"物体側より像側へ順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、正または負の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、正の屈折力を有する最も像面側に配置される最終レンズ群とを備え、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第4レンズ群を像側に移動することによって合焦し、下記1の条件式を満たすことを特徴とする大口径変倍光学系。-1.1<f4/fw<-0.61ただし、f4:第4レンズ群の焦点距離fw:広角端での全系の焦点距離広角端から望遠端への変倍時に、前記第1レンズ群および前記最終レンズ群は、固定であることを特徴とする請求項1に記載の大口径変倍光学系。下記2および3の条件式を満たすことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の大口径変倍光学系。3<TLw/fw<3.321.3<f1/fw<1.83ただし、TLw:広角端での全長f1:第1レンズ群の焦点距離前記最終レンズ群の一部を光軸に対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正を行うことを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれか1項に記載の大口径変倍光学系。前記第4レンズ群において、下記4および5の条件式を満たすことを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか1項に記載の大口径変倍光学系。1.7<nd<1.8448<νd<535ただし、nd:d線での屈折率νd:アッベ数下記6の条件式を満たすことを特徴とする請求項1ないし請求項5のいずれか1項に記載の大口径変倍光学系。0.7<f3/f4<1.16ただし、f3:第3レンズ群の焦点距離広角端から望遠端への変倍時に、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔は、増大することを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載の大口径変倍光学系。下記7の条件式を満たすことを特徴とする請求項1ないし請求項7のいずれか1項に記載の大口径変倍光学系。1<f5/fw<1.57ただし、f5:第5レンズ群の焦点距離前記第4レンズ群は、単レンズから構成され、下記8の条件式を満たすことを特徴とする請求項1ないし請求項8のいずれか1項に記載の大口径変倍光学系。0.5<r2r1/r2-r1<0.78ただし、r1:前記単レンズにおける物体側の曲率半径r2:前記単レンズにおける像側の曲率半径請求項1ないし請求項9のいずれか1項に記載の大口径変倍光学系と、光学像を電気的な信号に変換する撮像素子とを備え、前記大口径変倍光学系が前記撮像素子の受光面上に物体の光学像を形成可能とされていることを特徴とする撮像装置。ところで、近年、カメラ撮像装置は、いわゆる銀塩カメラではなく、デジタルカメラが一般的となってきており、さらにオートフォーカスによる静止画撮影だけではなく、動画撮影等も可能となってきている。この動画撮影では、画像だけではなく音声等の音も同時に記録されることが通常である。このため、カメラや撮像レンズ撮像光学系で生じる作動音等の音を極力抑えることが要請されている。撮像レンズで生じる音は、一般に、合焦動作の際や手振れ補正動作の際に用いられるアクチュエーターの作動音であり、このアクチュエーターの作動音の静穏化を図る必要がある。アクチュエーターの作動音を低減することによって静穏化を図るためには、アクチュエーターの負荷を小さくすることが重要であり、合焦の際に移動する光学系の軽量化が求められる。さらに、動画撮影の場合には、合焦の高速性も求められており、これに対応するためにも、やはり、合焦の際に移動する光学系の軽量化が求められる。上記特許文献1ないし特許文献3に開示のズームレンズでは、合焦の際に移動する光学系が複数枚のレンズで構成されており、したがって、上記特許文献1ないし特許文献3に開示のズームレンズは、上記観点から不充分であった。本発明は、上述の事情に鑑みて為された発明であり、その目的は、合焦の際に移動する光学系をより軽量化した大口径変倍光学系およびこの大口径変倍光学系を備える撮像装置を提供することである。本発明は、上記技術的課題を解決するために、以下のような構成を有する変倍光学系および撮像装置を提供するものである。なお、以下の説明において使用されている用語は、本明細書においては、次の通り定義されているものとする。a屈折率は、d線の波長587.56nmに対する屈折率である。bアッベ数は、d線、F線波長486.13nm、C線波長656.28nmに対する屈折率を各々nd、nF、nC、アッベ数をνdとした場合に、νd=nd-1/nF-nCの定義式で求められるアッベ数νdをいうものとする。cレンズについて、凹、凸またはメニスカスという表記を用いた場合、これらは光軸近傍レンズの中心付近でのレンズ形状を表しているものとする。d接合レンズを構成している各単レンズにおける屈折力光学的パワー、焦点距離の逆数の表記は、単レンズのレンズ面の両側が空気である場合におけるパワーである。e複合型非球面レンズに用いる樹脂材料は、基板ガラス材料の付加的機能しかないため、単独の光学部材として扱わず、基板ガラス材料が非球面を有する場合と同等の扱いとし、レンズ枚数も1枚として取り扱うものとする。そして、レンズ屈折率も基板となっているガラス材料の屈折率とする。複合型非球面レンズは、基板となるガラス材料の上に薄い樹脂材料を塗布して非球面形状としたレンズである。本発明の一態様にかかる大口径変倍光学系は、物体側より像側へ順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、正または負の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、正の屈折力を有する最も像面側に配置される最終レンズ群とを備え、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第4レンズ群を物体側に移動することによって合焦し、下記1の条件式を満たすことを特徴とする。-1.1<f4/fw<-0.61ただし、f4は、第4レンズ群の焦点距離であり、fwは、広角端での全系の焦点距離である。このような構成の大口径変倍光学系では、上記条件式1の値がその上限値を上回る場合には、第4レンズ群の屈折力光学的パワーが弱くなり過ぎるため、第4レンズ群内で発生するコマ収差を補正することが困難となって、好ましくない。一方、そして、上記条件式1の値がその下限値を下回る場合には、第4レンズ群の屈折力が強くなり過ぎるため、第4レンズ群内で発生する球面収差を補正することが困難となって、好ましくない。このような構成では、合焦フォーカスを軽量でかつ近接時近距離物体の撮影時の性能低下が少ない大口径変倍光学系を提供することができる。ここで、本発明で言う大口径とは、変倍光学系のFナンバーが3未満、より具体的には、21/2×2以下である場合を言う。また、他の一態様では、上述の大口径変倍光学系において、広角端から望遠端への変倍時に、前記第1レンズ群および前記最終レンズ群は、固定であることを特徴とする。このような構成の大口径変倍光学系は、最も物体側に配置される第1レンズ群および最も像側に配置される最終レンズ群が変倍時に固定であるので、全系のレンズ全長を一定の長さに維持することができる。また、他の一態様では、これら上述の大口径変倍光学系において、下記2および3の条件式を満たすことを特徴とする。3<TLw/fw<3.321.3<f1/fw<1.83ただし、TLwは、広角端での全長であり、f1は、第1レンズ群の焦点距離である。このような構成の大口径変倍光学系では、上記条件式3の値がその上限値を上回る場合には、第1レンズ群の屈折力が弱くなり過ぎるため、広角端から望遠端にかけての像面変動が大きくなって、好ましくない。一方、上記条件式3の値がその下限値を下回る場合には、第1レンズ群の屈折力が強くなり過ぎるため、第1レンズ群内で発生するコマ収差を補正することが困難となって、好ましくない。そして、上記条件式3を満たすことにより、結果的に上記条件式2を満たすこととなり、全長の小型化を図ることが可能となる。また、他の一態様では、これら上述の大口径変倍光学系において、前記最終レンズ群の一部を光軸に対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正を行うことを特徴とする。このような構成の大口径変倍光学系は、手振れ補正を行うことが可能となる。また、他の一態様では、これら上述の大口径変倍光学系において、前記第4レンズ群が下記4および5の条件式を満たすことを特徴とする。1.7<nd<1.8448<νd<535ただし、ndは、d線での屈折率であり、νdは、アッベ数である。上記条件式4および5を満たすことにより、合焦を行うために第4レンズ群の比重が小さいものとなるから、このような構成の大口径変倍光学系は、合焦用の第4レンズ群の軽量化を図ることができる。また、他の一態様では、これら上述の大口径変倍光学系において、下記6の条件式を満たすことを特徴とする。0.7<f3/f4<1.16ただし、f3は、第3レンズ群の焦点距離である。このような構成の大口径変倍光学系では、上記条件式6の値がその上限値を上回る場合には、第3レンズ群の屈折力が小さくなり過ぎるため、第3レンズ群内で発生する倍率色収差を補正することが困難となって、好ましくない。一方、上記条件式6の値がその下限値を下回る場合には、第3レンズ群の屈折力が強くなり過ぎるため、第3レンズ群内で発生するコマ収差を補正することが困難となって、好ましくない。また、他の一態様では、これら上述の大口径変倍光学系において、広角端から望遠端への変倍時に、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔は、増大することを特徴とする。負の屈折力を有する第2レンズ群および第3レンズ群の両者の間隔感度は、像面湾曲の感度が高い。このような構成の大口径変倍光学系は、変倍時に前記間隔が増大するので、広角端から望遠端まで良好な像面湾曲に補正することが可能となる。また、他の一態様では、これら上述の大口径変倍光学系において、下記7の条件式を満たすことを特徴とする。1<f5/fw<1.57ただし、f5は、第5レンズ群の焦点距離である。このような構成の大口径変倍光学系では、上記条件式7の値がその上限値を上回る場合には、第5レンズ群の屈折力が弱くなり過ぎるため、第5レンズ群内で発生するコマ収差を補正することが困難となって、好ましくない。一方、上記条件式7の値がその下限値を下回る場合には、第5レンズ群の屈折力が強くなり過ぎるため、第5レンズ群内で発生する球面収差を補正することが困難となって、好ましくない。また、他の一態様では、これら上述の大口径変倍光学系において、前記第4レンズ群は、単レンズから構成され、下記8の条件式を満たすことを特徴とする。0.5<r2r1/r2-r1<0.78ただし、r1は、前記単レンズにおける物体側の曲率半径であり、r2は、前記単レンズにおける像側の曲率半径である。このような構成の大口径変倍光学系では、上記条件式8の値がその上限値を上回る場合には、像面湾曲およびコマ収差が大きくなり過ぎて好ましくない。一方、上記条件式8の値がその下限値を下回る場合には、球面収差が大きくなり過ぎて好ましくない。本発明の他の一態様にかかる撮像装置は、これら上述のいずれかの大口径変倍光学系と、光学像を電気的な信号に変換する撮像素子とを備え、前記大口径変倍光学系が前記撮像素子の受光面上に物体の光学像を形成可能とされていることを特徴とする。このような構成の撮像装置は、合焦の際に移動する光学系をより軽量化することができる。したがって、合焦の際に移動する前記光学系を駆動するアクチュエーターの負荷を小さくすることができ、この結果、このような構成の撮像装置は、アクチュエーターの作動音の低減化を図ることができる。本発明にかかる大口径変倍光学系および撮像措置は、合焦の際に移動する光学系をより軽量化することができる。したがって、このような構成の撮像装置は、アクチュエーターの作動音の低減化を図ることができる。以下、本発明にかかる実施の一形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において同一の符号を付した構成は、同一の構成であることを示し、適宜、その説明を省略する。また、本明細書において、総称する場合には添え字を省略した参照符号で示し、個別の構成を指す場合には添え字を付した参照符号で示す。また、接合レンズにおけるレンズ枚数は、接合レンズ全体で1枚ではなく、接合レンズを構成する単レンズの枚数で表すこととする。<実施の一形態の大口径変倍光学系の説明>図1は、実施形態における大口径変倍光学系の説明のための、その構成を模式的に示したレンズ断面図である。図1Aは、広角端WIDEの場合を示し、図1Bは、望遠端TELEの場合を示している。図2は、主光線の像面入射角の定義を示す模式図である。なお、以下において、主光線の像面入射角は、図2に示すように、撮像面への入射光線のうち最大画角の主光線の、像面に立てた垂線に対する角度deg、度αであり、像面入射角αは、射出瞳位置が像面より物体側にある場合の主光線角度を正方向とする。図1において、この大口径変倍光学系1は、光学像を電気的な信号に変換する撮像素子19の受光面像面上に、物体被写体の光学像を形成するものであって、物体側より像側へ順に、正の屈折力を有する第1レンズ群11と、正または負の屈折力所定の屈折力を有する第2レンズ群12と、負の屈折力を有する第3レンズ群13と、負の屈折力を有する第4レンズ群14と、正の屈折力を有する第5レンズ群15と、正の屈折力を有する第6レンズ群16とから成る。この図1に示す例では、第2レンズ群12は、負の屈折力を有し、第1レンズ群11が最も物体側に配置される最物体側レンズ群であり、第6レンズ群16が最も像側に配置される最像側レンズ群であって最終レンズ群である。なお、図1で例示した変倍光学系1は、後述する実施例1の大口径変倍光学系1A図4と同じ構成である。より詳細には、図1に示す例では、第1レンズ群11は、物体側より像側へ順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ111と、両凸の正レンズ112と、物体側に凸の正メニスカスレンズ113とから構成されてなる。第2レンズ群12は、物体側に凸の負メニスカスレンズ121と、物体側に凸の正メニスカスレンズ122とから構成されてなる。負メニスカスレンズ121と正レンズ122とは、接合レンズである。第3レンズ群13は、両凹の負レンズ131と、両凹の負レンズ132と、両凸の正レンズ133とから構成されてなる。負レンズ132と正レンズ133とは、接合レンズである。第4レンズ群14は、両凹の負レンズ141とから構成されてなる。すなわち、第4レンズ群14は、負レンズ141の単レンズで構成されてなる。そして、合焦は、この第4レンズ群14の負レンズ単レンズ141を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第4レンズ群14の負レンズ単レンズ141は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に物体側に移動し、これによって合焦が行われる。第5レンズ群15は、両凸の正レンズ151と、像側に凸の正メニスカスレンズ152と、像側に凸の負メニスカスレンズ153とから構成されてなる。正メニスカスレンズ152と負メニスカスレンズ153とは、接合レンズである。第6レンズ群16は、両凸の正レンズ161と、光学絞り17と、物体側に凸の正メニスカスレンズ162と、物体側に凸の負メニスカスレンズ163と、両凸の正レンズ164と、像側に凸の正メニスカスレンズ165と、両凹の負レンズ166と、両凸の正レンズ167と、両凸の正レンズ168と、両凹の負レンズ169と、物体側に凸の正メニスカスレンズ16aとから構成されてなる。負メニスカスレンズ163と正レンズ164とは、接合レンズであり、正メニスカスレンズ165と負レンズ166とは、接合レンズであり、両凸の正レンズ168と両凹の負レンズ169とは、接合レンズである。そして、この大口径変倍光学系1には、光学絞り17が第6レンズ群16内に配置されている。より具体的には、光学絞り17は、正レンズ161とメニスカスレンズ162との間に配置されている。光学絞り17は、開口絞りであってよく、また、メカニカルシャッタであってもよい。また、図1に示す例では、第6レンズ群16は、その一部に手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。第6レンズ群16の前記一部を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。手振れ補正は、例えば、振動ジャイロと呼ばれるセンサによって手振れを検出し、所定の移動機構によってこの負のB群を、前記検出した手振れを打ち消すように前記検出した手振れの手振れ量に応じて光軸に直交する方向にシフトすることによって行われる。このような光学系シフト式の手振れ補正は、例えば、特開2007-150996号公報および特開2010-136269号公報等に開示されている。一般に、手振れ補正を行うレンズ群に望まれる条件は、光学的には光軸方向に変動させた際に結像性能の劣化が少ないこと、および、鏡筒構成上では移動量が少なく軽量であることである。そして、鏡筒構成上の軽量化には、レンズ枚数を少なくすること、および、レンズ外径を抑えることが重要となる。この観点から、本実施形態において、好ましくは、最終レンズ群である第6レンズ群16は、光学絞り17より像側を正の屈折力を有するA群と、負の屈折力を有するB群と、正の屈折力を有するC群からなり、前記B群を光軸に対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正を行う。より具体的には、この第6レンズ群16の絞り17より像側において、正メニスカスレンズ162と負メニスカスレンズ163と正レンズ164とは、正の屈折力を有するA群を構成し、正メニスカスレンズ165と負レンズ166とは、負の屈折力を有するB群を構成し、正レンズ167と正レンズ168と負レンズ169と正メニスカスレンズ16aとは、正の屈折力を有するC群を構成し、、正メニスカスレンズ165と負レンズ166とから成るB群を光軸に対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。この構成によれば、上記条件を満たすことが可能となる。そして、広角端から望遠端への変倍において、第1および第6レンズ群11、16は、固定され、第2ないし第5レンズ群12~15は、単調に増加するように物体側から像側へ移動する。ここで、第2レンズ群12と第3レンズ群13との間隔は、増大するように物体側から像側へ移動している。第6レンズ群16内に配置される光学絞り17も固定される。さらに、この大口径変倍光学系1の像側には、フィルタ18や撮像素子19が配置される。フィルタ18は、平行平板状の光学素子であり、各種光学フィルタや、撮像素子のカバーガラス等を模式的に表したものである。使用用途、撮像素子、カメラの構成等に応じて、ローパスフィルタ、赤外線カットフィルタ等の光学フィルタを適宜に配置することが可能である。撮像素子19は、この大口径変倍光学系1によって結像された被写体の光学像における光量に応じてR赤、G緑、B青の各成分の画像信号に光電変換して所定の画像処理回路不図示へ出力する素子である。これらによって物体側の被写体の光学像が、大口径変倍光学系1によりその光軸AXに沿って適宜な変倍比で撮像素子19の受光面まで導かれ、撮像素子19によって前記被写体の光学像が撮像される。そして、この大口径変倍光学系1において、第4レンズ群14の焦点距離をf4とし、広角端での全系大口径変倍光学系1の焦点距離をfwとする場合に、下記条件式1を満たしている。-1.1<f4/fw<-0.61上記条件式1は、収差の少ない良好な光学性能を得るべく、第4レンズ群14の屈折力を適正に規定するための条件である。上記条件式1の値がその上限値を上回る場合には、第4レンズ群14の屈折力光学的パワーが弱くなり過ぎるため、第4レンズ群14内で発生するコマ収差を補正することが困難となって、好ましくない。一方、そして、上記条件式1の値がその下限値を下回る場合には、第4レンズ群14の屈折力が強くなり過ぎるため、第4レンズ群14内で発生する球面収差を補正することが困難となって、好ましくない。このような構成の大口径変倍光学系1は、合焦フォーカスを軽量でかつ近接時近距離物体の撮影時の性能低下を少なくすることができる。また、このような観点から、大口径変倍光学系1は、下記条件式1Aを満たすことがより好ましい。-1.05<f4/fw<-0.631Aまた、上述の大口径変倍光学系1では、広角端から望遠端への変倍時に、第1および第6レンズ群11、16は、固定されている。このため、最も物体側に配置される第1レンズ群11および最も像側に配置される最終レンズ群である第6レンズ群16が変倍時に固定であるので、このような構成の大口径変倍光学系1は、全系のレンズ全長を一定の長さに維持することができる。また、上述の大口径変倍光学系1では、広角端から望遠端への変倍時に、第2レンズ群12と第3レンズ群13との間隔は、増大している。負の屈折力を有する第2レンズ群12および第3レンズ群13の両者の間隔感度は、像面湾曲の感度が高い。したがって、このような構成の大口径変倍光学系1は、変倍時に前記間隔が増大するので、広角端から望遠端まで良好な像面湾曲に補正することが可能となる。また、このような構成の大口径変倍光学系1において、広角端での全長をTLwとし、第1レンズ群の焦点距離をf1とする場合に、下記2および3の条件式を満たすことが好ましい。3<TLw/fw<3.321.3<f1/fw<1.83上記条件式3は、収差の少ない良好な光学性能を得るべく、第1レンズ群11の屈折力を適正に規定するための条件である。このような構成の大口径変倍光学系1では、上記条件式3の値がその上限値を上回る場合には、第1レンズ群11の屈折力が弱くなり過ぎるため、広角端から望遠端にかけての像面変動が大きくなって、好ましくない。一方、上記条件式3の値がその下限値を下回る場合には、第1レンズ群11の屈折力が強くなり過ぎるため、第1レンズ群11内で発生するコマ収差を補正することが困難となって、好ましくない。そして、上記条件式3を満たすことにより、結果的に上記条件式2を満たすこととなり、全長の小型化を図ることが可能となる。また、このような観点から、大口径変倍光学系1は、下記条件式2Aを満たすことがより好ましい。3.01<TLw/fw<3.252Aまた、このような観点から、大口径変倍光学系1は、下記条件式3Aを満たすことがより好ましい。1.31<f1/fw<1.753Aまた、このような構成の大口径変倍光学系1において、第4レンズ群14において、d線での屈折率をndとし、アッベ数をνdとする場合に、下記4および5の条件式を満たすことが好ましい。1.7<nd<1.8448<νd<535上記条件式4および5を満たすことにより、合焦を行うために第4レンズ群14の比重が小さいものとなるから、このような構成の大口径変倍光学系1は、合焦用の第4レンズ群14の軽量化を図ることができる。また、このような観点から、大口径変倍光学系1は、前記第4レンズ群14において、下記条件式4Aを満たすことがより好ましい。1.75<nd<1.784Aまた、このような観点から、大口径変倍光学系1は、前記第4レンズ群14において、下記条件式5Aを満たすことがより好ましい。49<νd<535Aまた、このような構成の大口径変倍光学系1において、第3レンズ群の焦点距離をf3とする場合に、下記6の条件式を満たすことが好ましい。0.7<f3/f4<1.16上記条件式6は、収差の少ない良好な光学性能を得るべく、第3レンズ群13の屈折力と第4レンズ群の屈折力とを適正に配分するための条件である。このような構成の大口径変倍光学系1では、上記条件式6の値がその上限値を上回る場合には、第3レンズ群13の屈折力が小さくなり過ぎるため、第3レンズ群13内で発生する倍率色収差を補正することが困難となって、好ましくない。一方、上記条件式6の値がその下限値を下回る場合には、第3レンズ群13の屈折力が強くなり過ぎるため、第3レンズ群13内で発生するコマ収差を補正することが困難となって、好ましくない。また、このような観点から、大口径変倍光学系1は、下記条件式6Aを満たすことがより好ましい。0.73<f3/f4<1.056Aまた、このような構成の大口径変倍光学系1において、第5レンズ群15の焦点距離をf5とする場合に、上述の大口径変倍光学系において、下記7の条件式を満たすことが好ましい。1<f5/fw<1.57上記条件式7は、収差の少ない良好な光学性能を得るべく、第5レンズ群15の屈折力を適正に規定するための条件である。このような構成の大口径変倍光学系1では、上記条件式7の値がその上限値を上回る場合には、第5レンズ群15の屈折力が弱くなり過ぎるため、第5レンズ群15内で発生するコマ収差を補正することが困難となって、好ましくない。一方、上記条件式7の値がその下限値を下回る場合には、第5レンズ群15の屈折力が強くなり過ぎるため、第5レンズ群15内で発生する球面収差を補正することが困難となって、好ましくない。また、このような観点から、大口径変倍光学系1は、下記条件式7Aを満たすことがより好ましい。1.03<f5/fw<1.457Aまた、上述の大口径変倍光学系1では、第4レンズ群14は、負レンズ141の単レンズで構成されているが、その単レンズにおける物体側の曲率半径をr1とし、その単レンズにおける像側の曲率半径をr2とする場合に、下記8の条件式を満たすことが好ましい。0.5<r2r1/r2-r1<0.78上記条件式8は、合焦の際における収差変動を抑制するべく、第4レンズ群14の前記単レンズの形状を規定するものである。このような構成の大口径変倍光学系1では、上記条件式8の値がその上限値を上回る場合には、像面湾曲およびコマ収差が大きくなり過ぎて好ましくない。一方、上記条件式8の値がその下限値を下回る場合には、球面収差が大きくなり過ぎて好ましくない。また、このような観点から、大口径変倍光学系1は、下記条件式8Aを満たすことがより好ましい。0.53<r2r1/r2-r1<0.698Aまた、このような構成の大口径変倍光学系1において、各レンズ群11~16の各レンズ111~16aは、ガラスレンズであっても樹脂材料製レンズであってもよい。また、大口径変倍光学系1は、ガラスレンズおよび樹脂材料製レンズの両者を含むものであってもよい。特に、可動する第4レンズ群14の単レンズ141は、軽量化の観点から、樹脂材料製レンズであることが好ましい。このように軽量化を図ることによって、動画撮影の際に、動きのある被写体に対し、合焦をより適切に追随させることが可能となる。また、特に、可動する、第6レンズ群16の前記B群は、軽量化の観点から、樹脂材料製レンズであることが好ましい。また、この樹脂材料製レンズを用いる場合では、樹脂材料プラスチック中に最大長が30ナノメートル以下の粒子を分散させた素材を用いて成形したレンズであることが好ましい。一般に透明な樹脂材料に微粒子を混合させると、光が散乱し透過率が低下するので、光学材料として使用することが困難であったが、微粒子の大きさを透過光束の波長よりも小さくすることによって、光は、実質的に散乱しない。そして、樹脂材料は、温度上昇に伴って屈折率が低下してしまうが、無機粒子は、逆に、温度上昇に伴って屈折率が上昇する。このため、このような温度依存性を利用して互いに打ち消し合うように作用させることで、温度変化に対して屈折率変化がほとんど生じないようにすることができる。より具体的には、母材となる樹脂材料に最大長で30ナノメートル以下の無機微粒子を分散させることによって、屈折率の温度依存性を低減した樹脂材料となる。例えば、アクリルに酸化ニオブNb2O5の微粒子を分散させる。このような構成の反射屈折光学系1において、少なくとも1枚のレンズに、このような無機微粒子を分散させた樹脂材料製レンズを用いることによって、反射屈折光学系1の環境温度変化に伴うバックフォーカスのずれを小さく抑えることが可能となる。このような無機微粒子を分散させた樹脂材料製レンズは、以下のように成形されることが好ましい。屈折率の温度変化について説明すると、屈折率の温度変化nTは、ローレンツローレンツの式に基づいて、屈折率nを温度Tで微分することによって式Fで表される。nT=n22×n2-1/6n×-3α1/[R]×∂[R]/∂TFただし、αは、線膨張係数であり、[R]は、分子屈折である。樹脂材料の場合では、一般に、屈折率の温度依存性に対する寄与は、式F中の第1項に較べて第2項が小さく、ほぼ無視することができる。例えば、PMMA樹脂の場合では、線膨張係数αは、7×10-5であって、式10に代入すると、nT=-12×10-5/°Cとなり、実測値と略一致する。具体的には、従来は、-12×10-5[/°C]程度であった屈折率の温度変化nTを、絶対値で8×10-5[/°C]未満に抑えることが好ましい。さらに好ましくは、絶対値で6×10-5[/°C]未満にすることである。よって、このような樹脂材料としては、ポリオレフィン系の樹脂材料やポリカーボネイト系の樹脂材料やポリエステル系の樹脂材料が好ましい。ポリオレフィン系の樹脂材料では、屈折率の温度変化nTは、約-11×10-5/°Cとなり、ポリカーボネイト系の樹脂材料では、屈折率の温度変化nTは、約-14×10-5/°Cとなり、そして、ポリエステル系の樹脂材料では、屈折率の温度変化nTは、約-13×10-5/°Cとなる。<大口径変倍光学系と組み合わせ可能な撮像装置の説明>次に、上述の大口径変倍光学系1と組み合わせられる、レフレックスミラーの無いミラーレスタイプの撮像装置について説明する。ここでは、大口径変倍光学系1がミラーレスタイプの撮像装置と組み合わされる場合について説明するが、レフレックスミラーがあるタイプの撮像装置と組み合わされてもよい。図3は、実施形態における撮像装置の構成を示すブロック図である。図3において、撮像装置3は、交換レンズ装置4と、撮像装置本体5とを備えている。交換レンズ装置4は、撮像装置本体5に対し着脱可能な光学系である。交換レンズ装置4は、撮像レンズとして機能する図1に示したような大口径変倍光学系1と、光軸方向にフォーカスレンズを駆動してフォーカシングを行うための図略のレンズ駆動装置や手振れ補正用のレンズ群を駆動して手振れ補正を行うための図略の移動機構等とを備えて構成される。撮像装置本体5は、撮像素子51と、第1表示装置52と、ファインダ用の第2表示装置53と、処理制御部54と、接眼レンズ55とを備えている。被写体からの光線は、大口径変倍光学系1によって撮像素子51の受光面上に結像され、被写体の光学像となる。撮像素子51は、大口径変倍光学系1により結像された被写体の光学像をR,G,Bの色成分の電気信号画像信号に変換し、R,G,B各色の画像信号として処理制御部54に出力するものである。撮像素子51は、例えばCCDChargeCoupledDevices型イメージセンサやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor型イメージセンサ等の2次元イメージセンサ等である。処理制御部54によって撮像素子51における各画素の出力信号の読出し水平同期、垂直同期、転送等の撮像動作が制御され、撮像素子51は、処理制御部54によって静止画あるいは動画のいずれか一方の撮像を行う。処理制御部54は、撮像素子51から出力されたR,G,B各色の画像信号に基づいて被写体の画像における画像データを生成するものである。より具体的には、処理制御部54は、撮像素子51からのアナログ出力信号に対し、増幅処理、デジタル変換処理等を行うと共に、画像全体に対して適正な黒レベルの決定、γ補正、ホワイトバランス調整WB調整、輪郭補正および色ムラ補正等の周知の画像処理を行って、画像信号から画像データを生成する。そして、処理制御部54は、この画像データに対し、解像度変換等の所定の画像処理を行う。処理制御部54は、この画像データを第1表示装置52および第2表示装置53へそれぞれ出力する。また、処理制御部54は、撮像装置本体5全体を制御する。この制御によって、撮像装置本体5は、被写体の静止画撮影および動画撮影の少なくとも一方の撮影を実行するよう制御される。処理制御部54は、例えば、マイクロプロセッサ、記憶素子および周辺回路等を備えて構成される。また、必要に応じて処理制御部54は、撮像素子51の受光面上に形成される被写体の光学像における歪みを補正する公知の歪み補正処理等の、大口径変倍光学系1では補正しきれなかった収差を補正するように構成されてもよい。歪み補正は、収差によって歪んだ画像を肉眼で見える光景と同様な相似形の略歪みのない自然な画像に補正するものである。このように構成することによって、大口径変倍光学系1によって撮像素子51へ導かれた被写体の光学像に歪みが生じていたとしても、略歪みのない自然な画像を生成することが可能となる。また、このような歪みを情報処理による画像処理で補正する構成では、特に、歪曲収差を除く他の諸収差だけを考慮すればよいので、大口径変倍光学系1の設計の自由度が増し、設計がより容易となる。また、必要に応じて処理制御部54は、撮像素子51の受光面上に形成される被写体の光学像における周辺照度落ちを補正する公知の周辺照度落ち補正処理を含んでもよい。周辺照度落ち補正シェーディング補正は、周辺照度落ち補正を行うための補正データを予め記憶しておき、撮影後の画像画素に対して補正データを乗算することによって実行される。周辺照度落ちが主に撮像素子51における感度の入射角依存性、レンズの口径食およびコサイン4乗則等によって生じるため、前記補正データは、これら要因によって生じる照度落ちを補正するような所定値に設定される。このように構成することによって、大口径変倍光学系1によって撮像素子51へ導かれた被写体の光学像に周辺照度落ちが生じていたとしても、周辺まで充分な照度を持った画像を生成することが可能となる。なお、本実施形態では、撮像素子51の撮像面における画素ピッチに対し、色フィルタやオンチップマイクロレンズアレイの配置のピッチを、シェーディングを軽減するように僅かに小さく設定することによって、シェーディング補正が行われてもよい。このような構成では、前記ピッチを僅かに小さく設定することによって、撮像素子51における撮像面の周辺部に行くほど各画素に対し色フィルタやオンチップマイクロレンズアレイが大口径変倍光学系1の光軸側へシフトするため、斜入射の光束を効率的に各画素の受光部に導くことができる。これにより撮像素子51で発生するシェーディングが小さく抑えられる。第1表示装置52は、撮像装置本体5の背面に配置され、処理制御部54からの画像データによって被写体の画像を表示するものである。第1表示装置52は、例えば、LCD液晶ディスプレイおよび有機ELディスプレイ等である。第1表示装置52によっていわゆるライブビューが表示される。第2表示装置53は、撮像装置本体5内に配置され、電子ビューファインダーとして、処理制御部54からの画像データによって被写体の画像を表示するものである。第2表示装置53は、例えば、LCD液晶ディスプレイおよび有機ELディスプレイ等である。第2表示装置53に表示された画像は、接眼レンズ55を介して観察される。なお、上述では、撮像装置3は、交換レンズタイプであるが、撮像装置本体と大口径変倍光学系1の撮像光学系とを一体に組み合わせた一体型であってもよい。また、第2表示装置53および接眼レンズ55は、省略されてもよい。また、手振れを検出する振動ジャイロや、前記検出結果に基づいて、前記手振れ補正用のレンズ群を駆動して手振れ補正を行うための前記図略の移動機構の制御を行う手振れ補正制御装置は、交換レンズ装置4に組み込まれてもよく、また、撮像装置本体5に組み込まれてもよい。あるいは、前記振動ジャイロおよび手振れ補正制御装置は、別々に、交換レンズ装置4および撮像装置本体5に組み込まれてもよい。このような構成の撮像装置3において、まず、静止画を撮影する場合は、処理制御部54は、撮像装置3および撮像装置本体5に静止画の撮影を行わせるように制御すると共に、図略の前記レンズ駆動装置を動作させ、フォーカスレンズを移動させることによってフォーカシングを行う。また、交換レンズ装置4の大口径変倍光学系1における前記レンズ群図1に示す例では大口径変倍光学系1のレンズ165およびレンズ166の負レンズ群によって手振れ補正も行われる。これにより、ピントの合った光学像が撮像素子51の受光面に周期的に繰り返し結像され、R、G、Bの色成分の画像信号に変換された後、処理制御部54に出力される。その画像信号は、処理制御部54により画像処理が行われた後、その画像信号に基づく画像が第1および第2表示装置52、53のそれぞれに表示される。そして、撮影者は、第1表示装置52または接眼レンズ55を介して第2表示装置53を参照することで、主被写体をその画面中の所望の位置に収まるように調整することが可能となる。この状態でいわゆるシャッターボタン不図示が押されることによって、処理制御部54における、静止画用のメモリとしての記憶素子に画像データが格納され、静止画像が得られる。なお、変倍動作は、前記撮影者によって適宜に行われる。また、動画撮影を行う場合は、処理制御部54は、撮像装置3および撮像装置本体5に動画の撮影を行わせるように制御する。後は、静止画撮影の場合と同様にして、撮影者は、第1表示装置52または接眼レンズ55を介して第2表示装置53を参照することで、被写体の像が、その画面中の所望の位置に収まるように調整することができる。前記シャッターボタン不図示が押されることによって、動画撮影が開始される。そして、動画撮影時、処理制御部54は、撮像装置3および撮像装置本体5に動画の撮影を行わせるように制御すると共に、図略の前記レンズ駆動装置を動作させ、フォーカシングを行う。また、交換レンズ装置4の大口径変倍光学系1における前記レンズ群によって手振れ補正も行われる。これによって、ピントの合った光学像が撮像素子51の受光面に周期的に繰り返し結像され、R、G、Bの色成分の画像信号に変換された後、処理制御部54に出力される。その画像信号は、処理制御部54により画像処理が行われた後、その画像信号に基づく画像が第1および第2表示装置52、53のそれぞれに表示される。そして、もう一度前記シャッターボタン不図示を押すことで、動画撮影が終了する。撮影された動画像は、処理制御部54における、動画用のメモリとしての記憶素子に格納され、動画像が得られる。なお、変倍動作は、前記撮影者によって適宜に行われる。このような構成の撮像装置3は、合焦の際に移動する光学系をより軽量化することができる。したがって、合焦の際に移動する前記光学系を駆動するアクチュエーターの負荷を小さくすることができ、この結果、このような構成の撮像装置3は、アクチュエーターの作動音の低減化を図ることができる。また、このような構成の撮像装置3は、光学系シフト式手振れ補正機能を実現するための光学系を搭載した大口径変倍光学系1を備えるので、このような撮像装置3は、手振れ補正機能をより容易に装備することができる。<大口径変倍光学系のより具体的な実施形態の説明>以下、図1に示したような大口径変倍光学系1、すなわち図3に示したような撮像装置3に備えられる大口径変倍光学系1の具体的な構成を、図面を参照しつつ説明する。図4は、実施例1における大口径変倍光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図4Aは、広角端WIDEの場合を示し、図4Bは、望遠端TELEの場合を示している。図4において、矢符は、変倍における各レンズ群の移動の様子を概略で示している。以上のような扱いは、以下に示す実施例2~4にかかるレンズ群の配列を示す断面図である図5ないし図7においても同様である。図8ないし図11は、実施例1における変倍光学系の収差図である。図8は、無限遠端の場合における縦収差図であり、図9は、無限遠端の場合における横収差図であり、図10は、最近接端の場合における縦収差図であり、図11は、最近接端の場合における横収差図である。これら図8ないし図11の各図において、そのAは、広角端WIDEの場合を示し、そのBは、中間点MIDDLEの場合を示し、そして、そのCは、望遠端TELEの場合を示す。以上のような扱いは、以下に示す実施例2~4にかかる収差図である図12~図15;図16~図19;図20~図23においても同様である。実施例1の変倍光学系1Aは、図4に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4、Gr5、Gr6が物体側から像側へ順に、全体として正の屈折力を有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の屈折力を有する第2レンズ群Gr2と、全体として負の屈折力を有する第3レンズ群Gr3と、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4と、全体として正の屈折力を有する第5レンズ群Gr5と、全体として正の屈折力を有する第6レンズ群Gr6とからなる正負負負正正の6成分ズーム構成であり、変倍時ズーミングの際には、図4に示すように、最物体側に配置される第1レンズ群Gr1および最像側に配置される第6レンズ群Gr6は、固定され、第2ないし第5レンズ群Gr2、Gr3、Gr4、Gr5は、移動する。光学絞りSTは、第6レンズ群Gr6に含まれおり、後述のレンズL13とレンズL14との間に配置され、固定される。より詳しくは、実施例1の変倍光学系1Aは、各レンズ群Gr1~Gr6では各レンズLが物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第1レンズL1と、両凸の正レンズ第2レンズL2と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第3レンズL3とから構成されてなる。第2レンズ群Gr2は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第4レンズL4と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第5レンズL5とから構成されてなる。第4レンズL4と第5レンズL5とは、接合レンズである。第3レンズ群Gr3は、両凹の負レンズ第6レンズL6と、両凹の負レンズ第7レンズL7と、両凸の正レンズ第8レンズL8とから構成されてなる。第7レンズL7と第8レンズL8とは、接合レンズである。第4レンズ群Gr4は、両凹の負レンズ第9レンズL9とから構成されてなる。すなわち、第4レンズ群Grは、第9レンズL9の単レンズで構成されてなる。第5レンズ群Gr5は、両凸の正レンズ第10レンズL10と、像側に凸の正メニスカスレンズ第11レンズL11と、像側に凸の負メニスカスレンズ第12レンズL12とから構成されてなる。第11レンズL11と第12レンズL12とは、接合レンズである。第6レンズ群Gr6は、両凸の正レンズ第13レンズL13と、光学絞りSTと、物体側に凸の正メニスカスレンズ第14レンズL14と、物体側に凸の負メニスカスレンズ第15レンズL15と、両凸の正レンズ第16レンズL16と、像側に凸の正メニスカスレンズ第17レンズL17と、両凹の負レンズ第18レンズL18と、両凸の正レンズ第19レンズL19と、両凸の正レンズ第20レンズL20と、両凹の負レンズ第21レンズL21と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第22レンズL22とから構成されてなる。第15レンズL15と第16レンズL16とは、接合レンズであり、第17レンズL17と第18レンズL18とは、接合レンズであり、そして、第20レンズL20と第21レンズL21とは、接合レンズである。光学絞りSTは、本実施例では、開口絞りであるが、メカニカルシャッタであってもよい。後述の他の各実施例2~4も同様である。そして、第6レンズ群Gr6の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子SRの受光面が配置されている。図4において、各レンズ面に付されている番号rii=1,2,3,は、物体側から数えた場合のi番目のレンズ面ただし、レンズの接合面は1つの面として数えるものとする。である。なお、光学絞りST、平行平板FTの両面および撮像素子SRの受光面も1つの面として扱っている。このような取り扱いおよび符号の意義は、後述の実施例2ないし実施例4についても同様である図5ないし図7。ただし、全く同一のものであるという意味ではなく、例えば、各実施例1~4の各図4~図7を通じて、最も物体側に配置されるレンズ面には、同じ符号r1が付されているが、これらの曲率などが各実施例1~4を通じて同一であるという意味ではない。このような構成の下で、物体側から入射した光線は、光軸AXに沿って、順に第1レンズ群Gr1、第2レンズ群Gr2、第3レンズ群Gr3、第4レンズ群Gr4、第5レンズ群、第6レンズ群Gr6光学絞りSTを含むおよび平行平板FTを通過し、撮像素子SRの受光面に物体の光学像を形成する。そして、撮像素子SRでは、光学像が電気的な信号に変換される。この電気信号は、必要に応じて所定のデジタル画像処理などが施され、デジタル映像信号として例えばデジタルカメラ等のデジタル機器のメモリに記録されたり、有線あるいは無線の通信によって他のデジタル機器に伝送されたりする。この実施例1の変倍光学系1Aでは、広角端WIDEから中間点MIDDLEを経て望遠端TELEへの変倍時に、図4に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、単調に増加するように物体側にから像側へ移動し、第3レンズ群Gr3は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第4レンズ群Gr4は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第5レンズ群Gr5は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、そして、第6レンズ群Gr6は、固定される。したがって、光学絞りSTも固定される。そして、合焦は、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第4レンズ群Gr4を構成する単レンズの第9レンズL9が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に物体側に移動し、これによって合焦が行われる。また、本実施例では、第6レンズ群Gr6は、手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。より具体的には、この第6レンズ群Gr6の光学絞りSTより像側において、第14ないし第16レンズL14~L16は、全体として正の屈折力を有するA群を構成し、第17および第18レンズL17、L18は、全体として負の屈折力を有するB群を構成し、第19ないし第22レンズL19~L22は、全体として正の屈折力を有するC群を構成し、前記B群を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。実施例1の変倍光学系1Aにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例1単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞149239095184666237823749965014970081613522496030434795450149700816151166910506558120951902653570714403494171369340985835722395363180951883183703102917536811395960951695905111121997736518466623781372133292143649509517550052311511982311841660865303190265357017419090891831359177149700816119213500951848702409205262689021634282481755005231225563310023絞り∞0802416673231177909480825311052282623733009618690327602714122368149700816128689443692914195535418476823933011145100181261331331177272123263863168182693345233124035050345627247717011738343512002100190265357036216646137372139121017382328263838852143439∞400151680641740∞1像面∞各種データズームレンズ群データ群始面終面焦点距離11553442681128739133512414153671516204871621383850VariableDistance無限遠物体被写体距離;無限大広角端中間点望遠端被写体との距離∞∞∞第5面と第6面間05041065413702第8面と第9面間223220925593第13面と第14面間291737255577第15面と第16面間1184072071000第20面と第21面間890027150500近距離物体被写体距離;最近接広角端中間点望遠端被写体との距離5848841084第5面と第6面間05041065413702第8面と第9面間223220925593第13面と第14面間151714701420第15面と第16面間1323794705201第20面と第21面間890027150500ズームデータズーム比ft/fw273広角中間望遠焦点距離358161749770画角2ω335719851262BF104101097レンズ全長115001150011498Fナンバー285285285上記の面データにおいて、面番号は、図4に示した各レンズ面に付した符号rii=1,2,3,...の番号iが対応する。また、rは、各面の曲率半径単位はmm、dは、無限遠合焦状態での光軸上の各レンズ面の間隔軸上面間隔、ndは、各レンズのd線波長587.56nmに対する屈折率、νdは、アッベ数をそれぞれ示している。なお、光学絞りST、平行平面板FTの両面、撮像素子SRの受光面の各面は、平面であるために、それらの曲率半径は、∞無限大である。以上のような扱いは、以下に示す実施例2~4にかかるコンストラクションデータにおいても同様である。以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例1の撮像レンズ1Aにおける各収差を図8ないし図11に示す。図8および図10のA、BおよびCにおいて左から順に、球面収差正弦条件LONGITUDINALSPHERICALABERRATION、非点収差ASTIGMATISMFIELDCURVERおよび歪曲収差DISTORTIONをそれぞれ示す。球面収差の横軸は、焦点位置のずれをmm単位で表しており、その縦軸は、最大入射高で規格化した値で表している。非点収差の横軸は、焦点位置のずれをmm単位で表しており、その縦軸は、像高IMGHTをmm単位で表している。歪曲収差の横軸は、実際の像高を理想像高に対する割合で表しており、縦軸は、その像高をmm単位で表している。また、非点収差の図中、破線は、タンジェンシャルメリディオナル面、実線は、サジタルラディアル面における結果をそれぞれ表している。球面収差、非点収差および歪曲収差の図は、d線波長587.56nmを用いた場合の結果である。以上のような扱いは、以下に示す実施例2~4にかかる縦収差を示す図12、図14;図16、図18;図20、図22においても同様である。また、図9および図11において、左側がタンジェンシャルメリディオナル面の場合を示し、右側がサジタルラディアル面の場合を示し、上から順に、中心光軸AXから有効領域端までの長さを10割とした場合に、10割位置の場合、8割位置の場合、5割位置の場合、4割位置の場合および中心位置の場合をそれぞれ示す。これら各図の横軸は、主光線に対する入射光線高さをmm単位で表しており、これら各図の縦軸は、像面での主光線からのずれをmm単位で表している。横収差図もd線を用いた場合の結果である。以上のような扱いは、以下に示す実施例2~4にかかる横収差を示す図13、図15;図17、図19;図21、図23においても同様である。図5は、実施例2における大口径変倍光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図12ないし図15は、実施例2における変倍光学系の収差図である。図12は、無限遠端の場合における縦収差図であり、図13は、無限遠端の場合における横収差図であり、図14は、最近接端の場合における縦収差図であり、図15は、最近接端の場合における横収差図である。実施例2の変倍光学系1Bは、図5に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4、Gr5、Gr6が物体側から像側へ順に、全体として正の屈折力を有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の屈折力を有する第2レンズ群Gr2と、全体として負の屈折力を有する第3レンズ群Gr3と、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4と、全体として正の屈折力を有する第5レンズ群Gr5と、全体として正の屈折力を有する第6レンズ群Gr6とからなる正負負負正正の6成分ズーム構成であり、変倍時ズーミングの際には、図5に示すように、最物体側に配置される第1レンズ群Gr1および最像側に配置される第6レンズ群Gr6は、固定され、第2ないし第5レンズ群Gr2、Gr3、Gr4、Gr5は、移動する。光学絞りSTは、第6レンズ群Gr6に含まれおり、後述のレンズL12とレンズL13との間に配置され、固定される。より詳しくは、実施例2の変倍光学系1Bは、各レンズ群Gr1~Gr6では各レンズLが物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第1レンズL1と、両凸の正レンズ第2レンズL2と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第3レンズL3とから構成されてなる。第1レンズL1と第2レンズL2とは、接合レンズである。第2レンズ群Gr2は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第4レンズL4と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第5レンズL5とから構成されてなる。第3レンズ群Gr3は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第6レンズL6と、両凹の負レンズ第7レンズL7と、両凸の正レンズ第8レンズL8とから構成されてなる。第7レンズL7と第8レンズL8とは、接合レンズである。第4レンズ群Gr4は、両凹の負レンズ第9レンズL9とから構成されてなる。すなわち、第4レンズ群Gr4は、第9レンズL9の単レンズで構成されてなる。第5レンズ群Gr5は、両凸の正レンズ第10レンズL10と、像側に凸の負メニスカスレンズ第11レンズL11ととから構成されてなる。第6レンズ群Gr6は、両凸の正レンズ第12レンズL12と、光学絞りSTと、物体側に凸の正メニスカスレンズ第13レンズL13と、両凹の負レンズ第14レンズL14と、両凸の正レンズ第15レンズL15と、像側に凸の正メニスカスレンズ第16レンズL16と、両凹の負レンズ第17レンズL17と、両凸の正レンズ第18レンズL18と、物体側に凸の負メニスカスレンズ第19レンズL19と、両凸の正レンズ第20レンズL20とから構成されてなる。第14レンズL14と第15レンズL15とは、接合レンズであり、そして、第16レンズL16と第17レンズL17とは、接合レンズである。そして、第6レンズ群Gr6の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子SRの受光面が配置されている。このような構成の下で、物体側から入射した光線は、光軸AXに沿って、順に第1レンズ群Gr1、第2レンズ群Gr2、第3レンズ群Gr3、第4レンズ群Gr4、第5レンズ群Gr5、第6レンズ群Gr6光学絞りSTを含むおよび平行平板FTを通過し、撮像素子SRの受光面に物体の光学像を形成する。そして、撮像素子SRでは、光学像が電気的な信号に変換され、この電気信号は、上述のように処理される。この実施例2の変倍光学系1Bでは、広角端WIDEから中間点MIDDLEを経て望遠端TELEへの変倍時に、図5に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第3レンズ群Gr3は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第4レンズ群Gr4は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第5レンズ群Gr5は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、そして、第6レンズ群Gr6は、固定される。したがって、光学絞りSTも固定される。そして、合焦は、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第4レンズ群Gr4を構成する単レンズの第9レンズL9が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に物体側に移動し、これによって合焦が行われる。また、本実施例では、第6レンズ群Gr6は、手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。より具体的には、この第6レンズ群Gr6の光学絞りSTより像側において、第13ないし第15レンズL13~L15は、全体として正の屈折力を有するA群を構成し、第16および第17レンズL16、L17は、全体として負の屈折力を有するB群を構成し、第18ないし第20レンズL18~L20は、全体として正の屈折力を有するC群を構成し、前記B群を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。実施例2の変倍光学系1Bにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例2単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞14088011518441025872314110011514004280331411890149700816143414120205275864681497008161651135050731910100183050387581560306191832930415839843101041633183111478370951772504970122794524413355840951772504970141687332418466623821522926930516340190951772504970171821611221184882229318596735241936838073202215209518466623822141555680221012872671650095731232929910024絞り∞08025219922251751725069261352251772740563095185746250228204312971497008161293648049830370552701846662378311231207017234237993226353158336269317917270628163488539020353386509518094541953618683857372156648215502451643834791800139∞42151680641740∞101像面∞各種データズームレンズ群データ群始面終面焦点距離1165095271011865311152762416173704518214269622384171VariableDistance無限遠物体被写体距離;無限大広角端中間点望遠端被写体との距離∞∞∞第6面と第7面間0500955212316第10面と第11面間182717654581第15面と第16面間305040845994第17面と第18面間1220674001000第21面と第22面間679815760500近距離物体被写体距離;最近接広角端中間点望遠端被写体との距離5848841084第6面と第7面間0500955212316第10面と第11面間182717654581第15面と第16面間158516461654第17面と第18面間1367898425369第21面と第22面間679815760500ズームデータズーム比ft/fw273広角中間望遠焦点距離357661649769画角2ω336119881262BF101096102レンズ全長111011110111102Fナンバー285285285上記の面データにおいて、面番号は、図5に示した各レンズ面に付した符号rii=1,2,3,...の番号iが対応する。以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例2の撮像レンズ1Bにおける各収差を図12ないし図15に示す。図6は、実施例3における大口径変倍光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図16ないし図19は、実施例3における変倍光学系の収差図である。図16は、無限遠端の場合における縦収差図であり、図17は、無限遠端の場合における横収差図であり、図18は、最近接端の場合における縦収差図であり、図19は、最近接端の場合における横収差図である。実施例3の変倍光学系1Cは、図6に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4、Gr5、Gr6が物体側から像側へ順に、全体として正の屈折力を有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の屈折力を有する第2レンズ群Gr2と、全体として負の屈折力を有する第3レンズ群Gr3と、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4と、全体として正の屈折力を有する第5レンズ群Gr5と、全体として正の屈折力を有する第6レンズ群Gr6とからなる正負負負正正の6成分ズーム構成であり、変倍時ズーミングの際には、図6に示すように、最物体側に配置される第1レンズ群Gr1および最像側に配置される第6レンズ群Gr6は、固定され、第2ないし第5レンズ群Gr2、Gr3、Gr4、Gr5は、移動する。光学絞りSTは、第6レンズ群Gr6に含まれおり、後述のレンズL12とレンズL13との間に配置され、固定される。より詳しくは、実施例3の変倍光学系1Cは、各レンズ群Gr1~Gr6では各レンズLが物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第1レンズL1と、両凸の正レンズ第2レンズL2と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第3レンズL3とから構成されてなる。第1レンズL1と第2レンズL2とは、接合レンズである。第2レンズ群Gr2は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第4レンズL4と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第5レンズL5とから構成されてなる。第3レンズ群Gr3は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第6レンズL6と、両凹の負レンズ第7レンズL7と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第8レンズL8とから構成されてなる。第7レンズL7と第8レンズL8とは、接合レンズである。第4レンズ群Gr4は、両凹の負レンズ第9レンズL9とから構成されてなる。すなわち、第4レンズ群Grは、第9レンズL9の単レンズで構成されてなる。第5レンズ群Gr5は、両凸の正レンズ第10レンズL10と、像側に凸の負メニスカスレンズ第11レンズL11とから構成されてなる。第6レンズ群Gr6は、両凸の正レンズ第12レンズL12と、光学絞りSTと、物体側に凸の正メニスカスレンズ第13レンズL13と、両凹の負レンズ第14レンズL14と、両凸の正レンズ第15レンズL15と、像側に凸の正メニスカスレンズ第16レンズL16と、両凹の負レンズ第17レンズL17と、両凸の正レンズ第18レンズL18と、物体側に凸の負メニスカスレンズ第19レンズL19と、両凸の正レンズ第20レンズL20とから構成されてなる。第14レンズL14と第15レンズL15とは、接合レンズであり、そして、第16レンズL16と第17レンズL17とは、接合レンズである。そして、第6レンズ群Gr6の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子SRの受光面が配置されている。このような構成の下で、物体側から入射した光線は、光軸AXに沿って、順に第1レンズ群Gr1、第2レンズ群Gr2、第3レンズ群Gr3、第4レンズ群Gr4、第5レンズ群Gr5、第6レンズ群Gr6光学絞りSTを含むおよび平行平板FTを通過し、撮像素子SRの受光面に物体の光学像を形成する。そして、撮像素子SRでは、光学像が電気的な信号に変換され、この電気信号は、上述のように処理される。この実施例3の変倍光学系1Cでは、広角端WIDEから中間点MIDDLEを経て望遠端TELEへの変倍時に、図6に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第3レンズ群Gr3は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第4レンズ群Gr4は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第5レンズ群Gr5は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、そして、第6レンズ群Gr6は、固定される。したがって、光学絞りSTも固定される。そして、合焦は、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第4レンズ群Gr4を構成する単レンズの第9レンズL9が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に物体側に移動し、これによって合焦が行われる。また、本実施例では、第6レンズ群Gr6は、手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。より具体的には、この第6レンズ群Gr6の光学絞りSTより像側において、第13ないし第15レンズL13~L15は、全体として正の屈折力を有するA群を構成し、第16および第17レンズL16、L17は、全体として負の屈折力を有するB群を構成し、第18ないし第20レンズL18~L20は、全体として正の屈折力を有するC群を構成し、前記B群を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。実施例3の変倍光学系1Cにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例3単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞1383211101784722572229324001151400428032932483014970081614111532902052453548014970081616474700507270490801910823525814560090918080315165844508510510201671117707908019108235251223443206138193908017725049621413360327192286208815140924293162259309017725049621711783496418555302941834003735192798105920194070951846662378213308668922688512821592826862232621410024絞り∞08025244132071806114073261845331372730840080184666237828277152711497008161292822341930351882631846662378311204807017234237993225055157335866018916889331163468844269353771808517725049623620567750372100050015168064203841492100139∞42151680642040∞100像面∞各種データズームレンズ群データ群始面終面焦点距離1164703271024905311152569416172447518213712622383808VariableDistance無限遠物体被写体距離;無限大広角端中間点望遠端被写体との距離∞∞∞第6面と第7面間0500845110322第10面と第11面間166815974195第15面と第16面間292540805614第17面と第18面間964060171000第21面と第22面間689114710500近距離物体被写体距離;最近接広角端中間点望遠端被写体との距離892892892第6面と第7面間0500845110322第10面と第11面間166815974195第15面と第16面間225023561870第17面と第18面間1031877424763第21面と第22面間689114710500ズームデータズーム比ft/fw273広角中間望遠焦点距離358061719768画角2ω335719851262BF100100104レンズ全長107011070010702Fナンバー285285285上記の面データにおいて、面番号は、図6に示した各レンズ面に付した符号rii=1,2,3,...の番号iが対応する。以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例3の撮像レンズ1Cにおける各収差を図16ないし図19に示す。図7は、実施例4における大口径変倍光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図20ないし図23は、実施例4における変倍光学系の収差図である。図20は、無限遠端の場合における縦収差図であり、図21は、無限遠端の場合における横収差図であり、図22は、最近接端の場合における縦収差図であり、図23は、最近接端の場合における横収差図である。実施例4の変倍光学系1Dは、図7に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4、Gr5、Gr6が物体側から像側へ順に、全体として正の屈折力を有する第1レンズ群Gr1と、全体として正の屈折力を有する第2レンズ群Gr2と、全体として負の屈折力を有する第3レンズ群Gr3と、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4と、全体として正の屈折力を有する第5レンズ群Gr5と、全体として正の屈折力を有する第6レンズ群Gr6とからなる正正負負正正の6成分ズーム構成であり、変倍時ズーミングの際には、図7に示すように、最物体側に配置される第1レンズ群Gr1および最像側に配置される第6レンズ群Gr6は、固定され、第2ないし第5レンズ群Gr2、Gr3、Gr4、Gr5は、移動する。光学絞りSTは、第6レンズ群Gr6に含まれおり、後述のレンズL13とレンズL14との間に配置され、固定される。より詳しくは、実施例4の変倍光学系1Dは、各レンズ群Gr1~Gr6では各レンズLが物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第1レンズL1と、両凸の正レンズ第2レンズL2と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第3レンズL3とから構成されてなる。第2レンズ群Gr2は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第4レンズL4と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第5レンズL5とから構成されてなる。第3レンズ群Gr3は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第6レンズL6と、両凹の負レンズ第7レンズL7と、両凸の正レンズ第8レンズL8とから構成されてなる。第7レンズL7と第8レンズL8とは、接合レンズである。第4レンズ群Gr4は、両凹の負レンズ第9レンズL9とから構成されてなる。すなわち、第4レンズ群Grは、第9レンズL9の単レンズで構成されてなる。第5レンズ群Gr5は、両凸の正レンズ第10レンズL10と、像側に凸の正メニスカスレンズ第11レンズL11と像側に凸の負メニスカスレンズ第12レンズL12とから構成されてなる。第11レンズL11と第12レンズL12とは、接合レンズである。第6レンズ群Gr6は、両凸の正レンズ第13レンズL13と、光学絞りSTと、物体側に凸の正メニスカスレンズ第14レンズL14と、物体側に凸の負メニスカスレンズ第15レンズL15と、両凸の正レンズ第16レンズL16と、像側に凸の正メニスカスレンズ第17レンズL17と、両凹の負レンズ第18レンズL18と、両凸の正レンズ第19レンズL19と、両凸の正レンズ第20レンズL20と、両凹の負レンズ第21レンズL21と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第22レンズL22とから構成されてなる。第15レンズL15と第16レンズL16とは、接合レンズであり、第17レンズL17と第18レンズL18とは、接合レンズであり、そして、第20レンズL20と第21レンズL21とは、接合レンズである。そして、第6レンズ群Gr6の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子SRの受光面が配置されている。このような構成の下で、物体側から入射した光線は、光軸AXに沿って、順に第1レンズ群Gr1、第2レンズ群Gr2、第3レンズ群Gr3、第4レンズ群Gr4、第5レンズ群Gr5、第6レンズ群Gr6光学絞りSTを含むおよび平行平板FTを通過し、撮像素子SRの受光面に物体の光学像を形成する。そして、撮像素子SRでは、光学像が電気的な信号に変換され、この電気信号は、上述のように処理される。この実施例4の変倍光学系1Dでは、広角端WIDEから中間点MIDDLEを経て望遠端TELEへの変倍時に、図7に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第3レンズ群Gr3は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第4レンズ群Gr4は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第5レンズ群Gr5は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、そして、第6レンズ群Gr6は、固定される。したがって、光学絞りSTも固定される。そして、合焦は、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第4レンズ群Gr4を構成する単レンズの第9レンズL9が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に物体側に移動し、これによって合焦が行われる。また、本実施例では、第6レンズ群Gr6は、手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。より具体的には、この第6レンズ群Gr6の光学絞りSTより像側において、第14ないし第16レンズL14~L16は、全体として正の屈折力を有するA群を構成し、第17および第18レンズL17、L18は、全体として負の屈折力を有するB群を構成し、第19ないし第22レンズL19~L22は、全体として正の屈折力を有するC群を構成し、前記B群を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。実施例4の変倍光学系1Dにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例4単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞14633409518514624882365426531497008161383287103043665433814970081615716990706467900951902653570716668484169283419381154821689142239609518019644841023580385114864009517195151611217555350184666237813171899542143449109517550052311515448811171669009299190265357017381980651833526196149700816119204760951846662378205905691421564312441755005231226343810023絞り∞080241648825317969445502529719229269244710518769329202712777369149700816128109589352291644023561861232616301099010018270334763117949208326213317917989840303390024050345893148317095235383511777100190265357036193771027372093619217581526953834744149239∞42151680641740∞1像面∞各種データズームレンズ群データ群始面終面焦点距離11562592689999939132803414153727516205136621383602VariableDistance無限遠物体被写体距離;無限大広角端中間点望遠端被写体との距離∞∞∞第5面と第6面間07031229113664第8面と第9面間167921376946第13面と第14面間541639195974第15面と第16面間1116973581000第20面と第21面間913924010500近距離物体被写体距離;最近接広角端中間点望遠端被写体との距離5848841084第5面と第6面間07031229113664第8面と第9面間167921376946第13面と第14面間397117911707第15面と第16面間1260995005304第20面と第21面間913924010500ズームデータズーム比ft/fw273広角中間望遠焦点距離358161729770画角2ω335719851262BF104100098レンズ全長115001150011498Fナンバー285285285上記の面データにおいて、面番号は、図7に示した各レンズ面に付した符号rii=1,2,3,...の番号iが対応する。以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例4の撮像レンズ1Dにおける各収差を図20ないし図23に示す。上記に列挙した実施例1~4の大口径変倍光学系1A~1Dに、上述した条件式1~8を当てはめた場合のそれぞれの数値を、表1に示す。以上、説明したように、上記実施例1~4における変倍光学系1A~1Dは、上述の要件を満足している結果、合焦の際に移動する光学系のより軽量化を達成することができる。例えば、5Mピクセル、8Mピクセルおよび10Mピクセル等のクラスグレードの高画素な撮像素子19は、撮像素子19のサイズが一定の場合には画素ピッチが短くなるため画素面積が狭くなるため、大口径変倍光学系1は、この画素ピッチに応じた解像度が必要となり、その所要の解像度で例えばMTFで大口径変倍光学系1を評価した場合に例えば仕様等によって規定された所定の範囲内に諸収差を抑える必要があるが、上記実施例1~4における大口径変倍光学系1A~1Dは、各収差図に示す通り、所定の範囲内で諸収差が抑えられている。なお、上記実施例1~4では、連続的に変倍する変倍光学系1A~1Dを示しているが、よりコンパクト化するために、同一の光学構成での2焦点切り換えの大口径変倍光学系1であってもよい。本発明を表現するために、上述において図面を参照しながら実施形態を通して本発明を適切且つ十分に説明したが、当業者であれば上述の実施形態を変更および/または改良することは容易に為し得ることであると認識すべきである。したがって、当業者が実施する変更形態または改良形態が、請求の範囲に記載された請求項の権利範囲を離脱するレベルのものでない限り、当該変更形態または当該改良形態は、当該請求項の権利範囲に包括されると解釈される。"