"所定の電荷を与えることで複数方向に変位させることが可能な圧電構造体であって、略棒状を呈し、複数のスリットが長軸方向に沿って側周面に設けられた棒状弾性体と、前記棒状弾性体の側周面のうち前記スリットが設けられた部位以外の部位に設けられた圧電素子と、を具備することを特徴とする圧電構造体。前記複数のスリットは、前記棒状弾性体の側周面のうち互いに対向する部位において対を成すように設けられた二対のスリットであることを特徴とする請求項1に記載の圧電構造体。前記二対のスリットは、各対における前記スリットの対向方向同士が略90度を成すように設けられていることを特徴とする請求項2に記載の圧電構造体。前記圧電素子は、前記棒状弾性体の側周面のうち、互いに隣り合う前記スリット同士の間の領域に設けられた、互いに対向する二対の圧電素子であることを特徴とする請求項3に記載の圧電構造体。前記変位の方向は、前記棒状弾性体の長軸方向、及び、前記二対の圧電素子の各対における前記圧電素子同士の対向方向であることを特徴とする請求項3に記載の圧電構造体。前記圧電素子には電極が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の圧電構造体。前記棒状弾性体は、略円柱状、略角柱状、中空の略円柱状、または中空の略角柱状を呈する弾性体であることを特徴とする請求項1に記載の圧電構造体。前記圧電素子は、前記棒状弾性体に成膜されて成る圧電素子、または前記棒状弾性体に接着された圧電素子であることを特徴とする請求項1に記載の圧電構造体。ところで、特許文献1に開示されている円筒状圧電素子のうち活性領域以外の領域不活性領域は、当該円筒状圧電素子の出力に寄与しない領域である。そして、この不活性領域の存在が、当該円筒状圧電素子全体の断面二次モーメントを増大させており、所定の電荷を与えたときの駆動時の変位を大きくとれない構造にしてしまっている。本発明は、前記の事情に鑑みて為されたものであり、所定の電荷を与えたときに生じる変位を従来に比較して大きくとることができる圧電構造体を提供することを目的とする。前記の目的を達成するために、本発明の一態様による圧電構造体は、所定の電荷を与えることで複数方向に変位させることが可能な圧電構造体であって、略棒状を呈し、複数のスリットが長軸方向に沿って側周面に設けられた棒状弾性体と、前記棒状弾性体の側周面のうち前記スリットが設けられた部位以外の部位に設けられた圧電素子と、を具備することを特徴とする。本発明によれば、所定の電荷を与えたときに生じる変位を従来に比較して大きくとることができる圧電構造体を提供することができる。以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る圧電構造体の構成を示す斜視図である。図2は、図1に示す圧電構造体のうち弾性体に係る部分を示す斜視図である。図3は、図1に示す圧電構造体を、その一方端面上面側から観た図上面図である。図1乃至図3に示すように、本一実施形態に係る圧電構造体は、略棒状を呈する棒状弾性体3と、該棒状弾性体3に設けられた圧電素子7-1,7-2,7-3,7-4と、を具備する。ここで、図1に示すように棒状弾性体3の長軸方向にZ軸を設定し、図3に示すように棒状弾性体3の長軸方向に垂直な面内で互いに直交する方向にX軸とY軸とを設定する。前記棒状弾性体3は、本例では中空構造を採る略円柱状の弾性体であり、例えばステンレス鋼SUS材等から成る。この棒状弾性体3の側周面には、図2に示すように複数のスリットs1,s2,s3,s4が長軸方向に沿って当該棒状弾性体3の両端近傍部位を除いた部位に長孔形状に形成されている。ここで、上述したようにスリットs1,s2、s3、s4は棒状弾性体3の長軸方向両端近傍部位には形成されていない為、上面図である図3においては本来不図示となるが、スリットs1、s2、s3、s4に対応する領域を破線で図示している。前記スリットs1,s2,s3,s4は、図3に示すように当該棒状弾性体3の側周面のうち互いに対向する部位において対を成すように設けられた二対のスリットスリットs1とスリットs3とから成る対、及び、スリットs2とスリットs4とから成る対である。これら二対のスリットは、各対におけるスリットの対向方向同士対向するスリット同士を最短で結ぶ直線同士が略90度を成すように設けられている。すなわち、図3に示すようにスリットs1とスリットs3とを最短で結ぶ直線a1と、スリットs2とスリットs4とを最短で結ぶ直線a2とは直角を成している。上述したように各スリットs1,s2,s3,s4を棒状弾性体3に形成することで、図2及び図3に示すように、スリットs1とスリットs2との間には弾性体領域3-2が形成され、スリットs2とスリットs3との間には弾性体領域3-3が形成され、スリットs3とスリットs4との間には弾性体領域3-4が形成され、スリットs4とスリットs1との間には弾性体領域3-1が形成されている。なお、図1乃至図3には図示していないが、棒状弾性体3は電気的に接地GNDされている。前記圧電素子7-1,7-2,7-3,7-4は、棒状弾性体3を変形させる為の圧電素子であり、棒状弾性体3の側周面において後述する態様で設けられている。これら圧電素子7-1,7-2,7-3,7-4は、例えばチタン酸ジルコン酸鉛PZT等を成膜することで、或いは接着等により貼り付けることで、設置されている。圧電素子7-1は弾性体領域3-1に設けられ、圧電素子7-2は弾性体領域3-2に設けられ、圧電素子7-3は弾性体領域3-3に設けられ、圧電素子7-4は弾性体領域3-4に設けられている。つまり、圧電素子7-1,7-2,7-3,7-4は、図3に示すように前記棒状弾性体の側周面のうち前記二対のスリットs1,s2,s3,s4が設けられた部位以外の部位に設けられた、互いに対向する二対の圧電素子である。なお、図1及び図2には図示していないが、図3に示すように実際には圧電素子7-1に対しては外部電極9-1が設けられており、圧電素子7-2に対しては外部電極9-2が設けられており、圧電素子7-3に対しては外部電極9-3が設けられており、圧電素子7-4に対しては外部電極9-4が設けられており、これら圧電素子7-1,7-2,7-3,7-4は当該棒状弾性体3の径方向圧電素子7-2,7-4については図3に示すX軸方向、圧電素子7-1,7-3については図3に示すY軸方向に分極されている。そして、これら外部電極9-1,9-2,9-3,9-4を利用して各圧電素子7-1,7-2,7-3,7-4に所定の電荷を与えることで、各圧電素子7-1,7-2,7-3,7-4を振動させて棒状弾性体3を上述のX軸方向、Y軸方向、及びZ軸方向に変位させることができる。具体的には、上述したように電気的に接地された当該棒状弾性体3をGNDとし、互いに対向する圧電素子の一方にプラス極性の電圧を印加し、他方にマイナス極性の電圧を印加することで、当該棒状弾性体3は湾曲振動する。上述した二対の圧電素子について、各対ごとに上述の駆動を行うことで、当該棒状弾性体3にX軸方向及びY軸方向について所望の振動をさせることができる。さらに、電気的に接地された当該棒状弾性体3をGNDとし、互いに対向する圧電素子の双方にプラス極性/マイナス極性の電圧を印加することで、当該棒状弾性体3にZ軸方向について所望の振動をさせることができる。以上説明したように、本一実施形態によれば、所定の電荷を与えたときに生じる変位を従来に比較して大きくとることができる圧電構造体を提供することができる。具定的には、本一実施形態に係る圧電構造体では、棒状弾性体3に対してその長軸方向に沿って複数のスリットs1,s2,s3,s4を形成し、それらスリット間の弾性体領域3-1,3-2,3-3,3-4のみに圧電素子7-1,7-2,7-3,7-4を設ける構成を採ることで、圧電活性化領域を減少させることなく、断面二次モーメントを減少させることができ、湾曲伸縮振動における変位を大きくとることができる。ところで、本一実施形態に係る圧電構造体では圧電体の他に弾性体を用い、該弾性体に加工を施す等の構成を採ることで、次のような格別な効果を得ている。弾性体の方が圧電体よりも加工性が良好な為、圧電体に直接スリットを形成する構成を採る場合よりも、加工精度や加工容易性等が向上する。逆に、弾性体を用いずに、中空の円柱状の圧電体を用いた場合、加工や成形上の都合により、内径部位の寸法精度が良好でない。圧電体に直接スリットを形成した場合、当該スリットからの割れや破損が生じる可能性が高い。一方、本一実施形態に係る圧電構造体では弾性体にスリットを形成する為、割れや破損が生じる可能性が低い。圧電体よりも機械的損失係数が高い弾性体を用いることによって、圧電構造体としてのQ値が増加し、共振時の変位が大きくなる。弾性体自体を分極用及び駆動用の共通GNDとして使用できる為、中空円柱の内側に駆動用及び分極用の電極を形成する必要がない。つまり、小型化が容易である。以上、一実施形態に基づいて本発明を説明したが、本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内で、例えば次のような変形/応用が可能なことは勿論である。例えば、前記棒状弾性体3の形状は、上述した中空構造を採る略円柱状に限られず、単純な略円柱状、略角柱状、中空構造を採る略角柱状等であってもよい。さらに、上述した実施形態には種々の段階の発明が含まれており、開示される複数の構成要件の適当な組み合わせにより種々の発明が抽出され得る。例えば、実施形態に示される全構成要件からいくつかの構成要件が削除されても、発明が解決しようとする課題の欄で述べた課題が解決でき、発明の効果の欄で述べられている効果が得られる場合には、この構成要件が削除された構成も発明として抽出され得る。"