複数の弾性体が地盤面の上に間欠的に配置されて形成された弾性部と、弾性部の上に設置された型枠と、型枠の上にコンクリートが打設されて形成された耐圧盤と、耐圧盤及び耐圧盤の上に構築される建物の荷重を地盤に支持させる杭とを備えたことを特徴とする建物の基礎構造。弾性部は、63Hz帯域の振動及び125Hz帯域の振動に対して10dB以上の振動減衰量を得ることができる固有振動数に設定されたことを特徴とする請求項1に記載の建物の基礎構造。しかしながら、上記構造における緩衝材は、バネ定数が高く、防振効果が十分ではない。また、上記構造におけるゴムは、建物の耐圧盤の下面全体と接触しているため、バネ定数が高く、防振効果が十分ではないとともに、ゴム使用量が多くなるため、コスト高となる問題点があった。本発明は、地盤を介して伝達される振動を安価な構造で減衰できる建物の基礎構造を提供するものである。本発明に係る建物の基礎構造は、複数の弾性体が地盤面の上に間欠的に配置されて形成された弾性部と、弾性部の上に設置された型枠と、型枠の上にコンクリートが打設されて形成された耐圧盤と、耐圧盤及び耐圧盤の上に構築される建物の荷重を地盤に支持させる杭とを備えたので、地盤を介して伝達される振動を減衰できる弾性部を安価に形成できる。弾性部は、63Hz帯域の振動及び125Hz帯域の振動に対して10dB以上の振動減衰量を得ることができる固有振動数に設定されたので、地下鉄や電車の軌道敷から発生する63Hz帯域及び125Hz帯域の振動が伝わりにくい建物を構築できる。図1に示すように、建物の基礎構造1は、地下鉄の近傍や電車の軌道敷の近傍の建設予定地を掘削して形成した根切部2の地盤面3と、根切部2の地盤4に設けられて後述する耐圧盤5及び耐圧盤5の上に構築される建物6図2c参照の荷重を地盤4に支持させる複数の杭7と、杭7の杭頭面に設けられた基礎フーチング8と、根切部2の地盤面3の上に形成された弾性部10と、弾性部10の上に設置された型枠11と、型枠11及び基礎フーチング8の上に打設されたコンクリートが固化して形成された耐圧盤5と、耐圧盤5の周端面の全面に取付けられたゴム板9とを備える。弾性部10は、例えば弾性体の一例である断面矩形の棒状に形成された複数の棒状ゴム体12が根切部2の地盤面3の上に間欠的に配置されて構成される。複数の棒状ゴム体12は、例えば、図1aに示すように、棒の中心軸が地盤面3に沿って同一方向に延長するように配置され、互いに隣り合う棒状ゴム体12同士が互いに接触しないように所定間隔を隔てて隣り合うように並べて配置される。型枠11は、図2aに示すように型枠底板部15と型枠側板部16とを備える。型枠底板部15は、地盤面3の上に間欠的に配置された複数の棒状ゴム体12の上に載置される。型枠側板部16は、型枠底板部15の外周部から立ち上がるように設置される。型枠底板部15は、複数の棒状ゴム体12の上に載置された図外の複数の矩形板状の型枠板により構成される。当該複数の型枠板は、互いに隣り合う型枠板を形成する矩形板の周端面同士が突き合わされ、基礎フーチング8の横に配置される型枠板の端面と基礎フーチング8の側面とが突き合わされるように敷設されることによって、基礎フーチング8の上面及び型枠底板部15の上面に打設されるコンクリートが型枠底板部15の下に配置された棒状ゴム体12と棒状ゴム体12との間に流入するのを防止し、かつ、基礎フーチング8及び型枠底板部15の上に打設されるコンクリートが固化するまで当該コンクリートの荷重を支える型枠底板部15を形成するものである。型枠側板部16は、型枠底板部15の外周を取り囲むように設置された複数の型枠板により構成される。型枠11を形成する型枠板の材質や形状等は特に限定されない。尚、型枠底板部15を形成する型枠板としては板面が凹凸面に形成された例えばキーストンプレートを用いることによって、型枠底板部15の対荷重強度を上げることができる。実施形態の基礎の形成方法を説明する。まず、建物建設予定地を根切りした根切部2の地盤面3から地盤4に延長する場所打ち杭、既製杭等の杭7を形成する。杭7の杭頭面の上に基礎フーチング8を形成する。杭7の杭頭面と基礎フーチング8との接合は、ピン接合に近い所謂半剛接合により接合することが好ましいが、剛接合により接合してもよい。複数の棒状ゴム体12を互いに接触しないように地盤面3上に間欠的に配置して弾性部10を形成する。地盤面3に配置された互いに隣り合う棒状ゴム体12と棒状ゴム体12との間にコンクリートが流れ込まないように弾性部10の上に耐圧盤5を形成するための型枠11を構築する以上、図2a参照。型枠11の型枠底板部15の上に鉄筋を配筋した後に型枠底板部15及び基礎フーチング8の上に型枠側板部16の高さより低い位置までコンクリートを打設してコンクリートを固化させることで所定厚さの耐圧盤5を形成する。耐圧盤5が形成された後、型枠11の型枠側板部16を撤去し、型枠側板部16を撤去することにより露出した型枠底板部15の周端面の全面及び耐圧盤5の周端面の全面にゴム板9を取り付ける以上、図2b参照。そして、耐圧盤5の上に建物6を構築していく図2c参照。尚、コンクリートが固化して耐圧盤5が形成された後は、当該耐圧盤5及び耐圧盤5の上に構築される建物6の荷重は複数の杭7を介して地盤4に支持されることになる。この場合、杭7は、例えば、下端部が硬質地盤まで延長して硬質地盤に荷重を支持させる支持杭、又は、周辺地盤との摩擦により荷重を支持させる摩擦杭である。また、根切部2の地盤面3がコンクリートの荷重に耐えられないような地盤面である場合には、当該地盤面3に捨てコンクリートを打設して平坦面を形成してから当該平坦面上に複数の棒状ゴム体12を間欠的に設置して弾性部10を形成すればよい。実施形態の弾性部Aの構成による振動減衰量と従来の弾性部Bの構成による振動減衰量とを以下の条件に基づいて計算した。耐圧盤の条件所定寸法の矩形面で所定寸法の厚さの耐圧盤は、盤面となる矩形面の一方の辺の長さが1200mm、他方の辺の長さが1000mmで、厚さ高さが500mmの矩形板状で、重量1500kgfの耐圧盤を想定した。実施形態の弾性部Aの条件断面矩形の棒状に形成された弾性体としての棒状ゴム体は、棒の長さが1000mm、断面矩形の一方の辺長さ高さが50mm、他方の辺の長さ幅が130mmで、静的ばね定数1700kgf/cm、許容荷重1200kgfのものを用い、上記耐圧盤の下に当該棒状ゴム体を3個互いに離して配置して静的ばね定数5100kgf/cm、許容荷重3600kgfである弾性部Aを想定した。従来の弾性部Bの条件矩形面の一方の辺の長さが1200mm、他方の辺の長さが1000mmで、厚さ高さが50mmの矩形板状で、静的ばね定数300000kgf/cm、許容荷重150000kgfである矩形板状ゴムを用い、上記耐圧盤の矩形面の下面全面に耐圧盤の矩形面と同じ寸法のゴム矩形面を全面接触させて形成される弾性部Bを想定した。上記弾性部Aの固有振動数f0、振動伝達率τ、振動減衰量Lを以下の各計算式に基づいて算出し、その結果を図3に示した。上記弾性部Bの固有振動数f0、振動伝達率τ、振動減衰量Lを以下の各計算式に基づいて算出し、その結果を図4に示した。図3からわかるように、弾性部Aの場合、63Hz帯域の振動に対して31dBの減衰量が得られ、125Hz帯域以上の振動に対して35dB以上の減衰量が得られる。即ち、弾性部Aの場合、地下鉄や電車の軌道敷から発生する63Hz帯域及び125Hz帯域の振動に対して高い減衰効果が得られるのに対し、弾性部Bの場合、図4からわかるように、63Hz帯域及び125Hz帯域の振動に対して減衰効果は得られない。即ち、実施形態のように、隣り合う棒状ゴム体12が互いに接触しないように複数個の棒状ゴム体12を地盤面3に間隔を隔てて並べることで弾性部10を形成すれば、ばね定数及び許容荷重の小さい棒状ゴム体12を用いて当該棒状ゴム体12の大きさや個数を調整することによって、棒状ゴム体12を弾性域内で使用してばね定数を任意に設定できて、減衰対象とする周波数帯域の振動に対する振動減衰量の大きい固有振動数を自由に選定できるようになり、減衰対象とする周波数帯域の振動に対する減衰効果の高い弾性部10を備えた基礎構造1を構築できるようになる。また、棒状ゴム体12を用いるので、ゴムの使用量を少なくでき、弾性部10を安価に形成できる。よって、地下鉄や電車の軌道敷から発生する63Hz帯域及び125Hz帯域の振動に対して高い減衰効果が得られる弾性部10を安価に形成でき、63Hz帯域及び125Hz帯域の振動を弾性部10で減衰させることができるので、地下鉄や電車の軌道敷から発生する63Hz帯域及び125Hz帯域の振動が伝わりにくい建物を構築できる。地下鉄や電車の軌道敷から発生する63Hz帯域及び125Hz帯域の振動に対して少なくとも10dB以上の減衰量が得られる弾性部10を形成することが好ましい。10dB以上の減衰量が得られる弾性部10を形成する場合には、耐圧盤5が形成されるまでに弾性部10に加わる荷重Wを考慮し、複数の弾性体を用いて、10dB以上の減衰量が得られるばね定数及び固有振動数を備えた弾性部10を形成すればよい。弾性部10は、根切部2の地盤面3の上に複数の弾性体が間欠的に配置されて形成されたものであれば良く、例えば弾性体の一例である断面矩形の棒状に形成された複数の棒状ゴム体12が根切部2の地盤面3の上に格子桟状に配置されて形成された構成、複数のブロック状のゴム体が根切部2の地盤面3の上に点在して配置されて形成された構成等であってもよい。尚、複数の棒状ゴム体12を格子桟状に配置する場合、格子の交差部においては棒状ゴム体12同士を接触させてもよいし、離してもよい。また、弾性体の一例としての複数のばねを根切部2の地盤面3の上に間欠的に配置して弾性部10を形成してもよい。型枠側板部16の内面に予めゴム板9を仮止めしておいて、耐圧盤5が完成した後に型枠側板部16を撤去することでゴム板9を耐圧盤5の周端面に付着させるようにしてもよい。尚、建物と地盤の間に積層ゴム装置を設置する免震構造が知られているが、当該免震構造は、積層ゴム装置で建物荷重を支える構造であり、また、地震時の低い周波数帯数Hz以下の振動を減衰させる構造であるので、建物荷重を支えずに耐圧盤5と地盤面3との間に複数の弾性体を設置して形成された弾性部10を備えた本発明の基礎構造は上記免震構造とは全く異なる技術である。