冷媒を吸入し、圧縮して吐出する圧縮機であって、冷媒の流通経路に設置されて当該経路を複数の並列なセル通路に区画するセル構造体と、前記セル通路と並列に設けられ、前記セル通路の個々の通路断面積より大きな通路断面積を有するバイパス通路と、を含んで構成され、前記セル構造体の冷媒流入側の面は傾斜し、傾斜方向の下流側が前記バイパス通路の入口部に向かっていることを特徴とする、圧縮機。前記セル構造体は、前記バイパス通路を含んで合成樹脂により成形されることを特徴とする請求項1記載の圧縮機。前記バイパス通路は、前記セル構造体の中心側に設けられ、前記セル構造体の冷媒流入側の面は、円錐状に凹の傾斜を有していることを特徴とする請求項1記載の圧縮機。前記バイパス通路は、前記セル構造体の外周側に設けられ、前記セル構造体の冷媒流入側の面は、円錐状に凸の傾斜を有していることを特徴とする請求項1記載の圧縮機。前記セル構造体の通路断面の一部の領域にて他の領域より開口率を大きくすることにより、前記一部の領域を前記バイパス通路として形成したことを特徴とする請求項1記載の圧縮機。前記セル構造体は、少なくとも一方を波板とした2枚の板を重ねて多重に巻き回すことにより、板と板の間に複数のセル通路を形成したものであり、前記2枚の板の一辺に傾斜を付けて巻き回すことにより、前記セル構造体の冷媒流入側の面を円錐状に傾斜させたことを特徴とする請求項1記載の圧縮機。前記セル構造体は、筒状のケースに入れられ、当該ケースを介して、前記経路内に設置されることを特徴とする請求項1記載の圧縮機。前記セル構造体と前記ケースとは、前記ケースの外周面に開けられた孔から注入される接着剤により、固定されることを特徴とする請求項7記載の圧縮機。前記セル構造体と前記ケースとは、前記ケースの外周面側からカシメ処理を行って、固定されることを特徴とする請求項7記載の圧縮機。冷媒を吸入し、圧縮して吐出する圧縮機であって、冷媒の流通経路に設置されて当該経路を複数の並列なセル通路に区画するセル構造体と、前記セル通路と並列に設けられた固形異物の集塵領域と、を含んで構成され、前記セル構造体の冷媒流入側の面は傾斜し、傾斜方向の下流側が前記集塵領域の入口部に向かっていることを特徴とする、圧縮機。前記集塵領域は、前記セル構造体の外周側に全周にわたって設けられることを特徴とする請求項10記載の圧縮機。前記集塵領域と前記セル構造体の冷媒流出側とを連通し、前記セル通路の個々の断面積より大きな通路断面積を有するバイパス通路を更に含んで構成されることを特徴とする請求項10又は請求項11記載の圧縮機。しかしながら、セル構造体による脈動低減効果を高めるためにセル径を小さくすると、作動流体である冷媒中に含まれる固形異物固形粒子による目詰まりの問題が発生しやすくなる。すなわち、セル構造体の冷媒流入側の面に固形異物が滞留する結果、通路の開口面積が減少し、圧力損失が増加して、流量が低下してしまう。本発明は、このような実状に鑑み、セル構造体の冷媒流入側の面に冷媒中に含まれる固形異物固形粒子が滞留するのを防ぎ、圧力損失の悪化を抑制することを課題とする。上記の課題を解決するために、本発明に係る圧縮機は、冷媒の流通経路に設置されて当該経路を複数の並列なセル通路に区画するセル構造体と、前記セル通路と並列に設けられ、前記セル通路の個々の通路断面積より大きな通路断面積を有するバイパス通路と、を含んで構成され、前記セル構造体の冷媒流入側の面は傾斜し、傾斜方向の下流側が前記バイパス通路の入口部に向かっている。又は、冷媒の流通経路に設置されて当該経路を複数の並列なセル通路に区画するセル構造体と、前記セル通路と並列に設けられた固形異物の集塵領域と、を含んで構成され、前記セル構造体の冷媒流入側の面は傾斜し、傾斜方向の下流側が前記集塵領域の入口部に向かっている。本発明によれば、冷媒中の固形異物固形粒子のうち、セル構造体のセル径より大きい固形異物が、セル構造体を通過できない場合は、その固形異物がセル構造体の流入面の傾斜に沿って、バイパス通路又は集塵領域に流れ込み、流入面に滞留するのを防止でき、圧力損失の悪化を抑制できる。バイパス通路は、セル構造体のセル径より大きく形成されているので、セル構造体をバイパスさせて固形異物を通過させることができ、固形異物の滞留そのものを防止できる。集塵領域のみの場合は、この領域に固形異物を滞留させることになるが、流入面に滞留するのを防止でき、圧力損失の悪化を抑制できる。以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。図1は本発明の実施形態に係る圧縮機特に可変容量斜板式圧縮機の縦断面図である。図1に示す可変容量斜板式圧縮機100は、後述する駆動軸106の軸線と同軸の所定円周上に所定間隔を隔てて配設された複数のシリンダボア101aを備えたシリンダブロック101と、シリンダブロック101の一端に設けられた比較的深い有底筒状のフロントハウジング102と、シリンダブロック101の他端に対峙して配設されたバルブプレート103と、シリンダブロック101の前記他端と協働してバルブプレート103を挟持する比較的浅い有底筒状のシリンダヘッド104とを備えている。シリンダブロック101とフロントハウジング102とによって画成されるクランク室105内を横断して駆動軸106が設けられ、駆動軸106に斜板107が装着されている。斜板107は、駆動軸106に固着されたロータ108と連結部109を介して結合し、駆動軸106に対して傾角可変となっている。シリンダブロック101のシリンダボア101a内には、片頭型のピストン110が頭部をシリンダヘッド104側に向けて往復動自在に挿入配置されている。ピストン110頭部と反対側の端部にはコ字状の窪みが形成され、この窪み内に斜板107の外周部が収容され、これによりピストン110と斜板107とが連動する構成となっている。従って、駆動軸106の回転によりピストン110がシリンダボア101a内を往復動することが可能となる。シリンダヘッド104には、吸入室119及び吐出室120が区画形成され、吸入室119は、シリンダヘッド104の径方向の中心側駆動軸106の軸線の延長上に配置され、吐出室120は、シリンダヘッド104の径方向の外側に吸入室119を取り囲むように環状に配置されている。バルブプレート103には、シリンダボア101aピストン110による圧縮室とシリンダヘッド104側の吸入室119とを連通する吸入孔図示省略と、シリンダボア101aピストン110による圧縮室とシリンダヘッド104側の吐出室120とを連通する吐出孔図示省略とが形成され、吸入孔及び吐出孔にはそれぞれ一方向弁からなる吸入弁及び吐出弁図示省略が設けられている。シリンダヘッド104にはまた、シリンダヘッド104の上側の側部に開口してエアコンシステムの低圧側冷媒回路と接続される吸入ポート104aと、吸入ポート104aと吸入室119とを連通する吸入通路104bとが形成されている。また、エアコンシステムの高圧側冷媒回路と接続される吐出ポート122aと、吐出ポート122aと吐出室120とを連通する吐出通路122bとが設けられるが、吐出ポート122aは、シリンダブロック101の上側の側部に開口するように形成され、吐出通路122bは、シリンダブロック101、バルブプレート103及びシリンダヘッド104に跨って形成されている。この可変容量斜板式圧縮機100では、駆動軸106の回転を変換機構としての斜板107によりピストン110の往復運動に変換して、冷媒を吸入吐出する。すなわち、シリンダヘッド104側と反対側へ移動するピストン110により、そのシリンダボア圧縮室101a内に吸入室119内の冷媒を吸入し、シリンダヘッド104側へ移動するピストン110により、そのシリンダボア圧縮室101a内の冷媒を圧縮して吐出室120へ吐出する。そして、かかる吸入吐出動作に伴って、吸入室119には、エアコンシステムの低圧側冷媒回路から、吸入ポート104a及び吸入通路104bを介して、冷媒が流入し、吐出室120からは、吐出通路122b及び吐出ポート122aを介してエアコンシステムの高圧側冷媒回路に冷媒が送給される。この可変容量斜板式圧縮機100では、前述のように、駆動軸106の回転を変換機構としての斜板107によりピストン110の往復運動に変換して、冷媒を吸入吐出するが、斜板107の傾角により、ピストン110のストロークを変化させて、吐出容量を変化させることができ、斜板107の傾角は、クランク室105の圧力により変更される。すなわち、全ピストン110の前後の圧力差によるモーメントにより、斜板107の傾角が変化することから、クランク室105の圧力により斜板107の傾角を任意に制御可能である。この制御のため、吐出室120とクランク室105とを連通する給気通路図示省略と、クランク室105と吸入室119とを連通する抽気通路図示省略とが設けられ、前記給気通路には流量調整用の制御弁図示省略が設けられ、前記抽気通路には流量規制用のオリフィス図示省略が設けられている。従って、前記制御弁の開度調整によりクランク室105の圧力が変化し、これにより斜板107の傾角が変化して吐出容量が変化可能となっている。尚、前記制御弁には吸入室119の圧力が導かれており、前記制御弁は吸入室119の圧力が所定の圧力を維持するようにクランク室105への吐出ガス導入量を調整している。次に、冷媒の流通経路冷媒を吸入又は吐出する経路に設置される脈動低減装置としてのセル構造体について説明する。ここでは、シリンダヘッド104の吸入通路104bに、セル構造体300が設置されている。すなわち、吸入通路104bは、シリンダヘッド104内の吸入室119からシリンダヘッド104の端壁104fの内面に沿って径方向外方へ延在し、吸入ポート104aに連通しているが、ここに吸入通路104bを複数の並列なセル通路に区画するセル構造体300が配置されている。図2は第1の実施形態におけるセル構造体を示す斜視図及びその上面図、図3は第1の実施形態におけるセル構造体の吸入経路への設置例を示す縦断面図及びその上面図である。セル構造体300は、図2に示すように、格子状に多数の細径のセル通路を形成するハニカムセル301から構成され、全体形状は設置される吸入通路104bの形状に合わせて円筒形状をなしている。ハニカムセル301の材料はアルミニウムであり、ハニカムセル301をアルミニウム薄板アルミ箔で作成することにより、セル格子の厚さを薄く作成することが容易であり、セル構造体の開口率を高く維持することができる。実際にセル格子の厚さは15~100μm程度で作成可能であり、開口率も90以上を確保できる。しかし、セル構造体300の設置による開口率の低下は免れないため、セル構造体300の実通過面積断面積×開口率を外部の低圧側冷媒回路の断面積圧縮機の吸入ポート104aに連結される低圧側吸入配管の通路断面積より大きくする。言い換えれば、セル構造体の断面積Aを吸入配管断面積S/開口率以上にするのが望ましい。例えば、セル構造体の開口率が90の場合は、セル構造体の断面積A≧S/0.9=1.11Sとする。搭載される車両用エアコンシステムの低圧側吸入配管の内径により変わるが、通常セル構造体の直径を13~18mm程度とすれば、開口率の低下の問題は解決できる。セル構造体300のハニカムセルサイズとセル長さに関しては、セルサイズを細かく、セル長さを長くすれば、脈動低減量は大きくなるが、圧力損失も大きくなる。これらは、求められる脈動低減量や許容される圧力損失量、圧縮機のレイアウトにより変わるが、実際には、セルサイズは0.7~3.2mm、セル長さは10~60mmの間で調節する。セル構造体300のセル形状に関しては、本実施形態では、ハニカム六角形であるが、四角形、三角形、丸形などでもかまわない。セル構造体300は、金属ケース304に入れられており、ハニカムセル301全体がケース304に覆われるようにする。これにより、部品輸送時や取付時のハニカムセル301の損傷を防止できる。また、金属ケース304からのセル構造体300ハニカムセル301の抜け防止のため、金属ケース304の外周面側からカシメ305を行い、一体化している。セル構造体300ケース304の吸入通路104bへの設置は、本実施形態では、圧入で行っている。また、スナップリング等を用い固定してもよい。セル構造体300ハニカムセル301の冷媒流入側の面流入面302は、吸入通路104bより拡径する吐出ポート104a内に突出させ、セル構造体300の周囲に全周にわたって固形異物の集塵領域303を形成する。また、セル構造体300の流入面302は、流入方向線と直交する平面に対し角度をもって傾斜しており、流入面302で滞留した固形異物が集塵領域303に流れるようになっている。流入面302の傾斜角度θについては、0°<θ≦60°の範囲とする。また、セル構造体300のケース304と、これが圧入される吸入通路104bとの間に、スリット状のバイパス通路306を形成してある。バイパス通路306は、集塵領域303とセル構造体300の冷媒流出側とを連通するもので、ハニカムセル301のセル径より大きな径通路断面積を有する。本実施形態によれば、冷媒中の固形異物固形粒子のうち、セル構造体300のセル径より大きい固形異物がセル構造体300を通過できない場合においても、固形異物がセル構造体300の流入面302の傾斜に沿って、集塵領域303に流れ込み、流入面302に滞留するのを防止でき、圧力損失の悪化を抑制できる。そして、集塵領域303にはバイパス通路306が開口しており、バイパス通路306はセル構造体300のセル径より大きく形成されているので、集塵領域303に流れ込んだ固形異物は、バイパス通路306により、セル構造体300をバイパスして、その下流側へ通過させることができ、固形異物の滞留そのものを防止することができる。従って、集塵領域303の飽和を防止することができる。また、本実施形態によれば、セル構造体300が筒状のケース304に入れられ、当該ケース304を介して、冷媒の経路吸入通路104b内に設置され、セル構造体300ハニカムセル301が直接外部と接触しない構造になっている。このように、セル構造体300を保護ケースに入れることにより、セル構造体300の損傷を防ぐことができる。特にセル構造体300をアルミ製ハニカムで作成する場合、セル格子の厚さは15~100μmと非常に薄く、外部との接触によりセルが損傷しやすいので、このような保護は有益である。また、本実施形態によれば、セル構造体300とケース304とはケース304の外周面側からカシメ処理305を行って固定される構造となっている。このようにカシメによりセル構造体300とケース304を一体化させることにより、振動によるセル構造体300とケース304内面との接触によるセル構造体300の損傷防止と、ケース304からのセル構造体300の脱落防止とを図ることができる。尚、本実施形態では、バイパス通路306を設けたが、これを省略してもよい。この場合は、冷媒中の固形異物のうち、セル構造体300のセル径より大きい固形異物がセル構造体300を通過できない場合においても、固形異物がセル構造体300の流入面302の傾斜に沿って集塵領域303に流れ込み、流入面302に滞留するのを防止でき、圧力損失の悪化を抑制できる。この場合、集塵領域303に固形異物を滞留させることになるが、少なくとも流入面302に滞留するのを防止でき、圧力損失の悪化を抑制できる。次に第2の実施形態について図4~図6により説明する。図4は第2の実施形態におけるセル構造体を示す斜視図及びその上面図、図5は第2の実施形態におけるセル構造体を構成する波板及び平板を示す斜視図及び拡大断面図、図6は第2の実施形態におけるセル構造体の吸入経路への設置例を示す縦断面図である。第1の実施形態ではセル構造体としてハニカムセルを用いていたが、第2の実施形態では、片辺に傾斜313aを持つアルミニウムの波板大波板311と平板312とを重ねたセルシート313を多重に巻回すことにより、流入面314に円錐状に凹の傾斜を設けたセル構造体310を形成する。前記セルシート313は、例えば厚さ15~100μm程度のアルミニウム薄板を用い作成する。この材料であれば、生産性も高く、薄く成形できるのでセル構造体の開口率を高く維持することができる。尚、波板311と平板312とを組み合わせる他、大波板と小波板とを組み合わせてもよい。巻き方に関しては、セルシート313の短辺313b側が円筒の中心側になるように巻き、また中心部にセル構造体310の流入側と流出側を連通させるバイパス通路315が形成されるように、巻き数を調整する。また、滞留した固形異物が十分に流れるように、バイパス通路315の直径は2~6mm程度とし、バイパス通路315への流入面314の傾斜角度θが0°<θ≦60°の範囲になるようにセルシートの傾斜313aの角度を調整する。前述の様にセルシート313を巻くとバイパス通路315とそこに導く傾斜を持った流入面314とが容易に形成される。また、第2の実施形態の場合は、吸入通路104bの直径が違う別の圧縮機に適用する場合でも、巻き数を調整するだけで容易に仕様変更が可能である第1の実施形態の場合は、ハニカムを所定の大きさの円筒に打ち抜く型を新たに作る必要がある。本実施形態でも、セル構造体310をケース316に収納している。セル構造体310は、輸送時や取付時の損傷を防ぐため、ケース316内に全ての面が収まるようにする。また、ケース316からのセル構造体310の抜けを防ぐため、ケース316の外周面の孔317から接着剤を注入し、セル構造体310とケース316とを一体化させる。また、ケース316の材料には、例えば、ナイロンに代表されるポリアミド樹脂、PPS樹脂ポリフェニレンサルファイド樹脂、液晶ポリマー樹脂などの樹脂材料を用いる。セル構造体310にアルミなどの熱伝導率の高い金属材料を使う場合、圧縮機筐体の熱が、セル構造体310、更にセル構造体310を通過する吸入冷媒に伝わり、圧縮機の冷凍性能と効率を低下させる可能性がある。そのため、ケース316は熱伝導率の低い樹脂材料を用い、熱の授受を遮断する。尚、図6に示されるように、ケース316の下流側端部にはセル構造体310の形状を維持するための支持フレーム318を設けている。本実施形態によれば、セル構造体310は、少なくとも一方を波板とした2枚の板を重ねて多重に巻き回すことにより、板と板の間に複数のセル通路を形成したものとし、前記2枚の板の一辺に傾斜を付けて巻き回すことにより、前記セル構造体310の流入面314を円錐状に傾斜させている。第1の実施形態のようなハニカムセルは強度が高く、その流入面を斜めに切断することが難しい刃物が欠けたり、又は流入面のセルが潰れたりして、生産性や品質の確保が難しいが、上記の製法であれば、流入面314に容易に傾斜をつけることができる。また、巻き数を調整することにより、中心部に断面積の大きなバイパス通路315を形成することも容易である。また、本実施形態によれば、バイパス通路315はセル構造体310の中心部に設けられ、セル構造体310の流入面314は円錐状に凹の傾斜を有しているので、流入面314に滞留しようとする固形異物を流れの中心に乗せて確実かつ速やかにバイパスさせることができる。また、本実施形態によれば、セル構造体310とケース316とはケース316の外周面に開けられた孔317から注入される接着剤により固定されている。このように接着剤によりセル構造体310とケース316を一体化させることにより、振動によるセル構造体310とケース316内面との接触によるセル構造体310の損傷防止と、ケース316からのセル構造体310の脱落防止とを図ることができる。次に第3の実施形態について図7及び図8により説明する。図7は第3の実施形態におけるセル構造体を示す斜視図及びその上面図、図8は第3の実施形態におけるセル構造体の吸入経路への設置例を示す縦断面図である。第3の実施形態ではセル構造体320を樹脂材料で成形する。このように熱可塑性プラスチックを材料としてセル構造体320を射出成形により成形することにより、大幅なコストダウンが可能となる。特に本実施形態では、樹脂材料としてナイロンに代表されるポリアミド樹脂を用いる。温度の低い吸入ガスが流れる吸入経路にセル構造体を設置する場合、耐熱性は特に求められないため、耐冷媒性を有していればよく、安価なナイロンに代表されるポリアミド樹脂で成形する。また、樹脂成形性を考慮し、円筒体ケース部324の内周面から中心軸に向かって放射状にフィン321を成形し、隣合うフィン321間にセル通路を形成する。また、セル構造体320の中心部にセル構造体320の流入側と流出側を連通させるバイパス通路322が形成されるように、フィン321の径方向長さを調節する。フィン321の厚さは、薄いほど望ましいが、生産性を考えると、大凡100~500μmの厚さで成形される。また、セル構造体320の流入面323は、これに滞留した固形異物が中心部のバイパス通路322に向かって流れるように、円錐状に凹の傾斜面とされる。このため、各フィン321の流入面323側には、外周側から中心側に向かって低くなる傾斜が設けられている。尚、バイパス通路322の直径は2~6mm程度とし、流入面323の傾斜角度θは、0°<θ≦60°の範囲とする。また、フィン321が支持される外周側の円筒体がケース部324となり、セル構造体320フィン321とケース部324とを樹脂で一体に成形できるため、セル構造体とケースとの一体化ができ、コスト低減が可能となる。本実施形態によれば、セル構造体320はバイパス通路322を含んで合成樹脂により成形されることで、製造が容易となり、コストダウンを図ることができる。次に第4の実施形態について図9及び図10により説明する。図9は第4の実施形態におけるセル構造体を示す斜視図及びその上面図、図8は第4の実施形態におけるセル構造体の吸入経路への設置例を示す縦断面図である。第4の実施形態では、樹脂成形による別形状のセル構造体330を示す。円柱状の中心部から外周側に向かって放射状に多数のフィン331を成形し、隣合うフィン331間にセル通路を形成する。この場合、隣合うフィン331の間隔は外周側ほど大きくなるので、内周側を脈動低減用のセル通路とすると、外周側はセル通路の通路断面積より大きな通路断面積を有するバイパス通路332となる。セル構造体330の流入面333は、これに滞留した固形異物が外周側のバイパス通路332に向かって流れるように、円錐状に凸の傾斜面とされる。このため、各フィン331の流入面333側には、中心側から外周側に向かって低くなる傾斜が設けられる。これにより、流入面333に滞留した固形異物は、最外周方向に移動し、広くなった隙間バイパス通路332からセル構造体330を通過する。本実施形態は、セル構造体330の通路断面の一部の領域外周側にて他の領域内周側より開口率を大きくすることにより、前記一部の領域外周側をバイパス通路332として形成したものであり、開口率の大きい領域バイパス通路332により、流入面333に滞留する固形異物をセル構造体330の下流側に流すことができ、流入面333への固形異物の滞留による開口率の低下を防ぐことができる。次に第5の実施形態について図11により説明する。図11は第5の実施形態におけるセル構造体の吐出経路への設置例を示す図である。第1~第4の実施形態では、圧縮機の吸入経路にセル構造体を設置していたが、第5の実施形態では、吐出脈動低減のため吐出経路にセル構造体を設置する。すなわち、シリンダヘッド104側の吐出室120とシリンダブロック101側の吐出ポート122aとを接続する吐出通路122bに、セル構造体340を設置している。尚、セル構造体340は、シリンダブロック101とバルブプレート103とで固定している。また、本実施形態では、第3、第4の実施形態と同じ樹脂成形のセル構造体を用いているが、環境温度が100°C以上になる吐出経路に設置するため、材料には、耐冷媒性がありかつ耐熱性の高いPPS樹脂ポリフェニレンサルファイド樹脂や液晶ポリマー樹脂を用いる。尚、図11ではセル構造体340の形状は第3の実施形態のセル構造体320と同形状とした。本実施形態のように、吐出室脈動の低減のため、吐出経路に本セル構造体を設置しても同様の脈動低減効果と流入面上の固形異物の滞留防止効果とを得ることができる。尚、図示の実施形態はあくまで本発明を例示するものであり、本発明は、説明した実施形態により直接的に示されるものに加え、特許請求の範囲内で当業者によりなされる各種の改良変更を包含するものであることは言うまでもない。例えば、上記実施形態では、圧縮機として可変容量斜板式圧縮機を例に記述したが、固定容量斜板式圧縮機、電動圧縮機でも同様の効果が得られる。また圧縮方式に関しても、斜板方式を含む往復動圧縮機のほか、スクロール方式、ベーン方式でも同様の効果が得られる。