレン、プロパン、ブタン、イソブタン、n-ペンタン、イソ-ペンタン、ネオ-ペンタン、シクロペンタン及びその混合物が含まれる。好ましい炭化水素としては、プロピレン、プロパン、ブタン及びイソブタンが含まれる。例示的ヒドロクロロフルオロカーボンHCFCとしては、クロロ-ジフルオロメタンHCFC-22、1-クロロ-1,1-ジフルオロエタンHCFC-142b、1,1-ジクロロ-1-フルオロエタンHCFC-141b、1,1-ジクロロ-2,2,2-トリフルオロエタンHCFC-123及び1-クロロ-1,2,2,2-テトラフルオロエタンHCFC-124が含まれる。例示的クロロフルオロカーボンCFCとしては、トリクロロフルオロメタンR-11、ジクロロジフルオロメタンR-12、1,1,2-トリフルオロ-1,2,2-トリフルオロエタンR-113、1,2-ジクロロ-1,1,2,2-テトラフルオロエタンR-114、クロロ-ペンタフルオロエタンR-115及びその混合物が含まれる。例示的ヒドロフルオロエーテルHFEとしては、1,1,1,2,2,3,3-ヘプタフルオロ-3-メトキシ-プロパン、1,1,1,2,2,3,3,4,4-ノナフルオロ-4-メトキシ-ブタン及びその混合物が含まれる。例示的フルオロケトンは、1,1,1,2,2,4,5,5,5-ノナフルオロ-4トリフルオロメチル-3-ペンタノンである。本発明の熱伝達組成物は、染料、安定剤、酸スカベンジャー、酸化防止剤、粘度調整剤、流動点降下剤、腐食防止剤、ナノ粒子、界面活性剤、相溶化剤、可溶化剤、分散剤、難燃剤、火炎抑制剤、製剤、滅菌剤、ポリオール、ポリオールプレミックス構成成分、化粧品、洗浄剤、フラッシング剤、消泡剤、油、着臭剤、トレーサー化合物及びその混合物と組合せた形で使用されてよい。本発明の熱伝達組成物は、冷凍、空調及び液体冷却用を含めた熱伝達システムにおいて使用され得る。熱伝達システムは、サイクルの一部分が比較的低い作動温度にあり、サイクルの別の部分が比較的高い作動温度範囲内にある状態で作動させられる。これらの高温度及び低温度範囲は、具体的利用分野に応じて異なる。例えば低温冷凍のための作動温度は、自動車用空調又は水冷却器の場合とは異なる。好ましくは、高作動温度範囲は、約15°C~約90°C、より好ましくは約30°C~約70°Cである。好ましくは、低作動温度範囲は、約25°C~約-60°C、より好ましくは約15°C~約-30°Cである。例えば、低圧液体冷却器は、約-10°C~10°Cの蒸発器温度、そして約30°C~55°Cの凝縮器温度で作動させられてよい。例えば、自動車用ACの場合などの空調装置は、4°Cの蒸発温度そして40°Cの凝縮温度で作動し得る。冷凍用には、低作動温度範囲は、具体的利用分野に応じて異なる。例えば、一部の典型的な利用分野の冷凍用温度は、以下の通りである:冷凍庫例えばアイスクリーム:-15°F/-2°F-26°C/-1.1°C;低温度:0°F/-2°F-18°C/-1.1°C;中温度:38°F/-2°F3.3°C/-1.1°C。これらの例は、単なる参考であり、本発明の範囲を何らかの形で限定するように意図されてはいない。他の作動温度及び作動温度範囲も、本発明の範囲内で利用可能である。本発明の熱伝達組成物は同様に、発電用の有機ランキンサイクルにおいても有用である。本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、本発明の熱伝達組成物は、新規の冷凍、空調、ヒートポンプ又は他の熱伝達装置において有用である。別の実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、R-22、R-407C、R-427A、R-404A、R-407A、R-417A、R-422D他を含めたただしこれらに限定されない既存の装置内の冷媒に対するレトロフィットとして有用である。本発明の熱伝達組成物を既存の装置内の他の冷媒に対するレトロフィットとして使用する場合、圧力、吐出温度、質量流量などの作動特性が、代替される冷媒の作動特性と類似したものであることが好ましい。さらに一層好ましい実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、熱膨張弁TXVの交換など、装置に追加の変更を加える必要性を回避するため代替される冷媒に充分近い作動特性を有している。方法とシステム本発明の組成物は、冷凍、空調及びヒートポンプシステムにおいて用いられる冷媒などの熱伝達用方法及びシステム内の熱伝達流体を含め、数多くの方法及びシステムに関連して有用である。本組成物は同様に、好ましくは内部にエアロゾルプロペラントを含むか又はそれにより構成される、エアロゾル生成システム及び方法において使用するためにも有利である。本発明の一部の態様には、発泡方法及び消火及び火災鎮圧方法も含まれている。本発明は同様に、一部の態様において、このような方法及びシステム内で溶媒組成物として本組成物が使用されている物品から残留物を除去する方法も提供している。熱伝達方法好ましい熱伝達方法は、一般に、本発明の組成物を提供するステップと、組成物へ又は組成物から熱を伝達させて組成物の位相を変えるステップとを含む。例えば、本方法は、好ましくは、冷却すべき物体又は流体の近傍において本冷媒組成物を蒸発させて、本組成物を含む蒸気を生成することによって、流体又は物品から熱を吸収することによる冷却を提供する。好ましくは、方法には、通常は圧縮機又は類似の装置を用いて冷媒蒸気を圧縮して、比較的高い圧力で本組成物の蒸気を生成するさらなるステップが含まれている。一般に、蒸気を圧縮するステップは結果として蒸気に熱を加えることになり、こうして、比較的高圧の蒸気の温度の上昇をひき起こす。好ましくは、本方法は、蒸発及び圧縮ステップによって加えられた熱の少なくとも一部分をこの比較的高温高圧の蒸気から除去するステップを含む。熱除去ステップは、好ましくは蒸気が比較的高圧の条件にある間に高温高圧蒸気を凝縮させて、本発明の組成物を含む比較的高圧の液体を生成するステップを含む。この比較的高圧の液体は次に、公称等エンタルピーの減圧を受けて、比較的低温低圧の液体を生成するのが好ましい。このような実施形態では、冷却すべき物体又は流体が伝達する熱により次に気化させられるのは、この温度の低下した冷媒流体である。本発明の別の方法実施形態において、本発明の組成物は、加熱すべき流体又は物体の近傍で組成物を含む冷媒を凝縮させるステップを含む加熱生成方法において使用されてよい。以上で言及した通りの方法は、多くの場合、上述の冷凍サイクルに対する逆サイクルである。本発明の熱伝達組成物は、冷凍、空調又はヒートポンプシステムにおける有効な作動流体である。典型的な蒸気圧縮型冷凍、空調又はヒートポンプシステムは、蒸発器、圧縮機、凝縮器及び膨張デバイスを含む。蒸気圧縮サイクルは、複数のステップで冷媒を再利用し、1つのステップでは冷却効果を、異なるステップでは加熱効果を生成する。サイクルは、以下のように簡単に説明することができる。すなわち、液体冷媒が膨張デバイスを通って蒸発器内に入り、液体冷媒は低温にて蒸発器内で沸騰して、気体を形成し冷却を生み出す。低圧気体は圧縮機内に入り、ここで気体は圧縮されてその圧力及び濃度を上昇させる。高圧圧縮された気体冷媒は次に、凝縮器内に入り、ここで冷媒は凝縮し、その熱を環境に放出する。冷媒は膨張デバイスに戻り、これを通って液体は凝縮器内の高圧レベルから蒸発器内の低圧レベルへと膨張し、こうしてサイクルをくり返す。本発明の熱伝達組成物は、可動又は固定システム内で有用である。固定型空調及びヒートポンプとしては、冷却装置、高温ヒートポンプ、住宅用及び軽商業及び商業用空調システムが含まれるが、これらに限定されない。固定型冷凍利用分野としては、家庭用冷蔵庫、製氷機、ウォークイン及びリーチインクーラー及び冷凍庫等の設備及びスーパーマーケットシステムが含まれるが、これらに限定されない。本明細書中で使用される可動冷凍システム又は可動空調システムは、道路、鉄道、海上又は航空用輸送ユニット内に内蔵されるあらゆる冷凍又は空調器具を意味する。本発明は、自動車の空調器具又は冷凍式道路輸送設備などの、道路輸送用冷凍又は空調器具のために特に有用である。冷凍、空調又はヒートポンプシステム内で使用される典型的な圧縮機は、容積式圧縮機及び動圧縮機である。容積式圧縮機には、往復圧縮機、例えばピストン圧縮機、軌道圧縮機例えばスクロール圧縮機及び回転圧縮機例えばスクリュー圧縮機が含まれる。典型的な動圧縮機は、遠心圧縮機である。本発明の熱伝達組成物は、これらの圧縮機タイプのいずれを用いる熱伝達装置においても使用可能である。冷凍、空調又はヒートポンプシステムは、一段式、二段式又は多段式圧縮を使用してよい。冷凍、空調又はヒートポンプシステムは同様に、二次熱伝達回路を伴う又はこれを伴わないカスケードシステムであってもよい。熱伝達システム内で使用される熱交換器は任意のタイプのものであってよい。典型的熱交換器は、並行流又は並流、向流、直交流を含む。好ましくは、本発明の熱伝達組成物と共に使用される熱交換器は、向流、向流様又は直交流である。プロペラントとエアロゾル組成物別の態様では、本発明は、本質的に本発明の組成物を含むか又はこれで構成されるプロペラント組成物を提供する。そのようなプロペラント組成物は噴霧可能な組成物であることが好ましい。本発明のプロペラント組成物は、好ましくは、噴霧すべき材料と、本発明に係る組成物を含むか又はそれで本質的に構成されているか又はこの組成物で構成されているプロペラントとを含む。噴霧可能な混合物中には、不活性成分、溶媒及び他の材料も存在していてよい。好ましくは、噴霧可能な組成物はエアロゾルである。噴霧すべき好適な材料としては、非限定的に、デオドラント、香水、ヘヤスプレー、洗顔ローション及び艶出し剤などの化料品材料ならびに、好ましくは吸入するよう意図された他の薬剤又は作用物質を含めた抗ぜんそく構成成分、口臭防止用構成成分及び任意の他の医薬などの薬効ある材料が含まれる。薬剤又は他の治療用作用物質は、好ましくは、治療量で組成物中に存在し、組成の残分の実質的部分が本発明の組成物を含んでいる。工業用、消費者向け又は医療向けのエアロゾル製品は、典型的に、1つ以上の活性成分、不活性成分又は溶媒と共に1つ以上のプロペラントを含む。プロペラントは、製品をエアロゾル化された形で駆出する力を提供する。一部のエアロゾル製品は、二酸化炭素、窒素、亜酸化窒素さらには空気などの圧縮ガスで推進されるが、大部分の市販のエアロゾルは、液化ガスプロペラントを使用する。最も一般的に使用されている液化ガスプロペラントは、炭化水素例えばブタン、イソブタン及びプロパンである。ジメチルエーテル及びHFC-152a1,1-ジフルオロエタンも、単独でか又は炭化水素プロペラントと配合された状態で使用される。残念なことに、これらの液化ガスプロペラントは全て、非常に可燃性が高く、エアロゾル調合物中にそれらを取込むと、可燃性のエアロゾル製品が結果としてもたらされることが多い。本発明は、不燃性であるか又は可燃性が低下した、一部の利用分野のための液化ガスプロペラント及びエアロゾルを提供する。発泡剤、発泡体及び発泡性組成物発泡剤も同様に、本発明の組成物の1つ以上を含むか又はそれを構成してよい。一部の好ましい実施形態において、発泡剤は少なくとも約50重量の本組成物を含み、一部の実施形態では、発泡剤は、本質的に本組成物で構成されている。一部の好ましい実施形態において、本発明の発泡剤組成物は、本発明の組成物に加えて、1つ以上の共発泡剤、充填剤、蒸気圧調整剤、火炎抑制剤、安定剤及び同様のアジュバントを含む。他の実施形態において、本発明は発泡性組成物を提供する。本発明の発泡性組成物は、一般に、全体として気泡構造を有する発泡体を形成することのできる1つ以上の構成成分と、本発明に係る発泡剤とを含む。一部の実施形態において、1つ以上の構成成分は、発泡体及び/又は発泡性組成物を形成することのできる熱硬化性組成物を含む。熱硬化性組成物の例としては、ポリウレタン及びポリイソシアヌレート発泡体組成物と同様、フェノール系発泡体組成物も含まれる。このような熱硬化性発泡体の実施形態において、本組成物の1つ以上は、発泡性組成物中の発泡剤の一部分としてか、又は、好ましくは発泡体又は気泡構造を形成するのに適切な条件下で反応及び/又は発泡できる1つ以上の構成成分を含む二液型以上の発泡性組成物の一部分として、含みまれる。他の一部の実施形態において、1つ以上の構成成分は、熱可塑性材料、特に熱可塑性ポリマー及び/又は樹脂を含む。熱可塑性発泡体構成成分の例としては、ポリオレフィン、例えばポリスチレンPS、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP及びポリエチレンテレプタレートPET、及びそれから形成された発泡体、好ましくは低密度発泡体が含まれる。一部の実施形態において、熱可塑性発泡性組成物は、押出し可能な組成物である。本発明は同様に、本発明の組成物を含む発泡剤を含むポリマー発泡体調合物から調製された発泡体、好ましくは独立気泡発泡体にも関する。さらに他の実施形態において、本発明は、熱可塑性又はポリオレフィン発泡体、例えばポリスチレンPS、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP、スチレン-アクリロニトリルコポリマー及びポリエチレンテルプタレートPET発泡体、好ましくは低密度発泡体を含む発泡性組成物を提供する。当業者であれば、特に本明細書中に含まれる開示に照らして、本発明の発泡剤が形成されかつ/又は発泡性組成物に添加される順序及び方法が、一般的に本発明の実現可能性に影響を及ぼさないことを認識するものである。例えば、押出し可能な発泡体の場合、発泡剤のさまざまな構成成分さらには本組成物の構成成分さえも、押出し加工装置への導入に先立ち混合しないこと、又は構成成分が押出し加工装置内の同じ場所に添加しないことすら可能である。したがって、一部の実施形態においては、構成成分が押出し機内で一緒になりかつ/又はこのようにしてより効果的に作用することを期待して、発泡剤の1つ以上の他の構成成分を添加する場所の上流側である押出し機内の第1の場所で、発泡剤の1つ以上の他の構成成分を導入することが所望されるかもしれない。それでも、一部の実施形態では、発泡剤の2つ以上の構成成分が予め組合され、共に発泡性組成物中に直接導入されるか又は、後に発泡性組成物の他の部分にさらに添加されるプレミックスの一部として導入される。一部の好ましい実施形態において、分散剤、気泡安定剤、界面活性剤及び他の添加剤も同様に、本発明の発泡剤組成物内に取込まれ得る。任意に、ただし好ましくは、界面活性剤が添加されて、気泡安定剤として役立つ。一部の代表的材料は、DC-193、B-8404及びL-5340の名称で販売されており、これらは一般に、参照により本明細書に各々援用されている米国特許第2,834,748号明細書、同第2,917,480号明細書及び同第2,846,458号明細書中に開示されているものなどのポリシロキサンポリオキシアルキレンブロックコポリマーである。発泡剤混合物のための他の任意の添加剤としては、難燃剤、例えばトリ2-クロロエチルホスフェート、トリ2-クロロプロピルホスフェート、トリ2,3-ジブロモプロピル-ホスフェート、トリ1,3-ジクロロプロピルホスフェート、ジアンモニウムホスフェート、さまざまなハロゲン化芳香族化合物、酸化アンチモン、アルミニウム三水和物、ポリ塩化ビニルなどが含まれていてよい。当該技術分野において周知の方法のいずれか、例えば参照により本明細書に援用されているPolyurethanesChemistryandTechnology、VolumesIandII、SaundersandFrisch、1962、JohnWileyandSons、NewYork、NY中に記載の方法を、本発明の発泡体実施形態にしたがって使用するか又は使用のために適応させてよい。本発明の一実施形態は、ポリウレタン及びポリイソシアヌレート発泡体の形成方法に関する。方法は一般に、本発明の発泡剤組成物を提供するステップと、発泡剤組成物を直接的又は間接的に発泡性組成物に添加するステップと、当該技術分野において周知であるような発泡体又は気泡構造を形成するのに有効な条件下で、発泡性組成物を反応させるステップとを含む。当該技術分野において周知の方法のいずれか、例えば参照により本明細書に援用されているPolyurehtanesChemistryandTechnology、VolumesIandII、SaundersandFrisch、1962、JohnWileyandSons、NewYork、NY中に記載の方法を、本発明の発泡体実施形態にしたがって使用するか又は使用のために適応させてよい。一般に、このような好ましい方法は、イソシアネート、ポリオール又はポリオール混合物、本組成物を1つ以上含む発泡剤又は発泡剤混合物及び触媒、界面活性剤そして任意には難燃剤、着色剤又は他の添加剤を組み合わせることでポリウレタン又はポリイソシアヌレート発泡体を調製するステップを含む。多くの利用分野において、ポリウレタン又はポリイソシアヌレート発泡体用の構成成分を予備配合された調合物の形で提供することが好適である。最も典型的には、発泡体調合物は、2つの構成成分に予備配合される。イソシアネート及び任意の一部の界面活性剤及び発泡剤は、一般にA構成成分と呼ばれる第1の構成成分を含む。ポリオール又はポリオール混合物、界面活性剤、触媒、発泡剤、難燃剤及び他のイソシアネート反応性構成成分は、一般にB構成成分と呼ばれる第2の構成成分を含む。したがって、ポリウレタン又はポリイソシアヌレート発泡体は、少量の調製物の場合には手で混ぜ、好ましくは機械式混合技術に用いて、A及びB副構成成分を合わせて、ブロック、スラブ、積層品、現場注入型パネル及び他の品物、噴霧塗布された発泡体、フロスfrothなどを形成することによって、容易に調製される。任意には、他の成分例えば難燃剤、着色剤、補助発泡剤、さらには他のポリオールさえ、第3流として混合ヘッド又は反応サイトに添加することができる。ただし、最も好ましくは、これらは全て上述の1つのB構成成分中に取込まれる。清浄方法本発明は同様に、本発明の組成物を物品に適用することにより、製品、部品、構成要素、基板又は任意の他の物品又はその一部分から汚染物質を除去するための方法をも提供する。便宜上、本明細書では、このような製品、部品、構成要素、基板などの全て、さらにはそれらのあらゆる表面又は部分を意味するように意図するために物品articleという用語を使用している。さらに、汚染物質contaminantという用語は、たとえその物質が意図的に物品上に置かれた場合であっても、物品上に存在する望まれないあらゆる材料又は物質を意味するように意図されている。例えば、半導体デバイスの製造においては、基板上にフォトレジスト材料を被着させてエッチング作業のためのマスクを形成し、その後フォトレジスト材料を基板から除去することが一般的である。本明細書中で使用される汚染物質という用語は、このようなフォトレジスト材料を網羅し包含するように意図されている。本発明の好ましい方法には、物品に対して本組成物を適用するステップが含まれる。多くのさまざまな清浄技術に本発明の組成物を有利に使用できることが企図されているが、超臨界清浄技術に関連して本組成物を使用することが極めて有利であると考えられている。超臨界清浄は、本発明の譲受人に譲渡され参照により本明細書に援用されている米国特許第6,589,355号明細書の中で開示されている。超臨界清浄の利用分野のためには、一部の実施形態において、本発明の組成物に加えて、CO2及び超臨界清浄の利用分野に関連して使用するために公知の他の追加の構成成分などの1つ以上の追加の構成成分を本清浄用組成物の中に含み入れることが好ましい。同様に、特定の蒸気脱脂方法及び溶媒清浄方法に関連して本清浄用組成物を使用することも、一部の実施形態においては可能かつ望ましい。滅菌方法特に医療分野において使用するための多くの物品、デバイス及び材料は、患者及び病院職員の健康及び安全などの健康上及び安全上の理由から、使用前に滅菌されなくてはならない。本発明は、1つ以上の滅菌剤と組合せて本発明の化合物又は組成物と滅菌すべき物品、デバイス又は材料とを接触させるステップを含む滅菌方法を提供する。当該技術分野においては多くの滅菌剤が公知であり、本発明に関連した使用に適応可能であるとみなされているものの、一部の好ましい実施形態において、滅菌剤には、酸化エチレン、ホルムアルデヒド、過酸化水素、二酸化塩素、オゾン及びこれらの組合せが含まれている。一部の実施形態においては、酸化エチレンが好ましい滅菌剤である。当業者であれば、本明細書中に含まれている教示を考慮して、本滅菌用組成物及び方法に関連して使用すべき滅菌剤と1つ又は複数の本化合物の相対的割合を容易に決定することができるものであり、このような範囲は全て本明細書の広義の範囲内に入る。当業者にとっては公知であるように、一部の滅菌剤、例えば酸化エチレンは、比較的可燃性の構成成分であり、本発明に係る1つ又は複数の化合物は、滅菌用組成物の可燃性を許容可能なレベルまで低下させるために、組成物中に存在する他の構成成分と合わせて有効である量で、本組成物中に含み入れられる。本発明の滅菌方法は、好ましくは実質的に密封されたチャンバ内で約250°F~約270°Fの温度で本発明の化合物又は組成物を使用することが関与する本発明の高温又は低温のいずれの滅菌であってもよい。プロセスは、通常約2時間未満で完了し得る。しかしながら、一部の物品、例えばプラスチック製の物品及び電装品などはこのような高温に耐えることができず、低温滅菌を必要とする。低温滅菌方法において、滅菌すべき物品は、およそ室温から約200°Fの温度、より好ましくはおよそ室温から約100°Fの温度で、本発明の組成物を含む流体に曝露される。本発明の低温滅菌は好ましくは、実質的に密封された好ましくは気密なチャンバ内で実施される少なくとも2段階プロセスである。第1ステップ滅菌ステップでは、清浄され気体透過性袋の中に包まれた物品がチャンバ内に設置される。その後、真空を引込みそして恐らくはスチームで空気を駆出することによってチャンバから空気が排出される。一部の実施形態では、好ましくは約30~約70の範囲内の相対湿度を達成するため、チャンバ内にスチームを注入することが好ましい。このような湿気は、所望の相対湿度が達成された後にチャンバ内に導入される滅菌剤の滅菌有効性を最大にするかもしれない。滅菌剤が包装用材料に浸透し物品の間隙に到達するのに充分な時間が経過した後、滅菌剤とスチームがチャンバから排出される。プロセスの好ましい第2のステップ通気ステップにおいて、物品は通気されて滅菌剤残渣を除去する。このような残渣の除去は毒性滅菌剤の場合極めて重要であるが、本発明の実質的に非毒性の化合物が使用される場合においてはこれは任意である。典型的通気プロセスとしては、空気洗浄、連続通気そしてこれら2つの組合せが含まれる。空気洗浄はバッチプロセスであり、通常、比較的短かい時間、例えば12分間チャンバを排気して、その後大気圧以上でチャンバ内に空気を導入するステップを含む。このサイクルは、所望される滅菌剤除去が達成されるまで任意の回数だけ反復される。連続通気には典型的にチャンバの片側にある入口を通して空気を導入し、その後わずかな真空を出口に適用することでチャンバのもう一方の側にある出口を通して空気を抜き出すステップが関与する。実施例1高圧シリンダに、21wtのR-32ジフルオロメタン、25wtのR-125ペンタフルオロエタン、22wtのR-1234yf2,3,3,3-テトラフルオロプロペン及び32wtのR-134a1,1,1,2-テトラフルオロエタンを含む組成物を添加した。その後、シリンダの内容物の液体及び蒸気画分をガスクロマトグラフィによって分析して、組成を決定した。組成物は表6に示され、組成物の各々は、不燃性であるか又は非常に低い可燃性特性を有する。実施例:冷凍装置の試験空調及び冷凍装置の試験向けに設計された並列断熱チャンバで構成される環境的に制御された施設内で、装置の試験を実施した。各チャンバは、広範囲の環境条件下でフルスケールHVACRシステムの性能を特徴づけする目的で、温度、湿度及び空気流を調節するために独立した制御システムを使用している。中乃至低温のウォークインクーラータイプR-22冷凍システムに制御システムを設置した。このシステムは、整合したBohn蒸発器とSporlan恒温膨張弁を伴う1-1/2HPの半密封Copeland圧縮機で駆動される。システム内の主要箇所における冷媒状態を判定するため全体にわたって圧力トランスジューサ及び抵抗温度検出器を設置する。冷媒流量を測定するためにはCoriolis計を使用し、一方システム及びその構成要素の電力消費量を測定するためには、電力計を使用する。最後に、圧縮機点検窓内のオイルのレベルを遠隔監視するためには、ビデオカメラを使用する。システム性能を、さまざまなシステム条件において評価することができた。冷媒の熱力学特性とシステム条件の測定値を用いて、運転の後に、能力CAPと性能COPの値を計算した。圧縮機点検窓内の液面を監視することによって、油の戻りを評価し、OEMのガイドライン内にとどまる安定した運転時液面を生じさせた冷媒/油の組合せを合格とみなした。非混和性又は部分混和性の潤滑剤を用いるシステム内の油ロギングoilloggingも同様に、非混和性又は部分混和性の潤滑剤を使用した場合の冷媒の性能及び作動条件例えば温度、圧力、流速と、混和性潤滑剤を使用した場合の性能及び作動条件とを比較することによって、推測することができた。比較例2冷凍システムにR-22を投入した。潤滑剤は市販の150SUS粘性鉱油MONational150RefrigerationOilであった。試験用施設は、100°Fの周囲温度圧縮機側そして50°F、25°F及び0°Fのボックス温度蒸発器側で作動させた。全ての条件において充分な油の戻りがあった。冷媒についての測定された熱力学データ及びシステム条件を用いて、試験後に、CAPとCOPの値を計算した。表7に結果を示す。能力、CAPは、同じ作動条件におけるR-22についての値との関係において表わされている。比較例3冷媒がR-407Cであり、潤滑剤が市販のPOE油CopelandUltra22CCであったという点を除いて、比較例2の場合と同様に冷凍システムを作動させた。全ての条件において、充分な油の戻りがあった。各々のボックス温度について、R-22に比べた能力及びCOPが表7に示されている。比較例4冷媒がR-422Dであったという点を除いて、比較例3の場合と同様に冷凍システムを作動させた。全ての条件において、充分な油の戻りがあった。各々のボックス温度について、R-22に比べた能力及びCOPが表7に示されている。比較例5冷媒がR-427Aであったという点を除いて、比較例3の場合と同様に冷凍システムを作動させた。全ての条件において、充分な油の戻りがあった。各々のボックス温度について、R-22に比べた能力及びCOPが表7に示されている。比較例6冷媒がR-438Aであったという点を除いて、比較例3の場合と同様に冷凍システムを作動させた。全ての条件において、充分な油の戻りがあった。各々のボックス温度について、R-22に比べた能力及びCOPが表7に示されている。実施例7冷媒が約21重量のR-32、25重量のR-125、22重量のR-1234yf及び32重量のR-134aの配合物実施例7であったという点を除いて、比較例3の場合と同様に冷凍システムを作動させた。全ての条件において、充分な油の戻りがあった。各々のボックス温度について、R-22に比べた能力及びCOPが表7に示されている。図1は、R-407CのCAPとの関係におけるR-422D、R-427A、R-438A及び、実施例7のCAPの比較を示す。実施例7の能力は、試験対象の全ての条件において、特により低いボックス温度において、他のR-22代替品の能力よりも大きかった。図2は、R-407CのCOPとの関係におけるR-422D、R-427A、R-438A及び実施例7のCOPの比較を示す。実施例7のCOPは、25°F及び50°Fのボックス温度でR-422Dのものよりも有意に高く、R-407C、R-438A及びR-427AのCOPに近いものであった。0°Fのボックス温度で、実施例7はR-407C、R-427A、R-438A又はR-422Dよりも大きいCOPを有していた。図3は、R-22、実施例7及び、比較例3、4、5及び6のものを含めた数多くのR-22レトロフィットについての計算上のGWPを示す。実施例7のGWPは、R-407C又はR-22のものよりも17~18低く、R-422Dのものよりも約45低いものである。実施例8:鉱油を用いたR-22レトロフィット潤滑剤として鉱油National150RefrigerationOilを用いて、約21のR-32、25のR-125、22のR-1234yf、及び32のR-134aを含む実施例7の冷媒を冷凍装置に投入した。システムを、100°Fの周囲凝縮器側温度及び50°Fのボックス蒸発器側温度で作動させた。安定した作動中に、充分な油の戻りがあった。同じ評価をR-422D、R-438A及びR-427Aで実施した。これらの場合において、油の戻りは少なく、ここで圧縮機内の液面はOEMガイドラインより低く下降した。実施例9:アルキルベンゼン油商業用等級のアルキルベンゼン冷凍機油を用い、約21のR-32、25のR-125、22のR-1234yf、及び32のR-134aを含む実施例7の冷媒を冷凍システムに投入した。システムを、100°Fの周囲凝縮器側温度及び50°Fのボックス蒸発器側温度で作動させた。安定した作動中に、充分な油の戻りがあった。実施例10:性能データ冷凍及び空調条件下での本発明の熱伝達組成物の性能データは、表8、9及び10に示されている。表8中、結果は、R-22、R-404A及びR-407Cに比較したものである。表9では、結果はR-134aに比較されている。表10は、結果はR-410Aに比較されている。各組成物についての構成成分R-1234yf、R-32、R-134a、R-125の値は、重量百分率として示されている。結果は以下の条件に基づくものである。圧縮機等エントロピー効率は、作動条件における圧縮比の計算された関数であり、S.K.Wang、Handbookofairconditioningandrefrigeration、2nded.McGrawHill2000;及び2004ASHRAEHandbook:HVACSystemsandEquipment中のデータにしたがって決定された。システムは内部熱交換器を有し、蒸発器及び凝縮器は、逆流モードにある。Tevap-outは、蒸発器の出口温度である。Tcomp-outは、圧縮器の出口温度である。Pevapは、蒸発器圧力である。Pcondは、凝縮器圧力である。CAPは能力であり、表8ではR-22、表9ではR-134aそして表10ではR-410Aの能力との関係において表わされている。-COP/COP-Lは、ローレンツ成績係数との関係における成績係数である。実施例11本発明の準共沸組成物の例が表11に示されている。実施例:冷媒可燃性ASTME681-01にしたがって可燃性試験を実施した。ASHRAE補遺34p-92に記載された修正に注意した。以下にその概要を記す:12L入りのフラスコを用いてASTME681中に示されている通りに器具をセットアップする。供給空気の相対湿度が50であることを確認する。電子火花点火源が使用される。試験場所における気圧を記録する。これらの試験については60°Cである所望の試験温度まで器具を加熱する。システムを空にする。試験体積に必要な各構成成分の量を計算する。指示された数量をシステムに加える。空気制御された湿度を用いて周囲気圧にする。試験チャンバを閉鎖し、少なくとも5分間混合する。試料の温度が60°Cであることを確認する。照明及び撹拌器をオフに切替える。カバーをゆるめる。点火する。試料は、点火点から測定した場合に90度超の角度にわたって連続する、点火点を始点としてフラスコの壁から2インチ以内のところまでの上向きかつ外向きの延焼が存在する場合に、可燃性と定義される。一定範囲の空気中濃度にわたりこの手順を使用して、冷媒組成物を試験する。可燃性下限LFLは、火炎を維持し上述の手順を用いて可燃性であることが判明した空気中の冷媒の最低濃度最も希薄を表わす。可燃性上限UFLは、火炎を維持し上述の手順を用いて可燃性であることがわかった空気中の冷媒の最高濃度最も豊富を表わす。冷媒組成物は、火炎を維持できる空気中の濃度が一切なく、したがって火炎限界が全く存在しない場合に不燃性とみなされる。実施例12:R-1234yf/R-134a、R-125/R-1234yf、R-32/R-125、R-32/R-134aの二元混合物について、可燃性試験を実施した。結果は、表12に示されている。R-1234yf/R-134aの臨界的可燃性比は、55~60wtR-1234yfであることがわかった。R-125/R-1234yfの臨界可燃性比は、70~75wtR-1234yfであることがわかった。R-32/R-134aの臨界可燃性比は、35~40wtR-32であることがわかった。R-32/R-125の臨界可燃性比は55~60wtR-32であることかわかった。実施例13:およそ32wtのR-32、34wtのR-125、14wtのR-1234yf、及び20wtのR-134aの蒸気組成の4元冷媒混合物について、可燃性試験を実施した。冷媒混合物は、60°Cで不燃性であることがわかった。冷媒混合物の液相は、およそ19.5wtのR-32、26.5wtのR-125、23wtのR-1234yfそして31wtのR-134aの組成を有していた。実施例14:蒸気漏出の影響冷媒の初期組成物を容器に投入する。容器と内容物を25°Cに維持する。容器内の初期蒸気相組成と圧力を測定する。温度を25°Cに維持しながら、一定の速度で組成物を蒸気相から漏出させる。容器から50重量パーセントの組成物が漏出した後、容器中の蒸気相の組成と圧力を測定する。結果は表13に示されており、この表は、容器に当初投入される重量組成、当初の及び容器から全組成物の50が漏出した後の蒸気相中の重量組成を示し、圧力は、初期圧力と50の漏出後の圧力の間の差として報告されている。"