電流が流れることで磁束を生じるコイルと、前記磁束により渦電流が発生し、前記渦電流により熱が生じる導電層を有し、この熱により記録材上の像を加熱する像加熱部材と、第一ポジションから第二ポジションへの移動によりコイルにより生じた磁束により像加熱部材で生ずる渦電流を減らすことができる移動可能な導電性の磁束調整部材と、前記像加熱部材の温度を検知する温度検知体と、前記像加熱部材の温度が目標温度になるように前記温度検知体の出力に基づいてコイルへ印加する電力を制御する電力制御手段と、を有し、前記磁束調整部材の単位面積あたりの抵抗値は前記導電層の単位面積あたりの抵抗値よりも小さい像加熱装置において、前記磁束調整部材が前記第二ポジションにあるときは、前記磁束調整部材が前記第一ポジションにあるときよりも目標温度と前記温度検知体により検知された温度との差分に対するコイルに印加する電力量が小さくなるような電力条件に切換えることを特徴とする像加熱装置。電力条件の切換えは、前記磁束調整部材を前記第一ポジションから前記第二ポジションへ移動する前に行われることを特徴とする請求項1に記載の像加熱装置。前記磁束調整部材は、前記像加熱部材の端部の温度が所定温度よりも高くなると移動を開始することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の像加熱装置。前記磁束調整部材は、記録材が搬送される方向と直行する方向の記録材の幅に応じて移動が選択されることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載の像加熱装置。しかし、定着ローラの表面温度を所定温度に維持するようにコイルへの通電量を制御する温度制御されているときに、その磁気遮蔽板が挿入されると以下の問題が発生する。定着ローラよりも抵抗値の低い磁気遮蔽板を挿入した際に、挿入前と同じ電力が印加されていると、抵抗値の低下により電流値が増大する。その結果、定着ローラの発熱領域の発熱量が多くなる結果、発熱領域の温度リップルが大きくなる問題が生ずる。本発明は、磁束調整部材を磁束調整位置に配置した際に生ずる発熱領域の温度リップルを小さくすることを目的とする。本発明において、電流が流れることで磁束を生じるコイルと、前記磁束により渦電流が発生し、前記渦電流により熱が生じる導電層を有し、この熱により記録材上の像を加熱する像加熱部材と、第一ポジションから第二ポジションへの移動によりコイルにより生じた磁束により像加熱部材で生ずる渦電流を減らすことができる移動可能な導電性の磁束調整部材と、前記像加熱部材の温度を検知する温度検知体と、前記像加熱部材の温度が目標温度になるように前記温度検知体の出力に基づいてコイルへ印加する電力を制御する電力制御手段と、を有し、前記磁束調整部材の単位面積あたりの抵抗値は前記導電層の単位面積あたりの抵抗値よりも小さい像加熱装置において、前記磁束調整部材が前記第二ポジションにあるときは、前記磁束調整部材が前記第一ポジションにあるときよりも目標温度と前記温度検知体により検知された温度との差分に対するコイルに印加する電力量が小さくなるような電力条件に切換えることを特徴とする。本発明により、磁束調整部材を磁束調整位置に配置した際に生ずる発熱領域の温度リップルを小さくすることができる。実施例実施例1画像形成装置図2を用いて画像形成装置について説明する。像担持体である感光ドラム1には、帯電手段である帯電ローラ2によって帯電される。感光ドラム1の帯電面に、露光手段であるレーザ露光装置43から像露光が行われ、静電潜像が形成される。形成された静電潜像に基づいてトナー像が現像手段4により形成される。感光ドラム1上に形成されたトナー像は転写手段5により転写材、本実施例では記録材に転写される。なお、本実施例では、記録材に転写されたが、中間転写体等の転写材に転写されてもいい。記録材上に転写された未定着トナー像は、後述する定着手段7で熱により記録材上に定着される。一方で、転写後に感光ドラム1上に残留したトナーはクリーニングブレード等のクリーニング手段6により除去される。その後、再び画像形成される際には同じ工程を繰り返される。誘導加熱装置図4は、本発明第1実施例の像加熱装置である誘導加熱装置の断面図である。像加熱部材である定着ローラ8は外形40mm、厚さ0.7mm、長さ340mmの鉄製の芯金シリンダに表面の離型性を高めるためにPFAやPTFE等のフッ素樹脂層を設けている。カラー画像などの高画質な定着画像を得るために芯金と表層の間にシリコンゴムなどの耐熱弾性層を設けても良い。加圧部材である加圧ローラ9は外径38mm、厚さ3mm、長さ330mm中空芯金とその周面に形成される表面離型性耐熱ゴム層である断熱層からなる。また、表面には離型性を高めるためにPFAやPTFE等のフッ素樹脂層を設けている。加熱ローラ8と加圧ローラ9は回転自在に支持され、互いに不図示の加圧機構によって圧接しており、記録材を挟持搬送するための幅約5mmの定着ニップ部Nを形成する。加熱ローラ1は不図示の回転モータによって300mm/secの速度で駆動され、加圧ローラ2は定着ニップNでの摩擦力で従動回転する。記録材である記録シートPは、未定着トナー像tを担持しつつ定着ニップNに導入され、加熱加圧されて、定着画像となる。誘導コイル13はPPS、PEEK、フェノール樹脂等の耐熱磁性樹脂からなるホルダによってコア12、およびステイ17に保持されている。この誘導コイルには10~100kHzの交流電流が印加される。交流電流によって誘導された磁界により導電層である加熱ローラの内面に渦電流が発生し、ジュール熱を発生させる。この発熱量を増加させるためにはコイルの巻き数を増やしたり、コアをフェライト、バーマロイといった高透磁率、低残留磁束密度のものを用いたり、交流電流周波数を高くすると良い。磁気調整部材であるシャッタは、コイルと定着ローラの間に配置され、長手全域における加熱が必要な場合には第一ポジションである退避位置14に、中央部のみの加熱で良い場合には第二ポジションであるコイルと定着ローラの間15に挿入される。長手方向においては図14に示すように、長手方向に小さいサイズの場合には加熱しなくて良い領域を遮蔽するようになっている。なお、磁気調整部材は誘導電流を流す導電体であって、固有抵抗の小さい非磁性材料である銅、アルミニウム、銀若しくはその合金等が好ましい。本実施例の磁気調整部材は銅である。コイルの昇温防止のために、この磁気調整部材自身の発熱を少なくするために、磁気調整部材の固有抵抗は像加熱部材の固有抵抗よりも小さい材料であることが好ましい。ここで、定着ローラも含めた全体を簡易的な回路として考える。発熱量W発熱量は電流I、抵抗Rとしたとき式1で簡易的には示されるW発熱量∝I2R1ここで、非磁気調整時と磁気調整時の発熱量の変化を考える。まず、式1の抵抗Rの変化を考える。図5を簡易的な等価回路とし、シャッタの挿入、退避はSWで示す。誘導加熱においてはコイルLも存在するが、ここでは簡略化して発熱する抵抗Rのみとし不図示とする。また、コイルの内部抵抗をRcoil、定着ローラの抵抗を、中央部と磁気遮蔽される端部に分けて考え、各々RheatR_Center、RheatR_Endとし、磁気調整部材が挿入された際の長手端部の抵抗はRshutとする。Rcoilは単体で電流と電圧を直接測定することで求まる。RheatR_Center、RheatR_Endは定着ローラを誘導過熱する状態における電流と電圧からRcoilRheatR_CenterRheatR_Endが求まる。簡易にはRheatR_Center、RheatR_Endの比が長手方向の非遮蔽領域と遮蔽領域との長さの比となることから求まる。Rshutは磁気調整部材を遮蔽位置に移動させて、RcoilRheatR_CenterRshutを求め、前述のようにして求まるRcoilRheatR_Centerから求める。このようにして求められた、常温、印加バイアス交流30kHz時の各抵抗の比は、本実施例ではRcoil:RheatR_Center:RheatR_End:Rshut=1:28:17:2であった。Rshutが小さい理由は、銅であるため単位面積当りの抵抗値が小さいためである。磁気非遮蔽時の全体抵抗はRcoilRheatR_CenterRheatR_End2磁気遮蔽時の全体抵抗はRcoilRheatR_CenterRshut3となる。本実施例で用いている誘導加熱装置は、高周波インバータによりコイル両端の電圧をモニタしながら電流のパルス制御により一定の電力に保つ一般的な定電力制御を行っている。また、高周波インバータへの電力供給は、電圧をモニタしながら電流を制御して定電力となるようにしている。これは、定着装置は発熱量が重要なためと、例えばコイル電流を制御する方法では、電圧が揺らいだ際に使用電力も揺らぐため、使用電力に制限のある通常の製品では非現実的であるためである。磁場発生手段への入力電力をPin、全体抵抗をR、コイルに流れる電流をIとした時、回路内の電流は式4で表さる。I=Pin/R1/24ここで、磁気非遮蔽時R非遮蔽と磁気遮蔽時R遮蔽の全体抵抗の変化割合を考えると式5のようになる。式4より、入力電力Pinを制御しており一定であるとすると、抵抗値の変化に応じて電流Iも変化する。式5より電流は、磁気非遮蔽時に対して磁気遮蔽時に、1.25倍=1.561/2となる。以上のように式1における電流Iが増大するため、磁気遮蔽時に、磁気非遮蔽時と同電力で磁束発生手段を駆動させることにより定着ローラを発熱させると、コイルと定着ローラ中央部も発熱量は1.56倍に増大することがわかる。以下にこれらのことを考慮に入れた具体的な制御方法を示す。本実施例においては磁気遮蔽時には磁気非遮蔽時と異なる磁場発生手段制御テーブルに従って誘導加熱を行う。本実施例における磁場発生手段制御テーブルは図10に示すように駆動電力に関するものであり、基準電力と補正傾きからなる。他の制御としてはテーブルとしては駆動電流などでもよく、パラメータとしては紙種や環境などでもよい。今、ユーザがA4の連続ジョブを選択したとする。図9にその時の定着ローラ温度分布と入力電力の推移を示す。A4は長手方向全域の加熱が必要なので、磁気調整部材は退避している。また、このときの温調温度は210°C、定着装置およびコイル破壊温度は230°C、定着性確保下限温度は180°C、テーブルより基準駆動電力は700W、補正傾きは4W/°Cである。図4に示すように定着装置の加熱ローラ近傍に設けられたサーミスタ11の検知温度に基づいて、制御装置16が駆動電力15の制御を行う。具体的には式より導き出される値に逐次入力電力を変更する。入力電力=基準電力値補正傾き×温調温度-検出温度8ある瞬間の検出温度は203°Cであった。7004×210-203より入力電力を740Wとする。次の瞬間には208°Cであったため、同様に算出し、入力電力を708Wとする。さらに次の瞬間には213°Cであったため、7004×210-213より入力電力を688Wとする。これを繰り返すことで加熱ローラは温調温度210°C近傍に推移する。このときの温度リップルは温調温度±5°Cであったため、加熱ローラの温度は最大215°Cまで上昇していた。続いてユーザがB5の連続ジョブを選択したとする。B5は長手方向一部の加熱で良いためジョブの開始と共に制御装置16からの信号により、磁気調整部材を挿入する。図14に示すようにこのときの長手加熱領域はほぼB5の通紙幅と同等となる。このとき、前述したような理由で同じ電力を投入した場合には、中央部の温度上昇は大きくなり、検討の結果その温度リップルは30、-10°Cとなり、温調温度210°Cのままでは最大240°Cとなりコイル破壊温度に達してしまう。また、温度リップルは40°Cと増加するため、温度のリップルの上下限で、被加熱部材の光沢にムラもでてしまう。本実施例では磁気遮蔽と同時に図10の制御テーブルに従い、基準駆動電力は500W、補正傾きは2W/°Cに変更するが温調温度は210°Cのままとする。これにより、温度リップルは±5°Cと磁気非遮蔽時と同等となり、加熱ローラの最大温度は215°C、最低温度も205°Cと過昇温は当然のことながら、光沢ムラも問題なく定着することができた。具体的に、図7のフローチャートを用いて説明する。まず、S100で画像形成のジョブが入力される。S101では、磁気調整部材によりる磁気遮蔽が必要かどうかを判断する。例えば、記録材の搬送方向と直行する方向の記録材の幅がA4サイズなら磁気遮蔽は必要なく、B5以下なら磁気遮蔽が必要であると判断する。または、記録材のサイズがB5以下であり、非通紙部の温度が所定温度以上になった場合には、磁気遮蔽が必要であると判断する。磁気遮蔽が必要である場合には、S102へ進む。磁気遮蔽が必要である磁気遮蔽信号が入力されると、基準電力及び補正傾きが磁気遮蔽時のものに変更される。その後、磁気調整部材の移動が開始するS103。磁気調整部材の動作の前、または同時に磁気調整部材動作時の電力第二電力制御を通常磁気非遮蔽時の電力第一電力制御に切換える必要がある。本実施例では、磁気調整部材動作時の電力制御と磁気調整部材が第二ポジションに移動後の電力制御とを同じ電力制御を用いたが、別々の制御にしても問題ない。S101で磁気遮蔽が必要ないと判断された場合には、通常の電力制御が行われS104、磁気調整部材の位置が第一ポジションにあるかを確認するS105。ジョブが終了かどうか確認するS106.ジョブが終了したらスタンバイ状態になりS107、ジョブが終了するS108。また、実際には被加熱部材である紙種などで必要電力はことなるため、図1に示すように磁気遮蔽と同時に電力を500Wに変更した後に、本実施例のような制御を行うことで入力電力の中央値をずらして定着ローラ温度を一定に保つことができる。この時のコイルの温度は磁気遮蔽の有無や紙種に関わらず一定に保たれる。今、ユーザがA4の連続ジョブを選択したとする。図8にその時の定着ローラ温度分布と入力電力の推移を示す。A4は長手方向全域の加熱が必要なので、磁気調整部材は退避している。また、このときの温調温度は210°C、定着装置およびコイル破壊温度は230°C、定着性確保下限温度は180°C、駆動電力は800Wである。サーミスタの検知温度に基づいて駆動電源のオフ、オンをする。このときの温度リップルは温調温度±10°Cであったため、加熱ローラの温度は最大220°Cまで上昇していた。続いてユーザがB5の連続ジョブを選択したとする。B5は長手方向一部の加熱で良いためジョブの開始と共に磁気調整部材を挿入する。そのままでは実施例1同様240°Cとコイル破壊温度に到達してしまう。そこで、温調温度は210°Cのまま、磁気遮蔽時の入力電力を700Wと設定した。これにより、温度リップルは±11°Cと磁気非遮蔽時とほぼ同等となり、加熱ローラの最大温度は221°C、最低温度も199°Cと過昇温、さらには過電流も問題なく定着することができた。駆動電源の容量によっては、磁気非遮蔽時の駆動電力のまま磁気調整部材を挿入すると、瞬間的な過電流突入電流により駆動電源が破壊されることがある。これに対しては、駆動電力を磁気調整時の電力に変更した後に磁気調整部材を挿入することで、破壊を防ぐことができる。また、磁気遮蔽時に電力を下げることは、電磁誘導過熱の効率を上げることにもなる。コイルの発熱による無効電力Wross_coilは、コイルに電流を流すON時間の比Dutyも考慮に入れると下記のように表される。Wross_coil=Icoil2×Rcoil×Duty磁気遮蔽前のON時間の比が20であったとする。平均すると160Wで駆動していることになる。電源電圧が100Vであった場合に、元の設定の場合Wross_coil_800Wと、160W、ON時間の比を100の場合Wross_coil_160Wとでコイルの無効電力を計算すると下記のように表される。Wross_coil_800W=800/1002Rcoil20/100Wross_coil_160W=160/1002Rcoil100/100よって、160W、100に変更することで、Wross_coil_160W/Wross_coil_800W=1/5に無効電力を減らすことができ、有効電力を増加させることができる。磁気遮蔽部材を挿入する以前に適正な電力で制御していた場合、そのままの電力で磁気遮蔽部材を挿入すると前述したようにロスが増加する。本実施例のように磁気遮蔽時には電力を適正な電力に切り替えることで、有効電力を増加させることが可能となる。即ち、磁気遮蔽信号が入力されたときには、磁気遮蔽時用または磁気調整部材動作時用の電力制御に切換えると同時または磁気遮蔽信号入力後から設定時間後または磁気遮蔽動作信号入力によりに磁気調整部材を動作させる。また、ここでは駆動電力を磁気調整部材挿入直前に変更することについて説明したが、電力制御テーブルを変更しても良い。実施例2本実施例においては基本的に実施例1と同様の構成とする。ただし、入力電力は変更せず、以下に示すように磁気遮蔽時の定着ローラ温調温度は磁気非遮蔽時よりも低いとする。今、ユーザがA4の連続ジョブを選択したとする。図6にその時の定着ローラ温度分布と入力電力の推移を示す。A4は長手方向全域の加熱が必要なので、磁気調整部材は退避している。また、このときの温調温度は210°C、定着装置およびコイル破壊温度は230°C、定着性確保下限温度は180°C、駆動電力800Wである。図4に示すように定着装置は加熱ローラ近傍に設けられたサーミスタの検知温度に基づいて、誘導加熱装置の駆動電力をオフ、オンする。このときの温度リップルは温調温度±10°Cであったため、加熱ローラの温度は最大220°Cまで上昇していた。続いてユーザがB5の連続ジョブを選択したとする。B5は長手方向一部の加熱で良いためジョブの開始と共に磁気調整部材を挿入する。このとき、前述したような理由で同じ電力を投入した場合には、中央部の温度上昇は大きくなり、検討の結果その温度リップルは30、-10°Cとなり、温調温度210°Cのままでは最大240°Cとなりコイル破壊温度に達してしまう。そこで、磁気遮蔽時の目標温度は195°Cと設定した。定着ローラ表面温度は長手方向中央部に比べ、端部は放熱により温度が低い傾向がある。サーミスタは長手方向中央部に配置されているため、A4の場合には目標温度が210°Cであっても端部では180°Cになる場合がある。これに対し、B5範囲においては長手方向での温度差は小さく、目標温度が195°Cであっても端部で180となるこれにより、加熱ローラの長手方向中央部の最大温度は225°C、最低温度も185°Cと過昇温も問題なく定着することができた。ここで、本実施例を図11のフローチャートを用いて説明する。まず、S400で画像形成のジョブが入力される。S401では、磁気調整部材による磁気遮蔽が必要かどうかを判断する。例えば、記録材の搬送方向と直行する方向の記録材の幅がA4サイズなら磁気遮蔽は必要なく、B5以下なら磁気遮蔽が必要であると判断する。磁気遮蔽が必要である場合には、S402へ進む。磁気遮蔽が必要である磁気遮蔽信号が入力されると、温調温度を195°Cに変更される。その後、磁気調整部材の移動が開始するS103。磁気調整部材の動作の前、または同時に磁気調整部材動作時の温調温度を通常磁気非遮蔽時の温調温度に切換える必要がある。本実施例では、磁気調整部材動作時の温調温度と磁気調整部材が第二ポジションに移動後の温調温度とを同じ温調温度を用いたが、通常時より低い温調温度であれば別々の温調温度にしても問題ない。S401で磁気遮蔽が必要ないと判断された場合には、通常の電力制御が行われS404、磁気調整部材の位置が第一ポジションにあるかを確認するS405。ジョブが終了かどうか確認するS406.ジョブが終了したらスタンバイ状態になりS407、ジョブが終了するS408。実施例3本実施例では基本的に実施例2と同構成とする。ただし、磁界発生手段のコアは中央に比べて端部のほうが密に配置してあるものとする。消費電力の低減、ウォームアップタイムの短縮化を狙う場合には、加熱部材の低熱容量化がなされる場合が多い。この場合蓄熱があまりできないため、同じ放熱をした場合の温度低下が大きくなる。特に端部においては、過熱源が中央部に比べて両側から加熱されないこと、加熱部材の外側に配置された駆動用モータやギアなど放熱源が多く存在するため温度の端部だれという問題が起きる。誘導加熱においてこれを回避するために端部のコア配置を密にし、磁束密度を上げて発熱量を調整するという手法がある。このとき各抵抗の比はRcoil:RheatR_Center:RheatR_End:Rshut=1:20:25:2であった。この状態で磁気遮蔽手段を端部に挿入すると、中央部のコアは端部に比べて相対的に粗であるため、コイルの発熱量は、長手で同様にコアを配置した場合に比べて大きい。実施例1では磁気遮蔽した場合のコイルの発熱は磁気非遮蔽時に比べて1.56倍であったが、式5に従い本実施例の端部コアが密な状態では2.00倍になってしまう。さらに磁気遮蔽部の抵抗Rの落ち分が実施例1に比べて大きいため、電流の増加が大きくなる。そのため、磁気遮蔽手段挿入時に、温調温度や駆動電力、制御係数などなにも変更せずに制御すると、実施例1、2で説明した不具合が顕著に出てしまう。しかしながら本発明のように磁気遮蔽時に温調温度、駆動電力、制御補正テーブルのいずれか、もしくは合わせて変更を行えば、その手段に応じた効果が得られる。そして、過電流による電源破壊、過昇温によるコイルや定着装置の破壊、光沢ムラなどの問題は長手方向で同様にコアを配置した場合と同等の性能を満足することができる。以上本発明の実施例について説明したが、本発明は上記実施例に何ら限定されるものではなく、本発明の技術思想内であらゆる変形が可能である。