高燃焼低燃焼燃焼待機や高燃焼中燃焼低燃焼燃焼待機のように燃焼量を段階的に調節するボイラを複数台設置しており、ボイラが供給している蒸気の圧力値が圧力調節範囲内に維持されるように各ボイラの燃焼量を制御する多缶設置ボイラにおいて、ボイラの台数制御では各ボイラの燃焼量増減を優先することで運転台数の増減頻度を少なくするとともに、初起動時には運転するボイラの台数を制限するようにしておき、初起動時から設定時間が経過後、若しくは燃焼指令が減少した後に、運転ボイラの台数制限を解除する制御を行うものであることを特徴とする多缶設置ボイラ。本発明が解決しようとする課題は、燃焼量を段階的に調節することができるようにしたボイラを複数台設置しており、ボイラから供給する蒸気の圧力値を調節範囲内に維持するように各ボイラの燃焼量を制御する多缶設置ボイラにおいて、初起動時に運転台数が必要以上に多くなり、多数のボイラが低負荷で燃焼を行うことによって総合的な効率が低下する、ということを防止することのできる多缶設置ボイラを提供することにある。高燃焼低燃焼燃焼待機や高燃焼中燃焼低燃焼燃焼待機のように燃焼量を段階的に調節するボイラを複数台設置しており、ボイラが供給している蒸気の圧力値が圧力調節範囲内に維持されるように各ボイラの燃焼量を制御する多缶設置ボイラにおいて、ボイラの台数制御では各ボイラの燃焼量増減を優先することで運転台数の増減頻度を少なくするとともに、初起動時には運転するボイラの台数を制限するようにしておき、初起動時から設定時間が経過後、若しくは燃焼指令が減少した後に、運転ボイラの台数制限を解除する制御を行う。本発明を実施することで、低負荷燃焼では総合的な効率が悪くなるボイラを複数缶設置した多缶設置ボイラでも、初起動時に必要台数以上のボイラを運転させることがなくなるため、エネルギ消費量を削減することができる。本発明の一実施例を図面を用いて説明する。図1は本発明の一実施例における多缶設置ボイラのフロー図、図2と図3は一実施例におけるボイラ運転パターン図、図4と図5は一実施例でのボイラ燃焼量変動状況を示したタイムチャートである。図1では1号缶から4号缶のボイラ1を並列に設置しており、各ボイラ1で発生させた蒸気を集合させるスチームヘッダ4を設けている。各ボイラ1とスチームヘッダ4の間を蒸気配管5で結んでおき、各ボイラ1で発生させた蒸気はスチームヘッダ4に集合させた後で蒸気使用部図示せずへ送る。スチームヘッダ4には、蒸気圧力値を検出する圧力検出装置6を設け、圧力検出装置6で検出した蒸気圧力値は台数制御装置3へ送る。台数制御装置3には、蒸気圧力値に応じてボイラの燃焼パターンを設定しておき、台数制御装置3が各ボイラにおける燃焼量を決定する。各ボイラには、それぞれに運転制御装置2を設けており、運転制御装置2は台数制御装置3からの燃焼要求信号を受けてボイラの燃焼を行う。台数制御装置3は、図2や図3に記載している燃焼パターンに基づいて台数制御を行う。ボイラによる蒸気の発生量が蒸気の使用量より大きい場合には蒸気圧力値は上昇し、蒸気の発生量が蒸気の使用量より小さい場合には蒸気圧力値は低下することとなる。そのため、台数制御装置3は蒸気圧力値を制御圧力幅内に保つように、蒸気圧力値が高くなるほどボイラの燃焼量を少なくし、蒸気圧力値が低くなるほどボイラの燃焼量を多くする。各ボイラには稼働優先順位を設定しておき、優先順位の高いボイラから順に所定台数分のボイラで燃焼を行わせる台数制御を行う。図2と図3は、ボイラ設置台数が4台の場合における燃焼パターンであるが、図2の場合はボイラの初起動時には4台中2台しか運転させない場合の燃焼パターン、図3は運転台数の制限は行わない場合の燃焼パターンである。また、図4と図5は、ボイラの初起動時における蒸気圧力値とボイラ燃焼量の変動状況を示したものであって、図4は初起動時の運転台数は4台中2台に制限している場合の運転状況、図5は台数制限をしていない運転状況である。本実施例では、各ボイラは高燃焼中燃焼低燃焼燃焼待機の4位置で運転制御を行い、個々のボイラでは、高燃焼での燃焼量を1とした場合に、低燃焼は0.2、中燃焼は0.5であるとしている。この場合、4台すべてが高燃焼であった場合のボイラ全体での燃焼量を100とすると、低燃焼が1台での燃焼量は5、中燃焼1台では12.5、高燃焼1台では25となる。図では各ボイラの燃焼状態は、高燃焼の場合をH、中燃焼の場合をM、低燃焼の場合をL、燃焼待機の場合を-で示している。そして、図2では初起動時に運転するボイラは2台に制限しているため、運転対象から外しているボイラを×で示している。また、4台すべてが高燃焼の時を100とした場合の各燃焼状態での燃焼量を併記している。図2の場合、台数制限をしている場合には図の左側半分のみを使用し、台数制限解除後は図の全体を使用することになる。台数制限解除後の場合は、運転対象外を示していた×は燃焼待機の-と読み替える。図4と図5は、工場の始業時などでのボイラ初起動時を想定したものであり、ボイラは蒸気の使用が始まる少し前に運転スイッチを入れて運転を開始し、蒸気をためた状態で蒸気の使用が始まる。まず図2及び図4に基づいて説明を行う。最初はボイラの運転スイッチは入っておらず、すべてのボイラが停止している状態Aから開始している。ここでボイラの運転を開始すると、その時点での蒸気圧力値は調節範囲より大幅に低いため、台数制御装置3はボイラの燃焼量を可能な限り大きくする。しかし初起動時の運転台数を2台に制限している場合、運転を行うボイラの台数は2台までであるため、2台のボイラに対してのみ運転を指示することになり、2台のボイラを高燃焼Bとする。この時点では蒸気の使用は行っていないため、運転台数を2台に制限していても蒸気圧力は上昇している。蒸気の発生によって蒸気圧力値が調節範囲まで上昇すると、蒸気圧力値にあわせてボイラの燃焼量を減少する。初起動時に運転台数の制限を行った場合でも、初起動時から設定時間が経過後、若しくは燃焼指令が減少すると、運転ボイラの台数制限を解除する。その後、図2及び図4では2台を高燃焼としておいた状態から2段階燃焼量が下がり、高燃焼1台と低燃焼1台の状態Cで安定している。そして蒸気の使用量が増加すると、蒸気圧力値は低下するため、ボイラの燃焼量を増加していく。この時点では台数制限は解除されているため、燃焼量の増加に伴って燃焼台数も増加しており、3台のボイラを高燃焼とするDまで増加している。この例では、運転台数が3台で蒸気供給はほぼ賄えており、4台目のボイラは運転を行う必要がなく、3台のボイラだけ運転している。図3及び図5は、初起動時における運転台数の制限を行っていない場合であり、この場合にはすべてのボイラが停止している状態aからボイラの運転を開始すると、4台のボイラすべてが高燃焼bとなる。このときの蒸気発生量は運転台数の制限を行っている場合より多くなるため、蒸気圧力値上昇の傾きは大きくなっている。その後、蒸気圧力値の上昇に伴ってボイラの燃焼量は低下しており、中燃焼1台と低燃焼3台cまで低下させた状態で安定している。このときの燃焼量は27.5であり、図2の場合での高燃焼1台と低燃焼1台Cでの燃焼量である30とほぼ同じになるが、運転台数は4台であって台数制限を行っている場合より2台多くなっている。その後も4台のボイラが運転を継続しており、図2及び図4の場合よりも運転台数が1台から2台分多くなっている。台数制限を行わなかった場合、高燃焼2台中燃焼1台低燃焼1台dまで燃焼量を増加することになっているが、この状態での燃焼量は67.5である。これに対し、運転台数を制限していた場合の高燃焼3台Dでの燃焼量は75となる。つまり、ここでは4台のボイラを運転していたが、実際には3台のボイラでも賄うことができる蒸気使用量であったということであり、1台は運転させなくても良かったということになる。図2に記載しているように、初起動時にはボイラの運転台数を制限しておき、最初から運転台数が増えすぎないようにしておくと、必要な台数のボイラしか燃焼を開始しないため、運転台数が無駄に増えることはない。台数制御では一度燃焼を開始したボイラは極力停止させない制御を行うため、制限がなければ多数のボイラが低い負荷で燃焼を行うことになり、運転台数が多くなることによってエネルギ電力の消費量が多くなることがあった。運転台数が多くなるとエネルギ消費量が大きくなる場合には、先に記載したように初起動時に台数制限を行っておくことでエネルギ消費量を少なくすることができる。また、蒸気の使用が開始されるまでは、ボイラの運転台数を制限していても蒸気供給が間に合わなくなるということはないが、蒸気の使用が始まると運転台数を制限していたのでは蒸気供給が間に合わなくなる可能性がある。そのため、初起動からある程度時間が経過すると運転台数の制限を解除する。その際、制限の解除を設定時間経過のみで行った場合は、設定時間が長いと蒸気使用開始時間及び使用量の変動に対するリスク運転台数を制限したことによる蒸気不足が大きくなり、設定時間が短いと必要のないボイラまで燃焼指令を与えて台数制限の意味がなくなる可能性がある。そのため、制限の解除を設定時間経過のみでなく燃焼指令減少でも行うことによって、より早く適切な段階での解除が可能となり、その後の蒸気使用開始時や蒸気使用量の変動が発生した場合でも蒸気が足りなくなる可能性を低減することができる。燃焼指令の減少は、蒸気圧力値の上昇によって燃焼量を減少する必要が生じてから行うものであり、これ以降であれば蒸気使用量が増加しなければボイラの燃焼量を増加することはない。そのため、運転台数の制限を解除しても不必要なボイラが運転を開始するということにはならない、ということが分かる。なお、本発明は以上説明した実施例に限定されるものではなく、多くの変形が本発明の技術的思想内で当分野において通常の知識を有する者により可能である。