剛壁と、前記剛壁と平行に設置される吸音材とを備え、前記吸音材は、音源側に向けて設置され、付加質量として作用するシリコーンゴムから成る膜と、前記膜の背面側に積層一体化されて前記剛壁側に向けて設置され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る多孔質体層とを備え、前記膜は前記シリコーンゴムに2:1の比でシリカ、炭酸カルシウム、炭酸ストロンチウム、硫酸バリウムの何れか1種を混入して形成されていることを特徴とする構造体。剛壁と、前記剛壁と平行に設置される吸音材とを備え、前記吸音材は、付加質量として作用するシリコーンゴムから成る膜と、前記膜の背面側に積層されて前記剛壁側に向けて設置され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る第1の多孔質体層と、前記膜の音源側に積層され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る第2の多孔質体層とを備え、前記膜は前記第1、第2の多孔質体層のうち少なくとも何れか一方と一体化され、前記膜は前記シリコーンゴムに2:1の比でシリカ、炭酸カルシウム、炭酸ストロンチウム、硫酸バリウムの何れか1種を混入して形成されていることを特徴とする構造体。前記吸音材と前記剛壁との間に空気層を備えることを特徴とする請求項1または請求項2記載の構造体。音源側に配設される第1の壁部材および受音側に配設される第2の壁部材を備える中空二重壁体と、前記第1、第2の壁部材間に配設される吸音材とを備え、前記吸音材は、前記第1の壁部側に向けて設置され、付加質量として作用するシリコーンゴムから成る膜と、前記膜の背面側に積層一体化されて前記第2の壁部側に向けて設置され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る多孔質体層とを備え、前記膜は前記シリコーンゴムに2:1の比でシリカ、炭酸カルシウム、炭酸ストロンチウム、硫酸バリウムの何れか1種を混入して形成されていることを特徴とする構造体。音源側に配設される第1の壁部材および受音側に配設される第2の壁部材を備える中空二重壁体と、前記第1、第2の壁部材間に配設される吸音材とを備え、前記吸音材は、付加質量として作用するシリコーンゴムから成る膜と、前記膜の背面側に積層されて前記第1の壁部側に向けて配置され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る第1の多孔質体層と、前記膜の前面側に積層されて前記第2の壁部側に向けて配置され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る第2の多孔質体層とを備え、前記膜は前記第1、第2の多孔質体層のうち少なくとも何れか一方と一体化され、前記膜は前記シリコーンゴムに2:1の比でシリカ、炭酸カルシウム、炭酸ストロンチウム、硫酸バリウムの何れか1種を混入して形成されていることを特徴とする構造体。前記膜の面密度は1.0kg/m2に形成されていることを特徴とする請求項1乃至請求項5の何れか1項記載の構造体。前記膜は所定の面密度を有して形成されていることを特徴とする請求項1乃至請求項5の何れか1項記載の構造体。前記膜の厚さは、1.0mmより薄いことを特徴とする請求項1乃至請求項7の何れか1項記載の構造体。前記膜の燃焼発熱量は、8MJ/m2以下、燃焼発熱速度は[200kW/m2]10sec以下であることを特徴とする請求項1乃至請求項8の何れか1項記載の構造体。本発明は、200Hz以下の低周波領域のみならず200Hzを超える高周波領域の騒音を効果的に吸収し、製品形態の自由度を向上させることができる吸音材を用いた構造体を提供することを目的としている。本発明の第1の態様である構造体は、剛壁と、剛壁と平行に設置される吸音材とを備え、吸音材は、音源側に向けて設置され、付加質量として作用するシリコーンゴムから成る膜と、膜の背面側に積層一体化されて剛壁側に向けて設置され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る多孔質体層とを備え、膜はシリコーンゴムに2:1の比でシリカ、炭酸カルシウム、炭酸ストロンチウム、硫酸バリウムの何れか1種を混入して形成されているものである。本発明の第2の態様である構造体は、剛壁と、剛壁と平行に設置される吸音材とを備え、吸音材は、付加質量として作用するシリコーンゴムから成る膜と、膜の背面側に積層されて剛壁側に向けて設置され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る第1の多孔質体層と、膜の音源側に積層され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る第2の多孔質体層とを備え、膜は第1、第2の多孔質体層のうち少なくとも何れか一方と一体化され、膜はシリコーンゴムに2:1の比でシリカ、炭酸カルシウム、炭酸ストロンチウム、硫酸バリウムの何れか1種を混入して形成されているものである。本発明の第3の態様は、第1の態様または第2の態様である構造体において、吸音材と剛壁との間に空気層を備えるものである。本発明の第4の態様である構造体は、音源側に配設される第1の壁部材および受音側に配設される第2の壁部材を備える中空二重壁体と、第1、第2の壁部材間に配設される吸音材とを備え、吸音材は、第1の壁部側に向けて設置され、付加質量として作用するシリコーンゴムから成る膜と、膜の背面側に積層一体化されて第2の壁部側に向けて設置され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る多孔質体層とを備え、記膜はシリコーンゴムに2:1の比でシリカ、炭酸カルシウム、炭酸ストロンチウム、硫酸バリウムの何れか1種を混入して形成されているものである。本発明の第5の態様は、音源側に配設される第1の壁部材および受音側に配設される第2の壁部材を備える中空二重壁体と、第1、第2の壁部材間に配設される吸音材とを備え、吸音材は、付加質量として作用するシリコーンゴムから成る膜と、膜の背面側に積層されて第1の壁部側に向けて配置され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る第1の多孔質体層と、膜の前面側に積層されて第2の壁部側に向けて配置され、バネとして作用するグラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成る第2の多孔質体層とを備え、膜は第1、第2の多孔質体層のうち少なくとも何れか一方と一体化され、膜はシリコーンゴムに2:1の比でシリカ、炭酸カルシウム、炭酸ストロンチウム、硫酸バリウムの何れか1種を混入して形成されているものである。本発明の第6の態様は、第1の態様乃至第5の態様の何れかの態様である構造体において、膜の面密度は1.0kg/m2に形成されているものである。本発明の第7の態様は、第1の態様乃至第5の態様の何れかの態様である構造体において、膜は所定の面密度を有して形成されているものである。本発明の第8の態様は、第1の態様乃至第7の態様の何れかの態様である構造体において、膜の厚さは、1.0mmより薄くされているものである。本発明の第9の態様は、第1の態様乃至第8の態様の何れかの態様である構造体において、膜の燃焼発熱量は、8MJ/m2以下、燃焼発熱速度は[200kW/m2]10sec以下とされているものである。本発明の第1の態様乃至第9の態様の構造体によれば、次のような効果がある。第1に、吸音材自身に建築基準法における難燃の規格に適合する難燃性が付与されているので、当該吸音材を難燃性が必要とされる場所に配設することができる。第2に、難燃剤として、ハロゲン系難燃剤や鉛系化合物が使用されていないので、燃焼時に有毒ガスが発生する虞がなく、環境保全対策を施した吸音材を提供することができる。第3に、膜の両面に多孔質体層を備えた吸音材を用いた構造体によれば、200Hz以下の低周波領域のみならず200Hzを超える高周波領域の騒音を効果的に吸収することができる。第4に、膜が多孔質体層と一体化された吸音材を用いた構造体によれば、製品形態の自由度を向上させることができる。以下、本発明の吸音材を適用した実施の形態例について、図面を参照して説明する。[第1の実施の形態]図1は、本発明における構造体の第1の実施の形態を示す断面図である。同図において、本発明の吸音材1aは、シリコーンゴムから成る膜11と、膜11の背面側に積層される多孔質体層以下第1の多孔質体層という。12とを備えている。ここで、シリコーンゴムから成る膜11の背面側に、第1の多孔質体層12を積層するのは、膜11部分が付加質量、すなわち錘の役割として作用し、第1の多孔質体層12の部分がバネ、すなわち空気バネの役割として作用し、膜振動による吸音を行わせるためである。かかる吸音材1aは、剛壁2に対して、第1の多孔質体層12を剛壁2側に向けて、かつ剛壁2と平行に設置されることで、本発明の構造体3aが形成されることになる。膜11は、難燃性を有し、かつ燃焼時に有害ガスを発生しない材料で形成されている。具体的には、後述するようにシリコーンゴムに硫酸バリウムを混入したもので形成されている。次に、このような構成の膜11に要求される諸性能について説明する。第1に、膜11としては単位体積当たりの燃焼発熱量が8MJ/m2以下のものを使用することが好ましい。膜11の単位体積当たりの燃焼発熱量が8MJ/m2を越えると、本実施例による製品の適用法規である建築基準法第2条第9号に規定される不燃グレードに適合できないからである。なお、膜11の燃焼発熱量は膜11の原料用樹脂に配合させる無機フィラーの種類や配合量などにより調節することができる。前述のシリコーンゴムから成る膜11によれば、幅100mm、長さ100mm、厚さ3~50mmの試験片において、ISO5660で規定する燃焼発熱量試験において、単位体積当たりの燃焼発熱量を8MJ/m2以下にすることができる。第2に、膜11としては燃焼発熱速度が200kW/m210sec以下のもの使用することが好ましい。膜11の燃焼発熱速度が200kW/m210secを越えると、建築基準法第2条第9号に規定の不燃グレードに適合しないからである。前述のシリコーンゴムから成る膜11によれば、幅100mm、長さ100mm、厚さ3~50mmの試験片において、ISO5660で規定する燃焼発熱速度試験において、燃焼発熱速度を200kW/m210sec以下にすることができる。次に、第1の多孔質体層12は、難燃性を有する材料で形成されている。具体的には、グラスウール、ロックウールの何れかまたはこれらの混合物から成るもので形成されている。このような構成の膜11は、製品形態の自由度を向上させ、現場における施工を簡単にするため、接着やシリコーングラフト反応等により第1の多孔質体層12と一体化することが好ましい。このような構成の吸音材1aを用いた構造体3aによれば、吸音材自身に建築基準法における難燃の規格に適合する難燃性が付与されているので、当該吸音材を難燃性が必要とされる場所に設置することができ、また、難燃剤としてハロゲン系難燃剤や鉛系化合物が使用されていないので、吸音材が燃焼しても燃焼時に有毒ガスを発生する虞がなく、さらに、膜11が第1の多孔質体層12と一体化されているので、現場における施工を簡単に行なうことができる。ここで、前述の実施例では、膜11をシリコーンゴムのみで形成した場合について述べているが、膜11は、シリコーンゴムに2:1~1:1の比で、Si、Ca、Sr、Baの何れか1種を含む化合物またはSi、Ca、Sr、Baの何れか1種を含む化合物の混合物から成る無機化合物を混入したもので形成してもよい。このような構成の膜11においては、ネットワーク構造のシリコーンゴムの多孔室部分に嵩さ密度が高くかつ粒径の小さい硫酸バリウム等を混入することで、不燃性でかつ柔軟性がある上、所定の面密度を有する膜を形成することができる。図2は、本発明の実施例における膜の吸音率、面密度、膜厚、発熱量、発熱速度を比較例とともに示した説明図である。ここで、本実施例の膜は、シリコーンゴムに2:1の比でシリカ、炭酸カルシウム、炭酸ストロンチウム、硫酸バリウムを混入したもの形成されており、比較例としてウレタンから成る膜が使用されている。なお、発熱量は建築基準法第2条第9号に規定する方法により、発熱速度はISO5660に規定する方法により測定した。同図より、本実施例における膜は、その膜厚を比較例の膜厚より略1/3程度薄くしても、比較例と同等の吸音率および面密度を得ることができる。また、建築基準法第2条第9号に規定する不燃グレードに適合させることができ、さらに、燃焼発熱速度を[200kW/m2]10sec未満にすることができる。図3は、第1の実施の形態における吸音材1aの吸音特性を示している。ここで、図中、点線L1は、多孔質体層グラスウールの厚さを100mmとした従来の吸音材の吸音特性、実線L2は、膜シリコーンゴム膜11の厚さを0.5mm、第1の多孔質体層グラスウール12の厚さを75mmとした第1の実施の形態における不燃性吸音材の吸音特性を示している。同図より、従来の吸音材L1は、200Hz程度を超える高周波領域では吸音率が高いものの、200Hz程度以下の低周波領域では吸音率が低く、これに対して、第1の実施の形態における吸音材L2は、200Hz以上の高周波領域では吸音率が低いものの、200Hz以下の低周波領域では吸音率が高いことが分かる。従って、第1の実施の形態における吸音材を使用すれば、低周波領域に対応可能な吸音材を提供することができる。[第2の実施の形態]図4は、第1の実施の形態における吸音材1aを使用した膜状吸音構造の構造体の断面図を示している。なお、同図において、図1と共通する部分に同一の符号を付して詳細な説明を省略する。図4において、本発明の構造体3bは、剛壁2と、剛壁2の音源側に、第1の多孔質体層12を剛壁2側に向けて、一対の支持部材4a、4bを介して剛壁2と平行に設置される膜状厚さ:0.5mm程度の吸音材1aと、吸音材1aと剛壁2により区画される背後空気層5とを備えている。このような構成の膜状吸音構造の構造体3bにおいては、膜状の吸音材1aの質量に対して背後空気層5がバネとして作用し、単一共振系を形成し、音波の周波数がこの単一共振系の共振周波数と一致したとき膜状の吸音材1aが振動し内部摩擦により吸音されることになる。従って、第2の実施の形態における構造体3bによれば、前述と同様に、難燃性が必要とされる場所に設置することができ、また、難燃剤としてハロゲン系難燃剤や鉛系化合物が使用されていないので、吸音材が燃焼しても燃焼時に有毒ガスを発生する虞がなく、さらに、膜11が第1の多孔質体層12と一体化されているので、現場における施工を簡単に行なうことができる上、第1の実施の形態における構造体3aよりもさらに吸音率を向上させることができる。[第3の実施の形態]図5は、第1の実施の形態における吸音材1aを遮音壁に適用した構造体の断面図を示している。なお、同図において、図1と共通する部分に同一の符号を付して詳細な説明を省略する。図5において、本発明の構造体3cは、例えば建物内部の床上に簡易間仕切りとして設けられた中空二重壁体6を備えている。中空二重壁体6は、音源側に配設される第1の壁部材6aと、受音側に第1の壁部材6aから所定長離間した位置に第1の壁部材6aと平行に配設される第2の壁部材6bとを備えており、これらの第1、第2の壁部材6a、6b間に、前述の吸音材1aが第1の壁部材6a若しくは第2の壁部材6bと平行に配設されている。このような構成の構造体によれば、第1、第2の壁部材6a、6b間に吸音材自身に建築基準法における難燃の規格に適合する難燃性が付与された吸音材1aが配設されているので、前述と同様に、難燃性が必要とされる場所に設置することができ、また、難燃剤としてハロゲン系難燃剤や鉛系化合物が使用されていないので、吸音材が燃焼しても燃焼時に有毒ガスを発生する虞がなく、さらに、膜11が第1の多孔質体層12と一体化されているので、現場における施工を簡単に行なうことができる。[第4の実施の形態]図6は、本発明における他の構造体の第4の実施の形態を示す断面図である。なお、同図において、図1と共通する部分には同一の符号を付して詳細な説明を省略する。図6において、本発明の他の吸音材1bは、シリコーンゴムから成る膜11と、膜11の背面側に積層される第1の多孔質体層12と、膜11の前面側に積層される多孔質体層以下第2の多孔質体層という。13とを備えている。ここで、膜11の両面に、第1、第2の多孔質体層12、13を積層するのは、膜11部分が付加質量、すなわち錘の役割として作用し、第1、第2の多孔質体層12、13がバネ、すなわち空気バネの役割として作用し、膜振動による吸音を行わせるためである。なお、第2の多孔質体層13は、前述の第1の多孔質体層12と同様の材料で形成されている。また、膜11は、第1、第2の多孔質体層12、13のうち少なくとも何れか一方と、前述と同様の手段により、一体化させることが好ましい。このような構成の他の吸音材1bは、剛壁2に対して、第1の多孔質体層12を剛壁2側に向けて、かつ剛壁2と平行に設置されることで本発明の構造体3dが形成されることになる。図7は、第4の実施の形態における吸音材の吸音特性を示している。ここで、図中、点線L1は、図3に示すものと同様に、多孔質体層グラスウールの厚さを100mmとした従来の吸音材の吸音特性、実線L3は、膜シリコーンゴム膜11の厚さを0.5mm、第1、第2の多孔質体層グラスウール12、13の厚さを75mmとした第4の実施の形態における吸音材の吸音特性を示している。同図より、従来の吸音材L1は、前述と同様に、200Hz程度を超える高周波領域では吸音率が高いものの、200Hz程度以下の低周波領域では吸音率が低く、これに対して、第4の実施の形態における吸音材L3は、200Hz程度以下の低周波領域のみならず、200Hz程度以上の高周波領域にわたって、優れた吸音特性を示していることが分かる。従って、第4の実施の形態における吸音材を使用すれば、広帯域の周波数領域に対応可能な吸音材を提供することができる。[第5の実施の形態]図8は、第4の実施の形態における吸音材1bを使用した膜状吸音構造の構造体の断面図を示している。なお、同図において、図1、図4および図6と共通する部分には同一の符号を付して詳細な説明を省略する。図8において、本発明の構造体3eは、剛壁2と、剛壁2の音源側に、第1の多孔質体層12を剛壁2側に向けて、一対の支持部材4a、4bを介して剛壁2と平行に設置される膜状厚さ:0.5mm程度の吸音材1bと、吸音材1bと剛壁2により区画される背後空気層5とを備えている。このような構成の膜状吸音構造の構造体3eにおいては、前述と同様に、膜状の吸音材1bの質量に対して背後空気層5がバネとして作用し、単一共振系を形成し、音波の周波数がこの単一共振系の共振周波数と一致したとき膜状の吸音材1bが振動し内部摩擦により吸音されることになる。従って、第5の実施の形態における構造体3eによれば、前述と同様に、難燃性が必要とされる場所に設置することができ、また、難燃剤としてハロゲン系難燃剤や鉛系化合物が使用されていないので、吸音材が燃焼しても燃焼時に有毒ガスを発生する虞がなく、さらに、膜11が第1の多孔質体層12と一体化されているので、現場における施工を簡単に行なうことができる上、さらに、第4の実施の形態における構造体3bよりもさらに吸音率を向上させることができる。[第6の実施の形態]図9は、第4の実施の形態における吸音材1bを遮音壁に適用した構造体の断面図を示している。なお、同図において、図1、図5および図6と共通する部分に同一の符号を付して詳細な説明を省略する。図9において、本発明の構造体3fは、前述と同様に、建物内部の床上に簡易間仕切りとして設けられた中空二重壁体6を備えている。中空二重壁体6は、前述と同様に、音源側に配設される第1の壁部材6aと、受音側に第1の壁部材6aから所定長離間した位置に第1の壁部材6aと平行に配設される第2の壁部材6bとを備えており、これらの第1、第2の壁部材6a、6b間に、第4の実施の形態における吸音材1bが第1の壁部材6a若しくは第2の壁部材6bと平行に配設されている。このような構成の構造体によれば、第1、第2の壁部材6a、6b間に、吸音材自身に建築基準法における難燃の規格に適合する難燃性が付与された吸音材1bが配設されているので、前述と同様に、難燃性が必要とされる場所に設置することができ、また、難燃剤としてハロゲン系難燃剤や鉛系化合物が使用されていないので、吸音材が燃焼しても燃焼時に有毒ガスを発生する虞がなく、さらに、膜11が第1の多孔質体層12と一体化されているので、現場における施工を簡単に行なうことができる。