室外熱交換器と、この室外熱交換器の温度を測定する温度センサと、空気調和運転の停止後において、前記温度センサにより測定される前記室外熱交換器の温度の変化曲線における変曲点を検出する変曲点検出部と、前記変曲点から前記変化曲線の傾きが予め定められた基準傾きになるまでの経過時間を計測する時間計測部と、前記変化曲線上の予め定められた基準点に対応する温度補正値を前記経過時間に基づいて定める補正値設定部と、前記基準点における前記室外熱交換器の温度を前記温度補正値に基づいて補正することにより外気温度の予測値を定める外気温度予測部と、を備えている空気調和機。前記基準点が前記変曲点であり、前記外気温度予測部は、前記変曲点における前記室外熱交換器の温度を前記温度補正値に基づいて補正することにより外気温度の予測値を定める、請求項1に記載の空気調和機。前記時間計測部により計測される前記経過時間を蓄積する記憶部と、この記憶部に蓄積された複数の経過時間を用いて予測経過時間を定める経過時間予測部と、をさらに備え、前記補正値設定部は、前記予測経過時間に基づいて温度補正値を定める、請求項1又は2に記載の空気調和機。前記時間計測部により計測される前記経過時間を蓄積する記憶部と、この記憶部に蓄積された複数の経過時間を用いて予測経過時間を定める経過時間予測部と、前記室外熱交換器に外気を供給する室外送風機と、をさらに備え、空気調和運転の停止後において、前記室外送風機により前記室外熱交換器に外気を供給しているときには、前記補正値設定部は、前記予測経過時間に基づいて温度補正値を定め、空気調和運転の停止後において、前記室外送風機により前記室外熱交換器に外気を供給していないときには、前記時間計測部は、前記予測経過時間を用いずに前記経過時間を実測し、前記補正値設定部は、実測された前記経過時間に基づいて温度補正値を定める、請求項1又は2に記載の空気調和機。しかしながら、特許文献1及び特許文献2では、運転停止後の周囲の環境の影響は考慮されていないので、これらの外気温度の予測値は、周囲の環境によってばらつきが生じやすく、必ずしも精度がよいとは言えない。そこで、本発明は、このような問題点を解決するためになされたものであり、外気温度センサを設けることなく、精度よく外気温度を予測できる空気調和機を提供することを目的とする。本発明の空気調和機は、室外熱交換器と、この室外熱交換器の温度を測定する温度センサと、空気調和運転の停止後において、前記温度センサにより測定される前記室外熱交換器の温度の変化曲線における変曲点を検出する変曲点検出部と、前記変曲点から前記変化曲線の傾きが予め定められた基準傾きになるまでの経過時間を計測する時間計測部と、前記変化曲線上の予め定められた基準点に対応する温度補正値を前記経過時間に基づいて定める補正値設定部と、前記基準点における前記室外熱交換器の温度を前記温度補正値に基づいて補正することにより外気温度の予測値を定める外気温度予測部と、を備えている。この構成では、空気調和運転の停止後において、温度センサにより測定される室外熱交換器の温度の変化曲線に基づいて外気温度を予測するので、室外ユニットの周囲の環境の影響を予測値に加味することができる。また、この構成では、変曲点以後の温度変化の挙動に基づいて外気温度を予測している。前記変化曲線において、空気調和運転の停止直後から変曲点までの温度変化の挙動は、変曲点以降の温度変化の挙動に比べて安定していない。すなわち、変曲点以降の温度変化の挙動は、変曲点より前の温度変化の挙動に比べて安定している。したがって、本構成のように変曲点以後の温度変化の挙動、すなわち変曲点から前記変化曲線の傾きが基準傾きになるまでの経過時間に基づいて温度補正値を定め、この温度補正値に基づいて前記基準点における室外熱交換器の温度を補正することにより、予測精度をより高めることができる。このように本構成によれば、外気温度センサを設けなくても、室外ユニットの周囲の環境の影響を外気温度の予測に加味することができるので、外気温度の予測精度を高めることができる。これにより、外気温度を測定するための専用の温度センサが不要になり、その分のコストダウンが図れ、しかも空気調和機の組み立て工程が簡略化されるので、生産性が向上する。前記空気調和機において、前記基準点が前記変曲点であり、前記外気温度予測部は、前記変曲点における前記室外熱交換器の温度を前記温度補正値に基づいて補正することにより外気温度の予測値を定めるのが好ましい。前述したように、前記変化曲線においては、変曲点以降の温度変化の挙動は、変曲点より前の温度変化の挙動に比べて安定している。したがって、温度補正値による補正対象となる基準点を変曲点とする場合には、変曲点より前の点を基準点とする場合に比べて、外気温度の予測精度をより高めることができる。前記空気調和機において、前記時間計測部により計測される前記経過時間を蓄積する記憶部と、この記憶部に蓄積された複数の経過時間を用いて予測経過時間を定める経過時間予測部と、をさらに備え、前記補正値設定部は、前記予測経過時間に基づいて温度補正値を定めてもよい。この構成では、蓄積された複数の経過時間を用いて定められた予測経過時間に基づいて温度補正値を定めるので、それ以後においては、経過時間の実測を省略することができる。また、前記空気調和機において、前記時間計測部により計測される前記経過時間を蓄積する記憶部と、この記憶部に蓄積された複数の経過時間を用いて予測経過時間を定める経過時間予測部と、前記室外熱交換器に外気を供給する室外送風機と、をさらに備え、空気調和運転の停止後において、前記室外送風機により前記室外熱交換器に外気を供給しているときには、前記補正値設定部は、前記予測経過時間に基づいて温度補正値を定め、空気調和運転の停止後において、前記室外送風機により前記室外熱交換器に外気を供給していないときには、前記時間計測部は、前記予測経過時間を用いずに前記経過時間を実測し、前記補正値設定部は、実測された前記経過時間に基づいて温度補正値を定めてもよい。この構成では、空気調和運転の停止後において、室外送風機により室外熱交換器に外気を供給しているときには、室外熱交換器にある程度安定した量の外気が通過しつづけることになるので、室外熱交換器の温度変化が周囲の環境に影響を受けにくくなる。したがって、予測経過時間に基づいて温度補正値を定めても十分な精度の外気温度の予測値を得ることができる。一方、空気調和運転の停止後において、室外送風機により室外熱交換器に外気を供給していないときには、例えば室外ユニットが直射日光、風雨などにさらされる状況にある場合、周囲の環境が室外熱交換器に与える影響にばらつきが生じやすい。したがって、この場合には、予測値ではなく、経過時間を実測し、この実測された経過時間に基づいて温度補正値を定めるのが好ましい。本発明によれば、外気温度センサを設けることなく、精度よく外気温度を予測することができる。以下、本発明の一実施形態に係る空気調和機について図面を参照して説明する。<空気調和機の構造>図1に示すように、空気調和機31は、冷媒回路32と、これを制御する制御部20とを備えている。この冷媒回路32は、室内ユニット33と、室外ユニット34と、ガス側連絡配管35と、液側連絡配管36とを備えている。室内ユニット33は、室内熱交換器37と、室内送風機38とを備えている。室外ユニット34は、室外熱交換器39と、室外送風機40と、圧縮機41と、四方切換弁42と、アキュムレータ43と、膨張弁44と、ガス側閉鎖弁45と、液側閉鎖弁46とを備えている。室外ユニット34において、圧縮機41の吐出配管51は、四方切換弁42の第1ポートに接続されている。圧縮機41の吸入配管52は、アキュムレータ43の出口に接続されており、このアキュムレータ43の入口に接続された吸入配管53は、四方切換弁42の第2ポートに接続されている。四方切換弁42の第3ポートは、室外熱交換器39の一方の端部39aに接続されており、四方切換弁42の第4ポートは、ガス側閉鎖弁45に接続されている。膨張弁44は、室外熱交換器39の他方の端部39bと液側閉鎖弁46との間に設けられている。室内ユニット33において、室内熱交換器37の一方の端部37aは、ガス側連絡配管35に接続されており、室内熱交換器37の他方の端部37bは、液側連絡配管36に接続されている。室内熱交換器37及び室外熱交換器39としては、例えばフィンアンドチューブ型熱交換器などを用いることができる。室内熱交換器37は、冷媒回路32を循環する冷媒と室内送風機38によって供給される室内空気との間で熱交換させる。室外熱交換器39は、冷媒回路32を循環する冷媒と室外送風機40によって供給される室外空気との間で熱交換させる。四方切換弁42の経路を切り換えることにより、冷房運転と暖房運転とを切り換えることができる。図1において実線で示される四方切換弁42の経路は、第1ポートと第3ポートとが連通し、第2ポートと第4ポートとが連通している。四方切換弁42が実線で示される状態の場合、空気調和機31は冷房運転を行う。一方、図1において破線で示される四方切換弁42の経路は、第1ポートと第4ポートとが連通し、第2ポートと第3ポートとが連通している。四方切換弁42が破線で示される状態の場合、空気調和機31は暖房運転を行う。空気調和機31は、その運転を制御するための複数の温度センサ例えばサーミスタを有している。室外熱交換器39には、その伝熱管図示略の温度を検出するための室外熱交温度センサ61が設けられている。この室外熱交温度センサ61は、室外熱交換器39の端部39aと端部39bのほぼ中間付近に設けられている。吐出配管51には、圧縮機41から吐出された冷媒の温度を検出するための吐出温度センサ62が設けられている。吸入配管53には、圧縮機41に吸入される冷媒の温度を検出するための吸入温度センサ63が設けられている。室内ユニット33の図略の空気吸込口には、空気の吸込温度を検出するための吸込温度センサ64が設けられている。室内熱交換器37には、その伝熱管図示略の温度を検出するための室内熱交温度センサ65が設けられている。室外熱交換器39の端部39bには温度センサ66が設けられ、室内熱交換器37の端部37bには温度センサ67が設けられている。なお、本実施形態では、外気温度を検出するための外気温度センサは設けられていない。制御部20は、図略のCPU、メモリなどから構成されている。図2に示すように、制御部20は、変曲点検出部21と、時間計測部22と、補正値設定部23と、外気温度予測部24と、記憶部25と、経過時間予測部26とを備えている。制御部20は、温度センサ61~67により検出される温度などの各種データに基づいて圧縮機41の制御、膨張弁44の開度制御、四方切換弁42の制御、室外送風機40の制御、室内送風機38などを制御する。<空気調和機の制御>次に、空気調和機31の制御について説明する。図3は、空気調和機31における制御例を示すフローチャートである。図4は、空気調和機31における室外熱交換器39の温度変化を示すグラフである。図4において、グラフ中の曲線C1は、暖房運転中及び暖房運転停止後の室外熱交換器39の温度変化を示す曲線であり、グラフ中の曲線C2は、冷房運転中及び冷房運転停止後の室外熱交換器39の温度変化を示す曲線である。制御部20の記憶部25には、基準傾きXと、表1に示すデータとが予め記憶されている。基準傾きXは、外気温度の予測値Tfを決めるうえでの基準となる変化曲線C1又はC2の傾きである。基準傾きXは、変化曲線上の点のうち変曲点Piよりも時間的に後に位置する点における曲線の傾きである。本実施形態では、基準傾きXは、暖房運転の場合にはゼロよりも大きい値に設定され、冷房運転の場合にはゼロよりも小さい値に設定される。暖房運転及び冷房運転のいずれの場合においても、基準傾きXをゼロに近い値に設定する程、基準傾きXにおける室外熱交換器39の温度が実際の外気温度Tr図4において破線で示す温度に近くなるので、外気温度の予測値Tfの予測精度を高めることができる。一方、基準傾きXをゼロから離れた値、すなわち変曲点Piにおける変化曲線の傾きにより近い値に設定する程、経過時間tを短縮することができるので、外気温度の予測値Tfを決定するまでの時間を短縮することができる。本実施形態では、基準傾きXは、ゼロに近い値に設定されている。具体例を挙げると、基準傾きXは、暖房運転の変化曲線C1においては、例えば0.05~0.2程度に設定されるのが好ましく、冷房運転の変化曲線C2においては、例えば-0.05~-0.2程度に設定されるのが好ましい。なお、図4における変化曲線の傾きは、横軸の時間の単位が分であり、縦軸の温度の単位が°Cである場合の値である。また、図4に示すグラフの縦軸は、室外熱交換器39の温度Tの絶対値であってもよいが、例えば空気調和運転の停止時の温度を基準ゼロとした相対値ΔTであってもよい。また、表1に示すデータは、温度補正値αを定めるためのものである。このテーブルでは、室外熱交換器39の温度Tが変化曲線C1又はC2上の変曲点Piに達したときから変化曲線の傾きが基準傾きXに達するまでの経過時間tと、温度補正値αとが対応付けられている。したがって、得られた経過時間tに応じた温度補正値αが表1に示す対応関係に基づいて決定される。ここで、変曲点Piとは、変化曲線C1又は変化曲線C2を表す関数の2次導関数の符号がその前後で変化する点のことである。制御例1まず、空気調和機31が暖房運転される場合を例に挙げて説明する。この場合、図1における四方切換弁42が破線で示される状態に切り換えられ、暖房運転が開始される図3のステップS1。ステップS2では、制御部20は、空気調和機31の暖房運転が停止されたか否かの判断を行う。暖房運転が継続されている場合には、制御部20は引き続きステップS2の判断を繰り返す。暖房運転が停止された場合には、制御部20はステップS3の処理を行う。ステップS3では、制御部20は、暖房運転停止後も室外熱交換器39の温度の検出を継続する。この温度の検出頻度は、特に限定されないが、後述するステップS4において変化曲線C1の変曲点Piを検出可能な程度に滑らかな曲線のデータが得られるように設定される。室外熱交換器39の温度データは、記憶部25に記憶される。暖房運転中及び暖房運転停止後の室外熱交換器39の温度の変化曲線は、例えば図4に示す曲線C1となる。ステップS4では、制御部20の変曲点検出部21は、暖房運転停止後の室外熱交換器39の温度の変化曲線C1において、変曲点Piが現れたか否かを判断する。変曲点Piが検出された場合には、制御部20はステップS5に進み、変曲点Piが検出されない場合には、変曲点検出部21はステップS4の判断を繰り返す。ステップS5では、制御部20の時間計測部22は、変曲点Piが検出されたときからの経過時間tの計測を開始する。ステップS6では、制御部20は、変化曲線C1の傾きが基準傾きXに達したか否かを判断する。変化曲線C1の傾きが基準傾きXに達した場合には、制御部20はステップS7に進み、変化曲線C1の傾きが基準傾きXに達していない場合には、制御部20はステップS6の判断を繰り返す。この制御例1では、基準傾きXが例えば0.1に設定されている。ステップS7では、制御部20の補正値設定部23は、変化曲線C1の傾きが基準傾きXに達するまでに要した変曲点Piからの経過時間tに基づいて、温度補正値αを定める。具体的には、例えば表1に示す経過時間tとの対応関係に基づいて温度補正値αが決定される。すなわち、経過時間tが5分未満である場合には、温度補正値αは1°Cとなり、経過時間tが5分以上10分未満である場合には、温度補正値αは2°Cとなり、経過時間tが10分以上15分未満である場合には、温度補正値αは3°Cとなる。ステップS8では、制御部20の外気温度予測部24は、変曲点Piにおける室外熱交換器39の温度Tpを温度補正値αに基づいて補正することにより外気温度の予測値Tfを定める。制御例1では、外気温度の予測値Tfは、変曲点Piにおける室外熱交換器39の温度Tpに温度補正値αを加えることにより算出される。外気温度予測部24により定められた外気温度の予測値Tfは、記憶部25に記憶される。このようにして定められた外気温度の予測値Tfは、例えば次回の運転開始時のモード冷房又は暖房の判定に用いられ、又はデフロスト運転の要否の判定に用いられるステップS9。このステップS9では、予測値Tfに基づいて運転モードの決定、デフロスト運転の要否などが判断された後、ステップS1に進み、空気調和機31の運転が開始される。その後の動作は、上記と同様である。制御例2次に、空気調和機31が冷房運転される場合の制御について説明する。この制御例2では、図1における四方切換弁42が実線で示される状態に切り換えられ、冷房運転が開始される図3のステップS1。ステップS2~ステップS7では、暖房運転が冷房運転に代わる以外は制御例1と同様の制御が実行される。なお、この制御例2では、基準傾きXが例えば-0.1に設定されている。ステップS8では、制御部20の外気温度予測部24は、変曲点Piにおける室外熱交換器39の温度Tpを温度補正値αに基づいて補正することにより外気温度の予測値Tfを定める。制御例2では、外気温度の予測値Tfは、変曲点Piにおける室外熱交換器39の温度Tpから温度補正値αを引いた値である。外気温度予測部24により定められた外気温度の予測値Tfは、記憶部25に記憶される。以下の動作は、制御例1と同様である。制御例3空気調和機31がある程度の期間使用され、複数回の運転開始と運転停止とが繰り返された場合には、次のような空気調和機31の制御が実行されてもよい。この制御例3では、記憶部25は、時間計測部22により計測される経過時間tを複数蓄積している。すなわち、空気調和機31では、その運転が停止する度に、上述した制御例1又は制御例2のような制御が実行され、その度に記憶部25には、各制御における経過時間tが蓄積されていく。したがって、記憶部25には、制御例1又は制御例2が実行された回数と同程度の数の経過時間tが蓄積されている。経過時間予測部26は、記憶部25に蓄積された複数の経過時間tを用いて後述するように予測経過時間taを定める。すなわち、経過時間予測部26は、記憶部25に蓄積された複数の経過時間tに基づいて、空気調和機31が設置されている周囲の環境、空気調和機31の特性冷媒配管の配管長、熱交換器の種類、冷媒の種類などなどが反映された経過時間tの傾向を導き出し、この傾向に基づいて予測経過時間taを定める。補正値設定部23は、定められた予測経過時間taに基づいて温度補正値αを定める。具体的には、記憶部25にはn個の経過時間tが蓄積されている場合に、経過時間予測部26は、n個の経過時間tの平均値を予測経過時間taと定めてもよく、また、n個の経過時間tのうち、直近のいくつか例えば直近の3つの経過時間tの平均値を予測経過時間taと定めてもよい。後者の場合には、直近のデータのみを用いているので、前者に比べて季節にマッチした予測経過時間taを得ることができる。このようにして得られた予測経過時間taを用いて、経過時間予測部26は温度補正値αを定める。具体的には、経過時間予測部26は、経過時間tに代えて予測経過時間taを表1の対応関係に当てはめることにより、温度補正値αを定めることができる。そして、外気温度予測部24は、この温度補正値αに基づいて変曲点Piにおける室外熱交換器39の温度Tpを補正することにより外気温度の予測値Tfを定める。制御例4さらに、空気調和機31では、次のような制御が実行されてもよい。この制御例4では、空気調和機31がある程度の期間使用され、制御例3と同様に、記憶部25には複数の経過時間tが蓄積されている。そして、経過時間予測部26は、記憶部25に蓄積された複数の経過時間tを用いて予測経過時間taを定める。この予測経過時間taを定める流れについては、制御例3と同様である。この制御例4では、空気調和機31が空気調和運転冷房運転、暖房運転、除湿運転などの停止後において、室外送風機40が運転されているか否かに基づいて次の通り制御例3とは異なる制御を実行する。空気調和運転の停止後において、室外送風機40により室外熱交換器39に外気を供給しているときには、補正値設定部23は、予測経過時間taに基づいて温度補正値αを定める。この場合、温度補正値αを定める流れは、上述した制御例3と同様である。一方、空気調和運転の停止後において、室外送風機40により室外熱交換器39に外気を供給していないときには、時間計測部22は、経過時間tを実測し、補正値設定部23は、実測された経過時間tに基づいて温度補正値αを定める。この場合、温度補正値αを定める流れは、上述した制御例1又は制御例2と同様である。<実施形態の概要>以上の実施形態をまとめると以下の通りとなる。本実施形態では、空気調和運転冷房運転、暖房運転、除湿運転などの停止後において、温度センサ61により測定される室外熱交換器39の温度の変化曲線に基づいて外気温度を予測するので、室外ユニット34の周囲の環境の影響を予測値に加味することができる。また、本実施形態では、変曲点Pi以後の温度変化の挙動に基づいて外気温度を予測している。前記変化曲線において、空気調和運転の停止直後から変曲点Piまでの温度変化の挙動は、変曲点Pi以降の温度変化の挙動に比べて安定していない。したがって、本実施形態のように変曲点Pi以後の温度変化の挙動、すなわち変曲点Piから前記変化曲線の傾きが基準傾きXになるまでの経過時間tに基づいて温度補正値αを定め、この温度補正値αに基づいて基準点Pにおける室外熱交換器39の温度Tpを補正することにより、予測精度をより高めることができる。このように本実施形態によれば、外気温度センサを設けなくても、室外ユニット34の周囲の環境の影響を外気温度の予測に加味することができるので、外気温度の予測精度を高めることができる。これにより、外気温度を測定するための専用の温度センサが不要になり、その分のコストダウンが図れ、しかも空気調和機の組み立て工程が簡略化されるので、生産性が向上する。また、本実施形態では、温度補正値αによる補正対象となる基準点Pを変曲点Piとしているので、変曲点Piより前の点を基準点Pとする場合に比べて、外気温度の予測精度をより高めることができる。また、本実施形態では、蓄積された複数の経過時間tを用いて定められた予測経過時間taに基づいて温度補正値αを定めるので、それ以後においては、経過時間tの実測を省略することができる。また、本実施形態では、空気調和運転の停止後において、室外送風機40により室外熱交換器39に外気を供給しているときには、室外熱交換器39にある程度安定した量の外気が通過しつづけることになるので、室外熱交換器39の温度変化が周囲の環境に影響を受けにくくなる。したがって、予測経過時間taに基づいて温度補正値αを定めても十分な精度の外気温度の予測値Tfを得ることができる。一方、空気調和運転の停止後において、室外送風機40により室外熱交換器39に外気を供給していないときには、例えば室外ユニット34が直射日光、風雨などにさらされる状況にある場合、周囲の環境が室外熱交換器に与える影響にばらつきが生じやすい。したがって、この場合には、予測経過時間taを用いるのではなく、経過時間tを実測し、この実測された経過時間tに基づいて温度補正値αを定める。<他の実施形態>以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で種々変更、改良等が可能である。前記実施形態では、基準点Pが変曲点Piである場合を例に挙げて説明したが、これに限定されない。基準点Pは、例えば図4のグラフにおいて空気調和機31が空気調和運転を停止したときの点であってもよく、この点と変曲点Piとの間の任意の点であってもよい。例えば、空気調和機31が空気調和運転を停止したときの点を基準点Pとする場合、この基準点Pに対応する温度補正値αと経過時間tとの関係が例えば表1のような形式で予め定められており、このテーブルに基づいて経過時間tに対応する温度補正値αが決定される。そして、決定された温度補正値αに基づいて、基準点Pにおける室外熱交換器39の温度Tpを補正することにより、外気温度の予測値Tfが定められる。また、前記実施形態では、温度補正値αが、経過時間tと温度補正値αとの関係が予め設定されたテーブルに基づいて定められ、外気温度の予測値Tfが、基準点P例えば変曲点Piにおける室外熱交換器39の温度Tpに温度補正値αを加える又は温度Tpから温度補正値αを引くことにより定められる場合を例に挙げて説明したが、これに限定されない。温度補正値αは、経過時間tに基づいて定められるものであればよい。例えば、記憶部25に予め記憶された経過時間tの関数に基づいて温度補正値αが定められてもよい。また、前記実施形態では、基準傾きXは、室外熱交換器39の温度Tが実際の外気温度に近づいて変化曲線C1の傾きがゼロに近づいた点における傾きに設定される場合を例示したが、これに限定されない。基準傾きXが前記実施形態において例示した0.1のようなゼロに近い値である場合には、基準傾きXに到達したときの室外熱交換器39の温度も実際の外気温度に近づいているので、外気温度の予測値Tfは精度が高くなる。ただし、基準傾きXは、必ずしも前記実施形態において例示した0.1のようなゼロに近い値でなくてもよく、例えば0.2より大きな値暖房運転時又は-0.2より小さな値冷房運転時に設定されてもよい。この場合には、変化曲線の傾きが基準傾きXに到達するまでの経過時間tを短縮できる。参考例前記実施形態では、変曲点Piから変化曲線の傾きが予め定められた基準傾きXになるまでの経過時間tに基づいて定められる温度補正値αを用いて、基準点Pにおける室外熱交換器39の温度Tpを補正することにより外気温度の予測値Tfを定めることを特徴としている。これに対して、例えば空気調和運転の停止後から変曲点までのデータを外気温度の予測に用いる形態も考えられる。具体的には、例えば空気調和運転の停止後から変曲点に達するまでの経過時間を計測し、この経過時間に基づいて温度補正値を定め、定められた温度補正値に基づいて例えば変曲点における室外熱交換器の温度を補正する。この参考例の形態の制御は、例えば制御例1~4のいずれかの制御をある期間実行した後、ある条件をトリガーとして参考例の制御に切り替わるというような使い方をすることもできる。ある条件とは、例えば制御例1~4のいずれかの制御を実行した回数、時間などの種々の条件を採用できる。