"1対の端子7の間で並列に接続された真空遮断器組立体8と切換組立体9を含み、前記端子7がそれぞれ、使用中に、電気回路に接続可能な電力切換装置6であって、真空遮断器組立体8は、第1端で前記端子7のそれぞれに接続されかつ第2端で気密筐体内に延在する1対の導電性ロッド26,28を有する少なくとも1つの真空遮断器と、前記第1の導電性ロッド26の第2端又は第2端近くに取り付けられた第1の電極30並びに前記第2の導電性ロッド28の第2端又は第2端近くに取り付けられた支持体36を有するスロット付きコイル38と、前記スロット付きコイル38の内側面に取り付けられた第2の電極32と、前記支持体36に取り付けられた第3の電極34とを有し、前記導電性ロッド26,28の前記第2端は、前記第1と第3の電極30,32が対向接点面を規定して前記導電性ロッド26,28の少なくとも一方が前記対向接点の面の間のギャップを開閉するように他方の導電性ロッドに対して移動できるように前記気密筐体内に延在し、前記切換組立体9が、開状態で電流を伝えず閉状態で電流を伝える少なくとも1個の交差電磁界プラズマ放電スイッチを有し、前記切換組立体9が、前記電力切換装置の使用中に、開状態と閉状態とで切り替わって前記真空遮断器組立体8に流れる電流を変化させるように制御可能である、電力切換装置6。前記切換組立体9が、各真空遮断器10の前記対向接点面の間のギャップの形成に応じて開状態から閉状態に切り替わるように制御可能である、請求項1に記載の電力切換装置6。制御回路を更に含み、前記制御回路が、前記各真空遮断器10の前記対向接点面間の前記ギャップの形成に応じて制御信号を生成し、前記制御信号を前記切換組立体9に送るように制御可能であり、前記切換組立体9が、前記制御回路から受け取った前記制御信号に応じて閉状態から開状態に切り替わるように制御可能である、請求項2に記載の電力切換装置6。前記切換組立体9が、前記各真空遮断器10の対向接点面の間に前記ギャップが形成された後で前記ギャップの所定の長さで閉状態から開状態に切り替わるように制御可能である、請求項2又は請求項3に記載の電力切換装置6。前記切換組立体9が、前記各真空遮断器10内で電流が消滅する前に所定の電流レベルで開状態から閉状態に切り替わるように制御可能であり、また、前記各真空遮断器10内で電流が消滅した後で閉状態から開状態に切り替わるように制御可能である、請求項4に記載の電力切換装置6。前記真空遮断器組立体8が、複数の直列接続及び/又は並列接続された真空遮断器10を含む、請求項1~5のいずれか一項に記載の電力切換装置6。前記切換組立体9が、複数の直列接続及び/又は並列接続された交差電磁界プラズマ放電スイッチを含む、請求項1~6のいずれか一項に記載の電力切換装置6。前記切換組立体9が、複数の並列接続された交差電磁界プラズマ放電スイッチを含み、前記切換組立体9が、前記複数の並列接続された交差電磁界プラズマ放電スイッチを順次オフにするように制御可能である、請求項7に記載の電力切換装置6。しかしながら、従来の真空遮断器は、電流ゼロがないので直流電流を遮断する性能が不十分である。従来の真空遮断器を使用して、数百アンペアまでの低い直流電流を遮断できるが、低電流におけるアークの不安定性のために、そのような方法は、信頼性が低いだけでなく、HVDC用途で典型的に見られる電流レベルにも適合しない。強制的な電流ゼロを適用するか又は人為的に電流ゼロを作成することによって、従来の真空遮断器を使用して直流電流遮断を行なうことができる。この直流電流遮断方法は、従来の真空遮断器の両端に並列に補助回路を接続することを伴い、この補助回路は、キャパシタ、キャパシタとインダクタの組み合わせ、及び任意の他の振動回路を含む。補助回路は、真空遮断器の通常動作中、スパークギャップだけ離されたままである。真空遮断器の接点が離れ始めるとき、スパーク点火ギャップが導通されて真空遮断器の両端に十分な大きさの振動電流が導入され、それにより遮断器の両端の電流が強制的に電流ゼロになる。これにより、真空遮断器が直流電流を首尾よく遮断することができる。しかしながら、そのような構成は、補助回路の追加構成要素を組み込まなければならないので、複雑で高価で場所を取ることになる。本発明の一態様によれば、1対の端子間で並列に接続された真空遮断器組立体と切換組立体とを含み、各端子が、使用中に、電気回路に接続可能な電力切換装置が提供され、真空遮断器組立体は、第1端で端子のそれぞれに接続されかつ第2端で気密筐体内に延在する第1と第2の導電性ロッドを有する少なくとも1つの真空遮断器と、第1の導電性ロッドの第2端又は第2端近くに取り付けられた第1の電極並びに第2の導電性ロッドの第2端又は第2端近くに取り付けられた支持体を有するスロット付きコイルと、スロット付きコイルの内側面に取り付けられた第2の電極と、支持体に取り付けられた第3の電極とを有し、導電性ロッドの第2端は、第1と第3の電極が対向接点面を規定して導電性ロッドの少なくとも一方が対向接点面の間のギャップを開閉するように他方の導電性ロッドに対して移動できるように気密筐体内に延在し、切換組立体が、開状態で電流を伝えず閉状態で電流を伝える少なくとも1個の交差電磁界プラズマ放電スイッチを有し、切換組立体が、電力切換装置の使用中に、開状態と閉状態とで切り替わって真空遮断器組立体に流れる電流を変化させるように制御可能である。電力切換装置内の真空遮断器と切換組立体の並列接続が、真空遮断器組立体を使用して行なわれる電流遮断を改善することが分かった。真空遮断器組立体内の第1の電極とスロット付きコイルの上記の構成は、電流遮断プロセスにおいて第1と第2の電極の間に流されるアーク電流に対して垂直の自己誘導軸方向磁界の生成を可能にする。軸方向磁界が存在する状態で、アーク電圧が上昇し始め、一方、アーク電流は、電極材料のチョッピング電流値より低い値になるまで急速に低下し始める。この時点で、電流は、すぐに0に低下し、その結果、絶縁回復が十分になり、電流遮断が成功する。自己誘導軸方向磁界の生成により、必要な軸方向磁界を生成するために真空遮断器組立体内に付加装置を組み込む必要がなくなり、それにより真空遮断器組立体の配置の複雑さが低下する。切換組立体は、電流遮断プロセス中に真空遮断器組立体に流れる電流の量の変更を可能にすることによって、電流遮断プロセスに対する追加の制御を提供する。例えば、電流の量を変更して、電極に対する高電流密度の悪影響を最小限にし、それにより真空遮断器組立体の寿命を改善することができる。交差電磁界プラズマスイッチは、迅速な切り換え性能を有し、その開状態で高電圧低下に対応することができる。これにより、交差電磁界プラズマスイッチは、高電圧用途での電流遮断を支援するために切換組立体での使用に適合する。また、電力切換装置内の真空遮断器と切換組立体の並列接続によって、電力切換装置の配置が単純になり、それにより、そのような装置の製造及び組み立てコストが減少する。スロット付きコイルの形状と各電極の材料は、真空遮断器の設計要件により異なってもよい。例えば、スロット付きコイルは、好ましくはコイルの全周囲に延在する単一スロットを有しても複数のスロットを有してもよく、各電極は、例えば、クロミウム-クロミウム、銅-タングステン、銅タングステンカーバイド、タングステン、クロミウム、又はモリブデンの群から選択された耐火材から作成されてもよい。本発明の実施形態では、切換組立体は、各真空遮断器の対向接点面の間のギャップの形成に応じて、開状態から閉状態に切り替わるように制御可能でよい。通常の動作中、電流は真空遮断器だけに流れるが、切換組立体は、開状態のままであり、したがって電流を伝導しない。対向接点面間のギャップが形成されるとすぐに、切換組立体は、閉状態に切り替えられて、切換組立体内の電流の流れの一部分が分流される。これは、各真空遮断器の両端のアーク電圧を制限するだけでなく、対向接点面での電流密度を低下させ、それにより、ギャップの長さがまだきわめて小さくかつ電流が電極材料の溶滴内に流れている段階における対向接点面の破損が最小になる。電力切換装置は、更に、制御回路を含むことが好ましく、制御回路は、各真空遮断器の対向接点面の間のギャップの形成に応じて制御信号を生成し、制御信号を切換組立体に送るように制御可能であり、切換組立体は、制御回路から受け取った制御信号に応じて閉状態と開状態との間で切り替わるように制御可能である。そのような制御回路の使用により、切換組立体は、各真空遮断器の対向接点面の間のギャップの形成に迅速かつ自動的に応答することができる。切換組立体は、各真空遮断器の対向接点面間にギャップが形成された後で、ギャップの所定の長さで開状態から閉状態に切り替わるように制御可能であることが好ましい。対向接点面間のギャップが十分な長さに達した後、第1と第2の電極の間に横方向に電流が流れ始める。この段階では切換組立体が開状態に戻され、したがって全ての電流が真空遮断器に流れる。これにより、スロット付きコイル内に生成された軸方向磁界が、各真空遮断器に流れる全ての電流に作用することができる。切換組立体は、各真空遮断器内の電流が消滅する前に所定の電流レベルで開状態から閉状態に切り替わるように制御可能でもよく、各真空遮断器内の電流が消滅した後で閉状態から開状態に切り替わるように制御可能でもよい。軸方向磁界がある状態で、アーク電圧が上昇し始め、一方、アーク電流は、電極材料のチョッピング電流値より低い値になるまで急速に低下し始める。電流が消滅する前に切換組立体を閉状態に切り換えることにより、切換組立体中の残留電流の流れが分流される。次に、切換組立体を開状態に切り替えて電流遮断プロセスを完了する。電力切換装置のそのような動作は、各電極が、開放状態で真空遮断器の高い耐電圧要件に対応した材料から作成されるようにするだけでなく、電流遮断プロセス中に生成された過電圧を低下させる低いチョッピング電流値を有することを可能にする。真空遮断器組立体内の真空遮断器の数と構成は、電力切換装置の設計要件によって異なってもよい。真空遮断器組立体は、例えば、複数の直列接続及び/又は並列接続の真空遮断器を含んでもよい。真空遮断器組立体の動作電圧及び電流特性を変化させて関連電力用途の要件に適合させるために、複数の真空遮断器を接続して真空遮断器組立体の様々な構成を規定してもよい。真空遮断器組立体の場合と同じように、切換組立体の動作電圧及び電流特性を変化させて関連電力用途の要件に適合させるために、複数の交差電磁界プラズマ放電スイッチを接続して切換組立体の様々な構成を規定してもよい。切換組立体が複数の並列接交差電磁界プラズマ放電スイッチを含む実施形態において、切換組立体は、複数の並列接続交差電磁界プラズマ放電スイッチを順次開閉するように制御可能でよい。複数の並列接続交差電磁界プラズマ放電スイッチを順次開閉することにより、少なくとも1個の交差電磁界プラズマ放電スイッチ内でより長い持続時間放電を維持することができ、それにより、切換組立体内の電流伝導の全持続時間が長くなる。これにより、切換組立体は、対向接点面を最初に離すのにかかる時間と、アークを拡散するのにかかる時間が、単一の交差電磁界プラズマ放電スイッチ内の電流伝導の許容持続時間よりも長い電流遮断プロセスでの使用に適合する。本発明による電力切換装置と適合する用途の例には、例えば、交流電力網、交流高圧回路遮断器、交流発電機回路遮断器、鉄道牽引、船舶、超伝導磁気記憶装置、高エネルギー核融合反応炉実験、静止電力用途、及び高圧直流HVDC多端子網が挙げられる。本発明の好ましい実施形態は、次に、以下の添付図面に関して非限定的な例として述べられる。本発明の一実施形態による電力切換装置6を図1に示す。電力切換装置6は、1対の端子7、真空遮断器組立体8、切換組立体9、及び制御回路図示せずを含む。真空遮断器組立体8は、端子7間に切換組立体9と並列に接続される。使用中、端子はそれぞれ、直流電気回路の正端子と負端子に接続される。真空遮断器組立体8は、単一の真空遮断器10を含む。真空遮断器10は、気密筐体を規定するように組み立てられた1対の円筒状ハウジング12、第1と第2の終端フランジ14,16、及び環状構造体18を含む。各終端フランジ14,16は、それぞれの円筒状ハウジング12の第1端に鑞付けされて気密継手が構成される。2つの円筒状ハウジング12は、その第2端で、環状構造体18を介して結合される。環状構造体18は、円筒状ハウジング12の内壁をアーク放電によって生じる金属蒸着から守るために円筒状ハウジング12の内壁に重なる中央板20を有し、一方、各終端フランジ14,16は、真空遮断器10の長さに沿った静電界線分布を改善するために終端シールド22を有する。各円筒状ハウジング12は、両端が金属化されニッケルめっきされる。それぞれの円筒状ハウジング12の長さと直径は、真空遮断器10の動作電圧定格によって異なり、第1と第2の終端フランジ14,16及び環状構造体18の寸法と形状は、円筒状ハウジング12のサイズと形状に応じて異なってもよい。真空遮断器10は、また、管状ベロー24と、第1と第2の導電性ロッド26,28とを有する。第1端フランジ14は、管状ベロー24を収容するように寸法決めされた中空ボアを有し、第2端フランジ16は、その中空ボア内に第2のロッド28を収容するように寸法決めされた中空ボアを有する。管状ベロー24は、また、第1のロッド26を保持するための中空ボアを有する。第1と第2のロッド26,28はそれぞれ、管状ベロー24と第2端フランジ16の中空ボア内に保持され、したがって、ロッド26,28の第2端が、筐体内に配置され、ロッド26,28の第1端が、筐体外に配置される。第1と第2のロッド26,28は、例えば、無酸素OFHC銅から製造されてもよい。真空遮断器10は、更に、第1、第2及び第3の電極30、32及び34と、複数スロット付きコイル38とを有する。複数スロット付きコイル38は、複数のスロット図示せずを有する。他の実施形態では、複数スロット付きコイルが、単一スロットだけを有するスロット付きコイルによって置き換えられてもよいことが想定される。そのような単一スロットは、全周囲例えば、コイルの周囲に完全に延在することが好ましい。第1の電極30は、第1と第2の電極部分30a,30bから成る。第1の電極部分30aは、第1のロッド26の第2端に取り付けられた丸い電極部分の形である。第2の電極部分30bは、第1のロッド26の周囲に取り付けられかつ第1の電極部分30aに隣接した環状電極部分の形である。第2の電極32は、複数スロット付きコイル38の内側面に取り付けられる。複数スロット付きコイル38は、支持体36を有する。支持体36は、第2のロッド28の第2端に取り付けられる。第3の電極34が、支持体36の中心に取り付けられる。ロッド26,28は、第1と第3の電極30,34が対向接点面を規定するように同軸で位置合わせされる。第3の電極34は、第1の電極部分30aを収容する凹部40を有し、凹部40の形状は、第1と第3の電極30,34の間の接触を最大にするように、丸い第1の電極部分30aの形状と一致する。電極30,32,34はそれぞれ、耐火材から作成され、この耐火材は、例えばクロミウム-クロミウム、銅-タングステン、銅タングステンカーバイド、タングステン、クロミウム、又はモリブデンの群から選択されてもよい。これらの耐火材は、優れた導電性を示すだけでなく、電流遮断後に高い絶縁耐力を示す。更に、これらの耐火材は、比較的高いチョッピング電流値を有し、このことは、電流がチョッピング電流値より低下した後でアークを素早く消滅させるのに役立つ。管状ベロー24の波状壁は、管状ベロー24の管状の長さを増減させるために、管状ベロー24が膨張又は短縮することを可能にする。これにより、第1と第3の電極30,34が接触している第1の位置と、第1の電極部分30aの一部分だけが複数スロット付きコイル38内に留まっている第2の位置との間で、第1のロッド26が、第2のロッド28に対して動くことができる。第2のロッド28は、一定位置に維持される。使用の際、第1と第2のロッド26,28の第1端は、電力切換装置6の端子7にそれぞれ接続され、それにより、第1のロッド26の第1端が、直流電気回路の正端子42に接続され、第2のロッド28の第1端が、直流電気回路の負端子44に接続される。切換組立体9は、交差電磁界プラズマ放電スイッチを有する。交差電磁界プラズマ放電スイッチは、陽極46、陰極48、交差電磁界磁石50、及び2つのグリッド電極52を有する。グリッド電極52は、陽極46と陰極48の間に配置され、グリッド電極52はそれぞれ、陽極46と陰極48に隣接している。交差電磁界磁石50は、陰極48とグリッド電極52との間で陰極に冷陰極放電を維持するように制御される。切換組立体9は、開状態であり、したがって、陽極46と隣り合うグリッド電極52が低い陽極電圧で維持されて電子の通過を妨げるときに電流を流さない。切換組立体9は、閉状態にあり、したがって、グリッド電極52の電位が陽極46の電位と一致するまで高められて電子の通過を可能にするときに電流を流す。交差電磁界プラズマ放電スイッチとその動作の例は、米国特許第5,336,975号に記載されている。交差電磁界プラズマスイッチは、素早い切り換え性能を有し、開状態で高い電圧低下に対応することができる。これにより、交差電磁界プラズマスイッチが、高電圧用途での電流遮断を支援するために切換組立体に使用可能になる。接続された直流電気回路の通常動作中、管状ベロー24は、第1のロッド26を第1の位置に動かして第1と第3の電極30,34を接触させるように制御される。同時に、交差電磁界プラズマ放電スイッチが開状態のままである。これにより、真空遮断器10の導電性ロッド26,28によって接続された直流電気回路の正端子極42と負端子44の間に電流が流れるが、切換組立体9に電流が流れないことが可能になる。第1の電極30と第3の電極34との接触から生じる小さい接触抵抗は、複数スロット付きコイル38に電流が流れないことを意味する。接続された直流電気回路に高故障電流が流れることで生じる故障の場合、その電流は、高故障電流が直流電気回路の構成要素を破壊するのを防ぐために遮断されなければならない。故障電流を遮断することにより、直流電気回路を正常な動作状態に戻すために故障の分離とその後の修理が可能になる。電流遮断プロセスは、最初に、第1と第3の電極30,34の対向接点面を離すために、管状ベロー24を制御して第1のロッド26をその第2の位置に移動させる。対向接点面が離れると、第1の電極30と第3の電極34の間にギャップができて、このギャップにアークが形成される。アークは、金属蒸気プラズマからなり、第1の電極30と第3の電極34の間に電流を流し続ける。制御回路は、対向接点面の間のギャップの形成を検出し、制御信号を生成し、制御信号は、後で切換組立体9に送られる。制御信号を受け取ると、切換組立体9は、開状態から閉状態に切り替わるように制御される。次に、切換組立体9は、電流を流し始め、これは、切換組立体9を通る電流の一部を分流する効果を有する。切換組立体9を通る電流の分流は、真空遮断器10の両端のアーク電圧を制限するだけでなく、対向接点面の電流密度を低下させ、それにより、ギャップの長さがきわめて小さくかつ電極材料の溶滴内に電流が流れている段階で対向接点面の損傷を最小にする。これは、電流遮断の際に電極30,34の破損を最小にし、それにより真空遮断器10の寿命を延ばすのに役立つ。対向接点面の間のギャップが大きくなり、電流の量が増えるので、複数スロット付きコイル38は、第2の電極32を介して電流を流し始める。複数スロット付きコイル38の形状により、流される電流は、複数スロット付きコイル38内で優先方向に流れ、その結果、第1の電極30と第2の電極32の間のギャップに軸方向磁界が生成される。生成された軸方向磁界の方向は、第1の電極30と第2の電極32の間に流される電流の方向に垂直である。ギャップが、複数スロット付きコイル38が電流を流し始める点まで大きくなると、切換組立体9は、閉状態から開状態に切り替わるように制御される。この場合、切換組立体9は、電流の伝導を止め、これは、全ての電流が真空遮断器10に流れるようにする効果を有する。これにより、複数スロット付きコイル38内に生成された軸方向磁界が、電力切換装置6内に流れる全ての電流に作用することができる。軸方向磁界がある状態で、金属蒸気プラズマは、第1の電極30と、第2、第3の電極32,34との間のギャップから押し出される。その後で、アーク電圧が上昇し始め、流される電流の量が急速に減少し始める。流される電流の量が、電極材料のチョッピング電流値より低い値に達したとき、アークエネルギーは、電流を保持するのに不十分になり、そのため、アークがきわめて不安定になり、電流がすぐに0に低下する。これにより、十分な絶縁回復と適切な電流遮断を行うことができる。電流遮断の持続時間は、第1のロッド26を第1の位置から第2の位置に機械的に移動させるのに必要な時間によって制限され、この時間は、典型的には数ミリ秒である。第1のロッド26が、第2の位置に達した後、電流は、典型的には、約10~20μ秒で0に低下する。したがって、第1のロッド26と複数スロット付きコイル38の構成により、第1と第3の電極30,34を離すことができ、その結果、第1の電極30と、第2、第3の電極32,34との間に形成されるアークの消滅を支援する自己誘導軸方向磁界が生成される。これにより、必要な軸方向磁界を生成する付加装置を真空遮断器組立体に組み込む必要がなくなり、それにより、真空遮断器組立体の配置の複雑さが低下する。真空遮断器組立体の比較的単純な配置は、組立体に必要なスペース及び関連取付けコストを削減する効果を有し、一方で、真空遮断器組立体内の構成要素の数が減るので、電流遮断プロセスの信頼性が改善される。必要に応じて、真空遮断器10内の電流を消滅させる前に、切換組立体は、所定の電流レベルで開状態から閉状態に切り替わるように制御されてもよい。電流が絶える前に切換組立体9を閉状態に切り替えると、残留電流の流れが切換組立体9内に分流される。これにより、真空遮断器の開放接点の両端の間に流れる電流が0になることができる。この後で、切換組立体9は、開状態に戻って電流遮断プロセスを完了させるように制御される。電力切換装置6のそのような動作は、各電極30,32,34を、開放状態で真空遮断器10の高い耐電圧要件に対応した材料から作成できるようにするだけなく、電流遮断プロセス中に生成された過電圧も低下させることが分かった。電力切換装置6内の真空遮断器と切換組立体8,9の並列接続は、真空遮断器10を使用して実行される電流遮断を改善することが分かった。切換組立体9は、電流遮断プロセス中に真空遮断器10に流れる電流の量の変更を可能にすることによって、電流遮断プロセスに対する追加の制御を提供する。また、電力切換装置6内の真空遮断器と切換組立体8,9の並列接続は、電力切換装置6の配置を単純にし、それにより、そのような装置6の製造及び取付けコストが削減される。他の実施形態では、真空遮断器組立体が、複数の直列接続及び/又は並列接続された真空遮断器を含むことができることが想定される。真空遮断器組立体の動作電圧及び電流特性を変更して関連電力用途の電力要件に適合させるために、複数の真空遮断器を接続して真空遮断器組立体の様々な構成を規定してもよい。例えば、複数の真空遮断器を直列に接続すると、真空遮断器組立体の絶縁耐力が向上し、それにより真空遮断器組立体をより高い動作電圧で使用することが可能になり、複数の真空遮断界を並列に接続すると、真空遮断器がより高いレベルの電流を遮断することが可能になる。また、他の実施形態では、切換組立体が、複数の直列接続及び/又は並列接続された交差電磁界プラズマ放電スイッチを含んでもよいことが想定される。真空遮断器組立体の場合と同じように、切換組立体の動作電圧及び電流特性を変更して関連電力用途の電力要件に適合させるために、複数の交差電磁界プラズマ放電スイッチを接続して切換組立体の様々な構成を規定してもよい。例えば、複数の真空遮断器と交差電磁界プラズマ放電スイッチを直列と並列に接続して、400kV以上の動作電圧のHVDC多端子網で、6kA以上の連続電流と100kA以上の短絡電流を遮断することができる。ロッド26,28の開速度とアークを拡散するのにかかる時間により、交差電磁界プラズマ放電スイッチの最大伝導持続時間は、典型的には、1~3ミリ秒である。切換組立体内の並列接続された交差電磁界プラズマ放電スイッチを使用することにより、複数の並列接続された交差電磁界プラズマ放電スイッチを順次オフにする/開くことができる。これにより、少なくとも1個の交差電磁界プラズマ放電スイッチでより長い持続時間放電を維持することができ、それにより、切換組立体内の電流伝導の全持続時間が長くなる。これは、切換組立体を、対向接点面を最初に離すのにかかる時間とアークを拡散させるのにかかる時間とが、単一の交差電磁界プラズマ放電スイッチの電流伝導の持続時間より長い電流遮断プロセスで使用するのに適合させる。図1の電力切換装置は、交流電力網、交流高圧電気回路遮断器、交流発電機回路遮断器、鉄道牽引、船舶、超伝導磁気記憶装置、高エネルギー核融合反応炉実験、静止電力用途、及び高圧直流HVDC多端子網などの用途の使用に適合するが、これらの用途に限定されない。"