蒸気タービンあるいはガスタービンの回転体であるタービンロータを洗浄槽内の洗浄溶液に浸した状態で超音波振動子装置により洗浄溶液にキャビテーションを発生させて前記タービンロータに蓄積された錆や腐食成分を洗浄するようにしたタービンロータの超音波洗浄方法において、ロータ植込部に動翼を植設した状態のタービンロータを洗浄槽内で一部または全体を洗浄溶液に浸け、前記タービンロータを回転駆動手段により連続回転駆動または間欠回転駆動させ、前記洗浄槽内の前記超音波振動子装置に外部に設置した超音波発信器から電力を供給して超音波振動させて洗浄溶液にキャビテーションを発生させ、前記タービンロータに蓄積された錆や腐食成分を超音波洗浄することを特徴とするタービンロータの超音波洗浄方法。前記超音波振動子装置は、超音波振動子を金属製の防水用密閉容器内に収容して構成されるとともに、超音波洗浄対象物であるタービンロータの洗浄部位の形状に合わせた形状に構成されたことを特徴とする請求項1項記載のタービンロータの超音波洗浄方法。前記超音波振動子装置および前記超音波発信器は、出力が100w~2400w、発振周波数が12kHz~60kHzの性能を有することを特徴とする請求項1項記載のタービンロータの超音波洗浄方法。前記洗浄槽の底部に一つまたは複数の気泡発生器を設置し、当該気泡発生器に送気管を介してガスボンベから不活性ガスを送り込み、前記気泡発生器から吹き出した不活性ガスの気泡によって前記洗浄溶液中の溶存酸素を追い出すこと特徴とする請求項1項記載のタービンロータの超音波洗浄方法。前記洗浄槽内に発熱装置を設置するとともに、洗浄槽外に温度制御装置を設置し、前記温度制御装置により前記発熱装置の発熱量を制御して前記洗浄槽内の洗浄溶液の温度を20°C以上100°C未満、好ましくは30°Cから50°Cの範囲に制御することを特徴する請求項1記載のタービンロータの超音波洗浄方法。前記洗浄槽内に一つまたは複数の攪拌装置を設置して洗浄溶液を攪拌しながらタービンロータを超音波洗浄することを特徴する請求項1記載のタービンロータの超音波洗浄方法。洗浄後のタービンロータの腐食を抑制するために、洗浄溶液中に界面活性剤、緩衝剤を含む燐酸系またはアミン系の防錆剤を投入し、防錆剤の濃度を10ppm~25wtの範囲に調合し、調合後の溶液のpH値を7.0~12の範囲に制御することを特徴する請求項1項記載のタービンロータの超音波洗浄方法。前記洗浄槽を気密状に覆う気密ハウスを設置し、前記タービンロータを前記洗浄槽内で回転可能な状態に設置して前記回転駆動手段に結合した後、当該気密ハウス内部の圧力を真空ポンプにより所定の負圧、好ましくは0.01MPa~0.09MPaの範囲に制御し、さらにその後に前記洗浄槽内に洗浄溶液を注水してタービンロータの超音波洗浄を行うことを特徴する請求項1ないし7のいずれか1項記載のタービンロータの超音波洗浄方法。しかしながら、上述した超音波洗浄方法の場合も、蒸気タービンやガスタービン本体あるいはガスタービン圧縮機のロータをさらに分解したあと洗浄工程を実施するようにしているので、洗浄作業の完了までに長い時間を必要とし、タービンロータの再組立に要する時間もかなりかかるという欠点がある。そこで、本発明は、蒸気タービンやガスタービン本体あるいはガスタービン圧縮機のロータを分解せずに洗浄することにより、ロータの表面に付着した錆スケール、動翼にできた孔食や微小き裂内の錆、腐食性物質を取り除くことのできるタービンロータの超音波洗浄方法を提供することを目的とするものである。上記の目的を達成するため、本発明のタービンロータの超音波洗浄方法に係る実施形態は、蒸気タービンあるいはガスタービンの回転体であるタービンロータを洗浄槽内の洗浄溶液に浸した状態で超音波振動子装置により洗浄溶液にキャビテーションを発生させて前記タービンロータに蓄積された錆や腐食成分を洗浄するようにしたタービンロータの超音波洗浄方法において、ロータ植込部に動翼を植設した状態のタービンロータを洗浄槽内で一部または全体を洗浄溶液に浸け、前記タービンロータを回転駆動手段により連続回転駆動または間欠回転駆動させ、前記洗浄槽内の前記超音波振動子装置に外部に設置した超音波発信器から電力を供給して超音波振動させて洗浄溶液にキャビテーションを発生させ、前記タービンロータに蓄積された錆や腐食成分を超音波洗浄することを特徴とする。本発明によれば、タービンロータを分解しない状態で超音波洗浄するので、タービンロータの洗浄工程に要する時間を短縮することができる。以下、本発明に係るタービンロータの超音波洗浄の実施形態について、図面を参照して説明する。なお、各図を通して同一部品には同一符号を付けて重複する説明は適宜省略するものとする。実施形態1以下、本発明の実施形態1に係るタービンロータの超音波洗浄方法について図1乃至図5、図12を参照して説明する。構成図1は、超音波洗浄対象のタービンロータを示す概略断面図である。図1において、1は蒸気タービンの回転体であるロータ以下、タービンロータと呼称するであり、周面に所定の間隔をもって複数の環状のロータ植込部2aを形成したロータシャフト2と、このロータ植込部2aに植設された動翼3とから構成されている。図2は図1に示すタービンロータ1のIIの部分を示す模式図であり、図2aはロータシャフト2、ロータ植込部2aおよび動翼3の関係を示す斜視図であり、図2bはロータ植込部2aおよび動翼3の嵌合部を拡大して示す要部拡大図である。図2aおよびbから分るように、ロータシャフト2のロータ植込部2aと動翼3との嵌合部には若干の隙間が存在するので、蒸気タービンを長期間運転すると、この隙間に硫化水素H2Sや塩素Cl等の腐食成分が蓄積し、腐食および応力腐食割れを誘発する原因となる。図3aは、タービンロータ1に蓄積された腐食成分を取り除くための超音波洗浄装置の一例を示す概略断面図であり、浅い洗浄槽4A内に動翼3をロータシャフト2のロータ植込部2aから抜き取らずに装着している状態で、洗浄溶液例えば、洗浄用の純水5にタービンロータ1の下半部分だけを浸漬させた状態を示す。一方、図3bは、タービンロータ1の超音波洗浄装置の他の例を示すもので、深い洗浄槽4B内に動翼3をロータシャフト2のロータ植込部2aから抜き取らずに装着している状態で、タービンロータ1全体を洗浄溶液5に浸漬させた状態を示す。図3aおよび図3bに示す超音波洗浄装置は、洗浄槽4Aまたは4Bに洗浄溶液5を注水する前に、洗浄槽4Aおよび4B内の適当な部位に投込型超音波振動子装置6および一対の軸受装置7を設置しておく。超音波振動子装置6は、電気ケーブル8を介して洗浄槽4Aおよび4Bの外部に設置した超音波発信装置9から超音波洗浄に必要な電力が供給されるようになっている。このように、洗浄槽4A、4B内に超音波振動子装置6および軸受装置7を設置している状態で、タービンロータ1を吊り降ろし、ロータシャフト2の両端部を一対の軸受装置7に載置してタービンロータ1を回転自在に支持する。図4は図3aのIVの部分を示す模式図であり、ロータシャフト2の端部を軸受装置7に載置し、回転自在に支持する様子を示す。このように洗浄槽4A、4B内で軸受装置7により両端部が回転自在に支持されたロータシャフト2は、一端部のフランジ部2Fで回転駆動手段としての駆動モータ10の出力軸10sの端部に設けたフランジ部10Fに結合する。なお、図3aの場合は、ロータシャフト2と駆動モータ10とのフランジ結合部2F10Fが洗浄槽4Aの縁部よりも高い位置にあるため、このフランジ結合部2F10Fと駆動モータ10との間には特に軸シール等を設ける必要はないが、図3bの場合は、ロータシャフト2と駆動モータ10とのフランジ結合部2F10Fが洗浄槽4Bの縁部よりも低い位置にあるため、予め駆動モータ10の出力軸10sを洗浄槽4Bの側面を貫通させてフランジ部10Fを洗浄槽4B内部に配置し、そして洗浄槽4Bの側面の出力軸10S貫通部には液漏れを防ぐために軸シール部4B-Sを設けてある。上記のように構成された洗浄槽4Aまたは4B内の所定位置にタービンロータ1を収めたあと、洗浄溶液5が所定水位になるまで注水する。図3aの場合は浅い洗浄槽4A内にタービンロータ1の下半部分のロータ植込部2aおよび動翼3が洗浄溶液5中に浸漬し、図3bの場合は深い洗浄槽4B内にタービンロータ1の全部が洗浄溶液5中に浸漬する。洗浄溶液5の温度は、洗浄効果を高めるために20°C以上100°C未満の範囲、好ましくは30°Cから50°Cの範囲がよい。図12は単位時間における超音波洗浄温度とタービンロータ植込部の単位面積あたりの腐食成分除去率との関係を示す図である。この図12から分るように、超音波洗浄に適する温度は30°Cから50°Cの範囲内でキャビテーション空洞現象が発生しやすい。また、100°Cになるとタービンロータ植込部の単位面積あたりの腐食成分の除去率は60°Cの除去率に比べて顕著に上がることができず、蒸発が激しいため、100°C未満の超音波洗浄温度が望ましい。なお、洗浄溶液5に界面活性剤、緩衝剤を含む燐酸系またはアミン系の防錆剤を投入し、防錆剤の濃度を10ppm~25wtの範囲に調合し、調合後の溶液のpH値を7.0~12の範囲に制御すれば、タービンロータ1の超音波洗浄効果を上げることができるとともに、超音波洗浄中のタービンロータ1の腐食を抑制することができる。次に、図5を参照して図3aまたはbで採用した投込型超音波振動子装置6の構造例を複数例示す。図5において、投込型超音波振動子装置6は、1個または複数個の超音波振動子6aと、この複数個の超音波振動子6aを収納する金属製防水用密閉容器6bとから構成されており、洗浄対象物であるタービンロータ1の洗浄部位の形状にふさわしい形状に形成されている。例えば、図5aは薄く大きい四角い箱状の金属製防水用密閉容器6b内に超音波振動子6aを縦横に3個ずつ合計9個並べて投込型超音波振動子装置6を構成した例を示し、図5bは円筒状の金属製防水用密閉容器6bの内壁に1列あたり3個の超音波振動子6aを周方向に4列並べて投込型超音波振動子装置6を構成した例を示し、図5cは縦長の箱状の金属製防水用密閉容器6bの内に5個の超音波振動子6aを1列に並べて投込型超音波振動子装置6を構成した例を示す。そして、これらの投込型超音波振動子装置6および超音波発信装置9は、洗浄対象物であるタービンロータ1に腐食成分の蓄積した状態に対応して適切に超音波洗浄ができるように、出力が100w~2400wの範囲、発振周波数が12kHz~60kHzの範囲の性能を有している。作用以下、本実施形態1によるタービンロータ1の洗浄方法について説明する。まず、蒸気タービンの図示しないケーシングの上半部を取り外した後、タービンロータ1のロータシャフト2の両端に図示しないワイヤを掛け、天井クレーン等を利用してケーシング下半部からタービンロータ1を吊り上げ、その状態で洗浄作業場まで運ぶ。洗浄作業場には、図3aまたは図3bに示すように、底部の適当な部位に投込型超音波振動子装置6および一対の軸受装置7を設置した洗浄槽4A、または駆動モータ10のフランジ10Fが側面に取り付けられた洗浄槽4Bが予め用意されている。洗浄作業場では、洗浄槽4Aまたは4Bの内部に洗浄溶液5の注水に先立って、天井クレーン等により洗浄槽4A、4Bの真上まで運んできたタービンロータ1を徐々に吊り降ろしてロータシャフト2の両端部を軸受装置7上に載置し、ロータシャフト2を回転自在な状態にしてフランジ部2Fと駆動モータ出力軸10Sのフランジ10Fとをボルトナット等で結合し、駆動モータ10によってロータシャフト2が回転可能な状態にする。図3aの洗浄装置の場合は、タービンロータ1の下半部のみを洗浄溶液5中に浸漬し、図3bの洗浄装置の場合は、タービンロータ1の全体が洗浄溶液5中に浸漬する。この状態で超音波発信装置9を操作して電気ケーブル8を介して投込型超音波振動子装置6に電力を供給すると、金属製防水用密閉容器6b内の超音波振動子6aの超音波振動により金属製防水用密閉容器6bが振動して洗浄溶液5にキャビテーションを発生させる。これにより図2で示すロータシャフト2の植込部2aや動翼3の表面、あるいは植込部2aと動翼3との隙間に蓄積した錆スケールや腐食成分等を洗浄溶液5によって超音波洗浄する。このとき、タービンロータ1は、駆動モータ10によって回転されながら超音波洗浄されるわけであるが、タービンロータ1の回転方法としては、タービンロータ1をゆっくりした速度で連続的に回転駆動させる方法や、例えば1分~300分の所定時間間隔で1°~90°ピッチの所定角度だけ間欠回転駆動する方法がある。そして、タービンロータ1のロータ植込部2aと動翼3との間の隙間に蓄積した腐食成分の蓄積程度を考慮して、洗浄槽4A、4Bの容積等に応じて投込型超音波振動子装置6の出力100w~2400wの範囲から、また、発振周波数12kHz~60kHzの範囲からそれぞれ最適な出力および発信周波数を選定するとともに、タービンロータ1の回転方法も連続回転駆動、間欠回転駆動のいずれかを選択する。効果以上述べたように、本実施形態1によれば、蒸気タービンの回転子であるタービンロータ1は幾つかの部品に分解しない状態、すなわち、ロータシャフト2のロータ植込部2aに動翼3が装着されている状態で、タービンロータ1の下半部または全体を洗浄槽4Aまたは4B中の30°Cから50°Cの範囲に制御された洗浄溶液5に浸漬し、投込型超音波振動子装置6により洗浄溶液に発生するキャビテーション現象により、タービンロータ植込部2aや動翼3に付着した腐食成分を洗い落し、更にタービンロータ植込部2a、動翼3で発生した孔食やき裂内部の腐食成分を洗い落し、それらの部品の腐食およびき裂腐食疲労割れと応力腐食割れによるき裂の進行を抑制することができる。この結果、従来技術のように、タービンロータ1をロータシャフト2と動翼3とに分解してから洗浄する方法と比べて、タービンロータ1の洗浄工程に要する時間を短縮できるばかりでなく、タービンロータ1の組み立てに要する時間も省くことができる。また、洗浄溶液5に界面活性剤、緩衝剤を含む燐酸系またはアミン系の防錆剤を投入し、防錆剤の濃度を10ppm~25wtの範囲に調合し、調合後の溶液のpH値を7.0~12の範囲に制御すると、タービンロータ1の超音波洗浄効果を上げることができるとともに、超音波洗浄中のタービンロータ1の腐食を抑制することができる。実施形態2以下、本発明の実施形態2に係るタービンロータの超音波洗浄方法について図6を参照して説明する。図6は、本発明の実施形態2に係わる蒸気タービンの超音波洗浄における洗浄溶液の脱気方法の概略を示す図である。本実施形態2は、図2に示した実施形態1に対して、新たに、洗浄槽4Bの底部に一つまたは複数の気泡発生器11を設置したことを特徴とするものであり、その他の部品は図1乃至図5に示す実施形態1と同じである。すなわち、本実施形態2は図6に示すように、洗浄槽4Bの底部に、一つまたは複数の気泡発生器11を設置し、タービンロータ1を洗浄槽4内の所定の位置まで吊り降ろしロータシャフト2を軸受装置7で載置し、ロータシャフト2と駆動モータ10とをフランジ部結合した状態で洗浄槽4B内に洗浄溶液5を注水して超音波洗浄に必要な一定水位に達してから、窒素ガスまたはアルゴンガス等の不活性ガスを貯蔵したガスボンベ12から、ガスを送る送気管13を介して、洗浄槽4の底部に設置された気泡発生器11に窒素ガスまたはアルゴンガス等の不活性ガスを送り込み、気泡発生器11から無数の微細な窒素ガスまたはアルゴンガス等の不活性ガスの気泡を吹き出して、洗浄溶液5の中に溶け込んでいる溶存酸素を追い出すようにしたものである。実施形態2によれば、気泡発生器11から無数の微細な窒素ガスまたアルゴンガス等の不活性ガスの気泡が吹き出されることによって、洗浄溶液5中の溶存酸素を追い出した状態で超音波洗浄を行なうので、実施形態1の効果に加えて、さらに洗浄溶液5に浸漬したタービンロータ1の腐食を抑制することができる。実施形態3以下、本発明の実施形態3に係るタービンロータの超音波洗浄方法について図7を参照して説明する。図7は、本発明の実施形態3に係わる蒸気タービンの超音波洗浄における洗浄溶液の温度制御方法の概略を示す図である。前述した実施形態1では、洗浄溶液5の温度を20°C以上100°C未満の範囲、好ましくは30°Cから50°Cの範囲内がよい旨説明したが、本実施形態3では、洗浄溶液5の温度を20°C以上100°C未満の範囲、好ましくは30°Cから50°Cの範囲内に制御するために、洗浄槽4Bの内部の適当な部位に新たに一つまたは複数の発熱装置14を設置し、電気ケーブル15を介して温度制御装置16によって、洗浄槽4の中の洗浄溶液5の温度を制御しながら、タービンロータ1の超音波洗浄を行うことを特徴とするものであり、その他の部品は実施形態1、2と同じである。図12は単位時間における超音波洗浄温度とタービンロータ植込部の単位面積あたりの腐食成分除去率との関係を示す図である。この図12から分るように、洗浄溶液5の温度は30°Cから50°Cの範囲内でキャビテーション空洞現象が発生しやすいので、この温度範囲が超音波洗浄に適する。また、100°Cになるとタービンロータ植込部の単位面積あたりの腐食成分の除去率は60°Cの除去率に比べて顕著に上がることができず、蒸発が激しいため、100°C未満の超音波洗浄温度が望ましい。以上述べたように、本実施形態3によれば、洗浄槽4Bの内部の適当な部位に新たに一つまたは複数の発熱装置14を設置して、電気ケーブル15を介して温度制御装置16によって、洗浄槽4の中の洗浄溶液5の温度を20°C以上100°C未満の範囲、好ましくは30°Cから50°Cの範囲内の所望の温度範囲に制御した状態で超音波洗浄を行なうようにしたので、実施形態1、2の効果に加えて洗浄溶液5の温度が20°C~100°Cの範囲から外れている状態で超音波洗浄する場合に比べ、超音波洗浄に要する時間を短縮することができる。実施形態4以下、本発明の実施形態4に係るタービンロータの超音波洗浄方法について図8を参照して説明する。図8は、本発明の実施形態4に係わる蒸気タービンの超音波洗浄における洗浄溶液の攪拌方法の概略を示す図である。本実施形態4は、図7に示した実施形態3に対して、新たに、洗浄槽4Bの内部の適当な上部に一つまたは複数の攪拌装置17を設置し、洗浄溶液5を攪拌しながらタービンロータ1の超音波洗浄を行うことを特徴とするものであり、その他の部品は図7に示す実施形態3と同じである。本実施形態4によれば、攪拌装置17によって洗浄溶液5を攪拌するようにしたので、実施形態3に比べて温度制御装置16による洗浄槽4内の洗浄溶液5の温度を均一に維持することができ、より一層、超音波洗浄に要する時間を短縮することができる。本実施形態4では、洗浄槽4B、投込型超音波振動子装置6および洗浄溶液5を用いてタービンロータ1の超音波洗浄を行うことができる。また、洗浄溶液5の温度、溶存酸素濃度を制御しながら攪拌することによって、実施形態1から3の効果に加えてタービンロータ1の超音波洗浄の時間を短縮することができる。実施形態5以下、本発明の実施形態5に係るタービンロータの超音波洗浄方法について図9を参照して説明する。図9は、本発明の実施形態5に係わる蒸気タービンの超音波洗浄における真空中での洗浄方法を示す概略図である。本実施形態5は、図3に示した実施形態1に対して大きく異なる点は、洗浄槽4B全体を気密状態に覆うことが可能な気密ハウス19を新たに設置し、その気密ハウス19の上部位置に排気管20を設け、この排気管20を気密ハウス19の外部に設置した真空ポンプ21と連結し、さらに、駆動モータ10のシャフト10Sが気密ハウス19の側部を貫通する部分に軸シール19-Sを設けたことを特徴とするものである。その他は図2に示す実施形態1と同じである。本実施形態5は、タービンロータ1を洗浄槽4B内の軸受装置10に載置し、ロータシャフトと駆動モータのフランジ部を結合したあと、洗浄溶液5を注水する前に、気密ハウス19の外部に設置した真空ポンプ21により、気密ハウス19の内部圧力を所定の圧力まで減圧する。例えば、内部圧力を0.01MPa~0.09MPaの範囲に制御する。この状態で洗浄溶液5を洗浄槽4B内に注水し、以後、実施形態1と同様に投込型超音波振動子装置6で発生した超音波エネルギーにより洗浄溶液5にキャビテーションを発生させてタービンロータ1の表面およびロータ植込部2a、動翼3の間の隙間に蓄積した腐食成分を除去する。以上述べたように、本実施形態5は、洗浄溶液5の注水に先立って洗浄槽4内を真空引きすることにより、蒸気タービンロータ1のロータ植込部2aと動翼3との隙間は真空状態となるので、洗浄槽4Bに注入された洗浄溶液5は蒸気タービンロータ1と動翼3との隙間に入り易くなる。この状態で、投込型超音波振動子装置6を超音波振動させることにより、実施形態1に比べてロータ植込部2aと動翼3との隙間から錆スケールや腐食成分の除去をより一層行うことができる。実施形態6以下、本発明の実施形態6に係るタービンロータの超音波洗浄方法について説明する。図10は本発明の実施形態6に係わるガスタービンの超音波洗浄を示す概略断面図であり、図11aはガスタービン圧縮機のロータを超音波洗浄する例を示す図、図11bはガスタービン本体のロータを超音波洗浄する例を示す図である。本実施形態6が、前述した実施形態1と異なる点は、超音波洗浄対象物であるタービンロータが、前述した実施形態1の場合は蒸気タービンロータであるのに対して、本実施形態6はガスタービンロータに適用した点で異なるが、その他の点は同じである。図10に示すように、ガスタービンの回転体であるタービンロータ30は、ガスタービン圧縮機のロータ31のフランジ部31Fとガスタービン本体のロータ32のフランジ部32Fとをボルト等で結合して構成されている。このガスタービンロータ30を超音波洗浄する際は、フランジ部31Fおよび32Fの結合状態を解いて、ガスタービン圧縮機のロータ31と、ガスタービン本体のロータ32とに分離する。その後、図11a、図11bのようにそれぞれのロータ31、32を超音波洗浄する。すなわち、図11aは、ガスタービン圧縮機のロータ31をガスタービン本体のロータ32から分離したあと、ロータ31をシャフトと動翼とに分解しないで一体構成の状態で洗浄槽4B内へ吊り降ろして片持ち型の軸受装置7に載置したあと、駆動モータ10とフランジによって結合し、ガスタービン圧縮機のロータ31を駆動モータ10で回転させながら投込型超音波振動装置6により、ガスタービン圧縮機31の超音波洗浄を行う。同様に、図11bは、ガスタービン圧縮機のロータ31を分離した後、ガスタービン本体のロータ32をシャフトと動翼とに分解しないで一体構成の状態で洗浄槽4B内へ吊り降ろして片持ち型の軸受装置7に載置したあと、駆動モータ10とフランジ結合し、ガスタービン本体のロータ32を駆動モータ10で回転させながら投込型超音波振動装置6により、ガスタービン本体のロータ32の超音波洗浄を行う。本実施形態6によれば、実施形態1と同様に、洗浄槽4B内に投込型超音波振動子装置6および洗浄溶液5を入れてガスタービンのロータ30を超音波洗浄することができる。このガスタービンロータ30を超音波洗浄するに際しては、蒸気タービンロータ1の超音波洗浄の場合と同様に、洗浄溶液5に界面活性剤、緩衝剤を含む燐酸系またはアミン系の防錆剤を投入するとか、蒸気タービンロータ1の超音波洗浄の場合と同様に、図6のように気泡発生器11を新たに設けて洗浄溶液5の中に溶け込んでいる溶存酸素を追い出すようにすることとか、図7のように発熱装置14を設置したり、図8のように攪拌装置17を設置したり、図9のように洗浄槽4B全体を覆うように気密ハウス19を新たに設置するようにしてもよい。これによって、実施形態1~5と同様の効果を得ることができる。なお、本発明は、上記実施形態のみに限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形してもよい。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素を適宜組み合わせることにより、種々の発明を構成できる。例えば実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。