"複数アンテナ無線通信システムのリレーノードにおいて基地局からリレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルR-PDSCHを受信する方法であって、リレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCHを、リレーノード特定参照信号を用いて復調するステップと、前記復調されたリレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルから特定ダウンリンク制御情報が検出された場合に、前記リレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルが所定のアンテナポート及びスクランブル識別子を用いて単一アンテナポートを通じて送信されたという仮定の下に、前記リレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルを復調するステップと、を有する方法。前記リレーノード特定参照信号は、復調参照信号DM-RSに対応する、請求項1に記載の方法。前記特定ダウンリンク制御情報は、フォールバックモードを指示するダウンリンク制御情報に対応する、請求項1に記載の方法。前記フォールバックモードを指示するダウンリンク制御情報は、ダウンリンク制御情報DCIフォーマット1Aに対応する、請求項1に記載の方法。前記所定のアンテナポート及びスクランブル識別子は、前記リレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルの復調時に用いた前記リレーノード特定参照信号のアンテナポート及びスクランブル識別子にそれぞれ対応する、請求項1に記載の方法。前記所定のアンテナポート及びスクランブル識別子は、アンテナポート7及びスクランブル識別子0にそれぞれ対応する、請求項1に記載の方法。前記リレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネル及び前記リレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルは、マルチキャストブロードキャスト単一周波数ネットワークMBSFNサブフレームを通じて送信される、請求項1に記載の方法。複数アンテナ無線通信システムにおけるリレーノードであって、基地局からリレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCH及びリレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルR-PDSCHを受信するように構成された受信モジュールと、リレーノード特定参照信号に基づいて前記リレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルを復調し、該復調されたリレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルから検出される特定ダウンリンク制御情報に基づいて前記リレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルを復号するように構成されたプロセッサと、を備え、前記プロセッサは、前記リレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルが所定のアンテナポート及びスクランブル識別子を用いて単一アンテナポートを通じて送信されたという仮定の下に、前記リレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルを復調する、リレーノード。前記リレーノード特定参照信号は、復調参照信号DM-RSに対応する、請求項8に記載のリレーノード。前記特定ダウンリンク制御情報は、フォールバックモードを指示するダウンリンク制御情報に対応する、請求項8に記載のリレーノード。前記フォールバックモードを指示するダウンリンク制御情報は、ダウンリンク制御情報DCIフォーマット1Aに対応する、請求項10に記載のリレーノード。前記所定のアンテナポート及びスクランブル識別子は、前記リレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルの復調時に用いた前記リレーノード特定参照信号のアンテナポート及びスクランブル識別子にそれぞれ対応する、請求項8に記載のリレーノード。前記所定のアンテナポート及びスクランブル識別子は、アンテナポート7及びスクランブル識別子0にそれぞれ対応する、請求項8に記載のリレーノード。前記受信モジュールは、前記リレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネル及び前記リレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルをマルチキャストブロードキャスト単一周波数ネットワークMBSFNサブフレームを通じて受信する、請求項8に記載のリレーノード。上記の点に鑑みて、以下では、無線通信システムにおいてリレーノードが基地局からデータを受信する方法及びそのための装置を提案する。本発明の一態様である、複数アンテナ無線通信システムにおいてリレーノードが基地局からリレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルR-PDSCHを受信する方法は、リレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCHをリレーノード特定参照信号を用いて復調するステップと、復調されたリレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルから特定ダウンリンク制御情報が検出された場合に、リレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルが所定のアンテナポート及びスクランブル識別子を用いて単一アンテナポートを通じて送信されたという仮定の下に、リレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルを復調するステップと、を含むことを特徴とする。一方、本発明の他の態様である、無線通信システムにおけるリレーノードは、基地局からリレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCH及びリレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルR-PDSCHを受信する受信モジュールと、リレーノード特定参照信号に基づいてリレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルを復調し、該復調されたリレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルから検出される特定ダウンリンク制御情報に基づいてリレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルを復号するプロセッサと、を含み、プロセッサは、リレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルが所定のアンテナポート及びスクランブル識別子を用いて単一アンテナポートを通じて送信されたという仮定の下に、リレーノード特定ダウンリンク物理共有チャネルを復調することを特徴とする。ここで、リレーノード特定参照信号は、復調用の参照信号DM-RSであり、特定ダウンリンク制御情報は、フォールバックモードを指示するダウンリンク制御情報であり、フォールバックモードを指示するダウンリンク制御情報は、ダウンリンク制御情報DCIフォーマット1Aであることを特徴とする。好ましくは、所定のアンテナポート及びスクランブル識別子は、リレーノード特定ダウンリンク物理制御チャネルの復調時に用いたリレーノード特定参照信号のアンテナポート及びスクランブル識別子であってもよく、所定のアンテナポート及びスクランブル識別子は、それぞれ、アンテナポート7及びスクランブル識別子0であってもよい。本発明の実施例によれば、無線通信システムにおいてリレーノードは基地局からデータを効果的に受信することが可能になる。本発明で得られる効果は、以上で言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。以下に添付の図面を参照して説明される本発明の実施例から、本発明の構成、作用及び他の特徴が容易に理解できるであろう。以下に説明される実施例は、本発明の技術的特徴が3GPPシステムに適用された例とする。本明細書では、LTEシステム及び高度LTELTE-Aシステムを用いて本発明の実施例を説明するが、これは一例に過ぎず、本発明の実施例は、上記の定義に該当するいかなる通信システムに適用されてもよい。また、本明細書は、周波数分割2重通信FDD方式を基準にして本発明の実施例について説明するが、これは例示的なものであり、本発明の実施例は、周波数分割半2重通信H-FDD方式又は時分割2重通信TDD方式にも容易に修正して適用することができる。図2は、3GPP無線接続ネットワーク規格に基づく端末とE-UTRANとの間における無線インタフェースプロトコルの制御プレーン及びユーザプレーンの構造を示す図である。制御プレーンは、端末UE及びネットワークが呼を管理するために用いる制御メッセージが送信される通路を意味する。ユーザプレーンは、アプリケーション層で生成されたデータ、例えば、音声データ又はインターネットパケットデータなどが送信される通路を意味する。第1の層である物理層は、物理チャネルを用いて上位層に情報転送サービスInformationTransferServiceを提供する。物理層は、上位にある媒体接続制御MediumAccessControl層とは伝送チャネルTransportChannelを通じて接続している。該伝送チャネルを通じて媒体接続制御層と物理層との間にデータが移動する。送信側の物理層と受信側の物理層との間には物理チャネルを通じてデータが移動する。該物理チャネルは時間及び周波数を無線リソースとする。特に、物理チャネルは、ダウンリンクにおいて直交周波数分割多元接続OFDMA方式で変調され、アップリンクにおいて単一搬送波周波数分割多元接続SC-FDMA方式で変調される。第2の層における媒体接続制御MAC層は、論理チャネルを通じて上位層である無線リンク制御RLC層にサービスを提供する。第2の層のRLC層は、信頼性あるデータ送信をサポートする。RLC層の機能は、MAC内部の機能ブロックによって具現してもよい。第2の層におけるパケットデータ融合プロトコルPDCP層は、帯域幅の狭い無線インタフェースにおいてIPv4又はIPv6のようなIPパケットを効率的に送信するために、不必要な制御情報を減らすヘッダ圧縮機能を実行する。第3の層の最下部に位置している無線リソース制御RRC層は、制御プレーンでだけ定義される。RRC層は、無線ベアラRBの設定、再設定及び解除Releaseと関連して論理チャネル、送信チャネル及び物理チャネルの制御を担当する。RBとは、端末とネットワークとの間におけるデータ伝達のために第2の層によって提供されるサービスを意味する。そのために、端末及びネットワークのRRC層はRRCメッセージを交換する。端末及びネットワークのRRC層の間にRRC接続がある場合に、端末は、RRC接続状態ConnectedModeにあり、そうでない場合は、RRC休止状態IdleModeにある。RRC層の上位にある非接続層NAS層は、セッション管理及び移動性管理などの機能を担当する。基地局eNBを構成する一つのセルは、1.25、2.5、5、10、15、20MHzなどの帯域幅のいずれか一つに設定され、複数の端末にダウンリンク又はアップリンク送信サービスを提供する。別個のセルは、別個の帯域幅を提供するように設定することができる。ネットワークから端末にデータを送信する下り送信チャネルは、システム情報を送信するブロードキャストチャネルBCH、呼出しメッセージを送信する呼出しチャネルPCH、ユーザ情報又は制御メッセージを送信する下り共有チャネルSCHなどがある。下りマルチキャスト又はブロードキャストサービスの情報又は制御メッセージは、下りSCHを通じて送信してもよいし、別の下りマルチキャストチャネルMCHを通じて送信してもよい。一方、端末からネットワークにデータを送信する上り送信チャネルには、初期制御メッセージを送信するランダムアクセスチャネルRACH、ユーザ情報又は制御メッセージを送信する上りSCHがある。送信チャネルの上位にあり、送信チャネルにマップされる論理チャネルには、ブロードキャスト制御チャネルBCCH、呼出し制御チャネルPCCH、共通制御チャネルCCCH、マルチキャスト制御チャネルMCCH、マルチキャスト情報チャネルMTCHなどがある。図3は、3GPPシステムに用いられる物理チャネル及びこれらのチャネルを用いる一般的な信号送信方法を説明するための図である。端末は、電源が入ったり、新しくセルに進入したりした場合、基地局と同期を合わせる等の初期セル探索作業を行うS301。そのために、端末は基地局から1次同期チャネルP-SCH及び2次同期チャネルS-SCHを受信して基地局と同期を合わせ、セルIDなどの情報を取得することができる。その後、端末は、基地局から物理ブロードキャストチャネルを受信して、セル内のブロードキャスト情報を取得することができる。一方、端末は、初期セル探索段階においてダウンリンク参照信号DLRSを受信してダウンリンクチャネル状態を確認することができる。初期セル探索を終えた端末は、物理ダウンリンク制御チャネルPDCCH及び該PDCCHに乗せられた情報に基づいて物理ダウンリンク共有チャネルPDSCHを受信することによって、より具体的なシステム情報を取得することができるS302。一方、基地局に最初に接続したか、又は信号送信のための無線リソースがない場合に、端末は、基地局に対してランダムアクセス手順RACHを行うことができる段階S303乃至段階S306。そのために、端末は、物理ランダムアクセスチャネルPRACHを通じて特定シーケンスをプリアンブルとして送信しS303及びS305、PDCCH及び対応するPDSCHを通じてプリアンブルに対する応答メッセージを受信することができるS304及びS306。競合ベースRACHの場合に、衝突解決手順を更に行うことができる。上述のような手順を行った端末は、以降、一般的なアップリンク/ダウンリンク信号送信手順として、PDCCH/PDSCH受信S307及び物理アップリンク共有チャネルPUSCH/物理アップリンク制御チャネルPUCCH送信S308を行うことができる。特に、端末は、PDCCHを通じてダウンリンク制御情報DCIを受信する。ここで、DCIは、端末に対するリソース割当情報のような制御情報を含み、その使用目的に応じて別々のフォーマットを有する。一方、端末がアップリンクを通じて基地局に送信する、又は端末が基地局から受信する制御情報は、ダウンリンク/アップリンク肯定応答/否定応答ACK/NACK信号、チャネル品質指示子CQI、プリコーディング行列インデクスPMI、ランク指示子RIなどを含む。3GPPLTEシステムにおいて、端末は、上記のCQI/PMI/RIなどの制御情報をPUSCH及び/又はPUCCHを通じて送信することができる。図4は、LTEシステムで用いられる無線フレームの構造を例示する図である。図4を参照すると、無線フレームは、10ms327200Tsの長さを有し、10個の均等なサイズのサブフレームで構成されている。それぞれのサブフレームは、1msの長さを有し、2個のスロットで構成されている。それぞれのスロットは、0.5ms15360Tsの長さを有する。ここで、Tsは、サンプリング時間を表し、Ts=1/15kHz×2048=3.2552×108約33nsで示される。スロットは、時間領域において複数のOFDMシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロックRBを含む。LTEシステムにおいて、一つのリソースブロックは12個の副搬送波×76個のOFDMシンボルを含む。データが送信される単位時間である送信時間間隔TTIは、一つ以上のサブフレーム単位に定めることができる。上述した無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、スロットに含まれるOFDMシンボルの数は様々に変更可能である。図5は、ダウンリンク無線フレームにおいて一つのサブフレームの制御領域に含まれる制御チャネルを例示する図である。図5を参照すると、サブフレームは、14個のOFDMシンボルで構成されている。サブフレーム設定によって、先頭1~3個のOFDMシンボルは制御領域として用いられ、残り13~11個のOFDMシンボルはデータ領域として用いられる。図中、R1乃至R4は、アンテナ0乃至3に対する基準信号RS又はパイロット信号を表す。RSは、制御領域及びデータ領域によらず、サブフレーム内に一定のパターンで固定される。制御チャネルは、制御領域においてRSが割り当てられていないリソースに割り当てられ、情報チャネルも、データ領域においてRSが割り当てられていないリソースに割り当てられる。制御領域に割り当てられる制御チャネルには、物理制御フォーマット指示子チャネルPCFICH、物理HARQ指示子チャネルPHICH、PDCCHなどがある。PCFICHは、物理制御フォーマット指示子チャネルであり、サブフレームごとにPDCCHに用いられるOFDMシンボルの個数を端末に知らせる。PCFICHは、1番目のOFDMシンボルに位置し、PHICH及びPDCCHに優先して設定される。PCFICHは、4個のリソース要素グループREGで構成され、それぞれのREGは、セル識別情報IDに基づいて制御領域内に分散される。一つのREGは、4個のリソース要素REで構成される。REは、一つの副搬送波×一つのOFDMシンボルで定義される最小物理リソースを指す。PCFICH値は、帯域幅によって1乃至3又は2乃至4の値を指示し、4相位相偏移変調QPSKによって変調される。PHICHは、物理HARQ指示子チャネルであり、アップリンク送信に対するHARQACK/NACKを搬送するために用いられる。すなわち、PHICHは、ULHARQのためのDLACK/NACK情報が送信されるチャネルを指す。PHICHは、1個のREGで構成され、セル特定cell-specificにスクランブルされる。ACK/NACKは、1ビットで指示され、2相位相偏移変調BPSKによって変調される。変調されたACK/NACKは、拡散係数SF=2又は4で拡散される。同じリソースにマップされる複数のPHICHは、PHICHグループを構成する。PHICHグループに多重化されるPHICHの個数は、拡散符号の個数によって決定される。PHICHグループは、周波数領域及び/又は時間領域でダイバシチ利得を得るために3回反復される。PDCCHは、物理ダウンリンク制御チャネルで、サブフレームの先頭n個のOFDMシンボルに割り当てられる。ここで、nは、1以上の整数であり、PCFICHによって指示される。PDCCHは、一つ以上の制御チャネル要素CCEで構成される。PDCCHは、送信チャネルであるPCH及びDL-SCHのリソース割当に関する情報、アップリンクスケジュール許可、HARQ情報などを、各端末又は端末グループに知らせる。PCH及びDL-SCHは、PDSCHを通じて送信される。したがって、基地局及び端末は、主に、特定の制御情報又は特定のサービスデータ以外は、PDSCHを通じてデータをそれぞれ送信及び受信する。PDSCHのデータがいずれの端末一つ又は複数の端末に送信されるものであり、これら端末が如何にPDSCHデータを受信して復号すべきかに関する情報などは、PDCCHに含まれて送信される。例えば、特定PDCCHが、Aという無線ネットワーク一時識別情報RNTIでCRCマスクされており、Bという無線リソース例、周波数位置及びCという送信形式情報例、送信ブロックサイズ、変調方式、コーディング情報などを用いて送信されるデータに関する情報が、特定サブフレームを通じて送信されるとする。この場合、セル内の端末は、自身の持っているRNTI情報を用いてPDCCHを監視し、AのRNTIを有している一つ以上の端末があるとすれば、これら端末はPDCCHを受信し、受信したPDCCHの情報に基づいてB及びCにより指示されるPDSCHを受信する。以下、多入力多出力MIMOシステムについて説明する。MIMOは、複数個の送信アンテナ及び複数個の受信アンテナを用いる方法であり、この方法によって、データの送受信効率を向上させることができる。すなわち、無線通信システムにおける送信端又は受信端で複数個のアンテナを用いることによって容量を増大させ、性能を向上させることができる。以下、本文献でMIMOを複数アンテナと呼ぶことがある。複数アンテナ技術では、一つの全体メッセージを受信するために、単一アンテナ経路に依存せず、複数のアンテナから受信した各データ断片fragmentを一つに併合することによってデータを完成する。複数アンテナ技術を用いると、特定したサイズのセル領域内でデータ送信速度を向上させること、又は、特定データ送信速度を保証しながらシステムのサービス範囲coverageを増加させることが可能である。また、この技術は移動通信端末及び中継器などに幅広く用いることができる。複数アンテナ技術によれば、単一アンテナを用いる従来技術に係る移動通信における送信量の限界といった課題を克服することができる。一般的な複数アンテナMIMO通信システムの構成図が、図6に示されている。送信端にはNT個の送信アンテナが設けられており、受信端にはNR個の受信アンテナが設けられている。このように、送信端及び受信端の両方とも複数個のアンテナを用いる場合には、送信端又は受信端のいずれか一方でだけ複数個のアンテナを用いる場合に比べて、理論的なチャネル送信容量が増加する。チャネル送信容量の増加はアンテナの数に比例する。したがって、送信速度が向上し、周波数効率が向上する。一つのアンテナを用いる場合における最大送信速度をRoとすれば、複数アンテナを用いる時の送信速度は、理論的に、下記の式1のように、最大送信速度Roに速度増加率Riを乗じた分だけ増加することができる。ここで、Riは、NT及びNRのうち小さい値である。式1例えば、4個の送信アンテナ及び4個の受信アンテナを用いるMIMO通信システムでは、単一アンテナシステムに比べて理論上4倍の送信速度を獲得することができる。このような複数アンテナシステムの理論的容量増加が90年代半ばに証明されて以来、実質的にデータ送信率を向上させるための種々の技術が今も活発に研究されており、いくつかの技術は既に3世代移動通信及び次世代無線RANなどの様々な無線通信の標準に反映されている。現在までの複数アンテナ関連研究動向を見ると、様々なチャネル環境及び多元接続環境における複数アンテナ通信容量計算などと関連した情報理論側面の研究、複数アンテナシステムの無線チャネル測定及びモデル導出の研究、そして送信信頼度向上及び送信率向上のための時空間信号処理技術研究など、様々な観点から活発な研究が行われている。複数アンテナシステムにおける通信方法をより具体的に説明するためにこれを数学的にモデル化する場合に、次のように示すことができる。図6に示すように、NT個の送信アンテナ及びNR個の受信アンテナが存在するとする。まず、送信信号については、NT個の送信アンテナがある場合に、最大送信可能な情報はNT個であるから、送信情報を下記の式2のようなベクトルで表すことができる。式2一方、それぞれの送信情報S1,S2,...,SNTにおいて送信電力を異ならせることができ、このとき、それぞれの送信電力をP1,P2,...,PNTとすれば、送信電力の調整された送信情報をベクトルで表すと、下記の式3の通りである。式3式4一方、送信電力の調整された情報ベクトルhat-Sに重み行列Wが適用されて、実際に送信されるNT個の送信信号x1,x2,...,xNTが構成される場合を考慮しよう。ここで、重み行列は、送信情報を送信チャネル状況などに応じて各アンテナに適切に分配する役割を果たす。このような送信信号x1,x2,...,xNTはベクトルxを用いて下記の式5のように表すことができる。ここで、Wijは、i番目の送信アンテナ及びj番目の情報間の重み値を意味する。Wは、重み行列又はプリコーディング行列と呼ばれる。式5一般に、チャネル行列のランクの物理的な意味は、与えられたチャネルで別個の情報を送りうる最大数ということができる。したがって、チャネル行列のランクrankは、互いに独立な行又は列の個数のうち、最小個数と定義されるため、行列のランクは、行又は列の個数よりも大きいことはない。数式的に例示すると、チャネル行列HのランクrankHは、式6のように制限される。式6また、複数アンテナ技術を用いて送る別個の情報のそれぞれを、送信ストリーム又は簡単にストリームと定義するとする。このようなストリームを階層と呼ぶこともできる。そのため、送信ストリームの個数は、当然ながら、別個の情報を送りうる最大数であるチャネルのランクより大きくなることはない。したがって、チャネル行列Hは、下記の式7のように表すことができる。式7ここで、ofstreamsは、ストリームの数を表す。一方、ここで、1ストリームは1以上のアンテナを通じて送信されることがあるという点に注意されたい。1以上のストリームを複数個のアンテナに対応付ける方法には、種々の方法が存在できる。これらの方法を、複数アンテナ技術の種類によって次のように区別することができる。1個のストリームが複数のアンテナを経て送信される場合は空間ダイバシチ方式とし、複数のストリームが複数のアンテナを経て送信される場合は空間多重化方式とすることができる。もちろん、その中間形態である、空間ダイバシチと空間多重化とを混合した形態Hybridも可能である。以下では、参照信号についてより詳細に説明する。一般に、チャネル測定のために、データと共に、送信側及び受信側の両方とも既に知っている参照信号が、送信側から受信側へ送信される。このような参照信号は、チャネル測定の他、変調手法も知らせることによって復調過程が行われるようにする。参照信号は、基地局及び特定端末のための専用参照信号DRS、すなわち、端末特定参照信号と、セル内のすべての端末のためのセル特定参照信号である共通参照信号CRSとに分類される。また、セル特定参照信号は、端末でCQI/PMI/RIを測定して基地局に報告するための参照信号を含み、これをチャネル状態情報参照信号CSI-RSと呼ぶ。図7は、4個のアンテナを用いるダウンリンク送信をサポートするLTEシステムにおける参照信号の構造を示す図である。特に、図7aは、正規normal巡回プレフィクスの場合を示し、図7bは、拡張巡回プレフィクスの場合を示している。図7を参照すると、格子に記載された0乃至3は、アンテナポート0乃至3のそれぞれに対応してチャネル測定及びデータ復調のために送信されるセル特定参照信号であるCRSを意味する。このセル特定参照信号であるCRSは、データ情報領域の他、制御情報領域の全般にわたって端末に送信することができる。また、格子に記載された‘D’は、端末特定RSであるダウンリンクDM-RSを意味し、DM-RSは、データ領域、すなわち、PDSCHを通じて単一アンテナポート送信をサポートする。端末は、この端末特定RSであるDM-RSが存在するか否かを、上位層から信号通知される。一方、リソースブロックRBへの参照信号のマップ規則は、下記の式8乃至式10で示すことができる。下記の式8は、CRSマップ規則を示し、式9は、一般CPの適用されるDRSのマップ規則を示し、式10は、拡張CPの適用されるDRSのマップ規則を示す。式8式9式10上記の式8乃至式10において、k及びpはそれぞれ、副搬送波インデクス及びアンテナポートを表す。NDLRB、ns、NIDcellはそれぞれ、ダウンリンクに割り当てられたRBの数、スロットインデクスの数、セルIDの数を表す。RSの位置は、周波数ドメイン観点でVshift値によって変わる。以下では、現在のLTE標準文書に基づいて、PDSCHを送信するための送信モードTMについて説明する。図8は、PDSCHを送信するための送信モードと、PDCCHで指示するDCIフォーマットとの関係を示す図である。上述したように、端末がどのようにPDSCHデータを受信し復号すべきかに関する情報などは、PDCCHに含まれて送信される。そのため、PDCCHは、AというRNTIでCRCマスクされており、PDSCHを受信するためのDCIフォーマットに関する情報を含むことができる。図8を参照すると、PDCCHをマスクしたRNTIの種類によるDCIフォーマットが示されており、特に、C-RNTIとSPSC-RNTIの場合、送信モード及びこれに対応するDCIフォーマット、すなわち、送信モードベースのDCIフォーマットを示している。また、それぞれの送信モードによらずに適用されうるDCIフォーマット1Aが定義されている。特に、DCIフォーマット1Aは、送信モードの変更時に、又は基地局と端末との間のRRC接続再設定過程時に安定した信号送受信を可能にするための、一つのPDSCH符号語のスケジュールのためのフォールバックモード用DCIフォーマットである。例えば、基地局と端末との間の再設定過程中に、再設定されたパラメータを適用する時点が一致しない場合に、基地局はDCIフォーマット1AとしてPDSCHを送信することができる。より具体的には、現在の標準文書によれば、設定された送信モードによらず、C-RNTIでマスクされたPDCCHからDCIフォーマット1Aが検出されると、該PDCCHが単一アンテナポートのCRSを用いて復調される場合に、アンテナポート0の単一アンテナ送信を仮定してPDSCHを復号し、それ以外の場合は、送信ダイバシチ手法でPDSCHが送信されたと仮定して復号する。一方、次世代移動通信システムの標準であるLTE-Aシステムでは、データ送信速度の向上のために、既存標準ではサポートしていない多地点協調送受信CoMP方式をサポートすることと予想される。ここで、CoMPシステムは、陰影地域にある端末及び基地局セル又はセクタ間の通信性能を向上させるために、2以上の基地局又はセルが互いに協調して端末と通信するシステムのことをいう。CoMP方式は、データ共有を用いた協調的MIMO形態の共同処理CoMP-JP方式と、協調スケジュール/ビーム形成CoMP-CS/CB方式とに区別することができる。ダウンリンクの場合、共同処理CoMP-JP方式において、端末は、CoMPを行う各基地局からデータを瞬間的に同時に受信することができ、各基地局からの受信した信号を結合して受信性能を向上させることができる。これと違い、協調スケジュール/ビーム形成方式CoMP-CSにおいて、端末は、ビーム形成を通じてデータを瞬間的に一つの基地局から受信することができる。アップリンクの場合、共同処理CoMP-JP方式において、各基地局は端末からPUSCH信号を同時に受信することができる。これと違い、協調スケジュール/ビーム形成方式CoMP-CSでは、一つの基地局だけPUSCHを受信するが、このとき、協調スケジュール/ビーム形成方式を用いるという決定は、協調セル又は基地局同士が決定する。一方、基地局及び端末間におけるチャネル状態が良くない場合は、基地局と端末との間にリレーノードRNを設けることによって、より優れたチャネル状態の無線チャネルを端末に提供することができる。また、基地局から、チャネル状態の良くないセル境界地域においてリレーノードを導入して使用することによって、より高速のデータチャネルを提供し、セルサービス領域を拡張させることが可能になる。このように、リレーノードは、無線通信システムにおいて電波陰影地域の解消のために導入された技術であり、現在、広く用いられている。過去の方式が単純に信号を増幅して送信するリピータの機能に留まっているのに対し、最近のものは、より知的な形態に発展している。なお、リレーノード技術は、次世代移動通信システムにおいて基地局増設費用及びバックホールネットワークの保守費用を軽減すると同時に、サービスカバレッジ拡大及びデータ処理率の向上のためにも必須の技術である。リレーノード技術が発展して行くにつれて、従来の無線通信システムで用いるリレーノードを、新しい無線通信システムがサポートすることが必要である。3GPPLTE-Aシステムにおいて、リレーノードに基地局と端末との間のリンク接続を転送する機能を導入することによって、それぞれのアップリンク及びダウンリンク搬送波周波数帯域に、属性の異なる2種類のリンクが適用されることになる。基地局とリレーノードとのリンク間に設定される接続リンク部分をバックホールリンクbackhaullinkと定義する。ダウンリンクリソースを用いてFDD又はTDD方式で送信が行われることを、バックホールダウンリンクと表現し、アップリンクリソースを用いてFDD又はTDD方式で送信が行われることを、バックホールアップリンクと表現することができる。図9は、無線通信システムにおいてリレーバックホールリンク及びリレーアクセスリンクの構成を示す図である。図9を参照すると、基地局と端末との間のリンクの接続を転送forwardingする役割を担うものとしてリレーノードが導入されることによって、それぞれのアップリンク及びダウンリンク搬送波周波数帯域に、属性の異なる2種類のリンクが適用される。基地局とリレーノードとの間に設定される接続リンク部分を、リレーバックホールリンクと定義する。バックホールリンクを、ダウンリンク周波数帯域FDDの場合又はダウンリンクサブフレームTDDの場合リソースによって送信がなされる場合は、バックホールダウンリンクと表現し、アップリンク周波数帯域FDDの場合又はアップリンクサブフレームTDDの場合リソースによって送信がなされる場合は、バックホールアップリンクと表現することができる。一方、リレーノードと一連の端末との間に設定される接続リンク部分を、リレーアクセスリンクと定義する。リレーアクセスリンクを、ダウンリンク周波数帯域FDDの場合又はダウンリンクサブフレームTDDの場合リソースによって送信がなされる場合、アクセスダウンリンクと表現し、アップリンク周波数帯域FDDの場合又はアップリンクサブフレームTDDの場合リソースによって送信がなされる場合、アクセスアップリンクと表現することができる。リレーノードRNは、リレーバックホールダウンリンクを通じて基地局から情報を受信し、リレーバックホールアップリンクを通じて基地局に情報を送信することができる。また、リレーノードは、リレーアクセスダウンリンクを通じて端末に情報を送信し、リレーアクセスアップリンクを通じて端末から情報を受信することができる。一方、リレーノードの帯域又はスペクトルの使用について、バックホールリンクがアクセスリンクと同じ周波数帯域で動作する場合を帯域内in-bandといい、バックホールリンクとアクセスリンクとが異なる周波数帯域で動作する場合を帯域外out-bandという。帯域内及び帯域外のいずれにおいても、既存のLTEシステム例えば、リリース-8に従って動作する端末以下、旧型legacy端末というがドナーセルに接続できるようにしなければならない。端末がリレーノードを認識するか否かによって、リレーノードを、透過transparentリレーノードと非透過non-transparentリレーノードとに分類することができる。透過は、端末がリレーノードを通じてネットワークと通信するか否かを認知できない場合を指し、非透過は、端末がリレーノードを通じてネットワークと通信するか否かを認知する場合を指す。リレーノードの制御について、リレーノードは、ドナーセルの一部として構成されるリレーノードと、自分でセルを制御するリレーノードとに区別することができる。ドナーセルの一部として構成されるリレーノードは、リレーノード識別子IDを有することはできるが、リレーノード自身のセル識別情報identityを有しない。ドナーセルの属する基地局によって無線リソース管理RRMの少なくとも一部が制御されるとRRMの残りの部分はリレーノードに位置しても、ドナーセルの一部として構成されるリレーノードと定義する。好ましくは、このようなリレーノードは、旧型端末をサポートすることができ、例えば、スマートリピータ、復号及び転送リレーノードdecode-and-forwardrelays、第2層L2リレーノードの様々な種類及びタイプ2リレーノードに相当する。自らセルを制御するリレーノードは、一つ又は複数のセルを制御し、リレーノードによって制御されるセルのそれぞれに固有の物理層セル識別情報が提供され、同じRRMメカニズムを用いることができる。端末にとっては、リレーノードによって制御されるセルにアクセスすることと、一般基地局により制御されるセルにアクセスすることとに相違がない。好ましくは、このようなリレーノードにより制御されるセルは、旧型端末をサポートすることができる。このリレーノードは、例えば、自己バックホールSelf-backhaulingリレーノード、第3層L3リレーノード、タイプ1リレーノード及びタイプ1aリレーノードに相当する。タイプ1リレーノードは、帯域内リレーノードであり、複数個のセルを制御し、これら複数個のセルのそれぞれは、端末にとってはドナーセルと区別される別個のセルと見なされる。また、複数個のセルは固有の物理セルIDLTEリリース-8で定義するを有し、リレーノードは自身の同期化チャネル、参照信号などを送信することができる。単一セル動作の場合に、端末はリレーノードから直接スケジュール情報及びHARQフィードバックを受信し、リレーノードに自身の制御チャネルスケジュール要求SR、CQI、ACK/NACKなどを送信することができる。また、旧型端末LTEリリース-8システムに従って動作する端末にとって、タイプ1リレーノードは旧型基地局LTEリリース-8システムに従って動作する基地局と見なされる。すなわち、後方互換性を有する。一方、LTE-Aシステムに従って動作する端末には、タイプ1リレーノードが旧型基地局と異なる基地局と見なされ、性能向上を提供することができる。タイプ1aリレーノードは、帯域外で動作する以外は、前述のタイプ1リレーノードと同じ特徴を有する。タイプ1aリレーノードの動作は、第1層L1動作への影響が最小化するように、又はないように構成することがてきる。タイプ2リレーノードは、帯域内リレーノードで、別途の物理セルIDを持たず、よって、新しいセルを形成しない。タイプ2リレーノードは、旧型端末に対して透過であり、旧型端末は、タイプ2リレーノードの存在を認知できない。タイプ2リレーノードは、PDSCHを送信することができるが、少なくともCRS及びPDCCHは送信しない。一方、リレーノードを帯域内で動作させるには、時間-周波数空間での一部リソースをバックホールリンクのために予備しておかなければならず、また、このリソースはアクセスリンクのために用いられないように設定することができる。これをリソース分割という。リレーノードにおけるリソース分割の一般的な原理は、次の通りである。バックホールダウンリンク及びアクセスダウンリンクを一つの搬送波周波数上で時間分割多重化TDM方式で多重化することができるすなわち、特定時間においてバックホールダウンリンク又はアクセスダウンリンクのいずれか一方だけを活性化する。同様に、バックホールアップリンク及びアクセスアップリンクを、一つの搬送波周波数上でTDM方式で多重化することができるすなわち、特定時間においてバックホールアップリンク又はアクセスアップリンクのいずれか一方だけを活性化する。FDDにおけるバックホールリンク多重化は、バックホールダウンリンク送信はダウンリンク周波数帯域で行われ、バックホールアップリンク送信はアップリンク周波数帯域で行われるものと説明することができる。TDDにおけるバックホールリンク多重化は、バックホールダウンリンク送信は基地局とリレーノードとのダウンリンクサブフレームで行われ、バックホールアップリンク送信は基地局とリレーノードとのアップリンクサブフレームで行われるものと説明することができる。帯域内リレーノードの場合に、例えば、所定の周波数帯域において基地局からのバックホールダウンリンク受信と、端末へのアクセスダウンリンク送信とが同時に行われると、リレーノードの送信端から送信される信号がリレーノードの受信端に受信されることがあり、そのため、リレーノードのRFフロントエンドにおいて信号干渉又はRF妨害jammingが生じることがある。同様に、所定の周波数帯域において端末からのアクセスアップリンクの受信と、基地局へのバックホールアップリンクの送信とが同時に行われると、リレーノードのRFフロントエンドにおいて信号干渉が生じることがある。したがって、リレーノードにおける一つの周波数帯域での同時送受信を可能にするためには、受信信号と送信信号との間に充分な分離例えば、送信アンテナと受信アンテナとを地理的に充分に離隔して例えば、地上/地下にして設けるを提供しなければならない。このような信号干渉の問題を解決する一案に、リレーノードがドナーセルから信号を受信する間に端末に信号を送信しないように構成することがある。すなわち、リレーノードから端末への送信にギャップを置き、このギャップでは端末旧型端末も含むがリレーノードからのいかなる送信も期待しないように設定することができる。このギャップは、マルチキャストブロードキャスト単一周波数ネットワークMBSFNサブフレームを構成することによって設定することができる。図10は、リレーノードリソース分割の例を示す図である。図10では、第1のサブフレームは一般サブフレームであり、リレーノードから端末にダウンリンクすなわち、アクセスダウンリンク制御信号及びデータが送信され、第2のサブフレームはMBSFNサブフレームであり、ダウンリンクサブフレームの制御領域ではリレーノードから端末に制御信号が送信されるが、ダウンリンクサブフレームの残り領域ではリレーノードから端末に何らの送信も行われない。ここで、旧型端末の場合は、すべてのダウンリンクサブフレームで物理ダウンリンク制御チャネルPDCCHの送信を期待するようになるため言い換えると、リレーノードは、自身の領域内の旧型端末がサブフレームごとにPDCCHを受信して測定機能を行うようにサポートする必要があるため、旧型端末の正しい動作のためにはすべてのダウンリンクサブフレームにおいてPDCCHを送信する必要がある。そのため、基地局からリレーノードへのダウンリンクすなわち、バックホールダウンリンク送信のために設定されたサブフレーム第2のサブフレーム1020上でも、サブフレームの先頭NN=1、2又は3個のOFDMシンボル区間においてリレーノードはバックホールダウンリンクを受信せずに、アクセスダウンリンク送信をする必要がある。これについて、第2のサブフレームの制御領域でPDCCHがリレーノードから端末に送信されるため、リレーノードがサービス提供する旧型端末に対する後方互換性を提供することができる。第2のサブフレームの残り領域では、リレーノードから端末に何らの送信も行われない間に、リレーノードは基地局からの送信を受信することができる。このようなリソース分割方式により、帯域内リレーノードにおいてアクセスダウンリンク送信とバックホールダウンリンク受信とが同時に行われることを防ぐことができる。MBSFNサブフレームを用いる第2のサブフレームについて具体的に説明する。第2のサブフレームの制御領域は、リレーノード非聴取non-hearing区間ということができる。リレーノード非聴取区間は、リレーノードがバックホールダウンリンク信号を受信せずにアクセスダウンリンク信号を送信する区間を意味する。この区間は、前述したように、1、2又は3のOFDMの長さに設定することができる。リレーノード非聴取区間において、リレーノードは、端末へのアクセスダウンリンク送信を行い、残りの領域では基地局からバックホールダウンリンクを受信することができる。この場合、リレーノードは、同じ周波数帯域で同時に送受信を行うことができないため、リレーノードが送信モードから受信モードに切り替わるのに時間が掛かる。したがって、バックホールダウンリンク受信領域の先頭の一部区間においてリレーノードが送信/受信モード切替を行うように保護時間GTを設定する必要がある。同様に、リレーノードが基地局からのバックホールダウンリンクを受信し、端末へのアクセスダウンリンクを送信するように動作する場合にも、リレーノードの受信/送信モード切替のための保護時間を設定することができる。このようなガード時間の長さは、時間領域の値で与えることができ、例えば、kk≧1個の時間サンプルTs値で与えてもよいし、一つ以上のOFDMシンボル長に設定してもよい。又は、リレーノードバックホールダウンリンクサブフレームが連続して設定されている場合に、又は、所定のサブフレームタイミング整列関係によって、サブフレームの最後の部分のガード時間は定義又は設定しなくてもよい。このような保護時間は、後方互換性を維持するために、バックホールダウンリンクサブフレーム送信のために設定されている周波数領域でだけ定義することができるアクセスダウンリンク区間においてガード時間が設定される場合には、旧型端末をサポートできない。保護時間以外のバックホールダウンリンク受信区間においてリレーノードは基地局からPDCCH及びPDSCHを受信することができる。これを、リレーノード特定物理チャネルという意味から、リレーノードPDCCHR-PDCCH及びリレーノードPDSCHR-PDSCHと表現することもできる。一方、R-PDSCHは、2種類の参照信号、すなわち、CRS又はDM-RSに基づいて復調可能である。しかし、基地局がリレー基地局にダウンリンク信号を送信する際にMBSFNサブフレームを用いると、このMBSFNサブフレームには、送信ダイバシチ手法で送信されたPDSCHを復調するためのCRSが存在しない。そのため、リレー基地局はすべての種類のサブフレームで送信可能なDM-RSを用いてR-PDSCHを復調することが好ましい。また、R-PDCCHを復号した結果、検出されたDCIフォーマットが上述のフォールバックモードに適用されるDCIフォーマット1Aであれば、DCIフォーマット1Aには、基地局がリレーノードにランク情報を知らせうるフィールドが存在しない。そのため、R-PDCCH、特に、一つのサブフレームにおいて1番目のスロットで送信されるダウンリンク許可を復号した結果、DCIフォーマット1Aが検出されると、リレーノードは、2番目のスロットで送信されうるR-PDSCHの実際の送信ランクがわからない。本発明では、リレーノードがR-PDCCHを復号した結果、DCIフォーマット1Aを検出した場合に、該R-PDCCHに対応するR-PDSCHの送信は、最も信頼性の高い単一アンテナポート送信であると仮定することを提案する。すなわち、リレーノードは、基地局がランク1でR-PDSCHの送信を行っているという仮定の下に、R-PDSCHを復調及び復号することを提案する。その詳細は、下記の通りである。図11は、一つのリソースブロック対においてDM-RSのためのリソース要素が12個割り当てられた場合を示し、図12は、一つのリソースブロック対においてDM-RSのためのリソース要素が24個割り当てられた場合を示す。R-PDSCHの実際送信ランクに従って必要なDMRSのリソース要素の個数は変わるが、ランク1又は2の場合は、図11に示すように、第1のスロット及び第2のスロットにわたる一つのリソースブロック対において12個のリソース要素が、ランク3以上の場合は、図12に示すように、一つのリソースブロック対において24個のリソース要素が必要である。そのため、リレーノードが実際送信ランクを知っていない状態でR-PDSCHを復号するためには、リレーノードは、R-PDSCHを復調及び復号するためのDMRSリソース要素の個数を仮定する必要がある。この場合、本発明によれば、R-PDCCHをブラインド復号した結果、R-PDSCHのための送信フォーマットとしてフォールバックモードを指示するDCIフォーマット1Aが検出されると、R-PDSCHは、単一アンテナ送信ポート、すなわち、常にランク1で送信されると仮定して復調及び変調するため、R-PDSCH復号時に、DM-RSのためのリソース要素は、図11のように12個のリソース要素が割り当てられるものと設定することが好ましい。例えば、リレーノードが、上位層信号によってDM-RSのためのアンテナポートとして2又は4個のアンテナポートを信号通知されたとしても、DCIフォーマット1Aを検出したリレーノードは、R-PDSCHは常にランク1で送信されると共に、DM-RSは12個のリソース要素に割り当てられるという仮定の下にR-PDSCHを復調及び復号することができる。また、本発明では、基地局がリレーノードに、基地局特定参照信号であるDM-RSで復調可能な、すなわち、DM-RSベースのR-PDCCHを送信する場合に、リレーノードがR-PDCCHからR-PDSCHの送信フォーマットとしてフォールバックモードに適用されるDCIフォーマット1Aを検出したとすれば、あらかじめ設定された論理的アンテナポートを用いてデータ、すなわち、R-PDSCHを復号することを提案する。ここで、論理的アンテナポートは、アンテナポート及びスクランブルIDによって定義される。具体的に、R-PDCCH復調に用いたDM-RSの論理的アンテナポート、すなわち、アンテナポート及びスクランブルIDを用いて、R-PDSCHを復調及び復号するように設定することができ、R-PDCCH復調に用いたDM-RSの論理的アンテナポートは、アンテナポートは7又は8であると共にスクランブルIDは0又は1であると好ましい。これは、R-PDCCHをDM-RSを用いて復調及び復号するに成功したとすれば、R-PDCCHの復調に用いられた論理的アンテナポートは、該当のリレーノードと良好な通信を維持できるようにビーム形成されている可能性が高いためである。したがって、リレーノードがDM-RSベースのR-PDCCHを復号してDCIフォーマット1Aを検出した場合であれば、単一アンテナポート送信を仮定してR-PDSCHを復号し、この場合、R-PDSCHについては、R-PDCCH復調時に用いたDM-RSの論理的アンテナポート、例えば、アンテナポート7又は8且つスクランブルID0又は1を用いて復調及び復号することが好ましい。図13は、本発明の一実施例に係る通信装置のブロック構成図である。図13を参照すると、通信装置1300は、プロセッサ1310、メモリ1320、RFモジュール1330、表示モジュール1340及びユーザインタフェースモジュール1350を含む。通信装置1300は、説明の便宜のために例示されたもので、一部モジュールを省略してもよい。なお、通信装置1300は、必要なモジュールを更に含んでもよい。また、通信装置1300において一部のモジュールはより細分化したモジュールにしてもよい。プロセッサ1310は、図面を参照して例示した本発明の実施例に係る動作を実行するように構成される。具体的に、プロセッサ1310の詳細な動作は、図1乃至図12に記載された内容を参照されたい。メモリ1320は、プロセッサ1310に接続し、オペレーティングシステム、アプリケーション、プログラムコード、データなどを記憶する。RFモジュール1330は、プロセッサ1310に接続し、基底帯域信号を無線信号に変換したり、無線信号を基底帯域信号に変換したりする機能を果たす。そのために、RFモジュール1330は、アナログ変換、増幅、フィルタリング及び周波数アップ変換、又はこれらの逆過程を行う。表示モジュール1340は、プロセッサ1310に接続し、様々な情報を表示する。表示モジュール1340は、これに制限されるものではないが、液晶ディスプレイLCD、発光ダイオードLED、有機発光ダイオードOLEDのような周知の要素を使用することができる。ユーザインタフェースモジュール1350は、プロセッサ1310に接続し、キーパッド、タッチスクリーンなどのような周知のユーザインタフェースの組み合わせで構成することができる。以上説明してきた実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定形態に結合したものである。各構成要素又は特徴は、別の明示的な言及がない限り、選択的なものとして考慮しなければならない。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施することもでき、一部の構成要素及び/又は特徴を結合して本発明の実施例を構成することもできる。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更可能である。ある実施例の一部の構成や特徴は、別の実施例に含まれることもでき、別の実施例の対応する構成又は特徴に代えることもできる。特許請求の範囲において明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正により新しい請求項として含めたりすることができることは明らかである。本明細書において、本発明の実施例は、リレーノードと基地局との間のデータ送受信関係を中心に説明された。本明細書において基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、その上位ノードによって行ってもよい。すなわち、基地局を含む多数のネットワークノードからなるネットワークにおいて端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局又は基地局以外の別のネットワークノードによって行ってもよいことは明らかである。基地局は、固定局、ノードB、進化ノードBeNB、アクセスポイントなどの用語に代替可能である。本発明による実施例は様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現することができる。ハードウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、一つ又はそれ以上の特定用途集積回路ASIC、デジタル信号プロセッサDSP、デジタル信号処理デバイスDSPD、プログラム可能論理デバイスPLD、フィールドプログラム可能ゲートアレイFPGA、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現することができる。ファームウェア又はソフトウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、以上で説明された機能又は動作を行うモジュール、手順、関数などの形態で具現することができる。ソフトウェアコードは、メモリユニットに記憶されて、プロセッサにより駆動されるものでよい。メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられ、既に公知の様々な手段によりプロセッサとデータを授受することができる。本発明は、本発明の特徴から逸脱しない範囲で別の特定の形態に具体化できるということは、当業者にとっては自明である。そのため、上記の詳細な説明は、いずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付の請求項の合理的な解釈により決定すべきであり、本発明の均等範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。"