左右の足それぞれで踏むための2枚の踏み板と、前記2枚の踏み板の下方に、左右の踏み板それぞれに対応して気密的に分離された又は分離可能な支持用空気室を備え、前記左右で分離された又は分離可能な支持用空気室は、踏み板の1枚毎に少なくとも踏み板の4隅近傍で該踏み板を下方から支持しており、前記それぞれの支持用空気室の圧力を測定し、それぞれの支持用空気室内の圧力を所定の範囲内で任意に設定し、その後、使用者が前記踏み板に荷重を加えた際に、前記それぞれの踏み板の中央近傍の位置変化量を計測することにより、前記それぞれの踏み板に加えられた荷重を推定して計算することを特徴とする運動量計測装置。支持用空気室の複数の設定圧力に対し、踏み板に既知の荷重を加えた際の踏み板の中央近傍の位置変化量を測定し、前記設定圧力と前記荷重と前記位置変化量の関係をあらかじめマップデータとして記憶しておくことにより、使用者が任意の設定圧力において、任意の荷重を加えた際に、前記マップデータを基に使用者が加えた荷重を補間して計算することを特徴とする請求項1に記載した運動量計測装置。左右の足それぞれで踏むための2枚の踏み板と、前記2枚の踏み板の下方に、左右の踏み板それぞれに対応して気密的に分離された又は分離可能な空気回路を備え、前記左右で分離された又は分離可能な空気回路は、踏み板の1枚毎に少なくとも踏み板の4隅近傍で該踏み板を下方から支持する支持用空気室と、前記踏み板のほぼ中央にて該踏み板を下方から支持する計測用空気室と、前記支持用空気室と前記計測用空気室を繋ぐ通路と、該通路の連通状態と閉塞状態を選択的に切り替え可能な弁とで構成され、前記弁を連通状態にして前記計測用空気室の圧力を測定し、所定の範囲内で左右それぞれの支持用空気室及び計測用空気室の圧力を任意に設定し、その後、前記弁を閉塞状態にして、使用者が前記踏み板に荷重を加えた際に、前記計測用空気室内の圧力変化を計測することにより、前記それぞれの踏み板に加えられた荷重を推定して計算することを特徴とする運動量計測装置。支持用空気室と計測用空気室の圧力を同一圧力に設定後、前記二つの空気室を気密的に分離し、踏み板に既知の荷重を加えた際の計測用空気室の圧力増加量を測定し、複数の前記設定圧力に対して、前記荷重と前記圧力増加量の関係をあらかじめマップデータとして記憶しておくことにより、使用者が任意の設定圧力において、任意の荷重を加えた際に、前記マップデータを基に使用者が加えた荷重を補間して計算することを特徴とする請求項3に記載した運動量計測装置。前記左右の踏み板に対応して気密的に分離可能な空気室又は空気回路は、共通の1つの空気ポンプに連結され、前記空気ポンプと前記それぞれの空気室又は空気回路の間に、連通状態と閉塞状態を選択的に切り替え可能な弁が設けられていることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載した運動量計測装置。大気に対して連通状態と閉塞状態を選択的に切り替え可能なリーク用の弁を、請求項5に記載した空気ポンプと並列に設けたことを特徴とする、請求項5に記載した運動量計測装置。請求項5に記載した空気ポンプは電動機で駆動され、前記電動機を起動する際には、請求項6に記載したリーク弁を開き、前記電動機が起動した後に前記リーク弁を閉じることを特徴とする請求項6に記載した運動量計測装置。請求項5に記載した空気ポンプは電動機で駆動され、現在圧力が目標圧力より低い場合には、現在圧力と目標圧力と、予め測定された電動機の運転時間と圧力上昇曲線との関係から、電動機の運転時間を計算によって決定し、支持用空気室、又は支持用空気室と計測用空気室の圧力調整を行うことを特徴とする請求項5に記載した運動量計測装置。現在圧力が目標圧力より高い場合には、現在圧力と目標圧力と、予め測定されたリーク弁の開弁時間と圧力下降曲線との関係から、前記リーク弁の開弁時間を計算によって決定し、支持用空気室、又は支持用空気室と計測用空気室の圧力調整を行うことを特徴とする請求項6に記載した運動量計測装置。請求項1に記載した支持用空気室、又は請求項3に記載した支持用空気室と計測用空気室の形状が円筒形であることを特徴とする請求項1~9のいずれかに記載した運動量計測装置。請求項10に記載した円筒形の空気室が、シート状の弾性体で覆われており、該シート状の弾性体を運動量計測装置本体の底板に固定することにより前記空気室が前記底板の所定の位置に保持され、かつ、前記空気室と前記踏板の間に前記シート状の弾性体が存在していることを特徴とする請求項10に記載した運動量計測装置。前記円筒形の空気室が、円周方向にほぼ平行な糸と軸方向にほぼ平行な糸を織成または編成した繊維補強層を内面及び外面から軟質合成樹脂または軟質ゴムによって被覆して形成したホース体から成ることを特徴とする請求項10に記載した運動量計測装置。前記ホース体の端部に取り付けられるホース端部取付部品閉塞部品又は連結部品又は圧力センサー取付け部品は、最大外径がホース体の内径よりわずかに大きく、前記最大外径から細くなる外周テーパー面を有し、前記外周テーパー面がホース体の端部側を向くように前記ホース端部取付け部品をホース体に挿入後、ホース体の端部側から内周テーパー面を有したリングを前記ホース体の外周に嵌めて前記ホース端部取付け部品の外周テーパー面に重なるように軸方向に押し込むことにより、前記リングの内周テーパー面と前記ホース端部取付け部品の外周テーパー面の間に前記ホース体が挟まれることにより気密を保持することを特徴とする請求項12に記載した運動量計測装置。踏み板を装着した状態の運動量計測装置本体を、布帛又はゴムなどからなる柔軟性のあるカバーで、少なくとも上面と側面を覆ってあることを特徴とする請求項1~13のいずれかに記載した運動量計測装置。使用者が踏み板に乗っていない状態で、支持用空気室と計測用空気室間に設置した切り替え弁を連通状態に切り替えた直後に、計測用空気室の圧力が上昇した際には計測用空気室に漏れがあると判断し、計測用空気室の圧力が下降した際には支持用空気室に漏れがあると判断する故障診断機能を備えた請求項3に記載した運動量計測装置。請求項1~15のいずれかに記載した運動量計測装置において、運動量を計算するデータ処理装置に、インターフェイスを介して高さを電動機で制御する手すり構造を付加したことを特徴とする運動量計測装置。本発明は、上記のような問題点を解決するためになされたものであり、その目的とするところは、荷重を加える面積や箇所にかかわらず加えた荷重の大きさを正確に測定可能であり、センサーが感知する荷重変動の大きさがノイズに対して十分に大きく、製造が容易でコストが低く、圧力センサーや切り替え弁を設置するスペースを確保しやすく、メンテナンスも容易に行える空気クッションを利用した運動量計測装置を提供することにある。左右の足それぞれで踏むための2枚の踏み板と、前記2枚の踏み板の下方に、左右の踏み板それぞれに対応して気密的に分離された又は分離可能な支持用空気室を備え、前記左右で分離された又は分離可能な支持用空気室は、踏み板の1枚毎に少なくとも踏み板の4隅近傍で該踏み板を下方から支持し、前記それぞれの支持用空気室の圧力を測定し、所定の範囲内でそれぞれの支持用空気室内の圧力を任意に設定し、使用者が前記踏み板に荷重を加えた際に、前記それぞれの踏み板の中央近傍の位置変化量を計測することにより、前記それぞれの踏み板に加えられた荷重を推定して計算し、前記荷重データを基に、使用者が前記踏み板上で行う歩行又は走行運動などの歩数、歩行速度又は走行速度、歩行距離又は走行距離、消費エネルギー等を仮想的に演算し、演算した結果を表示する運動量計測装置である。前記それぞれの踏み板の中央近傍の位置変化量を計測する代わりに、前記踏み板のほぼ中央にて該踏み板を下方から支持する計測用空気室を設け、前記支持用空気室と前記計測用空気室を繋ぐ通路上に、連通状態と閉塞状態を選択的に切り替え可能な弁を設け、前記支持用空気室と前記計測用空気室を同一圧力に設定した後に、前記切り替え弁を閉塞状態にし、前記計測用空気室内の圧力変化を計測することにより、前記踏み板に加えられた荷重を推定して計算する運動量計測装置である。前記荷重の計算方法は、支持用空気室の複数の設定圧力に対し、踏み板に既知の荷重を加えた際の踏み板の中央近傍の位置変化量、又は計測用空気室の圧力増加量をあらかじめマップデータとして記憶しておくことにより、使用者が任意の設定圧力において、任意の荷重を加えた際に、前記マップデータを基に使用者が加えた荷重を補間して計算する運動量計測装置である。前記左右の踏み板に対して気密的に分離可能な空気室又は空気回路は、共通の1つの空気ポンプ空気圧縮機に連結され、前記空気ポンプと前記それぞれの空気室又は空気回路の間に、連通状態と閉塞状態を選択的に切り替え可能な弁を設けることにより、各空気室の圧力設定を容易にした運動量計測装置である。大気に対して連通状態と閉塞状態を選択的に切り替え可能なリーク用の弁を、前記空気ポンプと並列に設けたことを特徴とする運動量計測装置である。前記空気ポンプは電動機で駆動され、電動機を起動する際には、前記リーク用の弁を開き、前記電動機が起動した後に、前記リーク用の弁を閉じることにより電動機の起動を容易にした運動量計測装置である。前記電動機で駆動される空気ポンプにおいて、空気室の現在圧力が目標圧力より低い場合には、現在圧力と目標圧力と、予め測定された電動機の運転時間と圧力上昇曲線との関係から、電動機の運転時間を計算によって決定し、支持用空気室、又は支持用空気室と計測用空気室の圧力調整を行う運動量計測装置である。空気室の現在圧力が目標圧力より高い場合には、現在圧力と目標圧力と、予め測定されたリーク用の弁の開弁時間と圧力下降曲線との関係から、前記リーク用の弁の開弁時間を計算によって決定し、支持用空気室、又は支持用空気室と計測用空気室の圧力調整を行う運動量計測装置である。前記それぞれの空気室の形状を円筒形にすることにより製造を容易にした運動量計測装置である。前記円筒形の空気室が、シート状の弾性体で覆われており、該シート状の弾性体を運動量計測装置本体の底板に固定することにより前記空気室が前記底板の所定の位置に保持され、かつ、前記空気室と前記踏板の間に前記シート状の弾性体が存在していることにより、空気室の磨耗を防いだ運動量計測装置である。前記円筒形の空気室が、円周方向にほぼ平行な糸と軸方向にほぼ平行な糸を織成または編成した繊維補強層を、内面及び外面から軟質合成樹脂または軟質ゴムによって被覆し積層して形成したホース体から成る運動量計測装置である。前記ホース体の端部に取り付けられるホース端部取付部品閉塞部品又は連結部品又は圧力センサー取付け部品は、最大外径がホース体の内径よりわずかに大きく、前記最大外径から細くなる外周テーパー面を有し、前記外周テーパー面がホース体の端部側を向くように前記ホース端部取付け部品をホース体に挿入後、ホース体の端部側から内周テーパー面を有したリングを前記ホース体の外周に嵌めて前記ホース端部取付け部品の外周テーパー面に重なるように軸方向に押し込むことにより、前記リングの内周テーパー面と前記ホース端部取付け部品の外周テーパー面の間に前記ホース体が挟まれることにより気密を保持する運動量計測装置である。踏み板を装着した状態の運動量計測装置本体を、布帛又はゴムなどからなる柔軟性のあるカバーで、少なくとも上面と側面を覆ってある運動量計測装置である。計測用空気室を備えた運動量計測装置の使用後、使用者が踏み板に乗っていない状態において、支持用空気室と計測用空気室間に設置した切り替え弁を連通状態に切り替えた直後に、計測用空気室の圧力が上昇した際には計測用空気室に漏れがあると判断し、計測用空気室の圧力が下降した際には支持用空気室に漏れがあると判断する故障診断機能を備えた運動量計測装置である。前記いずれかの運動量計測装置において、運動量を計算するデータ処理装置に、インターフェイスを介して高さを電動機で制御する手すり構造を付加した運動量計測装置である。圧力を任意に設定可能な支持用空気室により、踏み板を下方から支持しているので、踏み板を踏んだ際の衝撃力が緩和され、使用者の関節への負荷が低減し、騒音や振動も軽減されるという効果は特許文献1と同等でありながら、剛性の高い踏み板を介して支持用空気室を押すので、足裏全体で踏んでもつま先や踵だけで踏んでも荷重が同じであれば支持用空気室の変形量は同じになり、結果的に精度の高い計測が可能になる。また、踏む位置が偏れば踏み板が傾斜することになるが、踏み板のほぼ中央の位置変化量を計測することにより、踏み板が傾斜することによる計測誤差を小さくすることができる。また踏み板が傾斜することを許容することにより、高精度のガイド機能は不要になるので低コストで製作可能であり、かつ磨耗しやすい摺動部分が無いので高い耐久性を得ることができる。支持用空気室の圧力は、許容圧力内で任意に設定できるので、たとえば体重の軽い使用者に対しては低い空気圧に設定し、体重の重い使用者に対しては高い空気圧に設定することにより、踏み板上で各人が運動をした際の踏み板の位置変化量を同等にすることができる。すなわち体重が軽い人も重い人も同程度の正確さで運動量を計測することができ、かつ空気クッションの硬さを体重に対して適切に選ぶことができる。支持用空気室の複数の設定圧力に対し、踏み板に加えた荷重と、踏み板の中央近傍の位置変化量、又は計測用空気室の圧力変化量の関係をマップデータとして記憶しておくことにより、使用者が任意の設定圧力において、任意の荷重を加えた際に、前記マップデータを基に使用者が加えた荷重を補間して計算することをができるので、精度の高い運動量計測が可能になる。踏み板の中央近傍の位置変化量を計測する代わりに、踏み板のほぼ中央を下方から支持する計測用空気室を設けて、該計測用空気室の圧力変化を計測することにより踏み板に加えられた荷重を推定することができる。この場合は、支持用空気室と計測用空気室を通路で繋ぎ、該通路に開閉弁を設けることで、弁を開いた状態で支持用空気室と計測用空気室の初期圧力を同じ圧力に設定し、弁を閉じた状態で運動量を計測する。この構成にすることにより、位置センサーが不要になり、2個の圧力センサーで初期圧力の設定と運動量の計測が可能になる。運動量計測装置本体に、踏み板をガイドする機能と空気室を収納する機能を持たせると同時に、空気回路を構成する連結管や弁をすべて収納することができる。また必要に応じて運動量計測装置本体内に電動空気ポンプ、電磁弁、電源回路、AD変換回路、電磁弁を制御するリレーなどを設けることができるので、外部に設けるデータ処理装置や表示部との配線を単純化することができる。以上のように運動量計測装置本体内のレイアウトを比較的自由に設計できるので、連結管や空気回路の接続部品、電磁弁、空気ポンプ、電動機などは市販のものを使用することが可能であり、コストを低減でき修理も容易である。左右の踏み板に対応して気密的に分離可能な空気回路に1つの空気ポンプを連結し、前記空気ポンプとそれぞれの空気回路の間に電磁弁を設け、かつ前記空気ポンプと並列にリーク用電磁弁を設けることにより、左右の空気回路の圧力を独立して加圧、減圧することができる。前記空気ポンプを電動機で駆動し、前記電動機を起動する際には、前記リーク用電磁弁を開き、電動機が起動した後にリーク用の電磁弁を閉じることにより、ポンプの起動時の背圧を低下させることができるので起動に必要なトルクが低下し、電動機の起動電流を低くすることができる。これにより電動機の小形化、電源回路の小形化が可能になる。前記電動機で駆動される空気ポンプの制御において、空気回路の現在圧力が目標圧力より低い場合には、現在圧力と目標圧力と、予め測定された電動機の運転時間と圧力上昇曲線との関係から、電動機の運転時間を計算によって決定し、支持用空気室、又は支持用空気室と計測用空気室の圧力調整を行うことにより、安定した圧力設定が可能になる。一般的な制御方法、すなわち、現在圧力と目標圧力の差をフィードバックして電動機を制御する方法では、圧力センサーの応答性や圧力センサー信号に含まれるノイズの大きさ、データ処理装置CPUの処理能力によって圧力制御の精度が左右されるが、本願のように予め電動機の運転時間を計算する方法によれば、現在圧力値として例えば1秒間の平均値を採用することによってノイズの影響や応答性の影響を排除することができる。またCPUの能力のいかんにかかわらず時間を計測する精度には大差がないので、いかなるCPUでも電動機の運転時間を正確に制御することができる。前記のように電動機を予め計算した運転時間だけ運転した後に、現在圧力と目標圧力を比較し、目標圧力に達しない場合には、再度電動機の運転時間を計算して空気ポンプを稼動させる。2回目の電動機の運転時間は短時間になるはずであるが、想定以上の運転時間になる場合は、空気ポンプの故障や空気回路の漏れや圧力センサーの故障が考えられるので使用者に修理を促すことができる。現在圧力が目標圧力より高い場合には、現在圧力と目標圧力と、予め測定されたリーク弁の開弁時間と圧力下降曲線との関係から、リーク用電磁弁の開弁時間を計算によって決定し、支持用空気室、又は支持用空気室と計測用空気室の圧力調整を行うことにより、安定した圧力設定が可能になる。一般的なフィードバック制御より優れている点は、前述した空気ポンプを駆動する電動機の制御方法と同じである。支持用空気室及び計測用空気室には、内圧が上昇した際には容積増加量が小さく、外力が加わった際には容易に変形して容積が減少する特性が求められ、これを満足する形状として球形又は円筒形が考えられるが、上下方向のスペースをあまり必要としない点で円筒形が好ましく、円周方向に平行な糸と軸方向に平行な糸を直交させて織成または編成した繊維補強層の表裏を樹脂又はゴムで被覆して形成したホース体を採用することで、安価で耐久性が高い空気室を得ることができる。円筒形の空気室をシート状の弾性体で覆い、該シート状の弾性体を運動量計測装置本体の底板に固定することにより、円筒形の空気室が固い部品と擦れて破損することを予防することができる。同時に、前記シート状の弾性体を円筒形の空気室と踏板の間に介在させることにより、円筒形の空気室と踏み板の間で生ずる磨耗を低減することができる。ホース体の端部に取り付けるホース端部取付部品は、最大外径がホース体の内径よりわずかに大きく、前記最大外径から細くなる外周テーパー面を有し、前記ホース端部取付け部品をホース体に挿入後、ホース体の端部側から内周テーパー面を有したリングを前記ホース体の外周に嵌めて前記ホース端部取付け部品の外周テーパー面に重なるように軸方向に押し込むことにより、前記リングの内周テーパー面と前記ホース端部取付け部品の外周テーパー面の間に前記ホース体が挟まれる構造にすることにより、任意の長さに切ったホースの端部に気密を維持可能な部品を取り付けることが可能になる。上記の構造により、リングを含むホース端部取り付け部品の最大外径はホース体の外径より僅かに大きくなる程度なので、平面的な本体底板にホース体を取り付けるのに都合が良い。運動量計測装置本体は金属、硬質プラスチック、木質など硬質の材料で形成されるが、これを布帛又はゴム等からなる柔軟性のあるカバーで、少なくとも上面と側面を覆うことにより、運動量計測装置本体と踏み板間の隙間に異物やほこりが入ることを防ぎ、かつ誤って身体の一部をぶつけても身体の損傷を防ぐことが出来る。支持用空気室と計測用空気室を備えた運動量計測装置において、使用者が踏み板に乗っていない状態で、支持用空気室と計測用空気室間に設置した切り替え弁を連通状態に切り替えた直後に、計測用空気室の圧力が上昇した際には計測用空気室に漏れがあると判断し、計測用空気室の圧力が下降した際には支持用空気室に漏れがあると判断する故障診断機能を備えることにより、圧力センサーを備えていない支持用空気室の漏れも正確に検出することができ、修理を適切に行うことができる。なお、使用前の設定圧力と使用後の圧力を比較して漏れを検出することも併用するが、この場合は使用前後で環境温度の変化やセンサーの温度ドリフトなどが予想されるので判断の閾値をやや大きめに設定する必要があるのに対して、上記方法では経時変化の誤差が含まれないので検出精度が高い。上記の運動量計測装置において、運動量を計算するデータ処理装置に、インターフェイスを介して高さを電動機で制御する手すり構造を付加することにより、さまざまな身長の使用者に対し、適切な手すり高さに調節することができる。このシステムにおいてインターフェイス、及び高さを調節するための電動機の電源回路は空気ポンプを駆動するための電動機用のものを兼用できるのでシステム全体として割安にできる。図1は本発明請求項1に記載した運動量計測装置1の構造を示す平面図、図2はA-A断面で示した作動説明図である。運動量計測装置本体2の上面に、右足用踏み板3aと左足用踏み板3bがそれぞれ嵌り、かつ上下に摺動する開口部を設け、それぞれの踏み板3a、3bの4隅近傍を下から支える位置に、支持用空気室4a、4bが設置され、支持用空気室4a-4a間、4a-4b間はそれぞれ通路5によって連結されている。右足用踏み板を支える支持用空気室と左足用踏み板を支える支持用空気室は、それぞれ電磁弁7a、7bを介して圧力センサー8ゲージ圧センサーが好ましいと逆止弁9と締切弁10に繋がったオリフィス11に連結されている。電磁弁7a、7bを両方とも開いた状態で、圧力センサー8の出力値をモニターしながら外部の空気ポンプ図示しないから逆止弁9を介して空気を充填して、支持用空気室の圧力を所望の値に設定する。その後電磁弁7a、7bを閉じれば、左右の支持用空気室の圧力が既知の同一圧力に保たれることになる。もし、右の支持用空気室の圧力を下げたければ、電磁弁7aのみを開いて、締切弁10を開いて空気を徐々に漏らして、所望の圧力になったときに締切弁10を閉じ、その後電磁弁7aを閉じれば良い。このとき右の支持用空気室の設定圧力は電磁弁7aを閉じる直前の圧力センサー8の検出値を採用する。もちろん圧力センサーを右左の支持用空気室にそれぞれに装着しても良い。これら空気回路のレイアウトは、圧力センサーと電磁弁と逆止弁等のコストと、使用者の利便性を考慮して決めれば良い。図2aに示したように、踏み板3a、3bのほぼ中央下部に位置センサー12を設置して、それぞれの踏み板の中央近傍の上下方向の変位量を検出する。図2bに示したように、荷重Wが踏み板3aのほぼ中央に作用した場合には、支持用空気室は均等に変形して、踏み板3aが下方向に平行移動するので、踏み板中央の位置変化量を計測すれば、そのときの支持用空気室の設定空気圧を基に計算し、加えられた荷重Wを推定することができる。図2cに示したように、荷重Wが踏み板3aの前方寄りに作用した場合には、前側の支持用空気室4aの変形量が後側の支持用空気室4bの変形量より大きくなり、踏み板3aが前方に傾く。このとき一般には、荷重Wが同じであっても、図2bより図2cの方が支持用空気室内の平均圧力が高くなるこの理由については段落番号0056、0057に記載した。しかし、踏み板中央の位置変化量は図2bと図2cで大差は無く、従って踏み板中央近傍の変位量を基に加えられた荷重Wを計算することによって、使用者が踏み板の中央を踏まなくても、踏み板に加えられた荷重をより正確に推定することが可能になる。本発明では以上のように、踏み板が傾くことを許容するので、摺動面の機械的な高精度を必要としない。すなわち、踏み板側面形状を踏み板中央から側面までの距離が半径となる円弧にし、側面に摩擦係数が低い素材をコーティング又は装着することにより、踏み板がロックする現象を防ぎ、かつ十分な耐久性を得ることができる。図3は本発明請求項3に記載した運動量計測装置1の構造を示す平面図、図4はB-B断面で示した作動説明図である。踏み板の中央近傍を下方から支持する計測用空気室14を設け、該計測用空気室に圧力センサー8を取り付け、支持用空気室4a、4bと計測用空気室14を繋ぐ通路15に電磁弁16を設けてある。ここで圧力センサー8は計測用空気室14に直接装着するのが好ましい。もし圧力センサーと計測用空気室の間を細長い通路で連結すると、検出圧力の応答性が悪くなり、荷重Wが作用しなくなっても設定圧力まで瞬時には戻らなくなり、変動成分を検出する際の基準となる圧力値が判断できなくなるので都合が悪い。また使用する圧力センサーは、絶対圧センサーでなくゲージ圧センサーが好ましい。なぜならば、支持用空気室や計測用空気室に外力が加わった際にどの程度変形するかは、これらの空気室の圧力がそのときの大気圧に比較してどれだけ高いかによるからである。電磁弁16を開いた状態で、圧力センサー8の出力値をモニターしながら外部の空気ポンプ図示しないから逆止弁9を介して空気を充填して、計測用空気室の圧力を所望の値に設定する。ポンプの作動を停止後に電磁弁16を閉じれば、支持用空気室と計測用空気室の圧力が既知の同一圧力に保たれることになる。運動量を計測する際には、電磁弁16を閉じた状態で行う。図4bに示したように、荷重Wが踏み板3aのほぼ中央に作用した場合には、支持用空気室と計測用空気室は均等に変形して、踏み板3aが下方向に平行移動する。このとき、踏み板中央の位置変化量に応じて計測用空気室内の圧力が上昇するので、この圧力の変化量を計測し、先の支持用空気室と計測用空気室の設定圧力を基に計算し、加えられた荷重Wを推定することができる。図4cに示したように、荷重Wが踏み板3aの前方寄りに作用した場合には、前側の支持用空気室4aの変形量が後側の支持用空気室4bの変形量より大きくなり、踏み板3aが前方に傾く。このとき一般には、荷重Wが同じであっても、図4bより図4cの方が支持用空気室内の平均圧力が高くなるこの理由については段落番号0056、0057に記載した。しかし、踏み板中央の位置変化量は図4bと図4cで大差は無く、従って計測用空気室の圧力変化量を基に加えられた荷重Wを計算することによって、使用者が踏み板の中央を踏まなくても、踏み板に加えられた荷重をほぼ正確に推定することが可能になる。使用者の一連のトレーニング終わって、本運動量計測装置の電源を切る前に、支持用空気室と計測用空気室の間の電磁弁16を開いた瞬間に、圧力センサー8の信号が変化した場合には、どちらかの空気室に漏れが発生していると判断できる。これについては段落番号0035に記載したとおりである。図5は、本発明の運動量計測装置内に電動機18で駆動される空気ポンプ17を備えた例である。支持用空気室4a、4bと計測用空気室14とこれらの間に設けた電磁弁16で構成される右足用空気回路13aと、同様な構成の左足用空気回路13bとの間にそれぞれ電磁弁7a、7bを介して空気ポンプを繋ぎ、さらに電気的にインターフェイス図20の87参照を介してデータ処理装置図20の80参照に繋ぐことにより、支持用空気室及び計測用空気室の設定圧力を制御することができる。尚、空気ポンプ17と並列に、オリフィス11とリーク用電磁弁19を設置することにより、空気ポンプを停止したまま電磁弁7a及び/又は7bを開くことにより、支持用空気室と計測用空気室の圧力を左右同時に、又は左右どちらかのみ、低下させることができる。通常は左右の空気室圧力を同一にして使用するのが好ましいが、例えば片足に怪我をした場合のリハビリテーションに利用する際には、左右の空気室圧力に差を設けた方が良い場合も考えられる。さらに空気ポンプと並列に安全弁17aを備えていることが望ましい。図6は、本発明請求項3、6、11すべてに該当する発明、即ち支持用空気室と計測用空気室と空気ポンプとリーク用の弁を備え、空気室を円筒形のホース体で構成し、ホース体が踏板で押される部分をシート状の弾性体で覆い、その弾性体を運動量計測装置本体の底板に固定した状態を示す平面図である。図7、図8はそれぞれC-C断面図、D-D断面図における作動説明図である。踏み板の4隅のうち、それぞれ左側と右側において、前側と後側の支持用空気室を一本の円筒形ホース体20で形成し、踏み板3a、3bが円筒形ホース体を押圧する部分40a、40bは略矩形の凸部になっている。ここで略矩形とは角の部分に適当な面取り又は丸みが付いていることを指している。同様に円筒形ホース体で形成された計測用空気室21を踏み板中央部が押圧する部分41も略矩形の凸部になっている以後、図7、図8に示した構造を、実施例1とする。本発明において、支持用空気室及び計測用空気室の形状は、球形又は円筒形が好ましい。この理由は、球形と円柱形は、内圧の増加に対しては容積が増加しにくく、機械的な外力が加わった時には容易に変形するという本発明に好ましい特性を実現しやすいからである。すなわち、伸びにくい繊維の糸を、球体であれば円周方向に均一に巻き付けることで、円筒形であれば図10に示したように糸を円周方向と軸方向にそれぞれ平行に、直交して配置し、該繊維補強層の内面と外面を軟質合成樹脂又は軟質ゴムで被覆した構造にすることで上記の好ましい特性が得られる。これに対し、例えば、シリンダーとピストンで構成した空気室を採用すると、ピストンの断面積に空気室の初期設定圧力を掛けた力以上の外力を加えないとピストンは動かず、計測できない領域ができてしまうので好ましくない。図8bは、荷重Wが踏み板3aのほぼ中央に作用した場合であり、支持用空気室と計測用空気室からの反力に対抗して、踏み板3aが下方向に平行移動する。このとき、踏み板中央の位置変化量に応じて計測用空気室21の圧力が上昇するので、この圧力の変化量を計測し、支持用空気室と計測用空気室の設定圧力を基に計算し、加えられた荷重Wを推定することができる。図8cは、荷重Wが踏み板3aの前方寄りに作用し、傾いた状態を示している。この場合も、踏み板中央の位置変化量は図8bと図8cで大差は無く、従って計測用空気室の圧力変化量を基に加えられた荷重Wを計算することによって、使用者が踏み板の中央を踏まなくても、踏み板に加えられた荷重をほぼ正確に推定することが可能である。ここで、踏み板が支持用空気室を押圧する部分の前側40aと後側40bは同一形状でかつ同一幅L1であることが好ましいが、計測用空気室を押圧する部分41は必ずしも40a、40bと同一形状同一幅である必要な無い。また、図9に示したように、支持用空気室を押圧する部分40a、40b、計測用空気室を押圧する部分41ともに、半円柱状であっても良い以後、図9に示した構造を実施例2とする。図16は、実施例1において、図8bに示したように、押圧部40a、40b、41が同一幅の矩形L1=L2=約56mm、角の丸みR=5mmの状態で、中央に荷重Wkgfを加えた際の、計測用空気室の圧力変化量ΔPkPaと、踏み板の位置変化量Zmmの関係を計測した例である。また図17は、実施例2において、図9bに示したように、押圧部40a、40b、41が同一直径の半円柱形D1=D2=約60mmの状態で、中央に荷重Wkgfを加えた際の、計測用空気室の圧力変化量ΔPkPaと、踏み板の位置変化量Zmmの関係を計測した例である。ともに、支持用空気圧及び計測用空気室の設定圧力Poをゲージ圧で、50kPa、100kPa、200kPaとし、計測時には電磁弁16を閉じている。図16、17より、設定圧力Poが低い方が、同じ荷重Wを加えても圧力変化量ΔPも位置変化量Zも大きいことがわかる。すなわち、体重の軽い人には、設定圧力を低めにした方が計測精度が高くなることがわかる。また、いずれの場合も荷重Wが小さい範囲たとえば10kgf以下では圧力変化量ΔPが小さく、感度が低いことがわかる。これは、外力を加えて空気室を変形させるには局部的に設定圧力Poを上回る大きさの面圧を加えなければ変形しないからである。したがって一般的に、同じ荷重を加えて空気室を変形させる際に、広い面積に均一に荷重を加えるより、狭い面積に集中して荷重を加えた方が空気室の変形量が大きくなり、内部の圧力増加量も大きくなる。上記の現象が、従来技術の問題点であり段落番号0003の1に記載、また本発明においても、支持用空気室内の圧力については、踏み板の中央に荷重をかけたときより、前後左右のいずれかに偏って荷重をかけたときの方が圧力変化量が大きくなる理由である段落番号0042、0047に記載。本発明では、踏み板中央近傍の位置変化量を計測するか、あるいは踏み板中央近傍を支える計測用空気室における圧力変化量を計測することにより、たとえ踏み板に偏った荷重が加わって踏み板が傾いて移動したとしても、ほぼ正確に、加えられた荷重Wの値を推定することができるのである。図16と図17を比較すると、押圧部形状が略矩形より半円柱形の方が、同じ荷重Wに対して、圧力変化量ΔPも踏み板の位置変化量Zも大きくなる。これは略矩形の押圧部は平面的に空気室を押すのに対して、半円柱形では、当初小さな押圧面積で空気室を押すので面圧が高く、その後空気室の変形量に応じて徐々に押圧部面積が増加するからである。本発明においては、図16、17のような特性を測定しながら、押圧部の形状と幅、及び支持用空気室の容積、計測用空気室の容積等を、空気室材料の許容圧力と計測したい最大荷重、要求される計測精度を考慮しつつ設計すれば良いといえる。また図16と図17から明らかなように、例えば体重が軽い人には設定空気圧Poを低めに、体重が重い人には設定空気圧Poを高めにコントロールすれば、それぞれの荷重変動幅に対して適切な精度で計測可能であり、また、空気室のクッション性も体重に応じて適切な範囲に調節できる。また、圧力変動量ΔPによる空気室材料に対する応力振幅は、設定圧力Poによる静的な応力に比べて小さいので耐久性特に疲労強度を確保することも比較的容易である。尚、図16、図17では、荷重Wが100kgfまでしか示してないが、通常のジョギングでも脚に加わる荷重は体重の3~4倍に達するといわれているので、少なくとも数百kgfの荷重まで計測できることが求められるが、前述したように空気室の容積と空気圧の範囲と押圧部の形状と幅を適切に設計することにより、このような要求を満たすことは比較的容易である。走行の一歩に相当する荷重変動の波形データから、力積を計算する方法は特許文献1の図10に示されている方法に基本的には準じるが、同図における縦軸は圧力値でなく荷重の推定値であるべきである。また、ゆっくりした歩行運動に対しては、片足に体重が加わっている時間は長いが運動量は少ないので、特許文献1の方法で積分すると運動量を過大に見積もる懸念がある。よって、歩行と判断した場合には、例えば1歩中の荷重の最大値に注目して歩行速度を計算するなど、実験データを基に実際に近い運動量が計算できるよう補正する必要がある。尚、歩行と走行の区別は、左右の荷重波形が時間的に重なる部分があるか、または完全に分離しているかで判断できる。図6~9、図14、15には、左右の踏み板の下方に、支持用空気室と干渉しない4隅近傍に、ゴムやばね等の弾性体からなるストッパー30が配置してある。これは、例えば支持用空気室が破裂した際に、踏み板位置が急に低下して使用者がバランスを崩すことを防ぐ目的と、通常使用時において踏み板の端を踏んだ際に踏み板の傾き量が大きくなりすぎてバランスを崩しやすくなるのを防ぐ目的がある。図11はホースを運動量計測装置本体に固定する方法を示した図である。ホース体20又は21の上部をシート状の弾性体25で覆い、かつホース体の下にもシート状の弾性体25を敷いて、シート状の弾性体を本体の底板2aに固定する。こうすることにより、ホース体は硬い部品に接することなく本体の所定の位置に保持される。ホース体は踏板で押される度に変形し、反り返るように湾曲するが、弾性体を介して保持されていることにより局部的な磨耗は発生しにくい。シート状の弾性体25の材質は、ゴム又は軟質ビニールが好ましく、ホース体を所定の位置に保つ効果を得るためには表面の摩擦係数が大きい方が好ましい。図12は、ホースの端部と踏板の押圧部を拡大した断面図である。この図のように、踏板3aとホース体20の間に、シート状の弾性体25を介在させることにより、ホース体20の磨耗を防ぎ、耐久性を高めることができる。図13はホース端部取付部品の構成図である。ホース端部取付部品としては、閉塞部品22、連結部品23、圧力センサー取付け部品24があるが、ホース端部に取り付ける方法は共通である。図で閉塞部品22の最大外径はホース内径よりわずかに大きく例えばホース内径32mmに対し、33~33.5mm、前記最大外径から細くなる外周テーパー面22aを有している。前記外周テーパー面がホース体の端部側を向くように閉塞部品22をホース体に挿入後、ホース体の端部側から内周テーパー面28aを有したリング28例えばリングの内径35mmをホース体20の外周に嵌めて、閉塞部品22の外周テーパー面22aに重なるように軸方向に押し込むことにより、前記リングの内周テーパー面28aと閉塞部品の外周テーパー面22aの間にホース体例えばホース体の肉厚約1.5mmが挟まれることにより気密を保持する。閉塞部品22をホース体に装着した状態を図12に示す。締付リング28の材質を金属にすることにより、肉厚1.5mm程度で十分な強度を得ることができるので、図12に示したように、シート状の弾性体25と同様の厚さにすることができ、本体の底板2aになんら逃げ加工を要することなく、ホース体20を底板2aに取り付けることができる。尚、リング28を軸方向に押し込むためのナット29は、リング装着後には必ずしも必要ではない。なぜならば、ホース体20に内圧がかかると、閉塞部品22がリング側に押されて実際のナットの軸力はほぼ0になるからである。図14は、本発明による運動量計測装置本体を、布帛又はゴムなどからなる柔軟性のあるカバーで覆った状態を示している。この例では、袋状のカバー50に運動量計測装置本体2を入れて、カバーの開口部51を重ねて面ファスナーなどで閉じている。但し、本運動量計測装置本体内を冷却する必要があるので、側面の一部を目の粗いメッシュ状にして、必要に応じて内部に冷却用のファンを設置する。また、踏み板3a、3bの中央部に付加クッション52を装着して、カバー50で覆っている。以上の構成により、運動量計測装置本体と踏み板の隙間に異物が入ったり、指を挟んだりすることを防ぎ、運動量計測装置に身体の一部をぶつけても怪我をすることを防ぐことができる。また、踏み板の中央部に取替え可能な付加クッション52を装着することにより、目視しなくても踏み板の中央を認識し易くでき、また個人の好みの形状弾力性のクッションを選ぶことにより各人に最も適した状態を選ぶことができる。以上により、高齢者や視覚障害者も安全に使用できる運動量計測装置を提供できる。図18は、図5の構成において、空気ポンプ17を電動機18で駆動し、左右の空気回路13a、13bに同時に空気を充填した場合と、左右どちらかの空気回路にだけ空気を充填した場合の圧力上昇特性を計測した結果である。この特性から近似式を求めることにより、現在圧力と目標圧力をもとに、電動機を運転する時間を計算で求めることができる。上記圧力上昇特性は、空気ポンプと電動機の能力ばらつきの影響を受けるので、予め個別の測定によって近似式を微修正しておく必要があるが、一旦近似式を与えれば安定した圧力制御が可能になる。ここで言う安定した圧力制御とは、前述段落番号0028、0029したとおりである。図19は、図5の構成において、リーク用の電磁弁19を開き、左右の空気回路13a、13bから空気を外部に漏らした場合と、左右どちらかの空気回路だけから空気を漏らした場合の圧力下降特性を計測した結果である。この特性から近似式を求めることにより、現在圧力と目標圧力をもとに、リーク用の電磁弁を開く時間を計算で求めることができる。上記圧力下降特性は、主にリーク用電磁弁19の応答性とオリフィス11のばらつきの影響を受けるので、予め個別の測定によって近似式を微修正しておく必要があるが、一旦近似式を与えれば安定した圧力制御が可能になる。ここで言う安定した圧力制御とは、圧力上昇時の内容段落番号0028と同様である。図20は、本発明の運動量計測装置に、高さ調整可能な手すりを加えた場合のシステム図である。本運動量計測装置1とデータ処理装置80を繋ぐインターフェイス87に、手すり81の昇降用電動機83と、手すりの高さを検出するための距離センサー84を繋ぐことにより、データ処理装置80の指示で手すり81の高さを任意に調節することができる。図20の例では、減速装置を備えた電動機83でねじ軸82を回転させて、X形のリンクを回動させて手すりの高さを変更している。また、距離センサー84は、例えば光反射式の距離センサーであり、手すり側に固定した筒体85の内部で、ベース側に固定した反射体86を上下させ、距離センサーと反射体までの距離を高さとして検出している。前記のインターフェイス87内には、アナログのセンサー信号をデジタルに変換するAD変換回路、電磁弁と電動機をON-OFFするリレー、電動機と電磁弁用の電源回路が含まれている。また、データ処理装置として市販のパーソナルコンピューターも使用可能である。