"fr,θ=r/r0psinpθr:回転軸からの距離、r0:回転子の半径、θ:偏角、p:極体数の等値線に沿って形成されたフラックスバリアが積層されてなる回転子を具備した永久磁石同期機であって、前記フラックスバリアは、tb=tb0r0/rp-1tb:理想バリア厚さ、tb0:回転子表面でのバリア厚さの理想厚さ曲線に沿った厚さで形成されてなり、厚さ方向の長さが前記フラックスバリアの最も狭い厚さ以下の一定の長さでなる直方体状の磁石を、前記回転子の回転軸垂直断面において前記フラックスバリア内に前記等値線に沿って一列に配置してなる、永久磁石同期機。前記フラックスバリア内の空隙部分に非磁性材料が充填されてなる、請求項1に記載の永久磁石同期機。上述の特許文献1等のように、フラックスバリアの形状や磁石配置に関する研究開発は盛んであったが、フラックスバリア内の磁石配置がギャップ磁束密度分布に与える影響については、あまり研究が進んでいない。ギャップ磁束密度分布中の高調波磁束は、トルク脈動や鉄損発生の原因となる。また、高調波磁束を含む総磁束が固定子鉄心を通るため、高調波磁束は、固定子を大型化する原因ともなり得る。この問題を解決する1つの方法が、磁石により形成されるギャップ磁束密度分布を正弦波状にすることである。そこで、本発明は、ギャップ磁束密度分布を正弦波状にすることのできる永久磁石同期機の回転子構造の実現を目的としてなされたものである。上記課題を解決するための第1の形態は、fr,θ=r/r0psinpθr:回転軸からの距離、r0:回転子の半径、θ:偏角、p:極体数の等値線に沿って形成されたフラックスバリアが積層されてなる回転子を具備した永久磁石同期機であって、前記フラックスバリアは、tb=tb0r0/rp-1tb:理想バリア厚さ、tb0:回転子表面でのバリア厚さの理想厚さ曲線に沿った厚さで形成されてなり、厚さ方向の長さが前記フラックスバリアの最も狭い厚さ以下の一定の長さでなる直方体状の磁石を、前記回転子の回転軸垂直断面において前記フラックスバリア内に前記等値線に沿って一列に配置してなる、永久磁石同期機である。この第1の形態によれば、fr,θの等値線に沿って、理想厚さ曲線tbに沿った厚さで形成されたフラックスバリア内に、磁石が、回転子の回転軸垂直断面において前記等値線に沿って一列に配置される。磁石は、厚さ方向の長さが、フラックスバリアの最も狭い厚さ以下の一定の長さでなる直方体状に形成されている。これにより、フラックスバリア内が、全体として負の透磁率を有する磁石であるかのような構造を等価的に実現することができ、その結果、この負の透磁率によってギャップに正弦波状の起磁力が供給され、ギャップ磁束密度分布を正弦波状とすることができる。また、直方体状の磁石を用いるため、磁石を特殊な形状に切削研磨するといった必要がない。このため、永久磁石同期機に使用する磁石を容易に製造することができる。第2の形態として、第1の形態の永久磁石同期機であって、前記フラックスバリア内の空隙部分に非磁性材料が充填されてなる、永久磁石同期機を構成しても良い。この永久磁石同期機の回転子では、位置によって厚さが異なるフラックスバリア内に、厚さが一定の直方体状の磁石が配置されるため、フラックスバリア内には空隙が形成されることになる。そこで、この第3の形態のように、この空隙部分に非磁性材料を充填することで、磁石によって形成されるギャップ磁束密度分布に影響を与えることなく、フラックスバリア内で磁石を固定することが可能となる、[作用効果]このように、本実施形態によれば、永久磁石同期機における回転子構造として、回転子1に形成されたフラックスバリア20に、厚さtmが一定の直方体の形状の磁石30を、フラックスバリア20の形状を定義する等値線に沿って一列に配置した構造が実現される。これにより、フラックスバリア20内が全体として負の透磁率を有する磁石と等価の構造となり、ギャップ磁束密度分布を正弦波状とすることができる。[変形例]なお、本発明の適用可能な実施形態は上述の実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能なのは勿論である。例えば、フラックスバリア20内の空隙部分は、空気層としても良いが、非磁性材料の充填剤例えば、樹脂等を充填することにしても良い。フラックスバリア20内における磁石30の固定化を期待できる材料を充填することとすれば、より好適である。また、上述の実施形態では、磁石30を直方体の形状としたが、全体的に直方体状に形成されているのであれば良い。すなわち、角が面取りされていたり、若干の歪みが有ったとしても同様の効果が期待できる。また、磁石30は、残留磁束密度の異なる複数種類の磁石を積層して構成しても良い。具体的には、複数種類の磁石を、回転軸方向、或いは、フラックスバリアの積層方向に積層して接着した積層体として構成する。このとき、1つの磁石の当該層における積層方向の厚さは一定一様となるように構成すると好適である。また、磁石30全体としての残留磁束密度は一意に定まるすなわち1つの磁石であるかのような特性となる必要があることは勿論である。また、図5では、2層のフラックスバリアが形成された回転子構造を示したが、3層以上でも同様に適用可能である。また、図5では、4極極対数p=2のフラックスバリアが形成された回転子構造を示したが、例えば、図1に示した6極p=3や8極p=4のフラックスバリアが形成された回転子についても同様に適用可能である。1回転子10鉄心、20フラックスバリア、30磁石100積層体110磁性体、120非磁性体以下、図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。但し、本発明の適用可能な実施形態がこれに限定されるものではない。例えば、正弦波と余弦波とは、位相が異なるのみで波形形状は同じであるため、本実施形態においては、正弦波も余弦波も同一とみなし、総括して正弦波という用語を用いて説明する。[原理]先ず、本実施形態の埋込磁石形永久磁石同期機以下、単に永久磁石同期機というにおける回転子構造の原理を説明する。図1は、永久磁石同期機の回転子の回転軸に対する垂直断面模式図である。図1では、左から順に、極対数pが24極の場合、極対数pが36極の場合、極対数pが48極の場合のそれぞれを示している。図1に示すように、回転子は、円筒形状の鉄心にフラックスバリア磁気障壁層が形成されてなる。フラックスバリアは、回転子の外周面表面に対して逆方向に湾曲した形状で積層されており、この積層されたフラックスバリアの一群が、回転子の周方向に等間隔に設けられている。この回転子表面の磁気ポテンシャルφsが、次式1で与えられるとする。式1において、pは極対数、θは機械角、φ0は磁気ポテンシャルのピーク値、である。そして、回転子が全て均一な透磁率μの物質で構成されているとすると、回転子内部の磁気ベクトルポテンシャルA、及び、磁気ポテンシャルφは、次式2で表される。式2において、r0は回転子半径、rは回転中心からの距離、である。そして、式2に対応する磁束密度ベクトルBは、次式3となる。ここで、Brは磁束密度ベクトルBのr方向成分、Bθは磁束密度ベクトルBのθ方向成分、Bpは磁束密度ベクトルBの大きさである。すなわち、式3によれば、磁束密度ベクトルBの方向は、半径方向とpθの角度をなす方向である。また、磁束密度ベクトルBの大きさは、rp-1に比例する。つまり、極対数pに基づいて定まる比例関係で定義され、極対数pが多くなると回転子表面近傍で磁束密度が急激に高くなる。ここで、フラックスバリアの形状を、次式4で表される関数fの等値線に沿った形状とすると、そのフラックスバリアの形状は、磁気ポテンシャルφの等値線形状と等しく、フラックスバリアと垂直な方向に磁束を流すのに必要な磁気ポテンシャルを最大化するバリアが形成される。また、そのフラックスバリアの形状は、磁気ベクトルポテンシャルAの等値線磁束線形状とも等しく、フラックスバリアと平行な方向に磁束が最も流れやすい磁路が形成されるため、突極性を最大化することができる。更に、上式4の関数fに関して均等分割の考えを適用すると、各フラックスバリアの各境界線を表す関数fは、次式5となる。均等分割とは、各フラックスバリアを定義する2つの境界線における関数fの値の差が各フラックスバリアで等しく、また、鉄心層についても同様のことが成り立つように、境界線の位置を定める方法である。式5において、nlはフラックスバリア数、il=1,2,,nl、である。また、Kaはフラックスバリアの割合であり、0~1の値を取る。このように、層数が無限に多いフラックスバリアが均等配置の考え方に従って配置された回転子において、フラックスバリアに垂直な方向に磁束が流れ、式3と同一の磁束密度分布が形成されているとする。この場合、回転子表面の磁気ポテンシャルφsは、次式6となる。式6において、φxは磁気ポテンシャルφのピーク値、μsは鉄心の透磁率、μaは空気の透磁率、である。そして、フラックスバリアを磁石で満たし、この磁石の作用によって磁束を発生させる場合を考える。磁石が、負の一定値の透磁率μmを有し、この透磁率μmが次式7を満たすと仮定する。すると、次式8で与えられる回転子表面の磁気ポテンシャルφsが負となり、磁石によって、ギャップに正弦波状の起磁力が供給されるとともに、ギャップ磁束密度分布が正弦波状となる。ところが、単体で負の透磁率μを有する磁石は存在しない。しかしながら、特性が異なる複数種類の磁石を配置することで、負の透磁率を有する磁石を配置した場合と同等の効果を得ることができる。具体的には、図2に示すように、特性が異なる複数種類の磁石を、残留磁束密度と動作磁束密度とが比例するように配置する。図2において、左側は、回転子の回転軸に対する垂直断面図を示し、右側は、減磁曲線を示している。回転子内部の動作磁束密度は、式3に示したように、rp-1に比例して変化するため、回転中心からの距離rに応じて磁石の種類を変え、回転子表面に近いほど、残留磁束密度の大きい磁石を配置する。また、磁石の着磁方向は、式3で表される磁束密度ベクトルBの方向と平行になるようにする。すなわち、磁束密度ベクトルBの方向を、半径方向に対してpθの角度をなして磁極中心に傾けた方向とすれば良い。また、上述の均等分割の考え方に従ってフラックスバリアが配置最適配置されている場合、磁束密度ベクトルBとフラックスバリアとは直交しているため、フラックスバリアと直交する方向に着磁すると考えることもできる。図3は、このような磁石配置をした回転子構造の一例を示す図である。図3では、フラックスバリアの層数が8、極対数pが24極の場合を示している。また、フラックスバリア内には、上述の原理に従い、特性の異なる複数種類の磁石が、動作磁束密度が半径rに比例rp-1=r2-1=rするように配置されている。そして、図3に示した構造の回転子に対して電磁界解析を行って得られたギャップ磁束密度分布を図4に示す。図4では、磁束密度ベクトルの半径方向成分を実線で示しているとともに、比較のための正弦波波形を点線で示している。但し、電磁界解析に当たり、フラックスバリア割合Kaを1/3とし、均等分割の考えに従ってフラックスバリアが形成されているとした。そして、磁石の着磁方向は5°刻みで変化させ、各磁石の残留磁束密度は10刻みで変化させた。図4によれば、ギャップ磁束密度分布は、ほぼ正弦波となっている。すなわち、上述の原理による磁石配置によって、ギャップ磁束密度分布が正弦波状になることが確認された。[構成]続いて、上述の原理を適用した永久磁石同期機の回転子の具体的な構造を説明する。図5は、本実施形態における永久磁石同期機の回転子の、回転軸に対する垂直断面図である。図5に示す回転子1は、フラックスバリア20の層数が2であり、このフラックスバリア20内に磁石30が配置されている。磁石30は、直方体状の一例として直方体の形状とし、その厚さtmが、フラックスバリア20の最も薄い厚さにほぼ一致するように形成されている。そして、磁石30は、フラックスバリア20の形状を定義する式4で表される関数fの等値線に沿って、一列に並べて配置されている。磁石30の形状を直方体としたことで、回転子1の表面と、当該表面に最も近い磁石30との間や、隣り合う磁石30同士の間に隙間が生じてしまう。理想的には、これらの隙間は無い方が良いが、次の2つの理由から磁石30の形状を直方体としている。1点目は、磁石製造上の問題である。回転子1の表面と当該表面に最も近い磁石30との間や、隣り合う磁石30同士の間の隙間を無くすような磁石を製造するためには、磁石1つ1つの配置位置に応じた特有な形状の磁石を製造する必要がある。このことは、磁石製造コストを上昇させる。他方、直方体の形状の磁石は、磁石製造上、最も容易に製造可能である。2点目は、後述する本実施形態の作用効果である。回転子1の表面と当該表面に最も近い磁石30との間や、隣り合う磁石30同士の間の隙間を許容したとしても、理想に近い十分な作用効果が得られる。以上の理由から、本実施形態では、直方体の形状の磁石30を用いることとした。また、フラックスバリア20内の磁石30以外の部分は、非磁性体である空気が充填された空隙層となる。つまり、フラックスバリア20内は、図6に示すような、単一の磁石30である磁性体110と空気層である非磁性体120とを、着磁方向に積層して接着した積層体100で埋め尽くされているとみなすことができる。図6では、上側に積層体100の構造を示し、下側に、積層体100を構成する磁性体110及び非磁性体120それぞれの減磁曲線B-Hを示している。この積層体において、磁性体110の動作磁束密度をBとすると、磁性体110内の磁界の強さHmは、次式9となる。また、非磁性体120内の磁界の強さHaは、次式10となる。そして、積層体100における磁性体110の占積率積層体100の体積に占める磁性体110の体積の割合をρmとすると、積層体100の全体の平均的磁界の強さHwは、次式11となる。この式11は、次式12に変形することができる。つまり、この積層体100は、残留磁束密度Brwが次式13となる磁石と、等価とみなすことができる。このように、磁性体110と非磁性体120とを着磁方向に積層した積層体100は、磁性体110の占積率ρmに応じた残留磁束密度Bを有する磁石とみなすことができる。ところで、フラックスバリア20の厚さtbは、次式14で与えられる。式14において、tb0は、回転子表面でのバリアの厚さである。そして、このフラックスバリア20内が、厚さtmが一定の磁石30と非磁性体である空気層とが積層された積層体100で埋め尽くされているとみなすと、フラックスバリア20内の各部における磁石30の占積率ρmは、次式15となる。つまり、一定の厚さtmの磁石30をフラックスバリア20内に配置すると、フラックスバリア20の厚さに関わらず、フラックスバリア20内の各位置における磁石30の占積率ρmはrp-1に比例する。すなわち、式3で示したように、回転子内の動作磁束密度がrp-1に比例し、図2に示したような、残留磁束密度が動作磁束密度に比例する磁石配置と等価となる。図7は、本実施形態における構造の回転子図5参照に対する電磁界解析を行って得られたギャップ磁束密度ベクトルの半径方向成分を示すグラフである。図7では、本実施形態における構造の回転子Optについてのギャップ磁束密度を実線で示しているとともに、比較対象として、図8に示す構造の回転子Cnvに対する電磁界解析を行って得られたギャップ磁束密度を点線で示している。図8は、比較対象の回転子の構造を示す図である。図8に示すように、比較対象の回転子は、本実施形態の回転子構造と磁石30の配置が同じであり、フラックスバリア20内の空隙部分を埋めるように鉄心12の形状が定められている。図7によれば、比較対象の回転子についてのギャップ磁束密度分布の波形は、ほぼ矩形形状である。これに対して、本実施形態の回転子についてのギャップ磁束密度分布の波形は、矩形波の角の部分の磁束密度が減少して正弦波に近い波形となっている。なお、図7に示す波形では、矩形波の途中で急激に磁束密度が低下している部分がある、これは、直方体形状の磁石30を配置することによって生じた回転子表面近傍の空隙によるものと考えられる。また、電磁界解析を行って得られた本実施形態の回転子のひずみ率は36.6であり、比較対象の回転子のひずみ率は42.1であった。つまり、比較対象の回転子構造に対して、本実施形態の回転子構造のギャップ磁束密度分布波形のひずみ率が改善されており、正弦波形状により近いといえる。[作用効果]このように、本実施形態によれば、永久磁石同期機における回転子構造として、回転子1に形成されたフラックスバリア20に、厚さtmが一定の直方体の形状の磁石30を、フラックスバリア20の形状を定義する等値線に沿って一列に配置した構造が実現される。これにより、フラックスバリア20内が全体として負の透磁率を有する磁石と等価の構造となり、ギャップ磁束密度分布を正弦波状とすることができる。[変形例]なお、本発明の適用可能な実施形態は上述の実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能なのは勿論である。例えば、フラックスバリア20内の空隙部分は、空気層としても良いが、非磁性材料の充填剤例えば、樹脂等を充填することにしても良い。フラックスバリア20内における磁石30の固定化を期待できる材料を充填することとすれば、より好適である。また、上述の実施形態では、磁石30を直方体の形状としたが、全体的に直方体状に形成されているのであれば良い。すなわち、角が面取りされていたり、若干の歪みが有ったとしても同様の効果が期待できる。また、磁石30は、残留磁束密度の異なる複数種類の磁石を積層して構成しても良い。具体的には、複数種類の磁石を、回転軸方向、或いは、フラックスバリアの積層方向に積層して接着した積層体として構成する。このとき、1つの磁石の当該層における積層方向の厚さは一定一様となるように構成すると好適である。また、磁石30全体としての残留磁束密度は一意に定まるすなわち1つの磁石であるかのような特性となる必要があることは勿論である。また、図5では、2層のフラックスバリアが形成された回転子構造を示したが、3層以上でも同様に適用可能である。また、図5では、4極極対数p=2のフラックスバリアが形成された回転子構造を示したが、例えば、図1に示した6極p=3や8極p=4のフラックスバリアが形成された回転子についても同様に適用可能である。"