"顔料及び結着樹脂を含有し、顔料含有量が10~50重量であり、ガラス転移温度Tgが-60~20°Cであり、かつ、20°Cにおけるヤング率が1×100~1×103MPaであるトナーと、現像機においてヤング率が0.1~1MPaである現像剤量規制部材と、を使用することを特徴とする画像形成方法。前記結着樹脂として、共役ジエン系重合体を、結着樹脂全体の40~95重量含有するトナーを使用する、請求項1に記載の画像形成方法。前記共役ジエン系重合体のガラス転移温度Tgが-65~-10°Cであり、かつ、前記共役ジエン系重合体の20°Cにおけるヤング率が1×101~1×103MPaであるトナーを使用する、請求項2に記載の画像形成方法。前記共役ジエン系重合体がスチレン-ブタジエン共重合体であるトナーを使用する、請求項2又は3に記載の画像形成方法。前記結着樹脂として、ポリエステル樹脂を、結着樹脂全体の5~90重量含有するトナーを使用する、請求項1~4のいずれか1つに記載の画像形成方法。前記ポリエステル樹脂のガラス転移温度が15~70°Cであり、かつ、前記ポリエステル樹脂の20°Cにおけるヤング率が1×1004~1×1037MPaであるトナーを使用する、請求項5に記載の画像形成方法。前記顔料がアルミニウム粉である、請求項1~6のいずれか1つに記載の画像形成方法。本発明の目的は、現像機内の現像剤撹拌によりキャリアへの静電荷像現像用トナー以下、単にトナーともいう。の付着による帯電能力の低下の抑制、及び現像機における現像剤量規制部材へのブロッキングを抑制する画像形成方法を提供することである。本発明の上記課題は、以下の<1>~<7>に記載の手段により解決された。<1>顔料及び結着樹脂を含有し、顔料含有量が10~50重量であり、ガラス転移温度Tgが-60~20°Cであり、かつ、20°Cにおけるヤング率が1×100~1×103MPaであるトナーと、現像機においてヤング率が0.1~1MPaである現像剤量規制部材と、を使用することを特徴とする画像形成方法、<2>前記結着樹脂として、共役ジエン系重合体を、結着樹脂全体の40~95重量含有するトナーを使用する、<1>に記載の画像形成方法、<3>前記共役ジエン系重合体のガラス転移温度Tgが-65~-10°Cであり、かつ、前記共役ジエン系重合体の20°Cにおけるヤング率が1×101~1×103MPaであるトナーを使用する、<2>に記載の静電荷像現像用トナー、<4>前記共役ジエン系重合体がスチレン-ブタジエン共重合体であるトナーを使用する、<2>又は<3>に記載の画像形成方法、<5>前記結着樹脂として、ポリエステル樹脂を、結着樹脂全体の5~90重量含有するトナーを使用する、<1>~<4>のいずれか1つに記載の画像形成方法、<6>前記ポリエステル樹脂のガラス転移温度が15~70°Cであり、かつ、前記ポリエステル樹脂の20°Cにおけるヤング率が1×1004~1×1037MPaであるトナーを使用する、<5>に記載の画像形成方法、<7>前記顔料がアルミニウム粉である、<1>~<6>のいずれか1つに記載の画像形成方法。上記<1>に記載の発明によれば、キャリアへのトナーの付着による帯電能力の低下の抑制、及び現像機における現像剤量規制部材へのブロッキングを抑制することにより、優れた画像形成方法が提供される。上記<2>に記載の発明によれば、更にキャリアへのトナーの付着による帯電能力の低下の抑制、及び現像機における現像剤量規制部材へのブロッキングを抑制することにより、優れた画像形成方法が提供される。上記<3>に記載の発明によれば、更にキャリアへのトナーの付着による帯電能力の低下の抑制、及び現像機における現像剤量規制部材へのブロッキングを抑制することにより、優れた画像形成方法が提供される。上記<4>に記載の発明によれば、更にキャリアへのトナーの付着による帯電能力の低下の抑制、及び現像機における現像剤量規制部材へのブロッキングを抑制することにより、優れた画像形成方法が提供される。上記<5>に記載の発明によれば、更にキャリアへのトナーの付着による帯電能力の低下の抑制、及び現像機における現像剤量規制部材へのブロッキングを抑制することにより、優れた画像形成方法が提供される。上記<6>に記載の発明によれば、更にキャリアへのトナーの付着による帯電能力の低下の抑制、及び現像機における現像剤量規制部材へのブロッキングを抑制することにより、優れた画像形成方法が提供される。上記<7>に記載の発明によれば、更にキャリアへのトナーの付着による帯電能力の低下の抑制、及び現像機における現像剤量規制部材へのブロッキングを抑制することにより、優れたスクラッチ画像の画像形成方法が提供される。以下、本実施形態について詳細に説明する。なお、本実施形態において、A~Bとの記載は、AからBの間の範囲だけでなく、その両端であるA及びBも含む範囲を表す。例えば、A~Bが数値範囲であれば、数値の大小に応じてA以上B以下又はB以上A以下を表す。画像形成方法本実施形態の画像形成方法は、顔料及び結着樹脂を含有し、顔料含有量が10~50重量であり、ガラス転移温度Tgが-60~20°Cであり、かつ、20°Cにおけるヤング率が1×100~1×103MPaであるトナー以下、特定トナーともいう。と、現像機においてヤング率が0.1~1MPaである現像剤量規制部材と、を使用することを特徴とする。本実施形態の画像形成方法は、像保持体表面に静電潜像を形成する潜像形成工程と、前記像保持体表面に形成された静電潜像をトナーを含む現像剤により現像してトナー像を形成する現像工程と、前記像保持体表面に形成されたトナー像を被転写体表面に転写する転写工程と、前記被転写体表面に転写されたトナー像を定着する定着工程とを含み、前記トナーを含む現像剤は、特定の静電荷像現像用トナーを含み、現像工程において、ヤング率が0.1~1MPaである現像剤量規制部材を使用する。なお、現像剤量規制部材は、現像機において、磁気ブラシにより形成された現像剤層の一部を掻き取り適量の現像剤層だけにして現像スリーブと感光体の間に搬送するためのトリマー部材である例えば、特開2009-122529号公報図4参照。後に詳しく説明する。前記のトナーを含む現像剤は、前記の特定トナーであっても、前記特定トナーとキャリアとを含む二成分現像剤であってもよいが、二成分現像剤であることが好ましい。本実施形態の画像形成方法としては、特定トナーを含む現像剤を調製し、それを用いて静電像を形成し、次いで、前記の現像剤量規制部材を用いた現像機により現像を行い、得られた特定トナーの像を転写紙上に静電転写した上加熱ローラの温度を一定温度に設定した加熱ローラ定着器により定着して複写画像を形成することが好ましい。前記の潜像形成工程、現像工程、転写工程、及び定着工程の各工程は、それ自体一般的な工程であり、例えば、特開昭56-40868号公報、特開昭49-91231号公報等に記載されている。なお、本実施形態の画像形成方法は、それ自体公知のコピー機、ファクシミリ機等の画像形成装置を用いて実施することができる。前記静電潜像形成工程は、像保持体感光体上に静電潜像を形成する工程である。前記現像工程は、現像剤保持体上の現像剤層により前記静電潜像を現像してトナー画像を形成する工程である。前記現像剤層の形成には、前記の特定トナーを含み、ヤング率が0.1~1MPaである現像剤量規制部材を使用することを必要とする。現像機内においては通常回転する現像剤保持体に現像剤が付着するが、この現像剤の一部を現像剤量規制部材により掻き取って、現像剤量を規制する。現像剤量規制部材を通過した現像剤は現像領域へ移動し、静電潜像へ付着する。一方で規制部材においては現像剤を現像剤保持体から剥がすため、規制部材付近では規制されて通過できなかった現像剤に新たに現像剤が搬送されるため、現像剤同士の衝突により圧力が生じる。この圧力は規制部材を現像剤が通過するときに非常に大きくなるため、トナーはキャリアに付着しやすくなる。現像剤量規制部材のヤング率を好ましい範囲にすることにより、現像剤量規制部材と現像剤との間のストレスを低減しキャリアに付着しやすいトナーのキャリアへの付着を抑制できる。現像剤量規制部材のヤング率を制御する方法としては、金属製の規制部材の表面に樹脂を被覆する方法、規制部材を樹脂にする方法、樹脂に無機粒子等のフィラーを加える方法等がある。中でも複数の樹脂を混合して成型する方法が好ましい。樹脂は通常弾性と粘性を有しており、規制部材を通過するような急な現像剤に対しては弾性が働くことにより通過を容易にする一方で、通過できない現像剤に対してはより高い粘性を働かせて現像剤に過剰に圧力がかかることを抑制できるためである。現像剤量規制部材の具体例としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブタジエンのようなポリアルキレンやポリエンを用いることができ、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデンのようなポリハロゲン化アルキルの単独重合体やこれらを含む共重合体、あるいはその他の樹脂との混合物、シリカ、チタニアやカーボンブラック等の粒子が混入した樹脂を用いることができる。中でも樹脂にフィラーを添加するとヤング率の調整がしやすく好ましい。例えばシリカやチタニアは約20nmを境にこれより小さいものを加えるとヤング率は小さくなり、逆にこれより大きいものや、カーボンブラックを添加するとヤング率は大きくなる傾向にある。なお現像剤量規制部材のヤング率は0.3~0.9MPaがより好ましく、0.5~0.8MPaが更に好ましい。前記転写工程は、前記トナー画像を被転写体上に転写する工程である。また、転写工程における被転写体としては、中間転写体や紙等の被記録媒体が例示できる。前記定着工程では、例えば、加熱ローラの温度を一定温度に設定した加熱ローラ定着器により、転写紙上に転写したトナー像を定着して複写画像を形成する方式が挙げられる。本実施形態の画像形成方法は、像保持体上に残留する静電荷像現像剤を除去するクリーニング工程を有していたもよい。被記録媒体としては、公知のものを使用することができ、例えば、電子写真方式の複写機、プリンター等に使用される紙、OHPシート等が挙げられ、例えば、普通紙の表面を樹脂等でコーティングしたコート紙、印刷用のアート紙等を好適に使用することができる。本実施形態の画像形成方法においては、更にリサイクル工程をも含む態様が好ましい。前記リサイクル工程は、前記クリーニング工程において回収した静電荷像現像用トナーを現像剤層に移す工程である。このリサイクル工程を含む態様の画像形成方法は、トナーリサイクルシステムタイプのコピー機、ファクシミリ機等の画像形成装置を用いて実施することができる。また、クリーニング工程を省略し、現像と同時にトナーを回収する態様のリサイクルシステムにも適用することができる。静電荷像現像用トナー本実施形態において使用する特定トナーは、顔料、及び、結着樹脂を含有し、顔料含有量が10~50重量であり、ガラス転移温度Tgが-60~20°Cであり、かつ、20°Cにおけるヤング率が1×100~1×103MPaである。本実施形態において使用する上記のトナーは、キャリアへのトナーの付着による帯電能力の低下の抑制、及び現像機における現像剤量規制部材へのブロッキングを抑制することが要求される用途に好適に使用され、特に、スクラッチシートの隠蔽層の作製に好適に使用される。隠蔽層はベタ画像とすることが好ましい。スクラッチシートは、基材の上に形成された画像領域、及び、この上に設けられたスクラッチ可能な隠蔽層からなる。なお、画像領域と隠蔽層の間に画像を保護するために形成された保護層を有していてもよい。特定トナーのほかに通常のイエローY、マゼンタM、シアンC、黒Bなどの通常の着色トナーを画像を形成するために併用してもよい。スクラッチシートの画像領域は、予め画像を基材上に印刷により設けてもよく、基材上に前記YMCBを含む着色トナーにより画像領域と隠蔽層とを静電写真法により同時に積層して形成してもよい。本実施形態において使用する特定トナーは、ガラス転移温度Tgが-60~20°Cである。ガラス転移温度が-60°C未満の場合、トナーの強度が不足し、少ない衝撃によりトナーが破壊されキャリアへの付着が発生するためキャリアの帯電能力が低下する。また、20°Cを超えると、画像の剥離性が低下する。トナーのガラス転移温度は、-50~10°Cであることが好ましく、-40~0°Cであることがより好ましく、-20~-5°Cであることが更に好ましい。トナーのガラス転移温度が上記範囲内であると、よりキャリアの帯電能力の低下と隠蔽性の低下の抑制に優れるので好ましい。本実施形態において、トナーのガラス転移温度は、DSC示差走査型熱量計測定法により決定し、ASTMD3418-8に準拠して測定された主体極大ピークより求める。なお、本実施形態は、静電荷像現像用トナーのガラス転移温度を規定するものであるが、トナーが外添剤を有する場合には、外添剤の添加前及び添加後でガラス転移温度には実質的に差異がなく、外添剤の添加前に測定した値で近似してもよい。本実施形態において使用される静電荷像現像用トナーは、20°Cにおけるヤング率が1×100~1×103MPaである。20°Cにおけるヤング率が1×100MPa未満のトナーの作製は、結着樹脂中のエラストマー以外の樹脂が流動性をもつほどの低ガラス転移温度となるため、実質的に作製が困難である。そのためヤング率が1×100MPaに近づくほど、トナーはキャリアに付着しやすく、その結果帯電能力が低下し、現像量を確保することが困難になりやすく、その結果画像濃度が低下する。また、1×103MPaを超えると、画像の剥離性が低下する。20°Cにおけるヤング率は、1×1005~1×1025であることが好ましく、1×10125~1×10175であることがより好ましい。トナーの20°Cにおけるヤング率が上記範囲内であると、より帯電能力の低下や現像剤量規制部材へのブロッキングの発生が抑制されるので好ましい。本実施形態において、トナーの20°Cにおけるヤング率は、JISK7161-1994に準拠して測定された引張弾性率を意味する。なお、本実施形態は、静電荷像現像用トナーのヤング率を規定するものであるが、トナーが外添剤を有する場合には、外添剤の添加前及び添加後でヤング率には実質的に差異がなく、外添剤の添加前に測定した値で近似してもよい。本実施形態において使用するトナーにおいて、離型剤及び/又は結着樹脂の種類及び特性を選択することにより、静電荷像現像用トナーのガラス転移温度及びヤング率を上記の範囲内とすることが好ましい。以下、静電荷像現像用トナーの好ましい構成成分について詳述する。<離型剤>本実施形態において使用する静電荷像現像用トナーは、離型剤を含有することが好ましい。離型剤としては、特に限定されないが、剥離性と耐摩耗性をバランスよく実現するものが好ましい。離型剤としては、非反応性離型剤及び反応性離型剤が挙げられる。非反応性離型剤としては、蜜蝋、鯨蝋、木蝋、米ぬか蝋、カルナバワックス、キャンデリラワックス、モンタンワックス等の天然ワックス;パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、酸化ワックス、オゾケライト、セレシン、エステルワックス、ポリエチレンワックス等の合成ワックス;脂肪族炭化水素、芳香族炭化水素などの高沸点石油系溶剤;マルガリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、フロイン酸、ベヘニン酸などの高級脂肪酸;ポリオキシアルキレングリコール類、グリコール類、ポリオキシエチレン高級アルコールエーテル類、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコール等のアルコール類;エチレングリコール脂肪酸エステル類、ソルビトール脂肪酸エステル類、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル類などの脂肪酸エステル;ステアリン酸アミド、オレイン酸アミド等の脂肪酸アミド;ポリオキシアルキレンリン酸エステル類などのリン酸エステル;ステアリン酸カルシウム、オレイン酸ソーダ等の金属石鹸;PTFE、PFA、FEP、ETFE、PCTTE、ECTFE、PVDF、PVF等のフッ素樹脂;ジメチルシリコーン樹脂、メチルフェニルシリコーン樹脂、ジフェニルシリコーン樹脂、アルキル変性シリコーン樹脂、アラルキル変性シリコーン樹脂、アルキルアラルキル変性シリコーン樹脂、フッ素変性シリコーン樹脂、ポリオキシアルキレン変性シリコーン樹脂などの非反応性シリコーン樹脂;タルク等の無機離型剤などが例示される。以上のような非反応性離型剤は、トナーの結着樹脂と反応することなく結着樹脂中に存在し、非反応性離型剤の一部はトナーの表面に僅かにブリードし、剥離性と耐磨耗性との良好なバランスを実現する。この様な観点から、天然ワックス、合成ワックス、高沸点石油系溶剤、非反応性シリコーン樹脂などが好ましい。なお、高沸点石油系溶剤の沸点は100°C以上が好ましく、200°C以上がより好ましい。また、反応性離型剤としては、反応性シリコーン樹脂が例示され、反応性シリコーン樹脂としては、エポキシ変性シリコーン樹脂、アミノ変性シリコーン樹脂、カルボキシル変性シリコーン樹脂、アルコール変性シリコーン樹脂、メルカプト変性シリコーン樹脂、エポキシポリエーテル変性シリコーン樹脂、ポリエーテル変性シリコーン樹脂、アクリル変性シリコーン樹脂などが挙げられる。これらの反応性シリコーン樹脂はトナーの結着樹脂と反応し、トナー中に固定され、剥離性と耐磨耗性との良好なバランスが実現される。この様な観点から、エポキシ変性シリコーン樹脂、メルカプト変性シリコーン樹脂、アクリル変性シリコーン樹脂等の付加型シリコーン樹脂が好ましく、例えば、エポキシ変性シリコーン樹脂のエポキシ基、アクリル変性シリコーン樹脂のメタアクリロイル基はトナーの結着樹脂と付加反応する。なお、必要に応じて、二種以上の離型剤を併用することもできる例えば、低分子量ポリプロピレン、低分子量ポリエチレン等のパラフィンワックス;シリコーン樹脂;ロジン類;ライスワックス;カルナウバワックス;等が挙げられる。これらの離型剤の融解温度は、50~100°Cが好ましく、60~95°Cがより好ましい。離型剤の融解温度が上記範囲内であると、本発明の物性を有するトナーであっても定着部材からの離型性に優れる。トナー中の離型剤の含有量は、0.5~15重量が好ましく、1.0~12重量がより好ましい。離型剤の含有量が0.5重量以上であれば、剥離不良が防止される。離型剤の含有量が15重量以下であれば、トナーのキャリアへの付着がより抑制されるので、キャリアの帯電能力低下による画像濃度の低下が抑制される。<顔料>本実施形態において使用される静電荷像現像用トナーは顔料を含有する。顔料としては特に限定されないが、隠蔽性を有する顔料が好ましく使用される。このような隠蔽性を有する顔料としては、アルミニウム粉、黄銅粉、銅粉、鉄粉、銀粉、金粉、白金粉などの金属粉;炭酸カルシウム、沈降性硫酸バリウム、バライト粉、ホワイトカーボン、シリカ、アルミナホワイト、水酸化アルミニウム、カオリンクレー等の粘土鉱物;タルク、マイカ、ネフェリンサイナイト等の体質顔料;カーボンブラック、磁性体、イエロー色材、マゼンタ色材及びシアン色材を混合して黒色に調色された色材などの黒色顔料;酸化チタン、チタン白、酸化亜鉛、亜鉛白、硫化亜鉛、リトポン、鉛白、アンチモン白、ジルコニア、酸化ジルコニア等の白色顔料が例示される。なお、以上のような顔料は、単独で又は複数を混合して、固体及び液体の状態で用いることができ、隠蔽性、耐候性、トナー中への分散性なども考慮して選択される。また、上記の隠蔽性を有する顔料を含む特定トナーとともに、有色顔料や白色顔料を含むトナーを使用してもよい。特定トナーにアルミニウム顔料と有色顔料とを併用してもよい。具体的には、アニリンブラック、アニリンブルー、カルコイルブルー、クロムイエロー、ウルトラマリンブルー、デュポンオイルレッド、キノリンイエロー、メチレンブルークロライド、フタロシアンブルー、マラカイトグリーンオキサート、ランプブラック、ローズベンガル、キナクリドン、ベンジジンイエロー、C.I.ピグメントレッド48:1、C.I.ピグメントレッド57:1、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ピグメントレッド185、C.I.ピグメントレッド238、C.I.ピグメントイエロー12、C.I.ピグメントイエロー17、C.I.ピグメントイエロー180、C.I.ピグメントイエロー97、C.I.ピグメントイエロー74、C.I.ピグメントブルー15:1、C.I.ピグメントブルー15:3等の公知の顔料が例示される。これらの中でも、隠蔽性を有する顔料である、金属顔料又は黒色顔料を使用することが好ましく、アルミニウム粉又はカーボンブラックを使用することがより好ましく、アルミニウム粉を使用することが更に好ましい。これらの顔料を使用することにより、隠蔽性に優れた画像が得られる。トナー中の顔料の含有量は、10~50重量である。顔料の含有量が10重量未満であると、十分な画像濃度が得られない。また、50重量を超えると、その余の成分量が少なくなり、トナーの強度が低下し、破壊されやすくなるため、キャリアへの付着がより生じやすくなる。トナー中の顔料の含有量は20~40重量であることが好ましい。顔料の含有量が上記範囲内であると、更に、トナー化がより容易であるので好ましい。なお、トナー中の顔料の含有量は、以下の方法にて検出される。具体的には、結着樹脂の種類により、溶剤を適宜選択し、結着樹脂を溶解させ、沈殿法により顔料を分離することでトナー中の顔料含有量を測定する。なお、溶剤は、1種単独で使用しても2種以上を組み合わせてもよく、結着樹脂の溶解は一回で行ってもよく、溶剤を変更しながら数回で行ってもよく、特に限定されない。<結着樹脂>本実施形態において使用される静電荷像現像用トナーは、結着樹脂を含有する。本実施形態において、結着樹脂としてエラストマー類を含有することが好ましい。前記エラストマー類としては、天然ゴム、塩素ゴム等の天然ゴム系エラストマー;ブタジエン重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、アクリロニトリル-ブタジエン共重合体等のブタジエン系エラストマー;イソプレン重合体等のイソプレン系エラストマー;クロロプレン重合体、ニトリルゴム、アクリルゴム等が例示される。これらの中でも、ブタジエン系エラストマーやイソプレン系エラストマー等の共役ジエン系重合体が好ましく、ブタジエン系重合体がより好ましく、スチレン-ブタジエン共重合体が更に好ましい。エラストマー類のガラス転移温度Tgは、-65~-10°Cであることが好ましく、-55~-20°Cであることがより好ましく、-55~-30°Cであることが更に好ましい。ガラス転移温度が-65°C以上であると、結着樹脂中のエラストマー以外の樹脂との相溶性がよくなることにより顔料の内包性が向上し、隠蔽性の低下が抑制される。また、-10°C以下であると、飛び散りが抑制され、剥離性の低下が抑制される。なお、エラストマー類のガラス転移温度は、上述のトナーのガラス転移温度と同様の方法で測定される。エラストマー類の20°Cにおけるヤング率は、1×101~1×103MPaであることが好ましく、1×100~1×1025MPaであることがより好ましく、1×1005~1×102MPaであることが更に好ましい。20°Cにおけるヤング率が1×101MPa以上であると、トナーのキャリアへの付着が抑制されるため帯電能力の低下が抑制されるので好ましい。また、20°Cにおけるヤング率が1×103MPa以下であると、定着画像の良好な剥離性を有するので好ましい。なお、エラストマー類のヤング率は、上述のトナーのヤング率と同様の方法で測定される。静電荷像現像用トナーの結着樹脂中における前記エラストマー類の含有量は、トナーを構成する結着樹脂の40~95重量であることが好ましく、50~90重量であることがより好ましく、60~80重量であることが更に好ましい。エラストマー類の含有量が結着樹脂の40重量以上であると、得られる画像の弾性に優れるため剥離性に優れ、95重量以下であると、画像のべたつき感が改善され、その結果画像のこすり等による画像の剥がれが抑制され、隠蔽性の低下が抑制される。本実施形態において使用されるトナーにおいて、特にエラストマー類として共役ジエン化合物を乳化重合して得られる共役ジエン系重合体ジエン系乳化重合ゴムが好ましく使用される。この乳化重合自体は、常法によることができ、ブタジエンとスチレンの共重合体ゴムであるスチレン-ブタジエンゴムSBR、ブタジエンの重合によるブタジエンゴムBR、ブタジエンとアクリロニトリルの共重合体であるアクリロニトリルブタジエンゴムNBR及びクロロプレンを重合して得られるクロロプレンゴム等が挙げられる。例えば、SBRの場合には、重合反応に用いられる水の量は、単量体100重量部に対し好ましくは100~250重量部、より好ましくは150~200重量部の範囲から選択される。乳化剤としては、脂肪酸石ケン、ロジン酸石ケン、ナフタレンスルホン酸ソーダホルマリン縮合物、アルキルベンゼンスルホン酸ソーダなどのアニオン系界面活性剤又は、ポリオキシエチレンアルキルエーテルなどの非イオン系界面活性剤などが用いられる。これら乳化剤は、適宜組み合わせて使用されるが、その量は、乳化剤の総量として単量体100重量部当り2~8重量部であることが好ましい。重合開始剤としては、30~60°Cの高温で重合を行ういわゆるホットラバー処方では、過硫酸カリウムが好適に用いられ、その使用量は単量体100重量部当り0.03~3.0重量部であることが好ましい。また0~20°Cの低温で重合を行ういわゆるコールドラバー処方では一般にスルホキシレート処方と呼ばれるレドックス開始剤が好適に用いられる。レドックス開始剤としては、クメンハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、パラメンタンハイドロパーオキサイドなどの有機過酸化物と硫酸第一鉄を組み合せて用いることが好ましい。有機過酸化物及び硫酸第一鉄の使用量は、単量体100重量部当り、各々、0.01~0.1重量部、0.005~0.07重量部であることが好ましい。スルホキシレート処方では、エチレンジアミン四酢酸ナトリウムをキレート化して、ソディウムホルムアルデヒドスルホキシレートなどの還元剤とともに添加される。この際の還元剤の使用量は単量体100重量部当り0.01~0.5重量部であることが好ましい。ラテックスのゲル化防止のために用いられる塩化カリウム、リン酸三カリウムなどの電解質は、単量体100重量部当り0.2~0.5重量部の範囲から選択使用されることが好ましい。分子量の調節は、n-ドデシルメルカプタン、t-ドデシルメルカプタン、t-ノニルメルカプタン等を重合系に添加することにより行われ、その使用量は単量体100重量部に対し0.05~1.0重量部の範囲から選ばれることが好ましい。BR等の乳化重合に際しても、基本的には上記SBRの乳化重合の場合と同様の方法を採ることができる本実施形態において使用するトナーにおいて、前記エラストマー類以外に、結着樹脂としては、低温定着性、画像の強度、ポリ塩化ビニルに対するオフセットの耐久性以下、耐塩ビオフセット性ともいう。の観点から、ポリエステル樹脂を含むことが好ましく、非晶性非結晶性ともいう。ポリエステル樹脂を含むことがより好ましい。また、前記エラストマーとポリエステル樹脂の併用が特に好ましい。ポリエステル樹脂は、例えば、主として多価カルボン酸類と多価アルコール類との重縮合により合成される。なお、本実施形態において使用するトナーにおいて、非晶性ポリエステル樹脂とは、示差走査熱量測定DifferentialScanningCalorimetry;以下、DSCと略記することがある。において明瞭な吸熱ピークでなく、階段状の吸熱変化が認められる樹脂を指す。前記多価カルボン酸の例としては、テレフタル酸、イソフタル酸、無水フタル酸、無水トリメリット酸、ピロメリット酸、ナフタレンジカルボン酸などの芳香族カルボン酸類;無水マレイン酸、フマル酸、コハク酸、アルケニル無水コハク酸、アジピン酸などの脂肪族カルボン酸類;シクロヘキサンジカルボン酸などの脂環式カルボン酸類、並びに、これらの低級アルキルエステル及び酸無水物が挙げられる。なお、本実施形態において、低級アルキルエステルとは、炭素数1~8のアルキルエステルを表す。これらの多価カルボン酸は、1種単独で用いてもよいし2種以上を併用してもよい。これら多価カルボン酸の中でも、芳香族カルボン酸を用いることが好ましい。また、良好な定着性を確保することを目的として、架橋構造又は分岐構造をとるためにジカルボン酸とともに三価以上のカルボン酸トリメリット酸やその酸無水物等を併用することが好ましい。前記多価アルコールの例としては、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコールなどの脂肪族ジオール類;シクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、水添ビスフェノールAなどの脂環式ジオール類;ビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物、ビスフェノールAのプロピレンオキサイド付加物などの芳香族ジオール類が挙げられる。これら多価アルコールは1種単独で用いてもよいし2種以上を併用してもよい。これら多価アルコールの中でも、芳香族ジオール類、脂環式ジオール類が好ましく、このうち芳香族ジオールがより好ましい。また、より良好な定着性を確保することを目的として、架橋構造又は分岐構造をとるためにジオールとともに三価以上の多価アルコール例えば、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール等を併用してもよい。非晶性ポリエステル樹脂のガラス転移温度Tgは、15~70°Cが好ましく、20~65°Cがより好ましく、30~65°Cがより好ましい。Tgが70°C以下であると、低温定着性に優れる。また、Tgが15°C以上であると、耐熱保存性に優れ、また、定着画像の保存性に優れる。非晶性ポリエステル樹脂のヤング率は、1×1004~1×1037MPaであることが好ましく、1×1007~1×1035MPaであることがより好ましく、1×1010~1×1032MPaであることが更に好ましい。非晶性ポリエステル樹脂のヤング率が1×1004MPa以上であると、トナーが破壊されにくく、トナーのキャリアへの付着が抑制されるので好ましい。また、1×1037MPa以下であると、下地の画像が破壊されない程度に剥離性を持たせることができるので好ましい。非晶性ポリエステル樹脂の酸価は、5~25mgKOH/gが好ましく、6~23mgKOH/gがより好ましい。酸価が5mgKOH/g以上であれば、トナーの紙への親和性がよく、帯電性もよい。また、後述する乳化凝集法によりトナーを製造する場合に、乳化粒子を作製し易く、また乳化凝集法の凝集工程における凝集の速度や融合工程における形状の変化の速度が速くなることが抑制され、粒度の制御や形状の制御を行い易い。また、非晶性ポリエステル樹脂の酸価が25mgKOH/g以下であれば、帯電の環境依存性に悪影響を及ぼさない。また、乳化凝集法でのトナーの製造における凝集工程での凝集速度や融合工程での形状の変化の速度の低下が抑えられ、生産性が低下しない。非晶性ポリエステル樹脂の重量平均分子量Mwは、5,000~1,000,000が好ましく、7,000~500,000がより好ましい。また、非晶性ポリエステル樹脂の数平均分子量Mnは、2,000~100,000が好ましい。また、分子量分布Mw/Mnは、1.5~100が好ましく、2~60がより好ましい。非晶性ポリエステル樹脂の重量平均分子量、数平均分子量と分子量分布が上記範囲内であると、低温定着性を損なうことなく優れた定着画像強度を得られるため好ましい。本実施形態において、ポリエステル樹脂の重量平均分子量、及び、数平均分子量は、GPCGelPermeationChromatographyにより測定し、算出される。具体的には、GPCは東ソー株製HLC-8120を使用し、カラムは東ソー株製TSKgelSuperHM-M15cmを使用し、ポリエステル樹脂をTHFテトラヒドロフラン溶媒で溶解して測定される。次に、単分散ポリスチレン標準試料により作成した分子量校正曲線を使用してポリエステル樹脂の分子量が算出される。ポリエステル樹脂の製造方法としては、特に制限はなく、酸成分とアルコール成分とを反応させる公知のポリエステル樹脂の重合法が例示される。例えば、直接重縮合、エステル交換法等を、酸成分、及び、アルコール成分の種類によって使い分けて、ポリエステル樹脂が製造される。前記酸成分とアルコール成分とを反応させる際のモル比酸成分/アルコール成分としては、反応条件等によっても異なるため、一概には言えないが、高分子量化するためには、モル比酸成分の酸性基/アルコール成分のヒドロキシ基が、1/0.95~1/1.05が好ましい。ポリエステル樹脂の製造時に使用される触媒としては、ナトリウム、リチウム等のアルカリ金属化合物;マグネシウム、カルシウム等のアルカリ土類金属化合物;亜鉛、マンガン、アンチモン、チタン、スズ、ジルコニウム、ゲルマニウム等の金属化合物;亜リン酸化合物;リン酸化合物;アミン化合物;硫酸、アルキル硫酸、アルキルベンゼンスルホン酸、アルコキシベンゼンスルホン酸等の硫黄酸等が挙げられる。なお、本実施形態の静電荷像現像用トナー、エラストマー類に加え、ポリエステル樹脂とともに、又はポリエステル樹脂の代わりに、結着樹脂として他の樹脂を含有していてもよい。他の樹脂としては、ポリエチレン、ポリプロピレン等のエチレン系樹脂;ポリスチレン、α-ポリメチルスチレン等のスチレン系樹脂;ポリメチルメタアクリレート、ポリメタアクリロニトリル等のメタアクリル系樹脂;ポリアミド樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル樹脂及びこれらの共重合樹脂等が挙げられる。また、トナーにおける他の樹脂の含有量は、ポリエステル樹脂と併用する場合、トナー全体の総重量を100重量として、1.0~12重量が好ましく、2.0~11重量がより好ましく、2.5~10重量が更に好ましい。その他の樹脂の含有量が上記範囲内であると、低温定着性を損なうことなく、十分な着色力が得られる。<他の成分>本実施形態の静電荷像現像用トナーは、前記の各成分に加え、更に必要に応じて内添剤、帯電制御剤等の種々の成分を添加してもよい。内添剤としては、例えば、フェライト、マグネタイト、還元鉄、コバルト、ニッケル、マンガン等の金属、合金、又はこれら金属を含む化合物などの磁性体等が挙げられる。帯電制御剤としては、例えば、第四級アンモニウム塩化合物、ニグロシン系化合物、アルミ、鉄、クロムなどの錯体からなる染料、トリフェニルメタン系顔料等が挙げられる。<トナーの特性>本実施形態において、静電荷像現像用トナーは、形状係数SF1が115~140であることが好ましい。トナーの形状は、真球状に近いほど現像性、転写性の点では有利であるが、クリーニング性の面では不定形に比べ劣ることがある。トナーの形状係数SF1は、120~138がより好ましい。トナーが上記範囲の形状であることにより、転写効率、画像の緻密性が向上し、高画質な画像形成が行われ、また、感光体像保持体表面のクリーニング性が高まる。ここで上記形状係数SF1は、下記式により求められる。SF1=ML2/A×π/4×100上記式中、MLはトナー粒子の絶対最大長、Aはトナー粒子の投影面積を各々示す。SF1は、主に顕微鏡画像又は走査型電子顕微鏡SEM画像を、画像解析装置を用いて解析することによって数値化され、例えば、スライドガラス表面に散布した粒子の光学顕微鏡像を、ビデオカメラを通じてルーゼックス画像解析装置に取り込み、100個の粒子の最大長と投影面積を求め、上記式によって計算し、その平均値を求めることにより算出される。また、本実施形態において、静電荷像現像用トナーの体積平均粒子径は、3~9μmが好ましく、3.1~8.5μmがより好ましく、3.2~8.0μmが更に好ましい。体積平均粒子径が3μm以上であれば、トナーの流動性の低下が抑制され、各粒子の帯電性を維持しやすい。また、帯電分布が広がらず、背景非画像領域へ転写されることを防止し、現像機からトナーがこぼれにくくなる。更に、トナーの体積平均粒子径が3μm以上であれば、クリーニング性がよくなる。体積平均粒子径が9μm以下であれば、解像度の低下が抑制され、十分な画質が得られる。なお、上記体積平均粒子径は、例えば、コールターマルチサイザーIIベックマンコールター株製等の測定機で測定される。GSDvの測定方法また、得られるトナーの体積平均粒度分布指標GSDvは1.30以下であることが好ましい。GSDvが1.30以下であると、解像性が良好であり、トナー飛散やカブリ等の画像欠損の原因となることがないので好ましい。ここで、累積体積平均粒子径や体積平均粒度分布指標は、例えばコールターカウンターTAII日科機バイオス株製、マルチサイザーII日科機バイオス株製等の測定器で測定できる。粒度分布を基にして分割された粒度範囲チャネルに対して体積、数をそれぞれ小径側から累積分布を描き、累積16となる粒子径を体積D16V、数D16P、累積50となる粒子径を体積D50V、数D50P、累積84となる粒子径を体積D84V、数D84Pと定義する。これらを用いて、体積平均粒度分布指標GSDvはD84V/D16V12、数平均粒度分布指標GSDpはD84P/D16P12として算出される。トナーの製造方法本実施形態に用いられるの静電荷像現像用トナーの製造方法としては、前述の規定を満たすトナーを得ることができれば特に制限はない。トナーの作製方法は、特に限定されるものではなく、混練粉砕法等の乾式法や、溶融懸濁法、乳化凝集法、溶解懸濁法等の湿式法により作製する方法が挙げられる。中でも、乳化凝集法で作製することが好ましい。乳化凝集法とは、トナー粒子内に含まれる成分顔料、結着樹脂、着色剤等を含む分散液乳化液、顔料分散液等をそれぞれ調製し、これらの分散液を混合してトナー粒子に含まれる成分同士を凝集させて凝集粒子を作り、その後凝集粒子を結着樹脂の融解温度融点又はガラス転移温度以上に加熱して凝集粒子を熱融合させる方法である。乳化凝集法は、乾式法である混錬粉砕法や、他の湿式法である溶融懸濁法、溶解懸濁法等に比べ、小粒子径のトナー粒子を作製しやすく、また、粒度分布の狭いトナー粒子を得やすい。また、溶融懸濁法、溶解懸濁法等に比べ形状制御が容易であり、均一な不定形トナー粒子が作製される。更に、被膜形成など、トナー粒子の構造制御が可能であり、離型剤や結晶性ポリエステル樹脂を含有する場合は、これらの表面露出が抑制されるため、帯電性や保存性の悪化が防止される。次に、乳化凝集法の製造工程について詳述する。乳化凝集法は、少なくとも、トナー粒子を構成する原料を乳化して樹脂粒子乳化粒子を形成する乳化工程と、前記樹脂粒子の凝集体を形成する凝集工程と、該凝集体を融合させる融合工程とを有することが好ましい。以下、乳化凝集法によるトナー粒子の製造工程の一例について、工程別に説明する。乳化工程前記乳化液の作製法としては、転相乳化法、溶融乳化法などが挙げられる。転相乳化法では、分散すべき樹脂を、その樹脂が可溶な疎水性の有機溶剤中に溶解し、有機連続相Oil相;Oに塩基を加えて、中和する。その後、水系媒体Water相;Wを投入することによって、WaterinOilW/Oの系を、OilinWaterO/Wの系にすることで、樹脂が存在した有機連続相を不連続相に転相する。これによって、樹脂を、水系媒体中に粒子状に分散安定化し、乳化液が作製される。溶融乳化法では、水系媒体と樹脂とを混合した溶液に、分散機により剪断力を与えることにより乳化液が作製される。その際、加熱して樹脂成分の粘性を下げることにより、粒子が形成される。また、分散した樹脂粒子を安定化するため、分散剤を使用してもよい。更に、樹脂が油性であり、水への溶解度の比較的低いものである場合には、樹脂の溶解する溶剤に溶かして水中に分散剤や高分子電解質とともに粒子分散し、その後加熱又は減圧して溶剤を蒸散することにより、樹脂粒子を分散した乳化液を作製してもよい。前記溶融乳化法による乳化液の分散に用いる分散機としては、例えば、ホモジナイザー、ホモミキサー、加圧ニーダー、エクストルーダー、メディア分散機等が挙げられる。前記水系媒体としては、例えば、蒸留水、イオン交換水等の水;アルコール類;などが挙げられるが、水のみであることが好ましい。また、乳化工程に使用される分散剤としては、例えば、ポリビニルアルコール、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリメタクリル酸ナトリウムの等の水溶性高分子;ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、オクタデシル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、ラウリル酸ナトリウム、ステアリン酸カリウム等のアニオン性界面活性剤、ラウリルアミンアセテート、ステアリルアミンアセテート、ラウリルトリメチルアンモニウムクロライド等のカチオン性界面活性剤、ラウリルジメチルアミンオキサイド等の両性イオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアミン等のノニオン性界面活性剤等の界面活性剤等が挙げられる。これらのうち、洗浄の容易性や環境適正の観点からアニオン界面活性剤が使用される。前記乳化工程における乳化液に含まれる樹脂粒子の含有量は、10~50重量が好ましく、20~40重量がより好ましい。前記含有量が10重量以上であれば、粒度分布が過度に広がることがない。また50重量以下であれば、ばらつきのない撹拌をすることができ、粒度分布の狭い、特性の揃ったトナー粒子が得られる。樹脂粒子の体積平均粒子径は、0.08~0.8μmの範囲が好ましく、0.09~0.6μmがより好ましく、0.10~0.5μmが更に好ましい。0.08μm以上であれば、樹脂粒子が凝集しやすい。また、0.8μm以下であれば、トナー粒子の粒子径分布が広がりにくく、また、乳化粒子の沈殿が抑制されるため、乳化粒子分散液の保存性が向上する。次に説明する凝集工程に入る前に、結着樹脂以外のトナー粒子成分である顔料や離型剤等を分散させた分散液も作製しておくことが好ましい。また、結着樹脂、顔料等の各成分に対応して分散液を調製する方法だけでなく、例えば、ある成分の乳化液を調製する際、溶媒に他の成分を添加して2以上の成分を同時に乳化し、分散粒子中に複数の成分が含まれるようにしてもよい。凝集工程凝集工程においては、前記乳化工程で得た樹脂粒子の分散液、離型剤分散液及び、顔料分散液等を混合して混合液とし、結着樹脂のガラス転移温度以下の温度で加熱して凝集させ、凝集粒子を形成することが好ましい。凝集粒子の形成は、撹拌下、混合液のpHを酸性にすることによって行うことが好ましい。pHとしては、2~7の範囲が好ましく、2.2~6の範囲がより好ましく、2.4~5の範囲が更に好ましい。凝集粒子を形成する際に、凝集剤を使用することも有効である。凝集剤は、前記分散剤に用いる界面活性剤と逆極性の界面活性剤、無機金属塩の他、2価以上の金属錯体が好適に用いられる。金属錯体を用いた場合には界面活性剤の使用量を低減でき、帯電特性が向上するため特に好ましい。前記無機金属塩としては、例えば、塩化カルシウム、硝酸カルシウム、塩化バリウム、塩化マグネシウム、塩化亜鉛、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウムなどの金属塩、及び、ポリ塩化アルミニウム、ポリ水酸化アルミニウム、多硫化カルシウム等の無機金属塩重合体などが挙げられる。その中でも特に、アルミニウム塩及びその重合体が好適である。より狭い粒度分布を得るためには、無機金属塩の価数が一価より二価、二価より三価、三価より四価の方が、また、同じ価数であっても重合タイプの無機金属塩重合体の方が、より適している。また、前記凝集粒子が所望の粒子径になったところで、樹脂粒子樹脂乳化粒子を追添加することで、コア凝集粒子の表面を結着樹脂で被覆した構成のトナー粒子を作製してもよい。この場合、離型剤や結晶性ポリエステル樹脂がトナー粒子表面に露出しにくくなるため、帯電性や保存性の観点で好ましい構成である。追添加する場合、追添加前に凝集剤を添加したり、pH調整を行ってもよい。融合工程融合工程においては、前記凝集工程に準じた撹拌条件下で、凝集粒子の懸濁液のpHを4~8の範囲に上昇させることにより凝集の進行を止め、結着樹脂のガラス転移温度以上の温度で加熱を行うことにより凝集粒子を融合させることが好ましい。pHを上昇させるために使用するアルカリ溶液としてはNaOH水溶液が好ましい。NaOH水溶液は、他のアルカリ溶液である、例えばアンモニア溶液に比して、揮発性が低く、安全性が高い。またCaOH2などの2価のアルカリ溶液に比して、水への溶解性に優れ、必要な添加量が少なく、また、凝集の停止能力に優れる。前記加熱の時間としては、粒子間での融合が行われる程度に時間をかければよく、0.5~10時間が好ましい。凝集粒子の融合後に冷却し、融合粒子を得る。また冷却の工程で、離型剤や結着樹脂の融解温度近傍融解温度±10°Cの範囲で冷却速度を上げる、いわゆる急冷をすることで離型剤や結着樹脂の再結晶化を抑制して表面露出を抑制してもよい。次にろ過による固液分離と、イオン交換水を用いた水洗工程を繰り返すことで、表面の不純物を除去する洗浄工程を経て、トナー粒子の分散液を得ることができる。本実施形態に用いられるトナー粒子は、混練粉砕法によっても作製される。混練粉砕法でトナー粒子を作製するためには、例えば、結着樹脂、着色剤、離型剤等を、例えば、加圧ニーダー、ロールミル、エクストルーダー等により、溶融混練して分散し、冷却後に、ジェットミル等により微粉砕化し、分級機、例えば、風力分級機等により分級して目的とする粒子径のトナー粒子を調製する方法が用いられる。本実施形態の静電荷像現像用トナーには、必要に応じて無機粒子や有機粒子等、既知の外添剤を添加することができる。外添剤として用いられる無機粒子としては、例えば、シリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、塩化セリウム、ベンガラ、酸化クロム、酸化セリウム、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素等が挙げられる。中でも、シリカ粒子や酸化チタン粒子が好ましく、疎水化処理された粒子が特に好ましい。無機粒子は、一般に流動性を向上させる目的で使用される。無機粒子の1次粒子径としては、1nm以上200nm以下の範囲にあることが好ましく、その添加量としては、トナー100重量部に対して、0.01重量部以上20重量部以下の範囲にあることが好ましい。外添剤として用いられる有機粒子は、一般にクリーニング性や転写性を向上させる目的で使用され、具体的には例えば、ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート、ポリフッ化ビニリデン等が挙げられる。静電荷像現像剤本実施形態の静電荷像現像用トナーは、非磁性一成分現像剤として使用してもよく、また、また、二成分現像剤として用いられてもよい。二成分現像剤として用いる場合にはキャリアと混合して使用される。二成分現像剤に使用し得るキャリアとしては、特に制限はなく、公知のキャリアが用いられる。例えば酸化鉄、ニッケル、コバルト等の磁性金属、フェライト、マグネタイト等の磁性酸化物や、これら芯材表面に樹脂被覆層を有する樹脂コートキャリア、磁性分散型キャリア等が挙げられる。また、マトリックス樹脂に導電材料などが分散された樹脂分散型キャリアであってもよい。キャリアに使用される被覆樹脂マトリックス樹脂としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルエーテル、ポリビニルケトン、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、スチレン-アクリル酸共重合体、オルガノシロキサン結合からなるストレートシリコーン樹脂又はその変性品、フッ素樹脂、ポリエステル、ポリカーボネート、フェノール樹脂、エポキシ樹脂等が例示されるが、これらに限定されるものではない。導電材料としては、金、銀、銅といった金属やカーボンブラック、更に酸化チタン、酸化亜鉛、硫酸バリウム、ホウ酸アルミニウム、チタン酸カリウム、酸化スズ、カーボンブラック等が例示されるが、これらに限定されるものではない。また、キャリアの芯材としては、鉄、ニッケル、コバルト等の磁性金属、フェライト、マグネタイト等の磁性酸化物、ガラスビーズ等が挙げられるが、キャリアを磁気ブラシ法に用いるためには、磁性材料であることが好ましい。キャリアの芯材の体積平均粒子径としては、10μm以上500μm以下の範囲であることが好ましく、30μm以上100μm以下の範囲であることがより好ましい。また、キャリアの芯材の表面に樹脂被覆するには、前記被覆樹脂、及び、必要に応じて各種添加剤を適当な溶媒に溶解した被覆層形成用溶液により被覆する方法等が挙げられる。溶媒としては、特に限定されるものではなく、使用する被覆樹脂、塗布適性等を勘案して選択すればよい。具体的な樹脂被覆方法としては、キャリアの芯材を被覆層形成用溶液中に浸漬する浸漬法、被覆層形成用溶液をキャリアの芯材表面に噴霧するスプレー法、キャリアの芯材を流動エアーにより浮遊させた状態で被覆層形成用溶液を噴霧する流動床法、ニーダーコーター中でキャリアの芯材と被覆層形成溶液とを混合し、溶剤を除去するニーダーコーター法等が挙げられる。前記二成分現像剤における本実施形態の静電荷像現像用トナーと上記キャリアとの混合比重量比としては、トナー:キャリア=1:100~30:100の範囲であることが好ましく、3:100~20:100の範囲であることがより好ましい。画像形成装置次に、本実施形態の画像形成方法において使用する画像形成装置について説明する。本実施形態において使用する画像形成装置は、本実施形態の静電荷像現像用トナー、好ましくは、静電荷像現像剤を少なくとも収納した現像装置を備えた画像形成装置である。また、この現像装置は、画像形成装置に脱着可能なカートリッジであっても良い。画像形成装置に用いるカートリッジは、トナーを単独で収納するトナーカートリッジであってもよいが、静電荷像現像剤を収納する現像剤カートリッジであることが好ましく、また、像保持体上に形成された静電潜像を静電荷像現像用トナーにより現像してもよいが、静電荷像現像剤により現像してトナー像を形成する現像手段を少なくとも備えるプロセスカートリッジであることが好ましい。また、本実施形態に使用するカートリッジは、その他必要に応じて、除電手段等のその他の部材を含んでいてもよい。本実施形態の画像形成方法に使用する画像形成装置は、電子写真感光体像保持体と、前記像保持体を帯電させる帯電手段帯電ロールと、帯電した前記像保持体を露光して該像保持体上に静電潜像を形成させる露光手段露光装置と、トナーを含む現像剤により前記静電潜像を現像してトナー像を形成させる現像手段現像装置と、前記トナー像を前記像保持体から被転写体に転写する転写手段とを有し、前記トナーを含む現像剤は、本実施形態の静電荷像現像用トナーを含むことが好ましい。なお、現像手段は、前記の現像剤量規制手段を有している。なお、本実施形態の画像形成装置は、上記のような像保持体と、帯電手段と、露光手段と、現像手段と、転写手段とを少なくとも含むものであれば特に限定はされないが、その他必要に応じて、定着手段や、クリーニング手段、除電手段等を含んでいていてもよい。前記転写手段では、中間転写体を用いて2回以上の転写を行ってもよい。また、転写手段における被転写体としては、中間転写体や紙等の被記録媒体が例示できる。前記像保持体、及び、前記の各手段は、前記の画像形成方法の各工程で述べた構成を好ましく用いることができる。前記の各手段は、いずれも画像形成装置において公知の手段が利用できる。また、本実施形態の画像形成装置は、前記した構成以外の手段や装置等を含むものであってもよい。また、本実施形態の画像形成装置は、前記した手段のうちの複数を同時に行ってもよい。本実施形態の画像形成装置の一例について図1を参照しながら説明するが、何ら本実施形態を限定するものではない。図1は、本実施形態の二成分現像剤を使用する画像形成装置の一例を示す概略断面図である。図1は、本実施の形態の画像形成方法により画像を形成するための、画像形成装置の構成例を示す概略図である。図示した画像形成装置200は、ハウジング400内において4つの電子写真感光体像保持体401a~401dが中間転写ベルト409に沿って相互に並列に配置されている。電子写真感光体401a~401dは、例えば、電子写真感光体401aがイエロー、電子写真感光体401bがマゼンタ、電子写真感光体401cがシアン、電子写真感光体401dがブラックの色からなる画像をそれぞれ形成することが可能である。電子写真感光体401a~401dのそれぞれは所定の方向紙面上は反時計回りに回転可能であり、その回転方向に沿って帯電ロール402a~402d、現像装置404a~404d、1次転写ロール410a~410d、クリーニングブレード415a~415dが配置されている。現像装置404a~404dのそれぞれにはトナーカートリッジ405a~405dに収容されたブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの4色のトナーが供給可能であり、また、1次転写ロール410a~410dはそれぞれ中間転写ベルト409を介して電子写真感光体401a~401dに当接している。更に、ハウジング400内の所定の位置には露光装置403が配置されており、露光装置403から出射された光ビームを帯電後の電子写真感光体401a~401dの表面に照射することが可能となっている。これにより、電子写真感光体401a~401dの回転工程において帯電、露光、現像、1次転写、クリーニングの各工程が順次行われ、各色のトナー像が中間転写ベルト409上に重ねて転写される。ここで、帯電ロール402a~402dは、電子写真感光体401a~401dの表面に導電性部材帯電ロールを接触させて感光体に電圧を均一に印加し、感光体表面を所定の電位に帯電させるものである帯電工程。なお、本実施形態において示した帯電ロールの他、帯電ブラシ、帯電フィルム若しくは帯電チューブなどを用いて接触帯電方式による帯電を行ってもよい。また、コロトロン若しくはスコロトロンを用いた非接触方式による帯電を行ってもよい。露光装置403としては、電子写真感光体401a~401dの表面に、半導体レーザー、LEDlightemittingdiode、液晶シャッター等の光源を所望の像様に露光できる光学系装置等を用いることができる。これらの中でも、非干渉光を露光可能な露光装置を用いると、電子写真感光体401a~401dの導電性基体と感光層との間での干渉縞を防止することができる。現像装置404a~404dには、上述の二成分現像剤を接触又は非接触させて現像する一般的な現像装置を用いて行うことができる現像工程。そのような現像装置としては、二成分現像剤を用いる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜公知のものを選択することができる。一次転写工程では、1次転写ロール410a~410dに、像保持体上のトナーと逆極性の1次転写バイアスが印加されることで、像保持体から中間転写ベルト409へ各色のトナーが順次1次転写される。クリーニングブレード415a~415dは、転写工程後の電子写真感光体の表面に付着した残存トナーを除去するためのもので、これにより清浄面化された電子写真感光体は上記の画像形成プロセスに繰り返し供される。クリーニングブレードの材質としてはウレタンゴム、ネオプレンゴム、シリコーンゴム等が挙げられる。中間転写ベルト409は駆動ロール406、バックアップロール408及びテンションロール407により所定の張力をもって支持されており、これらのロールの回転によりたわみを生じることなく回転可能となっている。また、2次転写ロール413は、中間転写ベルト409を介してバックアップロール408と当接するように配置されている。2次転写ロール413に、中間転写体上のトナーと逆極性の2次転写バイアスが印加されることで、中間転写ベルトから被記録媒体へトナーが2次転写される。バックアップロール408と2次転写ロール413との間を通った中間転写ベルト409は、例えば駆動ロール406の近傍に配置されたクリーニングブレード416、あるいは、除電器不図示により清浄面化された後、次の画像形成プロセスに繰り返し供される。また、ハウジング400内の所定の位置にはトレイ被記録媒体トレイ411が設けられており、トレイ411内の紙などの被記録媒体500が移送ロール412により中間転写ベルト409と2次転写ロール413との間、更には相互に当接する2個の定着ロール414の間に順次移送された後、ハウジング400の外部に排紙される。本実施形態における現像剤量規制部材の一例について図1及び2を参照しながら説明するが、何ら本実施形態を限定するものではない。図2は、図1に示す現像装置404aを例にとって、その断面を拡大して示す概略断面図である。現像装置404aを符号Gyで示し、像保持体401aを符号PRyで、また、現像ロールを符号ROyで示す。現像装置Gyの内部には現像ロールROyの外表面の一部が像保持体PRy側に露出した状態で収納されている。図2において、時計回りに回転している現像ロールROyとこの回転方向とは逆方向の反時計回りに回転している像保持体PRyとの最近接部の重力方向下方には現像領域Q2yが形成されている。また、前記現像装置GyのX方向の両端部には、現像ロールROyと、像保持体PRyとの間隔を所定の間隔にするための突き当て部材Va、いわゆるトラッキング部材が支持されている。前記現像ロールROyの現像領域Q2yの回転方向上流側には、現像ロールROyの表面に付着する現像剤の層厚現像剤量を規制するために現像ロールROyに対向し、かつ、所定の間隔を有する位置に現像剤量規制部材8が設けられている。以下、実施例及び比較例を挙げ、本実施形態をより具体的に詳細に説明するが、本実施形態は以下の実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、部及びは重量部及び重量を表す。<ガラス転移温度の測定方法>トナーのガラス転移温度は、DSC示差走査型熱量計測定法により決定し、ASTMD3418-8に準拠して測定された主体極大ピークより求めた。主体極大ピークの測定には、パーキンエルマー社製のDSC-7を用いた。この装置の検出部の温度補正はインジウムと亜鉛との融点を用い、熱量の補正にはインジウムの融解熱を用いた。サンプルは、アルミニウム製パンを用い、対照用に空パンをセットし、昇温速度10°C/minで測定を行った。<ヤング率の測定方法>JISK7161:94に記載のプラスチック-引張特性の試験方法に基づいて試験を行った。<Mw及びMnの測定>重量平均分子量Mw、及び、数平均分子量Mnは、GPCGelPermeationChromatographyにより測定し、算出した。具体的には、GPCは東ソー株製HLC-8120を使用し、カラムは東ソー株製TSKgelSuperHM-M15cmを使用し、ポリエステル樹脂をTHFテトラヒドロフラン溶媒で溶解して測定した。次に、単分散ポリスチレン標準試料により作成した分子量校正曲線を使用してポリエステル樹脂の分子量を算出した。<スチレン-ブタジエン共重合体SBR樹脂粒子分散液1SBR1の調製>ブタジエン75.0部スチレン25.0部n-ドデシルメルカプタン0.5部ペルオキシ二硫酸カリウム0.3部アルキルベンゼンスルホン酸ソーダ5.0部水180部この標準配合を50°Cの重合温度で10時間保持した。重合停止にはヒドロキノン0.1重量部を添加した。未反応単量体を除去するため、まず、大気圧で、次いで減圧下でフラッシュ蒸留することによってブタジエンを、次いで、カラム内で蒸気ストリッピングすることによってスチレンを除いた。得られた樹脂粒子分散液の粒径は160nmであった。得られたSBR樹脂のガラス転移温度Tg及びヤング率を表1に示す。<スチレン-ブタジエン共重合体SBR樹脂粒子分散液2SBR2の調製>スチレン含有量及びブタジエン含有量を表1に記載のように変更した以外は、SBR1と同様にして、SBR樹脂粒子分散液2SBR2を調製した。得られたSBR樹脂のガラス転移温度Tg及びヤング率を表1に示す。<スチレン-ブタジエン共重合体SBR樹脂粒子分散液3SBR3の調製>スチレン含有量及びブタジエン含有量を表1に記載のように変更した以外は、SBR1と同様にして、SBR樹脂粒子分散液3SBR3を調製した。得られたSBR樹脂のガラス転移温度Tg及びヤング率を表1に示す。<スチレン-ブタジエン共重合体SBR樹脂粒子分散液4SBR4の調製>スチレン含有量及びブタジエン含有量を表1に記載のように変更した以外は、SBR1と同様にして、SBR樹脂粒子分散液4SBR4を調製した。得られたSBR樹脂のガラス転移温度Tg及びヤング率を表1に示す。<スチレン-ブタジエン共重合体SBR樹脂粒子分散液5SBR5の調製>スチレン含有量及びブタジエン含有量を表1に記載のように変更した以外は、SBR1と同様にして、SBR樹脂粒子分散液5SBR5を調製した。得られたSBR樹脂のガラス転移温度Tg及びヤング率を表1に示す。<ポリエステル樹脂粒子分散液1PES1の調製>撹拌機、温度計、コンデンサー、窒素ガス導入管を備えた反応容器中に、酸成分多価カルボン酸類及びアルコール成分多価アルコール類として、以下の表に示すPES1の材料組成比モル比にて各材料を投入し、反応容器中を乾燥窒素ガスで置換した後、モノマー成分に対してジブチルスズブオキサイドを0.16重量投入して、窒素ガス気流下約195°Cで約6時間撹拌反応させ、更に温度を約240°Cに上げて約6.0時間撹拌反応させた後、反応容器内を10.0mmHgまで減圧し、減圧下で約0.5時間撹拌反応させて、淡黄色透明の非結晶性ポリエステル樹脂PES1を得た。続いてPES1160部酢酸エチル233部水酸化ナトリウム水溶液0.3N0.1部上記成分をセパラブルフラスコに入れ、70°Cで加熱し、スリーワンモーター新東科学株製により撹拌して樹脂混合液を調製した。この樹脂混合液を更に撹拌しながら、徐々にイオン交換水373部を加え、転相乳化させ、脱溶剤することによりポリエステル樹脂粒子分散液1を得た。<ポリエステル樹脂粒子分散液2PES2の調製>撹拌機、温度計、コンデンサー、窒素ガス導入管を備えた反応容器中に、酸成分多価カルボン酸類及びアルコール成分多価アルコール類として、以下の表に示すPES2の材料組成比モル比にて各材料を投入し、反応容器中を乾燥窒素ガスで置換した後、モノマー成分に対してジブチルスズブオキサイドを0.16重量投入して、窒素ガス気流下約195°Cで約6時間撹拌反応させ、更に温度を約240°Cに上げて約4.0時間撹拌反応させた後、反応容器内を10.0mmHgまで減圧し、減圧下で約0.5時間撹拌反応させて、淡黄色透明の非結晶性ポリエステル樹脂PES2を得た。続いてPES2160部酢酸エチル233部水酸化ナトリウム水溶液0.3N0.1部上記成分をセパラブルフラスコに入れ、70°Cで加熱し、スリーワンモーター新東科学株製により撹拌して樹脂混合液を調製した。この樹脂混合液を更に撹拌しながら、徐々にイオン交換水373部を加え、転相乳化させ、脱溶剤することによりポリエステル樹脂粒子分散液2を得た。<ポリエステル樹脂粒子分散液3PES3の調製>撹拌機、温度計、コンデンサー、窒素ガス導入管を備えた反応容器中に、酸成分多価カルボン酸類及びアルコール成分多価アルコール類として、以下の表に示すPES3の材料組成比モル比にて各材料を投入し、反応容器中を乾燥窒素ガスで置換した後、モノマー成分に対してジブチルスズブオキサイドを0.16重量投入して、窒素ガス気流下約195°Cで約4時間撹拌反応させ、更に温度を約240°Cに上げて約6.0時間撹拌反応させた後、反応容器内を10.0mmHgまで減圧し、減圧下で約0.5時間撹拌反応させて、淡黄色透明の非結晶性ポリエステル樹脂PES3を得た。続いてPES3160部酢酸エチル233部水酸化ナトリウム水溶液0.3N0.1部上記成分をセパラブルフラスコに入れ、70°Cで加熱し、スリーワンモーター新東科学株製により撹拌して樹脂混合液を調製した。この樹脂混合液を更に撹拌しながら、徐々にイオン交換水373部を加え、転相乳化させ、脱溶剤することによりポリエステル樹脂粒子分散液3を得た。<ポリエステル樹脂粒子分散液4PES4の調製>撹拌機、温度計、コンデンサー、窒素ガス導入管を備えた反応容器中に、酸成分多価カルボン酸類及びアルコール成分多価アルコール類として、以下の表に示すPES4の材料組成比モル比にて各材料を投入し、反応容器中を乾燥窒素ガスで置換した後、モノマー成分に対してジブチルスズブオキサイドを0.16重量投入して、窒素ガス気流下約195°Cで約10時間撹拌反応させ、更に温度を約240°Cに上げて約6.0時間撹拌反応させた後、反応容器内を10.0mmHgまで減圧し、減圧下で約0.5時間撹拌反応させて、淡黄色透明の非結晶性ポリエステル樹脂PES4を得た。続いてPES4160部酢酸エチル233部水酸化ナトリウム水溶液0.3N0.1部上記成分をセパラブルフラスコに入れ、70°Cで加熱し、スリーワンモーター新東科学株製により撹拌して樹脂混合液を調製した。この樹脂混合液を更に撹拌しながら、徐々にイオン交換水373部を加え、転相乳化させ、脱溶剤することによりポリエステル樹脂粒子分散液4を得た。上記表2中で使用した成分は以下の通りである。TPA:テレフタル酸terephthalicacidFA:フマル酸fumaricacidDSA:ドデセニルコハク酸無水物dodecenylsuccinicanhydrideTMA:トリメリット酸無水物trimelliticanhydrideBis-AEO:ビスフェノールAエチレンオキサイド2mol付加物Bis-APO:ビスフェノールAプロピレンオキサイド2mol付加物また、表2中のポリカルボン酸/ポリオール比とは、ポリカルボン酸とポリオールのモル比を表す。<離型剤粒子分散液の調製>炭化水素系ワックス日本精鑞株製、商品名:FNP0090、融解温度Tw=90.2°C:270部アニオン性界面活性剤第一工業製薬株製、ネオゲンRK、有効成分量:60重量:13.5部有効成分として、離型剤に対して3.0重量イオン交換水:21.6部上記成分を混合し、圧力吐出型ホモジナイザーゴーリン社製、ゴーリンホモジナイザで、内液温度120°Cにて離型剤を溶解した後、分散圧力5MPaで120分間、続いて40MPaで360分間分散処理し、冷却して、離型剤分散液を得た。この離型剤分散液中の粒子の体積平均粒径D50vは225nmであった。その後、イオン交換水を加えて固形分濃度が20.0重量になるように調整した。<顔料分散液1の調製>平均粒径10μmのアルミニウム粉末ペースト東洋アルミニウム株製、アルペースト1200Mを脱溶剤後、得られた粉末を以下の手順で分散した。脱溶剤後アルペースト1200M:200部アニオン系界面活性剤第一工業製薬株製、ネオゲンSC:33部有効成分60重量イオン交換水:750部上記成分を全て投入した際に液面の高さが容器の高さの1/3程度になる大きさのステンレス容器に、上記イオン交換水のうち280部と上記アニオン系界面活性剤を入れ、温度40°Cに加温して充分に界面活性剤を溶解させた後25°Cに冷却し、アルミニウム粉末ペーストと残りのイオン交換水を投入し、撹拌器を用いて、濡れていない顔料が無くなるまで撹拌するとともに、充分に脱泡させた。<顔料分散液2の調製>平均粒径0.1μmの酸化チタン石原産業株製、P1-501A200部を用い、顔料分散液1の調製と同様の方法で顔料分散液2を調製した。<トナー1の製造方法>ポリエステル樹脂粒子分散液1:102.8部樹脂分30.8部スチレン-ブタジエン共重合体樹脂粒子分散液1:163.6部樹脂分57.3部顔料分散液1:209.4部顔料分44部離型剤粒子分散液:73.5部離型剤分14.7部イオン交換水:320部アニオン性界面活性剤ダウケミカル社製、DOWFAX2A1:7.0部上記成分を、温度計、pH計、撹拌器を具備した3リットルの反応容器に入れ、温度25°Cにて、0.3M硝酸を加えてpHを3.0にした後、ホモジナイザーIKAジャパン社製:ウルトラタラクスT50にて5,000rpmで分散しながら、5の濃度に調整した硫酸アルミニウム水溶液SAを125部添加して6分間分散した。その後、反応容器に撹拌器、マントルヒーターを設置し、スラリーが充分に撹拌されるように撹拌器の回転数を調整しながら、温度40°Cまでは0.2°C/分の昇温速度、40°Cを超えてからは0.05°C/分の昇温速度で昇温し、10分ごとにマルチサイザーIIアパーチャー径:100μm、ベックマン-コールター社製にて粒径を測定した。体積平均粒径が8.0μmになったところで温度を保持した。30分後、4重量水酸化ナトリウム水溶液を用いてpHを9.0にした。その後、5°CごとにpHを9.0になるように同様にして調整しながら、昇温速度1°C/分で90°Cまで昇温し、90°Cで3時間保持した。15分ごとに光学顕微鏡と走査電子顕微鏡FE-SEMにて粒子形状及び表面性を観察したところ、1.0時間目で粒子の合一が確認されたので、冷却水にて容器を30°Cまで5分間かけて冷却した。その後、この粒子100部に対し、コロイダルシリカ日本アエロジル株製:R972を1.5部加え、ヘンシェルミキサーで33m/sの周速で3分撹拌しトナー1を作製した。<静電荷像現像剤1の製造方法>キャリア1の調製フェライト粒子体積平均粒径:35μm、GSDv:1.20:100部トルエン:14部ポリメタクリル酸メチル-パーフルオロオクチルメチルアクリレート共重合体共重合比、70:30、臨界表面張力:24dyn/cm:1.6部カーボンブラック商品名:VXC-72、キャボット社製、体積抵抗率:100Ωcm以下:0.12部架橋メラミン樹脂粒子平均粒径:0.3μm、トルエン不溶:0.3部まず、ポリメタクリル酸メチル-パーフルオロオクチルメチルアクリレート共重合体に、カーボンブラックをトルエンに希釈して加えサンドミルで分散した。次いで、これにフェライト粒子以外の上記各成分を10分間スターラーで分散し、被覆層形成液を調合した。次いで、この被覆層形成液とフェライト粒子とを真空脱気型ニーダーに入れ、温度60°Cにおいて30分間撹拌した後、減圧してトルエンを留去して、樹脂被覆層を形成してキャリアを得た。静電荷像現像剤1の調製上記樹脂被覆キャリア500重量部に対して、前記トナー40重量部を加え、V型ブレンダーで20分間ブレンドした後、目開き212μmの振動篩いにより凝集体を除去して、現像剤を調製した。現像剤量規制部材1の作製高密度ポリエチレン日本ポリエチレン株製、ノバテックHD100部、シリカ日本アエロジル株製、R972、16nm10部、カーボンブラックキャボット社製、R33010部を混錬、成型し、ApeosPort-IIC4300用のシアン現像機に用いられている現像剤量規制部材と同じ大きさ、形状の現像剤量規制部材1を得た。現像剤量規制部材1のヤング率は1.1MPaであった。現像剤量規制部材2の作製シリカを15部、カーボンブラックキャボット社製、R330を8部とした以外は現像剤量規制部材1と同様に現像剤量規制部材2を作製した。現像剤量規制部材2のヤング率は1.0MPaであった。現像剤量規制部材3の作製シリカを18部、カーボンブラックキャボット社製、R330を7部とした以外は現像剤量規制部材1と同様に現像剤量規制部材3を作製した。現像剤量規制部材3のヤング率は0.9MPaであった。現像剤量規制部材4の作製シリカを20部、カーボンブラックキャボット社製、R330を5部とした以外は現像剤量規制部材1と同様に現像剤量規制部材4を作製した。現像剤量規制部材4のヤング率は0.8MPaであった。現像剤量規制部材5の作製シリカを24部、カーボンブラックキャボット社製、R330を6部とした以外は現像剤量規制部材1と同様に現像剤量規制部材5を作製した。現像剤量規制部材5のヤング率は0.7MPaであった。現像剤量規制部材6の作製シリカを27部、カーボンブラックキャボット社製、R330を6部とした以外は現像剤量規制部材1と同様に現像剤量規制部材6を作製した。現像剤量規制部材6のヤング率は0.6MPaであった。現像剤量規制部材7の作製シリカを30部、カーボンブラックキャボット社製、R330を5部とした以外は現像剤量規制部材1と同様に現像剤量規制部材7を作製した。現像剤量規制部材7のヤング率は0.5MPaであった。現像剤量規制部材8の作製シリカをR812日本アエロジル株製、8nmを30部、カーボンブラックキャボット社製、R330を5部とした以外は現像剤量規制部材1と同様に現像剤量規制部材7を作製した。現像剤量規制部材7のヤング率は0.4MPaであった。現像剤量規制部材9の作製シリカをR812日本アエロジル株製、8nmを30部、前記R972を5部、カーボンブラックキャボット社製、R330を4部とした以外は現像剤量規制部材1と同様に現像剤量規制部材9を作製した。現像剤量規制部材9のヤング率は0.3MPaであった。現像剤量規制部材10の作製シリカをR812日本アエロジル株製、8nmを35部、前記R972を5部、カーボンブラックキャボット社製、R330を3部とした以外は現像剤量規制部材1と同様に現像剤量規制部材10を作製した。現像剤量規制部材10のヤング率は0.2MPaであった。現像剤量規制部材11の作製シリカをR812日本アエロジル株製、8nmを35部、前記R972を10部、カーボンブラックキャボット社製、R330を2部とした以外は現像剤量規制部材1と同様に現像剤量規制部材11を作製した。現像剤量規制部材11のヤング率は0.1MPaであった。現像剤量規制部材12の作製シリカをR812日本アエロジル株製、8nmを37部、前記R972を10部、カーボンブラックを用いなかった以外は現像剤量規制部材1と同様に現像剤量規制部材12を作製した。現像剤量規制部材12のヤング率は0.09MPaであった。実施例1<画像形成方法>ApeosPort-IIC4300富士ゼロックス株製を用い電子写真学会テストチャートNo.1-R1993を黒、シアン、マゼンタ、イエロー現像剤によってそれぞれ単色の画像を10枚作製した。用紙は富士ゼロックス株製C2紙を用いた。次に、ApeosPort-IIC4300改造機定着機がなくても出力が可能なようにし、かつ現像機に現像剤量規制部材1を用い、現像機が全て揃っていなくても作動するようにしたものを用いて、上記静電荷像現像剤1を現像機に入れ、A4の白紙を5,000枚流し、現像剤にストレスを加えた後、上記で作製した単色のテストチャートのアルファベット部分にベタ画像が作製されるようにトナー1が未定着である画像を作製した。その後外部定着機で定着した。なお、定着条件は、定着領域の接触幅6mm、接触時間0.1秒、定着機の設定温度130°C、面圧0.75kgf/cm2とした。また、トナー1の載り量は、20g/m2であった。得られた画像を、以下のようにして評価した。<下地の画像の視認性剥離性>4色の定着画像のトナー1を用いて作製したベタ部分の各色1枚、計4枚を1円玉で引っ掻き、ベタ部分のトナーを剥がした。下地であるシアン、マゼンタ、イエロー、黒画像それぞれの視認性を以下の評価基準で官能評価した。なお、G2以上が許容範囲である。G8:作製した4色の画像について最小の文字まで読み取ることができる。G7:イエロー画像の最小の文字について読み取りが困難である。G6:イエロー、マゼンタ画像の最小の文字について読み取りが困難である。G5:黒以外の画像の最小の文字について読み取りが困難である。G4:作製した4色の画像ともに最小の文字について読み取りが困難である。G3:作製した4色の画像について、1色が2番目に小さい文字についても読み取りが困難である。G2:作製した4色の画像について、2色又は3色が2番目に小さい文字についても読み取りが困難である。G1:作製した4色の画像ともに、2番目に小さい文字について読み取りが困難である。すなわち、作製したベタ画像の剥離性は、その剥離性が悪いと下地の文字まで傷つけてしまい読めなくなることを示すものである。<隠蔽性>隠蔽性は上記下地の画像の視認性の剥がす前の画像を用い、以下の評価基準で官能評価した。なお、G2以上が許容範囲である。G8:作製した4色の画像40枚の文字がいずれも隠蔽されており、読み取りができない。G7:作製した4色の画像40枚のうち1枚がベタ部を通して読み取ることができる。G6:作製した4色の画像40枚のうち2枚がベタ部を通して読み取ることができる。G5:作製した4色の画像40枚のうち3枚がベタ部を通して読み取ることができる。G4:作製した4色の画像40枚のうち4枚がベタ部を通して読み取ることができる。G3:作製した4色の画像40枚のうち5枚~8枚がベタ部を通して読み取ることができる。G2:作製した4色の画像40枚のうち9枚~10枚がベタ部を通して読み取ることができる。G1:作製した4色の画像40枚のうち11枚以上がベタ部を通して読み取ることができる。なお、上記テストチャートには9種類の大きさの異なるアルファベットが記載されており、その9種類のアルファベットをいずれも覆うようにベタ部を作製した。隠蔽性の評価はそれらの9種の文字の1字でも読み取れた場合、読み取ることができるとした。また、現像機内部の現像剤量規制部材のブロッキングについて目視で確認した。実施例2~38、比較例1~7使用した結着樹脂を表3に記載のように変更した以外は、実施例1と同様にして静電荷像現像用トナー、静電荷像現像剤を調製した。評価結果を表4に示す。以上より次のことが明らかである。すなわち本実施形態のスクラッチトナーにおいては、隠蔽性、剥離性及び現像剤量規制部材へのブロッキングが好ましい範囲であるのに対して、本実施形態から外れた範囲では、スクラッチトナーとして用いるにはトナーのヤング率が高すぎるために剥がれにくくなり、本来読み取る必要がある下層の画像にまで影響を与えてしまう。また、現像機内で破壊されキャリアの帯電能力が低下するため、隠蔽に必要なだけのトナーを現像することができなくなったり、現像剤量規制部材へのブロッキングが生じてしまう。"