"回転可能な回転部材と、前記回転部材に圧接配置され、前記回転部材との間に形成されるニップ部に未定着トナー像を担持した記録媒体を挟持することで前記未定着トナー像を前記記録媒体に定着させる、回転可能な無端ベルトと、前記無端ベルトと押圧部材との間に介在する摺動シートと、前記摺動シートを搬送させる搬送機構と、前記摺動シートの摺動面をクリーニングする手段と、クリーニングした前記摺動シートに潤滑剤を付与する手段と、を備えることを特徴とする定着装置。前記搬送機構が、前記摺動シートを一定方向に搬送させる第1のシート搬送手段と、前記摺動シートを、前記第1のシート搬送手段が搬送させる方向とは反対の方向に搬送させる第2のシート搬送手段と、を含むことを特徴とする請求項1に記載の定着装置。潜像担持体上に潜像を形成する潜像形成手段と、前記潜像を、少なくともトナーを含む静電荷像現像用現像剤を用いて現像する現像手段と、現像されたトナー像を中間転写体を介してまたは介さずに被転写体上に転写する転写手段と、前記被転写体上のトナー像を定着する定着手段と、を備え、前記定着手段が、請求項1または2に記載の定着装置を含むことを特徴とする画像形成装置。本発明の目的は、従来に比べ、摺動シートを介して押圧部材により押圧される無端ベルトを回転させる際のトルクの経時後の上昇を抑制する定着装置および画像形成装置を提供することにある。請求項1に係る発明は、回転可能な回転部材と、前記回転部材に圧接配置され、前記回転部材との間に形成されるニップ部に未定着トナー像を担持した記録媒体を挟持することで前記未定着トナー像を前記記録媒体に定着させる、回転可能な定着ベルトと、前記定着ベルトと押圧部材との間に介在する摺動シートと、前記摺動シートを搬送させる搬送機構と、前記摺動シートの摺動面をクリーニングする手段と、クリーニングした前記摺動シートに潤滑剤を付与する手段と、を備える定着装置である。請求項2に係る発明は、前記搬送機構が、前記摺動シートを一定方向に搬送させる第1のシート搬送手段と、前記摺動シートを、前記第1のシート搬送手段が搬送させる方向とは反対の方向に搬送させる第2のシート搬送手段と、を含む、請求項1に記載の定着装置である。請求項3に係る発明は、潜像担持体上に潜像を形成する潜像形成手段と、前記潜像を、少なくともトナーを含む静電荷像現像用現像剤を用いて現像する現像手段と、現像されたトナー像を中間転写体を介してまたは介さずに被転写体上に転写する転写手段と、前記被転写体上のトナー像を定着する定着手段と、を備え、前記定着手段が、請求項1または2に記載の定着装置を含む画像形成装置である。請求項1に係る発明によれば、本構成を有しない場合に比べて、摺動シートを介して押圧部材により押圧される無端ベルトを回転させる際のトルクの経時後の上昇を抑制する定着装置が提供される。請求項2に係る発明によれば、本構成を有しない場合に比べて、摺動シートを介して押圧部材により押圧される無端ベルトを回転させる際のトルクの経時後の上昇を抑制する定着装置が提供される。請求項3に係る発明によれば、本構成を有しない場合に比べて、摺動シートを介して押圧部材により押圧される無端ベルトを回転させる際のトルクの経時後の上昇を抑制する画像形成装置が提供される。本発明の実施の形態における定着装置および画像形成装置について、以下に説明する。[定着装置]まず、本発明の実施の形態における定着装置について、図1を用いて以下に説明する。図1に示すように、本実施の形態の定着装置60は、回転可能な回転部材である加圧ロール68と、回転部材である加圧ロール68に圧接配置され、加圧ロール68との間に形成される加圧部N以下ニップ部Nともいうに未定着トナー像を担持した記録媒体69を挟持することで未定着トナー像を記録媒体69に定着させる、回転可能な環状の定着ベルト70と、定着ベルト70と押圧部材である押圧ブロック62との間に介在する摺動シート67と、摺動シート67を搬送させる搬送機構である摺動シート搬送ローラ63,64と、摺動シート67の摺動面をクリーニングする手段であるクリーニングローラ65と、摺動シート67に潤滑剤を付与する手段である潤滑剤供給ローラ66と、を有する。さらに、図1を用いて、定着装置60の構成を説明する。定着装置60は、定着ベルト70と、定着ベルト70を搬送可能に支持する定着ベルト支持ローラ71,72と、定着ベルト70を加熱し、または発熱させる加熱部材の一例としてのヒートローラ61と、定着ベルト70に対向するように配置する、加圧部材の一例としての加圧ロール68と、定着ベルト70を介して、回転部材である加圧ロール68から押圧される押圧ブロック62と、を有する。実施の形態において、ヒートローラ61はまた、定着ベルト70にかかる張力を適切な状態に制御するテンションローラを兼ねることができ、別の実施の形態では、加熱部材は別に設け、テンションローラとしてのみ機能させることもできる。定着ベルト70は、押圧ブロック62とヒートローラテンションローラ61、定着ベルト支持ローラ71,72によって回転自在に支持される。そして、加圧部ニップ部Nにおいて加圧ロール68に圧接され、加圧ロール68の回転に従動して回転する。定着ベルト70としては、樹脂製でも金属製でも良い。定着ベルト70はまた、単層の樹脂製フィルムまたは単層の金属製フィルムが使用されるが、樹脂の層と金属の層をそれぞれ複層にしてもよく、金属製フィルムを基材とし、その上に樹脂製の弾性層や離型層を設けるなど、樹脂層と金属層とを組み合わせても良い。特に、本実施の形態における摺動シート67と接触する定着ベルト70の最下層が樹脂層である場合、金属層である場合に比べて磨耗が生じにくいため、定着ベルト70の最下層は樹脂層であることが好ましい。押圧ブロック62は、定着ベルト70を介して加圧ロール68から押圧されて加圧部Nを形成する。押圧ブロック62は、バネや弾性体によって加圧ロール68を、例えば35kgfの荷重で押圧するようにホルダ図示せずにより支持する。押圧ブロック62は金属からなる。押圧ブロック62は、加圧ロール68側に凹部と凸部が形成されている。これにより、定着ベルト70が、押圧ブロック62の加圧ロール68側の面から離れる際に急激な曲率の変化を生じ、定着後の記録媒体69が定着ベルト70から剥離しやすくしている。加圧部Nの下流側近傍に配設する剥離補助部材図示せずは、剥離バッフル図示せずが定着ベルト70の回転方向と対向する方向カウンタ方向に向け、バッフルホルダ図示せずにより保持する。また、押圧ブロック62と定着ベルト70との間に摺動シート67を配設し、定着ベルト70内周面と押圧ブロック62との摺動抵抗を低減する。摺動シート67は押圧ブロック62と別体に構成し、両端を摺動シート搬送ローラ63,64にそれぞれ巻き取り、搬送自在に支持される。摺動シート67の材質としては、例えば、PTFE、変性PTFE、架橋PTFE、PFAが挙げられる。摺動シート67の両端部がそれぞれ巻き取られた摺動シート搬送ローラ63,64は、シート搬送手段として機能する。摺動シートクリーニングモードに移行すると、少なくとも摺動シート搬送ローラ64が回転駆動し、摺動シート67は摺動シート搬送ローラ63側から摺動シート搬送ローラ64側に、つまり駆動モードとは反対の方向に搬送されるこの方向を逆方向とも称する。逆方向に限定されるものではないが、正方向に摺動シートを搬送した場合、摺動シートと無端ベルトとの間に溜まった摩耗粉などの異物がニップに巻き込まれることがある。クリーニングローラ65は、摺動シート67の、定着ベルト70側の面に接触し、摺動シート67の表面に付着した磨耗粉や劣化した潤滑剤を除去する。クリーニングローラ65の、少なくとも摺動シート67と接触する部分の材質としては、例えば、耐熱不織布が挙げられる。潤滑剤供給ローラ66は、摺動シート67の、定着ベルト70側の面に接触し、定着ベルト70と摺動シート67との摺動部に潤滑剤を供給する。潤滑剤としては、例えば、シリコーンオイル、フッ素オイル等の液体状オイル;固形物質と液体とを混合させたグリース等、さらにこれらを組み合わせたものが挙げられる。さらに具体的に列挙すると、グリース、ジメチルシリコーンオイル、有機金属塩添加ジメチルシリコーンオイル、ヒンダードアミン添加ジメチルシリコーンオイル、有機金属塩及びヒンダードアミン添加ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、有機金属塩添加アミノ変性シリコーンオイル、ヒンダードアミン添加アミノ変性シリコーンオイルなどが挙げられる。なお、摺動シート67に安定して潤滑剤を付与するものであれば潤滑剤供給ローラ66に限らず、例えば、滴下や噴霧により潤滑剤を付与する部材とすることもできる。加圧ロール68は、例えば、直径16mmの中実の鉄製のコア円柱状芯金と、コアの外周面を被覆する、例えば厚さ12mmのシリコーンスポンジ等のゴム層と、例えば、厚さ30μmのPFA等の耐熱性樹脂被覆または耐熱性ゴム被覆による表面層とを有する。なお、加圧ロール68の製造方法としては、例えば、PFAチューブ表面層になるの内周面に、接着用プライマーを塗布したフッ素樹脂チューブと中実シャフトコアになるとを成形金型内にセットし、フッ素樹脂チューブと中実シャフトとの間に液状発泡シリコーンゴムを注入後、加熱処理150°C、2時間によりシリコーンゴムを加硫、発泡させてゴム層を形成する方法が挙げられる。加圧ロール68は、定着ベルト70に対向するように配置し、矢印D方向に、例えば420mm/secのプロセススピードで回転し、定着ベルト70を従動させる。また、加圧ロール68と押圧ブロック62とにより定着ベルト70を挟持した状態で保持して加圧部Nを形成し、この加圧部Nに未定着トナー像を保持した記録媒体69を通過させ、熱及び圧力を加えて未定着トナー像を記録媒体69に定着する。加熱部材としてのヒートローラ61は、例えば、輻射ランプ発熱体、抵抗発熱体を採用することができる。輻射ランプ発熱体としては、例えば、ハロゲンランプ等が挙げられる。抵抗発熱体としては、例えば、鉄-クロム-アルミ系、ニッケル-クロム系、白金、モリブデン、タンタル、タングステン、炭化珪素、モリブデン-シリサイド、カーボン等が挙げられる。また、加熱部材として電磁誘導加熱方式を採用することもできる。以下、定着ベルト70を加熱する加熱部材の一例として磁場発生ユニットを備える電磁誘導加熱方式の定着装置について説明する。磁場発生ユニットは、断面が定着ベルト70の形状に沿った曲線形状を有し、定着ベルト70の外周表面と0.5mmから2mm程度の間隙で設置する。磁場発生ユニットは、磁界を発生させる励磁コイルと、励磁コイルを保持するコイル支持部材と、励磁コイルに電流を供給する励磁回路とを有する。励磁コイルは、例えば、相互に絶縁された直径φ0.5mmの銅線材を16本から20本程度束ねたリッツ線を、長円形状や楕円形状、長方形状等の閉環状に巻いて形成したものを用いる。励磁コイルに励磁回路によって予め定められた周波数の交流電流を印加することにより、励磁コイルの周囲に交流磁界Hが発生する。交流磁界Hが、定着ベルト70の金属層を横切る際に、電磁誘導作用によってその交流磁界Hの変化を妨げる磁界を発生するように渦電流Iが生じる。励磁コイルに印加する交流電流の周波数は、例えば、10kHzから50kHzに設定する。渦電流Iが定着ベルト70の金属層を流れることによって、金属層の抵抗値Rに比例した電力WW=I2Rによるジュール熱が発生し、定着ベルト70を加熱する。コイル支持部材は、耐熱性を有する非磁性材料で構成する。このような非磁性材料としては、例えば、耐熱ガラス、ポリカーボネート、ポリエーテルサルフォン、PPS等の耐熱性樹脂、またはこれらにガラス繊維を混合した耐熱性樹脂が挙げられる。定着装置60では、加圧ロール68の矢印D方向への回転に伴い、定着ベルト70が従動回転し、励磁コイルにより発生した磁界に曝される。この際、定着ベルト70中の金属層には渦電流が発生し、定着ベルト70の外周面が定着可能な温度まで加熱される。このようにして加熱された定着ベルト70は、加圧ロール68との加圧部Nまで移動する。搬送手段により、未定着トナー像がその表面に設けられた記録媒体69が定着入口ガイド図示せずを介して定着装置60に搬入される。記録媒体69が定着ベルト70と加圧ロール68との加圧部Nを通過した際に、未定着トナー像は定着ベルト70により加熱され記録媒体69の表面に定着される。その後、画像が表面に形成された記録媒体69は、搬送手段により搬送され、定着装置60から排出される。また、加圧部Nにおいて定着処理を終え、外周面の表面温度が低下した定着ベルト70は、励磁コイル方向へと回転し、次の定着処理に備えて再度加熱される。[定着装置の動作例]図1を用いて、定着装置60の具体的な動作例について説明する。定着装置60の作動時には、加圧ロール68は矢印D方向に回転し、加圧ロール68の回転に追従して定着ベルト70も矢印方向に回転する。クリーニングモード時、潤滑剤供給ローラ66により摺動シート67表面に付与された潤滑剤と摺動シート67とが共働して、押圧ブロック62と定着ベルト70との間に生じる摩擦を低減させている。このとき、クリーニングローラ65は摺動シート67から離間している。加圧ロール68を回転させるモーター図示せずのトルクが所定値例えば、通常トルク例えば、70kgfcmから100kgfcmの30アップを超えると、摺動シートクリーニングモードに移行し、定着装置60が動作していないタイミングで加圧ロール68のニップを解除する。摺動シート搬送ローラ64の回転により摺動シート67を摺動シート搬送ローラ63側から摺動シート搬送ローラ64側に搬送する。クリーニングローラ65を摺動シート67に接触させることにより、摺動シート67を摺動シート搬送ローラ64に巻き取りながら摺動シート67表面に付着した摩耗粉や劣化した潤滑剤をクリーニングローラ65でクリーニングし、さらに、潤滑剤供給ローラ66で潤滑剤を摺動シート67表面に塗布する。上記動作が完了したらクリーニングローラ65を摺動シート67からラッチ解除して離間させ、摺動シート67は摺動シート搬送ローラ63の回転により摺動シート搬送ローラ63側に搬送され、定着動作待機状態に移行する。摺動シートクリーニングモードにおいて摺動シート搬送ローラ63側に搬送される摺動シート67の長さと、摺動シート搬送ローラ64側に戻される摺動シート67の長さは、同じであっても異なっていてもよいが、摺動シート67の不均一な磨耗を防止または抑制する観点から、同じになるように設定することができる。このように、摺動シート67をクリーニングすると、加圧ロール68を回転させるモーターのトルクが下がり、各部材の摩耗粉発生量が少なくなる。このため、摺動シート67および摺動シート67を備える定着部材の交換頻度が低減し、超寿命化に寄与しうる。[画像形成装置]図2には、本実施の形態の定着装置が適用される画像形成装置の概略構成が示されている。ここでは、一般にタンデム型と呼ぶ中間転写方式の画像形成装置を例に挙げて説明する。図2に示す画像形成装置100は、潜像形成手段ならびに現像手段からなる像形成部の一例として、電子写真方式により各色成分のトナー像を形成する複数の画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kを備える。次に、画像形成装置100は、転写手段の一例として、各画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kにより形成する各色成分トナー像を中間転写ベルト像保持体15に順次転写一次転写する一次転写部10と、中間転写ベルト15上に転写した重畳トナー画像を記録媒体P記録材である用紙に一括転写二次転写する二次転写部20とを備える。さらに、画像形成装置100は、定着手段の一例として、二次転写された画像を記録媒体P上に定着する、上述した定着装置60を備える。また、画像形成装置100は、各装置各部の動作を制御する制御部40を備える。図2に示すように、各画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kは、矢印A方向に回転する感光体ドラム11と、感光体ドラム11を帯電する帯電器12と、感光体ドラム11上に静電潜像を書込むレーザ露光器13と、各色成分トナーを収容し感光体ドラム11上の静電潜像をトナーにより可視像化する現像器14とを有する。また、感光体ドラム11上に形成する各色成分トナー像を一次転写部10にて中間転写ベルト15に転写する一次転写ロール16と、感光体ドラム11上の残留トナーを除去するドラムクリーナ17と、を有する。これらの画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kは、中間転写ベルト15の上流側から、イエローY、マゼンタM、シアンC、黒Kの順に略直線状に配置されている。中間転写ベルト15は、各種ロールにより、図2に示す矢印B方向に循環駆動する。各種ロールとして、中間転写ベルト15を駆動する駆動ロール31と、中間転写ベルト15を支持する支持ロール32と、中間転写ベルト15に一定の張力を与え蛇行を防止するテンションロール33と、二次転写部20に設けるバックアップロール25と、中間転写ベルト15上の残留トナーを掻き取るクリーニング部に設けるクリーニングバックアップロール34とを有している。一次転写部10は、中間転写ベルト15を挟み感光体ドラム11に対向する一次転写ロール16を有する。二次転写部20は、中間転写ベルト15のトナー像保持面側に配置する二次転写ロール転写部材22と、二次転写ロール22の対向電極として中間転写ベルト15の裏面側に配置されたバックアップロール25と、バックアップロール25に二次転写バイアスを印加する給電ロール26とを有する。二次転写部20の下流側に、中間転写ベルト15上の残留トナーや紙粉を除去する中間転写ベルトクリーナ35を設ける。イエローの画像形成ユニット1Yの上流側に、各画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kにおける画像形成タイミングをとるための基準信号を発生する基準センサホームポジションセンサ42を配設する。また、黒の画像形成ユニット1Kの下流側には、画質調整を行うための画像濃度センサ43を配設する。記録媒体搬送系には、記録媒体収容部50と、記録媒体収容部50中の記録媒体Pを取り出して搬送するピックアップロール51と、記録媒体Pを搬送する搬送ロール52と、記録媒体Pを二次転写部20へと送る搬送シュート53と、二次転写ロール22により二次転写された記録媒体Pを定着装置60へと搬送する搬送ベルト55と、記録媒体Pを定着装置60に導く定着入口ガイド56とを有する。画像形成装置100の基本的な作像プロセスについて説明する。図4に示すような画像形成装置100では、画像読取装置図示せず等から出力される画像データに画像処理を施した後、画像データをY、M、C、Kの4色の色材階調データに変換し、レーザ露光器13に出力する。レーザ露光器13は、入力される色材階調データに応じ、例えば、半導体レーザから出射された露光ビームBmを画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kの矢印A方向に回転する各感光体ドラム11に照射する。各感光体ドラム11の表面を帯電器12によって帯電した後、レーザ露光器13によって表面を走査露光し、静電潜像を形成する。形成した静電潜像は、各々の画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kによって、Y、M、C、Kの各色のトナー像として現像する。つぎに、感光体ドラム11上に形成するトナー像を、一次転写部10において中間転写ベルト15の表面に順次重ね合わせて一次転写を行う。中間転写ベルト15は矢印B方向に移動してトナー像を二次転写部20に搬送する。記録媒体搬送系は、トナー像を二次転写部20に搬送するタイミングに合わせて、記録媒体収容部50から記録媒体Pを供給する。二次転写部20では、中間転写ベルト15上に保持された未定着トナー像を、中間転写ベルト15と二次転写ロール22との間に挟み込まれた記録媒体P上に静電転写する。その後、トナー像を静電転写した記録媒体Pを搬送ベルト55により定着装置60まで搬送し、定着装置60は、記録媒体P上の未定着トナー像を熱及び圧力で処理し記録媒体P上に定着する。定着画像を形成した記録媒体Pは、画像形成装置の排出部に設けた排紙載置部に搬送する。なお、上述した本発明の実施の形態では、摺動シート67をクリーニングするか否かを判断する基準として加圧ロール68を回転させるモーター図示せずのトルクの値を例示して説明したが、例えば、稼働時間例えば、5時間や定着印刷枚数例えば、20000枚を設定し、定期的に摺動シート67をクリーニングすることもできる。以下、本発明を実施例により更に詳細に説明するが、本発明は、以下の実施例に制限されるものではない。なお、実施例中部は質量部を表す。また、以下の参考例、実施例、比較例において記載した評価は、図3に示す定着装置60を用いて、以下の方法により実施した。<定着ベルト>円筒上ポリイミド状に液状シリコーンゴムをスパイラルコート法により400μm塗布し、200°Cで2時間加硫した。その後に厚さ35μmのPFAチューブを被覆し更に加熱することで定着ベルト70を得た。得られた定着ベルト70の摺動面の中心線平均粗さRaは1μm、潤滑性被覆層の厚みは35μmであった。<摺動シート>厚さ0.3mmのPTFEシートにホットエンボス加工を行いΦ300μmで深さ30μm、平坦部面積率50となる摺動シート67を得た。得られた摺動シート67の摺動面の中心線平均粗さRaは0.03μmであった。<加圧ロール>半径r=5cmの加圧ロール68を使用し、回転速度を420mm/secに固定した。また、加圧ロール68と押圧ブロック62との間の加圧力ニップ荷重Nは、加圧ロールの軸支持部にロードセルを置き測定した。<軸トルク>軸トルクBは、モーターと軸間にトルク変換機を設置し測定した。<摺動シートの外観評価>摺動シートの外観を、目視により3段階で次のように評価した。○:磨耗粉は微量で、実用上問題ない。△:磨耗粉は少量で、実用上問題ない。×:磨耗粉は多量で、実使用不可。[参考例1]図3に示す定着装置60において、摺動シート67の摺動面に潤滑剤としてジメチルシリコンオイル信越シリコーン社製を表面が不織布でできた潤滑剤供給ローラ66に染み込ませこれを摺動シートと当接させることで塗布し、5時間駆動後の軸トルクを測定し、摺動シートの外観を評価した。評価結果を、摺動シート67の摺動面にかかる力Fおよび摩擦係数μとともに、表1に示す。[参考例2]駆動時間を7時間とした以外は、実施例1に準拠して、軸トルクを測定し、摺動シートの外観を評価した。評価結果を、摺動シート67の摺動面にかかる力Fおよび摩擦係数μとともに、表1に示す。[参考例3]駆動時間を10時間とした以外は、実施例1に準拠して、軸トルクを測定し、摺動シートの外観を評価した。評価結果を、摺動シート67の摺動面にかかる力Fおよび摩擦係数μとともに、表1に示す。[実施例1]図3に示す定着装置60を7時間駆動した後に摺動シート67の摺動面をクリーニングローラ65でクリーニングした後、潤滑剤供給ローラ66により参考例1で使用した潤滑剤と同じ潤滑剤を用いて潤滑剤を塗布し、定着装置60を再度5時間駆動させた。評価結果を、摺動シート67の摺動面にかかる力Fおよび摩擦係数μとともに、表1に示す。[実施例2]実施例1における5時間の再駆動後、摺動シート67の摺動面をクリーニングローラ65でクリーニングした後、潤滑剤供給ローラ66により参考例1で使用した潤滑剤と同じ潤滑剤を用いて潤滑剤を塗布し、定着装置60をさらに5時間駆動させた。評価結果を、摺動シート67の摺動面にかかる力Fおよび摩擦係数μとともに、表1に示す。表1によれば、定着装置の駆動により摺動シートの摺動面に磨耗粉が付着し、加圧ロールの軸トルクが上昇しても、当該摺動面をクリーニングすることにより摩擦を低減させることで、定着装置および画像形成装置を長期に亘って円滑に駆動することができる。なお、上述した実施例では、無端ベルトを定着ベルト、回転部材を加圧ロールとして使用した形態を記載したが、これに限定されることは無く、例えば、無端ベルトを加圧ベルトとして、回転部材を定着ロールとしてそれぞれ使用する形態を採用することも可能である。"