被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物を加熱するための高周波を発振する高周波発振器と、前記加熱室に接続され、前記高周波発振器から発振された高周波を前記加熱室に導く導波管と、前記加熱室の壁面のうち少なくとも一つの面の略全域に設置され、前記被加熱物を加熱するヒータユニットと、加熱モードの選択に関する操作の入力を行う設定入力手段と、選択された加熱モードに応じて、前記ヒータユニットおよび前記高周波発振器の加熱動作を制御する制御手段とを備え、前記ヒータユニットは、複数の発熱体を有し、該発熱体は、それぞれ、当該ヒータユニットが設置された面の略全域に設置され、前記制御手段は、前記加熱モードとして、前記ヒータユニットによるヒータ加熱と前記高周波発振器による高周波加熱とを同時に行う同時加熱モードが実行可能であり、前記同時加熱モードにおいて、前記高周波発振器に設定する高周波加熱の出力に応じて、前記複数の発熱体の全てまたは一部を発熱させることを特徴とする加熱調理器。前記ヒータユニットは、前記加熱室の壁面のうち、当該ヒータユニットが設置された面の略全域を覆うように設置された平板形状の支持体を有し、前記複数の発熱体は、それぞれ発熱線により構成され、各発熱線が隣り合うように前記支持体に巻き付けられたことを特徴とする請求項1記載の加熱調理器。前記制御手段は、前記同時加熱モードとして、第1の同時加熱モードが実行可能であり、前記第1の同時加熱モードにおいて、前記高周波発振器を所定の出力に設定し、前記複数の発熱体の一部のみを発熱させることを特徴とする請求項2記載の加熱調理器。前記制御手段は、前記同時加熱モードとして、第2の同時加熱モードが実行可能であり、前記第2の同時加熱モードにおいて、前記高周波発振器を前記第1の同時加熱モードより低い出力に設定し、前記複数の発熱体の全てを発熱させることを特徴とする請求項3記載の加熱調理器。前記制御手段は、前記第1の同時加熱モードを実行する度に、前記複数の発熱体のうち発熱させる発熱体を変更することを特徴とする請求項3または4記載の加熱調理器。前記制御手段は、前記第1の同時加熱モードにおいて、前記複数の発熱体の各発熱時間が平準化するように、発熱させる発熱体を変更することを特徴とする請求項3または4記載の加熱調理器。前記加熱室の壁面に設けられた吸気口および排気口と、前記加熱室内の空気を前記吸気口から吸気し、該空気を加熱して前記排気口から前記加熱室内へ排気することで熱風対流加熱をするコンベクションユニットとを備え、前記制御手段は、前記加熱モードとして、前記ヒータユニットによるヒータ加熱と前記コンベクションユニットによる熱風対流加熱とを同時に行うグリル加熱モードが実行可能であることを特徴とする請求項1~6の何れか一項に記載の加熱調理器。前記加熱室の底面に配置され、前記被加熱物を下側から加熱する下ヒータを備え、前記ヒータユニットは、前記加熱室の壁面のうち上面および側面の少なくとも一方の面に設置され、前記制御手段は、前記加熱モードとして、前記ヒータユニットと前記下ヒータとによるヒータ加熱を同時に行うオーブン加熱モードが実行可能であることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載の加熱調理器。前記制御手段は、前記加熱モードとして、前記高周波発振器による高周波加熱のみを行う高周波加熱単独運転モードが実行可能であることを特徴とする請求項1~8の何れか一項に記載の加熱調理器。前記制御手段は、複数の加熱モードが実行可能であり、各加熱モードにおける消費電力が略同一となり、かつ、許容消費電力を超えないように前記被加熱物の加熱を制御することを特徴とする請求項4~8の何れか一項に記載の加熱調理器。前記制御手段は、複数の加熱モードが実行可能であり、前記複数の加熱モードのうち、前記設定入力手段により選択された任意の加熱モードを実行することを特徴とする請求項4~9の何れか一項に記載の加熱調理器。前記制御手段は、複数の加熱モードが実行可能であり、前記複数の加熱モードのうち、前記設定入力手段により選択された二つ以上の加熱モードを、順次実行する加熱シーケンスが実行可能であることを特徴とする請求項4~9の何れか一項に記載の加熱調理器。近年の加熱調理器では、ユーザの調理短時間化、高火力化のニーズに応えるべく、高周波発振器による高周波加熱やオーブン、グリルによるヒータ加熱は、それぞれ単独で定格電力例えば、家庭用コンセントの定格である約1500W15Aにせまる消費電力を利用している場合が多い。特許文献1に記載されているような従来の加熱調理器では、高周波発振器による高周波加熱と、ヒータによるヒータ加熱とを同時に実施するような加熱制御方法や、高周波発振器を断続的に休止させ、休止期間にヒータ加熱を実施する加熱制御方法を搭載している。しかしながら、高周波加熱とヒータ加熱とを同時に運転すると、電源入力消費電力が定格電力例えば家庭用加熱調理器の制限である100V15Aを大きく超えることになる場合が多く、商用電源入力に対して、内蔵する電源回路や制御回路において、高周波加熱あるいはヒータ加熱の出力を抑制するために電流あるいは電圧を抑制するような回路構成が必要となり、余分な部品、寸法、コストがかかる、という問題点があった。また、高周波発振器を休止させたときのみヒータ加熱を実施するような場合は、電源入力が定格を超える心配はなくなるものの、スイッチング時におきるタイムラグや電力損失があるため、調理短時間化や省エネルギー効果に対して、効率的ではない、という問題点があった。さらに、ヒータを複数に分割して設置し、選択的に加熱することで消費電力を抑えた上で、高周波加熱とヒータ加熱との同時加熱を実現する手段も考えられるが、被加熱物のうち、稼動しているヒータから輻射熱が伝わりやすい部分のみ加熱が促進されるため、局所的に焦げがつくなどの弊害があった。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、高周波発振器による高周波加熱とヒータによるヒータ加熱とを同時に実施する際、加熱ムラを抑制しつつ、簡易な構成で消費電力を抑制することができる加熱調理器を得るものである。本発明に係る加熱調理器は、被加熱物を収納する加熱室と、前記被加熱物を加熱するための高周波を発振する高周波発振器と、前記加熱室に接続され、前記高周波発振器から発振された高周波を前記加熱室に導く導波管と、前記加熱室の壁面のうち少なくとも一つの面の略全域に設置され、前記被加熱物を加熱するヒータユニットと、加熱モードの選択に関する操作の入力を行う設定入力手段と、選択された加熱モードに応じて、前記ヒータユニットおよび前記高周波発振器の加熱動作を制御する制御手段とを備え、前記ヒータユニットは、複数の発熱体を有し、該発熱体は、それぞれ、当該ヒータユニットが設置された面の略全域に設置され、前記制御手段は、前記加熱モードとして、前記ヒータユニットによるヒータ加熱と前記高周波発振器による高周波加熱とを同時に行う同時加熱モードが実行可能であり、前記同時加熱モードにおいて、前記高周波発振器に設定する高周波加熱の出力に応じて、前記複数の発熱体の全てまたは一部を発熱させるものである。本発明は、高周波発振器による高周波加熱とヒータによるヒータ加熱とを同時に実施する際、加熱ムラを抑制しつつ、簡易な構成で消費電力を抑制することができる。実施の形態1.図1は本発明の実施の形態1を示す加熱調理器の外観斜視図である。図1においては、ドア4を開いた状態の加熱調理器を前方上側から見た外観を示している。加熱調理器本体1は、ケース5の内部に被加熱物図示せずを収納する加熱室2が設けられており、ドア4を開いて被加熱物を設置した後にドア4を閉め、操作パネル3で設定入力、操作することで加熱調理を実施する。入力操作に関しては後述する。制御装置31後述は操作パネル3からの信号をトリガーとして、加熱動作を制御する。また、操作パネル3内に設置された液晶などにて構成される表示装置には運転状態や設定状態が表示される。なお、調理を手動で止めたい場合や設置をやり直したい場合には、操作パネル3上に設置された取り消しキーを押下することで、途中停止する旨の信号が制御装置に送られて、全ての熱源への電力供給を停止する。図2は本発明の実施の形態1を示す加熱調理器の主要部を側面から見た断面図である。図2において、6は角皿である。角皿6は、高周波を透過しやすいセラミックにて構成されており、必要に応じて被加熱物を設置して用いられる。角皿6を用いる理由としては、熱源であるフラットヒータ23に被加熱物を近づけることで加熱を促進する効果が見込めることや、被加熱物からの落下物、例えば油や食品カスなどが加熱室2内に落下して汚すことを防ぐ効果があることなどがある。なお、角皿6は必ずしも使用する必要はなく、被加熱物を高周波透過板14上に設置して加熱してもよい。7は角皿レールである。角皿レール7は、加熱室2の側壁に構成される。角皿レール7の上に角皿6のフランジ部を設置し、ドア4開口側から滑らせて庫内に投入、設置する。なお、角皿レール7は側壁に高さを違えて複数設けてもよい。角皿6の設置高さを変えることで、加熱具合を変化させることが可能となるからである。8は高周波発振器である。高周波発振器8は、例えば2.45GHzのマイクロ波を発振するマグネトロンである。高周波発振器8から発振されたマイクロ波は導波管9内部を伝播して、アンテナ10に伝えられる。アンテナ10はアンテナ室12と導波管9の連結部に同軸結合の形で設置されており、アンテナ室12へマイクロ波が伝えられる。マイクロ波をアンテナ室12から加熱室2へ伝播させる際、アンテナ10を回転させることにより、加熱室2内へ伝えられるマイクロ波の電界分布をできるだけ多様な状態にすることができ、被加熱物が加熱される際の加熱ムラを平準化することが可能となる。アンテナ10は導波管9下部に固定されているアンテナモータ11にて回転駆動される。こうして高周波発振器8から供給されるマイクロ波によって、加熱室2内に設置された被加熱物が加熱ムラを極力抑制した状態にて誘電加熱されることとなる。マイクロ波による誘電加熱の特徴として、水分子を選択的に加熱しやすいことが挙げられ、後述するヒータによる輻射加熱などに比べて、被加熱物内部まで加熱されやすい傾向があることが加熱源としての大きな特徴である。アンテナ室12内部、即ち、加熱室2の底面の下方には、例えばシーズヒータで構成される下ヒータ13が設置される。下ヒータ13はアンテナ10に干渉しない位置に設置され、被加熱物を下から輻射加熱したい場合や、加熱室2内の雰囲気温度を上昇させたい場合に加熱に利用することが可能である。なお、下ヒータ13はシーズヒータに限らず、ガラス管ヒータなどの任意のヒータを用いることができる。14は高周波透過板である。高周波透過板14は、角皿6と同様にセラミックで形成されており、加熱室2の底板底面として構成されるものである。先述したとおり、ここに被加熱物を直接置いて加熱することも可能である。15はコンベクションユニットである。コンベクションユニット15は、加熱室2の壁面背面に形成された通風孔19吸気口及び排気口と連結しており、加熱室2内の被加熱物に対して、熱風による対流加熱を行える構成となっている。16はコンベクションヒータである。コンベクションヒータ16、例えばガラス管ヒータにて構成されている。17はコンベクションファン、18はコンベクションモータである。コンベクションファン17は、コンベクションモータ18により駆動力を得て回転し、加熱室2内の空気を吸気口から吸気し、この空気を加熱して排気口から加熱室2内へ排気する。これにより、加熱室2とコンベクションユニット15内部を循環する風路を形成し、加熱室2内に設置された被加熱物が熱風対流加熱される。具体的には、図2に示す角皿6に近い通風孔19吸気口から加熱室2内の空気をコンベクションユニット15側に吸い込み、コンベクションヒータ16で加熱された熱風をコンベクションヒータ16に対向する通風孔19排気口から加熱室2側へ排出する。排出された熱風は加熱室2内を循環し、角皿6上に置かれる被加熱物を加熱しながら、またコンベクションユニット15に吸い込まれる構造となっている。なお、本実施の形態ではコンベクションユニット15を加熱室2の背面に設ける場合を説明するが、本発明はこれに限らず、加熱室2の側面右側面又は左側面に設けても良い。加熱室2の内部には、温度検知手段である赤外線センサ24、サーミスタ25が設けられており、それぞれ検出温度を制御装置31後述に入力する。20はヒータユニットである。ヒータユニット20は、断熱材21、ヒータカバー22、フラットヒータ23を備えている。フラットヒータ23は加熱室2の壁面天面に接触を保って固定され、加熱時には天面を介して被加熱物を輻射加熱する。その際、効率的に加熱室2側を加熱できるように、フラットヒータ23の上側は断熱材21で覆った構成とする。断熱材21はグラスウールやロックウールなどの素材にて構成する。さらに断熱材21とフラットヒータ23を固定しつつ、ヒータ外部への熱漏洩による高温化を防止するためにヒータカバー22を設置する。ヒータカバー22は外側の輻射率を下げることで輻射熱による熱漏洩を防止したり、図示しない冷却ファンにより通風冷却したりすることでヒータカバー22上面、ひいてはケース5上面の温度上昇を抑制する。なお、本実施の形態ではフラットヒータ23を加熱室2の壁面のうち、天面に設ける場合を説明するが、本発明はこれに限らず、加熱室2の天面に加え又は天面に代えて、側面右側面、左側面、背面に設けても良い。ここで、ヒータユニット20の構成をより詳細に説明する。図3は本発明の実施の形態1を示す加熱調理器のヒータユニットの断面図である。フラットヒータ23は、例えばマイカ製の発熱線支持体26に発熱線27が巻き付けられて形成されており、発熱線27が発熱することにより加熱を実施する。発熱線27は例えばニクロム線を用いている。また、フラットヒータ23には、発熱線支持体26と発熱線27の両側をカバーするように、例えばマイカ製の発熱線カバー28が設置される。マイカは絶縁性能に優れるため、発熱線支持体26に巻かれた発熱線27同士の接触や、発熱線27と加熱室天面2aとの絶縁を取ることができ、安全に加熱することができる。また、前述したように、フラットヒータ23の上には断熱材21が設置され、その上にヒータカバー22が設置される。ヒータカバー22は高温にも耐えうるように金属製であり、熱膨張によりフラットヒータ23および断熱材21を抑える効果が抑制されないように、中心部をヒータユニット固定具29にてネジ留め固定する。図4、図5は本発明の実施の形態1を示す加熱調理器のフラットヒータの平面図である。図4においては発熱線カバー28を取り外した状態を示し、図5においては発熱線カバー28一部省略の配置状態を示している。図4、図5に示すように、発熱線支持体26は平板形状を有し、加熱室2の天面の略全域を覆うように設置されている。発熱線27は、発熱線27Aと発熱線27Bの2本で構成される。それぞれの発熱線27A、27Bは隣り合うように、同一の発熱線支持体26に巻かれるが、その際お互いの発熱線が接触しないように交互に巻かれている。発熱線支持体26の表側、裏側いずれを通る際にも接触しないように距離を持って交互に巻いていくため、お互いの口出し部にいたるまで触れることなく巻きつけることが可能となる。なお、図4、図5に示す例では、発熱線支持体26を二分割して2本の発熱線27A、27Bを順次巻き付けるように構成しているが、本発明はこれに限らず、発熱線支持体26を一体に構成しても良いし、三つ以上に分割しても良い。また、本実施の形態においては発熱線27が2本の場合を説明するが、本発明はこれに限らず、3本以上の任意の本数としても良い。即ち、発熱線支持体26を加熱室2の面の略全域を覆うように設置し、この発熱線支持体26に複数の発熱線27が隣り合うように発熱線支持体26に巻き付けられた構成であれば良い。なお、発熱線27は、本発明における発熱体に相当する。また、発熱線支持体26は、本発明における支持体に相当する。このようにフラットヒータ23の略全面に発熱線27A、27Bが巻きつけられており、発熱線27の長さは同等となるように巻かれているため、発熱線27A、27Bの両方が通電された場合には、フラットヒータ23は出力100の加熱出力となり、いずれか一方が通電された場合には出力50の加熱出力となる。このように複数の発熱線27による発熱のon、offを切り替えることでフラットヒータ23の加熱出力の可変が可能となる。このとき、いずれの発熱線27も発熱線支持体26の全域に巻かれているため、フラットヒータ23の加熱領域は加熱面全域天面の略全域であり、加熱面の面方向の温度勾配を小さく抑制したまま、出力の増減調整をすることが可能となる効果を有する。次に制御ブロックについて説明する。図6は本発明の実施の形態1を示す加熱調理器の制御ブロック図である。加熱調理器本体1への電源のon、offを司るメイン基板30により、制御装置31、電源装置32への電源供給が制御される。電源装置32は、リレー33を介して、アンテナモータ11、インバータINV基板34、高周波発振器8、下ヒータ13、コンベクションモータ18、コンベクションヒータ16、フラットヒータ23の発熱線27A、フラットヒータ23の発熱線27Bと接続されている。制御装置31は操作パネル3において、入力手段3aにより入力された設定入力情報により、後述する加熱モードに応じて、リレー33を制御し、各熱源に電源を供給するか否かを制御する。また、制御装置31は、温度検知手段である赤外線センサ24、サーミスタ25から温度情報を取得しており、庫内温度の過昇防止のためにリレー33のon、offの制御を実施する。なお、操作パネル3は、本発明における設定入力手段に相当する。また、制御装置31は、本発明における制御手段に相当する。次に、本実施の形態における加熱調理器が実行可能な加熱モードと熱源の動作について説明する。図7は本発明の実施の形態1を示す加熱調理器のヒータ出力組み合わせテーブルである。図7においては、加熱モードごとに熱源への電源供給と消費電力の関係を示すヒータ出力組み合わせ表を示している。本実施の形態における加熱モードは5種類あり、各加熱モードにおける消費電力が略同一となり、かつ、許容消費電力を超えないように加熱出力が設定されている。図7の例では、各加熱モードのそれぞれの消費電力の合計が1350Wに設定されており、いずれの加熱モードにおいても使用できる電力において最大限の出力を発揮することが可能となる。なお、これは100V家庭用電源の定格100V15Aに対して-10であり、電圧変動やヒータ出力のばらつき、熱源以外の電力消費などを考慮にいれつつ、十分尤度をもちながら、高入力を入れる条件として設定してある。高周波発振器8による高周波加熱の出力は、インバータ基板34により出力調整が可能であり、例えば1350W~650Wにて運転する。参考までに高周波発振器8であるマグネトロンの効率は、設置条件や被加熱物の重量によっても変わるため、およそ75~50である。ここで、各加熱モードにおける高周波加熱レンジ加熱の入力としては1350W入力時は1000W出力、1000W入力時は600W出力、650W入力時は350W出力を想定している。フラットヒータ23以下、上ヒータともいうによるヒータ加熱の出力は、弱出力700Wまたは通常出力350Wに切り替え可能である。すなわち、発熱線27A、発熱線27Bはそれぞれ350W出力であり、両者のリレー33A、33Bが両方ともonになった場合には、上ヒータは700Wの出力となり、片側のみonした場合には350Wの出力となる。コンベクションヒータ16、および下ヒータ13は、加熱出力時にはそれぞれ650Wにて運転する。制御装置31は、複数の加熱モードのうち、操作パネル3により選択された任意の加熱モードを実行する。なお、本実施の形態においては5種類の加熱モードが実行可能な場合を説明するが、本発明はこれに限らず、少なくとも同時加熱モードA、Bを含む二つ以上の加熱モードが実行可能であればよい。以下、各加熱モードの詳細を説明する。1同時加熱モードA家庭用の一般的な電子レンジ程度の出力1000Wを高周波発振器8に設定した高周波加熱と、上ヒータを弱出力350Wに設定したヒータ加熱とを同時に行う加熱モードである。即ち、同時加熱モードAにおいては、高周波発振器8を所定の出力に設定し、発熱線27A又は発熱線27Bの何れか一方のみを発熱させる。この同時加熱モードAは、かさのある食品などを内部まで温めるために高周波加熱を実施しつつ、庫内温度上昇を促進する効果を有する。焼きの効果は薄いため、表面に焦げは必要ないが、表面を乾燥させる程度の温度上昇や、後半工程でグリルやオーブンを実施するための加熱室温度上昇の助走的役割の加熱に適する。なお、同時加熱モードAは、本発明における第1の同時加熱モードに相当する。ここで、発熱線27A又は発熱線27Bへの通電は、それぞれの発熱線27の寿命を勘案するとどちらかに偏るのは好ましくない。このため、同時加熱モードAを実行する度に、発熱線27Aと発熱線27Bを交互に発熱させるように変更すると良い。また、例えば制御装置31内で通電時間をタイマーカウントして、発熱線27Aと発熱線27Bの発熱時間が出来るだけ平準化するように、発熱させる発熱線27を変更するようにすると良い。これにより、発熱線27の寿命を延ばすことが可能となる。なお、本実施の形態においては、2本の発熱線27によりヒータ加熱の出力を通常出力と弱出力とに切り替える場合を説明するが、これに限らず、3本以上の発熱線27の通電を切り替えることで、任意の出力とすることができる。この場合、高周波発振器8に設定する出力に応じて、上ヒータの出力を設定するようにしても良い。例えば、それぞれ天面の略全域に配置した4本の発熱線27を設け、各発熱線27の出力を175Wとし、高周波発振器8に設定する高周波加熱の出力に応じて、上ヒータを構成する複数の発熱線27の一部のみを発熱するようにしても良い。例えば、以下のような出力を設定しても良い。同時加熱モードA-1:高周波発振器8[1175W]、上ヒータ[175W]同時加熱モードA-2:高周波発振器8[1000W]、上ヒータ[350W]同時加熱モードA-3:高周波発振器8[825W]、上ヒータ[525W]2同時加熱モードB高周波発振器8を弱出力650Wに設定した高周波加熱と、上ヒータを通常出力700Wに設定したヒータ加熱とを同時に行う加熱モードである。即ち、同時加熱モードBにおいては、高周波発振器8を同時加熱モードAより低い出力に設定し、複数の発熱線27の全てを発熱させる。なお、高周波発振器8の出力は一例であり、650Wよりも低い出力としても良い。この同時加熱モードAは、上ヒータからの輻射加熱を100出力とするため、焦げ目をつけることができるが、被加熱物内部まで十分な温度上昇が見込めないような大きな被加熱物などに適する。通常のグリル加熱のみでは焦げ目がついたときに内部がまだ冷たい、というようなケースや、被加熱物が調理開始段階において冷凍されているような場合に内部が冷たいまま食事として提供されるような不具合を抑制する効果がある。なお、同時加熱モードBは、本発明における第2の同時加熱モードに相当する。3グリルモード上ヒータを通常出力700Wに設定したヒータ加熱と、コンベクションユニット15による熱風対流加熱とを同時に行う加熱モードである。上述したようにコンベクションヒータ16は、加熱出力時には650Wにて運転する。なお、ここでは上ヒータを通常出力とした場合を説明するが、上ヒータを通常出力700Wよりも低い出力としても良い。即ち、グリルモードは、ヒータユニット20によるヒータ加熱とコンベクションユニット15による熱風対流加熱とを同時に行うものである。このグリルモードは、焦げ目をつけるのにもっとも適したモードであり、あわせてコンベクションユニット15の熱風も被加熱物表面に当てるので短時間で焦がすことが可能である。4オーブンモード上ヒータを通常出力700Wに設定したヒータ加熱と、下ヒータ13によるヒータ加熱とを同時に行う加熱モードである。上述したように下ヒータ13は、加熱出力時には650Wにて運転する。なお、ここでは上ヒータを通常出力とした場合を説明するが、上ヒータを通常出力700Wよりも低い出力としても良い。即ち、オーブンモードは、ヒータユニット20と下ヒータとによるヒータ加熱を同時に行うものである。このオーブンモードは、加熱室2内の雰囲気温度を高温に制御しつつ、時間をかけてじっくり焼き上げる際に有効である。上下から加熱して焼くため、被加熱物下側の加熱状態も良好となる。5高周波加熱単独モード高周波発振器8による高周波加熱のみを行う加熱モードである。例えば、許容消費電力を超えない範囲で最大出力1350Wを設定する。なお、高周波加熱単独モードにおける高周波発振器8の出力はこれに限らず、許容消費電力を超えない範囲で任意の値としても良い。この高周波加熱単独モードは、いわゆる電子レンジ加熱であり、調理済み食材のあたため直しなど、焼く必要はないが加熱する必要がある場合に用いる。焦げ目をつけたり、表面を乾燥させたりする必要がない場合には、この加熱モードを用いる。なお、同時加熱モードA、同時加熱モードB、オーブンモード、高周波加熱単独モードでは、コンベクションヒータ16を使用しないが、コンベクションファン17を稼動させるようにしても良い。これにより、加熱室2内の空気を循環させることができ、庫内雰囲気温度を高め、被加熱物の焼成効果を高めることができるからである。上述した各加熱モードは、ユーザが所望の仕上がり状態にするために任意に選択が可能であり、仕上がりを確認する楽しみを演出することができる。例えば同じ調理でも次回は加熱モードの組み合わせや加熱時間を変えてみる、などの工夫や改善の楽しみを感じることができる機器として構成が可能となる。次に、操作パネル3により選択された複数の加熱モードを順次実行する加熱シーケンスについて説明する。図8は本発明の実施の形態1を示す加熱調理器の操作パネルの一例である。図8に示すように、操作パネル3においては、加熱調理工程の前半と後半を分け、前半工程と後半工程それぞれに5つの加熱モードとその時間を設定できるように構成されている。操作手順としては、まず、加熱モード選択キー51Aにて前半工程の加熱モードを選択し、加熱時間設定キー50Aにて加熱時間を選択する。その後、加熱モード選択キー51Bにて後半工程の加熱モードを選択し、加熱時間設定キー50Bにて加熱時間を選択する。そして、加熱スタートキー53にて加熱をスタートする。制御装置31は、上述したように加熱モードに応じてリレー33を動作させ、上記操作により選択された前半工程の加熱モードを設定された加熱時間の間実行した後、後半工程の加熱モードを設定された加熱時間の間実行する。このとき、表示手段3bでは、加熱モードと加熱残時間を表示し、ユーザに状態を報知する。なお、メニューキー52により、あらかじめ制御装置31内の記憶装置図示せずに加熱モードと加熱時間が記憶されているメニューを選択することにより、細かいモード選択や時間設定をすることなく加熱スタートキー53にて調理できる自動加熱モードを備えるようにしても良い。なお、54は取り消しキーであり、運転を停止するとともに、加熱設定を初期に戻す働きがある。調理を中止したいときや設定をやり直したいときに使用されるキーである。なお、本実施の形態においては、複数の加熱モードを順次実行する加熱シーケンスの一例として、前半工程と後半工程の二つの工程を設定する場合を説明したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、上述した複数の加熱モードのうち、操作パネル3により選択された二つ以上の加熱モードを、順次実行する加熱シーケンスとしても良い。以上のように本実施の形態においては、加熱室2の壁面のうち少なくとも一つの面の略全域に設置され、被加熱物を加熱するヒータユニット20を備え、ヒータユニット20は、複数の発熱線27を有し、この発熱線27は、それぞれ、当該ヒータユニット20が設置された面の略全域に設置されている。そして、ヒータユニット20によるヒータ加熱と高周波発振器8による高周波加熱とを同時に行う同時加熱モードにおいて、高周波発振器8に設定する高周波加熱の出力に応じて、複数の発熱線27の全てまたは一部を発熱させる。このため、複数の発熱線27の全てまたは一部を発熱させることでヒータ加熱の出力を可変するので、電流や電圧を制御するような複雑な回路や部品を必要とせず簡易な構成とすることができる。また、複数の発熱線27のうち一部を発熱する場合にも、局所でなく加熱面全域を加熱することが可能となる。ひいては加熱室内に置かれた被加熱物の加熱ムラを抑制しつつ加熱することが可能となる。また、複数の発熱線27のうち一部のみに通電した場合、ヒータユニット20に用いる電力を抑制することができるため、ヒータユニット20による加熱ムラを抑制しつつ、電源定格以下での高周波加熱とヒータ加熱の同時加熱が成立しやすくする効果を有する。したがって、高周波発振器8による高周波加熱とヒータユニット20によるヒータ加熱とを同時に実施する際、ヒータユニット20による加熱ムラを抑制しつつ、簡易な構成で消費電力を抑制することができる。