周波数f1の高周波電力を発生するインバータに接続された送電コイルと、移動可能な動体物に設けられ、前記送電コイルによって発生する交番磁場によって電力を発生する受電コイルと、前記動体物に搭載され、前記受電コイルに接続されて該受電コイルに発生した電力を直流に変換して電池に充電する充電制御部とを有する非接触電力供給装置において、前記受電コイルには周波数f2で共振する共振回路が設けられていると共に温度センサーが設けられ、該温度センサーの検知温度が所定値aより高くなると、前記共振回路の周波数f2を前記周波数f1から遠ざけて温度上昇を防止し、前記温度センサーの検知温度が所定値bより低くなると前記共振回路の周波数f2を前記周波数f1に近づけて前記受電コイルの受電電力を増加する共振周波数調整回路が設けられていることを特徴とする非接触電力供給装置。周波数f1の高周波電力を発生するインバータに接続された送電コイルと、移動可能な動体物に設けられ、前記送電コイルによって発生する交番磁場によって電力を発生する受電コイルと、前記動体物に搭載され、前記受電コイルに接続されて該受電コイルに発生した電力を直流に変換して電池に充電する充電制御部とを有する非接触電力供給装置において、前記受電コイルには周波数f2で共振する共振回路が設けられていると共に温度センサーが設けられ、該温度センサーの検知温度によって、前記共振回路の周波数f2を変えて前記周波数f1と前記周波数f2との差を拡大し、前記受電コイルの過度な温度上昇を防止する共振周波数調整回路が設けられていることを特徴とする非接触電力供給装置。請求項1又は2記載の非接触電力供給装置において、前記共振周波数調整回路には、前記電池の充電の完了を検知する充電完了センサーが設けられ、前記温度センサーの出力に関わらず、前記充電完了センサーの出力によって、前記周波数f1と前記周波数f2との差を拡大して前記共振回路の電流を減らすことを特徴とする非接触電力供給装置。請求項1~3のいずれか1項に記載の非接触電力供給装置において、前記共振周波数調整回路は、並列に接続されたコンデンサの容量をスイッチング手段によって切り換えていることを特徴とする非接触電力供給装置。請求項1~4のいずれか1項に記載の非接触電力供給装置において、前記受電コイルは電力を発生する二次コイルと、該二次コイルに磁気結合して前記周波数f2で共振する共振コイルとを個別に有していることを特徴とする非接触電力供給装置。請求項1~5のいずれか1項に記載の非接触電力供給装置において、前記送電コイルは一定幅の平行領域を有する長尺のコイルからなって、前記動体物は複数あって、それぞれの前記動体物に前記送電コイルから電力を供給可能であることを特徴とする非接触電力供給装置。請求項6記載の非接触電力供給装置において、前記送電コイルには該送電コイルによって発生する磁束漏れを減らすコアが設けられていることを特徴とする非接触電力供給装置。請求項6又は7記載の非接触電力供給装置において、前記動体物は、前記送電コイルに沿って移動中に、前記送電コイルからの電力を受電可能であることを特徴とする非接触電力供給装置。しかしながら、特許文献1、2に記載の技術は、受電側に二次側共振コイルを有し、この共振コイルに共振電流が流れるので、発熱するという問題があった。そこで、二次側共振コイルの共振周波数を一次側のインバータの周波数から離して遠ざけて使用することが開示されているが、共振周波数を離すと共振電流が少なくなって、二次側に大きな電力を発生させることができないという問題があった。また、二次コイルに最終的に接続される電池の充電が完了すると、電池への充電電流は流れないが、共振回路には依然として共振電流が流れ電力損失を伴うという問題があった。これらの問題は、複数の自動車即ち、動体物に電力を供給する場合に顕著に発生していた。本発明は、かかる事情に鑑みてなされたもので、動体物に搭載した受電コイルの発熱を防止し、かつ最大の電力を効率良く受電させるようにした非接触電力供給装置を提供することを目的とする。前記目的に沿う第1の発明に係る非接触電力供給装置は、周波数f1の高周波電力を発生するインバータに接続された送電コイルと、移動可能な動体物に設けられ、前記送電コイルによって発生する交番磁場によって電力を発生する受電コイルと、前記動体物に搭載され、前記受電コイルに接続されて該受電コイルに発生した電力を直流に変換して電池に充電する充電制御部とを有する非接触電力供給装置において、前記受電コイルには周波数f2で共振する共振回路が設けられていると共に温度センサーが設けられ、該温度センサーの検知温度が所定値aより高くなると、前記共振回路の周波数f2を前記周波数f1から遠ざけて温度上昇を防止し、前記温度センサーの検知温度が所定値bより低くなると前記共振回路の周波数f2を前記周波数f1に近づけて前記受電コイルの受電電力を増加する共振周波数調整回路が設けられている。また、第2の発明に係る非接触電力供給装置は、周波数f1の高周波電力を発生するインバータに接続された送電コイルと、移動可能な動体物に設けられ、前記送電コイルによって発生する交番磁場によって電力を発生する受電コイルと、前記動体物に搭載され、前記受電コイルに接続されて該受電コイルに発生した電力を直流に変換して電池に充電する充電制御部とを有する非接触電力供給装置において、前記受電コイルには周波数f2で共振する共振回路が設けられていると共に温度センサーが設けられ、該温度センサーの検知温度によって、前記共振回路の周波数f2を変えて前記周波数f1と前記周波数f2との差を拡大し、前記受電コイルの過度な温度上昇を防止する共振周波数調整回路が設けられている。第3の発明に係る非接触電力供給装置は、第1、第2の発明に係る非接触電力供給装置において、前記共振周波数調整回路には、前記電池の充電の完了を検知する充電完了センサーが設けられ、前記温度センサーの出力に関わらず、前記充電完了センサーの出力によって、前記周波数f1と前記周波数f2との差を拡大して前記共振回路の電流を減らしている。第4の発明に係る非接触電力供給装置は、第1~第3の発明に係る非接触電力供給装置において、前記共振周波数調整回路は、並列に接続されたコンデンサの容量をスイッチング手段によって切り換えている。第5の発明に係る非接触電力供給装置は、第1~第4の発明に係る非接触電力供給装置において、前記受電コイルは電力を発生する二次コイルと、該二次コイルに磁気結合して前記周波数f2で共振する共振コイルとを個別に有している。第6の発明に係る非接触電力供給装置は、第1~第5の発明に係る非接触電力供給装置において、前記送電コイルは一定幅の平行領域を有する長尺のコイルからなって、前記動体物は複数あって、それぞれの前記動体物に前記送電コイルから電力を供給可能である。第7の発明に係る非接触電力供給装置は、第6の発明に係る非接触電力供給装置において、前記送電コイルには該送電コイルによって発生する磁束漏れを減らすコアが設けられている。そして、第8の発明に係る非接触電力供給装置は、第6、第7の発明に係る非接触電力供給装置において、前記動体物は、前記送電コイルに沿って移動中に、前記送電コイルからの電力を受電可能である。なお、以上の発明において、受電コイルの共振回路の周波数共振周波数f2をインバータの周波数f1から遠ざける方法として、共振周波数を上げる場合と下げる場合があり、いずれであっても本発明は適用される。第1~第8の発明に係る非接触電力供給装置においては、受電コイルに温度センサーを設け、温度センサーの検知温度によって、共振回路の周波数f2を変えて周波数f1と共振回路の周波数共振周波数f2との差を拡大し、受電コイルの過度な温度上昇を防止する共振周波数調整回路が設けられているので、これによって受電コイルの温度上昇を防止できる。この場合、受電コイルの温度が下がった場合は、共振周波数f2を周波数f1に近づけることができ、これによって供給電力を増加できる。第3の発明に係る非接触電力供給装置において、共振周波数調整回路には、電池の充電の完了を検知する充電完了センサーが設けられ、温度センサーの出力に関わらず、充電完了センサーの出力によって、発振周波数f1と共振周波数f2との差を拡大して共振回路の電流を減らしているので、受電コイルに流れる共振電流を減らすことができる。第4の発明に係る非接触電力供給装置おいて、共振周波数調整回路は、並列に接続されたコンデンサの容量をスイッチング手段によって切り換えている。これによって、簡便にコンデンサを切り換えることができ、共振周波数f2を変えることができる。第5の発明に係る非接触電力供給装置において、受電コイルは電力を発生する二次コイルと、二次コイルに磁気結合して周波数f2で共振する共振コイルとを個別に有しているので、共振コイルに発生する電流のみを制御すれば足りる。第6の発明に係る非接触電力供給装置において、送電コイルは一定幅の平行領域を有する長尺のコイルからなって、動体物は複数あって、それぞれの動体物に送電コイルから電力を供給可能である。これによって、同時に又は個別に複数の動体物に電力を供給できる。.第7の発明に係る非接触電力供給装置において、送電コイルには送電コイルによって発生する磁束漏れを減らすコアが設けられているので、漏洩磁束が減少し、無駄なエネルギーを節約できる。そして、第8の発明に係る非接触電力供給装置において、動体物は、送電コイルに沿って移動中に、送電コイルからの電力を受電可能であり、電力ケーブルの大幅な省略が可能となる。なお、信号ケーブルについては無線電波又は光を用いることによって完全無線化ができる。続いて、添付した図面を参照しながら、本発明を具体化した実施の形態について説明する。図1、図2に示すように、本発明の一実施の形態に係る非接触電力供給装置10は、地面11又は床面に埋設された送電コイル12と、送電コイル12に高周波電力を供給するインバータ13と、移動可能な動体物の一例である複数の車両14、15にそれぞれ搭載された受電コイル16とを有している。以下、これらについて詳しく説明する。送電コイル12即ち、一次コイルは、一定幅の平行領域を有し、内幅aが例えば150~400mm、内側長さbが3~10mで、巻数が3~12ターンの長尺の巻線コイルからなって、導線導体としては、例えば、高周波特性に優れたリッツ線又は通常の絶縁銅線が使用されている。なお、必要に応じて銅パイプ又はアルミパイプを用いた導線を使用し、内部に水を流して水冷することもできる。導線は絶縁被膜で覆われたものを使用し、流す電流は通常5~20A程度であるので、この電流に耐える電線を使用する。送電コイル12は地面床面11に浅く埋設され、表面には導体は設けられていない。即ち、送電コイル12は地面11から露出していてもよいし、地面11に埋設する場合は、送電コイル12の上面に絶縁体を配置するのがよい。更に、必要に応じて、図6A、Bに示すように、断面E字状のコア17を、図6Cに示すように、断面コ字状のコア17aを、送電コイル12の底部及び側部を覆うようにして複数配置し、磁束漏れを減らし、磁気的特性を向上することもできる。なお、コア17、17aは適当長さ例えば5~30cmに分断されてもよい。送電コイル12には直列又は並列にコンデンサ20aが接続され、送電コイル12とコンデンサ20aによって形成される共振周波数fpを、インバータ13の発振周波数f1に近づけて、インバータ13側から見た送電コイル12のインピーダンスを減少させて、より多くの電流が送電コイル12内を流れるようにしている。なお、f1とfpとの関係は、0.05f1<|f1-fp|<0.3f1であるのが好ましい。また、f1は10kHz~1000kHz好ましくは20~50kHzの範囲で選択するのがよい。図3に示すように、各車両14、15の底部には地面11から隙間を有して受電コイル16が設けられている。この受電コイル16は、長尺の送電コイル12によって発生する交番磁場によって電力を発生する二次コイル18と、二次コイル18に並列に即ち、重ねた状態で磁気結合された共振コイル19とを個別に有している。共振コイル19には直列又は並列に共振周波数調整回路20が接続されてる。なお、この実施の形態においては、車両は2台であったが、1台又は3台以上でもよい。共振周波数調整回路20は、C1~C4の容量を有するコンデンサ21~24と、これらのコンデンサ22~24に直列に接続されたスイッチング手段25~27とを有し、スイッチング手段25~27のオンオフは、スイッチ素子制御部28からの信号によって行われている。なお、図3に示すように、漏洩磁束を減らすために、受電コイル16に下向き開放のコアフェライトコア16aを設けるのが好ましい。ここで、スイッチング手段25~27として有接点の開閉器を用いることもできるが、例えば、トランジスタ、FET、MOS-FET等の半導体素子を使用するのが耐久上から好ましい。共振コイル19は一定のインダクタンスLを有しているので、コンデンサ21~24を並列に接続すれば、コンデンサ21~24の容量Cとインダクタンス二次コイル18からの誘導分も含むによって決定される共振周波数f2の共振回路を形成する。この共振周波数f2は、コンデンサ21~24の接続状況によって、図4A又はBのように異なる。図4Aは、インバータ13の発振周波数f1より、共振周波数f2が高い状態にあり、コンデンサ21~24の接続状態によって即ち、徐々にコンデンサの容量Cを減らすと徐々に共振周波数f2がインバータ13の発振周波数f1から遠ざかる。一方、受電コイル16には、温度センサー33が設けられ、常時受電コイル16詳細には共振コイル19の温度を測定できるようになっている。この温度センサー33の出力は、共振周波数調整回路20に入力され、共振コイル19の温度が一定値例えば、所定値aより高くなると、共振周波数f2を周波数f1から遠ざけて、共振コイル19を流れる電流を減らし、温度上昇を防止している。また、共振コイル19の温度を測定して、共振コイル19の温度が一定値例えば、所定値bより低い場合は、共振周波数f2を周波数f1に近づけて、より多くの電流で電池31を充電し、充電時間の短縮化を図っている。この様子を、図5を参照しながら説明する。温度センサー33の検知温度をTthとし、共振コイル19の許容最高温度をTmaxとする。コンデンサ容量を一段減らすとは、並列接続されているコンデンサ21~24から順次コンデンサ24、コンデンサ23、コンデンサ22をスイッチング素子27、26、25を作動させて順次切り離すことをいう。コンデンサ21については常時接続されている。また、コンデンサ容量を一段増やすとは、例えば、共振コイル19に一つのコンデンサ21が接続されている状態から、順次コンデンサ22、コンデンサ23、コンデンサ24を並列に接続することをいう。なお、この実施の形態では、最小のコンデンサの容量は、C1となり、最大のコンデンサの容量はC1C2C3C4となり、図4Aに示すように、共振コイル19に接続されたコンデンサ21~24の容量を減らすと、共振周波数f2は高くなってインバータ13の周波数f1から遠ざかる。従って、図5に示すように、温度センサー33の検知温度Tthが、許容最高温度Tmax例えば、220°Cより小さいことを確認するステップS1。検知温度Tthが、許容最高温度Tmaxと同じかより高い場合には、危険であるので、共振周波数調整回路20に信号を送って、スイッチング手段25~27を全部オフにして、共振周波数f2を周波数f1から大きくずらすか、又は共振コイル19とコンデンサとの接続を切り離す。この処置1ステップS2によって、共振コイル19を流れる電流は大きく減少するので、発熱が下がり共振コイル19の温度は下がる。次に、温度センサー33の検知温度Tthが、T1<Tth<Tmax例えば、T1所定値a=180°Cの場合ステップS3は、コンデンサ容量を一段減らすステップS4。今、仮にコンデンサ21~24の全てを並列に接続していたとすると、図4AのC1C2C3C4の状態から、C1C2C3の接続状態となり、共振コイル19の共振周波数f2が高くなって、インバータ13の周波数f1から離れる。これによって、二次コイル18の温度が下がることになるが、温度変化に時間がかかるので、タイマーで20~60秒程度のカウントを行うステップS5。この後、温度センサー33の検知温度Tthが、所定の温度T2=所定値b、例えば130°Cより低い場合にはステップS6、減らしたコンデンサの容量を一段増やすステップS7。これによって、共振回路の共振周波数f2が、周波数f1に近づき、より多くの共振電流が流れる。この共振電流と二次電流は略一次比例するので、二次コイル18に流れる最大電流も増加する。この実施の形態では、共振周波数f2を、インバータの周波数f1より大きい範囲で共振回路の電流を制御したが、図4Bに示すように、共振周波数f2をインバータ13の周波数f1より小さい範囲で、コンデンサの容量変更を行うこともできる。二次コイル18によって誘起された電力は、高周波電力であるので、車両14、15に搭載され整流回路を含む充電制御部30によって直流に変換し、電池31を充電している。この実施の形態では、電池31が過充電になると、電池31の損傷を招くので、充電電圧を充電制御部30の出力電圧に合わせて、電池31の充電が完了すると、これを充電完了センサーで検知し、電池31への充電をしないようにする。また、共振コイル19にはこの状態でも、共振電流が流れるので、共振周波数調整回路20に信号を与えて、共振周波数f2をインバータ13の発振周波数f1から遠ざけるようにして、共振回路の電流を減らす。本発明は前記した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を変更しない範囲でその構成を変更することもできる。更に、本発明は具体的数字に基づいて、実施の形態を説明したが、この数値には限定されない。前記実施の形態においては、温度センサーで受電コイルの温度を測定したが、共振コイルの温度を直接測定してもよい。また、前記実施の形態においては、受電コイルを二次コイルと共振コイルに分離したものについて説明したが、二次コイルと共振コイルを一体化し、これに並列にコンデンサを接続する構造のものであっても本発明は適用される。そして、前記実施の形態では、車両は固定状態で送電コイルの上に配置されているが、車両例えば、台車は送電コイルに沿って移動する場合も、送電コイルからの電力を受電できる。