軸方向に連通する流路を内部に有するハウジングと、前記ハウジングの内部に配設され前記流路を開閉可能とする弁体と、を備えるコネクタであって、前記ハウジングには、前記弁体を保持する保持部が設けられ、且つ前記流路の一部を構成して流体を流通させる貫通孔を有する遮断部が内部に配置され、前記弁体は、中央部に位置して前記軸方向に変位可能な可動部と、前記可動部の側方に位置して前記保持部に保持される固定部と、前記可動部と前記固定部を連結する複数の支持部と、前記複数の支持部の間に形成され前記流体を軸方向に流通可能な流通孔と、を有し、前記支持部は、前記可動部を前記貫通孔に向けて弾性的に付勢し、前記可動部が前記貫通孔に当接することにより前記流路を閉塞させ、該支持部が弾性変形して前記可動部が前記貫通孔から離間することにより前記流路を開放させることを特徴とするコネクタ。請求項1記載のコネクタにおいて、前記可動部は、前記支持部との連結部分から前記貫通孔に向かって膨出し、その側面が基端側から先端側に向かって縮径するテーパ面に形成され、前記弁体が前記流路を閉塞した状態で、前記テーパ面が前記貫通孔に当接していることを特徴とするコネクタ。請求項1又は2記載のコネクタにおいて、前記支持部は、前記弁体が前記流路を閉塞した状態で、前記遮断部から離間した位置にあることを特徴とするコネクタ。請求項1~3のいずれか一項に記載のコネクタにおいて、前記支持部は、前記可動部及び前記固定部との連結部分が該可動部と該固定部を繋ぐ中間部分よりも幅広に形成されることを特徴とするコネクタ。請求項1~4のいずれか一項に記載のコネクタにおいて、前記ハウジングは、前記弁体が前記流路を開放したときに、前記弁体が所定以上変位することを規制する規制部を有することを特徴とするコネクタ。請求項1~5のいずれか一項に記載のコネクタにおいて、前記ハウジングは、前記弁体を軸方向に配置可能な第1ハウジングと、前記遮断部を有し前記第1ハウジングの軸方向に装着される第2ハウジングと、を備え、前記第1ハウジングへの前記第2ハウジングの装着にともない、前記保持部が形成されることを特徴とするコネクタ。請求項1~5のいずれか一項に記載のコネクタにおいて、前記遮断部は、板状に形成され、前記固定部の内周面には、前記遮断部を係止可能な溝部が形成されることを特徴とするコネクタ。請求項1~7のいずれか一項に記載のコネクタと、当該コネクタに接続可能な接続器と、を備える接続機構であって、前記コネクタと前記接続器の接続操作にともない、前記接続器が前記弁体を軸方向に押圧することで該弁体を変位させ、前記可動部を前記貫通孔から離間させることを特徴とするコネクタを用いた接続機構。請求項1~7のいずれか一項に記載のコネクタを第1コネクタ及び第2コネクタとし、互いに接続可能な接続機構であって、前記第1コネクタと前記第2コネクタとの接続操作にともない、互いの前記弁体同士が軸方向に変位するように押圧し合うことで、前記可動部を前記貫通孔から離間させ、前記第1コネクタの流路と前記第2コネクタの流路を連通させることを特徴とするコネクタを用いた接続機構。請求項9記載の接続機構において、前記第1及び第2コネクタの前記可動部の先端は平坦部として形成され、前記第1コネクタと前記第2コネクタを接続する場合に、各平坦部が互いに当接することを特徴とするコネクタを用いた接続機構。ところで、特許文献1の図8に開示されているコネクタは、コネクタを接続すると、弁体が押圧されることで、ばねが収縮した状態となる。そのため、ハウジングの内部では、収縮したばねによって流体の流路ばねの線条によって構成される隙間が狭まることになり、流体の流通をスムーズに行うことができない。特に、流体の粘性が高い場合は、流体の流通を阻害する大きな要因となる。また、特許文献1の図8に開示されているコネクタは、弁体の基端側が軸方向に付勢された不安定な状態にあり、軸方向と異なる方向から外力例えば、ユーザがコネクタ接続時に把持する力が加わると、弁体が比較的容易に軸方向以外の方向にぶれてしまう。その結果、弁体とばねの組付けが外れてしまう可能性があり、複数回の使用には適さないという不都合がある。本発明は、上記の実情を鑑みてなされたものであって、複数回使用しても流路の開閉を安定的に行うことが可能であり、さらに、流体の流路を連通した状態における流体抵抗を少なくすることで、流体をスムーズに流通させることができるコネクタ、及びコネクタを用いた接続機構を提供することを目的とする。前記の目的を達成するために、本発明は、軸方向に連通する流路を内部に有するハウジングと、前記ハウジングの内部に配設され前記流路を開閉可能とする弁体と、を備えるコネクタであって、前記ハウジングには、前記弁体を保持する保持部が設けられ、且つ前記流路の一部を構成して流体を流通させる貫通孔を有する遮断部が内部に配置され、前記弁体は、中央部に位置して前記軸方向に変位可能な可動部と、前記可動部の側方に位置して前記保持部に保持される固定部と、前記可動部と前記固定部を連結する複数の支持部と、前記複数の支持部の間に形成され前記流体を軸方向に流通可能な流通孔と、を有し、前記支持部は、前記可動部を前記貫通孔に向けて弾性的に付勢し、前記可動部が前記貫通孔に当接することにより前記流路を閉塞させ、該支持部が弾性変形して前記可動部が前記貫通孔から離間することにより前記流路を開放させることを特徴とする。上記によれば、弁体の可動部が、側方に位置する固定部に支持部を介して支持される構成であるため、可動部を側方から安定的に支持することができ、軸方向と異なる方向から外力が加わっても、可動部のぶれを抑止することができる。よって、コネクタの耐荷重性を高めることができ、複数回使用しても流路の開閉を安定的に行うことができる。また、複数の支持部が可動部を側方で支持しこの複数の支持部の間に流通孔が形成されていることで、流通孔を介して、弁体の軸方向に流体を容易に案内することができる。さらに、支持部によって、流通孔の流路断面面積を充分に確保する、すなわち流体抵抗を少なくすることができる。これにより、可動部を変位させて貫通孔から離間させた場合流路を開放した場合に、流通孔及び貫通孔を介して、流体をスムーズに流通させることができる。この場合、前記可動部は、前記支持部との連結部分から前記貫通孔に向かって膨出し、その側面が基端側から先端側に向かって縮径するテーパ面に形成され、前記弁体が前記流路を閉塞した状態で、前記テーパ面が前記貫通孔に当接しているとよい。このように、可動部の側面が先端側から基端側に向かって拡径するテーパ面に形成されることで、製造時に寸法誤差等が生じても、テーパ面が適切な位置で貫通孔に当接することができ、該貫通孔を確実に閉塞することができる。また、前記支持部は、前記弁体が前記流路を閉塞した状態で、前記遮断部から離間した位置にあることが好ましい。これにより、可動部を軸方向に変位させた状態では、弁体と遮断部の間に大きな隙間を画成することが可能となり、流体をよりスムーズに案内することができる。また、コネクタを長期間使用しない場合に、遮断部に弁体が付着して弁体が変位し難くなってしまう不都合を回避することができる。さらに、前記支持部は、前記可動部及び前記固定部との連結部分が該可動部と該固定部を繋ぐ中間部分よりも幅広に形成されるとよい。これにより、可動部の変位にともない曲げ応力が支持部にかかっても、連結部分が幅広に形成されているため、可動部を良好に支持することができる。またさらに、前記ハウジングは、前記弁体が前記流路を開放したときに、前記弁体が所定以上変位することを規制する規制部を有することが好ましい。このように、弁体が所定以上変位することを規制する規制部を有することで、例えば、2つのコネクタを接続する場合に、一方の弁体が基端方向に大きく変位し他方の弁体が基端方向に小さく変位することを防ぎ、流体の流路を確実に開放することができる。ここで、前記ハウジングは、前記弁体を軸方向に配置可能な第1ハウジングと、前記遮断部を有し前記第1ハウジングの軸方向に装着される第2ハウジングと、を備え、前記第1ハウジングへの前記第2ハウジングの装着にともない、前記保持部が形成されてもよい。これにより、第1ハウジングに対し弁体を容易に配置することができる。そして、この状態で、第2ハウジングを第1ハウジングに装着することで保持部が形成されるため、弁体の固定部を容易に保持することができる。前記遮断部は、板状に形成され、前記固定部の内周面には、前記遮断部を係止可能な溝部が形成されてもよい。このように、固定部の内周面に遮断部を係止可能な溝部が形成されることで、弁体によって遮断部を固定保持することができる。この場合、弁体が弾性力を有していることで、該弁体及び遮断部をハウジング内に密着させることができ、流体の漏出等を一層確実に防ぐことができる。また、本発明は、上記の構成を有するコネクタと、当該コネクタに接続可能な接続器と、を備える接続機構であって、前記コネクタと前記接続器の接続操作にともない、前記接続器が前記弁体を軸方向に押圧することで該弁体を変位させ、前記可動部を前記貫通孔から離間させることを特徴とする。このように、接続機構は、コネクタと接続器の接続操作にともない、接続器が弁体を軸方向に押圧することで、可動部を貫通孔から簡単に離間させる、すなわち流路を開放することができる。さらに、本発明は、上記の構成を有するコネクタを第1コネクタ及び第2コネクタとし、互いに接続可能な接続機構であって、前記第1コネクタと前記第2コネクタとの接続操作にともない、互いの前記弁体同士が軸方向に変位するように押圧し合うことで、前記可動部を前記貫通孔から離間させ、前記第1コネクタの流路と前記第2コネクタの流路を連通させることを特徴とする。このように、接続機構は、第1コネクタと第2コネクタの接続操作にともない、互いの弁体同士が軸方向に変位するように押圧し合うことで、可動部を貫通孔から簡単に離間させることができる。この場合、前記第1及び第2コネクタの前記可動部の先端側は、平坦部として形成され、前記第1コネクタと前記第2コネクタを接続する場合に互いに対向する構成とすることが好ましい。このように、可動部の先端側が平坦部に形成されていることで、平坦部同士が当接して押圧し合うことになり、可動部がハウジングの軸方向以外へ変位することを抑止できる。本発明のコネクタ、及びコネクタを用いた接続機構によれば、複数回使用しても流路の開閉を安定的に行うことが可能であり、さらに、流体の流路を連通した状態における流体抵抗を少なくすることで、流体をスムーズに流通させることができる。以下、本発明に係るコネクタ、及びコネクタを用いた接続機構について好適な実施の形態第1~第3実施形態を挙げ、添付の図面を参照して詳細に説明する。第1実施形態図1は、第1実施形態に係る接続機構10を適用した排尿セット12を部分的に示す概略説明図である。第1実施形態に係る接続機構10は、排尿が困難な患者や手術直後の患者に適用される排尿セット12に設けられる。排尿セット12は、一端部が生体の膀胱内に挿入されて留置される尿道カテーテル16と、この尿道カテーテル16の下流側他端部側に接続される蓄尿バッグ14と、を有する。すなわち、膀胱内の尿は、尿道カテーテル16を介して蓄尿バッグ14に排出され、蓄尿バッグ14内に蓄積される。蓄尿バッグ14は、尿を所定量貯留可能な透明又は半透明の容器として構成され、その表面には、尿の蓄積量が確認できるように目盛り等が印刷されている。また、蓄尿バッグ14には、尿の蓄積にともない内部の空気を排出する通気部14a、蓄積した尿を所定の操作によって排出する排液チューブ14b等が設けられる。さらに、蓄尿バッグ14の所定箇所上部側には、排尿チューブ18が配設される。排尿チューブ18は、図示しないルーメン流路を有し、一端部が尿道カテーテル16に接続されて、該尿道カテーテル16から排出される尿を蓄尿バッグ14内に導く。排尿チューブ18の他端部は、蓄尿バッグ14に一体形成されることで液密に連結されており、液漏れが確実に防止されている。尿道カテーテル16は、排尿チューブ18と同様に、図示しないルーメンを有する。尿道カテーテル16の一端部上流側端部には、例えば、図示しないバルーン係止構造が設けられ、膀胱内への挿入後にバルーンが拡張されることで、脱落が防止される。尿道カテーテル16及び排尿チューブ18を構成する材料は、特に限定されるものではないが、例えば、耐キンク性、適度な柔軟性及びコシ等を考慮した高分子材料を用いることが好ましい。この場合、熱可塑性エラストマーであるポリウレタン系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、ポリアミド系エラストマー、ポリオレフィン系エラストマー、スチレン系エラストマーなどを用いることができる。また、非ポリ塩化ビニルからなる高分子材料としてポリブタジエン系エラストマーを用いてもよい。第1実施形態に係る接続機構10は、尿道カテーテル16と排尿チューブ18を接続するための機構として適用される。具体的に、接続機構10は、尿道カテーテル16の下流端部に設けられる第1コネクタ20と、排尿チューブ18の上流端部に設けられる第2コネクタ22とを備え、これら第1コネクタ20と第2コネクタ22の着脱によって、排尿セット12の分離又は一体化接続を実現させる。図2は、図1の接続機構10を拡大して示す斜視図であり、図3は、図2の接続機構10の分解斜視図であり、図4は、図2のIV-IV線の断面図である。なお、図2~図9では、第1及び第2コネクタ20、22において同じ構成又は同じ機能を有する構成に同一の符号番号を付し、第1及び第2コネクタ20、22の各構成は、符号の後にA、Bを付けて区別する。そして、以降の説明において、第1及び第2コネクタ20、22で同じ構成又は同じ機能を有する構成の場合は、特に指示のない限り第1コネクタ20の構成を代表的に説明する。また、本明細書の説明における基端側基端方向との記載は、第1及び第2コネクタ20、22において、尿道カテーテル16及び排尿チューブ18が接続される側を示し、先端側先端方向との記載は、第1コネクタ20と第2コネクタ22が互いに接続される側を示すものとする。図2~図4に示すように、第1及び第2コネクタ20、22は、略対称形状に形成され、尿道カテーテル16又は排尿チューブ18に接続されるハウジング24A、24Bと、このハウジング24A、24Bの先端側内部に組み付けられる弁体26A、26Bと、をそれぞれ備える。第1コネクタ20のハウジング24Aの内部には、軸方向に貫通する尿流体の流路28Aが形成され、弁体26Aは、この流路28Aを遮断するために組み付けられる。ハウジング24Aは、排尿セット12の他の構成と比較して硬質な材料によって構成することが好ましく、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-プロピレン共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体EVA等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリカーボネート、その他フッ素系樹脂等の各種樹脂材料、あるいはこれらのうちの1種以上を含むブレンド体等が挙げられる。また、その他、各種ガラス材、セラミックス材料、金属材料で構成することもできる。第1実施形態に係るハウジング24Aは、さらに2つの部材基部30A、遮断部材32Aに分割され、基部30Aに対し遮断部材32Aを軸方向に装着する構成となっている。基部30A第1ハウジングは、ハウジング24Aの基端側で軸方向に延出する接続ポート34Aと、この接続ポート34Aに連なり先端方向に拡径する先端側の傘部36Aと、を備える。接続ポート34Aは、円筒形状に形成されており、その外周面には尿道カテーテル16図1参照が液密に装着される。この接続ポート34Aの内部には、軸方向に貫通し流路28Aの一部を構成する内腔38Aが形成されている。なお、図示は省略するが、接続ポート34Aの外周面は、基端側に向かって緩やかに縮径するテーパ形状に形成されてもよい。これにより、尿道カテーテル16のルーメンに接続ポート34Aを容易に挿入することができる。傘部36Aは、接続ポート34Aの軸心を頂部とする略円錐状の外形に形成され、流路28Aの一部を構成する空間部40Aを内部に有する。空間部40Aは、接続ポート34Aの内腔38Aに連なり先端方向に拡径する基端側のテーパ空間部42Aと、テーパ空間部42Aに連なり軸心に対し平行に延在する先端側の弁体用空間部44Aとからなる。傘部36Aのテーパ空間部42Aを構成する内壁46Aには、軸方向に延在する複数のリブ48Aが設けられている。また、傘部36Aの先端部は、段差状に形成されており、遮断部材32Aの基端側が装着される遮断部材用嵌合面50Aと、弁体26Aの固定部が配置される先端側の配置面52Aと、を有する。ハウジング24Aの遮断部材32A第2ハウジングは、傘部36Aの先端部の外径と略一致するリング状に形成される。遮断部材32Aは、軸方向に延在する接続部54Aと、この接続部54Aの先端面から半径内側に延出する遮断板56A遮断部と、を備える。接続部54Aの基端側内周面は、基部30Aの遮断部材用嵌合面50Aの外径に略一致する内径に形成されている。遮断部材32Aは、この遮断部材用嵌合面50Aに対し接続部54Aの基端側を軸方向に嵌め込むことで、基部30Aとの装着保持がなされる。なお、遮断部材32Aを基部30Aに装着する場合は、遮断部材用嵌合面50Aとの接触箇所に接着剤等を塗布することで、遮断部材32Aをさらに強固に装着することができる。また、基部30Aと遮断部材32Aの装着手段は、このような構造に限定されるものではなく、例えば、基部30Aと遮断部材32Aが互いに螺合可能な構造等を採用してもよい。接続部54Aの基端側内周面に連なる中間内周面58Aは、弁体26Aの側面方向の外径と略一致する内径に形成される。この中間内周面58Aは、遮断部材32Aの装着にともない、基部30Aの配置面52A及び遮断板56Aと協働して、弁体26Aを保持する保持部60Aを構成する。一方、接続部54Aの先端側は、対向する第2コネクタ22の接続部54Bに接続される。すなわち、第1及び第2コネクタ20、22の接続部54A、54Bは、互いに接続可能な構造に形成されている。具体的には、第1コネクタ20の接続部54Aの先端側外周面に突起部62が設けられ、第2コネクタ22の接続部54Bの先端側内周面に突起部62に引っ掛かることができるフック部64が設けられる。突起部62は、外周面の周方向に延在し、4つの切り欠き部62aが90°間隔に形成されている。一方、フック部64は、内周面の周方向に90°間隔で4つ設けられ、切り欠き部62aの幅に略一致する幅に形成されている。接続機構10は、突起部62とフック部64により互いを係止することで、第1コネクタ20と第2コネクタ22を容易且つ強固に接続することができる。なお、第1コネクタ20と第2コネクタ22の接続構造は、この構成に限定されないことは勿論である。遮断部材32Aの遮断板56Aは、空間部の半径内側に所定長さ延出することで、流体の流路28A空間部40A周辺部を遮断する。遮断板56Aの中央部には、断面視で円形状の貫通孔66Aが形成される。貫通孔66Aは、遮断部材32Aを基部30Aに装着した状態ハウジング24Aを組み立てた状態で、ハウジング24Aの軸心と一致する位置に配設される。また、第1実施形態に係る第1コネクタ20には、シール部材68が配置される配置用溝69が遮断板56Aの先端面の周方向に形成されている。シール部材68は、第1及び第2コネクタ20、22の接続状態で、その接続部分境界部分の隙間を液密にシールし、境界部分からの尿の漏出を防止する。一方、ハウジング24A内部に収容される弁体26Aは、遮断板56Aの貫通孔66Aに挿通されて口縁に当接することで流路28Aを閉塞する。図3に示すように、弁体26Aは、中央部に位置し貫通孔66Aと当接する可動部70Aと、この可動部70Aの側方に位置する固定部72Aと、可動部70A及び固定部72Aを連結する支持部74Aとを有する。弁体26Aは、少なくとも支持部74Aが所定の弾性力を有するように構成され、この支持部74Aが弾性変形することで、固定部72Aに対し可動部70Aを相対的に変位移動自在としている。勿論、弁体26Aは、可動部70A、固定部72A及び支持部74Aを一体成形することができ、これにより製造コストを低減することが可能となる。この場合、弁体26A支持部74Aを構成する材料としては、例えば、天然ゴム、イソプレンゴム、ブチルゴム、ブタジエンゴム、スチレンーブタジエンゴム、ウレタンゴム、ニトリルゴム、アクリルゴム、フッ素ゴム、シリコーンゴムのような各種ゴム材料特に加硫処理したものや、ウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、オレフィン系、スチレン系等の各種熱可塑性エラストマー、あるいはそれらの混合物等の各種弾性材料が挙げられる。可動部70Aは、基端を底部とし先端を頂部とする略円錐台形状に形成される。可動部70Aの先端は軸方向と直交する平坦面76Aが形成され、可動部70Aの側面は先端方向に沿って縮径するテーパ面78Aが形成される。ハウジング24Aに弁体26Aを配置した状態すなわち、第1コネクタ20の組立状態では、可動部70Aが貫通孔66Aを挿通して、平坦面76Aがハウジング24Aの先端から突出し、テーパ面78Aが貫通孔66Aの口縁に当接する。また、第1及び第2コネクタ20、22の接続状態では、互いの平坦面76A、76Bが当接し合うことで、可動部70A、70Bを軸方向に変位させ、テーパ面78A、78Bを貫通孔66A、66Bから離間させる。固定部72Aは、リング状に形成され、可動部70Aの基端側の側方位置で該可動部70Aを周方向に囲っている。固定部72Aは、基部30Aの配置面52A上に配置された状態で、この固定部72Aの上から遮断部材32Aが装着される。すなわち、基部30Aに対し軸方向に固定部72Aと遮断部材32Aが順に積層され、基部30Aと遮断部材32Aが嵌合されることで、配置面52Aと遮断板56A保持部60Aによって固定部72Aが挟持される。これにより、弁体26Aがハウジング24Aに保持されて脱落が防止される。支持部74Aは、可動部70Aと固定部72Aの間で放射状径方向に延設される平板状の部位であり、細長状に形成され、可動部70Aの周方向に3つ等間隔すなわち、120°毎に配設される。従って、弁体26Aは、正面視で、各支持部74Aに隔てられるように、3つの流通孔80Aが形成される。流通孔80Aは、支持部74Aが細く形成されていることで、充分な流路断面面積例えば、3つの流通孔80Aを合計して28mm2程度を有している。このため、流通孔80Aは、空間部40Aに流通する尿流体をスムーズに通過させる。弁体26Aは、等間隔に配設された3つの支持部74Aによって可動部70Aを支持することで、可動部70Aが軸方向に変位する際にかかる押圧力を均等に分散させることができる。また、支持部74Aの可動部70A及び固定部72Aに連結される両側部分82A、84A連結部分は、中間部分に対し幅広に形成されている。ここで、第1実施形態に係る弁体26Aの可動部70Aを軸方向に変位させた場合、可動部70A及び固定部72Aに近い両側部分82A、84Aに大きな曲げ応力がかかることが予測される図5参照。支持部74Aは、このような曲げ応力がかかっても、両側部分82A、84Aが幅広に形成されているため、可動部70Aを良好に支持することができる。すなわち、第1実施形態に係る支持部74Aによれば、流通孔80Aの開口面積を確保しつつ、可動部70A及び固定部72A間を強固に連結することができる。さらに、支持部74Aは、弁体26Aが貫通孔66A流路28Aを閉塞した状態で、遮断板56Aから所定の距離Dだけ離間する位置に配置される。これにより、可動部70Aを軸方向に変位させた状態第1及び第2コネクタ20、22の接続状態で、弁体26Aの流通孔80Aと貫通孔66Aの間に大きな隙間を画成することが可能となり、尿をよりスムーズに案内することができる。また、第1及び第2コネクタ20、22を長期間使用しない場合に、遮断板56Aに弁体26Aが付着して弁体26Aが変位し難くなってしまう不都合を回避することができる。第1実施形態に係る接続機構10第1及び第2コネクタ20、22は、基本的には以上のように構成されるものであり、次にこの接続機構10を使用した場合の動作及び効果について説明する。図3に示すように、第1コネクタ20は、ハウジング24Aの基部30Aに対し、弁体26A、遮断部材32A、シール部材68を軸方向に装着又は配置していくことで、ハウジング24Aと弁体26Aの組立が完成する。図4に示すように、接続機構10の第1コネクタ20は、第2コネクタ22と分離した状態では、弁体26Aの可動部70Aが貫通孔66Aを貫通して、テーパ面78Aが貫通孔66Aの口縁に当接する。すなわち、弁体26Aによってハウジング24Aの流路28Aが閉塞されている。また、第1コネクタ20と第2コネクタ22を接続する場合は、例えば、第1コネクタ20の先端面に第2コネクタ22の先端面を対向させ、第2コネクタ22を軸方向に移動して第1コネクタ20に近接させていく。これにより、第1コネクタ20の可動部70Aと第2コネクタ22の可動部70Bが当接し合い、ハウジング24A、24Bの基端方向軸方向に可動部70A、70Bを互いに押圧していく。この際、可動部70A、70Bの先端部当接部分が平坦面76A、76Bに形成されていることで、平坦面76A、76B同士が当接して押圧し合うことになり、軸方向以外への変位を抑止することができる。一方、第2コネクタ22のフック部64は、第1コネクタ20に近接すると、突起部62を乗り越えて該突起部62に引っ掛かる。これにより、接続機構10の接続状態が形成される。図5は、図4の接続機構10の接続状態を示す側面断面図である。図5に示すように、第1及び第2コネクタ20、22の接続状態では、各可動部70A、70Bがハウジング24A、24Bの基端方向に変位し、弁体用空間部44A、44Bの奥まで進入する。よって、可動部70A、70Bテーパ面78A、78Bと貫通孔66A、66Bが充分に離間して第1及び第2コネクタ20、22の流路28A、28Bを連通させる。この場合、弁体26A、26Bは、遮断板56A、56Bの貫通孔66A、66Bを周方向に開放することで、該貫通孔66A、66B内の流体の流路断面面積を充分例えば、28mm2程度に確保することができる。従って、接続機構10は、尿をスムーズに流通させることができる。具体的に、尿は、上流側から下流側に向かって、内腔38A、空間部40A弁体26Aの流通孔80Aを含む、貫通孔66A、貫通孔66B、空間部40B弁体26Bの流通孔80Bを含む、内腔38Bの順に流通する。第1及び第2コネクタ20、22の接続状態において、可動部70A、70Bの基端側は、テーパ空間部42A、42Bに形成されているリブ48A、48Bに当接又は近接する位置に移動している。なお、図4及び図5では、リブ48Aがハウジング24Aの軸方向に延設され、リブ48Bがハウジング24Bの軸方向と直交方向に突出形成された状態を図示しているが、これはリブ48A、48Bを種々の形状に形成できることを示すためであり、同じ形状に形成してもよいことは勿論である。リブ48A、48Bが同じ形状の場合、第1コネクタ20と第2コネクタ22は、基部30A、30Bと弁体26A、26Bについて同じ部材を用いることができ、製造コストを低減することができる。このリブ48A、48Bは、可動部70A、70Bの基端方向に移動を規制する機能を有している。ここで、接続機構10は、複数回の使用や経年劣化等により、第1又は第2コネクタ20、22の弁体26A、26Bの弾性力が相互にずれてしまい、一方の弁体が基端方向に大きく変位し、他方の弁体が基端方向に小さく変位するおそれがある。そこで、可動部70A、70Bの変位の限界量を規定するリブ48A、48Bを設けることで、可動部70A、70Bの必要以上の変位を抑制することが可能となり、貫通孔66A、66B流路28A、28Bを確実に開放することができる。また、接続機構10は、第1コネクタ20と第2コネクタ22を接続状態から分離状態とする場合、第1コネクタ20に対し第2コネクタ22を周方向に回すことで、フック部64を切り欠き部62aに一致させることができ、この状態で第2コネクタ22を基端方向に引き抜くことで容易に分離させることができる。この際、弁体26A、26Bの可動部70A、70Bは、支持部74A、74Bの弾性力によって先端方向に移動し、再び貫通孔66A、66B流路28A、28Bを閉塞する。したがって、第1及び第2コネクタ22を分離状態とした場合に、尿道カテーテル16及び排尿チューブ18や第1及び第2コネクタ20、22に残っている尿が漏れることを防止することができる。このように、接続機構10において第1コネクタ20と第2コネクタ22を分離することで、下流側の蓄尿バッグ14と排尿チューブ18第2コネクタ22を含むだけを持ち運ぶことができる。よって、蓄尿バッグ14に蓄積された尿を簡単に廃棄できる。一方、患者は、蓄尿バッグ14と排尿チューブ18を持ち運ぶことなく移動することができるため、リハビリ、入浴、検査等の際には行動が阻害されなくなり、食事の際には蓄尿バッグ14を持って行くことによる精神的負担から解放される。また、車椅子で移動する際には、車椅子に排尿チューブ18が絡まるといったおそれもなくなる。さらに、第1コネクタ20と第2コネクタ22を簡単に分離することができるので、接続機構10や蓄尿バッグ14が患者よりも高い位置に移動することを回避することができる。よって、尿の逆流を防止することができる。以上のように、第1実施形態に係る接続機構10第1及び第2コネクタ20、22によれば、第1コネクタ20と第2コネクタ22を直線的軸方向に接続できる。この際、接続操作により、互いの弁体26A、26B同士が基端方向に変位するように押圧し合うことで、可動部70A、70Bが貫通孔66A、66Bから簡単に離間される。すなわち、弁体26A、26Bを動作させる操作を他に行わずに、流路28Aと流路28Bを連通させることができる。また、弁体26A、26Bの可動部70A、70Bは、側方に位置する固定部72A、72Bに支持部74A、74Bを介して支持されている。このため、可動部70A、70Bを側方から安定的に支持することができ、軸方向と異なる方向から外力が加わっても、可動部70A、70Bのぶれを抑止することができる。よって、弁体26A、26Bは、耐久性が高まり、複数回使用しても流路28A、28Bの開閉を安定的に行うことができる。この場合、支持部74A、74Bが可動部70A、70Bの周方向に等間隔に設けられることで、よりバランスよく可動部70A、70Bを支持することができる。さらに、3つの支持部74A、74Bが可動部70A、70Bを側方で支持しこの複数の支持部74A、74Bの間に流通孔80A、80Bが形成されていることで、流通孔80A、80Bを介して、弁体26A、26Bの軸方向に尿を容易に案内することができる。支持部74A、74Bは、細長状に形成されており、流通孔80A、80Bの開口面積流路断面面積を充分に確保する、すなわち流体抵抗を少なくすることができる。これにより、第1及び第2コネクタ20、22の接続状態では、尿をスムーズに流通させることができる。特に、尿を流通させる排尿セット12に対し接続機構10が適用される場合は、患者の病状等によって尿の粘性が高くなるため、流通孔80A、80Bによって尿を軸方向に通過させる構成が有効となり、尿が詰まり難くなる。この場合、可動部70A、70Bの側面が先端側から基端側に向かって拡径するテーパ面78A、78Bに形成されることで、製造時の寸法誤差等が貫通孔66A、66Bに生じても、テーパ面78A、78Bが適切な位置で貫通孔66A、66Bを構成する口縁に当接することができ、貫通孔66A、66Bを確実に閉塞することができる。また、第1及び第2コネクタ20、22は、ハウジング24A、24Bの基部30A、30B配置面52A、52Bに対し、弁体26A、26Bを軸方向に配置して、さらに遮断部材32A、32Bを軸方向から装着することができる。一般的に、流路の開口部を弁体によって閉塞するコネクタ例えば、特許文献1の図8に開示されているコネクタは、該流路の開口部が狭いため、ハウジングの内部に弁体を挿入配置することが難しいという問題も生じる。これに対し、第1実施形態に係る接続機構10では、上記のように弁体26A、26Bを基部30A、30Bに軸方向に組み付けることができるため、簡単に組み立てることができる。第2実施形態図6は、第2実施形態に係る接続機構110の分解斜視図であり、図7は、図6の第1及び第2コネクタ112、114を組み立てた状態における断面図である。なお、以降の説明において、第1実施形態に係る接続機構10と同一の構成又は同一の機能を有する構成については同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。第2実施形態に係る接続機構110第1及び第2コネクタ112、114は、1つのハウジング124A、124Bの先端部に弁体126A、126Bを装着し、該弁体126A、126Bの内部に遮断板132A、132Bを挿入配置した点で、第1実施形態に係る接続機構10とは異なる。図6に示すように、ハウジング124A、124Bの先端部には、第1実施形態と同様に、第1コネクタ112と第2コネクタ114を互いに接続可能な構造突起部62、フック部64が設けられるが、その奥側基端寄りの内周面には弁体126A、126Bを装着保持する保持部160A、160Bが形成されている。第1コネクタ112の保持部160Aは、図7に示すように、弁体126Aの固定部172Aが挿入可能な挿入溝162Aと、この挿入溝162Aの先端側において半径内側に突出する鍔部164Aと、を有する。この場合、挿入溝162Aは、ハウジング124Aの先端部から基端方向に所定長さ入り込むように形成されている。一方、弁体126Aは、固定部172Aの軸方向の幅が、第1実施形態に係る固定部72Aの幅よりも長く形成される。このため、第1コネクタ112では、弁体126Aをハウジング124Aに装着した状態で、ハウジング124Aの先端部から固定部172Aの先端部が突出する。なお、フック部64が突出する第2コネクタ114側では、固定部172Bはハウジング124B内に収容されている。ハウジング124Aから突出する固定部172Aの先端部は、第1実施形態のシール部材68と同様の機能を有している。すなわち、第1コネクタ112と第2コネクタ114の接続状態で、その境界部分をシールすることで、尿流体の漏出を防止することができる。また、固定部172Aの基端面には、基端方向に突出する基端突出部174Aが形成されている。この基端突出部174Aは挿入溝162Aの基端側に挿入されて、該挿入溝162Aに嵌合保持される。また、固定部172Aの先端寄りの外周面には、係合溝176Aが周方向に形成され、この係合溝176Aには鍔部164Aが挿入される。すなわち、固定部172Aは、基端突出部174Aが挿入溝162Aに挿入され、係合溝176Aが鍔部164Aに引っ掛かることによって、ハウジング124Aの保持部160Aに保持される。さらに、固定部172Aの内周面には、可動部70Aを支持する支持部74Aの他に、該支持部74Aよりも先端寄りの位置に遮断板132Aを装着可能な装着溝178Aが形成されている。遮断板132Aは、所定の板厚からなる円板形状に形成されており、中央部に貫通孔66Aを有する。この遮断板132Aは、装着溝178Aに嵌め込まれることで、固定部172Aに係止保持される。第2実施形態に係る接続機構110第1及び第2コネクタ112、114は、基本的には以上のように構成される。この接続機構110においても、第1実施形態に係る接続機構10と同様の効果を得ることができる。特に、第1及び第2コネクタ112、114は、弁体126A、126Bによって遮断板132A、132Bを固定保持係止することができる。この場合、弁体126A、126Bが弾性力を有していることで、該弁体126A、126Bによってハウジング124A、124Bと遮断板132A、132Bの間を液密に密着させることができ、尿の漏出等を一層確実に防ぐことができる。また、第1及び第2コネクタ112、114を構成する部品点数を少なく抑えることも可能となる。第3実施形態図8は、第3実施形態に係る接続機構210の斜視図であり、図9は、図8のIX-IX線の断面図である。第3実施形態に係る接続機構210は、第2実施形態の第1コネクタ112に対し、弁体を備えない専用の接続コネクタ212接続器を装着する構成である点で、第1及び第2実施形態に係る接続機構10、110とは異なる。すなわち、接続コネクタ212は、ハウジング224によって一体成形されている。このハウジング224は、排尿チューブ18図1参照に接続される基端側の接続ポート34Bと、第1コネクタ112が接続されるフランジ部226と、を有する。フランジ部226の中央部には、第1コネクタ112の弁体126Aに対向する弁体押圧部228が形成されている。また、フランジ部226は、この弁体押圧部228を囲うように、軸方向に延出する接続部54Bを備え、この接続部54Bの内壁によって空間部230が構成される。また、接続コネクタ212の接続部54Bは、第1及び第2実施形態の接続部54Bと同様の機能を奏するものである。弁体押圧部228は、内部に中空部232を有し先端を底部とする有底筒状に形成される。弁体押圧部228の先端面228aは、対向する可動部70Aの平坦面76Aと同様に平坦状に形成されている。このため、第1コネクタ112に接続コネクタ212を接続すると、弁体押圧部228によって可動部70Aを基端方向に押圧して、第1コネクタ112の流路28Aを開放することができる。図9に示すように、弁体押圧部228の中空部232は、接続ポート34Bの内腔38Bと連通している。また、弁体押圧部228の側周面の所定位置図8及び図9中の弁体押圧部228の上部と下部には、中空部232に連通する流通窓234が形成される。すなわち、接続コネクタ212には、流体が空間部230、流通窓234、中空部232、内腔38Bを通過可能な流路236が形成されている。したがって、第1コネクタ112に接続コネクタ212を接続することで、尿道カテーテル16から排尿チューブ18に流体を流通させる流路が構築される。このように、接続機構210は、第1コネクタ112と構成が異なる接続コネクタ212を用いることもできる。接続機構210は、第1コネクタ112と接続コネクタ212の接続操作にともない、接続コネクタ212が弁体126Aを軸方向に押圧することで、可動部70Aを貫通孔66Aから簡単に離間させる、すなわち流路28Aを開放することができる。一方、接続コネクタ212は、弁体を有していないため流路236を閉塞することができないが、下流側の排尿チューブ18を摘む等することで下流に排出された尿の逆流を防ぐことができる。また、第3実施形態に係る接続機構210も、第1及び第2実施形態に係る接続機構と同様の効果を得ることができる。この場合、接続コネクタ212は、ハウジング224のみで一体成形することができため、接続機構210の部品点数を少なくすることができ、製造コストを低減することもできる。なお、接続コネクタ212に接続されるコネクタは、第1実施形態の第1コネクタ20でもよいことは勿論である。なお、本発明は、上述の実施の形態に限らず、本発明の要旨を逸脱することなく、種々の構成を採り得ることはもちろんである。