拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1レンズ群、全体で正の屈折力を有する第2レンズ群、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群、全体で正の屈折力を有する第4レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群から構成され、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ、正の屈折力を有するレンズ以下正レンズ、負レンズ、負レンズ及び正レンズの5枚を配して構成され、前記第2レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凹のメニスカス形状の負レンズ及び正レンズの2枚のレンズを配して構成され、前記第3レンズ群は、正レンズ1枚を配して構成され、前記第4レンズ群は、負レンズ、正レンズ、負レンズ及び正レンズの4枚を配して構成され、前記第5レンズ群は、正レンズ1枚を配して構成される変倍可能なズームレンズであって、前記第1レンズ群及び前記第5レンズ群は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群及び前記第4レンズ群は広角端から望遠端にかけて縮小側から拡大側方向へ光軸上を移動することによってレンズ全系の変倍を成しており、第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離に関して下記条件式1を満足しており、広角端における前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との位置関係に関して下記条件式2を満足しており、前記第1レンズ群のパワーに関して下記条件式3を満足しており、前記第1レンズ群の光軸上の寸法に関して下記条件式4を満足しており、前記第1レンズ群の最も拡大側に配置されるレンズのパワーに関して下記条件式5を満足しており、前記第1レンズ群を構成する各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式6を満足していることを特徴とするズームレンズ。15.0<TL/fw<8.021.0<dIVw/fw<2.03-1.1<fI/fw<-0.541.5<LI/fw<2.25-3.6<f1/fw<-2.3618<V1V3V4/3-V2V5/2ただし、TL:第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離1950mmに合焦状態fw:広角端におけるレンズ全系の合成焦点距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離1950mmに合焦状態dIVw:広角端における第4レンズ群と第5レンズ群の間の空気間隔fI:第1レンズ群の合成焦点距離LI:第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と、第1レンズ群で最も縮小側面に配置されるレンズの縮小側面までの光軸上の距離V1:第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V2:第1レンズ群で拡大側から2枚目に配置される正レンズのアッベ数V3:第1レンズ群で拡大側から3枚目に配置される負レンズのアッベ数V4:第1レンズ群で拡大側から4枚目に配置される負レンズのアッベ数V5:第1レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数前記第2レンズ群を構成する各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式7を満足していることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。710<V7-V6ただし、V6:第2レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V7:第2レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数合焦動作を前記第1レンズ群を光軸方向に移動することにより達成し、前記第1レンズ群を構成する前記第1レンズ群で2枚目に配置されるレンズに関して条件式8を満足していることを特徴とする請求項1又は2に記載のズームレンズ。83.3<f2/fw<5.4ただし、f2:第1レンズ群で拡大側から2枚目に配置されるレンズの焦点距離前記第4レンズ群は、拡大側に凹のメニスカス形状の負レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズの4枚で構成され、前記第4レンズ群を構成する4枚の各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式9を満足しており、前記第4レンズ群の最も縮小側に配置される硝材の分散特性に関して下記条件式10を満足しており、前記第4レンズ群の最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面の形状に関して下記条件式11を満足していることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。910<V10V12/2-V9V11/21060<V1211-1.7<rIV7/fw<-0.9ただし、V9:第4レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V10:第4レンズ群で拡大側から2枚目に配置される正レンズのアッベ数V11:第4レンズ群で拡大側から3枚目に配置される負レンズのアッベ数V12:第4レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数rIV7:第4レンズ群の最も縮小面側に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径請求項1から請求項4のいずれかの1項に記載されるズームレンズを搭載していることを特徴としたプロジェクタ装置。しかしながら、特許文献1の提案では、画角が46度程度であり、広角レンズとして使用するには不満を感じざるを得ない。本発明は、前述した事情に鑑み、DMDなどの光の反射方向を変えて画像を形成するライトバルブの特性に適しており、ライトバルブからの画像をスクリーン上或いはその他の壁面等に拡大投射する用途において結像性能が高く、さらに明るくコンパクトなズームレンズを実現し、小さな会議室等の限られたスペースでも大きな画面を投射可能な高画質で持ち運びが容易なプロジェクタ装置を提供することを目的としている。本発明は、拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1レンズ群、全体で正の屈折力を有する第2レンズ群、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群、全体で正の屈折力を有する第4レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群から構成され、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ、正の屈折力を有するレンズ以下正レンズ、負レンズ、負レンズ及び正レンズの5枚を配して構成され、前記第2レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凹のメニスカス形状の負レンズ及び正レンズの2枚のレンズを配して構成され、前記第3レンズ群は、正レンズ1枚を配して構成され、前記第4レンズ群は、負レンズ、正レンズ、負レンズ及び正レンズの4枚を配して構成され、前記第5レンズ群は、正レンズ1枚を配して構成される変倍可能なズームレンズであって、前記第1レンズ群及び前記第5レンズ群は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群及び前記第4レンズ群は広角端から望遠端にかけて縮小側から拡大側方向へ光軸上を移動することによってレンズ全系の変倍を成しており、第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離に関して下記条件式1を満足しており、広角端における前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との位置関係に関して下記条件式2を満足しており、前記第1レンズ群のパワーに関して下記条件式3を満足しており、前記第1レンズ群の光軸上の寸法に関して下記条件式4を満足しており、前記第1レンズ群の最も拡大側に配置されるレンズのパワーに関して下記条件式5を満足しており、前記第1レンズ群を構成する各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式6を満足していることを特徴とする。請求項115.0<TL/fw<8.021.0<dIVw/fw<2.03-1.1<fI/fw<-0.541.5<LI/fw<2.25-3.6<f1/fw<-2.3618<V1V3V4/3-V2V5/2ただし、TL:第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離1950mmに合焦状態fw:広角端におけるレンズ全系の合成焦点距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離1950mmに合焦状態dIVw:広角端における第4レンズ群と第5レンズ群の間の空気間隔fI:第1レンズ群の合成焦点距離LI:第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と、第1レンズ群で最も縮小側面に配置されるレンズの縮小側面までの光軸上の距離V1:第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V2:第1レンズ群で拡大側から2枚目に配置される正レンズのアッベ数V3:第1レンズ群で拡大側から3枚目に配置される負レンズのアッベ数V4:第1レンズ群で拡大側から4枚目に配置される負レンズのアッベ数V5:第1レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数条件式1は、第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離の条件であり、小型、小径化の条件となる。上限を超えると第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの距離が大きくなり、またレンズが大口径になり、小型、小径化を損ねてしまい、下限を超えると、諸収差のバランスを取るのが困難になる。条件式2は、第4レンズ群と第5レンズ群の広角端における間隔条件である。前述のようにライトバルブの照明系のスペースの為、この間隔を確保することが必要となる。上限を超えると照明系のスペース確保は可能になるがレンズが大型化し、下限を超えると照明系のスペースが不足し設計困難となる。条件式3は、第1レンズ群のパワーに関する条件である。第1レンズ群は強い負のパワーを持ち、DMD等のライトバルブを照明するための光学系を配する為の空間を第4レンズ群と第5レンズ群の空気間隔部分に確保する目的を持っている。下限を超えると、第1レンズ群の負のパワーが小さくなり、第4レンズ群と第5レンズ群の空気間隔を確保するのが困難になり、上限を超えると負のパワーが大きくなり第2レンズ群、第3レンズ群及び第4レンズ群の正のパワーを強めなければならず、諸収差のバランスを取るのが困難になる。条件式4は、第1レンズ群の光軸上の寸法に関する条件式であり、少ないレンズ枚数で諸収差を補正する為の条件となる。第4レンズ群と第5レンズ群の間のバックフォーカスに相当する部分を長く取る為には、特に第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの負パワーを増大することが有効であるが、負パワーが過大になると諸収差を補正することが困難になる。これを第1レンズ群の光軸上の距離を大きくとることにより解決するか、第1レンズ群の負パワーを分散するために、レンズ枚数を増加させることで解決することになり、必然的に第1レンズ群はある程度長くならざるを得ない。条件式4の上限を超えると光軸方向の寸法が大きく成り過ぎて仕様を満足することが難しくなり小型化の意味がなくなり、下限を超えると小径化は難しくなる。条件式5は、第1レンズ群の最も拡大側に配置される負レンズのパワーに関する条件式である。第4レンズ群と第5レンズ群の間のバックフォーカスに相当する部分を長く取る為には、特に第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの負パワーを増大することが有効であるが、条件式5の上限を超えると負パワーが過大になり諸収差を補正することが困難になり、下限を超えると負パワーが弱くなりバックフォーカスを長くとることが難しくなる。条件式6は、第1レンズ群内での色収差補正のための条件である。単色収差を補正するには、各レンズのパワーが過大とならないことが必要で、そのためには条件式6を満たす正レンズ、負レンズのアッベ数であることが必要な条件となる。下限を超えると、色収差の補正が困難となる。請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第2レンズ群を構成する各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式7を満足していることが好ましい。請求項2710<V7-V6ただし、V6:第2レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V7:第2レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数条件式7は、第2レンズ群内での色収差補正のための条件である。単色収差を補正するには、各レンズのパワーが過大とならないことが必要で、そのためには条件式7を満たす負レンズ、正レンズのアッベ数であることが必要な条件となる。下限を超えると、色収差の補正が困難となる。請求項1又は2に記載のズームレンズにおいて、合焦動作を前記第1レンズ群を光軸方向に移動することにより達成し、前記第1レンズ群を構成する前記第1レンズ群で2枚目に配置されるレンズに関して条件式8を満足していることが好ましい。請求項383.3<f2/fw<5.4ただし、f2:第1レンズ群で拡大側から2枚目に配置されるレンズの焦点距離条件式8は、第1レンズ群の最も拡大側から2枚目に配置される正レンズのパワーに関する条件式である。第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの負パワーを増大することは、広角端における第4レンズ群と第5レンズ群の間の空気間隔を確保し、かつ小型化に有効であるが、負のパワーを強くすると歪曲収差が発生するため、この歪曲収差を補正するために、第1レンズ群で拡大側から2枚目に正レンズを配置することが必要になる。下限を超えると、正のパワーが弱くなり歪曲収差の補正が困難になり、上限を超えると、正のパワーが強くなり第1レンズ群の負のパワーが弱くなるため、バックフォーカスを確保することが困難になる。請求項1に記載のズームレンズにおいて、前記第4レンズ群は、拡大側に凹のメニスカス形状の負レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズの4枚で構成され、前記第4レンズ群を構成する4枚の各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式9を満足しており、前記第4レンズ群の最も縮小側に配置される硝材の分散特性に関して下記条件式10を満足しており、前記第4レンズ群の最も縮小側に配置されるレンズの縮小側の面の形状に関して下記条件式11を満足していることが好ましい。請求項4910<V10V12/2-V9V11/21060<V1211-1.7<rIV7/fw<-0.9ただし、V9:第4レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V10:第4レンズ群で拡大側から2枚目に配置される正レンズのアッベ数V11:第4レンズ群で拡大側から3枚目に配置される負レンズのアッベ数V12:第4レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数rIV7:第4レンズ群の最も縮小面側に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径条件式9は、第4レンズ群内での色収差補正のための条件である。単色収差を補正するには、各レンズのパワーが過大とならないことが必要で、そのためには条件式9を満たす負レンズ、正レンズのアッベ数であることが必要な条件となる。下限を超えると、色収差の補正が困難となる。条件式10は、倍率色収差補正のための条件である。第4レンズ群は正パワーを有しているため、倍率色収差への影響も大きい。特に、第4レンズ群の中で最も縮小側に配置される正レンズはパワーが強く色収差への影響が大きく、条件式14の下限を超えると収差補正が困難になる。条件式11は、レンズ全系における球面収差、コマ収差をきめ細かく補正するための条件式である。前記第4レンズ群の拡大側面から3枚のレンズで補正しきれずに残存する球面収差、コマ収差を補正している。下限を超えると補正不足となり、逆に上限を超えると補正過剰となる。このように本発明によるズームレンズをプロジェクタ装置に搭載することにより装置全体を小型化することが可能となり請求項5、持ち運びが容易なコンパクトなプロジェクタ装置を提供することが出来る。本発明によれば、DMDなどのライトバルブの特性に適した結像性能が高くコンパクトなズームレンズを実現し、コンパクトで明るく、高画質のプロジェクタを提供することが出来る。以下、具体的な数値実施例について、本発明を説明する。以下の第1実施例から第3実施例のズームレンズでは拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1レンズ群LG1、全体で正の屈折力を有する第2レンズ群LG2、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群LG3、全体で正の屈折力を有する第4レンズ群LG4及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群LG5から構成され、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズレンズ名称L11、拡大側面101、縮小側面102以下負レンズ、正の屈折力を有するレンズレンズ名称L12、拡大側面103、縮小側面104以下正レンズ、負レンズレンズ名称L13、拡大側面105、縮小側面106、負レンズレンズ名称L14、拡大側面107、縮小面側108及び正レンズレンズ名称L15、拡大側面108、縮小側面109の5枚を配して構成され、前記第2レンズ群LG2は、拡大側から順に、拡大側に凹のメニスカス形状の負レンズレンズ名称L21、拡大側面201、縮小側面202及び正レンズレンズ名称L22、拡大側面202、縮小面側203の2枚のレンズを配して構成され、前記第3レンズ群LG3は、正レンズ1枚レンズ名称L31、拡大側面301、縮小面側302を配して構成され、前記第4レンズ群LG4は、負レンズ、正レンズ、負レンズ及び正レンズの4枚を配して構成されレンズ名称を拡大側より順にL41、L42、面の名称を拡大側から順に401、402とする、前記第5レンズ群LG5は、正レンズ1枚レンズ名称L51、拡大側面501、縮小側面502を配して構成される。また、前記第5レンズ群LG5の縮小側とライトバルブ面との間には僅かな空気間隔をおいてDMD等のライトバルブの構成部品であるカバーガラスCG拡大側面をC01、縮小側面をC02が配されている。前記第1レンズ群及び前記第5レンズ群は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群及び前記第4レンズ群は広角端から望遠端にかけて縮小側から拡大側方向へ光軸上を移動することによってレンズ全系の変倍を成している。各実施例において使用している非球面については、周知のごとく、光軸方向にZ軸、光軸と直交する方向にY軸をとるとき、非球面式:Z=Y2/r/1√{1-1KY/r2}AY4BY6CY8DY10EY12で与えられる曲線を光軸の回りに回転して得られる曲面で、近軸曲率半径:r、円錐定数:K、高次の非球面係数:A、B、C、D、Eを与えて形状を定義する。尚表中の円錐定数及び高次の非球面係数の表記においてeとそれに続く数字は10の累乗を表している。例えば、e-4は10-4を意味し、この数値を直前の数値に掛ければ良い。[実施例1]本発明のズームレンズの第1実施例について数値例を表1に示す。また図1は、そのレンズ構成図、図2はその諸収差図である。表及び図面中、fはズームレンズ全系の焦点距離、FnoはFナンバー、2ωはズームレンズの全画角を表す。また、rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、ndはd線に対する屈折率、νdはd線のアッベ数を示すただし、表中の合焦動作により変化する数値は101面からの物体距離を1950mmとした合焦状態での数値。諸収差図中の球面収差図におけるCA1、CA2、CA3はそれぞれCA1=550.0nm、CA2=450.0nm、CA3=620.0nmの波長における収差曲線である。非点収差図におけるSはサジタル、Mはメリディオナルを示している。また、全般に亘り特別に記載のない限り、諸値の計算に使用している波長はCA1=550.0nmである。[実施例2]本発明のズームレンズの第2実施例について数値例を表2に示す。また図3はそのレンズ構成図、図4はその諸収差図である。[実施例3]本発明のズームレンズの第3実施例について数値例を表3に示す。また図5はそのレンズ構成図、図6はその諸収差図である。次に第1実施例から第3実施例に関して条件式1から条件式11に対応する値を、まとめて表4に示す。表4から明らかなように、第1実施例から第3実施例の各実施例に関する数値は条件式1から11を満足しているとともに、各実施例における収差図からも明らかなように、各収差とも良好に補正されている。以下に、本願の出願当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。請求項1記載の発明は、ズームレンズにおいて、拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1レンズ群、全体で正の屈折力を有する第2レンズ群、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群、全体で正の屈折力を有する第4レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群から構成され、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ、正の屈折力を有するレンズ以下正レンズ、負レンズ、負レンズ及び正レンズの5枚を配して構成され、前記第2レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凹のメニスカス形状の負レンズ及び正レンズの2枚のレンズを配して構成され、前記第3レンズ群は、正レンズ1枚を配して構成され、前記第4レンズ群は、負レンズ、正レンズ、負レンズ及び正レンズの4枚を配して構成され、前記第5レンズ群は、正レンズ1枚を配して構成される変倍可能なズームレンズであって、前記第1レンズ群及び前記第5レンズ群は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群及び前記第4レンズ群は広角端から望遠端にかけて縮小側から拡大側方向へ光軸上を移動することによってレンズ全系の変倍を成しており、第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離に関して下記条件式1を満足しており、広角端における前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との位置関係に関して下記条件式2を満足しており、前記第1レンズ群のパワーに関して下記条件式3を満足しており、前記第1レンズ群の光軸上の寸法に関して下記条件式4を満足しており、前記第1レンズ群の最も拡大側に配置されるレンズのパワーに関して下記条件式5を満足しており、前記第1レンズ群を構成する各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式6を満足していることを特徴とする。15.0<TL/fw<8.021.0<dIVw/fw<2.03-1.1<fI/fw<-0.541.5<LI/fw<2.25-3.6<f1/fw<-2.3618<V1V3V4/3-V2V5/2ただし、TL:第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離1950mmに合焦状態fw:広角端におけるレンズ全系の合成焦点距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離1950mmに合焦状態dIVw:広角端における第4レンズ群と第5レンズ群の間の空気間隔fI:第1レンズ群の合成焦点距離LI:第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と、第1レンズ群で最も縮小側面に配置されるレンズの縮小側面までの光軸上の距離V1:第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V2:第1レンズ群で拡大側から2枚目に配置される正レンズのアッベ数V3:第1レンズ群で拡大側から3枚目に配置される負レンズのアッベ数V4:第1レンズ群で拡大側から4枚目に配置される負レンズのアッベ数V5:第1レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数請求項2記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第2レンズ群を構成する各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式7を満足していることを特徴とする。710<V7-V6ただし、V6:第2レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V7:第2レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数請求項3記載の発明は、請求項1又は2に記載のズームレンズにおいて、合焦動作を前記第1レンズ群を光軸方向に移動することにより達成し、前記第1レンズ群を構成する前記第1レンズ群で2枚目に配置されるレンズに関して条件式8を満足していることを特徴とする。83.3<f2/fw<5.4ただし、f2:第1レンズ群で拡大側から2枚目に配置されるレンズの焦点距離請求項4記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第4レンズ群は、拡大側に凹のメニスカス形状の負レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズの4枚で構成され、前記第4レンズ群を構成する4枚の各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式9を満足しており、前記第4レンズ群の最も縮小側に配置される硝材の分散特性に関して下記条件式10を満足しており、前記第4レンズ群の最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面の形状に関して下記条件式11を満足していることを特徴とする。910<V10V12/2-V9V11/21060<V1211-1.7<rIV7/fw<-0.9ただし、V9:第4レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V10:第4レンズ群で拡大側から2枚目に配置される正レンズのアッベ数V11:第4レンズ群で拡大側から3枚目に配置される負レンズのアッベ数V12:第4レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数rIV7:第4レンズ群の最も縮小面側に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径請求項5記載の発明は、プロジェクタ装置において、請求項1から請求項4のいずれかの1項に記載されるズームレンズを搭載していることを特徴とする。