筐体と嵌合するための外周溝と交差する方向に挿通孔が設けられた弾性性質を有する本体部は前記筐体との嵌合によって外力による形状変化が規制されており、前記挿通孔の内壁には、挿入物との密着を得るための環状突起が膜状に形成されているグロメットにおいて、前記環状突起は、前記挿通孔の内壁の前記外周溝に対応する箇所に設けられ、前記挿入物に対し復元力でもって面接触することを特徴とするグロメット。前記環状突起の膜厚が、前記挿入物の形状に応じて、設定されることを特徴とする請求項1に記載のグロメット。前記環状突起の前記挿通孔の内壁からの高さが、前記挿入物の形状に応じて、設定されることを特徴とする請求項1に記載のグロメット。前記挿通孔の内壁には、前記環状突起が複数設けられていることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれかに記載のグロメット。複数の前記環状突起は先端に向かって薄膜に形成され、挿入物により各前記環状突起が重合し合い、該重合による重合面によって前記挿入物に対し面接触することを特徴とする請求項4に記載のグロメット。前記環状突起が、前記挿通孔の内壁に螺旋状に設けられていることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれかに記載のグロメット。しかしながら、従来のグロメットにおいては、挿入物との密着を得るための環状突起は挿入物に対し、環状突起の先端で接触するため、安定した状態で保持が得られない問題と、環状突起が外周溝に対応しない箇所に形成されると、筐体から規制されないため本体部が挿入物の挿入によって拡がり、環状突起と挿入物との密着性に欠けるという問題がある。そこで本発明の目的は、挿通孔に挿入される挿入物を安定した状態で保持することができると共に、環状突起と挿入物の密着性の向上を図ることができるグロメットを提供することにある。本発明は、前記課題を解決するために発案されたものであり、筐体と嵌合するための外周溝と交差する方向に挿通孔が設けられた弾性性質を有する本体部は、筐体との嵌合によって外力による形状変化が規制されており、挿通孔の内壁には、挿入物との密着を得るための環状突起が膜状に形成されているグロメットにおいて、前記環状突起は、前記挿通孔の内壁の前記外周溝に対応する箇所に設けられ、前記挿入物に対し復元力でもって面接触することができる。環状突起の膜厚は、挿入物の形状に応じて設定してもよい。挿通孔の内壁からの高さは、挿入物の形状に応じて設定してもよい。挿通孔の内壁には環状突起を複数設けることができる。複数の環状突起は先端に向かって薄膜に形成され、挿入物により各環状突起が重合し合い、該重合による重合面によって挿入物に対し面接触することができる。環状突起は、挿通孔の内壁に螺旋状に設けることができる。本発明のグロメットによれば、弾性性質を有する本体部と、筐体と嵌合するための外周溝と、該外周溝と交差する方向に本体部に設けられた挿通孔と、該挿通孔の内壁の外周溝に対応する箇所に環状突起とを備えたことにより、環状突起は、挿入物を挿通孔に挿入する際、形状変化し挿入方向に一旦倒れるが、復元力でもって挿入物に対し面接触する。また、環状突起が挿入物に面接触する際、本体部は環状突起が挿入物により押し拡げられた幅に追従して形状変化するが、外周溝は筐体に嵌合しているため、本体部は外周溝を介して筐体から規制される。すなわち、挿入物には、前述した規制に伴う反発力と弾性性質による復元力が作用する。この作用により環状突起は、挿入された以上に形状変化すること無く、挿入物の安定した状態での保持を得ることができると共に、環状突起と挿入物との密着性の向上を図ることができる。以下、図面を用いて、本発明のグロメットの実施の形態を詳細に説明するが、以下の説明では、各実施の形態に用いる図面について同一の構成要素は同一の符号を付し、かつ重複する説明は可能な限り省略する。本発明のグロメット10は、図1及び図2に示すように本体部20と外周溝50と挿通孔70と環状突起80とを備えている。本体部20はグロメット10の基体であり、樹脂やゴム等の弾性性質を有する材料によって所定の硬度で形成されている。また、本体部20は板状であり、平面視で矩形状に形成されている。本体部20には、板厚方向と直交する側面に外周溝50が設けられており、この溝幅は筐体の肉厚に等しく、溝の深さは筐体と嵌合できることができる範囲で設定されている。ところで、筐体はグロメット10よりも硬度の高い材料であり、所定の肉厚で板状に形成され、平面視で所定の箇所に矩形状の孔40が設けられている。本実施例では、筐体の板に囲われた空間を内部、それ以外を外部と称して説明を行う。尚、本実施例において筐体はケース30を例に挙げて説明する。前述したケース30に設けられた孔40は、本体部20と同様に矩形状であり、孔の径は外周溝50の外径に対応している。この孔に弾性性質の本体部20を押し込むことにより、該本体部20が形状変化する。そして、本体部20に設けられた外周溝50とケース30の孔40とが嵌合する。ところで、本体部20は弾性性質を有するものの、外周溝50と孔40とが嵌合されると孔40の径以上に拡がらなくなる。すなわち、本体部20はケース30に嵌合することで形状変化が規制される。前述した外周溝50と交差する方向に、挿通孔70が本体部20の中心に所定の径で形成されている。挿通孔70は本体部20とケース30とが嵌合されるため、挿入物であるケーブル60挿入時の応力による形状変化が規制される。環状突起80は挿通孔70の内壁に該内壁を一周する様に、全周に亘って形成されている。より詳細に環状突起80の形成状態を説明すると、環状突起80はケーブル60の挿入方向に直交して膜状に形成され、その形成位置は外周溝50に対応する箇所に設けられ、本体部20と一体に形成される。環状突起80の膜厚t及び高さhは、図3乃至図5に示すように弾性性質の特徴である復元力によってケーブル60に接触することが可能な範囲で、それぞれの寸法が設定されている。ここで、復元力について説明する。本発明における復元力とは弾性性質の特徴を利用した作用であり、弾性性質を有する材料が外力によって形状変化すると、元に戻ろうとする力のことである。環状突起80は、図6に示すように前述した形成位置に列を成して、複数設けてもよく、その形状が全て一様であってもよい。また、環状突起80の形状が一様ではないとき、環状突起80の膜厚t及び高さhの寸法がケーブル60の形状に応じて環状突起80とケーブル60との最適な接触が確保できるように設定されることが好ましい。より詳細に説明すると、膜厚tの寸法が過大であると、ケーブル60の挿入が困難になる。また、高さhの寸法が過大であると、環状突起80の先端において復元力が作用せずにケーブル60と適切な接触ができない。一方、膜厚tと高さhの寸法が過小であると、環状突起80はケーブル60との十分な接触を得ることができない。したがって、環状突起80は膜厚t及び高さhの寸法を適切な設定にすることにより、ケーブル60を安定した状態で保持することができる。更に、複数形成された環状突起80は先端に向かって薄くなるように設けてもよく、このような環状突起80が設けられている挿通孔70に、ケーブル60が挿入される。そうすると、環状突起80はケーブル60の挿入によって倒され、その倒された部位は面となって一定方向に重なり合う、いわゆる重合面となり、この状態でケーブル60に面接触する。尚、環状突起80は挿通孔70の内壁に所定の間隔で螺旋状に設けてもよい。螺旋状に設けられた環状突起80はケーブル60に対し複数の環状突起80と同様に面接触する。続いて、ケース30に嵌合されたグロメット10にケーブル60を挿入する際の動作について、詳細に説明する。ケーブル60は挿通孔70の中心軸上を通り、平面視で矩形状に空けられた挿通孔70に対して真っ直ぐに挿入する。より詳細に説明すると、この挿入により先ず、ケーブル60の先が環状突起80の先端側面に当接する。更に、ケーブル60を板厚方向へ力を加え挿入する。そうすると、環状突起80はケーブル60の挿入に伴って徐々に倒される。倒れる環状突起80は、復元力により挿入前の形状に戻ろうとするが、環状突起80の先端側面がケーブル60により押圧されているため、挿入前の形状に戻れずに、環状突起80の先端側面がケーブル60に接触している。このため、ケーブル60は環状突起80により安定した状態で保持される。前記したように、ケーブル60が挿通孔70に挿入されると、挿通孔70の基体である本体部20は拡がろうとするが、ケース30により形状変化の規制を受けることで拡がらない。この状態の下、環状突起80とケーブル60が面接触している部位において、本体部20はケーブル60に押圧され、ケース30に対して反発する。本体部20と一体に形成される環状突起80は、前記した本体部20と同様に環状突起80とケーブル60が面接触している部位においてケーブル60に押圧され、環状突起80は挿通孔70の内壁に対して反発する。以上述べた本発明のグロメットにより、ケーブル60は、環状突起80とケーブル60とが面接触している部位において、環状突起80と面接触しない部位よりも大きな反発力が、環状突起80と本体部20が嵌合しているケース30から得られる。これにより、ケーブル60が従来よりも安定した状態で保持される。このため、ケーブル60が挿通孔70に挿入された後、ケーブル60を周方向に動かされても、環状突起80は復元力によって、ケーブル60の動作に追従する。このためケーブル60は環状突起80と面接触し続ける。尚、ケーブル60の先端が環状突起80の先端側面に当接すればケーブル60と環状突起80との面接触により、中心軸からずれた箇所から挿入してもケーブル60は安定した状態で保持される。ところで、本発明のグロメット10は、防水が必要である樹脂封止型装置90において使用することができる。以下、防水性の説明に先立ち本発明のグロメット10を用いた樹脂封止型装置90を説明する。図7に示すような樹脂封止型装置90は、ケース30とグロメット10と図示しない基板とケーブル60と熱硬化性樹脂100とを備えている。ケース30は所定の肉厚で直方体に形成されている。基板が配される面を底面としたとき、上面は基板を入れるため開口している。尚、グロメット10が嵌着するための孔40はケース30の任意の側面に設けられている。グロメット10は前記したように孔40に挿入されケース30と嵌合する。また、ケース30外部からケース30内部へケーブル60を挿入すべく、グロメット10の挿通孔70にはケーブル60が挿入され、該ケーブル60は環状突起80と面接触している。基板は周知技術を用いて所定の寸法で形成され、ケース30の上面より入れられ底面に固定される。基板上の所定の部位と、ケース30内部に導かれたケーブル60の先端とが接続される。尚、基板とケーブル60との接続方法は、はんだ付け等の周知技術による。熱硬化性樹脂100は粘性を有し熱処理により硬化する液体の樹脂であり、ケース30内部一杯に充填される。この結果、基板と該基板に接続されたケーブル60は埋没する。充填に用いる熱硬化性樹脂100はケーブル60を伝って環状突起80に達するが、該環状突起80はケーブル60の挿入方向に直交してケーブル60と全周に亘って面接触している。環状突起80は孔40との嵌合により形状変化が規制されている本体部20の外周溝50に対応する箇所に設けられているため、挿入されたケーブル60と面接触している部位において、ケーブル60に押圧され、環状突起80は挿通孔70の内壁に対して反発する。これにより、環状突起80とケーブル60との密着性を従来よりも向上させることができ、流出経路が無いため、熱硬化性樹脂100がケース30外部へ流出することを防止することができる。ケース30内に熱硬化性樹脂100が充填された後、熱硬化性樹脂100は熱処理されることにより硬化する。以上で樹脂封止型装置90の製造工程が完了し、該樹脂封止型装置90は完成する。尚、環状突起80を螺旋状に形成したグロメット10を樹脂封止型装置90に用いた場合には、ケーブル60挿入の際、外周溝50に対応しない部位において環状突起80には螺旋に沿って隙間ができる。この状態で熱硬化性樹脂100をケース30内部に供給すると、環状突起80とケーブル60との接触部位に達した熱硬化性樹脂100は、螺旋状にできた隙間に沿う。このとき、環状突起80の螺旋に沿った隙間において表面張力による毛細管現象が起こることによって、熱硬化性樹脂100が螺旋状の隙間に誘引される。これにより熱硬化性樹脂100は環状突起80とケーブル60との面接触部位まで達し、該部位においては前記した密着性の向上によりケース30外部へ流出することを防止することができる。ここで、樹脂封止型装置90に使用されるグロメット10の防水性について説明する。水が樹脂封止型装置90に掛けられると、掛けられた水はケーブル60を伝って環状突起80がケーブル60の挿入方向に直交してケーブル60と全周に亘って面接触する部位に達する。環状突起80は孔40との嵌合により形状変化が規制されている本体部20の外周溝50に対応する箇所に設けられており、挿入されたケーブル60と面接触している部位において、ケーブル60に押圧され、環状突起80は挿通孔70の内壁に対して反発することにより、環状突起80とケーブル60との密着性を従来よりも向上させる。これにより、水は流入経路が無いためケース30内部へ流入することを防止することができる。以上述べたように、本実施例のグロメット10を用いた樹脂封止型装置90には、ケース30との嵌合における本体部20の形状変化の規制に伴うグロメット10の反発力と、ケーブル60の挿通孔70への挿入に伴うグロメット10の復元力が作用する。これにより、グロメット10はケーブル60を安定した状態で保持が可能であると共に、環状突起80とケーブル60との全周に亘る面接触により、密着性の向上を図ることができる。これにより、樹脂封止型装置90は前記したようにケース30内部に充填される熱硬化性樹脂100に対し流出を防ぐことができると共に、ケース30外部から掛けられる水に対し流入を防止することができる。尚、前記した実施例では板状で平面視では矩形状の本体部20を例に説明を行ったが、本体部20は必ずしもその形状に形成されなくてもよく、球状やブロック状等、平面視では円形状や四角形状等としてもよい。この場合、嵌合のためのケース30の孔40は本体部20に対応した形状に形成する。更に、前記した実施例では外周溝50全周と孔40全周とが嵌合することにより、本体部20の形状変化が規制される例で説明を行ったが、本体部20の形状変化が規制されるのであれば、孔40はケース30に空けられた切欠きでもよい。この場合、本体部20はケース30の切欠きに対応した形状に形成する。加えて、前記した実施例では挿通孔70は本体部20の中心に形成される例で説明を行ったが、挿通孔70が形成される位置は必ずしも本体部20の中心でなくてもよく、ケーブル60、ケース30等の形状に応じて本体部20の任意の箇所に形成してもよい。尚、前記した実施例では環状突起80はケーブル60の挿入方向に直交して形成される例で説明を行ったが、環状突起80とケーブル60が面接触するのであれば、必ずしも直交して形成する必要はなく、挿通孔70の内壁に対し直角から傾斜した角度に形成してもよい。更に、前記した実施例ではグロメット10に挿入する挿入物はケーブル60を例に説明を行ったが、ケーブル60の代わりにコネクタを用いてもよい。以上、本発明の実施形態について説明したが、実施形態に示す材料及び形状などは、発明の理解を容易とするための例示に過ぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。