"昇降路内を昇降されるかご、上下方向に互いに間隔をおいて前記昇降路に設置されている複数の昇降路側プレート、前記かごに搭載され、前記昇降路側プレートを非接触で検出するかご側位置検出器、前記かごに搭載されているかご側プレート、上下方向に互いに間隔をおいて前記昇降路に設置され、前記かご側プレートを非接触で検出する複数の昇降路側位置検出器、及び前記かご側位置検出器及び前記昇降路側位置検出器からの信号に基づいて、前記かごの位置を検出するかご位置検出回路を備えているエレベータ装置。前記昇降路側プレートは、前記かごの昇降方向に平行な第1の直線に沿って1列に配置されており、前記昇降路側位置検出器は、前記第1の直線に平行な第2の直線に沿って1列に配置されている請求項1記載のエレベータ装置。前記昇降路側プレートは、前記昇降路の上部終端階付近に設置された複数の上部昇降路側プレートと、前記昇降路の下部終端階付近に設置された複数の下部昇降路側プレートとを含み、前記昇降路側位置検出器は、前記昇降路の上部終端階付近に設置された複数の上部昇降路側位置検出器と、前記昇降路の下部終端階付近に設置された複数の下部昇降路側位置検出器とを含み、前記かご位置検出回路は、前記かご側位置検出器により前記昇降路側プレートが検出されると、前記かごが上部又は下部終端階へ進入したと判断し、前記昇降路側位置検出器により前記かご側プレートが検出されると、前記かごが、前記昇降路側位置検出器の設置位置に対応する作動点に達したと判断する請求項1記載のエレベータ装置。隣接した2個以上の前記昇降路側位置検出器により前記かご側プレートが同時に検出された場合、前記かご位置検出回路は、前記かごがより終端階に近い作動点に達したと判断する請求項3記載のエレベータ装置。前記かごの運行を制御するエレベータ制御回路をさらに備え、前記かご位置検出回路は、前記かご側位置検出器及び前記昇降路側位置検出器からの出力信号を、同期化及び符号化処理し、前記かご側位置検出器及び前記昇降路側位置検出器の出力論理に合わせて、前記エレベータ制御回路に出力する請求項1記載のエレベータ装置。前記かごの運行を制御するエレベータ制御回路をさらに備え、前記かご位置検出回路は、前記かご側位置検出器及び前記昇降路側位置検出器からの出力信号の順序整合性に基づいて、前記かご側位置検出器及び前記昇降路側位置検出器の故障を検出し、故障情報を前記エレベータ制御回路に出力する請求項1記載のエレベータ装置。前記かごの運行を制御するエレベータ制御回路をさらに備え、前記かご側位置検出器からの出力信号は、前記かご位置検出回路と前記エレベータ制御回路とに分岐されて別々に入力される請求項1記載のエレベータ装置。上記のような従来のかご側位置検出装置では、位置検出器及びプレートが水平方向に6列に配置されているため、昇降路内の水平方向の平面レイアウトに占める機器スペースが大きく、昇降路を省スペース化するという要求に十分に対応することができない。また、据付時のプレートと位置検出器との位置調整に関する作業性が極めて悪い。さらに、例えば位置検出器のいずれか1つがOFF故障した場合に、故障の判別が難しく、かごの非常停止に至る可能性が高い。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、かご位置検出装置の設置スペースを小さくして昇降路の省スペース化を図ることができ、かご位置検出装置の据付作業性を改善することができ、かご位置検出装置の故障の判別を容易にすることができるエレベータ装置を得ることを目的とする。この発明に係るエレベータ装置は、昇降路内を昇降されるかご、上下方向に互いに間隔をおいて昇降路に設置されている複数の昇降路側プレート、かごに搭載され、昇降路側プレートを非接触で検出するかご側位置検出器、かごに搭載されているかご側プレート、上下方向に互いに間隔をおいて昇降路に設置され、かご側プレートを非接触で検出する複数の昇降路側位置検出器、及びかご側位置検出器及び昇降路側位置検出器からの信号に基づいて、かごの位置を検出するかご位置検出回路を備えている。この発明のエレベータ装置は、複数の昇降路側プレートを昇降路に設置するとともに、昇降路側プレートを検出するかご側位置検出器をかごに搭載し、さらに、かご側プレートをかごに搭載するとともに、かご側プレートを検出する複数の昇降路側位置検出器を昇降路に設置したので、かご位置検出装置の昇降路側の機器の設置列数を低減しつつ、かご位置検出装置及び昇降路側位置検出器からの信号の整合性から故障検出器の特定を可能とすることができる。従って、かご位置検出装置の設置スペースを小さくして昇降路の省スペース化を図ることができ、かご位置検出装置の据付作業性を改善することができ、かご位置検出装置の故障の判別を容易にすることができる。以下、この発明を実施するための形態について、図面を参照して説明する。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1によるエレベータ装置を示す構成図である。図において、昇降路1の上部には、機械室2が設けられている。機械室2には、巻上機駆動装置3、そらせ車4、及び運行制御装置制御盤5が設置されている。巻上機3は、駆動シーブ6と、駆動シーブ6を回転させる巻上機モータと、駆動シーブ6の回転を制動する巻上機ブレーキ電磁ブレーキとを有している。駆動シーブ6及びそらせ車4には、懸架手段7が巻き掛けられている。懸架手段7としては、複数本のロープ又は複数本のベルトが用いられている。懸架手段7の第1端部には、かご8が接続されている。懸架手段7の第2端部には、釣合おもり9が接続されている。かご8及び釣合おもり9は、懸架手段7により昇降路1内に吊り下げられており、巻上機3により昇降路1内を昇降される。運行制御装置5は、巻上機3の回転を制御することにより、かご8の運行を制御する。昇降路1内には、かご8の昇降を案内する一対のかごガイドレール10と、釣合おもり9の昇降を案内する一対の釣合おもりガイドレール11とが設置されている。昇降路1の底部には、かご8の昇降路底部への衝突を緩衝するかご緩衝器12と、釣合おもり9の昇降路底部への衝突を緩衝する釣合おもり緩衝器13とが設置されている。図2は図1のエレベータ装置におけるかご位置検出装置を一部ブロックで示す構成図である。機械室2には、運行制御装置5から独立したかご位置検出専用盤21が設置されている。運行制御装置5には、エレベータ制御回路5aが設けられている。かご位置検出専用盤21には、かご位置検出回路21aが設けられている。かご位置検出回路21aは、エレベータ制御回路5aに接続されている。昇降路1の上部終端階付近には、複数の上部昇降路側プレート22が上下方向に互いに間隔をおいて設置されている。昇降路1の下部終端階付近には、複数の下部昇降路側プレート23が上下方向に互いに間隔をおいて設置されている。昇降路側プレート22,23は、かご8の昇降方向に平行な第1の直線に沿って1列に配置されている。かご8には、昇降路側プレート22,23を非接触で検出するかご側位置検出器TSC24が搭載されている。かご側位置検出器24としては、例えば、溝内に昇降路側プレート22,23が進入することによる磁束の変化を検出して検出信号を出力する磁気式検出器が用いられている。かご8のかご側位置検出器24の近傍には、かご側プレート25が搭載されている。かご側プレート25は、かご8の昇降方向に平行に配置されている。昇降路1の上部昇降路側プレート22の近傍には、かご側プレート25を非接触で検出する複数の上部昇降路側位置検出器26が上下方向に互いに間隔をおいて設置されている。この例では、昇降路1の中間側から上方へ向けて0U~8U,USRの10個の上部昇降路側位置検出器26が用いられている。昇降路1の下部昇降路側プレート23の近傍には、かご側プレート25を非接触で検出する複数の下部昇降路側位置検出器27が上下方向に互いに間隔をおいて設置されている。この例では、昇降路1の中間側から下方へ向けて0D~8D,DSRの10個の下部昇降路側位置検出器27が用いられている。昇降路側位置検出器26,27としては、例えば、溝内にかご側プレート25が進入することによる磁束の変化を検出して検出信号を出力する磁気式検出器が用いられている。昇降路側位置検出器26,27は、第1の直線に平行な第2の直線に沿って1列に配置されている。即ち、昇降路壁には、昇降路側プレート22,23と昇降路側位置検出器26,27とが、左右に並べて1列ずつ、合計2列配置されている。そして、かご8には、かご側位置検出器24が昇降路側プレート22,23に対向するように、かご側プレート25が昇降路側位置検出器26,27に対向するようにそれぞれ配置されている。かご8上には、かご上ジャンクションボックス28が搭載されている。昇降路1には、第1及び第2の中間ジャンクションボックス29,30と、専用ジャンクションボックス31とが設置されている。かご8と第1の中間ジャンクションボックス29との間には、可撓性の制御ケーブル32が接続されている。機械室2には、機械室ジャンクションボックス33が設置されている。かご側位置検出器24からの検出信号は、かご上ジャンクションボックス28に入力され、制御ケーブル32、第1の中間ジャンクションボックス29及び機械室ジャンクションボックス33を介してかご位置検出回路21aに送られる。上部昇降路側位置検出器26からの検出信号は、機械室ジャンクションボックス33に入力され、かご位置検出回路21aに送られる。下部昇降路側位置検出器27からの検出信号は、専用ジャンクションボックス31に入力され、第2の中間ジャンクションボックス30及び機械室ジャンクションボックス33を介してかご位置検出回路21aに送られる。かご位置検出回路21aは、かご側位置検出器24により昇降路側プレート22,23が検出されると、かご8が上部又は下部終端階へ進入したと判断する。また、かご位置検出回路21aは、昇降路側位置検出器26,27によりかご側プレート25が検出されると、かご8が、昇降路側位置検出器26,27の設置位置に対応する作動点に達したと判断する。かご位置検出装置の作動点の数昇降路側位置検出器26,27の個数は、かご8の定格速度及び加減速度から求められるが、本実施の形態では、便宜上、昇降路1の上部に10点、下部にも10点としている。図3は図2のかご位置検出回路21aを示すブロック図である。かご位置検出回路21aは、入力回路34、同期化符号化処理回路35、出力回路36及び電源回路37を有している。位置検出器24,26,27からの接点出力TSC,0U~8U,USR,0D~8D,DSRの計21点は、入力回路34で内部の低電圧回路と絶縁され、同期化符号化処理回路35に入力される。同期化符号化処理回路35は、例えばCPUで構成される。そして、同期化符号化処理回路35では、S/Wの演算周期又は一定時間毎に、全接点入力の同期がとられる。また、同期化符号化処理回路35では、図4で示すように、不揮発性メモリに予め記録されたテーブルパターンの個別設定情報に対応して、位置検出器24,26,27からの接点出力をTS0~TS5の計6点に符号化データ変換し、出力回路36に渡す。図4では、検出状態を0で表し、非検出状態を1で表している。また、-の箇所では、信号の状態が無視される。出力回路36では、位置検出器24,26,27からの接点出力の論理に合わせることで、例えば、電源の故障やかご位置検出専用盤21と運行制御装置5との間の断線等の異常事態に対して、製品フェールセーフが図られる異常時1のケースとしてデータ出力。また、任意の位置検出器24,26,27において重大な故障ON故障又はOFF故障又は接点出力の伝達遅れ等が発生した場合、図4のテーブルパターンと不一致となり、かご8の昇降に合わせて連続的に遷移すべきパターンとの順序不整合が起こる。この場合、出力回路36は、位置検出器24,26,27の故障として割り付けられたデータを外部出力する異常時2のケースとしてデータ出力。このとき、パターンの不一致箇所から、故障検出器の特定も可能である。故障情報は、メモリに記録したりLED等の表示手段で表示したりしてもよい。出力回路36からの出力TS0~TS5の計6点力は、エレベータ制御回路5aに入力される。また、かご側位置検出器24からのTSC信号は、入力回路34の前段で並列分岐されてエレベータ制御回路5aにも直接入力される。これにより、エレベータ制御回路5aでは、同期化符号化に要する処理時間の遅れがなく、かご8が終端階に進入したことを検知することができる。図5は図4の同期化符号化処理回路35の動作S/Wのメインループ処理を示すフローチャートである。なお、1サイクルの処理時間は、位置検出器24,26,27の反応時間による遅れ時間、配線での伝送による遅れ時間、隣接する作動点におけるプレートの検出時間、かご位置検出回路21aの伝達時間、及びエレベータ制御回路5aの演算周期等を考慮し決定される。同期化符号化処理回路35は、初期設定ステップS1を行った後、入力データ処理21点同期化を行うステップS2。この入力データ処理では、非同期で入力される21点の接点情報に対し、S/Wの演算周期又は一定時間毎に同期をとり、入力データの状態を確定させる。このとき、TSC信号の立ち下がりエッジに同期させて入力処理してもよい。次に、確定されたデータがテーブルパターンの設定情報と一致するか否かを判定するステップS3。不一致の場合、隣接する2個の作動点が同時に作動したか、或いは位置検出器24,26,27が故障したかを、前回値からの順序整合性を確認することで判別するステップS4。このときの判別方法としては、前回値以前の連続値による傾向から判別してもよいし、ここでは図示説明を省略するが、エレベータ制御回路5a側において巻上機モータや調速機に取り付けられたエンコーダからの速度情報より推定される相対位置を用いて判別してもよい。ステップS3においてデータがテーブルパターンに一致する場合、及びステップS4において隣接する2個の作動点が同時に作動した場合、データ変換処理21点→6点符号化を行うステップS5。データ変換処理では、入力データの計21点を、テーブルパターンの個別設定情報に対応してTS0~TS5の計6点に符号化データ変換する。この後、出力データ処理ステップS6を行う。このとき、ステップS5からのフローに対してはそのまま出力処理を行い、ステップS4からのフローに対しては異常時2のケースと判定し、TSC信号の状態によらず故障コードを出力処理する。このようなエレベータ装置では、昇降路側プレート22,23を昇降路1に設置するとともに、昇降路側プレート22,23を検出するかご側位置検出器24をかごに搭載し、さらに、かご側プレート25をかご8に搭載するとともに、かご側プレート25を検出する昇降路側位置検出器26,27を昇降路1に設置したので、かご位置検出装置の昇降路1側の機器の設置列数を低減することができる。従って、かご位置検出装置の設置スペースを小さくして、昇降路1の水平方向の省スペース化を図ることができる。また、かご8に搭載されるかご側位置検出器24を最小限として、かご8上の省スペース化を図ることもできる。さらに、各位置作動点を得るためのプレートと位置検出器との係合ポイントが減るため、据付作業性が大幅に改善される。さらにまた、昇降路側位置検出器26,27からの出力配線を制御ケーブル32から別出しすることで、制御ケーブル32の線芯数削減が図れる。また、かご側位置検出器24及び昇降路側位置検出器26,27からの信号の整合性から、故障検出器の特定を可能とすることができ、かご位置検出装置の故障の判別を容易にすることができる。さらに、隣接した2個以上の昇降路側位置検出器26,27によりかご側プレート25が同時に検出された場合、かご位置検出回路21aは、かご8がより終端階に近い作動点に達したと判断するので、かご8をより安全に終端階に着床させることができる。さらにまた、かご位置検出回路21aは、かご側位置検出器24及び昇降路側位置検出器26,27からの出力信号を、同期化及び符号化処理し、かご側位置検出器24及び昇降路側位置検出器26,27の出力論理に合わせて、エレベータ制御回路5aに出力する。このため、かご位置検出専用盤21から運行制御装置5への接点出力数を削減できる。また、各位置検出器からの位置作動点の情報が一意に確立されてエレベータ制御回路5aへ出力され、エレベータ制御回路5aでの待ち時間の負担が軽減できる。さらに、かご位置検出専用盤21と運行制御装置5との間の信号線の断線を、フェールセーフ状態で検知可能である。また、かご位置検出回路21aは、かご側位置検出器24及び昇降路側位置検出器26,27からの出力信号の順序整合性に基づいて、かご側位置検出器24及び昇降路側位置検出器26,27の故障を検出し、故障情報をエレベータ制御回路5aに出力する。このため、エレベータ制御回路5aにおいて、故障検出器の特定が容易になる。さらに、かご側位置検出器24からの出力信号は、かご位置検出回路21aとエレベータ制御回路5aとに分岐されて別々に入力されるので、かご位置検出回路21aでの処理時間の影響を受けずに、かご8の上下終端階への進入情報をエレベータ制御回路5aで受け割り込み信号として用いることができる。なお、かご位置検出回路21aでは、位置検出器24,26,27からの信号の符号化処理のみを行い図5のステップS1→S2→S5→S6→S1、同期化処理及び異常時2図4のケースの故障判定処理ステップS3→S4はエレベータ制御回路5a側で行ってもよい。このとき、エレベータ制御回路5aは、TSC信号をCPUでの処理のための割り込み信号として用いることもできる。また、図2では、1台のかご8を管理する場合の構成を示したが、複数台のかご8を制御する群管理にもこの発明は適用できる。その場合、かご位置検出専用盤21内に、かご8の台数に応じた数のかご位置検出回路21aを装備してもよい。さらに、かご位置検出専用盤21を省略し、運行制御装置5内にかご位置検出回路を取り込んでもよい。さらにまた、かご位置検出回路21aとエレベータ制御回路5aとの間の通信手段により、接点情報の同期をとってもよい。また、上記の例では、現行方式のエレベータ制御回路における入力部のハードウェア互換性を考慮し、かご位置検出回路21aからの出力信号を計6点TS0~TS5の接点出力としたが現行方式では、昇降路側プレートが6列に配置されているため、例えば、かご位置検出回路21a及びエレベータ制御回路5a間の信号伝達手段として、RS232CやRS485等の通信手段を用いてもよい。さらに、図1では1:1ローピングのエレベータ装置を示したが、ローピング方式はこれに限定されるものではなく、例えば2:1ローピングのエレベータ装置にもこの発明は適用できる。このため、エレベータ機器のレイアウト巻上機3や釣合おもり9の数や位置等も図1の例に限定されるものではない。さらにまた、この発明は、機械室2を持たない機械室レスエレベータや、種々のタイプのエレベータ装置に適用できる。ここで、図6は実施の形態1のかご位置装置を用いた終端階減速制御における過速度検出レベルを示すグラフである。実施の形態1のかご位置検出装置で得られたかご位置情報は、一例として、終端階減速制御に用いられる。終端階減速制御における過速度検出レベルであるTSDパターンは、過速度を検出した際に、ブレーキを作動させて、緩衝器12,13の許容衝突速度以下まで減速可能となるように設定されている。また、制御CCパターンは、かご8が終端階付近を通常走行する際に検出されるかご速度パターンである。かご8が終端階付近を走行する際には、巻上機モータに設けられた速度検出器モータエンコーダからのパルス出力を計数することで得られるかご位置情報と、予め記録された終端階の位置情報とに基づいて、かご8から終端階までの残距離が演算される。制御CCパターンは、この残距離に対応した正規減速指令値として、エレベータ制御回路5a制御S/WのROMテーブルから読み出される。また、終端階付近に設置されたかご位置検出装置により離散的に検出されるかご位置情報に基づいて、かご8から終端階までの残距離が離散的に演算される。そして、この基準となる残距離から速度検出器モータエンコーダによる計数値の変化分を減算することで、かご8から終端階までの残距離が線形補間される。TSDパターンは、この残距離に対応した終端階減速指令値として、エレベータ制御回路5a駆動S/WのROMテーブルから読み出される。このとき、終端階付近の位置検出器が検出される毎にかご位置情報はプリセットされる。そして、制御CCパターン正規減速指令値とTSDパターン終端階減速指令値とが比較され、より低いレベルのパターンに沿って、かご8が終端階に減速着床される。また、かご速度がTSDパターンで定められた過速度検出レベルを超えた場合には、かご8が強制的に減速停止される。"