タワー1、特に風力発電用のタワー1の組立方法であって、タワー1は、少なくとも1つの管状のタワーセクション2からなり、タワーセクション2は、2つの平行な接触面21を有する2以上の環状のコンクリート製組立部5を互いに重ねることからなり、環状のコンクリート製組立部5を成形し、成形された環状のコンクリート製組立部5を、組立部品設備の処理装置27に固定し、コンクリート製組立部5の2つの水平な接触面21が固定具内で平行となるように、2つの接触面21から材料を除去するよう処理することを特徴とする、組立方法。請求項1に記載の組立方法であって、環状のコンクリート製組立部5が、処理中、その垂直軸28の周りを回転することを特徴とする、組立方法。請求項1または2に記載の組立方法であって、環状のコンクリート製組立部5を、回転テーブル29上の設置位置にある固定具内で処理することを特徴とする、組立方法。請求項1~3の何れかに記載の組立方法であって、環状のコンクリート製組立部5の水平な接触面21を、平行性および均一性の誤差が10分の数mm、好ましくは0.2mm未満となるよう再グラインドすることを特徴とする、組立方法。請求項1~4の何れかに記載の組立方法であって、環状のコンクリート製組立部5が、2以上のリング部6からなり、再グラインドする前に、好ましくはネジ締め、あるいは、ボルト締めにより、2以上のリング部6を固定し、再グラインドした後は、前記リング部6を再度取り外し、組み立て場所に輸送することを特徴とする、組立方法。請求項1~5の何れかに記載の組立方法であって、固定具内で再グラインドした後、シーリングプロファイル31用の環状溝30を、コンクリート製組立部5の上部の水平な接触面21に組み込むことを特徴とする、組立方法。請求項1~6の何れかに記載の組立方法であって、固定具内で再グラインドした後、凹部24、好ましくはセンタリングボアホールが、2つの水平な接触面21に組み込まれていることを特徴とする、組立方法。請求項1~7の何れかに記載の組立方法であって、再グラインドした後、および/または、環状溝30および/または凹部24を組み込んだ後、コンクリート製組立部5を、好ましくは同一の固定具内の、非接触計測装置を用いて計測することを特徴とする、組立方法。請求項1~8の何れかに記載の組立方法であって、組み立て場所で、リング部6を再度組み立て、環状のコンクリート製組立部5を成形し、纏めてキャスト成形あるいはネジ締めすることを特徴とする、組立方法。請求項1~9の何れかに記載の組立方法であって、組み立て場所で、コンクリート製組立部5を1つずつ重ね、外部のプレストレス緊張材を用いて、乾燥した状態で互いに補強することを特徴とする、組立方法。タワー1、特に風力発電用のタワー1で、少なくとも1つの管状のタワーセクション2からなり、前記タワーセクション2は、2つの水平な接触面21を有する環状のコンクリート製組立部5を1つずつ重ねることからなり、コンクリート製組立部5の2つの水平な接触面21は、平行性および均一性の誤差が10分の数mm、好ましくは0.2mm未満で、平行となるように、接触面21から材料を除去することを特徴とする、タワー1。請求項11に記載のタワー1であって、互いに重ねられた、2つのコンクリート製組立部5の間に位置する接合部32の幅が、タワー1にテンションが掛かっていない状態で、0.5mm未満、好ましくは0.2mm未満であることを特徴とする、タワー1。請求項11または12に記載のタワー1であって、環状のコンクリート製組立部5が、回転テーブル29上に固定するための締結装置を有していることを特徴とする、タワー1。請求項11~13の何れかに記載のタワー1であって、2つのコンクリート製組立部5の間の接合部32は乾燥した状態で使用されることを特徴とする、タワー1。請求項11~14の何れかに記載のタワー1であって、コンクリート製組立部5が、その水平接触面21の上部にシーリングプロファイル31用の環状溝30を有していることを特徴とする、タワー1。請求項11~15の何れかに記載のタワー1であって、コンクリート製組立部5がその水平接触面21上に少なくとも1つの凹部24、好ましくは少なくとも1つのセンタリングボアホールを有し、前記凹部24内には、位置を固定し、ねじれを防止するための要素であるプラスチック製だぼが配置されていることを特徴とする、タワー1。請求項11~16の何れかに記載のタワー1であって、環状のコンクリート製組立部5の間に位置する水平な接触接合部22が、シーリングプロファイル31によってシールされていることを特徴とする、タワー1。請求項11~17の何れかに記載のタワー1であって、環状のコンクリート製組立部5が2以上のリング部6からなっていることを特徴とする、タワー1。請求項11~18の何れかに記載のタワー1であって、2以上のリング部6を纏めて、キャスト成形物により、環状のコンクリート製組立部5を形成していることを特徴とする、タワー1。請求項11~19の何れかに記載のタワー1であって、対角線上に配置されたプレストレス緊張材、好ましくはネジ、によりリング部6に対して水平方向に予めストレスを与えていることを特徴とする、タワー1。本発明の課題は、コンクリート製組立部からタワーを組み立てる方法であって、容易に且つ速く前記タワーを組み立てる方法を提案することである。上記課題は、本発明の特許請求の範囲の独立項に記載された特徴により達成される。タワー、特に風力エネルギー発電所用のタワーの組立方法では、前記タワーが少なくとも1つの管状のタワーセクションからなっていて、前記タワーセクションが2つの水平な接触面を有する2以上の環状のコンクリート製組立部を互いに重ねることからなっている。本発明に因ると、環状のコンクリート製組立部は組立部品用の製造装置内の処理装置に置かれた後、固定され、コンクリート製組立部の2つの水平な接触面が1つの固定具内で平行となるように、2つの接触面から材料を除去するよう処理する。この方法に因ると、コンクリート製の水平な接触面は直接再仕上げされるので、前記接触面に平滑化するための層を追加適用することはもはや必要でない。水平な接触面は、コンクリート製組立部の設置工程を完全に終えた後にのみ厳密に再仕上げされるので、精密なキャスト成形型の困難な製造も必要では無くなる。タワー、特に風力エネルギー発電所用のタワーは少なくとも1つのコンクリート製管状タワーセクションを有し、前記コンクリート製管状タワーセクションは、2つの水平な接触面を有する環状のコンクリート製組立部を互いに重ねることからなっている。本発明に因ると、コンクリート製組立部の2つの水平な接触面の平行性および平坦性の誤差が単に10分の数mm、好ましくは0.2mm未満で、2つの水平な接触面が平行となるように、接触面から材料を除去することで再仕上げを行う。上記のようなねじれの小さいコンクリート製組立部の開発により、単に構造部品を互いに重ねることで、タワーを早く直立させることができる。ねじれが小さいので、直立している間整列したり、レベル合わせをしたりする必要が無く、互いに重ね合わせた、概して環状のコンクリート製組立部のセンタリングのみが確保されれば良い。数トンの重さと数メートルの長さとを有するコンクリート製組立部同士の、上記のような小さなねじれに適合するには、好ましくは、双方の接触面を同じ固定具内で再仕上げをすることである。平行性および平坦性の誤差が10分の数mm、好ましくは0.2mm未満であるコンクリート製組立部を再グラインドすることは好ましい。グラインド工程がなされると、とりわけ上手く所望の精密さを得ることができ、ねじれの範囲が0.1~0.2mmとなる。再グラインドされたコンクリート製組立部からなるタワーを組み立てるときは、互いに重ねられた2つのコンクリート製組立部の間に位置する、乾燥した接合部を、さらなる手段を要さず、キャスト成形物を使用することなく、製造することができる。これはコンクリート製組立部同士の平行性および均一性の誤差が、とても小さいからである。これらの接合部は、タワーにストレスの掛かっていない状態で、既に0.5mm未満の幅を有している。コンクリート製組立部を、誤差が0.1mmのみとなるように精密に再グラインドしたとすると、ストレスを加えていない状態で接合部の幅は0.2mm未満となる。その後タワーのコンクリート製組立部に、固定具により、互いにストレスが加えられ、初期応力がタワーに加えられると、接合部の幅はさらに減らされ、コンクリート製組立部は接合部無しで、継続的に接合される。この場合、コンクリート製組立部が、タワーの内部に沿って伸びている外部のプレストレス緊張材を用いて補強bracedされていると、特に好ましい。結果的に固定具用の被覆管jackettubesを提供する必要が無くなり、コンクリート製組立部の製造が簡素化される。また、プレストレス緊張材は検査目的およびメンテナンス作業に利用し易い。接合部を、乾燥状態すなわち、コンクリート製組立部間にキャスト成形物やレベリング剤を適用することなくで建設現場にて使用できたら、タワーの組み立てが非常に簡素化され、早く組み立てることができる。高品質な接触面を使用することで、接合部のシールが不要となる。これは、コンクリート製組立部を補強することにより接合部のシールを完全に除くことができるからである。水平接触面が厳密に平行であるコンクリート製組立部を製造する時、処理中、環状のコンクリート製組立部がその垂直軸の周りを回転することが好ましい。同じ固定具fixture内の水平な接触面の容易な処理は、この方法により可能となる。コンクリート製組立部の配置が厳密で無い場合でも、非常に精密で、平行な接触面を製造することができる環状のコンクリート製組立部を、回転テーブル上の水平な固定具すなわち、次の組立位置で処理することは更に好ましい。この方法によると、円錐あるいは放物線状のコンクリート製組立部を、とりわけ、回転テーブル上に容易に配置することができる。回転テーブル上にコンクリート製組立部を固定するために、好ましくは締結装置を有していて、コンクリート製組立部を安全に保持する。前記装置は、既にキャスト成形されていても良く、あるいは、コンクリート内の凹部の中に形成されていても良い。例えば、スチールコンソールが係合する締結装置に使用するナットをキャスト成形しても良い。大きな直径を有する環状のコンクリート製組立部の製造には、再グラインドする前に、2以上のリング部を纏め、固定することが好ましい。好ましくは、コンクリート製組立部がネジ締め、あるいは、ボルト締めされている。再グラインドした後は、建設現場に輸送するために、コンクリート製組立部をリング部に分解する。完成したリングと比較して、前記リング部のサイズは小さいため、幹線道路でも容易に輸送できる。コンクリート製組立部からなるタワーでは、キャスト成形物を用いて、各リング部を再度纏め、環状のコンクリート製組立部を組み立てている。キャスト成形物は極めて小さな領域で使用されるので、環状のコンクリート製組立部は極めて容易に纏められ、気象条件に関わらず組み立てることができる。加えて、コンクリート部分を互いに補強し、あるいは、ネジ締めしても良い。環状のコンクリート製組立部が2以上のリング部からなる場合、リング部型のコンクリート製組立部の接触面の間で、垂直の接触接合部を乾燥した状態で使用するのは更に好ましい。この場合、リング部に対して垂直方向にプレストレスを与える。前記プレストレスは、好ましくは対角線上に配置された固定具ネジなどを用いて与えられる。上記にも関わらず、前記接合部はネジ結合無しでも形成することができる。この場合、垂直な接合部はコンクリート製のタワーセクションを垂直方向に補強することよってのみ保持される。ここで、リング部内の各リングは、隣接するリングに対して、ねじれた位置に配置される。タワーのシール性をさらに高めるため、コンクリート製組立部の水平接触面間にシーリングプロファイルを提供することも有利である。これを達成するために、コンクリート製組立部はその上部の水平接触面に、シーリングプロファイル用環状溝を有している。同じ固定具内で再グラインドした後、前記環状溝がコンクリート製組立部の上部の水平接触面に組み込まれる。好ましくは、前記環状溝がのこぎりで挿入される。本発明の更なる改良の他の利点に因ると、コンクリート製組立部はその接触面上に少なくとも1つの凹部、好ましくは少なくとも1つのボアホールborehole、を有すべきである。そうすることで、位置を固定し、および/または、ねじれを防止する要素プラチック製だぼなどを内部で使用することができる。ここで、好ましくは、複数のボアホールが外周上に均一に分配されている。再グラインドした後、凹部またはセンタリングボアホールが、同じ固定具内で、好ましくは双方の水平接触面に組み込まれている。本発明の更なる改良の利点に因ると、再グラインドした後、および/または、環状溝および/または凹部を組み込んだ後、好ましくは同一固定具内の、非接触計測装置によりコンクリート製組立部を計測する。複数の処理手順を同じ処理装置内で踏むことにより、再配置を要することなく、極めて精密にコンクリート製組立部を製造することができる。この場合、回転テーブルの上に配置することで、都合良く、複数の道具と計測装置により加工することができる。本発明の更なる利点について、実施形態を参照しながら、以下に説明する。図1は、風力発電用タワーの一実施形態であるタワー1の全体斜視図を示す。タワー1はハイブリッドタワーであり、下部に位置するコンクリート製の管状タワーセクション2と、上部に位置するスチール製の管状タワーセクション3とを有する。タワー1はさらに、脚部4または土台を有する。図示されていないが、スチール製のタワーセクション3には公知の方法でナセルおよびローターが配置されている。この場合、コンクリート製のタワーセクション2は、個別の環状コンクリート製組立部5からなる。図4に示すように、コンクリート製組立部5は各々順に、2つのリング部6からなる。上記より、個別の組立部を容易に輸送することができるため、プレハブ工法を用いて下方領域の直径がとても大きい巨大なタワーを容易に建てることができる。スチール製のタワーセクション3は、単一部品を製造した後に建設場所へ輸送しても良いし、数個の部品を製造した後に建設場所で組み立てても良いし、数個の部品を製造した後に製造場所で予め組み立てても良い。アダプター部7は容易に且つ柔軟に設置され、コンクリート製のタワーセクション2およびスチール製のタワーセクション3を接続する。コンクリート製のタワーセクション2を組み立てる間、コンクリート製組立部5を乾燥した状態で1つずつ重ね、互いに補強する。コンクリート製組立部5図4参照は、各々が2つのリング部6からなっていても良く、各々が1つの上部水平接触面21および1つの下部水平接触面21を有する。図2は処理装置27を示している。処理装置27では、キャスト成形され、硬化されたコンクリート製組立部5の材料を除去し、組立部品の製造工場で再仕上げがなされている。処理装置27は回転テーブル29を有し、回転テーブル29の上に環状のコンクリート製組立部5が固定されている。処理装置27では、回転テーブル29上に配置され、3つの空間軸に対して調整可能なグラインダ用可動台33を用いて処理する。したがってコンクリート製組立部5を更に固定することなく、研削ヘッドgrindinghead34が上部および下部の水平接触面21上を移動可能である。回転テーブル29はモーターを有しているので、処理中、コンクリート製組立部5はその垂直軸28の周りを回転可能である。上記より、水平接触面21の双方を、互いの面が厳密に平行となるように、同じ固定具内で処理可能である。この場合、コンクリート製組立部5は回転テーブル29の上に固定するための締結装置35を有している。回転テーブル29のシートにより、円錐状の組立部5は特に、対応する形状のシートに単に配置するのみで良い。処理工程が互いに独立しているため、すなわちコンクリート製組立部5の設置工程と厳密に水平な接触面21の製造工程とが互いに独立しているため、設置工程における誤差または許容値が、水平接触面21の作成に影響を及ぼすことは無い。2つの水平接触面21は1つの製造工程で同じ固定具により、コンクリート製組立部5を再仕上げすることにより製造されるため、処理装置内でコンクリート製組立部5の困難な配置を行う必要が無く、上部及び下部の水平接触面21の平行性が常に保たれる。固定具の角状変位がタワー1の組み立てや溝形成に影響を及ぼさないとしても、またコンクリート製組立部5が斜めに固定されていても、双方の水平接触面21の平行性は確保される。グラインダ用可動台33で再仕上げをすることにより、コンクリート製組立部5を均一性および平行性における誤差が最も小さい、0.1~0.2mmの範囲で、再度グラインドすることができる。コンクリート製組立部5を再度グラインドして精密に再仕上げをすることにより、1つずつ重ねたコンクリート製組立部5の間に位置する接合部32の幅を0.5mm未満、好ましくは単に0.2mmにすることができる。したがって、複雑な調整作業をすることなく、また各コンクリート製組立部5の間にレベリング部材を適用することなく、単にコンクリート製組立部5を1つずつ重ねることにより、組み立て場所でタワー1を組み立てることができる。タワー1が所望の高さに達すると、1つずつ重ねたコンクリート製組立部5に対してプレストレス緊張材によりプレストレスを加え、接合部の幅をさらに狭くすることができる。接合部が最小に、且つ、精密に改良されているため、タワー1をシールするための特別な手段も要しない。しかしながら、何れの場合においてもタワー1のシールの漏れ防止を確保するため、シーリングプロファイルsealingprofile31図5参照が各コンクリート製組立部5の間に提供されていても良い。図4に示すように、コンクリート製組立部5、リング部6は1以上の凹部24を有していても良い。図4の場合は、凹部24が接触面21上に位置するボアホールである。こられの凹部内には、上端に位置するコンクリート製組立部5、リング部6を係合するためのプラスチック製だぼ図示されていないなどが配置されていて、該コンクリート製組立部5、リング部6の水平変位やねじれを防止する。プラスチック製だぼの代わりに、コンクリート製組立部5、リング部6の位置を固定し、ねじれを防止するための他の要素であって、最も多様な物質から製造される要素を用いても良い。各々のコンクリート製組立部5、リング部6を互いに固定するのにとりわけ良い固定手段は、図示されているように、コンクリート製組立部5、リング部6の外周上に複数のだぼまたは凹部24を分配することにより達成できる。図5は、凹部24と、さらにシーリングプロファイル31用の環状溝30とを有するコンクリート製組立部5を示す。これにより、建設現場で各コンクリート製組立部5を互いに重ねることが容易となる。組立部品の製造工場でシーリングプロファイル31は予め環状溝30内で使用され、配置されていても良い。これにより、建設現場でのタワー1の組み立てがさらに速くなる。凹部24の形成と、環状溝30の形成と、さらに必要な処理工程とが同じ固定具内で行われると特に効果的で、これにより、精密なコンクリート製組立部5を製造することができる。単一の処理装置27内に設置した後に全ての処理工程が成されるので、コンクリート製組立部5を極めて精密に処理するにもかかわらず、極めて経済的に製造することができる。図2がさらに示すように、処理装置27は更に非接触計測装置36を備えているので、欠陥を有するコンクリート製組立部5は組立部品の製造工場で前もって分けることができる。環状のコンクリート製組立部5が2以上のリング部6からなっている図1または4で示すように場合は、それらを組み立て、グラインド工程の前に環状の完成部品を製造し、環状の完成部品のままで再仕上げを行う。接触面21を再度グラインドし、必要であれば更なる工程を経て、前記リング部6をもう一度互いに取り外し、幹線道路での輸送に対応できる大きさとする。最終的に、各リング部6間の垂直接触ジョイント23は、安定した環状のコンクリート製組立部5を製造するために、地上でキャスト成形されている。成形に必要とされる領域は極めて小さいため、タワーの組み立てが遅れることは無い。必要であれば垂直接触ジョイント23は、乾燥状態で使用しても良い。各リング部6が互いに向かい合うように固定されていても良く、垂直接触ジョイント23の領域には、対角線上に配置されたねじ継ぎ手図示されていないが配置されていても良い。一方で、プレストレス緊張材13に予め備えられた力、および、リング状の各コンクリート製組立部5における各々のリング部6のオフセット効果によってのみ、リング部6は互いに固定されていても良い。この場合、垂直接触ジョイント23とコンクリート製組立部5とは、何れの場合も90度のオフセットである図1参照。図3は、内部の環状コンクリート製要素8と、その設置位置の上端に内側を向く環状フランジ9aを有している外部の環状スチール製要素9と、を有するアダプター部7の使用の断面図を示している。図示されているようにスチール製要素9の断面の大部分がU字型で、コンクリート製要素8の上部を覆っているのは、極めて好ましい。これによりコンクリート製要素8とスチール製要素9との間に優れた接続が得られ、更に、極めて高い荷重にも耐え得るコンクリート製要素8が得られる。さらに図3に示すように、垂直に配向した多くの固定用ボルト11はアダプター部7のコンクリート製要素8の中に配置されている。ここで固定用ボルト11は、対応するフランジ9aのボアホール10に導かれ、アダプター部7の上面14上に突出する。タワー1を組み立てた後は、スチール製のタワーセクション3のみが締結用に固定用ボルト11の上に導かれる。前記スチール製のタワーセクション3は、脚部に締結フランジ16と、外周上に分配された多くの締結用ボアホール17とを有する。固定用ボルト11は剥離成分と共に提供されるので、コンクリート製要素8に直接接続されていなくて、再度分解することができる。したがって、その後のタワー1の分解、あるいはメンテナンス時の固定用ボルト11の交換が可能となる。同様にして、固定用ボルト11を被覆管の中でキャスト成形し、分解および交換を可能にしても良い。図3に示すように、アダプター部7のフランジ9aがプレストレス緊張材13を固定するための複数の開口部12を有している。さらに、アダプター部7のコンクリート製要素8の中に被覆管19をキャスト成形し、その後のコンクリート製組立部5のプレテンションが容易となるようにする。上記を達成するために、プレストレス緊張材13が、コンクリート製要素8の中の被覆管19およびフランジ9aの開口部12を通り、フランジ9aの上面14上に固定される。この場合、プレストレス緊張材13が固定用プレート無しで、フランジ9aに直接固定される。図示するように、プレストレス緊張材13が斜めに延びるときのみ、下部にくさびプレートawedgeplate20を有している。本発明に係るフランジ9aは、コンクリート製要素8と十分に接合していて、荷重を分散するプレートの機能を有している。設置位置では、アダプター部7はその下端に凹部21を有しているので、単にプレストレス緊張材13を、アダプター部7の領域内で、タワー1の壁の内部に導入するか、あるいは、壁の外部をタワーの内部に沿ってタワー1の脚部4まで延長し、固定する。しかしながらプレストレス緊張材13をガイドするために、該プレストレス緊張材13を固定するか、あるいは、適切な締め具あるいは誘導要素により、タワーの高さに沿って少なくとも特定の距離のみ誘導される。図示されているような外部のプレストレス緊張材13により得られる張力に代わり、コンクリート製の断面内に配置されたプレストレス緊張材13により、コンクリート製のタワーセクション2に初期応力を自然に提供することができる。本発明は、上述した実施形態に何等限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々に改変することができる。