天井Lの内部に、空気調和機10で生成された調和空気を送給する供給路11と、熱交換後の排気を空気調和機10へ戻す帰還路12とが設けられており、供給路11には、調和空気をサーバ室へ送出する供給口13が設けられており、床Fに設置したサーバラック1と帰還路12とが、熱交換後の排気を帰還路12へ送給案内するダクト構造を介して接続されており、ダクト構造が、サーバラック1の上壁に固定される筒状のダクトベース17と、ダクトベース17の上面に固定されるダクト部18と、ダクトベース17の内部に配置されるファンユニット19を含み、サーバS1S2はサーバラック1に対して多段状に実装されて、その背面に設けた排気口5がサーバラック1の内部の排気通路67に臨ませてあり、排気通路67内に放出された排気を、ファンユニット19でダクトベース17と、ダクト部18を介して帰還路12へ強制的に送給することを特徴とするサーバシステム用の空気調和システム。ダクト部18が、ダクトベース17の上面に固定される固定ダクト24と、固定ダクト24で上下スライド自在に支持されて帰還路12と連通する可動ダクト25とで構成されており、可動ダクト25の上部には、帰還路12の帰還口14に接続される接続部32と、接続部32の下側に張出し形成される規制壁33とが設けられており、規制壁33が天井Lに接当するまで、可動ダクト25をサーバ室側から帰還口14に差込んで、可動ダクト25が帰還路12に連通してある請求項1に記載のサーバシステム用の空気調和システム。フルサーバS1がサーバラック1の前面から実装されて、フルサーバS1の排気口5がサーバラック1の後部に設けた後排気通路6に臨ませてあり、ハーフサーバS2がサーバラック1の前面および後面から実装されて、前後のハーフサーバS2の排気口5がサーバラック1の前後中央の中央排気通路7に臨ませてあり、後排気通路6および中央排気通路7とダクトベース17とを連通する導風ダクト20がサーバラック1に設けられており、導風ダクト20のダクト内の空間を後排気通路6に連通する状態と、中央排気通路7に連通する状態とに切換えるシャッター44が導風ダクト20の内部に設けてある請求項1または2に記載のサーバシステム用の空気調和システム。ダクトベース17の前面および後面の少なくともいずれか一方に、電力ケーブルおよび通信ケーブルを支持するケーブルラック46が設けられており、ケーブルラック46が、ダクトベース17に係合装着した複数のブラケット47と、ブラケット47で支持される樋体状のラック体48とで構成してある請求項1から3のいずれかに記載のサーバシステム用の空気調和システム。サーバラック1の上壁の内面に、補強枠49が固定してある請求項4に記載のサーバシステム用の空気調和システム。サーバラック1の前後面のうち、少なくとも前面に開閉可能なドア23が設けられており、ドア23のドアパネルが多孔板で構成してある請求項1から5のいずれかに記載のサーバシステム用の空気調和システム。ダクト部18が、ダクトベース17の上面に固定される固定ダクト24と、固定ダクト24で上下スライド自在に支持されて帰還路12と連通する可動ダクト25とで構成されており、可動ダクト25の上部には、帰還路12の帰還口14に接続される接続部32と、天井Lの帰還口14と可動ダクト25との間の隙間を封止するシール体34とが設けられており、可動ダクト25の接続部32をサーバ室側から帰還口14に差込んで、可動ダクト25が帰還路12に連通してある請求項1に記載のサーバシステム用の空気調和システム。固定ダクト24および可動ダクト25のそれぞれが、段ボール紙の表面にアルミニウム箔をラミネートした不燃段ボールで形成されており、可動ダクト25を固定ダクト24の内部に嵌め込んだ状態において、可動ダクト25を上向きに押上げ操作するリフト紐75が、固定ダクト24の対向壁の一方から、可動ダクト25を介して固定ダクト24の対向壁の他方へと通されており、固定ダクト24の下部をダクトベース17に固定した状態で、固定ダクト24の外面に露出しているリフト紐75の両端を引張り操作して、可動ダクト25をリフト紐75で固定ダクト24から上向きに押出し操作できる請求項7に記載のサーバシステム用の空気調和システム。固定ダクト24および可動ダクト25が、ダクトパーツ6465を四角箱状に組んで構成されており、ダクトパーツ6465は、ダクト壁6667と、ダクト壁6667の周方向端部に連続する幅狭の接合片68とを一体に備えており、固定ダクト24は、接合片68がダクト外面に位置する状態で、ダクトパーツ64を箱状に組んで構成されており、可動ダクト25は、接合片68がダクト内面に位置する状態で、ダクトパーツ65を箱状に組んで構成されており、ダクトベース17と固定ダクト24との重合端、可動ダクト25と固定ダクト24との重合端、および、接合片68の接合端のそれぞれが、シールテープでシールしてある請求項7または8に記載のサーバシステム用の空気調和システム。フルサーバS1がサーバラック1の前面から実装されて、フルサーバS1の排気口5がサーバラック1の後部に設けた後排気通路6に臨ませてあり、ハーフサーバS2がサーバラック1の前面および後面から実装されて、前後のハーフサーバS2の排気口5がサーバラック1の前後中央の中央排気通路7に臨ませてあり、後排気通路6および中央排気通路7とダクトベース17とを連通する導風ダクト20がサーバラック1に設けられており、導風ダクト20のダクト内の空間を後排気通路6に連通する状態と、中央排気通路7に連通する状態とに切換えるシャッター44が導風ダクト20の内部に設けてある請求項7から9のいずれかひとつに記載のサーバシステム用の空気調和システム。導風ダクト20は、断面が等脚台形状に形成されて、その下面開口が後排気通路6および中央排気通路7と同時に連通しており、シャッター44が、四分円状の一対の側壁86と、両側壁86の円弧周縁どうしを繋ぐ部分円弧状のガイド壁87とで構成されており、シャッター44は、導風ダクト20に装着したシャッター軸88で軸支されて、ガイド壁87が後排気通路6を塞ぐ姿勢と、ガイド壁87が中央排気通路7を塞ぐ姿勢とに姿勢切換え可能に構成されており、いずれか一方の切換え姿勢において、シャッター44を揺動不能に固定保持する固定具89が、シャッター44と導風ダクト20との間に設けてある請求項10に記載のサーバシステム用の空気調和システム。特許文献1の空気調和システムにおいては、サーバ室の床を二重床構造とし、その内部にユニット型空調機を設置して、グレーチングで構成した上層床から冷気をサーバ室へ吹出す。そのため、サーバをサーバ室ごと冷却できるものの、下層床とは別に上層床を設ける必要があるので建物の構造が複雑になってコストが嵩む。また、ユニット型空調機を収容する二重床空間の高さを2m強として、二重床空間への作業者の立入りを可能とするので、サーバ室と二重床空間との合計高さが大きくなるのを避けられず、同じ台数のサーバラックを同じ面積の床に同じ配置パターンで配置するとき、建物の高さが2倍前後に大型化しその構築に要する費用が嵩む。その点、特許文献2の空気調和システムでは、天井内に冷気供給チャンバーを配置し、冷気供給チャンバー内の冷気をダクトを介してサーバラック内へ送給するので、サーバ室の高さが大きくなるのを解消できる。また、冷気のショートサーキットを防止しながら冷気をサーバラックへ確実に導入できる利点もある。しかし、サーバを冷却したのちの熱気をサーバラックの背面からサーバ室へ排出するので、排出された熱気がサーバ室に充満するのを避けられない。サーバ室の温度上昇を防ぐには、より多くの空調機を天井壁に設けるとよいが、そうすると空気調和システムの全体コストが嵩む。また、冷気供給チャンバーと連通するダクトが、サーバラックの上端壁に設けてあるので、サーバラックに多段状に収容した全てのサーバを温度むらのない状態で冷却するのが難しく、とくに、サーバラックの下半側に収容されたサーバの冷却を効果的に行えない。サーバには、サーバラックに対してその前後面から背中合わせ状に実装されるハーフサーバと、サーバラックの前面からのみ実装されるフルサーバとがある。後者のサーバ実装構造では、フルサーバの後面とサーバラックの後壁との間の空間を利用して熱気を逃がすが、前者ではハーフサーバが対向する中央の空間を利用して熱気を逃がすしかない。そのため、ハーフサーバにおいて、特許文献2の空気調和システムのように、冷気をダクトを介してサーバラックへ送給する場合に、サーバラックの前面および後面のそれぞれに冷気通路を確保する必要があり、サーバラックの前後長さが大きくなるのを避けられない。換言すると、床面の単位面積あたりのサーバ設置台数が小さくなる。さらに、ハーフサーバを収容するサーバラックと、フルサーバを収容するサーバラックとでは、サーバラックに対するダクトの接続位置が前後に大きく位置ずれするので、サーバ配置構造の違いに応じて、サーバラックの上端を塞ぐ天板を2種類容易しなければならず、コストが嵩む。本発明の目的は、熱交換後の排気がサーバラックからサーバ室内へ放出されるのを解消して、サーバ室およびサーバラック内の空気調和を効果的に行なうことができ、さらに、無駄なスペースを省いて建物の構築に要するコストを削減できるサーバシステム用の空気調和システムを提供することにある。本発明の目的は、ハーフサーバおよびフルサーバを同じ構造のサーバラックに収容しながら、個々のサーバラックに組込まれる空気調和のための機器を共通部品化でき、従って、全体コストを削減できるサーバシステム用の空気調和システムを提供することにある。本発明に係るサーバシステム用の空気調和システムは、天井Lの内部に、空気調和機10で生成された調和空気を送給する供給路11と、熱交換後の排気を空気調和機10へ戻す帰還路12とを設ける。供給路11には、調和空気をサーバ室へ送出する供給口13を設ける。床Fに設置したサーバラック1と帰還路12とは、熱交換後の排気を帰還路12へ送給案内するダクト構造を介して接続する。ダクト構造は、サーバラック1の上壁に固定される筒状のダクトベース17と、ダクトベース17の上面に固定されるダクト部18と、ダクトベース17の内部に配置されるファンユニット19を含む。サーバS1S2はサーバラック1に対して多段状に実装されて、その背面に設けた排気口5がサーバラック1の内部の排気通路67に臨ませてある。排気通路67内に放出された排気を、ファンユニット19でダクトベース17とダクト部18を介して帰還路12へ強制的に送給することを特徴とする。ダクト部18は、ダクトベース17の上面に固定される固定ダクト24と、固定ダクト24で上下スライド自在に支持されて帰還路12と連通する可動ダクト25とで構成する。可動ダクト25の上部には、帰還路12の帰還口14に接続される接続部32と、接続部32の下側に張出し形成される規制壁33とが設けてある。規制壁33が天井Lに接当するまで、可動ダクト25をサーバ室側から帰還口14に差込んで、可動ダクト25を帰還路12に連通する。フルサーバS1をサーバラック1の前面から実装して、フルサーバS1の排気口5をサーバラック1の後部に設けた後排気通路6に臨ませる。ハーフサーバS2をサーバラック1の前面および後面から実装して、前後のハーフサーバS2の排気口5をサーバラック1の前後中央の中央排気通路7に臨ませる。後排気通路6および中央排気通路7とダクトベース17とを連通する導風ダクト20をサーバラック1に設ける。導風ダクト20のダクト内の空間を後排気通路6に連通する状態と、中央排気通路7に連通する状態とに切換えるシャッター44を導風ダクト20の内部に設ける。ダクトベース17の前面および後面の少なくともいずれか一方に、電力ケーブルおよび通信ケーブルを支持するケーブルラック46を設ける。ケーブルラック46は、ダクトベース17に係合装着した複数のブラケット47と、ブラケット47で支持される樋体状のラック体48とで構成する。サーバラック1の上壁の内面に、補強枠49を固定する。サーバラック1の前後面のうち、少なくとも前面に開閉可能なドア23を設ける。ドア23のドアパネルは多孔板で構成する。図12および図13に示すように、ダクト部18は、ダクトベース17の上面に固定される固定ダクト24と、固定ダクト24で上下スライド自在に支持されて帰還路12と連通する可動ダクト25とで構成する。可動ダクト25の上部には、帰還路12の帰還口14に接続される接続部32と、天井Lの帰還口14と可動ダクト25との間の隙間を封止するシール体34とが設けてある。可動ダクト25の接続部32をサーバ室側から帰還口14に差込んで、可動ダクト25を帰還路12に連通する。固定ダクト24および可動ダクト25のそれぞれは、段ボール紙の表面にアルミニウム箔をラミネートした不燃段ボールで形成する。可動ダクト25を固定ダクト24の内部に嵌め込んだ状態において、可動ダクト25を上向きに押上げ操作するリフト紐84が、固定ダクト24の対向壁の一方から、可動ダクト25を介して固定ダクト24の対向壁の他方へと通してある図18参照。固定ダクト24の下部をダクトベース17に固定した状態で、固定ダクト24の外面に露出しているリフト紐84の両端を引張り操作して、可動ダクト25をリフト紐84で固定ダクト24から上向きに押出し操作する。固定ダクト24および可動ダクト25は、ダクトパーツ6465を四角箱状に組んで構成する。ダクトパーツ6465は、ダクト壁6667と、ダクト壁6667の周方向端部に連続する幅狭の接合片68とを一体に備えている。固定ダクト24は、接合片68がダクト外面に位置する状態で、ダクトパーツ64を箱状に組んで構成する。可動ダクト25は、接合片68がダクト内面に位置する状態で、ダクトパーツ65を箱状に組んで構成する。ダクトベース17と固定ダクト24との重合端、可動ダクト25と固定ダクト24との重合端、および、接合片68の接合端のそれぞれを、シールテープでシールする。フルサーバS1はサーバラック1の前面から実装されて、フルサーバS1の排気口5がサーバラック1の後部に設けた後排気通路6に臨ませてある。ハーフサーバS2はサーバラック1の前面および後面から実装されて、前後のハーフサーバS2の排気口5がサーバラック1の前後中央の中央排気通路7に臨ませてある。後排気通路6および中央排気通路7とダクトベース17とを連通する導風ダクト20をサーバラック1に設ける。導風ダクト20のダクト内の空間を後排気通路6に連通する状態と、中央排気通路7に連通する状態とに切換えるシャッター44を導風ダクト20の内部に設ける図13参照。導風ダクト20は、図23に示すように、断面が等脚台形状に形成されて、その下面開口が後排気通路6および中央排気通路7と同時に連通している。シャッター44は、四分円状の一対の側壁86と、両側壁86の円弧周縁どうしを繋ぐ部分円弧状のガイド壁87とで構成する。シャッター44は、導風ダクト20に装着したシャッター軸88で軸支されて、ガイド壁87が後排気通路6を塞ぐ姿勢と、ガイド壁87が中央排気通路7を塞ぐ姿勢とに姿勢切換え可能に構成する。いずれか一方の切換え姿勢において、シャッター44を揺動不能に固定保持する固定具89を、シャッター44と導風ダクト20との間に設ける。本発明においては、サーバラック1の内部に排気通路67を設け、サーバS1S2を介して排気通路67内に放出された排気を、ダクトベース17の内部に設けたファンユニット19でダクト部18を介して天井L内の帰還路12へ強制的に送給できるようにした。このように、熱交換後の排気を天井L内の帰還路12へ強制的に送給すると、サーバ室に排気が拡散し、あるいは充満するのを解消できる。従って、熱交換後の排気をサーバ室に放出していた従来の空気調和システムに比べて、調和空気の循環形態を好適化して、サーバ室およびサーバラック1内の空気調和を効果的に行なうことができる。また、天井裏の空間を利用して調和空気を供給し、排気を回収するので、床下に冷気供給空間を設ける必要があった従来の空気調和システムに比べて、床下に無駄なスペースを設ける必要がなく、その分だけ建物の構築に要するコストを削減できる。ダクト部18を固定ダクト24と、固定ダクト24に対して上下スライドする可動ダクト25とで伸縮自在に構成すると、固定ダクト24をダクトベース17に固定したのち、可動ダクト25の接続部32をサーバ室側から帰還口14に差込むだけで、可動ダクト25を帰還路12に簡単に連通できる。従って、個々のサーバラック1ごとに設けられるダクト構造を施工するときの手間と時間を省いて、施工に要するコストを削減できる。サーバラック1に導風ダクト20とシャッター44を設け、シャッター44を前後に移動して、ダクト内空間が後排気通路6に連通する状態と、中央排気通路7に連通する状態とに切換え可能にすると、空気調和のための機器を共通部品化できる。これは、フルサーバS1用の後排気通路6とハーフサーバS2用の中央排気通路7とは、サーバラック1の内部の前後に配置してあるが、シャッター44を前後移動することで前後の位置ずれを吸収しながら、導風ダクト20内の空間を各排気通路67に連通できるからである。従って、ハーフサーバS2およびフルサーバS1を同じ構造のサーバラック1に収容しながら、個々のサーバラック1に組込まれる空気調和のための機器を共通部品化して、サーバシステム用の空気調和システムの全体コストを削減できる。ダクトベース17の前面および後面の少なくともいずれか一方にケーブルラック46を設けると、サーバラック1と天井Lとの間のデッドスペースを利用して、電力ケーブルおよび通信ケーブルを配線できるので、サーバ室内の空間を有効に活用できる。サーバラック1の上壁の内面に補強枠49を固定すると、ケーブルラック46に沿って配線した電力ケーブルおよび通信ケーブルの重みで、サーバラック1の上壁がたわみ変形するのを防止できる。また、補強枠49を付加することでサーバラック1の構造強度を向上できる利点もある。サーバラック1のドア23のドアパネル2a3aを多孔板で構成すると、ドア23の殆どを占めるドアパネル2a3aの全面にわたって、通気用の開口を形成できる。従って、サーバS1S2によって吸込まれる調和空気のドア23における通過抵抗を小さくして、サーバラック1内の空気調和を効果的に行なうことができる。ダクト部18を固定ダクト24と、固定ダクト24に対して上下スライドする可動ダクト25とで伸縮自在に構成すると、固定ダクト24をダクトベース17に固定したのち、可動ダクト25の接続部32をサーバ室側から帰還口14に差込むだけで、可動ダクト25を帰還路12に簡単に連通できる。さらに、帰還口14と可動ダクト25との間の隙間をシール体34で簡単に封止することができる。従って、個々のサーバラック1ごとに設けられるダクト構造を施工するときの手間と時間を省いて、施工に要するコストを削減できる。固定ダクト24および可動ダクト25のそれぞれを、段ボール紙の表面にアルミニウム箔をラミネートした不燃段ボールで形成すると、両ダクト2425を薄鋼板で形成する場合に比べてダクト重量を大幅に軽量化できる。また、固定ダクト24の外面に露出しているリフト紐84の両端を引張り操作して、可動ダクト25をリフト紐84で固定ダクト24から上向きに押出し操作できるようにすると、可動ダクト25の帰還口14に対する連結作業を簡便に行える。従って、天井Lと個々のサーバーラック1との間に組込まれるダクト部18の施工に要する手間を省いて、施工コストを削減することができる。固定ダクト24における接合片68をダクト外面に位置させ、可動ダクト25における接合片68をダクト内面に位置させると、固定ダクト24と可動ダクト25との相対摺動を円滑に行うことができる。さらに、両ダクト2425の摺動面に接合片68が位置させてある場合には、接合片68の近傍に隙間が形成されるのを避けられないが、こうした隙間の発生を防いで、両ダクト2425の重合部のシール構造を簡素化できる。サーバラック1に導風ダクト20とシャッター44を設け、シャッター44の姿勢を切換えて、ダクト内空間が後排気通路6に連通する状態と、中央排気通路7に連通する状態とに切換えるようにすると、空気調和のための機器を共通部品化できる。これは、フルサーバS1用の後排気通路6とハーフサーバS2用の中央排気通路7とは、サーバラック1の内部の前後に配置してあるが、シャッター44の姿勢を切換えるだけで、導風ダクト20内の空間を各排気通路67に連通できるからである。従って、ハーフサーバS2およびフルサーバS1を同じ構造のサーバラック1に収容しながら、個々のサーバラック1に組込まれる空気調和のための機器を共通部品化して、サーバシステム用の空気調和システムの全体コストを削減できる。一対の側壁86とガイド壁87とで構成したシャッター44を、シャッター軸88で軸支するシャッター構造においては、シャッター44をシャッター軸88の回りに揺動してその姿勢を切換えることができる。さらに、ガイド壁87が後排気通路6を塞ぐ姿勢と、ガイド壁87が中央排気通路7を塞ぐ姿勢とのいずれか一方の切換え姿勢において、シャッター44を固定具89で揺動不能に固定保持することができる。従って、シャッター44が組込んである1種の導風ダクト20のみで、ハーフサーバS2が組み込まれたサーバラック1と、フルサーバS1が組み込まれたサーバラック1に対応して、空気調和のための機器コストを削減できる。また、部分円弧状のガイド壁87で、各排気通路67から導風ダクト20内へ移動してきた熱交換後の排気をファンユニット19へ移行案内して、先の排気が導風ダクト20内の内部に滞留するのを解消して、ファンユニット19による送風効率を向上できる。実施例図1ないし図11は本発明に係るサーバシステム用の空気調和システムの実施例を示す。図2において、符号1は床Fに設置されたサーバラックであり、その内部にはサーバが実装してある。サーバは、前後長さが約700mmのフルサーバS1と、前後長さが約350mmのハーフサーバS2とからなり、いずれもサーバラック1に対して多段状に実装してある。フルサーバS1を収容するサーバラック1は、その前面のみが開口されて、フルサーバS1をラック内に設けたシャーシに前面から実装でき、前面の開口は揺動可能な1個のドア2で開閉できる。また、ハーフサーバS2を収容するサーバラック1は、その前面および後面が開口されて、ハーフサーバS2をラック内に設けたシャーシに前面および後面から実装でき、前後の各開口は揺動可能な1個のドア33で開閉できる。フルサーバS1用のサーバラック1と、ハーフサーバS2用のサーバラック1とは、ドア数の違いを除く基本構造は同じで、サイズも同じである。サーバラック1に実装した各サーバS1S2の内部には送風ファン4が設けてあり、送風ファン4を駆動することにより、内部の発熱部品を冷却したのち、背面に設けた排気口5から排出できる。各サーバS1S2への冷気の供給を効率よく行うために、サーバラック1のドア23のドアパネル2a3aは多孔板で構成してある。多孔板としては、パンチングメタル、エキスパンドメタル、ハニカムメッシュなどを適用できるが、開口率が最も大きなハニカムメッシュでドアパネル2a3aを形成するのが好ましい。フルサーバS1を収容するサーバラック1においては、フルサーバS1の後壁とサーバラック1の背面との間に、排気口5から排出された熱気を天井Lへ向かって流動案内する後排気通路排気通路6が設けてある図2参照。また、ハーフサーバS2を収容するサーバラック1においては、前面から実装したハーフサーバS2の背面と、後面から実装したハーフサーバS2の背面との間に、排気口5から排出された熱気を天井Lへ向かって流動案内する中央排気通路排気通路7が設けてある。つまり、各サーバS1S2の排気口55は、それぞれサーバラック1に設けた排気通路67に臨ませてある。サーバ室の床Fには通路Rが設けてあり、この通路Rにドア23が臨む状態で一群のサーバラック1を直線列状に設置してサーバシステムを構築している。後排気通路6および中央排気通路7の左右側面は区画壁で塞いであり、従って、各サーバS1S2から後排気通路6および中央排気通路7に排出された熱気が、各排気通路67の外へ漏れてサーバラック1に充満することはない。空気調和システムは、サーバ室とは別の部屋に配置した冷房機空気調和機10と、冷房機10で生成した冷気調和空気をサーバ室へ送給する供給路11と、熱交換後の排気を空気調和機10へ戻す帰還路12と、帰還路12と各サーバラック1を接続するダクト構造などで構成する。ダクトからなる供給路11は天井Lの内部に配置されており、供給路11の下面には、冷気をサーバ室へ送出する供給口13が、各通路Rに沿って多数設けてある。ダクトからなる帰還路12は天井Lの内部に配置されており、各サーバラック1と対向する帰還路12の下面には、サーバラック1から排出された熱気を受入れる帰還口14の一群が設けてある。供給路11および帰還路12は、それぞれ表裏両面にアルミニウム箔が積層してあるダンボール紙を折曲げて、断面が四角形状に形成してある。ダクト構造は、サーバラック1の上壁に固定した筒状のダクトベース17と、ダクトベース17の上面に固定したダクト部18と、ダクトベース17の内部に配置したファンユニット19と、ダクトベース17の下面に接続した導風ダクト20などで構成する。図1に示すようにダクトベース17は、直方体状に組まれたベースフレーム22と、ベースフレーム22の前後周面および左右周面を覆うパネル23とで四角筒状に形成してあり、ベースフレーム22を上壁に締結することによりサーバラック1と一体化してある。サーバラック1の上壁には、ベースフレーム22の下開口に対応する開口15が形成してある。ダクト部18は、ダクトベース17の上面に固定される固定ダクト24と、固定ダクト24で上下スライド自在に支持されて帰還路12と連通する可動ダクト25とで、伸縮自在なダクトとして構成する。図4に示すように、固定ダクト24は、メッキ鋼板を四角筒状に折曲げて構成してあり、その四隅部分の下端には締結金具27が固定してある。また、固定ダクト24の下部周面にはダクトベース17との隙間を塞ぐモヘアシールからなるシール体28が固定してある。図5に示すように、固定ダクト24をダクトベース17に下面側から差込んで、締結金具27をベースフレーム22にボルトで締結することにより、固定ダクト24をダクトベース17と一体化できる。この固定状態において、シール体28は弾性変形して、固定ダクト24とダクトベース17との間の隙間をシールしている。可動ダクト25は、四隅に配置される支柱30と、隣接する支柱30の連結溝30aに差込み装着されるダンボール紙31とで四角筒状に構成してある。ダンボール紙31は、表裏両面にアルミニウム箔が積層してあるダンボール紙からなる。可動ダクト25は固定ダクト24よりひとまわり小さく形成してあり、その上部には、帰還口14に接続される接続部32と、接続部32の下側に張出し形成される四角形の規制壁33とが設けてある。接続部32の周囲には第1シール体シール体34が周回状に設けてあり、固定ダクト24と摺動する可動ダクト25の下部には第2シール体シール体35が周回状に設けてある。これらのシール体3435は、それぞれモヘアシールからなり両面テープで可動ダクト25に固定する。可動ダクト25は、その大半の部分を上面側から固定ダクト24の内面に差込んだのち、全体を持上げて規制壁33が天井Lに密着するまで、接続部32を帰還口14に差込むことにより、固定ダクト24と帰還路12とを連通する。この連通状態において、帰還口14との摺動面が第1シール体34でシールされ、固定ダクト24との摺動面が第2シール体35でシールされる。この連通状態を保持するために、固定ダクト24と可動ダクト25との間に固定構造を設けている。図5に示すように固定構造は、可動ダクト25の前後に設けられる突起36と、固定ダクト24の内面の前後に設けられて、先の突起36を落込み係合させる係合穴37とからなり、突起36と係合穴37とが係合することで可動ダクト25が自重で下降するのを規制できる。ファンユニット19には8個の送風ファン38が設けてあり、サーバラック1内の熱負荷に応じて駆動すべき送風ファン38の個数を増減できる。そのためにサーバラック1内の熱負荷を検知する温度センサー図示していないが、後排気通路6、および中央排気通路7の上部に配置してある。導風ダクト20はサーバラック1の上壁の内面に固定してあり、その下面開口は、先に説明した後排気通路6および中央排気通路7と同時に連通しており、上面開口は、サーバラック1の上壁に設けた開口15を介してダクトベース17の下開口に連通している。図1に示すように、導風ダクト20の上面開口と下面開口とは前後に位置ずれした状態で形成するが、これはサーバラック1の開口15を上壁の前後中央に位置させて、ダクトベース17の前後にケーブルラック46用の収容空間を確保するためである。導風ダクト20の内面下部には、後開口41と前開口42を備えた仕切り板43が設けてあり、仕切り板43の上面側に後開口41と前開口42を択一的に開放するシャッター44が設けてある図6参照。シャッター44は前後へスライド操作することができ、フルサーバS1を収容するサーバラック1においては、図6に示すように、シャッター44を前方へ移動させることにより、導風ダクト20内の空間を後排気通路6とのみ連通する状態にできる。これにより、後排気通路6内の熱気を、ダクトベース17に設けたファンユニット19で効果的にダクト部18へ送給できる。また、ハーフサーバS2を収容するサーバラック1においては、図9に示すように、シャッター44を後方へ移動させることにより、導風ダクト20内の空間を中央排気通路7とのみ連通する状態に切換えることができる。従って、中央排気通路7内の熱気を、ダクトベース17に設けたファンユニット19で効果的にダクト部18へ送給できる。サーバラック1に収容したフルサーバS1およびハーフサーバS2に対して電力を供給し、あるいは通信ケーブルを接続するために、サーバラック1の上壁に引き込み孔が開口してある。また、天井Lに沿って配線される電力ケーブルおよび通信ケーブルを支持するために、ダクトベース17の前面および後面のそれぞれに上下2段ずつケーブルラック46が設けてある。図1に示すように、ケーブルラック46は、パネル23の上下に係合装着される2個ずつ2組のブラケット47と、ブラケット47で支持される樋体状のラック体48とで構成してある。ラック体48は、金属線材を素材にして目の粗い籠構造とすることによって軽量化されている。しかし、前側2個、後側2個のラック体48のそれぞれに、電力ケーブルおよび通信ケーブルを配置した状態では、100kg前後の荷重がかかり、サーバラック1の上壁がたわみ変形してしまう。このような上壁のたわみ変形を防ぐために、ベースフレーム22と対向するサーバラック1の上壁の内面前後に補強枠49を固定している。サーバラック1の内部のシャーシには、フルサーバS1あるいはハーフサーバS2が多段状に実装されるが、例えばメンテナンスのために各サーバS1S2をシャーシから取外すことがある。そうした場合には、非実装部の空間を介して冷気が直接後排気通路6、あるいは中央排気通路7へ引込まれるおそれがある。このような冷気のショートサーキットを防ぐために、各サーバS1S2に相当するダミー5152を設けて、非実装部の空間をダミー5152で塞いでいる。図11に示すように、フルサーバS1用のダミー51は、アルミニウム製の押し出し材からなる前板53と、前板53に設けた連結溝54に圧入される一対の締結金具55とで構成してあり、締結金具55を先のシャーシにビスで締結することにより、非実装部の空間の前面を塞ぐことができる。図10に示すように、ハーフサーバS2用のダミー52は、アルミニウム製の押し出し材からなる前板56および後板57、両板5657に設けた連結溝58に圧入される左右一対の側板5959とで、四角枠状に構成してある。前板56と後板57は同じ部品からなる。側板5959の前端には締結座60が一体に折り曲げてあり、一対の締結座60を先のシャーシにビスで締結することにより、非実装部の空間全体を塞ぐことができる。次に、空気調和システムでサーバシステムを冷却するときの、冷気および熱気の流れを説明する。冷房機10で生成した冷気は、通路に沿って配置された供給路11へ分配されたのち、供給口13から各サーバ室へ送出されて、周囲の空気との比重差によって通路R側へ沈降する。サーバラック1の内部では、稼動中の各サーバS1S2の内部に設けた送風ファン4によって、ドア23を介して冷気が引込まれ、サーバ内部の発熱部品を冷却したのち、背面に設けた排気口5から後排気通路6および中央排気通路7へと排出される。各排気通路67内の熱交換後の熱気は、ファンユニット19の送風ファン38による引込み作用と、周囲空気との比重差による浮揚作用とで、各排気通路67内を上向きに流動し、導風ダクト20を介してダクトベース17へと流入する。さらに、送風ファン38で加圧されて、固定ダクト24と可動ダクト25を介して帰還路12へと強制的に送給される。帰還路12内の熱気は図示していない通路を介して冷房機10へと戻されて、再び冷却される。以上のように、天井裏に供給路11と帰還路12を設け、さらにサーバラック1と帰還路12とをダクト構造で接続して、熱交換後の熱気をファンユニット19で帰還路12へ強制的に送給すると、サーバ室に熱気が拡散し、あるいは充満するのを解消できる。従って、熱交換後の熱気をサーバ室に放出していた従来の空気調和システムに比べて、調和空気の循環形態を好適化して、サーバラック1に実装されたサーバS1S2を好適に冷却できる。加えて、サーバ室およびサーバラック1内の空気調和を効果的に行なうことができる。また、天井裏の空間を利用して冷気を供給し、熱気を回収するので、床下に冷気供給空間を設ける必要があった従来の空気調和システムに比べて、床下に無駄なスペースを設ける必要がなく、その分だけ建物の構築に要するコストを削減できる。導風ダクト20とシャッター44を設け、シャッター44を前後に移動して、後排気通路6と中央排気通路7のいずれか一方をダクト構造に連通するので、各排気通路67が前後に位置ずれした状態で配置してあるにも拘らず、空気調和のための機器を共通部品化して、空気調和システムの全体コストを削減することができる。図12から図23に、空気調和システムの別の実施例を示しており、そこでは、ダクト部18の構造と、シャッター44の構造などを、以下のように変更する点が先の実施例と異なる。また、天井裏の天井空間の全体を帰還路12として、熱交換後の排気の空気調和機10への送給負荷を軽減できるようにした。ダクト部18は、ダクトベース17の上面に固定される固定ダクト24と、固定ダクト24で上下スライド自在に支持されて帰還路12と連通する可動ダクト25とで構成する。可動ダクト25の上部には、帰還路12の帰還口14に接続される接続部32と、天井Lの帰還口14と可動ダクト25との間の隙間を封止するシール体34とが設けてある。可動ダクト25の接続部32をサーバ室側から帰還口14に差込むことにより、可動ダクト25を帰還路12に連通する。この実施例におけるケーブルラック46は、天井Lから吊下げる構造とし、ダクト構造の前面の上下と、ダクト構造の後面の上方の3個所に配置してある。図14および図15に示すように、固定ダクト24、および可動ダクト25は、いずれも一対のダクトパーツ6465を箱状に組んで構成してある。ダクトパーツ6465は、それぞれ段ボール紙の表面にアルミニウム箔をラミネートした不燃段ボール株式会社栗本鉄工所、コルエアダクト登録商標を素材にして形成してある。詳しくは、ダクトパーツ6465は、不燃段ボールに形成した折り癖を介して隣接する2個のダクト壁6667と、一方のダクト壁67に折り癖を介して連続する幅狭の接合片68とで形成してある。湿気がダンボールの内面に浸入するのを防ぐために、ダクトパーツ6465の周縁は、粘着層を備えたアルミニウムテープ製のシールテープ79でシールしてある。ダクトパーツ6465は、展開した状態でまとめて施工現場へ搬入されたのち、先の折り癖に沿って所定の形状に折曲げられて箱状に組まれる。図14に示すように、固定ダクト24は、一対のダクトパーツ64を、接合片68がダクト外面に位置する状態で箱状に組んで、各ダクト壁6667の内面に接合片68が露出するのを避ける。また、可動ダクト25は、図15に示すように、一対のダクトパーツ65を、接合片68がダクト内面に位置する状態で箱状に組んで、各ダクト壁6667の外面に接合片68が露出するのを避ける。このように、固定ダクト24の内周面および、可動ダクト25の外周面を、それぞれ平坦に形成することにより、固定ダクト24と可動ダクト25との相対摺動を円滑に行うことができる。一対のダクトパーツ6465を箱状に組んで、固定ダクト24および可動ダクト25を箱状に形成した状態において、ダクト壁66は、固定ダクト24および可動ダクト25の前壁あるいは後壁を構成しており、ダクト壁67は、両ダクト2425の左壁あるいは右壁を構成している。接合片68の接合部分の複数個所は、ダクトパーツ6465用に開発されたプラスチック製のファスナー69で固定されて、箱形状を維持している。また、固定ダクト24と可動ダクト25の重合端は、先のファスナー69で固定されて、連結状態を維持している。さらに、ダクトベース17と固定ダクト24との重合端は、別の締結ピン70で固定してある。ファスナー69は、内面側のダクト壁に固定される雌型ファスナー69aと、外面側のダクト壁から雌型ファスナー69aに係合される雄型ファスナー69bと、雌型ファスナー69aを固定する係合リング69cと、ガイドリング69dなどで構成してある。係合リング69cを雌型ファスナー69aに係合することにより、雌型ファスナー69aを内面側のダクト壁の内面に固定することができる。また、係合リング69cをガイドリング69dに係合することにより、ガイドリング69dを外面側のダクト壁の外面に固定することができる。雄型ファスナー69bをガイドリング69dに挿通したのち、90度回動操作することにより、雄型ファスナー69bの係合爪72を、雌型ファスナー69aの係合枠73に掛止して、内外に重なるダクト壁同士を分離不能に固定することができる。この種のファスナー69の詳細は、特開2008-286502号公報に開示してある。固定ダクト24用のダクトパーツ64においては、接合片68とダクト壁66の上下にガイドリング69dと雌型ファスナー69aとが固定され、前後のダクト壁66の上部の左右にガイドリング69dが固定してある。また、両ダクト壁6667の下縁に沿って締結ピン70用の連結穴74が固定してある。さらに、ダクト壁66の上部の左右に設けたガイドリング69dの間には、後述するリフト紐84用の挿通穴75が形成してある。可動ダクト25用のダクトパーツ65においては、接合片68とダクト壁66の上下にガイドリング69dと雌型ファスナー69aとが固定され、前後のダクト壁66の下部の左右に雌型ファスナー69aが固定してある。また、左右の雌型ファスナー69aの間には、後述するリフト紐84用の挿通穴76が形成してある。締結ピン70は、フランジ付きのスリーブとスリーブで支持されたピンとで構成してある。スリーブを固定ダクト24の連結穴74とダクトベース17の連結穴とに差し込んだのち、ピンを押し込み操作することによりスリーブの先端が拡開して、固定ダクト24をダクトベース17に固定できる。湿気がダンボールの内面に浸入するのを防ぐために、箱状に組まれた両ダクト2425における接合片68の接合端は、粘着層を備えたアルミニウムテープ製のシールテープ図示していないでシールしてある。また、先の雌型ファスナー69a、および雄型ファスナー69bの外面も、同様にアルミニウムテープ製のシールテープ81でシールしてある図17参照。シール体34は、独立気泡性の発泡ウレタンを素材にして形成してあり、箱状に組んだ可動ダクト25の上端寄りに周回状に接着固定され、さらに、シール体34の接着基端の隅部がコーキング材でシールしてある。ダクト部18は、図19に示すように、後側のケーブルラック46とサーバラック1の上端との間の空間を利用して、ダクトベース17に組付ける。詳しくは、可動ダクト25を固定ダクト24の内部に嵌め込んだ状態で、後側のケーブルラック46の下方からダクトベース17の上方へ差込んだのち、固定ダクト24の下部をダクトベース17に外嵌し、両者を貫通するプラスチック製の締結ピン70で固定する。さらに、可動ダクト25を上向きに引き出して、その接続部32を天井Lの帰還口14に接続し、シール体34を天井Lに密着させる。この状態で、固定ダクト24と可動ダクト25の重合部どうしを、先のファスナー69で固定し、両ダクト2425の重合端、およびファスナー69の外面をシールテープでシールする。ダクトベース17と帰還口14とをダクト部18で連結する際の一連の作業をより簡便に行うために、固定ダクト24と可動ダクト25との間に、可動ダクト25を押上げ操作するリフト紐84を設けている。リフト紐84は、荷造り紐として市販されている薄いリボン状のプラスチック紐からなり、固定ダクト24および可動ダクト25に設けた挿通穴7576に挿通されて、前後の紐端が固定ダクト24の外面に露出させてある。可動ダクト25を固定ダクト24に嵌込んだ状態では、固定ダクト24の挿通穴75と可動ダクト25の挿通穴76の高さの差分だけ、リフト紐84が固定ダクト24の内部に入り込んでいる図20参照。図20に示すように、固定ダクト24の下部をダクトベース17に外嵌し、締結ピン70で固定したのち、前後の挿通穴76から露出しているリフト紐84の両端を引張り操作することにより、可動ダクト25をリフト紐84で固定ダクト24から上向きに押出すことができる。また、固定ダクト24から押出された可動ダクト25の接続部32を、帰還口14に容易に差込み連結することができる。この状態では、可動ダクト25の雌型ファスナー69aの中心高さと、ガイドリング69dの中心高さとがほぼ一致している。従って、図21および図22に示すように、雄ファスナー69bを固定ダクト24の外面から可動ダクト25の雌ファスナー69aに係合することにより、可動ダクト25を固定ダクト24に対して容易に固定することができる。リフト紐84は、固定ダクト24と可動ダクト25の重合部をファスナー69で固定した後に、挿通穴76から引出されて廃棄され、挿通穴75の外面はシールテープ81でシールされる。図23に示すように、シャッター構造に関しては、導風ダクト20の左右中心を通る断面形状が等脚台形状になるようにして、導風ダクト20の構造を簡素化し、その下面開口を後排気通路6および中央排気通路7と同時に連通させるようにした。また、シャッター44を、四分円状の一対の側壁86と、両側壁86の円弧周面どうしを繋ぐ部分円弧状のガイド壁87とで立体状に構成した。シャッター44は、導風ダクト20に装着したシャッター軸88で、ガイド壁87の外面が後排気通路6を塞ぐ姿勢と、ガイド壁87の外面が中央排気通路7を塞ぐ姿勢との間で姿勢切換え可能に支持してある。いずれか一方の切換え姿勢において、シャッター44を揺動不能に固定保持するために、一方の側壁86の内面に固定具89を設けている。固定具89は蝶ねじからなり、そのねじ軸が側壁86に設けた挿通穴を介して導風ダクト20に設けたねじ穴90にねじ込んである。側壁86の挿通穴、およびねじ穴90は、シャッター軸88から離れた位置で、切換え姿勢の違いに対応して導風ダクト20の内面の前後2個所に設けてある。また、この実施例では、ファンユニット19を導風ダクト20の上開口面に配置して、導風ダクト20内の熱交換後の熱気をさらに確実に排気できるようにした。上記のように、四分円状の側壁86と部分円弧状のガイド壁87とでシャッター44を立体状に構成すると、各切換え姿勢において、導風ダクト20の下開口の前後中央と上開口の前端、または下開口の前後中央と上開口の後端との間をガイド壁87で区分できる。そのため、例えば、中央排気通路7または後排気通路6内の熱交換後の熱気を、ガイド壁87でダクトベース17へ向かって案内して、ファンユニット19による送風効率を向上できる。因みに、図6で説明した平板状のシャッター44の場合には、図1に示すように後排気通路6がシャッター44で塞いである状態のとき、熱交換後の熱気がシャッター44の上方の空間に滞留するのを避けられない。しかし、立体的に構成した図23のシャッター44によれば、熱交換後の熱気が導風ダクト20の内部に滞留するのを解消して、ファンユニット19による送風効率を向上できる。上記の実施例では、帰還路12をダクトで構成したがその必要はなく、天井裏の空間を帰還路として利用することができる。その場合には、可動ダクト25の接続部32は、天井裏の空間に接続するだけでよい。導風ダクト20はサーバラック1の上壁の上面に設けることができる。例えばダクトベース17の前側にのみケーブルラック46を配置する場合には、導風ダクト20の上面開口はサーバラック1の上壁の後部に位置させることができる。調和空気は冷気である必要はなく、寒冷地にあっては暖気であってもよい。可動ダクト25の組付け状態を保持する固定構造は、凹凸係合する構造である必要はなく、可動ダクト25が自重で降下するのを規制できる構造であればよい。例えば、工業用の粘着テープを固定ダクト24と可動ダクト25の隣接部に巻き付けて、可動ダクト25を固定することができる。図12以下の実施例では、固定ダクト24および可動ダクト25のそれぞれを、一対のダクトパーツ6465で構成したがその必要はなく、1個のダクトパーツ6465を箱状に組んで構成することができる。その場合には、ダクトパーツ6465にダクト壁6667を交互に一対ずつ形成し、その周方向の一端部に幅狭の接合片68を設けるとよい。また、固定具89は蝶ねじで形成する必要はなく、ビス、ピンなど着脱可能な締結体を使用することができる。リフト紐75は、固定ダクト24の対向壁の一方から、可動ダクト25の下面開口を前後に横断する状態で配置したのち、固定ダクト24の対向壁の他方へと通すことができる。シール体34は、例えば帰還口14の内面に設けるなど、天井Lの側に設けることができる。