2本の垂直方向ヘッダパイプと、前記両ヘッダパイプを連結する複数の水平方向偏平チューブを備えるサイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器において、前記両ヘッダパイプの一方または双方の内部に配置された仕切部により、前記複数の偏平チューブを、異なる冷媒パスを構成する複数のグループに区分するとともに、前記仕切部のうち所定のものに、特定の冷媒流れ方向に対し当該仕切部の遮断機能を解除する一方向弁を組み合わせたことを特徴とするパラレルフロー型熱交換器。前記一方向弁が前記仕切部に組み込まれている、または、前記仕切部の迂回路を形成するものであることを特徴とする請求項1に記載のパラレルフロー型熱交換器。前記特定の冷媒流れ方向は、当該パラレルフロー型熱交換器が蒸発器として用いられるときの冷媒流れ方向であることを特徴とする請求項1または2に記載のパラレルフロー型熱交換器。前記冷媒パスのうち、上位にあるものほど前記偏平チューブを多数含むことを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載のパラレルフロー型熱交換器。逆止弁または電磁弁が前記一方向弁として用いられることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載のパラレルフロー型熱交換器。請求項1から5のいずれか1項に記載のパラレルフロー型熱交換器を室内機または室外機に搭載したことを特徴とする空気調和機。熱交換器は、凝縮器として用いられることもあれば、蒸発器として用いられることもある。凝縮器として用いられる場合と蒸発器として用いられる場合とでは冷媒の流れ方が逆になる。サイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器では、通常、凝縮器として用いられる場合は上位の冷媒パスから下位の冷媒パスへと冷媒が流れ、蒸発器として用いられる場合は下位の冷媒パスから上位の冷媒パスへと冷媒が流れる。従来の熱交換器は、凝縮器として用いられる場合と蒸発器として用いられる場合とで冷媒の流れ方向は逆になるものの、冷媒パスの構成には変化がなかった。しかしながらサイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器では、凝縮器として用いられる場合と蒸発器として用いられる場合とで冷媒パスの構成を変えた方が良いときがある。本発明は上記の点に鑑みなされたものであり、サイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器において、凝縮器として用いられる場合と蒸発器として用いられる場合とで冷媒パスの構成を変えられるようにすることを目的とする。本発明に係るパラレルフロー型熱交換器は、2本の垂直方向ヘッダパイプと、前記両ヘッダパイプを連結する複数の水平方向偏平チューブを備え、前記両ヘッダパイプの一方または双方の内部に配置された仕切部により、前記複数の偏平チューブを、異なる冷媒パスを構成する複数のグループに区分するとともに、前記仕切部のうち所定のものに、特定の冷媒流れ方向に対し当該仕切部の遮断機能を解除する一方向弁を組み合わせた。上記構成のパラレルフロー型熱交換器において、前記一方向弁が前記仕切部に組み込まれている、または、前記仕切部の迂回路を形成するものであることが好ましい。上記構成のパラレルフロー型熱交換器において、前記特定の冷媒流れ方向は、当該パラレルフロー型熱交換器が蒸発器として用いられるときの冷媒流れ方向であることが好ましい。上記構成のパラレルフロー型熱交換器において、上位にある冷媒パスほど前記偏平チューブを多数含むことが好ましい。上記構成のパラレルフロー型熱交換器において、逆止弁または電磁弁が前記一方向弁として用いられることが好ましい。本発明によれば、上記構成のパラレルフロー型熱交換器が空気調和機の室内機または室外機に搭載される。本発明によると、ヘッダパイプの内部の仕切部のうち所定のものに、特定の冷媒流れ方向に対し当該仕切部の遮断機能を解除する一方向弁を組み合わせたから、冷媒流れ方向によって冷媒パスの構成が変わる。これにより、パラレルフロー型熱交換器を、凝縮器として用いられる場合には凝縮器として適切な冷媒パス構成とし、蒸発器として用いられる場合には蒸発器として適切な冷媒パス構成として、熱交換効率を高めることができる。本発明の第1実施形態に係るサイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器の構造を、図1を参照しつつ説明する。図1では紙面上側が熱交換器の上側、紙面下側が熱交換器の下側となる。第1実施形態のパラレルフロー型熱交換器である熱交換器1Aはサイドフロー方式であり、2本の垂直方向ヘッダパイプ2、3と、その間に配置される複数の水平方向偏平チューブ4を備える。ヘッダパイプ2、3は水平方向に間隔を置いて平行に配置され、偏平チューブ4は垂直方向に所定ピッチで配置されている。実際に機器に搭載する段階では、熱交換器1Aは設計の要請に従って様々な角度に据え付けられるから、本明細書における垂直方向水平方向は厳格に解釈されるべきものではない。単なる方向の目安として理解されるべきである。偏平チューブ4は金属を押出成型した細長い成型品であり、図2に示す通り、内部には冷媒を流通させる冷媒通路5が形成されている。偏平チューブ4は長手方向である押出成型方向を水平にする形で配置されるので、冷媒通路5の冷媒流通方向も水平になる。冷媒通路4は断面形状及び断面面積の等しいものが図2の左右方向に複数個並び、そのため偏平チューブ4の垂直断面はハーモニカ状を呈している。各冷媒通路5はヘッダパイプ2、3の内部に連通する。隣り合う偏平チューブ4同士の間にはコルゲートフィン6が配置される。上下に並ぶコルゲートフィン6のうち、最上段のものと最下段のものの外側にはサイドプレート7が配置される。ヘッダパイプ2、3、偏平チューブ4、コルゲートフィン6、及びサイドプレート7はいずれもアルミニウム等熱伝導の良い金属からなり、偏平チューブ4はヘッダパイプ2、3に対し、コルゲートフィン6は偏平チューブ4に対し、サイドプレート7はコルゲートフィン6に対し、それぞれロウ付けまたは溶着で固定されるヘッダパイプ2の内部は、2個の仕切部P1、P2により3個の区画S1、S2、S3に仕切られている。仕切部P1、P2は複数の偏平チューブ4を複数の偏平チューブグループに区分する。区画S1には合計24本の偏平チューブ4のうち4本からなる偏平チューブグループが接続され、区画S2には15本の偏平チューブ4からなる偏平チューブグループが接続され、区画S3には5本の偏平チューブ4からなる偏平チューブグループが接続される。ヘッダパイプ3の内部は、1個の仕切部P3により2個の区画S4、S5に仕切られている。仕切部P3は複数の偏平チューブ4を複数の偏平チューブグループに区分する。区画S4には合計24本の偏平チューブ4のうち12本からなる偏平チューブグループが接続され、区画S5にも12本の偏平チューブ4からなる偏平チューブグループが接続される。上記した偏平チューブ4の総数、各ヘッダパイプ内部の仕切部の数とそれによって仕切られる区画の数、及び仕切部によって区分される偏平チューブグループ毎の偏平チューブ4の数は、いずれも単なる例示であり、発明を限定するものではない。このことは他の実施形態についても同じである。区画S1には冷媒出入パイプ8が接続される。区画S3には冷媒出入パイプ9が接続される。仕切部P1、P2、P3のうち所定のものに、特定の冷媒流れ方向に対し当該仕切部の遮断機能を解除する一方向弁を組み合わせる。第1実施形態では仕切部P1、P3が一方向弁を組み合わせる対象とされている。仕切部P2は遮断機能しか備えない単なる仕切板である。仕切部P1には一方向弁UV1が組み込まれ、仕切部P3には一方向弁UV2が組み込まれる。一方向弁UV1、UV2は、ヘッダパイプ2、3の内部を上から下に流れようとする冷媒流れ、すなわち熱交換器1Aが凝縮器として用いられるときの冷媒流れを阻止する。その一方で一方向弁UV1、UV2は、ヘッダパイプ2、3の内部を下から上に流れようとする冷媒流れ、すなわち熱交換器1Aが蒸発器として用いられるときの冷媒流れは阻止しない。これにより、仕切部P1、P3は遮断機能を失うことになる。熱交換器1Aの機能は次の通りである。熱交換器1Aが凝縮器として用いられるとき、冷媒は冷媒出入パイプ8を通じて区画S1に供給される。区画S1に入った冷媒は区画S1と区画S4を連結する4本の偏平チューブ4を通って区画S4に向かう。この4本の偏平チューブ4で編成される偏平チューブグループが冷媒パスAを構成する。冷媒パスAはブロック矢印で象徴されている。それ以外の冷媒パスもブロック矢印で象徴させる。区画S4に入った冷媒はそこで折り返し、区画S4と区画S2を連結する8本の偏平チューブ4を通って区画S2に向かう。この8本の偏平チューブ4で編成される偏平チューブグループが冷媒パスBを構成する。区画S2に入った冷媒はそこで折り返し、区画S2と区画S5を連結する7本の偏平チューブ4を通って区画S5に向かう。この7本の偏平チューブ4で編成される偏平チューブグループが冷媒パスCを構成する。区画S5に入った冷媒はそこで折り返し、区画S5と区画S3を連結する5本の偏平チューブ4を通って区画S3に向かう。この5本の偏平チューブ4で編成される偏平チューブグループが冷媒パスDを構成する。区画S3に入った冷媒は冷媒出入パイプ9より流出する。熱交換器1Aが蒸発器として用いられるときは、図3に示す通り、冷媒は冷媒出入パイプ9を通じて区画S3に供給される。それ以後の冷媒の流れは、熱交換器1Aが凝縮器として用いられるときの冷媒パスを逆に辿るのではなく、別の冷媒パスを経由する。区画S3に入った冷媒は、区画S3と区画S5を連結する5本の偏平チューブ4を通って区画S5に向かう。この5本の偏平チューブ4で編成される偏平チューブグループが冷媒パスEを構成する。冷媒パスEは、熱交換器1Aが凝縮器として用いられるときの冷媒パスDを冷媒が逆方向に流れるときの冷媒パスということになる。区画S5に入った冷媒はヘッダパイプ3の内部を下から上に向かって流れる。この方向の冷媒流れは一方向弁UV2によって阻止されないから、区画S5と区画S4があたかも一つにつながった区画であるかのようになる。ヘッダパイプ2の内部でも、区画S2に入ってきた冷媒は下から上に流れる。この方向の冷媒流れは一方向弁UV1によって阻止されないから、区画S2と区画S1があたかも一つにつながった区画であるかのようになる。ヘッダパイプ3では区画S5と区画S4が一つながりになり、ヘッダパイプ2では区画S2と区画S1が一つながりになる結果、区画S5、S4と区画S2、S1を連結する偏平チューブ4、すなわち熱交換器1Aが凝縮器として用いられるときに冷媒パスC、冷媒パスB、及び冷媒パスAを構成していた合計19本の偏平チューブ4が一つのグループを編成し、ヘッダパイプ3からヘッダパイプ2に冷媒を流す冷媒パスFが形成される。結果として、熱交換器1Aが凝縮器として用いられるときは、冷媒出入パイプ8から入った冷媒は、冷媒パスA→冷媒パスB→冷媒パスC→冷媒パスDと、長い経路を辿って冷媒出入パイプ9から出ることになる。気体の冷媒を凝縮させるにはこのような冷媒パス構成が適切である。熱交換器1Aが蒸発器として用いられるときは、冷媒出入パイプ9から入った冷媒は、冷媒パスE→冷媒パスFと、短い経路を辿って冷媒出入パイプ8から出ることになる。熱交換器1Aは、蒸発器として用いられるときには圧力損失の影響を受けやすい。冷媒パスの経路を短くすれば圧力損失が小さくなる。そのため、熱交換器1Aが蒸発器として用いられるときは、このような冷媒パス構成が適切である。一方向弁UV1、UV2としては逆止弁を用いることができる。あるいは、一方向弁UV1、UV2として電磁弁を用いることもできる。電磁弁は、熱交換器1Aが凝縮器として用いられるときには閉じ、熱交換器1Aが蒸発器として用いられるときには開くように制御される。本発明の第2実施形態に係るサイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器の構造を図4に示す。第1実施形態の構成要素と機能的に共通する構成要素には第1実施形態で用いたのと同じ符号を付し、説明は省略する。第2実施形態のパラレルフロー型熱交換器である熱交換器1Bでは、仕切部P1、P3に一方向弁が組み込まれていない。仕切部P1、P3は、仕切部P2と同じく、遮断機能しか備えない単なる仕切板である。区画S1と区画S2は迂回パイプ10で接続される。迂回パイプ10の途中には一方向弁UV3が配置される。一方向弁UV3は、迂回パイプ10と共に仕切部P1の迂回路を形成する。一方向弁UV3は、区画S1から区画S2に向かう冷媒流れは阻止するが、区画S2から区画S1に向かう冷媒流れは阻止しない。区画S4と区画S5は迂回パイプ11で接続される。迂回パイプ11の途中には一方向弁UV4が配置される。一方向弁UV4は、迂回パイプ11と共に仕切部P3の迂回路を形成する。一方向弁UV4は、区画S4から区画S5に向かう冷媒流れは阻止するが、区画S5から区画S4に向かう冷媒流れは阻止しない。熱交換器1Bの機能は次の通りである。熱交換器1Bが凝縮器として用いられるとき、冷媒は冷媒出入パイプ8を通じて区画S1に供給される。区画S1に入った冷媒は冷媒パスA→冷媒パスB→冷媒パスC→冷媒パスDという経路を辿って区画S3に入り、冷媒出入パイプ9より流出する。熱交換器1Bが蒸発器として用いられるときは、図5に示す通り、冷媒は冷媒出入パイプ9を通じて区画3に供給される。区画3に入った冷媒は冷媒パスEを通って区画S5に入る。区画S5に入った冷媒はヘッダパイプ3の内部を下から上に向かって流れ、迂回パイプ11の内部を区画S4に向かって流れようとする。この方向の冷媒流れは一方向弁UV4によって阻止されないから、区画S5と区画S4があたかも一つにつながった区画であるかのようになる。ヘッダパイプ2の内部でも、区画S2に入ってきた冷媒は下から上に流れ、迂回パイプ10の内部を区画S1に向かって流れようとする。この方向の冷媒流れは一方向弁UV3によって阻止されないから、区画S2と区画S1があたかも一つにつながった区画であるかのようになる。その結果、区画S5、S4と区画S2、S1を連結する合計19本の偏平チューブ4が一つのグループを編成し、ヘッダパイプ3からヘッダパイプ2に冷媒を流す冷媒パスFを構成する。このように、熱交換器1Bが凝縮器として用いられるときは、冷媒出入パイプ8から入った冷媒は、冷媒パスA→冷媒パスB→冷媒パスC→冷媒パスDと、気体の冷媒を凝縮させるのに適した長い経路を辿って冷媒出入パイプ9から出る。熱交換器1Bが蒸発器として用いられるときは、冷媒出入パイプ9から入った冷媒は、冷媒パスE→冷媒パスFと、液体の冷媒を蒸発させるのに適した短い経路を辿って冷媒出入パイプ8から出る。一方向弁UV3、UV4としては逆止弁を用いることができる。あるいは、一方向弁UV3、UV4として電磁弁を用いることもできる。電磁弁は、熱交換器1Bが凝縮器として用いられるときには閉じ、熱交換器1Bが蒸発器として用いられるときには開くように制御される。第1実施形態と第2実施形態は排他的な関係にはない。1台の熱交換器において、ある箇所では一方向弁が仕切部に組み込まれる構造を採用し、異なる箇所では一方向弁が仕切部の迂回路を形成する構造を採用してもよい。第1実施形態の変形態様を図6に示す。図6の熱交換器1A ́は、冷媒パスを構成する偏平チューブ4の本数が図1の熱交換器1Aと異なっている。熱交換器1A ́では、冷媒パスAが8本の偏平チューブ4で構成され、冷媒パスBが7本の偏平チューブ4で構成され、冷媒パスCが5本の偏平チューブ4で構成され、冷媒パスDが4本の偏平チューブ4で構成されている。すなわち、上位にある冷媒パスほど多数の偏平チューブ4を含むこととされている。これにより、熱交換器1A ́が凝縮器として用いられるとき、冷媒の体積の減少と冷媒流路面積の減少が見合うことになり、冷媒の凝縮を効率良く行うことができる。熱交換器1A ́が蒸発器として用いられるときは、図7に示す通り、4本の偏平チューブ4で冷媒パスEが構成され、20本の偏平チューブ4で冷媒パスFが構成されることになる。第2実施形態の変形態様を図8に示す。図8の熱交換器1B ́も、冷媒パスを構成する偏平チューブ4の本数が図4の熱交換器1Bと異なっている。熱交換器1B ́では、冷媒パスAが8本の偏平チューブ4で構成され、冷媒パスBが7本の偏平チューブ4で構成され、冷媒パスCが5本の偏平チューブ4で構成され、冷媒パスDが4本の偏平チューブ4で構成されている。すなわち、上位にある冷媒パスほど多数の偏平チューブ4を含むこととされている。これにより、熱交換器1B ́が凝縮器として用いられるとき、冷媒の体積の減少と冷媒流路面積の減少が見合うことになり、冷媒の凝縮を効率良く行うことができる。熱交換器1B ́が蒸発器として用いられるときは、図9に示す通り、4本の偏平チューブ4で冷媒パスEが構成され、20本の偏平チューブ4で冷媒パスFが構成されることになる。実施形態1と実施形態2、及び実施形態1の変形態様と実施形態2の変形態様では、いずれも、凝縮器として用いられるときは冷媒パスの数が多くされ、蒸発器として用いられるときは冷媒パスの数が少なくされているが、この構成は絶対的なものではない。それが最適構成であるのならば、逆に、凝縮器として用いられるときは冷媒パスの数が少なくされ、蒸発器として用いられるときは冷媒パスの数が多くされることもあり得る。熱交換器1A、1B、1A ́、1B ́は、セパレート型空気調和機に搭載することができる。セパレート型空気調和機は室外機と室内機により構成され、室外機は圧縮機、四方弁、膨張弁、室外側熱交換器、室外側送風機などを含み、室内機は室内側熱交換器、室内側送風機などを含む。室外側熱交換器は、暖房運転時には蒸発器として機能し、冷房運転時には凝縮器として機能する。室内側熱交換器は、暖房運転時には凝縮器として機能し、冷房運転時には蒸発器として機能する。冷凍サイクルとしてヒートポンプサイクルを用いるセパレート型空気調和機の基本的構成を図10に示す。ヒートポンプサイクル101は、圧縮機102、四方弁103、室外側の熱交換器104、減圧膨張装置105、及び室内側の熱交換器106をループ状に接続したものである。圧縮機102、四方弁103、熱交換器104、及び減圧膨張装置105は室外機の筐体に収容され、熱交換器106は室内機の筐体に収容される。熱交換器104には室外側の送風機107が組み合わせられ、熱交換器106には室内側の送風機108が組み合わせられる。送風機107はプロペラファンを含み、送風機108はクロスフローファンを含む。熱交換器1A、1B、1A ́、1B ́は、室内機の熱交換器106の構成要素として用いることができる。熱交換器106は、3個の熱交換器106A、106B、106Cを送風機108を覆う屋根のように組み合わせたものであり、熱交換器106A、106B、106Cのいずれかを熱交換器1A、1B、1A ́、1B ́のいずれかとすることができる。図10は暖房運転時の状態を示す。この時は、圧縮機102から吐出された高温高圧の冷媒は室内側の熱交換器106に入ってそこで放熱し、凝縮する。熱交換器106を出た冷媒は減圧膨張装置105から室外側の熱交換器104に入ってそこで膨張し、室外空気から熱を取り込んだ後、圧縮機102に戻る。室内側の送風機108によって生成された気流が熱交換器106からの放熱を促進し、室外側の送風機107によって生成された気流が熱交換器104の吸熱を促進する。図11は冷房運転時あるいは除霜運転時の状態を示す。この時は四方弁103が切り換えられて暖房運転時と冷媒の流れが逆になる。すなわち、圧縮機102から吐出された高温高圧の冷媒は室外側の熱交換器104に入ってそこで放熱し、凝縮する。熱交換器104を出た冷媒は減圧膨張装置105から室内側の熱交換器106に入ってそこで膨張し、室内空気から熱を取り込んだ後、圧縮機102に戻る。室外側の送風機107によって生成された気流が熱交換器104からの放熱を促進し、室内側の送風機108によって生成された気流が熱交換器106の吸熱を促進する。熱交換器1A、1B、1A ́、1B ́は、室外機の熱交換器104としても使用可能である。以上、本発明の実施形態につき説明したが、本発明の範囲はこれに限定されるものではなく、発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加えて実施することができる。