"エチレンプロピレンジエンゴムを含有するEPDM発泡体であって、以下に示す50止水性試験において1時間以上の止水性を有し、かつ金属腐食性試験において金属腐食が認められないことを特徴とするEPDM発泡体。50止水性試験:EPDM発泡体サンプルを厚さ10mm、幅10mm、高さ148mm、両先端の間隔54mmとしてU字状に打ち抜き、厚さ方向に50圧縮し、U字内に100mm高さまで水を入れ、水漏れまでの時間を測定する。金属腐食性試験:EPDM発泡体0.5gを100mL密閉瓶に入れ、密閉瓶の蓋の内側に、研磨および洗浄した銀板状を貼り付け、これを85°Cの恒温槽に7日間投入し、銀の腐食の有無を確認する。前記50止水性試験において、24時間以上の止水性を有することを特徴とする請求項1に記載のEPDM発泡体。密度が0.30g/cm3以下であることを特徴とする請求項1または2に記載のEPDM発泡体。独立気泡構造を有する請求項1~3の何れか1項に記載のEPDM発泡体。エチレンプロピレンジエンゴム、キノイド系架橋剤および発泡剤を含有するゴム組成物を発泡させてなることを特徴とする、請求項1~4の何れか一項に記載のEPDM発泡体。キノイド系架橋剤が、p-キノンジオキシムを含んでいることを特徴とする、請求項5に記載のEPDM発泡体。p-キノンジオキシムが、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して0.01~20重量部含まれていることを特徴とする、請求項5または6に記載のEPDM発泡体。請求項1~7の何れか一項に記載のEPDM発泡体からなる発泡体層と、前記発泡体層の表面に設けられる粘着層とを備えることを特徴とする、粘着シール材。しかし、エチレンプロピレンジエンゴムを硫黄により架橋すると、シールされる部材の種類によっては、EPDM発泡体に残存する硫黄により、その部材が腐食される場合がある。またエチレンプロピレンジエンゴムを酸素存在下で有機過酸化物により架橋すると、EPDM発泡体の表面での架橋が不十分となって、表面にべたつきを生じる場合がある。本発明の目的は、十分なシールを有するとともに金属への腐食性が低減された高発泡倍率のEPDM発泡体、および、そのEPDM発泡体を備える粘着シール材を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明のEPDM発泡体は、エチレンプロピレンジエンゴムを含有するEPDM発泡体であって、以下に示す50止水性試験において1時間以上の止水性を有し、かつ金属腐食性試験において金属腐食が認められないことを特徴としている。50止水性試験:EPDM発泡体サンプルを厚さ10mm、幅10mm、高さ148mm、両先端の間隔54mmとしてU字状に打ち抜き、厚さ方向に50圧縮し、U字内に100mm高さまで水を入れ、水漏れまでの時間を測定する。金属腐食性試験:EPDM発泡体0.5gを100mL密閉瓶に入れ、密閉瓶の蓋の内側に、研磨および洗浄した銀板状を貼り付け、これを、85°Cの恒温槽に7日間投入し、銀の腐食の有無を確認する。本発明のEPDM発泡体では、前記50止水性試験において、24時間以上の止水性を有することが好適である。また本発明のEPDM発泡体では、その密度が0.30g/cm3以下であり、独立気泡構造を有することが好適である。本発明のEPDM発泡体では、エチレンプロピレンジエンゴム、キノイド系架橋剤および発泡剤を含有するゴム組成物を発泡させてなることが好適である。またキノイド系架橋剤は、p-キノンジオキシムを含んでいることが好適であり、また、p-キノンジオキシムが、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して0.01~20重量部含まれていることが好適である。また、本発明の粘着シール材は、上記のEPDM発泡体からなる発泡体層と、前記発泡体層の表面に設けられる粘着層とを備えることを特徴としている。本発明のEPDM発泡体では、上記した止水性試験による高い止水性を有するので、従来の硫黄で架橋する場合と同等のシール性を有する。さらに金属腐食性を有さないため、電子機器や家電製品といった金属と接触する用途においても金属を腐食させることなく長期間にわたって使用することができる。また、本発明の粘着シール材は、発泡体層が、上記のEPDM発泡体からなるため、シール性および耐金属腐食性に優れており、また、粘着層を備えるため、発泡体層を、任意の場所に貼着させることができる。その結果、本発明の粘着シール材によれば、任意の部材の間隙を、上記のEPDM発泡体によって、金属を腐食させることなく、良好にシールすることができる。本発明のEPDM発泡体は、エチレンプロピレンジエンゴム、架橋剤、発泡剤を含有するゴム組成物を発泡させることにより、得ることができる。エチレンプロピレンジエンゴムは、エチレン、プロピレンおよびジエン類の共重合によって得られるゴムであり、エチレンおよびプロピレンに加えて、さらにジエン類を共重合させることにより、不飽和結合を導入して、架橋剤による架橋を可能としている。ジエン類としては、例えば、5-エチリデン-2-ノルボルネン、1,4-ヘキサジエン、5-プロピリデン-5-ノルボルネン、ジシクロペンタジエン、5-ビニル-2-ノルボルネン、5-メチレン-2-ノルボルネン、5-イソプロピリデン-2-ノルボルネンおよびノルボルナジエン等の環状ジエン、1,4-ヘキサジエン、4-メチル-1,4-ヘキサジエン、5-メチル-1,4-ヘキサジエン、5-メチル-1,5-ヘプタジエン、6-メチル-1,5-ヘプタジエン、6-メチル-1,7-オクタジエンおよび7-メチル-1,6-オクタジエン等の鎖状の非共役ジエン、2,3-ジイソプロピリデン-5-ノルボルネンおよび4-エチリデン-8-メチル-1,7-ノナジエン等のトリエン等が挙げられる。これらの中では、耐熱性、耐候性に優れたEPDM発泡体が得られるという点からジエン含有量を少なくできる架橋速度の速いジエンが好ましく、特に5-エチリデン-2-ノルボルネンが好ましい。本発明において、エチレンプロピレンジエンゴムにおけるジエン類の含有量ジエン含有量は、例えば、3~20重量、好ましくは4~12重量である。ジエン類の含有量が、これより少ないと、得られたEPDM発泡体の表面収縮を生じる場合がある。また、これより多いと、EPDM発泡体に割れが生じる場合がある。またエチレンプロピレンジエンゴムのエチレン含量としては、50~75重量、好ましくは50~55重量の範囲である。エチレン含量がかかる範囲にあると、低温における圧縮永久歪が小さくなるという利点がある。またエチレンプロピレンジエンゴムのムーニー粘度ML14100°Cは、10~60、好ましくは20~50の範囲である。ムーニー粘度がかかる範囲にあると、発泡が容易になり、加工性が良好になるという利点がある。本発明において架橋剤としては、特に制限はないが、例えば、セレン、酸化マグネシウム、一酸化鉛、酸化亜鉛、ポリアミン類、オキシム類、ニトロソ化合物類例えば、p-ジニトロソベンジンなど、樹脂類例えば、アルキルフェノール-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン-ホルムアルデヒド縮合物など、アンモニウム塩類例えば、安息香酸アンモニウムなどなどが用いられる。これら架橋剤は、1種または2種以上を適宜選択して用いることができ、得られたゴム発泡体の架橋性に起因する物性などの観点から、キノイド系架橋剤を用いることが好ましい。なお本発明においては、加硫剤に硫黄および硫黄化合物類を用いると、EPDM発泡体中に残存する硫黄成分が金属腐食の原因となるため、実質的に用いないことが望ましい。なおここで実質的にとは、架橋剤として配合しないことを意味し、例えば他の部材中に含まれる不純物を除くものではない。ただし金属腐食性をなくすためには、EPDM発泡体中に含まれる硫黄成分は、一般的な分析方法では検出されないことが好ましく、具体的にはEPDM発泡体中に1000ppm未満であることが望ましい。キノイド系架橋剤は、キノイド構造を有する有機化合物であって、例えば、p-キノンジオキシム、p,p ́-ジベンゾイルキノンジオキシム、ポリ-p-ジニトロソベンゼンなどが挙げられる。キノイド系架橋剤として、好ましくは、p-キノンジオキシム、p,p ́-ジベンゾイルキノンジオキシムが挙げられ、さらに好ましくは、p-キノンジオキシムが挙げられる。これらキノイド系架橋剤は、単独で用いてもよく、2種以上併用することもできる。例えばp-キノンジオキシムおよびp,p ́-ジベンゾイルキノンジオキシムを併用することもできる。p-キノンジオキシムおよびp,p ́-ジベンゾイルキノンジオキシムを併用すれば、発泡体の架橋度を高めることができるため、発泡体の収縮を抑えることができる。架橋剤の配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、0.01~20重量部、好ましくは、0.05~15重量部、さらに好ましくは、0.1~12重量部である。特にキノイド系架橋剤の配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、0.01~20重量部、好ましくは、0.05~15重量部、さらに好ましくは、0.1~12重量部である。具体的には、p-キノンジオキシムを用いる場合には、そのp-キノンジオキシムの配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、0.05~2重量部、好ましくは、0.1~1重量部である。また、p,p ́-ジベンゾイルキノンジオキシムを用いる場合には、そのp,p ́-ジベンゾイルキノンジオキシムの配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、0.05~10重量部、好ましくは、0.5~7重量部である。また、p-キノンジオキシムおよびp,p ́-ジベンゾイルキノンジオキシムを併用する場合において、p-キノンジオキシムに対するp,p ́-ジベンゾイルキノンジオキシムの重量比率p,p ́-ジベンゾイルキノンジオキシム/p-キノンジオキシムは、例えば、0.25~50、好ましくは、1.1~40、さらに好ましくは、5~30である。本発明において発泡剤としては、有機系発泡剤および無機系発泡剤が挙げられる。有機系発泡剤としては、例えば、アゾジカルボン酸アミドADCA、バリウムアゾジカルボキシレート、アゾビスイソブチロニトリルAIBN、アゾシクロヘキシルニトリル、アゾジアミノベンゼンなどのアゾ系発泡剤、例えば、N,N ́-ジニトロソペンタメチレンテトラミンDTP、N,N ́-ジメチル-N,N ́-ジニトロソテレフタルアミド、トリニトロソトリメチルトリアミンなどのN-ニトロソ系発泡剤、例えば、4,4 ́-オキシビスベンゼンスルホニルヒドラジドOBSH、パラトルエンスルホニルヒドラジド、ジフェニルスルホン-3,3 ́-ジスルホニルヒドラジド、2,4-トルエンジスルホニルヒドラジド、p,p-ビスベンゼンスルホニルヒドラジドエーテル、ベンゼン-1,3-ジスルホニルヒドラジド、アリルビススルホニルヒドラジドなどのヒドラジド系発泡剤、例えば、p-トルイレンスルホニルセミカルバジド、4,4 ́-オキシビスベンゼンスルホニルセミカルバジドなどのセミカルバジド系発泡剤、例えば、トリクロロモノフルオロメタン、ジクロロモノフルオロメタンなどのフッ化アルカン系発泡剤、例えば、5-モルホリル-1,2,3,4-チアトリアゾールなどのトリアゾール系発泡剤、その他公知の有機系発泡剤が挙げられる。なお、有機系発泡剤として、加熱膨張性の物質がマイクロカプセル内に封入された熱膨張性微粒子などを挙げることもでき、そのような熱膨張性微粒子として、例えば、マイクロスフェア商品名、松本油脂社製などの市販品を挙げることができる。無機系発泡剤としては、例えば、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素アンモニウムなどの炭酸水素塩、例えば、炭酸ナトリウム、炭酸アンモニウムなどの炭酸塩、例えば、亜硝酸ナトリウム、亜硝酸アンモニウムなどの亜硝酸塩、例えば、水素化ホウ素ナトリウムなどの水素化ホウ素塩、例えば、アジド類、その他公知の無機系発泡剤が挙げられる。好ましくは、アゾ系発泡剤が挙げられる。これら発泡剤は、単独で用いてもよく、2種以上併用することもできる。発泡剤の配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、0.1~50重量部、好ましくは、1~30重量部である。また、ゴム組成物は、必要により、架橋促進剤や発泡助剤を適宜含有する。架橋促進剤としては、例えば、チアゾール類例えば、ジベンゾチアジルジスルフィド、2-メルカプトベンゾチアゾールなど、チオウレア類例えば、ジエチルチオウレア、トリメチルチオウレア、ジブチルチオウレアなど、ジチオカルバミン酸類例えば、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛など、グアニジン類例えば、ジフェニルグアニジン、ジ-o-トリルグアニジンなど、スルフェンアミド類例えば、ベンゾチアジル-2-ジエチルスルフェンアミド、N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアジルスルフェンアミドなど、チウラム類例えば、テトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィドなど、キサントゲン酸類例えば、イソプロピルキサントゲン酸ナトリウム、イソプロピルキサントゲン酸亜鉛など、アルデヒドアンモニア類例えば、アセトアルデヒドアンモニア、ヘキサメンチレンテトラミンなど、アルデヒドアミン類例えば、n-ブチルアルデヒドアニリン、ブチルアルデヒドモノブチルアミンなど、金属酸化物例えば、酸化亜鉛などなどが挙げられる。好ましくは、チオウレア類およびチアゾール類が挙げられる。これら架橋促進剤は、単独で用いてもよく、2種以上併用することもできる。好ましくは、チオウレア類およびチアゾール類を併用する。これらを配合することにより、得られたEPDM発泡体の良好な発泡形状を確保することができる。架橋促進剤の配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、0.01~20重量部、好ましくは、0.02~10重量部、さらに好ましくは、0.06~4重量部である。具体的には、チオウレア類を用いる場合には、そのチオウレア類の配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、0.01~5重量部、好ましくは、0.1~1重量部である。本発明において発泡助剤としては、例えば、尿素系発泡助剤、サリチル酸系発泡助剤、安息香酸系発泡助剤などが挙げられる。好ましくは、尿素系発泡助剤が挙げられる。これら発泡助剤は、単独で用いてもよく、2種以上併用することもできる。発泡助剤の配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、0.5~20重量部、好ましくは、1~10重量部である。また本発明においては、ゴム組成物は、必要により、EPDM以外のポリマー、加工助剤、顔料、難燃剤、充填剤、軟化剤などを適宜含有することもできる。エチレンプロピレンジエンゴム以外のポリマーとして、例えば、ゴム系ポリマーや非ゴム系ポリマーが挙げられる。ゴム系ポリマーとしては、例えば、非共役二重結合を有する環状または非環状のポリエンを成分とするゴム系共重合体例えば、ブテン-1などのα-オレフィン-ジシクロペンタジエン、エチリデンノルボルネンなど、エチレン-プロピレンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、アクリルゴム、ポリウレタン系ゴム、ポリアミド系ゴム、天然ゴム、ポリイソブチレンゴム、ポリイソプレンゴム、クロロプレンゴム、ブチルゴム、ニトリルブチルゴム、スチレン-ブタジエンゴム、スチレン-ブタジエン-スチレンゴム、スチレン-イソプレン-スチレンゴム、スチレン-エチレン-ブタジエンゴム、スチレン-エチレン-ブチレン-スチレンゴム、スチレン-イソプレン-プロピレン-スチレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレンゴムなどが挙げられる。非ゴム系ポリマーとしては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、アクリル系ポリマー例えば、ポリメタアクリル酸アルキルエステルなど、ポリ塩化ビニル、エチレン-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリアミド、ポリエステル、塩素化ポリエチレン、ウレタン系ポリマー、スチレン系ポリマー、シリコーン系ポリマー、エポキシ系樹脂などが挙げられる。好ましくは、非ゴム系ポリマー、さらに好ましくは、ポリエチレンが挙げられる。これらエチレンプロピレンジエンゴム以外のポリマーは、単独で用いてもよく、2種以上併用することもできる。エチレンプロピレンジエンゴム以外のポリマーの配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、100重量部以下、好ましくは、50重量部以下、通常、1重量部以上である。加工助剤としては、例えば、ステアリン酸やそのエステル類、酸化亜鉛などが挙げられる。これら加工助剤は、単独で用いてもよく、2種以上併用することもできる。加工助剤の配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、0.1~20重量部、好ましくは、1~10重量部である。顔料としては、例えば、カーボンブラックなどが挙げられる。これら顔料は、単独で用いてもよく、2種以上併用することもできる。顔料の配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、1~50重量部、好ましくは、2~30重量部である。難燃剤としては、例えば無機系難燃剤、臭素系難燃剤、塩素系難燃剤、リン系難燃剤、アンチモン系難燃剤などであってもよいが、金属腐食性の点から無機系難燃剤、臭素系難燃剤を用いることが好ましい。難燃剤の配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、20~300重量部、好ましくは、50~250重量部である。無機系難燃剤としては、例えば、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、酸化マグネシウム酸化ニッケルの水和物、酸化マグネシウム酸化亜鉛の水和物などを挙げることができる。また臭素系難燃剤としては、例えば、エチレンビステトラブロモフタルイミド、テトラブロモ無水フタル酸、テトラブロモビスフェノールA、テトラブロモビスフェノールS、ヘキサブロモビフェニルエーテル、デカブロモジフェニルオキサイド、オクタブロモジフェニルオキサイド、テトラブロモジフェニルオキサイド、ヘキサブロモシクロドデカン、テトラブロモシクロオクタン、エチレンビスペンタブロモフェニル、1,2-ビステトラブロモフェニルエタン、ビストリブロモフェノキシエタン、ビスペンタブロモフェニルエタン、テトラブロモベンゼン、テトラブロモジフェノキシベンゼン、ぺンタブロモベンゼン、ヘキサブロモベンゼントリス2,3-ジブロモプロピル-1イソシアヌレート、トリブロモフェノール、ブロモ化ポリスチレン、ブロモ化ポリアクリレート、ブロモ化ビスフェノールA型エポキシ樹脂又はその変性物、ブロモ化ポリフェニレンエーテルなどを挙げることができる。充填剤としては、例えば、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、ケイ酸およびその塩類、クレー、タルク、雲母粉、ベントナイト、シリカ、アルミナ、アルミニウムシリケート、アセチレンブラック、アルミニウム粉などの無機系充填剤、例えば、コルクなどの有機系充填剤、その他公知の充填剤が挙げられる。これら充填剤は、単独で用いてもよく、2種以上併用することもできる。充填剤の配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、10~300重量部、好ましくは、50~200重量部、さらに好ましくは、100~200重量部である。軟化剤としては、例えば、石油系オイル類例えば、パラフィン系プロセスオイルパラフィンオイルなど、ナフテン系プロセスオイル、乾性油類や動植物油類例えば、アマニ油など、アロマ系プロセスオイルなど、アスファルト類、低分子量ポリマー類、有機酸エステル類例えば、フタル酸エステル例えば、フタル酸ジ-2-エチルヘキシルDOP、フタル酸ジブチルDBP、リン酸エステル、高級脂肪酸エステル、アルキルスルホン酸エステルなど、増粘付与剤などが挙げられる。好ましくは、石油系オイル類、さらに好ましくは、パラフィン系プロセスオイルが挙げられる。これら軟化剤は、単独で用いてもよく、2種以上併用することもできる。軟化剤の配合割合は、エチレンプロピレンジエンゴム100重量部に対して、例えば、10~60重量部、好ましくは、20~50重量部である。さらに、ゴム組成物は、その目的および用途によって、得られるEPDM発泡体の優れた効果に影響を与えない範囲において、例えば、可塑剤、老化防止剤、酸化防止剤、着色剤、防カビ剤などの公知の添加剤を適宜含有することができる。そして、ゴム組成物は、上記した各成分を適宜配合して、ニーダー、ミキサーまたはミキシングロールなどを用いて混練りすることにより、混和物として調製する。なお、この混練りでは、適宜加熱することもできる。また、混練りは、例えば、架橋剤、発泡剤、架橋助剤および発泡助剤などの少量添加する添加成分以外の成分を、まず混練してから、その混練物に、添加成分を添加して混練することもできる。そして、調製されたゴム組成物を、発泡させることにより、EPDM発泡体を得ることができる。ゴム組成物を発泡させるには、特に制限されず、公知の方法が用いられ、例えば、混和物を、カレンダー成形機や押出成形機などを用いて、シート状などに成形して発泡することができる。また、射出成形やプレス成形などを用いて、例えば、凹凸などの複雑な形状に成形して発泡することもできる。また、発泡させるための加熱温度は、例えば、配合される架橋剤の架橋開始温度や、配合される発泡剤の発泡温度などによって、適宜選択されるが、例えば、450°C以下、好ましくは、100~350°C、さらに好ましくは、120~250°Cである。この発泡によって、混和物が発泡しながら架橋して、EPDM発泡体が形成される。このようにして得られるEPDM発泡体の厚みは、例えば、0.1~50mm、好ましくは1~45mmである。このようにして得られるEPDM発泡体の密度は、例えば、0.30g/cm3以下、好ましくは0.15g/cm3以下、更に好ましくは0.10g/cm3以下、特に好ましくは0.06g/cm3以下通常0.04g/cm3以上である。EPDM発泡体の密度が0.30g/cm3越えると発泡体の柔軟性に劣る場合があり、シール面の凹凸に追従できすシール性が低下する場合がある。また密度が0.04g/cm3未満では発泡体の強度が低下する場合がある。従って密度を上記範囲内とすることで、止水性を確保することができる。このようにして得られるEPDM発泡体の気泡は独立気泡構造であっても良いし、半連続半独立気泡構造独立気泡率0超過100未満、好ましくは、独立気泡率10~98であっても良いが、高いシール性を確保するためには独立気泡構造であることが好ましい。またEPDM発泡体の平均セル径は、例えば300~1200μm、好ましくは300~1000μmである。平均セル径が1200μmを越えるとシール性が低下する場合があり、上記範囲とすることで止水性を確保することができる。またこのようにして得られるEPDM発泡体の発泡倍率発泡前後の密度比は、例えば、4倍以上、好ましくは、10倍以上、通常、30倍以下である。発泡倍率が4倍未満では発泡体の柔軟性に劣る場合があり、シール面の凹凸に追従できすシール性が低下する場合がある。また発泡倍率が30倍を超えると発泡体の強度が低下する場合がある。従って発泡倍率を上記範囲内とすることで、止水性を確保することができる。またEPDM発泡体の50圧縮荷重値JISK6767に準ずる。は、例えば、2.00~8.00N/cm2、好ましくは3.00~7.00N/cm2である。圧縮荷重が8.00N/cm2を超えると発泡体が固く柔軟性に劣る場合があり、シール面の凹凸に追従できすシール性が低下する場合がある。また圧縮荷重が2.00N/cm2未満では、発泡体が柔らかくなりすぎてシール性が低下する場合がある。従って圧縮荷重を上記範囲内とすることで、止水性を確保することができる。本発明のEPDM発泡体は、以下の示す50止水性試験において1時間以上、好ましくは24時間以上の止水性を有することを特徴とする。1時間以上の止水性を有すれば、シール材として好適に用いることができる。50止水性試験:EPDM発泡体サンプルを厚さ10mm、幅10mm、高さ148mm、両先端の間隔54mmとしてU字状に打ち抜き、厚さ方向に50圧縮し、U字内に100mm高さまで水を入れ、水漏れまでの時間を測定する。また本発明のEPDM発泡体は、以下に示す金属腐食性試験において、金属腐食が認められないことを特徴とする。本試験において金属腐食が認められなければ、電子機器や家電製品といった金属と接触する用途においても金属を腐食させることなく長期間にわたって使用することができる。金属腐食性試験:EPDM発泡体0.5gを100mL密閉瓶に入れ、密閉瓶の蓋の内側に、研磨および洗浄した銀板状を貼り付け、これを85°Cの恒温槽に7日間投入し、銀の腐食の有無を確認する。本発明のEPDM発泡体では、上記した止水性試験による高い止水性を有するので、従来の硫黄で架橋する場合と同等のシール性を有する。さらに金属腐食性を有さないため、電子機器や家電製品といった金属と接触する用途においても金属を腐食させることなく長期間にわたって使用することができる。そのため、本発明のEPDM発泡体は、防塵、断熱、防音、防振、緩衝、水密および気密などを目的とする、例えば、防塵材、断熱材、防音材、防振材、緩衝材、充填材、止水材などとして、例えば、例えば、自動車、電気製品、住宅製品などのシールが必要な産業製品において、例えば、自動車外装シール材、電気製品シール材、住宅用シール材など、金属製の各部材の隙間をシールするためのシール材として、好適に用いることができる。図2は、本発明の粘着シール材の一実施形態を示す概略断面図である。また、本発明は、上記したEPDM発泡体を備える粘着シール材を含んでいる。図2において、この粘着シール材11は、発泡体層12発泡後と、発泡体層12の表面に設けられる粘着層13とを備えている。発泡体層12は、上記のEPDM発泡体からなり、その厚みは、例えば、0.1~50mm、好ましくは、1~45mmである。粘着層13は、例えば、公知の粘着剤から形成される。粘着剤としては、例えば、アクリル系粘着剤、ゴム系粘着剤、シリコーン系粘着剤、ポリエステル系粘着剤、ウレタン系粘着剤、ポリアミド系粘着剤、エポキシ系粘着剤、ビニルアルキルエーテル系粘着剤、フッ素系粘着剤などが挙げられる。また、粘着剤としては、その他、ホットメルト型粘着剤なども挙げられる。これら粘着剤は、単独使用または2種類以上併用することができる。粘着剤として、好ましくは、アクリル系粘着剤、ゴム系粘着剤が挙げられる。アクリル系粘着剤は、例えば、メタアクリル系アルキルエステルを主成分とする粘着剤であって、公知の方法により得ることができる。ゴム系粘着剤は、例えば、天然ゴムおよび/または合成ゴム、詳しくは、例えば、ポリイソブチレンゴム、ポリイソプレンゴム、クロロプレンゴム、ブチルゴム、ニトリルブチルゴムなどのゴムから、公知の方法により得ることができる。また、粘着剤の形態は、特に制限されず、例えば、エマルジョン系粘着剤、溶剤系粘着剤、オリゴマー系粘着剤、固系粘着剤など、種々の形態を採用することができる。粘着層13の厚みは、例えば、10~10000μm、好ましくは、50~5000μmである。そして、粘着シール材11を形成する方法としては、特に制限されず、公知の方法を採用することができる。具体的には、例えば、まず、EPDM発泡体を上記した方法により製造し、発泡体層12を得る。次いで、発泡体層12の表面に、粘着層13を、公知の方法により積層する。これにより、粘着シール材11を形成することができる。そして、このような粘着シール材11は、発泡体層12が、上記のEPDM発泡体からなるため、シール性および耐金属腐食性に優れており、また、粘着層13を備えるため、発泡体層12を、任意の場所に貼着させることができる。その結果、このような粘着シール材11によれば、任意の部材の間隙を、上記のEPDM発泡体からなる発泡体層12によって、金属を腐食させることなく、良好にシールすることができる。また、上記した説明では、粘着層13を、粘着剤のみからなる、基材レス型の粘着テープまたはシートとして形成したが、粘着層13は、図示しないが、例えば、基材付型の粘着テープまたはシートとして形成することができる。このような場合には、粘着層13は、例えば、図示しない基材の少なくとも一方面、好ましくは、基材の両面に粘着剤が設けられた、積層粘着テープまたはシート粘着剤-基材-粘着剤として形成される。基材図示せずとしては、特に制限されないが、例えば、プラスチックフィルムやシートなどのプラスチック系基材、例えば、紙などの紙系基材、例えば、織布、不織布、ネットなどの繊維系基材、例えば、金属箔、金属板などの金属系基材、例えば、ゴムシートなどのゴム系基材、例えば、発泡シートなどの発泡性基材、さらには、これらの積層体などが挙げられる。なお、粘着層13を、基材付型の粘着テープまたはシートとして形成する方法としては、特に制限されず、公知の方法を採用することができる。また、上記した説明では、発泡体層12の表面のみに粘着層13を備えたが、図示しないが、例えば、発泡体層12の両面表面および裏面に、粘着層13を備えることもできる。このような粘着シール材11によれば、発泡体層12の両面に粘着層13が備えられるため、2つの粘着層13によって、より確実に粘着シール材11発泡体層12を、部材の間隙などに固定することができ、より確実にその間隙をシールすることができる。以下に実施例および比較例を示し、本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は、何ら実施例および比較例に限定されない。1実施例および比較例の調製表1に示す配合処方において、まず、エチレンプロピレンジエンゴム、加工助剤、顔料、難燃剤、充填剤、軟化剤、N,N ́-ジブチルチオ尿素を配合し、これを3L加圧ニーダーにて混練し、1次混和物を調製した。別途、架橋剤、架橋促進剤N,N ́-ジブチルチオ尿素を除く、発泡剤および発泡助剤を配合し、これを1次混和物に配合して、10インチミキシングロールにて混練して、2次混和物ゴム組成物を調製した。その後、このゴム組成物を、一軸押出成形機45mmφを用いて、厚み約10mmのシート状に押し出し、その後、シートを幅100mm×長さ100mmに裁断してシートを作製した。そして、裁断したシートを、熱風循環式オーブンにて、100°Cで15分予熱後、15分かけて160°Cまで昇温し、160°Cで15分加熱して、発泡させることによりEPDM発泡体を得た。2評価各実施例および各比較例のEPDM発泡体について、下記の項目を評価した。その結果を表1に示す。50圧縮荷重値各実施例および各比較例のEPDM発泡体の上側および下側のスキン層を除去して、厚み10mmの試験片を作製した。その後、JISK6767の圧縮荷重試験に準拠して、圧縮試験機を用いて、圧縮速度10mm/分で圧縮してから、10秒後の圧縮荷重を読み取ることにより求めた。密度各実施例および各比較例のEPDM発泡体の上側および下側のスキン層を除去して、厚み10mmの試験片を作製した。その後、重量を測定して、単位体積あたりの重量を算出した。発泡倍率発泡前後の密度の比発泡前のゴム組成物の密度/発泡後の発泡体の密度から、発泡倍率を測定した。平均セル径デジタルマイクロスコープキーエンス社製VH-8000により、発泡体気泡部の拡大画像を取り込み、画像解析ソフト三谷商事社製、WinROOFを用いて画層解析することにより、平均セル径を求めた。50止水性試験50止水性試験の概要を図1に示す。EPDM発泡体サンプル1を厚さ10mm、幅10mm、高さ148mm、両先端の間隔54mmとしてU字状に打ち抜き、これをアクリル板2とアルミ板3にてスペーサー4を介してボルト5締めして、厚さ方向に50圧縮し、U字内に100mm高さまで水6を入れ、水漏れまでの時間を測定した。1時間以内に水漏れがあったものを×、1時間以内に水漏れがなかったものを○、特に24時間水漏れが見られなかったものを◎と評価した。金属腐食性試験EPDM発泡体0.5gを100mL密閉瓶に入れ、密閉瓶の蓋の内側に、研磨および洗浄した銀板状を貼り付けた。これを、85°Cの恒温槽に7日間投入し、銀の腐食変色の有無を確認した。腐食変色が確認されなかったものを○、確認されたものを×と評価した。表1中の詳細を以下に示す。EPDM1:三井化学社製エプタロイPX-047、ジエン含有量4.5重量5-エチリデン-2-ノルボルネン、エチレン含量50重量、ムーニー粘度ML14100°C40EPDM2:三井化学社製EPT4021、ジエン含有量8.0重量5-エチリデン-2-ノルボルネン、エチレン含量51重量、ムーニー粘度ML14100°C24p-キノンジオキシム:大内新興化学工業社製バルノックGMp,p ́-ジベンゾイルキノンジオキシム:大内新興化学工業社製バルノックDGM硫黄:東知社製アルファグランS-50ENジクミルパーオキサイド:日脂社製パークミルD-40MBK、ジクミルパーオキシドの40重量2-メルカプトベンゾチアゾール:大内新興化学工業社製ノクセラーMジエチルジチオカルバミン酸亜鉛:大内新興化学工業社製ノクセラーEZジメチルジチオカルバミン酸亜鉛:大内新興化学工業社製ノクセラーPZN、N ́-ジブチルチオ尿素:大内新興化学工業社製ノクセラーBUR酸化亜鉛:三井金属鉱業社製酸化亜鉛2種アゾジカルボンアミド:永和化成工業社製ビニホールACLQ尿素:永和化成工業社製セルペーストK5ステアリン酸:日油社製粉末ステアリン酸さくらステアリン酸亜鉛:堺化学工業社製SZ-Pカーボンブラック:旭カーボン社製CB50水酸化アルミニウム:昭和電工社製ハイジライトH32パラフィン系オイル1:出光興産社製PW-380パラフィン系オイル2:出光興産社製PW-90粘着付与樹脂:荒川化学工業社製アルコンP-100、水素添加脂肪族環状炭化水素樹脂充填材:丸尾カルシウム社製N-重質炭酸カルシウム"