"レーザバンドを発生させるレーザシステム13、前記レーザシステム13の支持面16、前記レーザバンドを通過させる超真空システム14、前記超真空システム14を出た前記レーザバンドのための再帰反射ミラー21及び地震波減衰システム15を重力の方向によって定められる垂直方向に沿って下方へ連続して配置した状態で含む絶対的重量測定装置10であって、前記地震波減衰システム15は、穴1003を備えた上側プレート1002を含み、前記再帰反射ミラー21は、少なくとも3つの金属製ブレード70,71,72によって前記穴1003の上方に吊り下げられたままであり、前記3つの金属製ブレード70,71,72は、前記上側プレート1002の周囲に拘束された第1の端部及び前記再帰反射ミラー21に対応して前記穴1003の上方に位置した第2の端部を有し、前記3つの金属製ブレード70,71,72は、前記垂直方向に沿う前記再帰反射ミラー21の振動を減衰させるスプリング‐アンチスプリング幾何学的形状を形成するよう構成されており、装置において、前記絶対的重量測定装置10は、前記地震波減衰システム15と一体であって前記再帰反射ミラー21を水平に調節する手段と、前記再帰反射ミラー21と前記上側プレート1002との間に設けられていて、前記垂直方向に直交した平面内で作用する半径方向拘束手段とを更に含む、装置。前記絶対的重量測定装置は、前記絶対的重量測定装置10を地面上に載せる下側プレート1000を含み、前記再帰反射ミラー21の前記水平調節手段は、端部のところに球面継手1009を有していて、前記下側プレート1000を前記上側プレート1002に連結する少なくとも3本の関節連結アーム1008を含む、請求項1記載の装置。前記再帰反射ミラー21の前記水平調節手段は、前記上側プレート1002に拘束された前記球面継手1009のうちの1つから始まって、前記上側プレート1002の下に突き出ている前記再帰反射ミラー21の細長いベース1011を貫通したロッド要素1010を更に含む、請求項2記載の装置。前記絶対的重量測定装置は、前記地震波減衰システム15と一体であって、前記再帰反射ミラー21の傾きを測定する手段を含む、請求項1~3のうちいずれか一に記載の装置。前記傾き測定手段は、前記下側プレート1000上に位置決めされたレーザ源に向いていて、前記再帰反射ミラー21の前記細長い下側部分1011の下に拘束された四面体要素1013を含み、前記四面体1013は、前記レーザ源により生じた前記バンドを前記下側プレート1000に拘束された垂直レシーバ要素1015の方へ反射させる、請求項4記載の装置。前記絶対的重量測定装置は、前記再帰反射ミラー21を水平に調節するために前記垂直レシーバ要素1015によって駆動されるアクチュエータ手段を含む、請求項5記載の装置。前記再帰反射ミラー21を水平に調節するために前記垂直レシーバ要素1015によって駆動される前記アクチュエータ手段は、前記関節連結アーム1008内に位置決めされた調整ねじに作用するモータリゼーションを含む、請求項6記載の装置。前記半径方向拘束手段は、一方の側部が前記再帰反射ミラー21の下に固定されると共に他方の側部が前記上側プレート1002の周囲に固定された半径方向タイロッド要素1005を含む、請求項1~7のうちいずれか一に記載の装置。前記絶対的重量測定装置は、前記上側プレート1002の上方に固定された前記半径方向タイロッド要素1005の引っ張り装置1006を含む、請求項7記載の装置。しかしながら、現在公知の地震波減衰システムは全て、本発明に従って負担の少ない状態でこれら地震波減衰システムを絶対的重量測定装置中に組み込むことができないような寸法を有している。したがって、本発明の目的は、一方において負担を減少させ、他方において再帰反射ミラーの垂直方向に沿う振動を最小限に減少させる、公知の地震波減衰システムに代わる地震波減衰システムを搭載した絶対的重量測定装置を提供し、かかる絶対的重量測定装置のコンポーネントを垂直方向に沿ってできるだけ整列状態に維持することにある。これらの目的は、本発明によれば、特許請求の範囲に記載された地震波減衰システムを含む原子干渉法による絶対的重量測定装置を提供することによって達成される。本発明の別の特徴は、従属形式の請求項に記載されている。本発明の絶対的重量測定装置の特徴及び利点は、添付の図面を参照して行われる以下の例示的且つ非限定的説明から明らかになろう。図を参照すると、地球物理学的用途向きの原子干渉法による絶対的重量測定装置が図示されると共に全体を符号10で示されている。地球物理学的用途向きの原子干渉法による絶対的重量測定装置10は、電線及び場合によっては光ファイバ図示せずにより互いに接続された測定ヘッド11と制御供給ラック12を含む。電子干渉法による絶対的重量測定装置10の測定ヘッド11は、冷却状態の原子サンプル及び自由落下状態の冷却原子サンプルを閉じ込める超真空システム14並びに振動を制御する地震波減衰システム15を含む。原子干渉法による絶対的重量測定装置10は、原子の冷却、閉じ込め、操作及び検出を行うためのバンドを発生させるレーザシステム13及び測定ヘッド11又は制御供給ラック12内に設けることができる電子制御システム図示せずを更に含む。レーザシステム13が測定ヘッド11内に設けられる場合、レーザシステム13により発生するバンドを運ぶ光ファイバも又、測定ヘッド11内に設けられ、したがって、ラック12は、電線によってのみ測定ヘッド11に接続される。図示の好ましい実施形態では、測定ヘッド11は、垂直展開フレーム17を含み、その上端部のところには、支持平面16が拘束されている。レーザシステム13を含む金属製ケーシングが上側支持平面16上に固定されている。マグネット‐スクリーニングケーシング20内に納められた超真空システム14は、係合支持手段19によって上側支持平面16の下でフレーム17に拘束されている。地震波減衰システム15は、フレーム17の下端部のところに拘束されている。地震波減衰システム15は、干渉バンドを反射させるために用いられる再帰反射ミラー21を支持している。測定ヘッド11は、有利には、考えられる温度低下を補償するために温度センサ及び抵抗が関連しているサーモスタット調整フレーム22又は金属製ケーシング22内に位置決めされる。このようにすると、超真空チャンバ14及びとりわけレーザシステム13の温度を能動的に制御することが可能であり、特に、レーザシステム13によって発生した複数個のバンドを超真空システム14に移送するために用いられる光ファイバの温度変動に起因した影響が減少する。具体的に説明すると、レーザシステム13は、原子のサンプルの冷却及び閉じ込めのためのバンド、光学再ポンピングバンド、ラマン干渉バンド並びスラスト及び検出バンドを発生させると共にこれらを制御することができる。これらレーザバンドは、考慮対象の原子種の光学共振周波数及び実施されるべき特定の機能に基づいて定められる種々の周波数に適切に合致する。絶対的重量測定装置10に用いられる原子種は、基本エネルギー状態及び励起エネルギー状態によって特徴付けられることを指摘することが有用であり、これら2つのエネルギー状態の各々を複数の超微細レベルに更に分割することができる。本発明の地球物理学的用途向きの原子干渉法による絶対的重量測定装置10に用いられる原子種は、好ましくは、ルビジウム87であり、このルビジウム87は、図3で観察できるように、基本エネルギー状態52S12及び励起レベル52P32を有し、これらのレベルは、周波数が384.2THz又は780.2nmだけ異なっている。さらに、これら2つのレベルの各々は、複数個の超微細サブレベルを含み、特に、基本状態F1,F2の2つの超微細レベルは、図3で明確に理解できるように6.8GHzだけ周波数が異なっている。レーザシステム13により発生するレーザバンドは、基本状態と励起状態との間のエネルギー遷移に対応した周波数、即ち、ルビジウム87の場合、780.2nmにほぼ合致する。特に、バンドは、これらの機能に応じて、基本状態の超微細レベルと考慮対象の原子種の励起状態の超微細レベルとの間のエネルギー遷移に対応した周波数に同調される。具体的に説明すると、図3に示されているルビジウム87のエネルギー図を参照すると、原子のサンプルの冷却及び閉じ込め並びにスラストは、基本状態52S12の第2の超微細レベルF2と励起レベル52P32の第3の超微細レベルF′3との間のエネルギー遷移の周波数に等しい周波数を有するレーザバンドによって起こる。原子の中には冷却遷移に加えて他の遷移を実行するものがあるという確率はゼロではないので、原子が冷却それ自体を逃れるのを阻止するために再ポンピングを実施することが推奨される。再ポンピングバンドは、基本状態52S12の第1の超微細レベルF1と励起レベル52P32の第2の超微細レベルF′2との間のエネルギー遷移に関して設定される。ラマン干渉シーケンスを実現するバンドは、仮想エネルギーレベルと基本状態52S12の第1F1及び第2F2超微細レベルとの間で起こる2つのエネルギー遷移について設定される。したがって、ルビジウム87の場合、2つの干渉バンドは、約6.8GHzだけ異なる2つの周波数に同調される。検出バンドは、基本状態52S12の第2の超微細レベルF2と励起レベル52P32の第3の超微細レベルF′3との間のエネルギー遷移について設定される。本発明によれば、複数個のレーザバンドは、ルビジウム87原子のサンプルが考慮される場合、好ましくは約780.2nmに同調された2つのレーザ源23,24のみを含むレーザシステム13によって発生する。この種のレーザ源は、明らかなこととして、スペクトル純度、適合性及び同一源から来たレーザバンドを満足させなければならない光パワーの面での要件に基づいて選択される。具体的に説明すると、レーザ源は、関与する光学遷移に対して幅の狭い発光バンドを備えなければならない。かかる要件は、特にラマン干渉及び検出のためのバンドを発生させる源について極めて重要である。と言うのは、これらバンドの周波数ノイズは、検出中、干渉計のステップノイズ及び測定ノイズになるからである。したがって、約1MHzのレベルで安定化するレーザ源を使用しなければならない。このことに照らして、第1の源23は、有利には、高精度で安定化でき且つ極めて狭い発光バンドを有する外部共振器空胴形レーザダイオード又はECDLであり、より具体的に言えば、この外部共振器レーザダイオードの絶対周波数frefは、[384227935.0MHz,384227935.5MHz]の周波数範囲内に含まれる。第2の源24は、好ましくは、コンパクトな寸法を特徴とするが外部共振器形レーザダイオードに対して広いバンド発光幅を有することを特徴とする分散形フィードバックレーザ又はDFBであり、分散形フィードバックレーザの絶対周波数frepは、[384234682MHz,384234684MHz]の範囲内に含まれる。2つの形式のレーザ源相互間の重要な差は、分散形フィードバックレーザに対して外部共振器形レーザダイオードのロバストネスの方が大きいことにある。外部共振器形レーザダイオードは、事実、機械的、熱的又は電気的励起の結果としてモードジャンプを生じやすく、モードジャンプにより、レーザの周波数結合度の低下が生じ、したがって、周波数結合作業は、一般的に言って、分散形フィードバックレーザよりも複雑さの度合いが小さく、このために、周波数結合作業は、結果として、注入電流に作用するのに十分であり、作業を容易に自動化できる。これとは対照的に、外部共振器形レーザダイオードの場合、3つのパラメータ、例えば温度、電流及び圧電電圧に作用することが必要な場合がある。1kHzのオーダーの精度で制御された量だけ周波数が異なる冷却、閉じ込め、干渉シーケンス検出のためのバンドは、第1の源23に由来しており、再ポンピングバンドは、第2の源24に由来している。レーザシステム13は、第1のモジュール25及び第2のモジュール26を含み、2つの源23,24及び上述のレーザバンドを発生させるのに必要な手段の全て、例えばミラー、偏光子、レンズ、フォトダイオード等がこれらモジュール内に位置決めされる。注目されるべきこととして、本発明のレーザシステム13の形態は、モジュール25,26内の源23,24の位置決めのばらつきにより変化するが、本発明の範囲ではこれを超えることはない。本発明の好ましい実施形態では、2つの源23,24は、第1のモジュール25内に配置される。この場合、第1のモジュール25は、三次元磁気光学閉じ込めバンド、スラストバンド、検出バンド及び再ポンピングバンド並びにラマン干渉レーザバンドを発生させる基準バンドを発生させることができる。具体的に説明すると、第1の源23は、有利には、考慮対象の原子種のエネルギー遷移の固有周波数に対して数百MHzだけシフトされた周波数で放出される第1のバンド30を安定化させることができる周波数結合手段27と関連している。周波数結合手段27は、好ましくは、変調伝達分光MTS技術を実施することができる。この技術によれば、第1の源23により放出されたバンドの一部を2つのバンド、即ちポンプバンド及びプローブバンドに分離する。ポンプバンドは、周波数結合手段27中に設けられている電気光学変調用結晶又はEOM図示せずを通過する。この電気光学変調用結晶は、振幅変調なしで純粋なステップ変調を生じさせることができる。変調周波数は、考慮対象の原子種の基本エネルギー状態と励起エネルギー状態との間の光学遷移の自然の広さのオーダーのものであり、したがって、原子種がルビジウム87である場合、飽和周波数は、6MHzである。電気光学変調用結晶は、ポンプバンドが電気光学変調後に注入されるルビジウム87蒸気を含むセル図示せずと関連している。電気光学変調用結晶は、AM変調なしで、したがって誤差信号中のオフセットの高い再注入度で純粋なステップ変調を可能にすることが強調される。他方、プローブバンドは、周波数結合手段27中に設けられていて、好ましくは360MHzに等しい変調周波数で純粋な周波数変換を生じさせる音響光学変調用結晶図示せずを通過する。変調後、かかるプローブバンドは、ルビジウム87蒸気セル内のポンプバンドに対して逆方向に重ね合わされ、その目的は、飽和分光方式を生じさせることにあり、次に、プローブバンドは、ラピッドフォトダイオード図示せず上に送られる。フォトダイオード信号は、EOM変調信号により直角位相が復調される。指摘されるべきこととして、飽和分光法は、考慮対象の原子種の基本エネルギー状態と励起エネルギーとの間の原子遷移の自然な広さのオーダーで幅の狭い基準ラインを保証し、したがって、1,000のオーダーのS/R比では、10kHzよりも良好な周波数精度に達することが可能である。さらに、電気光学変調用結晶の高い変調周波数により、検出ステップ中、ノイズ1/fを拒否することができる。音響光学変調用結晶で得られた2つのポンプ及びプローブバンド相互間の周波数ずれにより、2つのバンド相互間の干渉が減少する。第1の源23は、有利には、二次バンド発生手段29と結合され、二次バンド発生手段29は、複数個のレンズ及びミラー図示せずと、複数個の音響光学変調器図示せずと、検出バンド31、三次元磁気光学トラップ32を生じさせるバンド及びスラストバンド33を発生させるよう配置された複数個のバンド分割器図示せずとを含み、これらバンド分割器は、これらバンドを超真空システム14中に移送するのに適した複数個の光ファイバ図示せず中に直接注入される。かかる二次バンド発生手段29は又、ラマン干渉レーザバンドを生じさせる基準バンド36を発生させる。第1の源23は又、好ましくは、第1の光増幅器と関連しており、この第1の光増幅器により、高パワーレーザバンドを得ることができ、かかる高パワーレーザバンドは、絶対的重量測定装置10の機能発揮に必要な複数個のバンドの発生を保証する上で必要不可欠である。第1の光増幅器28は、好ましくは、これが高いロバストネス及び高い光パワーを提供するのでテーパ形のものである。かかる第1の光増幅器28は、第1の源23と二次バンド発生手段29との間に位置している。他方、第2の源24は、上述の第1の光増幅器28により増幅された第1のバンド30の一部も又注入されるステップ結合手段34と関連している。このように、第2の源24により放出される第2のバンド35は、結果として、第1の源23により放出される第1のバンド30に同期して結合され、再ポンピンバンド37を発生させ、したがって、第2のバンドを第1の源23に結合したとき、第2のバンド24は、再ポンピングバンド37を放出することが確認できる。強調されるべきこととして、再ポンピングバンド37の一部は、有利には、特に三次元磁気光学トラップ32を発生させるためのバンド及び検出バンド31を発生させる際に協働するよう第2のバンド発生手段29と結合される。第1のモジュール25は、基準バンド36及び再ポンピングバンド37の第2のモジュール26に入る注入を介して第2のモジュール26と結合する。第2のモジュール26は、有利には、好ましくはテーパ形の第2の光増幅器38を有し、第1のモジュール25から来た基準バンド36がこの第2の光増幅器38中に注入される。第2の光増幅器38は、基準バンド36だけから始まって、好ましくは重ね合わせ状態の2つの出て行く干渉ラマンバンド41を生じさせることができるラマンバンド発生手段39に結合され、重ね合わせラマンバンド41は、超真空システム14に伝達されるようファイバ図示せず中に注入される。変形例として、基準バンド36は、直接ラマンバンド発生手段39中に注入される。特に、図4bで理解できるように、ラマンバンド発生手段39は、好ましくは増幅された基準バンド36を2つの三次バンド47,48に分離するのに適したバンド分離手段60を含む。この分離手段の下流側には、2つの三次バンド47,48を、到来放射線の周波数を変化させることができる2つの音響光学変調器AOM43,44中に注入するのに適した複数個の集束レンズ及び光学ミラー図示せずが設けられている。特に、第1の音響光学変調器43及び第2の音響光学変調器44は、考慮対象の原子種の基本状態の2つの超微細レベル相互間の周波数差の約1/4に等しい量だけ第1の三次バンド47を高周波の方へ、第2の三次バンド48を低周波の方へそれぞれシフトさせることができる。原子種がルビジウム87である場合、2つの音響光学変調器43,44は、約1.7GHzだけ通過バンドの周波数をシフトさせることができる。2つの音響光学変調器43,44は又、同一変調器43,44を通る2つの三次バンド47,48の一部の二重通過を優先するのに適した反射手段50と関連している。その結果、二重通過に由来する2つのバンドは、考慮対象の原子種の基本状態の2つの超微細レベル相互間のエネルギー遷移に対応した量だけ異なる周波数に同調され、したがって、これらバンドをラマンバンド51,52と定めることができる。2つのラマン51,52は、有利には、互いに重ね合わされた状態で好ましくはテーパ形の第3の光増幅器46中に注入される。第3の光増幅器46は、第3の音響光学変調器45に結合され、この第3の音響光学変調器は、適切には、2つの重ね合わせ状態のラマンバンド41を周波数の面でシフトさせる。さらに、2つの重ね合わせラマンバンド41を数十ミリ秒持続し、0.1以内の再現可能な持続時間でインパルスにより活性化させなければならないので、第3の音響光学変調器45は、1ミリ秒未満の時間間隔でかかるバンドの強度を制御することができる。第3の音響光学変調器45から出た2つの重ね合わせラマンバンド41は、超真空システム14の入口まで運ばれるよう光ファイバ図示せず中に注入される。光ファイバの上流側でバンドを組み合わせるという選択は、独立の光路の変動に由来するステップノイズを可能な限り制限するということを目的にしていることを指摘することが有用である。図4aで理解できるように、ラマンバンド発生手段39も又、有利には、2つの三次バンド47,48の残留部分54が音響光学変調器43,44の通過後に注入される冷却バンド発生手段40と関連している。これら冷却バンド発生手段40は、加うるに、第1のモジュール25に由来する再ポンピングバンド37に結合され、そして絶対的重量測定値10において考慮対象の原子のサンプルを冷却すると共にスローダウンするのに適した二次元磁気光学トラップを生じさせる3つのバンド53を発生させることができる。レーザシステム13により生じたバンドの全ては、複数本の光ファイバによって超真空システム14に移送される。また、ラマンバンド発生手段39、二次バンド発生手段29及び冷却バンド発生手段は、必要な場合に発生するバンドを消すことができる複数個の機械的シャッタ図示せずを更に含む。超真空システム14は、好ましくは八角形の一次チャンバ61、好ましくは立方体であって一次チャンバの下に位置決めされた二次チャンバ63及び最後に2つのチャンバ61,63を互いに連結する円筒形ダクト62を含む。一次チャンバ61と二次チャンバ63の両方は、絶対的重量測定装置10の機能発揮に必要なレーザバンドを注入する複数個の光学窓64を有する。超真空システム14は、好ましくは、チタンで作られており、これに対し、光学窓は、好ましくは、BK7で作られていて、これら光学窓は、拡散接合法によってチタン本体に溶接される。注目されるべきこととして、チタンは、その磁気特性及び真空チャンバを作るのに必要な耐熱性並びにBK7の熱膨張係数とのその熱膨張係数の一致によりこの種の用途に特に適した金属である。超真空システム14内の圧力は、ポンプ輸送手段図示せずによって超真空レベルに維持され、その目的は、測定中に関与する原子の室温での他の原子との衝突を制限することにある。これらポンプ輸送手段は、一次チャンバ61及び二次チャンバ63の表面上に設けられた特定の貫通受座65内に収容されている。超真空システム14では、レーザシステム13によって生じるバンドの作用により、冷却状態の原子の閉じ込めが起こると共にラマン干渉シーケンス及び検出が起こる。具体的に説明すると、原子のサンプルの冷却は、磁界及び圧力がポンプ輸送手段図示せずによって約107mbarのレベルに維持される超真空システム中に設けられている冷却セル図示せず内に二次元磁気光学トラップ2D‐MOTを生じさせる3つの互いに対向して伝搬するレーザバンド53のうちの2つに起因して起こる。二次元磁気光学トラップを生じさせる3つの対向して伝搬するレーザバンド53の残りのレーザバンドは、原子を一次真空チャンバの方へ軸方向に押して原子な流れを増大させる。閉じ込めは、類似のポンプ輸送手段図示せずが圧力を約109mbarのレベルに維持する一次チャンバ61内で起こる。閉じ込めは、磁気光学トラップ32を生じさせるバンドに由来する少なくとも4つのバンドの注入により生じる三次元磁気光学トラップ及び2つのボビン66により生じるトラップ磁界の同時活性化に起因して起こる。三次元磁気光学トラップ32を得るためのバンドに由来する対向伝搬及び非同一平面内レーザバンドの3つの対が好ましくは注入される。ボビン66は、図5bに示されているように一次チャンバ61上に設けられた2つの受座内に収容されており、その結果、これらボビン66は、放散される熱出力を制限する原子から見て考えられる最小距離のところに位置するようになる。2つのボビン66の各々は、磁気光学トラップの機能発揮に必要な磁界勾配を発生させるよう銅線から成る多数個のコイルで構成されている。したがって、三次元磁気光学トラップは、冷却状態の原子のサンプルが先ず最初に導入され、次に3つの対をなすレーザバンドが一次チャンバ61それ自体内に得られた複数個の光学窓64のうちの6つを介して注入される一次チャンバ61内で生じる。注入は、独立の支持体図示せずに組み付けられると共に閉じ込めに必要なバンドの位置合わせを保証するよう複数本の光ファイバ69の下流側に適切に位置決めされた第1の複数個の光学素子68によって起こる。三次元磁気光学トラップは、好ましくは、3つの対をなす対向伝搬レーザバンドと非同一平面状レーザバンドの相互作用により生じ、これらのうちの2つの対は、垂直に対して45°だけ傾けられ、1つの対は、水平方向に沿って配置されている。磁気光学トラップのこの形態は、一般に、1‐1‐0で示され、かかる形態により、超真空システムの小型化と光アクセスの汎用性との良好な関係の実現が可能である。変形例として、3つの対をなす対向伝搬及び非同一平面上バンドの形態又は四面体の幾何学的形状を有する4つのバンドの形態を具体化しても良い。注目されるべきこととして、三次元磁気光学トラップは又、少ない数のバンドから始まって、場合によってはたった1つから始まって再帰反射光学素子を介して得ることができるが、原子による光吸収に起因してかかる原子の位置の安定性が低くなり、その結果、原子密度に対する再帰反射バンド相互間の強度のアンバランスが生じる。重力加速度測定は、測定中、原子の有効位置によって影響を受け、これは、原子の初期位置及び初期速度で決まり、したがって、これら初期位置及び初期速度を正確に制御する必要がある。この理由で、冷却状態の原子の閉じ込めステップと解放ステップの両方は、特に重要である。本発明の好ましい実施形態では、三次元磁気光学トラップのレーザバンドは、トラップ磁界と一緒に消され、それにより平均速度がほぼゼロの状態で原子雲の解放が可能である。この自由落下解放技術により、初期速度の最適制御を得ることができると共にこの場合、原子単独の自由落下に対応した軌道を備えなければならない超真空システム14の寸法の最適化が可能である。双極子光学トラップ又はFORT遠隔共振双極子トラップは、好ましくは、少なくとも1つの集束レーザバンド図示せず又は第2の複数個の光学素子図示せずにより一次チャンバ61中に差し向けられる1対の交差レーザバンドによって三次元磁気光学トラップに加えて作られる。かかる第2の複数個の光学素子の位置は、好ましくは、これを十分にしっかりとしたやり方で支持する機械的構造体図示せずの使用によって数ミクロンレベルで安定にされる。双極子光学トラップを作るためのバンドの発生は、好ましくは、有利には光増幅器図示せず中に注入される第2の源24から放出されたバンドに由来し、そうでなければ、双極子光学トラップを作るかかるバンドは、異なる波長を有する第3のレーザ源図示せずによって生じ、スペクトル純度の面での要件はそれほど限定されず、例えば、500mW~810nm又は850nmのダイオードが用いられる。また、双極子光学トラップの線寸法は、有利には、閉じ込められた原子の量を最大にするために数百ミクロンオーダーであることも又注目されるべきである。トラップの極めて非対称性の幾何学的形状は又、測定軸線に沿う原子の量及び空間分解能を同時に最適化するために作られるのが良い。この場合、原子の冷却状態のサンプルを三次元磁気光学トラップから双極子光学トラップに移送し、その後、双極子光学トラップから自由落下状態で解放する。いずれの場合においても、磁気光学トラップの解放後、冷却状態の原子は、重力の作用でいつでも落下することができる。自由落下は、一次チャンバ61を二次チャンバ63に連結している円筒形ダクト62内で起こる。ダクト62内での自由落下中、原子は、重ね合わせラマン干渉レーザバンド41の作用を受ける。これらバンドは、垂直方向に光学窓を通って一次チャンバ中に注入され、これらバンドは、ダクト62及び二次チャンバ63を通過し、そして超真空システム14から出て次に再帰反射ミラー21によって再帰反射される。干渉シーケンス後、原子は、考慮対象の特定の原子種の基本状態の2つの超微細レベルF1,F2上に存在する。この時点では、基本状態の2つの超微サブレベルF1,F2中の原子個数相互間の比を測定すると検出ステップが必要であり、その目的は、2つの超微細サブレベルと関連した物質波相互間のステップシフトの測定値を得ることにあり、かくして重力加速度gが測定される。本発明によれば、別々の領域の同時検出技術及び別々の領域の順次検出技術だけでなく、単一領域における順次検出技術を実施することが可能である。この検出方式によれば、基本状態の2つの超微細サブレベルF1,F2中の原子は、先ず最初に、スラストバンド33によって得られた選択的垂直スラストで分離され、次に、これら原子は、順番に検出バンドを備えた単一の相互作用領域を通過する。原子雲相互間の分離が純然として垂直であるので、これら原子雲は、明らかに別々の時間で同一の検出領域を通過することができる。この技術により、別々の領域内における検出の際に存在する多くの系統誤差が減少し、別々の領域の検出の較正は、事実、特にデリケートである。と言うのは、検出効率は、検出光学素子の互いに異なる幾何学的形状及び2つの別々の領域で用いられる互いに異なる光電子デバイスに起因して2つのチャネルについて本質的に異なっているからである。本発明の絶対的重量測定装置10は、重力によって定められる垂直方向に沿って上から下へ並んだ状態で、主要構成要素として、レーザシステム13、支持面16、超真空システム14、再帰反射ミラー21及び地震波減衰システム15を含む。高測定精度を保証するためには、絶対的重量装置10のその垂直軸線に沿う振動、特に再帰反射ミラー21の垂直方向に沿う振動を最小限に減少させると共に絶対的重量測定装置10の上述のコンポーネントを上述の垂直方向に沿ってできるだけ整列状態のままであるようにすることが必要である。さらに、かかる使用を保証するのに適した地震波減衰システム15は、地震波減衰システム15を本発明によって提供される運搬可能な絶対的重量測定装置10内に設置することができるよう負担の減少が必要である。本発明の目的である地震波減衰システム15による絶対的重量測定装置10に対する上述の仕様が保証される。反射再帰ミラー21の垂直減衰は、再帰反射ミラーを干渉シーケンスに必要な時間範囲内において地面の振動から切り離すことによって起こる。地震波ノイズを好ましくは少なくとも40dBだけ減衰させるために、地震波減衰システム15は、特に再帰反射ミラー21の下に設置される。図8で理解できるように、地震波減衰システム15は、地面又は任意他の構造体上の絶対的重量測定装置10の支持下側プレート1000を含み、この支持下側プレートは、場合によっては、下に急速足を備える。地震波減衰システム15は、貫通穴1003を備えた再帰反射ミラー21の上側支持プレート1002を更に含む。再帰反射ミラー21は、それ自体公知形式の幾何学的スプリング‐アンチスプリング継手によって貫通穴1003の上方に吊り下げ状態に保たれ、かかる幾何学的スプリング‐アンチスプリング継手は、上述のスプリング‐アンチスプリング継手を作るような形態に配置されると共に拘束された3つの金属製ブレード70,71,72を有する。金属製ブレードの数は、当然のことながらこれ又、4つ以上であるのが良い。下側プレート1000は、端部に球面継手1009を支持した関節連結アーム1008によって上側プレート1002に連結されている。これら関節連結アーム1008により、ロッド要素1010による再帰反射ミラー21の水平調節が可能であり、このロッド要素は、上側球面継手1009から始まって、上側プレート1002の下で再帰反射ミラー21の細長いベース1011を通過して上側プレート1002の下に拘束されている関連の受座1012まで延びている。再帰反射21を吊り下げ状態に保つ金属製ブレード70,71,72を備える形式のこのスプリング‐アンチスプリング幾何学的形状により、上側プレート1002までの各ブレード70,71,72のベースの固定箇所の距離を変えることによって再帰反射ミラー21の垂直運動の共振周波数を変えることができる。かかるスプリング‐アンチスプリング幾何学的状では、上側プレート1002に拘束されたブレード70,71,72のベースは、屈曲状態で働き、正の剛性を備えた通常のスプリングのように働き、これに対し、これらのヘッドは、これらが再帰反射ミラー21を隆起状態に保つ箇所で互いに往復的に対向し、負の剛性を備えたアンチスプリングのように圧縮状態で働く。これら2つのスプリングの組成により、全体的剛性値をほぼゼロの有効剛性値により得られるシステムの双安定挙動の発生によって制限される極めて小さい値に減少させることができ、この場合、システムは、中程度の平衡状態にある。高い角剛性を保証するために且つ減衰が働く垂直方向と直交する平面内における考えられるシフトに対抗するため、本発明は、再帰反射ミラー21と上側プレート1002との間に半径方向拘束手段を提供する。図示の実施形態によれば、これら半径方向拘束手段は、一方の側部が再帰反射ミラー21の下に固定されると共に別の側が引っ張り装置1006によって上側プレート1002に固定されたタイロッド1005を含み、引っ張り装置1006は、上側プレート1002に固定されている。上述したように、ミラー21は、好ましくは約50マイクロラジアンの角度内でその軸線を垂直方向に沿って整列させた状態に保たなければならない。整列状態のモニタは、地震波減衰システム15それ自体と一体の再帰反射ミラー21の傾きの測定手段を用いて行われる。図示の例示の実施形態によれば、傾きの測定手段は、下側プレート1000に向くと共に再帰反射ミラー21の下側の細長い部分111の下に拘束された四面体要素1013を含む。かかる四面体要素1013は、四面体要素1013の下で下側プレート1000上に配置された源によって生じる光線1016の反射要素として働く。具体的に言えば、四面体1013は、光線をそらしてこれを下側プレート1000に拘束されている適当な受け取り要素1015に当てる。このように、受け取り要素1015のうちの少なくとも1つに関連の反射光線1017が当たらない場合、再帰反射ミラー21の相対的に過剰の傾斜が許容レベルを超えて指示される。再帰反射ミラー21の過度の傾斜の考えられる是正は、特定のモータライゼーションによって関節連結アーム1008中に組み込まれた調整ねじに手動で又は自動的に作用することによって行われる。レーザシステム13の案内方法100は、2つの源23,24の点火ignitionにより複数の原子の冷却、閉じ込め、操作、スラスト及び検出バンドの発生ステップ101を含む。この発生ステップの実施後、上述の複数個の原子の冷却ステップ102を実施し、この冷却ステップは、二次元磁気光学トラップ53を生じさせる対向伝搬バンドの活性化及び冷却セル102中への注入によって起こる。冷却セル102の終わりに、二次元磁気光学トラップ53を生じさせる対向伝搬バンドが消され、次に、超真空システム14の一次チャンバ61内で冷却された複数個の原子の閉じ込めステップ103が実施される。かかる閉じ込めステップ103は、三次元磁気光学トラップ32を生じさせるバンドの活性化及び注入並びに更に2つのボビン66により生じるトラップ磁界の同時発生によって行われる。閉じ込めステップ103の実施後、自由落下解放ステップ104が実施され、この自由落下解放ステップは、本発明に従って、三次元磁気光学トラップ32及び2つのボビン66によって生じるトラップ磁界を生じさせるバンドを同時に消すことによって三次元磁気光学トラップを消失させるステップ109を含む。三次元磁気光学トラップを消失させた後、冷却状態の原子は、重力の作用を受けて自由に落下することができ、しかしながら、レーザバンドの偏光の際、レーザバンドの光学周波数におけるレーザバンド相互間の相対強度の変動によって影響を受ける場合のある原子の初期位置も又正確に知ることが重要であることが明らかである。これらパラメータは技術的要因、例えば温度変動及び装置の振動の影響を受け、原子重量計の安定性及び精度が制限される。好ましい実施形態では、解放ステップ104は、有利には、三次元磁気光学トラップ内に閉じ込められた原子を双極子光学トラップに移送する移送ステップ105を更に含む。かかる移送ステップ105は、三次元磁気光学トラップの消失に続き、双極子光学トラップを作るバンドを活性化させることによって起こる。移送ステップ105に続き、複数個の原子の自由化ステップ106を実施し、この自由化ステップでは、双極子光学トラップを作るバンドを消し、後には原子が自由に落下することができるようにする。移送ステップ105の実施後であって自由化ステップ106の実施前に、原子のサンプルの別の冷却ステップ図示せずが好ましくは、例えばラマン側波帯冷却及び/又は蒸発冷却のような技術によって行われ、その目的は、干渉測定に対する原子速度ばらつきの影響を減少させることにある。ラマン側波帯冷却技術は、保存ポテンシャル、例えば双極子光学トラップ内に閉じ込められた原子が振動エネルギー値の離散的組み合わせしか持つことができないので離散エネルギーレベルで振動するという事実に基づいている。1対のレーザバンドを活性化させて原子サンプルにラマン遷移を引き起こすことによって、原子は、最も低い振動エネルギーレベルに移行する。このように、各ラマン遷移の場合、原子は、吸収光子と放出光子との間のエネルギー差に等価なエネルギーのレーザバンドに移行し、冷却は、このエネルギー損失に由来する。100ナノケルビンオーダーの温度は、数ミリ秒で、セシウムをサンプルについてこの技術で得られ、他方、ルビジウム87原子の場合、800ナノケルビン未満の温度は観察されなかった。双極子光学トラップ内における蒸発冷却は、閉じ込めサンプルの最もエネルギーの高い原子の自然発生的選択的損失現象に基づいており、或る特定のしきい値よりも大きなエネルギーを持つ原子を閉じ込めることができず、或る特定の時間後、これら原子は、サンプルから出、ホット原子の損失により、サンプルの平均熱エネルギーの減少、かくして、原子温度の減少が生じる。冷却速度及び効率を高めるためには、しきい値エネルギーを蒸発により減少させ、それにより光学トラップレーザ強制蒸発の強度を減少させ、それによりしきい値エネルギーと平均温度の比を十分に低く維持する。蒸発冷却により、極めて低い温度に達することができるナノケルビンが、原子の数の相当な減少が生じ、一般に、サンプルの熱化を可能にするのに長い時間数秒から数十秒が必要である。この別の冷却ステップは、量子化縮退条件に達するまで原子スピンモーメントに応じてボーズ‐アインシュタイン凝縮又はフェルミガス縮退強制的に行われるが良く、その目的は、重量計10の感度及び精度を向上させるために或る特定の量子化コヒーレンス特性を用いることにある。解放ステップ104の終わりに、円筒形ダクト62を通る複数個の原子の自由落下中、重ね合わせラマン干渉バンド41の活性化によって干渉シーケンスを実施する107。干渉シーケンス後、重ね合わせラマン干渉バンド41を消し、具体化されている検出技術に従ってスラストバンド33及び検出バンド31を活性化することによって検出ステップ108を実施する。具体的に説明すると、検出ステップ108は、好ましくは、単一領域順次検出技術の実施によって行われる。変形例として、検出ステップ108は、別々の領域の同時検出技術又は別々の領域の順次検出技術の実施によって行われる。指摘されるべきこととして、測定プロセスにおいて関与するレーザバンドの強度の制御及びその結果としての活性化及び消失は、複数個の電気光学活性化変調器の使用とレーザシステム13内に設けられている機械的シャッタの使用の組み合わせによって起こる。特に、電気光学活性化変調器は、最大時間精度での消失及び/又は活性化が必要なバンドについて用いられ、これに対し、複数個の機械的シャッタは、電気光学活性化変調器が完全な消失を保証しないので時間精度が重要ではなく且つ/或いはバンドの完全な消失が重要である場合に用いられ、最後に時間精度と完全な消失の両方が必要なバンドに関し、複数個の電気光学活性化変調器のうちの1つ及び複数個の機械的シャッタのうちの1つがカスケード状態で用いられる。本発明の目的である原子干渉法による絶対的重量測定装置の特性並びに関連の利点は、上述の説明から明らかである。原子干渉法による上述の絶対的重量測定装置は、事実、2つのレーザ源だけからの絶対的重量測定装置それ自体の機能の発揮に必要なレーザバンドの全てを発生させることができるレーザシステムを有する。このことは、このレーザシステムを好ましくは絶対的重量測定装置の測定ヘッドのところに位置するコンパクトなモジュール上に設置できることを意味しており、絶対的重量測定装置にコンパクトな寸法を与えると共にその輸送が容易になる。さらに、測定ヘッドがサーモスタット調整フレーム内に位置決めされているので、レーザシステムにより生じた複数個のバンドを超真空システムに移送するために用いられる光ファイバの熱的変動を制御することが可能である。この全てにより、高信頼度のオンサイト測定を行うことができる。本発明のレーザシステムは、事実、源の高いスペクトル純度周波数及びステップ品質制御、強度安定性及び供給される光パワーを保証する。スペクトル純度は、高い周波数安定性を保証する変調伝達分光技術で安定化されたナローラインECDLレーザの使用によって保証される。ラマンレーザの相対的ステップ安定性は、他の装置で用いられている2つのレーザ相互間の光ステップ結合ではなく、高周波数音響光学変調器の使用によって保証される。強度安定性に関する限り、小型化光学コンポーネントの使用は、これが高いアライメント安定性を保証するので有利である。最後に、利用可能な全出力は、3つの光増幅器の使用により他の実験室用絶対的重量測定装置の全出力と同等であり又はこれよりも高い。本発明のレーザシステムの案内方法により、自由落下解放技術の実施により、超真空システムの寸法を減少させることができると共に原子の初期速度の最適制御を得ることができる。原子が磁気光学トラップからこれらの自由落下解放前に移送される双極子光学トラップを作るステップにより、自由落下が始まった時点で原子の位置の高精度の制御が可能である。この場合、事実、原子の初期位置は、少なくとも1つの集束バンドを注入する第2の複数個の光学素子の位置でのみ決まる。さらに、本発明と関連して説明した別の地震波減衰システムは、一方において、減少した負担を有し、他方において、再帰反射ミラーの垂直方向に沿う振動を最小限に減少させるだけでなく、絶対的重量測定装置のコンポーネントを垂直方向に沿ってできるだけ整列状態に保つ。最後に、このようにして計画した原子干渉法による絶対的重量測定装置に対して多くの改造及び変形を行うことができることが明らかであり、これらは全て本発明に含まれ、更に、細部の全ては、技術的に均等な要素によって置き換え可能である。事実、用いられる材料は、寸法形状と同様、技術要件に応じて様々であって良い。"