燃焼器100に電磁放射を提供する装置であって、前記燃焼器100が、燃料混合気を該燃焼器100に供給するための少なくとも1つの燃料ノズル120を含み、前記装置が、電磁放射源200と、前記電磁放射源200に結合された第1の導波管210と、前記第1の導波管210に結合され、前記燃焼器100の低温領域に電磁放射を送出するよう位置付けられた電磁放射出口を含む第2の導波管と、を備え、前記燃焼プロセス中に前記低温領域が、前記電磁放射なしで燃料混合気の燃焼を持続するための温度よりも低い作動温度を有する、装置。前記燃料混合気が低BTU燃料混合気である、請求項1に記載の装置。前記第2の導波管が、環状マニホルド導波管220と、前記環状マニホルド導波管220から延びる分岐導波管230と、を含み、前記分岐導波管230が前記電磁放射出口232を含み、該電磁放射出口232が、前記燃焼器100の壁に設けられた開口に隣接して位置付けられ、該開口115が前記燃焼器100への電磁放射の透過用に構成されている、前記請求項の何れかに記載の装置。前記装置が、前記環状マニホルド導波管220に結合された複数の分岐導波管230を備え、前記各分岐導波管230が、前記燃焼器100の壁に定められる開口に隣接して位置付けられた電磁放射出口232を含む、請求項3に記載の装置。前記第2の導波管が、前記燃料ノズル620内に装着された第1の管構造体520を含む、前記請求項の何れかに記載の装置。前記第2の導波管が、前記第1の管構造体520との間にクリアランス524を定めるように該第1の管構造体520内に装着される第2の管構造体522を含み、前記クリアランス524が前記燃焼器610に電磁放射を送出するための同軸導波管として機能する、前記請求項の何れかに記載の装置。前記電磁放射源がマグネトロンを含む、前記請求項の何れかに記載の装置。前記電磁放射源が、前記第1の導波管510にパルス電磁放射信号を提供するように作動する、前記請求項の何れかに記載の装置。前記パルス電磁放射信号が、約1GHzから約30GHzの搬送波周波数を有する、請求項8に記載の装置。前記パルス電磁放射信号が、約5KHzから約50KHzのパルス周波数を有する、請求項8に記載の装置。次に、1つ又はそれ以上の実施例を図示した本発明の実施形態について詳細に説明する。各実施例は、本発明の限定ではなく例証として提供される。実際に、当業者であれば、本発明の範囲又は技術的思想から逸脱することなく、種々の修正及び変形を本発明において実施できる点は理解されるであろう。例えば、1つの実施形態の一部として例示され又は説明される特徴は、別の実施形態と共に使用して更に別の実施形態を得ることができる。従って、本発明は、そのような修正及び変形を特許請求の範囲及びその均等物の技術的範囲内に属するものとして保護することを意図している。一般に、本開示は、燃焼プロセス中に電磁放射を提供するための装置及びシステムに関する。本開示は、ガスタービン用の燃焼ガスを発生させるのに用いられる燃焼器に関して検討するが、当業者であれば、本明細書で提供される開示事項を用いて、本発明が何れかの燃焼プロセスに等しく適用可能であることは容易に理解されるはずである。本開示の実施形態は、マイクロ波放射又は他の好適な高周波電磁放射などの高周波電磁放射を燃焼器の内部に提供し、燃焼プロセスを向上させ、燃焼プロセス中に生成されるエミッションを低減するために使用される。高周波電磁放射は、電磁放射によって生成される振動場においてプラズマストリーマの交錯を発生させるのに十分な周波数及び出力を有する。プラズマストリーマは、不焼成燃料ノズルの近傍の不燃ゾーンなど、燃焼器の低温領域に集めることができる。プラズマストリーマは、燃焼器において何れかの未燃CO又はUHCのアフターバーニングに対応する電子及び紫外線放射を発生する。加えて、プラズマストリーマは、燃焼器において点火された燃料中の炭素原子を励起させることによって燃焼プロセスを誘導することができる。高周波電磁放射の印加によって提供される燃焼の向上は、通常は電磁放射の印加なしで燃焼することのない、ベース負荷領域での希薄空気燃料混合気又は低BTU燃料混合気の使用を可能にする。このような希薄空気燃料混合気又は低BTU燃料の使用は、燃焼プロセスにおける燃焼温度の低下をもたらし、NOxエミッション低減につながる可能性がある。更に、燃焼プロセスに燃焼器の低温領域においてプラズマストリーマによって生成されたラジカルは、CO及びUHCのアフターバーニングに対応し、CO及びUHCエミッションの低減につながる。加えて、本開示の実施形態を用いて、低負荷領域でのガスタービンの運転中に燃料の効率的な燃焼に対応することができる。例えば、ガスタービンのターンダウン状態の間、電磁放射をガスタービンの燃焼器に提供し、燃焼器の低温領域にも関わらず効率的な燃焼への対応並びにCO及びUHCエミッションの低減を行うことができる。電磁放射は、燃焼器を囲む環状マニホルド導波管により、或いは、導波管を備えた燃料ノズルを通じて燃焼器の内部に印加することができる。環状マニホルド導波管及び燃料ノズル導波管の実施形態は、特に、燃焼器内部の低温領域に電磁放射を放出するよう構成することができる。本明細書で使用される場合、燃焼器の低温領域とは、燃焼プロセス中に、電磁放射を印加することなく燃焼器内部において燃料混合気の燃焼を持続するための温度を下回る運転温度を有する燃焼器内の領域を指すものとする。環状マニホルド導波管及び燃料ノズル導波管は、燃焼器の大きな構造上の修正を伴うことなく実装することができる。環状マニホルド導波管及び燃料ノズル導波管はまた、電磁放射を単一の電磁放射源から燃焼器の複数の領域に同時に提供することができる。実際に、環状マニホルド導波管及び燃料ノズル導波管は、複数の不焼成燃料ノズルに隣接するような燃焼器内部の複数の低温領域に同時に電磁放射を送出するよう構成することができる。このようにして、本開示の実施形態は、ベース負荷領域外のガスタービン運転を可能にすることによって、CO及びUHCエミッションの効率的な低減、安定した燃焼器作動範囲の拡大、及び燃料節減を提供することができる。ここで図1を参照して、本開時の第1の例示的な実施形態を詳細に検討する。図1は、燃焼器100に電磁放射を提供する装置を含む円筒形燃焼器100の切り欠き斜視図を示す。燃焼器100は、該燃焼器100の内部112を例示するために切り欠き斜視図で示されている。図示のように、燃焼器100は、燃焼器壁110及び燃焼器内部112を含む。燃焼プロセスは、燃焼器内部112の内側で行われる。燃焼器100は、中央燃料ノズル120と、周辺燃料ノズル122、124、及び126とを有する複数の燃料ノズルを含む。周辺燃料ノズル122、124、及び126は、中央燃料ノズル120に対して半径方向に離間した関係で配置される。燃焼器100は、本開示の範囲から逸脱することなくあらゆる数の周辺燃料ノズルを含むことができる。中央燃料ノズル120及び周辺燃料ノズル122、124、及び126は、空気燃料混合気を燃焼器内部112に送給するのに使用される。空気燃料混合気は、燃焼器内部112で点火されて高温高圧高速の燃焼ガスを発生し、これはガスタービンにおいて仕事を行うのに使用される。以下でより詳細に検討するように、燃焼器内部112における燃焼プロセスの効率を高めるために電磁放射が燃焼器内部112に提供される。電磁放射源200は、燃焼器100に対する高周波電磁放射を発生させるのに使用される。電磁放射源200は、燃焼器100により生じる可能性がある有害な加熱作用を回避するために、燃焼器100から離間して配置されるのが好ましい。特定の実施形態において、電磁放射源200は、マイクロ波エネルギーを発生するよう構成されたマグネトロンを含む。しかしながら、本開示の範囲から逸脱することなく他の好適な高周波電磁放射源を用いてもよい。特定のタイプの磁放射源は、燃焼器100に提供される高周波エネルギー信号の特定の用途及びタイプに基づいて決定されることになる。例えば、電磁放射源200は、パルス電磁放射信号を燃焼器100に提供するよう構成することができる。電磁放射源200は、環状マニホルド導波管220などの第2の導波管に電磁放射を送出するため第1の導波管210に結合される。第1の導波管210は、電磁発電機200により発生する電磁放射を案内するための何れかのタイプの構造体とすることができる。例えば、第1の導波管210は中空の構造体を含むことができ、該中空構造体は、その内壁に反射させることによって導波管の長さを伝搬する電磁波をTEransverseelectricモード又はTMtransversemagneticモードで送出するような寸法にされる。別の実施形態では、第1の導波管210は、TEMtransverseelectricandmagneticモード伝搬を可能にする同軸構成を有することができる。導波管210のサイズ及び構成は、設計上の選択肢の事柄として変えることができる。例えば、第1の導波管210は、実際には、複数の結合された導波管を含むことができる。第1の導波管210は、環状マニホルド導波管220に結合される。環状マニホルド導波管220は、TEモード、TMモード、又は他の好適な伝搬モードで高周波電磁放射を送出するよう構成された何れかの好適な導波管とすることができる。例えば、環状マニホルド導波管220は、電磁放射のTEモード又はTMモード伝搬を可能にするような寸法にされた中空構造体とすることができる。環状マニホルド導波管220は、図1において、全体的に燃焼器100の一部を囲むリング形状を有するように示されている。しかしながら、環状マニホルド導波管220は、このようなリング形状に限定されず、矩形、多角形、又は全体的に燃焼器100を囲むことができる他の好適な形状など、他の形状を含むことができる。環状マニホルド導波管220は、完全なリングを形成する又は燃焼器100を完全に囲む必要はない。実際に、環状マニホルド導波管220は、要求通りに部分的な環状断面又は複数の部分的に環状断面を含むことができる。例えば、環状マニホルド導波管220は、本開示の範囲から逸脱することなく、燃焼器100の外周の約10、約20、約30、約40、約50、約60、約70、約80、約90、約100、又は他の何れかの割合を囲む半円形導波管を含むことができる。環状マニホルド導波管220は全体的に、燃焼器内部112に電磁放射を伝送する複数の場所を提供するように燃焼器100を囲む。詳細には、少なくとも1つの分岐導波管230は、環状マニホルド導波管220に結合されてここから延びる。環状マニホルド導波管220と同様に、分岐導波管230は、TEモード、TMモード、又は他の好適な伝搬モードで高周波電磁放射を送出するよう構成された中空構造体とすることができる。図1に描かれた分岐導波管230は、導波管の内壁に反射させることによって電磁波がTEモード又はTMモードで分岐導波管230の長さを伝搬する中空構造体である。分岐導波管230は、電磁放射を電磁放射出口232に送出する。電磁放射出口232は、電磁放射を燃焼器内部112に配向するスロットアンテナ又は他の好適な出口とすることができる。図3は、電磁放射出口232の1つの例示的な実施形態を示す。図3に示すように、電磁放射出口232は、一般に、燃焼器内部112への電磁放射の誘導結合を改善するベルマウス234を含むことができる。加えて、電磁放射出口232は、ベルマウス234内に挿入された誘電材料238のプラグ236を含むことができる。誘電材料238は、汚染又は他の有害な作用を防ぐために、電磁放射出口232、分岐導波管230、及び環状マニホルド導波管220の内部のシールを提供することができる。図1を再度参照すると、電磁放射出口232は、燃焼器壁110内に設けられた開口115に隣接して位置付けられる。燃焼器壁110内の開口115は、電磁放射の印加を周辺燃料ノズル124に隣接した燃焼器内部112の領域に集中させるため、周辺燃料ノズル124に隣接して位置付けられる。電磁放射出口232と同様に、開口115は、燃焼器内部112を外部環境からシールされた状態にするために誘電材料のプラグ又はキャップを同様に含むことができる。燃焼器壁110は、複数の開口115を含むことができる。各開口115は、周辺燃料ノズル122、124、及び126の1つに近接するなど、周辺燃料ノズルに近接して位置付けることができる。本開示の特定の実施形態によれば、複数の分岐導波管230は、環状マニホルド導波管220から延び、各分岐導波管230の端部に配置された電磁放射出口232が複数の開口115の各々に隣接して位置付けられるようにすることができる。このようにして、環状マニホルド導波管220は、燃焼器100の構造に対する修正を最小限にして、燃焼器内部112の複数の領域に電磁放射を同時に送出することができる。ここで図2に関して、図1に描かれた例示的な実施形態の動作を詳細に検討する。図示のように、環状マニホルド導波管220は、燃焼器100の一部を囲み、環状マニホルド導波管220に結合され且つこれから延びる複数の分岐導波管230を含むことができる。分岐導波管230は、燃焼器100の燃焼器壁110と外側シェル130との間に定められるクリアランス内に配置される。このようにして、分岐導波管230は、視界から遮断され、損傷から保護することができる。各分岐導波管230は、周辺燃料ノズル122及び124など、周辺燃料ノズルの1つに隣接した燃焼器内部112に電磁放射を送出するよう位置付けられた電磁放射出口232を含む。詳細には、各電磁放射出口232は、燃焼器壁110に定められた開口115に隣接して位置付けられ、各開口115は、周辺燃料ノズルの1つに近接して位置付けられる。本開示の実施形態によれば、高周波電磁放射は、電磁放射源から環状マニホルド導波管220に送出される。電磁放射は、環状マニホルド導波管220の周りを進み、分岐導波管230に分割される。次いで、電磁放射は、電磁放射出口232から燃焼器壁110の開口115を通って燃焼器内部112に送給される。環状マニホルド導波管220は、燃焼器100の不焼成燃料ノズル又は不燃ゾーンに隣接したような、燃焼器内部の低温領域に電磁放射を集中させることができる。例えば、図2では、燃料ノズル120及び122が燃焼され、火炎ゾーン250及び252をそれぞれ生成している。燃料ノズル124は、不焼成のままであり、燃焼器内部112の低温領域をもたらし、未燃CO及びUHCを生じさせる可能性がある。未燃CO及びUHCに対処するために、高周波電磁放射は、環状マニホルド導波管220から燃焼器内部112に送出される。火炎ゾーン252は、符号262で示されるように、周辺燃料ノズル122に隣接する電磁放射出口232から送出される電磁放射を遮断する。しかしながら、不焼成燃料ノズル124に隣接して送出される電磁放射を遮断するための火炎ゾーンは存在しない。次いで、電磁放射は、環状マニホルド導波管220を通って再分配され、不焼成燃料ノズル124に近接する領域に送出される。以下でより詳細に検討するように、電磁放射は、不焼成燃料ノズル124に隣接する領域においてプラズマストリーマ260の交錯を生成する。プラズマストリーマ260の交錯は、燃焼器内部112の低温領域における未燃CO及びUHCのアフターバーニングに対応するためのラジカルを生成する。ここで図4を参照し、燃焼器内部112の低温領域におけるプラズマストリーマ260の交錯の発生を詳細に検討する。図4は、燃焼器100の一部の断面図を示す。高周波電磁放射240は、環状マニホルド導波管220、分岐導波管230、及び電磁放射出口232から燃焼器内部112に送出される。電磁放射240は、不焼成周辺燃料ノズルに近接して位置付けられた開口115を通って送出される。温度曲線310、ガス絶縁破壊強度曲線320、及び誘導電磁放射強度曲線330をガスタービンの位置の関数として示すために、燃焼器内部112上にグラフが重畳されている。温度曲線310は、ガスタービン内部温度が最低で約550Kから最高で約1800Kまで変わることができることを示している。未燃燃料ノズルに隣接する領域は、約550Kに近い温度を有し、燃焼器内部112の低温領域と考えることができる。曲線320で示されるように、ガス絶縁破壊強度は、燃焼器内部112の温度が低温領域から高温領域に移るにつれて低下する。低温領域におけるガスの絶縁破壊及びガスの燃焼に対応するために、低温領域のガスタービン内部112に追加のエネルギーを提供しなければならない。電磁放射強度曲線330は、燃焼器内部の誘導電界強度を表す。電磁放射強度がガスの絶縁破壊強度を超える点340では、電気絶縁破壊が生じ、プラズマストリーマが形成されることになる。電磁放射によって生成される振動電磁場内で移動するプラズマストリーマは、プラズマストリーマの交錯を形成する。プラズマストリーマの交錯は、燃焼器内部112の低温領域におけるCO及びUHCのアフターバーニングに対応するための電子及び紫外線放出の生成並びにラジカルの生成をもたらすことになる。ガスダイナミック及び燃焼プロセスは極めて緩慢とすることができるので、図1の電磁放射源200は、電磁放射源200の作動に必要な出力を低減するためにパルス方式で作動することができる。例えば、特定の実施形態において、電磁放射源から送出される磁気信号は、搬送波周波数が約1GHzから約30GHz約8GHzから約12GHzなど、パルス周波数が約5KHzから約50KHz約10KHzから約30KHzなど、出力が約60kWから約100kWを有することができる。この特定の実施形態において、第1の導波管210、環状マニホルド導波管220、及び分岐導波管230は、電磁放射を燃焼器内部112に送出するために約10mmから約24mmまでの矩形管を含むことができる。電磁放射は、第1の導波管210、環状マニホルド導波管220、及び分岐導波管230を通ってTEモード又はTMモードで伝搬し、約800kV/mから約900kV/mの電界強度を提供することができる。図5及び図6は、本開示の例示的な実施形態による、電磁放射を燃焼器に送出するための装置の変形形態の断面図を示している。この例示的な実施形態において、燃料ノズル自体は、電磁放射を燃焼器内部に送出するための導波管を含む。燃料ノズルが燃焼された場合、燃焼ゾーンは、燃焼器内部への電磁放射の送出を遮断する。燃料ゾーンが不焼成の場合、電磁放射は、不焼成燃料ノズルに隣接する燃焼器内部の領域に提供されることになる。上記で検討したように、これは、不焼成燃料ノズルに隣接する領域において、未燃CO及びUHCのアフターバーニングに対応する。この例示的な実施形態は、1つの例示的な燃料ノズルを参照して以下で検討するが、当業者であれば、本装置は、要求に応じて1つの燃焼器に対する1つ又はそれ以上の燃料ノズルにおいて実施することができる点は理解されたい。図5は、燃焼器610の燃焼器内部615に燃料を供給する例示的な燃料ノズル620を示している。空気燃料混合気は、流れ矢印530で示すように燃料ノズル620から燃焼器内部615に提供される。空気燃料混合気が燃焼器内部615にて点火され、高温高圧高速の燃焼ガスを発生する。電磁放射源500は、燃焼器610に対して高周波電磁エネルギーを発生させるのに使用される。電磁放射源500は、有害な加熱作用を回避するために燃焼器610から離間して配置されるのが好ましい。特定の実施形態において、電磁放射源500は、マイクロ波エネルギーを発生するよう構成されたマグネトロンを含む。しかしながら、本開示の範囲から逸脱することなく他の好適な高周波電磁放射源を用いてもよい。特定のタイプの電磁放射源500は、燃焼器600に提供される高周波エネルギー信号の特定の用途及びタイプに基づいて決定することができる。例えば、電磁放射源500は、パルス電磁放射信号を燃焼器610に提供するよう構成することができる。第1の導波管510は、電磁放射源500から電磁放射を提供するのに使用される。第1の導波管510は、電磁放射源から提供される電磁放射を案内するための何れかのタイプの構造体とすることができる。例えば、第1の導波管510は、中空の矩形構造体とすることができ、該構造体は、中空構造体の壁の反射によってTEモード又はTEMモードで第1の導波管510の長さを伝搬する電磁波を送出するような寸法にされる。別の実施形態では、第1の導波管510は、TEM伝搬を可能にするような同軸構成を有することができる。導波管510のサイズ及び構成は、設計上の選択肢の事柄として変えることができる。例えば、第1の導波管510は、実際には、複数の結合された導波管を含むことができる。第1の導波管510は、導体512を通って燃料ノズル620内部に装着された第2の導波管に結合される。第2の導波管は、燃料ノズル620内に装着された第1の管構造体520を含むことができる。導体512は、第1の導波管510から第2の導波管に電磁放射を提供するのに使用される。例えば、特定の実施形態において、導体512は、第1の導波管510内に定められる第1の波腹と、第2の導波管の第1の管構造体520内に定められる第2の波腹とに結合することができる。導体512は、第1の管構造体520の壁に設けられた孔を通って該第1の管構造体520に提供することができる。第1の管構造体520の壁に設けられた孔に誘電キャップ515を備え、第1の管構造体を外部環境からシールすることができる。第2の導波管は、燃料ノズル620内部に装着された第1の管構造体520を含む。第1の管構造体520は、第1の管構造体520と燃焼器内部615との間の誘導結合を改善するベルマウス525を含むことができる。第2の管構造体522は、第1の管構造体520内に配置される。第2の管構造体522は、中空であるように構成することができ、或いは、中実部品であってもよい。第1の管構造体520と第2の管構造体522との間にクリアランス524が定められる。特定の実施形態において、燃料は、流れ矢印532で示すようにクリアランス524を通って燃焼器内部615に供給することができる。第1の管構造体520及び第2の管構造体522は、電磁放射を燃焼器内部615に送給するための同軸導波管を定める。電磁放射は、第1の管構造体520及び第2の管構造体522の間に定められるクリアランス524に沿ってTEMモードで伝搬する。上記で詳細に検討したように、電磁放射は、プラズマストリーマの交錯を発生し、自由電子及び紫外線放射を生成する。これは、燃焼器における未燃CO及びUHCのアフターバーニングに対応するラジカルの生成をもたらす。図6には、この例示的な実施形態の別の実施例が示されている。図6では、燃料ノズル内に配置された単一の管構造体520が、第2の導波管として使用される。この単一の管構造体520は、燃焼器内部615との誘導結合を改善するためのベルマウス525を含むことができる。加えて、単一の管構造体520は、流れ矢印532で示すように、燃料を燃焼器内部615に供給するよう構成することができる。電磁放射は、管構造体520の内部壁に反射することによって管構造体520に沿ってTEモード又はTMモードの何れかで伝搬することができる。このようにして、図6の単一の管構造体520は、燃焼器内部615の低温領域になど、燃焼器610の内部615に電磁放射を提供することができる。当業者であれば、本開示の範囲から逸脱することなく本明細書で開示される例示的な実施形態に対して変形及び修正を行うことができる点は容易に理解されるであろう。1つの実施形態に関して説明された特徴を別の実施形態に関して説明された特徴と組み合わせて、異なる実施形態を更にもたらすことができる。例えば、本明細書で開示される環状マニホルド導波管の実施形態を本明細書で開示される燃料ノズル導波管の実施形態と組み合わせて、燃焼プロセス中に燃焼器に電磁放射を提供してもよい。本明細書は、最良の形態を含む実施例を用いて本発明を開示し、更に、あらゆる当業者があらゆるデバイス又はシステムを実施及び利用すること及びあらゆる包含の方法を実施することを含む本発明を実施することを可能にする。本発明の特許保護される範囲は、請求項によって定義され、当業者であれば想起される他の実施例を含むことができる。このような他の実施例は、請求項の文言と差違のない構造要素を有する場合、或いは、請求項の文言と僅かな差違を有する均等な構造要素を含む場合には、本発明の範囲内にあるものとする。