"直径100ナノメートル以下であり、非晶質の高分子ファイバーが複数箇所で分岐した構造を有する、ネットワーク状高分子ナノファイバー。比表面積が10平方メートル/グラム以上1000平方メートル/グラム以下である、請求項1に記載のネットワーク状高分子ナノファイバー。前記非晶質の高分子はポリスチレン、ポリカーボネート、ポリ2,6-ジメチル-p-フェニレンオキサイド、ポリスルホン、ポリp-フェニレンエーテル-スルホン、ポリアクリルニトリル、ポリエーテルイミド、及びポリ塩化ビニルからなる群から選ばれた一または複数の化合物である、請求項1または請求項2に記載のネットワーク状高分子ナノファイバー。以下のステップを有するネットワーク状高分子ナノファイバーの製造方法。a非晶質高分子をその良溶媒に溶解して高分子溶液を得る。b前記非晶質高分子溶液を急速に凍結させ、高分子と固化した溶媒分子とのナノスケールの相分離構造を形成させる。c凍結した前記非晶質高分子溶液から前記良溶媒を除去する。前記良溶媒を除去するステップは、前記良溶媒を前記非晶質高分子の貧溶媒で溶媒置換するステップを含む、請求項4に記載の方法。前記貧溶媒はメタノールである、請求項5に記載の方法。前記溶媒置換するステップは、温度を段階的に上昇させるステップを含む、請求項5または請求項6に記載の方法。前記良溶媒を除去するステップは、さらに溶媒交換を行うステップを含む、請求項5から請求項7の何れかに記載の方法。前記溶媒交換は前記貧溶媒またはブタノールを使用して行う、請求項8に記載の方法。前記良溶媒を除去するステップは、凍結乾燥または前記非晶質高分子のガラス転移温度以下の温度で真空乾燥するステップを含む、請求項4から9に記載の方法。前記非晶質の高分子はポリスチレン、ポリカーボネート、ポリ2,6-ジメチル-p-フェニレンオキサイド、ポリスルホン、ポリp-フェニレンエーテル-スルホン、ポリアクリルニトリル、ポリエーテルイミド、及びポリ塩化ビニルからなる群から選ばれた一または複数の化合物である、請求項4から請求項10の何れかに記載の方法。前記良溶媒はベンゼン、四塩化炭素、クロロベンゼン、クロロホルム、シクロヘキサノン、o-ジクロロベンゼン、ジメチルホルムアミド、1-メチル-2-ピロリドン、ニトロベンゼン、1,1,2,2-テトラクロロエタン、及びp-キシレンからなる群から選ばれた一または複数の化合物である、請求項4から請求項11の何れかに記載の方法。請求項1から請求項3の何れかに記載のネットワーク状高分子ナノファイバーを使用したガス吸着剤。請求項1から請求項3の何れかに記載のネットワーク状高分子ナノファイバーを使用したガス分離材。請求項1から請求項3の何れかに記載のネットワーク状高分子ナノファイバーを使用した有機分子の除去剤。本発明はこれまでになかった、非晶質のファイバーで構成されるとともにその直径が100ナノメートル以下のネットワーク状高分子ナノファイバー、その製造方法、及び応用製品を提供することを課題とする。本発明の一側面によれば、直径100ナノメートル以下であり、非晶質の高分子ファイバーが複数箇所で分岐した構造を有する、ネットワーク状高分子ナノファイバーが提供される。前記ネットワーク状高分子ナノファイバーの比表面積は10平方メートル/グラム以上1000平方メートル/グラム以下であってよい。前記非晶質の高分子はポリスチレン、ポリカーボネート、ポリ2,6-ジメチル-p-フェニレンオキサイド、ポリスルホン、ポリp-フェニレンエーテル-スルホン、ポリアクリルニトリル、ポリエーテルイミド、及びポリ塩化ビニルからなる群から選ばれた一または複数の化合物であってよい。本発明の他の側面によれば、以下のステップを有するネットワーク状高分子ナノファイバーの製造方法が与えられる。a非晶質高分子をその良溶媒に溶解して高分子溶液を得る。b前記非晶質高分子溶液を急速に凍結させ、高分子と固化した溶媒分子とのナノスケールの相分離構造を形成させる。c凍結した前記非晶質高分子溶液から前記良溶媒を除去する。前記良溶媒を除去するステップは、前記良溶媒を前記非晶質高分子の貧溶媒で溶媒置換するステップを含んでよい。前記貧溶媒はメタノールであってよい。前記溶媒置換するステップは、温度を段階的に上昇させるステップを含んでよい。前記良溶媒を除去するステップは、さらに溶媒交換を行うステップを含んでよい。前記溶媒交換は前記貧溶媒またはブタノールを使用して行ってよい。前記良溶媒を除去するステップは、凍結乾燥または前記非晶質高分子のガラス転移温度以下の温度で真空乾燥するステップを含んでよい。前記非晶質の高分子はポリスチレン、ポリカーボネート、ポリ2,6-ジメチル-p-フェニレンオキサイド、ポリスルホン、ポリp-フェニレンエーテル-スルホン、ポリアクリルニトリル、ポリエーテルイミド、及びポリ塩化ビニルからなる群から選ばれた一または複数の化合物であってよい。前記良溶媒はベンゼン、四塩化炭素、クロロベンゼン、クロロホルム、シクロヘキサノン、o-ジクロロベンゼン、ジメチルホルムアミド、1-メチル-2-ピロリドン、ニトロベンゼン、1,1,2,2-テトラクロロエタン、及びp-キシレンからなる群から選ばれた一または複数の化合物であってよい。本発明の他の側面によれば、前記ネットワーク状高分子ナノファイバーを使用したガス吸着剤が与えられる。本発明の他の側面によれば、前記ネットワーク状高分子ナノファイバーを使用したガス分離材が与えられる。本発明の他の側面によれば、前記ネットワーク状高分子ナノファイバーを使用した有機分子の除去剤が与えられる。本発明で得られるネットワーク状高分子ナノファイバーは、本質的に非晶質であり、かつ比表面積が非常に大きいことから、優れたガス吸着特性を示す。また、高圧では、非晶質の高分子ナノファイバーがガスを多量に吸収するため、圧力依存性が大きいガス吸着または吸収特性を示す。さらに、本発明のネットワーク状高分子ナノファイバーは、ナノファイバーが連続的に繋がっているため、力学的な強度に優れ、圧力変化によって連続的なネットワーク構造が破壊されない。また、非晶質のために選択性の高いガス吸着または吸収が可能であり、優れたガス分離材料となる。さらに、水溶液から有機分子を効率的に取り除く除去剤としての特性を示す。本発明では、高分子溶液の液-液相分離を起こすことなく、急速凍結により溶媒をナノスケールで固化させることで、直径が100ナノメートル以下で、複数個所で分岐したネットワーク状の構造を有する高分子ナノファイバーを形成することができる。一般に、液-液相分離によるナノファイバーの形成では、溶媒の運動性を残した高分子溶液のゲル化が見られるが、本発明における高分子ナノファイバーの形成では、溶媒がゲル化するのではなく、固化凍結するため、高分子ナノファイバーが形成されるときに、そのファイバーの回りに液体状態の溶媒が存在しない。本発明に類似した研究として、Aubertは結晶性のアイソタクチックisotacticポリスチレンを用い、ニトロベンゼン溶液中から直径50ナノメートル程度の高分子ナノファイバーを作製している研究例アイソタクチックポリスチレンのニトロベンゼン溶液からTIPS法で結晶性の高分子ナノファイバーを作製したことを報告した論文である非特許文献6を参照があるが、結晶化しており、非晶質のナノファイバーには当たらない。また、該研究のアイソタクチックポリスチレンは、常温でニトロベンゼンに不溶であり、この報告では175°Cに加熱することで高分子溶液を作製している。これを室温付近に冷却すると、高分子溶液が液-液相分離を起こしてゲル化する。このとき、高分子の濃度が高い相においてアイソタクチックポリスチレンが結晶化するために、一見、ネットワーク状の高分子ナノファイバーが形成されているように見えるが、実は、このナノファイバーは、ストラット支柱状の結晶性高分子からなり、連続的につながっていないのでネットワーク状高分子ナノファイバーにも当たらない。Aubertの実験では、溶媒が凍結した場合には高分子ナノファイバーが形成されず、結晶性でないアタクチックatacticポリスチレンを用いた場合、高分子ナノファイバーが形成されていない。即ち、アイソタクチックポリスチレンのニトロベンゼン溶液中での結晶化がナノファイバーの形成に必要不可欠となっている。本発明に類似したもう一つの研究として、Maらは、TIPS法により、直径500ナノメートルから50ナノメートルの範囲のポリ乳酸のナノファイバーを作製しているがネットワーク状高分子ナノファイバーではない。ポリ乳酸のテトラヒドロフラン溶液からTIPS法で結晶性の高分子ナノファイバーを作製したことを報告した論文である非特許文献7を参照。この研究では、結晶性の高分子として知られるL型のポリ乳酸Poly-L-lacticacidが用いられており、高分子溶液の温度を低下させてゲル化させる際、結晶性の高分子ナノファイバーが個々に成長する。このため、複数個所で分岐したネットワーク構造を有していない。本発明における高分子ナノファイバーは、その構造的な特徴として、直径が100ナノメートル以下、好ましくは50ナノメートル未満であり、複数個所で分岐したネットワーク構造を有する。また、本発明におけるネットワーク状高分子ナノファイバーは、非晶質であるという特徴をもつ。本発明では、ポリカーボネートなどのバルクで非晶性となり得る高分子からナノファイバーが得られ、得られる高分子ナノファイバーの結晶化度としては、0から10以下である。0の結晶度に限定するのではなく、0より高く10以下の結晶化度も含める理由としては、一般に非晶性の高分子であっても、ナノファイバーでは一部に結晶様の秩序構造が形成される場合があり、高エネルギー放射光や原子間力顕微鏡などの最先端の計測技術により、観測される可能性があるからである。従って、本願において非晶質のと言う場合、結晶化度が0以上10以下であることを意味する結晶化の速度が遅く、特段の操作無しで、結晶化せずに得られるナノファイバーも本願で非晶質のと定義して整理しているが、これについては後述する。一方、本発明の製法方法は、高分子を良溶媒に溶解し、急速に凍結することで、溶媒をナノスケールで固化させることを特徴とする。この場合、低温で液-液相分離を起こすような溶媒を選択する必要はなく、逆に冷却しても均一溶液を与え、溶媒が固化するまで相分離を起こさないような良溶媒を選択することが重要となる。凍結のスピードは重要であり、高分子溶液を数ミリ程度の厚さにして大きな温度勾配を与えて一気に冷却することが好ましい。以下に、本発明のネットワーク状高分子ナノファイバーの製造方法とその特性に関して詳細に説明する。本発明のネットワーク状高分子ナノファイバーは、アタクチックポリスチレン以下、単にポリスチレンと称する、ポリカーボネート、ポリスルホン、ポリ2,6-ジメチル-p-フェニレンオキサイド、ポリp-フェニレンエーテル-スルホン、ポリアクリルニトリル、ポリエーテルイミド、ポリ塩化ビニルなどの非晶性のポリマーから得られる。一方、アイソタクチックポリスチレンやL型のポリ乳酸、ポリアミドやポリエチレンなど、結晶性の大きな高分子からは、ネットワーク状高分子ナノファイバーが得られない。これは、高分子溶液を冷却する過程で、結晶性のナノファイバーが形成されるためである。表1には、特に限定する訳ではないが、ネットワーク状高分子ナノファイバーの形成が確認された非晶質の高分子を纏めた。なお、一般に結晶性ポリマーと認識されているものであっても、分子量が大きいなどの理由により結晶化の速度が非常に遅いものでは、結晶化させるために延伸などの特段の操作が必要な場合がある。このような高分子の場合、溶液からの急速冷却で結晶化が殆ど起こらないので、本発明では、この場合も非晶質の高分子ナノファイバーであると定義する。本発明では、まず、非晶質の高分子を良溶媒に溶解させる。ここで良溶媒は、高分子の溶解性が高いものが良い。例えば、ポリスチレンであれば、クロロホルムやベンゼンなどが良溶媒となる。表2には、特に限定する訳ではないが、ネットワーク状高分子ナノファイバーの形成が確認された溶媒を纏めた。さらに本発明では、複数の溶媒を混合したものを良溶媒として用いることもできる。高分子の濃度は、1から50の範囲で選択することができるが、10から30の範囲がより適当である。1以下の濃度では、発達したネットワーク構造を形成されることが困難であり、50以上の濃度では、高分子を溶解させるのが困難となる。本発明では、高分子溶液を急速に凍結させることで、ナノファイバーが形成する。急速冷却には、多くの方法を用いることができるが、微粒子やファイバー、薄膜などの形状にして、温度勾配を大きくすることが必要となる。ガラス容器を冷媒液体窒素、ドライアイスなどに浸漬するなどの方法により冷却する場合、高分子溶液の壁面からの厚みは、1センチメートル以下にすることが好ましく、数ミリにすることがより好ましい。凍結の方法は、高分子溶液と冷媒液体窒素、ドライアイス、ドライアイスで冷却した貧溶媒などと直接接触させても良い。最適な凍結速度は、高分子、溶媒、濃度によって異なるため、一概に範囲を限定することが困難であるが、一般には、低濃度の溶液では、より急速に冷却させることが必要である。濃度が30で膜厚が1ミリの高分子溶液を冷却させる場合、溶液の固化に必要な時間は、3分以内が好ましく、30秒以内がより好ましい。高分子溶液の冷却速度が遅い場合、溶媒はマイクロメートルスケールの大きな結晶に成長し、高分子が溶媒の結晶成長に伴って移動する。しかしながら、一様に分散した高分子溶液を急速に冷却した場合、溶媒が大きな結晶に成長する前に固化してしまい、高分子の移動距離が数ナノメートルとなる。即ち、高分子と固化した溶媒分子とのナノスケールの相分離構造が形成される。このとき、高分子の相は、直径数10ナノメートルのナノファイバーからなるネットワーク構造を形成する。ネットワーク構造の形成のメカニズムは、必ずしも明らかになっていないが、高分子溶液中では高分子鎖が絡み合っているため、溶媒が固化する過程または固化した状態でネットワーク状の構造になるものと考えられる。本発明では、高分子溶液を凍結させた後、凍結した溶媒を除去する。除去方法としては、凍結乾燥や溶媒置換などの方法が可能である。凍結乾燥法では、試料によっては、表面に密度の高い層スキン層が形成される場合がある。一方、溶媒置換法は、スキン層が形成されないため、好適に用いられる。通常、貧溶媒を予め冷却しておき、高分子溶液を凍結させたものを接触させる。例えば、ポリスチレンのクロロホルム溶液を凍結させ、ドライアイスでマイナス77°Cに冷却させたメタノール貧溶媒と接触させると、固化したクロロホルムがメタノール中に抽出される。抽出時間は凍結試料の厚みにも依存するが、1センチメートルの厚みであれば1週間ぐらいが適当である。この抽出時間は、抽出温度を徐々に上げることで、短縮することもできる。また、溶媒抽出には、複数の貧溶媒を組み合わせてもいい。凍結試料から良溶媒を抽出した後、ネットワーク状高分子ナノファイバーの内部の貧溶媒を他の貧溶媒でさらに溶媒交換する。この溶媒交換により、ナノファイバーの内部に溶解した微量の良溶媒を取り除くことができる。なお、本発明では、室温でのメタノールやブタノールを用いたさらなる溶媒の交換を、前述の溶媒置換と区別して溶媒交換と表記する。溶媒交換を1回以上行った後、凍結乾燥や加熱下での真空乾燥を施し、高分子ナノファイバーが作製される。高分子溶液の凍結操作と溶媒置換、溶媒交換の操作は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能である。例えば、高分子溶液をドライアイスで冷却した貧溶媒の中に注ぎ込み、瞬時に凍結させ、そのままゆっくりと溶媒置換を行ってもよい。また、大量の溶媒を用いることで溶媒置換と溶媒交換を同一の操作で連続的に実施してもよい。貧溶媒が容易に蒸発する場合には、凍結乾燥や真空乾燥を省略することもできる。このようにして製造されたネットワーク状高分子ナノファイバーは、その直径が1ナノメートルから100ナノメートルの範囲にあり、多くのナノファイバーは、直径が5ナノメートルから50ナノメートルの範囲にある。その中でも、直径が10ナノメートルから20ナノメートルのナノファイバーが得られることが多い。直径が小さくその分布が著しく狭いため、本発明のネットワーク状高分子ナノファイバーは比表面積が大きい。その比表面積は10平方メートル/グラムから1000平方メートル/グラムの範囲にあり、多くのナノファイバーでは30平方メートル/グラムから300平方メートル/グラムの範囲にある。比表面積の測定は、一般に窒素によるBET法により行うことができる。しかしながら、比表面積は、吸着させるガスによっても異なり、二酸化炭素を吸着させた場合は窒素から求めた比表面積の2倍の値が得られる場合もある。これは、ナノファイバーを構成する非晶質の高分子が、二酸化炭素の吸着実験での温度マイナス78°C付近と窒素の吸着実験での温度マイナス196°C付近で高分子の分子運動に差異が生じているためである。本発明のネットワーク状高分子ナノファイバーは、マイナス78°C付近の二酸化炭素の吸着量と液体窒素温度での窒素の吸着量を比較すると、ポリスチレンやポリフェニレンオキサイドPPOのような高分子では、重量比で、二酸化炭素の吸着量が窒素の吸着量より数倍大きくなる場合がある。表8参照本発明のネットワーク状高分子ナノファイバーは、室温付近では、二酸化炭素の圧力とともに二酸化炭素の吸着量が増加する。1メガパスカルの圧力では、ナノファイバーとの重量比で5パーセントから10パーセントの二酸化炭素を吸着する。一方、0.1メガパスカルほぼ常圧では、吸着した二酸化炭素の大部分が脱着する。二酸化炭素の吸着と脱着は、繰り返して行うこともできる。また、二酸化炭素に限らず、高分子鎖と親和性のあるガスであれば、圧力を変化させることで、吸着と脱着を繰り返すことができる。このため、本発明のネットワーク状高分子ナノファイバーは、ガス吸着剤またはガス分離材として利用できる。表9、10参照さらに、本発明のネットワーク状高分子ナノファイバーは、良溶媒の蒸気を多量に吸着する。その吸着量は、室温付近では、ナノファイバーとの重量比で100パーセントを超える場合もある。表11参照一方、本発明のネットワーク状高分子ナノファイバーは、水中に浸漬させることで、水に溶け込んだ有機分子を効率的に吸着することができる。例えば、ポリカーボネートのナノファイバーの場合、水と任意の比率で混合可能なピリジンであっても、その10ppmの水溶液から約半分のピリジンを吸着する。このため、本発明のネットワーク状高分子ナノファイバーは、気相であっても液相であっても、有機分子の効率的な除去剤として利用できる。以下では、実施例において使用した高分子及び溶媒の名称と基本的な特性を各々表1及び表2に示す。実施例1では、様々な良溶媒のポリスチレンPS溶液を用い、凍結状態からの溶媒置換により、ネットワーク状高分子ナノファイバーを作製した。ガラス容器110mL内で、分子量200,000のPSを10wt含むベンゼン溶液10gを調製し、ガラス容器ごと液体窒素-196°Cに15分以上浸漬し、容器壁面で溶液を凍結させた。この容器に-77°C以下に冷却したメタノール100mLを一気に加え、-77°C7日、-20°C5日、5°C6日、室温20°C~25°C、半日で保持しながら試料温度を段階的に上昇させた。最初に低温で良溶媒がメタノールに置換されることで、高分子ナノファイバーの構造が固定される。PSの貧溶媒であるメタノールは、その融点が-97°Cであり、溶媒置換過程での最低保持温度-77°Cでも液体状態を維持している。引き続き、室温で、新たなメタノール100mLで4日間溶媒交換した後、t-ブタノール100mLで4日間溶媒交換し、減圧下で凍結乾燥した。さらに、PSのガラス転移温度以下の温度で真空乾燥することで溶媒を完全に除去し、溶媒を含まないネットワーク状高分子ナノファイバーを得た。最低保持温度-77°Cよりも融点が高い良溶媒四塩化炭素、モノクロロベンゼン、クロロホルム、ジメチルホルムアミド、テトラクロロエタン、キシレンに溶解したPS溶液からもナノファイバー構造を作製した。実施した実験において、用いた良溶媒と得られたナノファイバーの直径なお、断面形状は必ずしも真円形ではないが、断面積が同じである円に置き換えた円相当径としての直径で表す。を表3に示す。ナノファイバーの直径は、9nmから21nmの範囲にあった。図1には、実験番号P1-1の試料の断面の走査電子顕微鏡SEM画像を示す。また、図2には、同一の試料に対して高倍率で撮影されたSEM画像を示す。これらの画像から、得られた高分子固体は、ナノスケールの直径を持つネットワーク状のファイバーから形成されていることがわかる。10箇所を観察し、ファイバー直径が26nm以下であることが明らかとなった。10箇所のナノファイバーの平均直径は、19nmであった。表3~表5における直径は、導電性を付与するために5nmのPt薄膜を蒸着した後、SEM観察により見積もられた。なお、これらの表における直径は、Pt薄膜の厚みを考慮しておらず、実際の直径は、さらに小さい可能性がある。実施例2では、凍結状態からの溶媒置換により、様々な良溶媒および濃度のPS溶液からネットワーク状高分子ナノファイバーを作製した。ガラス容器110mL内で、分子量200,000のポリスチレンPSを10wtから30wtとなるように良溶媒に溶解し、この溶液10gをガラス容器ごと液体窒素-196°Cに15分以上浸漬し、容器壁面で溶液を凍結させた。この容器に-77°C以下に冷却したメタノール100mLを一気に加え、-77°C、-20°C、5°C、室温20°C~25°Cで所定時間保持しながら試料の温度を段階的に上昇させた。室温で新たなメタノール100mLで溶媒交換した後、t-ブタノール100mLで溶媒交換し、減圧下で凍結乾燥した。さらに、ガラス転移温度以下の温度で真空乾燥することで溶媒を完全に除去し、溶媒を含まないネットワーク状高分子ナノファイバーを得た。実施した実験における良溶媒、PS濃度、溶媒置換の時間、溶媒交換の時間、得られたナノファイバーの直径を表4に示す。ナノファイバーの直径は、10nmから19nmの範囲にあった。表中、室温で行われた溶媒交換におけるMeOHはメタノール、t-BuOHはt-ブタノールを示す。実施例3では、凍結乾燥法を用いて、ネットワーク状高分子ナノファイバーを作製した。ガラス容器110mL内で、分子量200,000のポリスチレンPSを10wt含むベンゼン溶液10gを調製し、ガラス容器ごと液体窒素-196°Cに15分以上浸漬し、容器壁面で溶液を凍結させた。この容器を減圧下で3日間凍結乾燥した。さらに、ガラス転移温度以下の温度で真空乾燥することで溶媒を完全に除去し、溶媒を含まないネットワーク状高分子ナノファイバーを得た。表6中の試料番号:P3-1SEM観察から、図1と同様なナノスケールの直径を持つネットワーク状のファイバーが確認された。ナノファイバーの直径は、18nmであった。実施例4では、様々な高分子を用いてネットワーク状高分子ナノファイバーを作製した。ガラス容器110mL内で、高分子PC,PSf,PES,PPO,PAN,PEI,またはPVCを10wt含むCHCl3もしくはDMF、TCE、BzNO2、NMP溶液10gを調製し、ガラス容器ごと液体窒素-196°Cに15分以上浸漬し、容器壁面で溶液を凍結させた。この容器に-77°C以下に冷却したメタノール100mLを一気に加え、-77°C、-20°C、5°C、室温20°C~25°Cで所定時間保持しながら試料の温度を段階的に上昇させた。室温で新たなメタノール100mLやt-ブタノール100mLを用いて所定の溶媒交換を行ったのち、凍結乾燥した。さらに、ガラス転移温度以下の温度で真空乾燥することで溶媒を完全に除去し、溶媒を含まないネットワーク状高分子ナノファイバーを得た。濃度20wtの溶液からも同様にネットワーク状高分子ナノファイバーを作製した。実施した実験における高分子、良溶媒、濃度、溶媒置換の時間、溶媒交換の時間、得られたナノファイバーの直径を表5に示す。ナノファイバーの直径は、9nmから22nmの範囲にあった。図3には、試料番号P4-12の試料の断面のSEM画像を示す。実施例5では、窒素N2を吸着質としてネットワーク状高分子ナノファイバーの比表面積を評価した。前処理方法として、試料を70°Cで12時間以上真空脱気を行なった後、N2を吸着質として、定容法により吸着等温線を測定した。比表面積は、N2分子の吸着質断面積を0.162nm2、吸着質分子量を28.0134g/molとして、BETBrunauer-Emmett-Teller多点法により算出した。得られた高分子ナノファイバーの比表面積を表6に示す。なお、表6の試料番号は、[実施例1]から[実施例4]までの実験番号に対応している。N2の吸着実験から、測定に用いたネットワーク状高分子ナノファイバーにおいては、その比表面積が約30平方メートル/グラムから約300平方メートル/グラムの範囲にあることが明らかとなった。実施例6では、二酸化炭素CO2を吸着質としてネットワーク状高分子ナノファイバーの比表面積と細孔容量を評価した。前処理方法として、[実施例2]および[実施例4]で作製したネットワーク状高分子ナノファイバーを70°Cで12時間以上真空脱気を行なった後、吸着質にCO2を用いて、定容法で吸着等温線を測定した。194.7KでのCO2の飽和蒸気圧p0は101.33kPaであり、CO2の吸着質断面積を0.216nm2、吸着質分子量を44.010g/mol、吸着質密度を1.566g/cm3として、比表面積をBET多点法により算出した。得られた比表面積と細孔容量を表7に示す。なお、表7の試料番号は、[実施例2]と[実施例4]の実験番号に対応している。また、図4には、P4-13の試料のBETプロットを示す。CO2の吸着実験から、測定に用いたネットワーク状高分子ナノファイバーにおいて、比表面積が約100平方メートル/グラムから約300平方メートル/グラムの範囲にあることが明らかとなった。これらの値は、窒素を吸着質として求めた比表面積の1倍から2倍の値であった。例えば、試料P2-3の表6中の窒素を吸着質として求めた比表面積の値55.8に対して、表7中の二酸化炭素を吸着質として求めた比表面積の値は107である。この結果、ナノファイバーを構成する非晶質の高分子が、N2の吸着実験温度よりCO2の吸着実験温度において分子運動が大きく、吸着可能な表面が大きくなっていることが確認できた。表7に、CO2を吸着質として評価したネットワーク状高分子ナノファイバーの比表面積と細孔容量を示す。なお、試料番号:P2-3は、ポリスチレン、試料番号:P4-13は、ポリ2,6-ジメチル-p-フェニレンオキサイド、試料番号:P4-4は、ポリカーボネートを示す。前掲表1を参照。実施例7では、ネットワーク状高分子ナノファイバーの低温でのCO2およびN2の吸着特性を評価した。前処理方法として、試料を70°Cで14時間真空脱気を行なった後、吸着質にCO2またはN2を用いて、定容法で吸着脱離等温線を測定した。CO2の吸着量は194.7K粉砕したドライアイスとメタノールの混合物を用いて温度を保持で評価し、N2の吸着量は77Kで評価を行なった。得られた高分子ナノファイバーの吸着特性を表8に示す。なお、表8の試料番号は、[実施例2]と[実施例4]の実験番号に対応している。表8から、CO2の吸着量とN2の吸着量を比較すると、PS試料番号P2-3やPPO試料番号P4-13では、N2の吸着重量に対してCO2の吸着重量が数倍大きくなる場合がある。実施例8では、ネットワーク状高分子ナノファイバーの室温20°CでのCO2吸着特性を評価した。前処理として、試料を70°Cで一晩以上真空脱気を行なった。CO2の吸着量は、重量法を用いて測定した。試料1000mgをステンレス製耐圧容器容量25mLに入れて真空排気し、吸着前の全重量wp1を測定した。続いて、所定の圧力0~1.0MPaで、CO2純度99.99以上を吹き込み、数分間圧力を安定させ、CO2吸着後の全重量wp2を測定した。吸着前後の重量変化から、導入された炭酸ガスの重量wpを測定した。試料がない場合にも同様の測定を行ない、同じ圧力下で容器に吹き込まれる炭酸ガスの重量wgを、CO2導入後の全重量wg2からCO2導入前の全重量wg1を差し引くことによって求めた。試料を導入した時には、試料の実効体積分だけ容器の容量が減少するため、加えた試料重量wpに対して高分子の密度dから計算した体積Vpを高分子が占める実効体積として、容器の体積減少を補正した。高分子への実質的な吸着量wCO2は、以下の式で求めた。CO2の導入量試料あり:wp=wp2-wp1CO2の導入量試料なし:wg=wg2-wg1高分子の占める体積:Vp=wp/dCO2の吸着量:wCO2=wp-wg×1-Vp/25得られた高分子ナノファイバーの吸着重量を表9に示す。なお、表9の試料番号は、[実施例2]と[実施例4]の実験番号に対応している。表9から、室温では、多少の上下があるものの、CO2の導入圧とともに二酸化炭素の吸着量が増加することは明らかである。図5には、表9の吸着重量をプロットした。P4-13の試料では、1.0MPaでの吸着重量が7.4w/wであり、0.1MPでは2.76w/wとなり、吸着平衡が成り立つ実験条件下では、高圧で吸着したCO2が大気圧に戻すことで大部分が脱着することが明らかになった。実施例9では、ネットワーク状高分子ナノファイバーの室温25°CでのCO2ガスの吸着脱着速度と繰り返し性能を評価した。実施例8と同じ測定系を用いて、室温25°CでのCO2の吸着脱着ダイナミクスの測定を行なった。試料1000mgを入れたステンレス製耐圧容器を真空排気した後、圧力1.0MPaでCO2を素早く吹き込み、実施例8と同様にCO2吸着後の全重量を測定し、その吸着量を求めた。この操作を1分間隔で5回繰り返すことにより、CO2の吸着ダイナミクスを測定した。続いて、CO2を吸着した試料の入った容器を真空排気し、CO2脱着後の全重量を測定した。先ほどと同様に、この操作を1分間隔で5回繰り返すことにより、CO2の脱着ダイナミクスを測定した。以上のCO2吸脱着サイクルを3回繰り返し、試料の繰り返し耐久性を評価した。表10に、使用した試料の番号と3回の繰り返し吸脱着サイクルにおける1分後と5分後のCO2吸着量を示す。CO2ガスの吸着過程では、CO2ガスを吹き込むと同時に吸着量は素早く増加し、2分後には吸着量は飽和した。脱着過程でも真空排気と同時に吸着量は素早く減少し、2分程度で完全に脱着した。すなわち、CO2分子の飽和吸着量の90までが1分以内で吸着し、減圧することで素早く脱着する能力を有していることが示された。また、吸脱着サイクルを3回繰り返しても吸着量の変化はほとんどなく、吸脱着過程を可逆的に行なうことができた。すなわち、この材料はCO2ガスの繰り返し吸脱着性能を有していることも明らかになった。実施例10では、ネットワーク状高分子ナノファイバーの室温25°Cでの蒸気吸着特性を評価した。使用した試料は、[実施例2]における表4の試料番号P2-5である。前処理として、試料を70°Cで一晩以上真空脱気を行なった。蒸気吸着量は、重量法を用いて測定した。試料100mgを、蒸気発生源である液体メタノールもしくはトルエン/メタノール混合溶媒とともにガラス容器中に密閉して室温で保持することにより、試料を飽和蒸気圧の蒸気に曝露した。蒸気曝露下で所定の時間保持した後、試料の全重量wp2を測定して、吸着前後の重量変化から、蒸気の吸着重量wpを測定した。表11に使用した溶媒の混合比と所定の時間保持した後の飽和吸着量重量パーセントを示す。20時間後までの蒸気吸着の初期では、恐らくミクロ孔への毛管凝縮による蒸気の凝縮が生じ、いずれの溶媒混合比においても試料重量が急激に増加した。それ以降では、溶媒混合比に応じて、試料重量が徐々に減少する場合と試料重量が増加する場合に分かれた。メタノールを使用した場合表11の溶媒混合比0vに対応するには、100時間後に試料重量が僅かに減少し、300時間後にはさらに減少した。このことは、メタノールがファイバーの内部まで浸透していかないことを示しており、メタノールがポリスチレンの貧溶媒であることとも一致する参考文献PolymerHandbook。この場合、ミクロ孔のサイズは、長時間の暴露により徐々に減少するものと考えられる。一方、トルエン濃度が15v以上の場合、固体形状を維持しつつも、暴露により、試料が半透明から透明に変化した。このことは、ポリスチレンの良溶媒参考文献PolymerHandbookであるトルエン蒸気が高濃度でポリスチレン内部に浸透したため、高分子が溶解し、ナノファイバー構造が破壊されたことを示している。実際、SEMで断面構造を観察すると、ナノファイバー構造が消失し、空隙のない緻密な高分子樹脂となっていた。また、トルエン100vの混合溶媒から飽和蒸気を発生させた場合には、試料は完全に溶解し、液体状態となった。一方、低濃度1~10vの混合溶媒を用いて吸着実験を行なった場合、試料重量が300時間まで連続的に増加し、最終的には、1~5vの場合には100wtを超える大きな吸収重量を示した。このように大きな蒸気吸収能力を示すにも関わらず、試料の外観は保持されていた。また、SEM観察においても、蒸気吸着前と同じナノファイバー構造を保持することが確認された。実施例11では、ネットワーク状高分子ナノファイバーの水中における有機分子の除去特性を評価した。試料は、シクロヘキサノンに溶解したポリカーボネートの20wt溶液を用い、実施例2と同様な方法で調製した。この試料の0.5gを10ppmのピリジン水溶液50mLに加え、所定時間後に水溶液の紫外吸収スペクトルを測定することで、高分子ナノファイバーによるピリジンの除去量を確認した。水溶液中のピリジンの濃度は、高分子ナノファイバーを加えて1時間後に約30減少し、4時間後には47の減少が認められた。ピリジンは、水と任意の混合比で混じり合うことができる親水性の有機分子である。ネットワーク状高分子ナノファイバーは、このような有機分子であっても、その希薄な水溶液から除去することができる。"