"需要電力に応じた可変の発電電力を生成する固体酸化物型燃料電池であって、供給された燃料により発電する燃料電池モジュールと、この燃料電池モジュールに燃料を供給する燃料供給手段と、上記燃料電池モジュールに発電用の酸化剤ガスを供給する発電用酸化剤ガス供給手段と、上記燃料供給手段により供給され、発電に利用されずに残った残余燃料を燃焼させ、上記燃料電池モジュール内を加熱する燃焼部と、上記燃料電池モジュールで発生した熱を蓄積する蓄熱材と、需要電力を検出する需要電力検出手段と、上記燃料電池モジュールの温度を検出する温度検出手段と、この需要電力検出手段により検出された需要電力に基づいて、発電電力が大きいときは燃料利用率が高く、発電電力が小さいときには燃料利用率が低くなるように上記燃料供給手段を制御すると共に、需要電力の変化に応じて燃料供給量を変化させた後、遅れて、上記燃料電池モジュールから実際に出力させる電力を変化させる制御手段と、を有し、上記制御手段は、上記温度検出手段により検出された検出温度に基づいて上記蓄熱材に蓄積されている蓄熱量を推定する蓄熱量推定手段を備え、この蓄熱量推定手段により、上記蓄熱材に利用可能な熱量が蓄積されていることが推定された場合には、利用可能な熱量が蓄積されていない場合よりも同一の発電電力に対して燃料利用率が高くなるように燃料供給量を減少させることを特徴とする固体酸化物型燃料電池。上記蓄熱量推定手段は、上記検出温度の履歴に基づいて、上記蓄熱材に蓄積されている蓄熱量を推定する請求項1記載の固体酸化物型燃料電池。上記制御手段は、上記蓄熱量推定手段によって推定された蓄熱量が大きいほど大幅に燃料利用率を高くする請求項2記載の固体酸化物型燃料電池。上記制御手段は、上記蓄熱量推定手段によって推定された蓄熱量、需要電力の他に、所定の条件に基づいて燃料利用率を決定する請求項3記載の固体酸化物型燃料電池。上記制御手段は、上記蓄熱量推定手段によって推定された推定蓄熱量が大きい領域においては、推定蓄熱量が小さい領域よりも、推定蓄熱量の変化に対して大幅に燃料利用率を変化させる請求項4記載の固体酸化物型燃料電池。上記蓄熱量推定手段は、上記検出温度の履歴の他に、直近の検出温度の変化を加味して蓄熱量を推定し、上記制御手段は、直近の検出温度の変化が大きい場合には、変化が少ない場合よりも、燃料利用率を大幅に変更する請求項4記載の固体酸化物型燃料電池。上記制御手段は、発電電力が小さい領域においては、発電電力が大きい領域よりも、広い範囲で燃料利用率を変更する請求項4記載の固体酸化物型燃料電池。上記制御手段は、上記燃料電池モジュールが劣化した後は、上記燃料電池モジュールが劣化する前よりも、燃料利用率を高める変更を少なくする請求項4記載の固体酸化物型燃料電池。上記蓄熱量推定手段は、上記検出温度に基づいて決定された加減算値の積算値、及び新しく検出された検出温度と過去に検出された検出温度の差に基づく差分値に基づいて蓄熱量を推定する請求項4記載の固体酸化物型燃料電池。上記蓄熱量推定手段は、上記検出温度及び他の所定の条件に基づいて決定された加減算値を積算することにより蓄熱量を推定する請求項4記載の固体酸化物型燃料電池。上記蓄熱量推定手段は、上記検出温度及び発電電力に基づいて、上記加減算値を正の値とし、又は上記加減算値を負の値とするように構成されている請求項10記載の固体酸化物型燃料電池。上記蓄熱量推定手段は、発電電力が大きいほど蓄熱量の推定値を急激に変化させる請求項11記載の固体酸化物型燃料電池。しかしながら、先に記載した通り燃料利用率を低下させることは、熱自立は図れても発電に寄与しない燃料を増加させることであるため、燃料利用率を低下させた運転を行うと、固体酸化物型燃料電池の総合的なエネルギー効率の低下を招くという問題がある。このように、燃料利用率を低下させた状態の運転が長くなるほど総合的なエネルギー効率は低下するので、一般に高分子膜形の燃料電池PEFCよりもエネルギー効率が高いとされている固体酸化物型燃料電池SOFCの優位性が損なわれることにも繋がる。特に、固体酸化物型燃料電池を家庭用に使用することを想定すると、家人が就寝中の深夜等、1日のうちの所定の時間は必ず燃料電池は発電電力が少ない状態で使用されることが必ず発生することになり、これが固体酸化物型燃料電池の総合的なエネルギー効率を著しく低下させることになるため、このような発電電力の少ない状態にあっても燃料利用率の高い高効率な運転を実現できる優れた技術が固体酸化物型燃料電池においては望まれていたものである。本発明は、熱的な自立を維持して安定に運転しながら、総合的なエネルギー効率を向上させることができる実用上極めて有用な固体酸化物型燃料電池を提供することを目的としている。上述した課題を解決するために、本発明は、需要電力に応じた可変の発電電力を生成する固体酸化物型燃料電池であって、供給された燃料により発電する燃料電池モジュールと、この燃料電池モジュールに燃料を供給する燃料供給手段と、燃料電池モジュールに発電用の酸化剤ガスを供給する発電用酸化剤ガス供給手段と、燃料供給手段により供給され、発電に利用されずに残った残余燃料を燃焼させ、燃料電池モジュール内を加熱する燃焼部と、燃料電池モジュールで発生した熱を蓄積する蓄熱材と、需要電力を検出する需要電力検出手段と、燃料電池モジュールの温度を検出する温度検出手段と、この需要電力検出手段により検出された需要電力に基づいて、発電電力が大きいときは燃料利用率が高く、発電電力が小さいときには燃料利用率が低くなるように燃料供給手段を制御すると共に、需要電力の変化に応じて燃料供給量を変化させた後、遅れて、燃料電池モジュールから実際に出力させる電力を変化させる制御手段と、を有し、制御手段は、温度検出手段により検出された検出温度に基づいて蓄熱材に蓄積されている蓄熱量を推定する蓄熱量推定手段を備え、この蓄熱量推定手段により、蓄熱材に利用可能な熱量が蓄積されていることが推定された場合には、利用可能な熱量が蓄積されていない場合よりも同一の発電電力に対して燃料利用率が高くなるように燃料供給量を減少させることを特徴としている。このように構成された本発明においては、燃料供給手段及び発電用酸化剤ガス供給手段は、燃料電池モジュールに燃料及び発電用酸化剤ガスを夫々供給する。燃料電池モジュールは供給された燃料及び発電用酸化剤ガスにより発電すると共に、発電に利用されずに残った残余燃料は燃焼部で燃焼され、発生した熱は蓄熱材に蓄積される。制御手段は、需要電力検出手段により検出された需要電力に基づいて、発電電力が大きいときは燃料利用率が高く、発電電力が小さいときには燃料利用率が低くなるように燃料供給手段を制御する。また、制御手段は、需要電力の変化に応じて燃料供給量を変化させた後、遅れて、燃料電池モジュールから実際に出力させる電力を変化させる。蓄熱量推定手段は温度検出手段により検出された温度に基づいて、蓄熱材に蓄積されている蓄熱量を推定する。制御手段は、蓄熱量推定手段により蓄熱材に利用可能な熱量が蓄積されていることが推定されると、利用可能な熱量が蓄積されていない場合よりも同一の発電電力に対して燃料利用率が高くなるように燃料供給量を減少させる。一般に、固体酸化物型燃料電池においては、発電電力が小さい場合には、発電熱が低下するため、燃料電池モジュールが温度低下を起こしやすい。このため、小発電電力時には燃料利用率を下げ、発電に使用されなかった燃料を燃焼させて燃料電池モジュールを加熱して過度の温度低下を防止している。特に、燃料電池モジュール内に改質器が配置されているタイプの固体酸化物型燃料電池においては、改質器内で吸熱反応が発生するので、温度低下が更に起こりやすい。上記のように構成された本発明によれば、蓄熱量推定手段により蓄熱材に利用可能な熱量が蓄積されていることが推定されると、燃料利用率が高くなるように燃料供給量を減少させる。これにより、固体酸化物型燃料電池の熱的な自立を維持し、過度の温度低下を回避しながら、固体酸化物型燃料電池の総合的なエネルギー効率を向上させることができる。また、上記のように構成された本発明によれば、温度検出手段により検出された検出温度に基づいて蓄熱量を推定しているので、制御手段が、燃料供給量を変化させた後、遅れて出力電力を変化させていても、蓄積された熱量を正確に推定することができる。このため、燃料電池モジュールの急激な温度低下のリスクを確実に回避しながら、蓄熱材に蓄積された熱量を十分に活用することができる。さらに、燃料供給量を変化させた後、遅れて出力電力を変化させるタイプの燃料電池においては、出力電力の頻繁な増減が多くの余剰燃料を発生させ、燃料電池モジュール内の温度を過剰に上昇させるリスクがあるが、上記のように構成された本発明によれば、このようにして発生した余剰燃料による蓄熱を正確に把握することができる。一般に、余剰燃料による過剰な温度上昇に対しては、燃料電池モジュール内に冷却媒体を投入してこれを抑制しているが、本発明によれば、余剰燃料による熱量を正確に把握できるので、これを有効に活用して温度の過剰な上昇を抑制することができる。これにより、温度を低下させるために投入される冷却媒体を少なくすることができ、固体酸化物型燃料電池の総合的なエネルギー効率を向上させることができる。本発明において、好ましくは、蓄熱量推定手段は、検出温度の履歴に基づいて、蓄熱材に蓄積されている蓄熱量を推定する。このように構成された本発明によれば、蓄熱量推定手段が、検出温度の履歴に基づいて蓄熱量を推定するので、直近の検出温度のみによる蓄熱量の推定よりも、正確に蓄熱量を推定することができる。これにより、蓄熱材に蓄積されている熱量を十分に活用することができる。本発明において、好ましくは、制御手段は、蓄熱量推定手段によって推定された蓄熱量が大きいほど大幅に燃料利用率を高くする。このように構成された本発明によれば、推定された蓄熱量が大きい場合には大量に蓄熱を活用し、蓄熱量が少ない場合にはあまり蓄熱を活用しないので、より有効に蓄熱を活用することができると共に、温度低下のリスクを確実に回避することができる。本発明において、好ましくは、制御手段は、蓄熱量推定手段によって推定された蓄熱量、需要電力の他に、所定の条件に基づいて燃料利用率を決定する。このように構成された本発明によれば、燃料利用率の決定に、蓄熱量、及び需要電力以外の条件も加味されるので、燃料電池モジュールの状態に応じて、適切に蓄熱を利用することができる。本発明において、好ましくは、制御手段は、蓄熱量推定手段によって推定された推定蓄熱量が大きい領域においては、推定蓄熱量が小さい領域よりも、推定蓄熱量の変化に対して大幅に燃料利用率を変化させる。このように構成された本発明によれば、推定蓄熱量が大きい場合においては、大量の蓄熱を利用して、過剰な温度上昇を回避すると共に、推定蓄熱量が小さい場合においては、少しずつ蓄熱を利用して、過剰冷却を防止することができる。本発明において、好ましくは、蓄熱量推定手段は、検出温度の履歴の他に、直近の検出温度の変化を加味して蓄熱量を推定し、制御手段は、直近の検出温度の変化が大きい場合には、変化が少ない場合よりも、燃料利用率を大幅に変更する。このように構成された本発明によれば、蓄熱量が、検出温度の履歴の他に、直近の検出温度の変化を加味して推定されるので、履歴に基づいて蓄熱量を正確に推定することができると共に、熱容量が大きく、変化が起こり始めると容易にその傾向を変えることができない燃料電池モジュールの温度変化に対して機敏に対処して、過剰な温度上昇、温度低下を防止することができる。本発明において、好ましくは、制御手段は、発電電力が小さい領域においては、発電電力が大きい領域よりも、広い範囲で燃料利用率を変更する。このように構成された本発明によれば、発電電力が小さい領域においては、発電電力が大きい領域よりも、広い範囲で燃料利用率が変更される。このため、急激な温度低下のリスクが少なく、燃料利用率を改善する余地が大きい小発電電力領域で大幅に蓄熱を利用することにより、エネルギー効率を効果的に高めることができる。また、通常の制御においても燃料利用率が高く、燃料利用率を改善する余地が少ない大発電電力領域では、あまり蓄熱を利用しないことにより、この間に蓄積した熱量を使用して、小発電電力領域におけるエネルギー効率を改善することができる。本発明において、好ましくは、制御手段は、燃料電池モジュールが劣化した後は、燃料電池モジュールが劣化する前よりも、燃料利用率を高める変更を少なくする。このように構成された本発明によれば、燃料電池モジュールが劣化した後は、燃料利用率を高める変更を少なくするので、劣化することにより発電時の温度が上昇した燃料電池モジュールを冷却傾向にすることにより、劣化が促進されるのを防止することができる。本発明において、好ましくは、蓄熱量推定手段は、検出温度に基づいて決定された加減算値の積算値、及び新しく検出された検出温度と過去に検出された検出温度の差に基づく差分値に基づいて蓄熱量を推定する。このように構成された本発明によれば、加減算値の積算値及び差分値に基づいて蓄熱量を推定するので、簡単な計算により的確に蓄熱量を推定することができると共に、これに基づいて、適切に燃料利用率を設定することができる。本発明において、好ましくは、蓄熱量推定手段は、検出温度及び他の所定の条件に基づいて決定された加減算値を積算することにより蓄熱量を推定する。このように構成された本発明によれば、蓄熱量を推定するために積算される加減算値が、検出温度の他、所定の条件に基づいて決定されるので、蓄熱量に影響を与える温度以外のファクターを、推定値に的確に反映させることができる。本発明において、好ましくは、蓄熱量推定手段は、検出温度及び発電電力に基づいて、加減算値を正の値とし、又は加減算値を負の値とするように構成されている。このように構成された本発明によれば、蓄熱量推定値の増加又は減少を、検出温度だけではなく、発電電力を加味して推定するので、より正確に蓄熱量を推定することができる。本発明において、好ましくは、蓄熱量推定手段は、発電電力が大きいほど蓄熱量の推定値を急激に変化させる。このように構成された本発明によれば、蓄熱量の推定値が、発電電力が大きいほど急激に変化されるので、より実態に適合した蓄熱量を推定することができる。本発明の固体酸化物型燃料電池によれば、熱的な自立を維持して安定に運転しながら、総合的なエネルギー効率を向上させることができる。次に、添付図面を参照して、本発明の実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFCを説明する。図1は、本発明の一実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFCを示す全体構成図である。この図1に示すように、本発明の一実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFC1は、燃料電池モジュール2と、補機ユニット4を備えている。燃料電池モジュール2は、ハウジング6を備え、このハウジング6内部には、断熱材7を介して密封空間8が形成されている。この密閉空間8の下方部分である発電室10には、燃料ガスと酸化剤空気とにより発電反応を行う燃料電池セル集合体12が配置されている。この燃料電池セル集合体12は、10個の燃料電池セルスタック14図5参照を備え、この燃料電池セルスタック14は、16本の燃料電池セルユニット16図4参照から構成されている。このように、燃料電池セル集合体12は、160本の燃料電池セルユニット16を有し、これらの燃料電池セルユニット16の全てが直列接続されている。燃料電池モジュール2の密封空間8の上述した発電室10の上方には、燃焼室18が形成され、この燃焼室18で、発電反応に使用されなかった残余の燃料ガスと残余の酸化剤空気とが燃焼し、排気ガスを生成するようになっている。また、この燃焼室18の上方には、燃料ガスを改質する改質器20が配置され、前記残余ガスの燃焼熱によって改質器20を改質反応が可能な温度となるように加熱している。さらに、この改質器20の上方には、改質器20の熱を受けて空気を加熱し、改質器20の温度低下を抑制するための空気用熱交換器22が配置されている。次に、補機ユニット4は、水道等の水供給源24からの水を貯水してフィルターにより純水とする純水タンク26と、この貯水タンクから供給される水の流量を調整する水流量調整ユニット28モータで駆動される水ポンプ等を備えている。また、補機ユニット4は、都市ガス等の燃料供給源30から供給された燃料ガスを遮断するガス遮断弁32と、燃料ガスから硫黄を除去するための脱硫器36と、燃料ガスの流量を調整する燃料流量調整ユニット38モータで駆動される燃料ポンプ等を備えている。さらに、補機ユニット4は、空気供給源40から供給される酸化剤である空気を遮断する電磁弁42と、空気の流量を調整する改質用空気流量調整ユニット44及び発電用空気流量調整ユニット45モータで駆動される空気ブロア等と、改質器20に供給される改質用空気を加熱する第1ヒータ46と、発電室に供給される発電用空気を加熱する第2ヒータ48とを備えている。これらの第1ヒータ46と第2ヒータ48は、起動時の昇温を効率よく行うために設けられているが、省略しても良い。次に、燃料電池モジュール2には、排気ガスが供給される温水製造装置50が接続されている。この温水製造装置50には、水供給源24から水道水が供給され、この水道水が排気ガスの熱により温水となり、図示しない外部の給湯器の貯湯タンクへ供給されるようになっている。また、燃料電池モジュール2には、燃料ガスの供給量等を制御するための制御ボックス52が取り付けられている。さらに、燃料電池モジュール2には、燃料電池モジュールにより発電された電力を外部に供給するための電力取出部電力変換部であるインバータ54が接続されている。次に、図2及び図3により、本発明の実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFCの燃料電池モジュールの内部構造を説明する。図2は、本発明の一実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFCの燃料電池モジュールを示す側面断面図であり、図3は、図2のIIIIII線に沿って断面図である。図2及び図3に示すように、燃料電池モジュール2のハウジング6内の密閉空間8には、上述したように、下方から順に、燃料電池セル集合体12、改質器20、空気用熱交換器22が配置されている。改質器20は、その上流端側に純水を導入するための純水導入管60と改質される燃料ガスと改質用空気を導入するための被改質ガス導入管62が取り付けられ、また、改質器20の内部には、上流側から順に、蒸発部20aと改質部20bを形成され、これらの蒸発部20aと改質部20bには改質触媒が充填されている。この改質器20に導入された水蒸気純水が混合された燃料ガス及び空気は、改質器20内に充填された改質触媒により改質される。改質触媒としては、アルミナの球体表面にニッケルを付与したものや、アルミナの球体表面にルテニウムを付与したものが適宜用いられる。この改質器20の下流端側には、燃料ガス供給管64が接続され、この燃料ガス供給管64は、下方に延び、さらに、燃料電池セル集合体12の下方に形成されたマニホールド66内で水平に延びている。燃料ガス供給管64の水平部64aの下方面には、複数の燃料供給孔64bが形成されており、この燃料供給孔64bから、改質された燃料ガスがマニホールド66内に供給される。このマニホールド66の上方には、上述した燃料電池セルスタック14を支持するための貫通孔を備えた下支持板68が取り付けられており、マニホールド66内の燃料ガスが、燃料電池セルユニット16内に供給される。次に、改質器20の上方には、空気用熱交換器22が設けられている。この空気用熱交換器22は、上流側に空気集約室70、下流側に2つの空気分配室72を備え、これらの空気集約室70と空気分配室72は、6個の空気流路管74により接続されている。ここで、図3に示すように、3個の空気流路管74が一組74a,74b,74c,74d,74e,74fとなっており、空気集約室70内の空気が各組の空気流路管74からそれぞれの空気分配室72へ流入する。空気用熱交換器22の6個の空気流路管74内を流れる空気は、燃焼室18で燃焼して上昇する排気ガスにより予熱される。空気分配室72のそれぞれには、空気導入管76が接続され、この空気導入管76は、下方に延び、その下端側が、発電室10の下方空間に連通し、発電室10に余熱された空気を導入する。次に、マニホールド66の下方には、排気ガス室78が形成されている。また、図3に示すように、ハウジング6の長手方向に沿った面である前面6aと後面6bの内側には、上下方向に延びる排気ガス通路80が形成され、この排気ガス室通路80の上端側は、空気用熱交換器22が配置された空間と連通し、下端側は、排気ガス室78と連通している。また、排気ガス室78の下面のほぼ中央には、排気ガス排出管82が接続され、この排気ガス排出管82の下流端は、図1に示す上述した温水製造装置50に接続されている。図2に示すように、燃料ガスと空気との燃焼を開始するための点火装置83が、燃焼室18に設けられている。次に図4により燃料電池セルユニット16について説明する。図4は、本発明の一実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFCの燃料電池セルユニットを示す部分断面図である。図4に示すように、燃料電池セルユニット16は、燃料電池セル84と、この燃料電池セル84の上下方向端部にそれぞれ接続された内側電極端子86とを備えている。燃料電池セル84は、上下方向に延びる管状構造体であり、内部に燃料ガス流路88を形成する円筒形の内側電極層90と、円筒形の外側電極層92と、内側電極層90と外側電極層92との間にある電解質層94とを備えている。この内側電極層90は、燃料ガスが通過する燃料極であり、-極となり、一方、外側電極層92は、空気と接触する空気極であり、極となっている。燃料電池セル16の上端側と下端側に取り付けられた内側電極端子86は、同一構造であるため、ここでは、上端側に取り付けられた内側電極端子86について具体的に説明する。内側電極層90の上部90aは、電解質層94と外側電極層92に対して露出された外周面90bと上端面90cとを備えている。内側電極端子86は、導電性のシール材96を介して内側電極層90の外周面90bと接続され、さらに、内側電極層90の上端面90cとは直接接触することにより、内側電極層90と電気的に接続されている。内側電極端子86の中心部には、内側電極層90の燃料ガス流路88と連通する燃料ガス流路98が形成されている。内側電極層90は、例えば、Niと、CaやY、Sc等の希土類元素から選ばれる少なくとも一種をドープしたジルコニアとの混合体、Niと、希土類元素から選ばれる少なくとも一種をドープしたセリアとの混合体、Niと、Sr、Mg、Co、Fe、Cuから選ばれる少なくとも一種をドープしたランタンガレードとの混合体、の少なくとも一種から形成される。電解質層94は、例えば、Y、Sc等の希土類元素から選ばれる少なくとも一種をドープしたジルコニア、希土類元素から選ばれる少なくとも一種をドープしたセリア、Sr、Mgから選ばれる少なくとも一種をドープしたランタンガレート、の少なくとも一種から形成される。外側電極層92は、例えば、Sr、Caから選ばれた少なくとも一種をドープしたランタンマンガナイト、Sr、Co、Ni、Cuから選ばれた少なくとも一種をドープしたランタンフェライト、Sr、Fe、Ni、Cuから選ばれた少なくとも一種をドープしたランタンコバルタイト、銀、などの少なくとも一種から形成される。次に図5により燃料電池セルスタック14について説明する。図5は、本発明の一実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFCの燃料電池セルスタックを示す斜視図である。図5に示すように、燃料電池セルスタック14は、16本の燃料電池セルユニット16を備え、これらの燃料電池セルユニット16の下端側及び上端側が、それぞれ、セラミック製の下支持板68及び上支持板100により支持されている。これらの下支持板68及び上支持板100には、内側電極端子86が貫通可能な貫通穴68a及び100aがそれぞれ形成されている。さらに、燃料電池セルユニット16には、集電体102及び外部端子104が取り付けられている。この集電体102は、燃料極である内側電極層90に取り付けられた内側電極端子86と電気的に接続される燃料極用接続部102aと、空気極である外側電極層92の外周面全体と電気的に接続される空気極用接続部102bとにより一体的に形成されている。空気極用接続部102bは、外側電極層92の表面を上下方向に延びる鉛直部102cと、この鉛直部102cから外側電極層92の表面に沿って水平方向に延びる多数の水平部102dとから形成されている。また、燃料極用接続部102aは、空気極用接続部102bの鉛直部102cから燃料電池セルユニット16の上下方向に位置する内側電極端子86に向って斜め上方又は斜め下方に向って直線的に延びている。さらに、燃料電池セルスタック14の端図5では左端の奥側及び手前側に位置する2個の燃料電池セルユニット16の上側端及び下側端の内側電極端子86には、それぞれ外部端子104が接続されている。これらの外部端子104は、隣接する燃料電池セルスタック14の端にある燃料電池セルユニット16の外部端子104図示せずに接続され、上述したように、160本の燃料電池セルユニット16の全てが直列接続されるようになっている。次に図6により本実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFCに取り付けられたセンサ類等について説明する。図6は、本発明の一実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFCを示すブロック図である。図6に示すように、固体酸化物型燃料電池1は、制御部110を備え、この制御部110には、使用者が操作するためのONやOFF等の操作ボタンを備えた操作装置112、発電出力値ワット数等の種々のデータを表示するための表示装置114、及び、異常状態のとき等に警報ワーニングを発する報知装置116が接続されている。なお、この報知装置116は、遠隔地にある管理センタに接続され、この管理センタに異常状態を通知するようなものであっても良い。次に、制御部110には、以下に説明する種々のセンサからの信号が入力されるようになっている。先ず、可燃ガス検出センサ120は、ガス漏れを検知するためのもので、燃料電池モジュール2及び補機ユニット4に取り付けられている。CO検出センサ122は、本来排気ガス通路80等を経て外部に排出される排気ガス中のCOが、燃料電池モジュール2及び補機ユニット4を覆う外部ハウジング図示せずへ漏れたかどうかを検知するためのものである。貯湯状態検出センサ124は、図示しない給湯器におけるお湯の温度や水量を検知するためのものである。電力状態検出センサ126は、インバータ54及び分電盤図示せずの電流及び電圧等を検知するためのものである。発電用空気流量検出センサ128は、発電室10に供給される発電用空気の流量を検出するためのものである。改質用空気流量センサ130は、改質器20に供給される改質用空気の流量を検出するためのものである。燃料流量センサ132は、改質器20に供給される燃料ガスの流量を検出するためのものである。水流量センサ134は、改質器20に供給される純水の流量を検出するためのものである。水位センサ136は、純水タンク26の水位を検出するためのものである。圧力センサ138は、改質器20の外部の上流側の圧力を検出するためのものである。排気温度センサ140は、温水製造装置50に流入する排気ガスの温度を検出するためのものである。発電室温度センサ142は、図3に示すように、燃料電池セル集合体12の近傍の前面側と背面側に設けられ、燃料電池セルスタック14の近傍の温度を検出して、燃料電池セルスタック14即ち燃料電池セル84自体の温度を推定するためのものである。燃焼室温度センサ144は、燃焼室18の温度を検出するためのものである。排気ガス室温度センサ146は、排気ガス室78の排気ガスの温度を検出するためのものである。改質器温度センサ148は、改質器20の温度を検出するためのものであり、改質器20の入口温度と出口温度から改質器20の温度を算出する。外気温度センサ150は、固体酸化物型燃料電池SOFCが屋外に配置された場合、外気の温度を検出するためのものである。また、外気の湿度等を測定するセンサを設けるようにしても良い。これらのセンサ類からの信号は、制御部110に送られ、制御部110は、これらの信号によるデータに基づき、水流量調整ユニット28、燃料流量調整ユニット38、改質用空気流量調整ユニット44、発電用空気流量調整ユニット45に、制御信号を送り、これらのユニットにおける各流量を制御するようになっている。次に図7により本実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFCによる起動時の動作を説明する。図7は、本発明の一実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFCの起動時の動作を示すタイムチャートである。最初は、燃料電池モジュール2を温めるために、無負荷状態で、即ち、燃料電池モジュール2を含む回路を開いた状態で、運転を開始する。このとき、回路に電流が流れないので、燃料電池モジュール2は発電を行わない。先ず、改質用空気流量調整ユニット44から改質用空気を第1ヒータ46を経由して燃料電池モジュール2の改質器20へ供給する。また、同時に、発電用空気流量調整ユニット45から発電用空気を第2ヒータ48を経由して燃料電池モジュール2の空気用熱交換器22へ供給し、この発電用空気が、発電室10及び燃焼室18に到達する。この直ぐ後、燃料流量調整ユニット38からも燃料ガスが供給され、改質用空気が混合された燃料ガスが、改質器20及び燃料電池セルスタック14、燃料電池セルユニット16を通過して、燃焼室18に到達する。次に、点火装置83により着火して、燃焼室18にある燃料ガスと空気改質用空気及び発電用空気とを燃焼させる。この燃料ガスと空気との燃焼により排気ガスが生じ、この排気ガスにより、発電室10が暖められ、また、排気ガスが燃料電池モジュール2の密封空間8内を上昇する際、改質器20内の改質用空気を含む燃料ガスを暖めると共に、空気熱交換器22内の発電用空気も暖める。このとき、燃料流量調整ユニット38及び改質用空気流量調整ユニット44により、改質用空気が混合された燃料ガスが改質器20に供給されているので、改質器20において、式1に示す部分酸化改質反応POXが進行する。この部分酸化改質反応POXは、発熱反応であるので、起動性が良好となる。また、この昇温した燃料ガスが燃料ガス供給管64により燃料電池セルスタック14の下方に供給され、これにより、燃料電池セルスタック14が下方から加熱され、また、燃焼室18も燃料ガスと空気が燃焼して昇温されているので、燃料電池セルスタック14は、上方からも加熱され、この結果、燃料電池セルスタック14は、上下方向において、ほぼ均等に昇温可能となっている。この部分酸化改質反応POXが進行しても、燃焼室18では継続して燃料ガスと空気との燃焼反応が持続される。CmHnxO2→aCO2bCOcH21部分酸化改質反応POXの開始後、改質器温度センサ148により改質器20が所定温度例えば、600°Cになったことを検知したとき、水流量調整ユニット28、燃料流量調整ユニット38及び改質用空気流量調整ユニット44により、燃料ガスと改質用空気と水蒸気とを予め混合したガスを改質器20に供給する。このとき、改質器20においては、上述した部分酸化改質反応POXと後述する水蒸気改質反応SRとが併用されたオートサーマル改質反応ATRが進行する。このオートサーマル改質反応ATRは、熱的に内部バランスが取れるので、改質器20内では熱的に自立した状態で反応が進行する。即ち、酸素空気が多い場合には部分酸化改質反応POXによる発熱が支配的となり、水蒸気が多い場合には水蒸気改質反応SRによる吸熱反応が支配的となる。この段階では、既に起動の初期段階は過ぎており、発電室10内がある程度の温度まで昇温されているので、吸熱反応が支配的であっても大幅な温度低下を引き起こすことはない。また、オートサーマル改質反応ATRが進行中も、燃焼室18では燃焼反応が継続して行われている。式2に示すオートサーマル改質反応ATRの開始後、改質器温度センサ146により改質器20が所定温度例えば、700°Cになったことを検知したとき、改質用空気流量調整ユニット44による改質用空気の供給を停止すると共に、水流量調整ユニット28による水蒸気の供給を増加させる。これにより、改質器20には、空気を含まず燃料ガスと水蒸気のみを含むガスが供給され、改質器20において、式3の水蒸気改質反応SRが進行する。CmHnxO2yH2O→aCO2bCOcH22CmHnxH2O→aCO2bCOcH23この水蒸気改質反応SRは吸熱反応であるので、燃焼室18からの燃焼熱と熱バランスをとりながら反応が進行する。この段階では、燃料電池モジュール2の起動の最終段階であるため、発電室10内が十分高温に昇温されているので、吸熱反応が進行しても、発電室10が大幅な温度低下を招くこともない。また、水蒸気改質反応SRが進行しても、燃焼室18では継続して燃焼反応が進行する。このようにして、燃料電池モジュール2は、点火装置83により点火した後、部分酸化改質反応POX、オートサーマル改質反応ATR、水蒸気改質反応SRが、順次進行することにより、発電室10内の温度が徐々に上昇する。次に、発電室10内及び燃料電池セル84の温度が燃料電池モジュール2を安定的に作動させる定格温度よりも低い所定の発電温度に達したら、燃料電池モジュール2を含む回路を閉じ、燃料電池モジュール2による発電を開始し、それにより、回路に電流が流れる。燃料電池モジュール2の発電により、燃料電池セル84自体も発熱し、燃料電池セル84の温度も上昇する。この結果、燃料電池モジュール2を作動させる定格温度、例えば、600°C~800°Cになる。この後、定格温度を維持するために、燃料電池セル84で消費される燃料ガス及び空気の量よりも多い燃料ガス及び空気を供給し、燃焼室18での燃焼を継続させる。なお、発電中は、改質効率の高い水蒸気改質反応SRで発電が進行する。次に、図8により本実施形態による固体酸化物型燃料電池SOFCの運転停止時の動作を説明する。図8は、本実施形態により固体酸化物型燃料電池SOFCの運転停止時の動作を示すタイムチャートである。図8に示すように、燃料電池モジュール2の運転停止を行う場合には、先ず、燃料流量調整ユニット38及び水流量調整ユニット28を操作して、燃料ガス及び水蒸気の改質器20への供給量を減少させる。また、燃料電池モジュール2の運転停止を行う場合には、燃料ガス及び水蒸気の改質器20への供給量を減少させると同時に、改質用空気流量調整ユニット44による発電用空気の燃料電池モジュール2内への供給量を増大させて、燃料電池セル集合体12及び改質器20を空気により冷却し、これらの温度を低下させる。その後、改質器20の温度が所定温度、例えば、400°Cまで低下したとき、燃料ガス及び水蒸気の改質器20への供給を停止し、改質器20の水蒸気改質反応SRを終了する。この発電用空気の供給は、改質器20の温度が所定温度、例えば、200°Cまで低下するまで、継続し、この所定温度となったとき、発電用空気流量調整ユニット45からの発電用空気の供給を停止する。このように、本実施形態においては、燃料電池モジュール2の運転停止を行うとき、改質器20による水蒸気改質反応SRと発電用空気による冷却とを併用しているので、比較的短時間に、燃料電池モジュールの運転を停止させることができる。次に、図9乃至図17を参照して、本発明の第1実施形態による固体酸化物型燃料電池1の制御を説明する。図9は、本実施形態の固体酸化物型燃料電池1における出力電流と燃料供給量の関係を示すグラフである。図10は、固体酸化物型燃料電池1における出力電流と、供給された燃料により発生する熱量の関係を示すグラフである。まず、図9の実線に示すように、本実施形態の固体酸化物型燃料電池1は、需要電力に応じて、出力を定格出力電力である700W出力電流7A以下で可変できるように構成されている。所要の電力を出力するために必要とされる燃料供給量L/minは、図9に実線で示す基本燃料供給テーブルとして設定されている。制御手段である制御部110は、需要電力検出手段である電力状態検出センサ126によって検出された需要電力に応じて、基本燃料供給テーブルに基づいて燃料供給量を決定し、これに基づいて燃料供給手段である燃料流量調整ユニット38を制御するように構成されている。発電に必要な燃料の量は出力電力出力電流に比例するが、図9に実線で示すように、基本燃料供給テーブルに設定された燃料供給量は、出力電流に比例していない。これは、出力電力に比例して燃料供給量を低下させてしまうと、燃料電池モジュール2内の燃料電池セルユニット16を発電可能な温度に維持することができなくなるためである。このため、本実施形態においては、基本燃料供給テーブルは、出力電流7A付近の大発電電力時には燃料利用率約70に設定され、出力電流2A程度の小発電電力時には燃料利用率約50に設定されている。このように、小発電電力領域における燃料利用率を低下させ、発電に使用されなかった燃料を燃焼させて改質器20等の加熱に使用することにより、燃料電池セルユニット16の温度低下を抑制し、燃料電池モジュール2内を発電可能な温度に維持している。しかしながら、燃料利用率を低下させることにより、発電に寄与しない燃料を増加させることになるので、小発電電力領域における固体酸化物型燃料電池1のエネルギー効率が低下する。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1においては、制御部110に内蔵された燃料テーブル変更手段110a図6が、所定の条件に応じて基本燃料供給テーブルに設定された燃料供給量を変更補正して、燃料供給量を図9破線に一例を示すように減少させ、小発電電力領域における燃料利用率が上昇される。これにより、固体酸化物型燃料電池1のエネルギー効率が向上される。図10は、本実施形態の固体酸化物型燃料電池1において、基本燃料供給テーブルに基づいて燃料を供給した場合における出力電流と、供給された燃料の熱量との関係を模式的に示すグラフである。図10に一点鎖線で示すように、燃料電池モジュール2を熱的に自立させ、安定に運転するために必要な熱量は、出力電流の増加と共に単調に増加する。図10に実線で示すグラフは、基本燃料供給テーブルに従って燃料が供給された場合における熱量を示している。本実施形態では、中発電電力に相当する出力電流5Aよりも低い領域では、一点鎖線で示す必要な熱量と、実線で示す基本燃料供給テーブルに基づいて供給される熱量がほぼ一致している。さらに、出力電流5Aよりも高い領域では、基本燃料供給テーブルに従って供給される実線で示す熱量は、熱自立するために最低限必要な一点鎖線で示す熱量を上回っている。この実線と破線の間の余剰熱量は、燃料電池モジュール2に設けられた蓄熱材である断熱材7に蓄積される。また、固体酸化物型燃料電池1からの出力電流と、この電流を定常的に出力している場合における燃料電池モジュール2内の燃料電池セルユニット16の温度とは相関があり、出力電流を大きくするためには燃料電池セルユニット16の温度を高くする必要があることから、出力電流が大きい状態では燃料電池セルユニット16の温度は高い状態にある。本実施形態においては、出力電流5Aは、蓄熱温度Thである約633°Cに対応している。従って、本実施形態の固体酸化物型燃料電池1では、出力電流5A、蓄熱温度Th=約633°C以上の場合において、より多くの熱量が断熱材7に蓄積される。この蓄熱温度Thは、発電電力範囲である0W~700Wの中央値である350Wよりも大きい500W出力電流5Aに対応する温度に設定されている。また、出力電流5A以下の領域においては、基本燃料供給テーブルに基づいて供給される熱量は、熱自立するために最低限必要な熱量とほぼ同一僅かに基本燃料供給テーブルの熱量が大きいに設定されている。このため、図10の破線に一例を示すように、基本燃料供給テーブルによる燃料供給量が補正され、燃料供給量が減少されると、熱的に自立するために必要な熱量が不足する。本実施形態においては、後述するように、発電電力が小さい領域において、基本燃料供給テーブルで設定された燃料供給量を一時的に減少させるように補正して、燃料利用率を向上させる。一方、基本燃料供給テーブルの燃料供給量を減少させたことにより不足する熱量は、燃料電池モジュール2が蓄熱温度Thよりも高い領域で運転されている間に断熱材7に蓄積された熱量を利用して補充している。なお、本実施形態においては、断熱材7の熱容量が非常に大きいため、燃料電池モジュール2が大発電電力で所定時間運転された後、発電電力が小さい領域で運転される場合には、断熱材7に蓄積された熱量を2時間以上に亘って利用することができ、この間の燃料供給量を減じる補正を行うことにより燃料利用率が向上される。また、本実施形態においては、出力電流5A、蓄熱温度Th=約633°C以上の場合において、より多くの熱量が断熱材7に蓄積されるように基本燃料供給テーブルが設定されているが、出力電流5A以上の領域においても熱自立するために最低限必要な熱量とほぼ同一僅かに基本燃料供給テーブルの熱量が大きいに基本燃料供給テーブルを設定することもできる。即ち、発電電力が大きい領域においては、燃料電池モジュール2の作動温度は、発電電力が小さい場合よりも高いので、燃料供給量が熱自立のための必要最低限の熱量に設定されていても、小発電電力時に利用可能な熱量を断熱材7に蓄積することができる。本実施形態のように、大発電電力時に積極的に燃料供給量を多く設定しておくことにより、電力需要がピークとなる夜間帯の短時間で断熱材7に必要な熱量を確実に蓄積させることができる。次に、図11乃至図17を参照して、本発明の第1実施形態による固体酸化物型燃料電池1の具体的な制御を説明する。図11は、本実施形態における燃料供給量の制御フローチャートである。図12は、断熱材7に蓄積された熱量を推定するために使用される蓄熱量推定テーブルである。図13は、蓄熱量推定テーブルをグラフ化したものである。図14は、出力電流に対する第1修正係数の値を示すグラフである。図15は、出力電流に対する第2修正係数の値を示すグラフである。図11に示すフローチャートは、固体酸化物型燃料電池1の発電運転中において、制御部110において所定の時間間隔で実行される。まず、図11のステップS1においては、図12に示す蓄熱量推定テーブルに基づいて積算処理が実行される。ステップS1において計算される積算値Niは、後述するように、断熱材7等に蓄積された利用可能な蓄熱量の指標となる値であり、0~1の間の値をとる。次に、ステップS2においては、ステップS1で計算された積算値Niが0であるか否かが判断される。積算値Niが0である場合にはステップS3に進み、0以外である場合にはステップS4に進む。積算値Niが0である場合には、断熱材7等には利用可能な程度に熱量が蓄積されていないと推定されるため、ステップS3においては、制御部110により、燃料供給量が基本燃料供給テーブルに基づいて決定される。制御部110は、燃料流量調整ユニット38に信号を送り、決定された燃料供給量を燃料電池モジュール2に供給する。従って、この場合には、発電電力が少ないとしても燃料利用率を高くする補正は実行されない。ステップS3の後、図11に示すフローチャートの1回の処理を終了する。一方、ステップS4においては、基本燃料供給テーブルによって決定された燃料供給量に対する利用率変更量が、積算値Niに基づいて決定される。即ち、積算値Niが1である場合には、最も大幅に燃料供給量が減少されて、燃料利用率が向上され、積算値Niが小さいほど燃料供給量の減少幅が小さくされる。次に、ステップS5においては、図14に示すグラフに基づいて、第1修正係数が決定される。図14に示すように、第1修正係数は、出力電流が少ない領域においては1であり、出力電流が4.5Aを超えると0になる。即ち、発電電力が小さい領域においては、断熱材7に蓄積された熱量を利用して燃料供給量を減少させる補正が行なわれ、燃料利用率が向上される一方、発電電力が大きい領域では補正は実行されない。これは、発電電力が大きい領域においては、基本燃料供給テーブルによっても十分に燃料利用率の高い運転が可能であると共に、大発電電力時には、燃料電池モジュール2内の温度が高いため断熱材7の蓄熱を利用しにくいためである。次いで、ステップS6においては、図15に示すグラフに基づいて、第2修正係数が決定される。図15に示すように、第2修正係数は、出力電流が1A以下の領域においては0.5であり、出力電流が1~1.5Aの領域で直線的に増加し、出力電流が1.5A以上の領域では1になる。即ち、発電電力が150W以下の領域においては、基本燃料供給テーブルによる燃料供給量の絶対値が小さいため、これに大幅な補正を加えて燃料供給量を減少させると燃料電池セルユニット16を損傷する虞があるためである。また、基本燃料供給テーブルの補正量を少なく抑えておくことにより、断熱材7に蓄積された熱量を少しずつ利用することができ、長時間に亘って蓄熱を利用することが可能になる。従って、第2修正係数は、発電電力が小さいほど基本燃料供給テーブルの補正量を減少させ、基本燃料供給テーブルの変更、補正をする期間を延長する変更期間延長手段として機能する。この変更期間延長手段は、基本燃料供給テーブルの補正が開始された後、断熱材7に蓄積された熱量が使用されるため、補正を実行している期間が長くなるにつれて次第に蓄熱量が減少し、蓄熱量が減少すると燃料利用率の補正量が減少するので、更に蓄熱を利用することができる期間を延長するように作用する。なお、変形例として、第2修正係数を使用した補正量の修正は行わなくても良い。次に、ステップS7においては、ステップS4において決定された利用率変更量に、ステップS5において決定された第1修正係数、ステップS6において決定された第2修正係数を乗じて、最終的な利用率変更量を決定する。さらに、水供給量の補正量を、決定された燃料供給量に対応して決定すると共に、発電用空気供給量を、通常の空気供給量に対して10低下させる。また、燃料供給量の制御ゲインを通常運転時の制御ゲインに対して10増大させ、燃料供給量を変化させる際の追従性を向上させる。このように、基本燃料供給テーブルの補正を実行する際の燃料供給量の制御ゲインを増大させ、燃料供給量の追従性を高く設定しておくことにより、推定される蓄熱量の減少に伴って補正後の燃料利用率が低下されていく燃料供給量が増加される際、速やかに燃料供給量を増加させることができる。これにより、燃料供給量を増加させる応答の遅れによる燃料電池モジュール2の過剰冷却が防止される。従って、ステップS7における、制御ゲインを増大させる制御は、過剰冷却防止手段として作用する。また、発電用の2次空気量を10低下させることで、セルや改質器など燃料電池モジュール2内への冷却を抑制できるため蓄熱量の減少を抑え蓄熱を有効に利用させることが可能となる。よって、次空気量を10低下させる制御も、過剰冷却防止手段として作用する。ステップS8においては、制御部110は、燃料流量調整ユニット38、水流量調整ユニット28、発電用空気流量調整ユニット45に信号を送り、ステップS7において決定された量の燃料、水、発電用空気を燃料電池モジュール2に供給する。ステップS8の後、図11に示すフローチャートの1回の処理を終了する。また、基本燃料供給テーブルの補正が実行されることにより、積算値Niが0まで低下すると、処理は、再びステップS2からステップS3に移行するようになる。これにより、基本燃料供給テーブルの補正が終了し、再び基本燃料供給テーブルに基づく燃料供給量の制御が実行されるようになる。次に、図12及び図13を参照して、断熱材7等に蓄積されている蓄熱量の推定を説明する。蓄熱量の推定は、制御部110に内蔵されている蓄熱量推定手段110b図6により実行される。図11に示すフローチャートのステップS1が実行されると、蓄熱量推定手段110bは、温度検出手段である発電室温度センサ142から発電室の温度を読み込む。次に、蓄熱量推定手段110bは、発電室温度センサ142の検出温度Tdに基づいて、図12に示す蓄熱量推定テーブルを参照し、加減算値を決定する。例えば、検出温度Tdが645°Cである場合には、加算値は1/50000に決定され、この値が積算値Niに加算される。このような積算は、固体酸化物型燃料電池1の始動後、所定の時間間隔で実行される。本実施形態においては、図11に示すフローチャートは、0.5sec毎に実行されるので、0.5secに1回ずつ積算が実行される。このため、例えば、検出温度Tdが645°Cで一定の場合には、0.5secに1回ずつ1/50000の値が積算され、積算値Niが増加する。このような積算値Niは、燃料電池モジュール2や発電室10内の温度の履歴を反映するものであり、断熱材7等に蓄積されている蓄熱量の程度を示す指標となる値である。この積算値Niは、0~1の範囲に制限されており、積算値Niが1に到達した場合には、値は次に減算が行われるまで1に保持され、積算値Niが0まで減少した場合には、値は次に加算が行われるまで0に保持される。本明細書においては、本実施形態における積算値Niのように、蓄熱量の程度を示す指標となる値が蓄熱量の推定値であるとする。従って、本実施形態においては、燃料電池モジュール2の温度に基づいて蓄熱量が推定される。図11に示すフローチャートのステップS4において計算される、基本燃料供給テーブルに対する利用率変更量は、この積算値Niに所定の補正量を乗じることによって決定される。従って、蓄熱量の推定値である積算値Niが大きいほど補正量は増加し、積算値Niが1のとき利用率変更量は最大となり、積算値Niが0のときには補正は実行されない利用率変更量=0。即ち、積算値Niが0の場合には、蓄熱量の推定値が、基本燃料供給テーブルの補正を実行する変更実行蓄熱量未満であると判断して、燃料利用率の補正は実行されない。図12及び図13に示すように、本実施形態においては、積算は、検出温度Tdが変更基準温度Tcrである635°Cよりも高い場合には加算が行われ、低い場合には減算が行われる。即ち、検出温度Tdが変更基準温度Tcrよりも高い場合には、断熱材7等に燃料利用率の向上に利用可能な熱量が蓄積され、変更基準温度Tcrよりも低い場合には、断熱材7等に蓄積されている熱が奪われると仮定して、積算値Niが計算される。換言すれば、積算値Niは、検出温度Tdの変更基準温度Tcrに対する温度偏差の時間積分に対応し、この積算値Niに基づいて蓄熱量が推定される。なお、本実施形態においては、蓄熱量推定の基準となる変更基準温度Tcrは、熱の蓄積が多くなる蓄熱温度Thよりも僅かに高く設定されている図10。このため蓄熱量の推定値は実際よりも少なく推定される。これにより、実際よりも大きく推定された蓄熱量に基づいて、燃料利用率を高める補正を過度に実施し、燃料電池モジュール2の過剰な温度低下を引き起こすのを回避している。従って、検出温度Tdが変更基準温度Tcrよりも高い状態で、発電電力が小さくなった場合には、基本燃料供給テーブルに対する補正が実行される。一方、検出温度Tdが変更基準温度Tcrよりも低い状態で、発電電力が小さくなった場合には、基本燃料供給テーブルに対する補正量が減少され積算値Niが減少することによる、或いは、補正が実行されない積算値Niが0である場合。具体的には、図12及び図13に示すように、検出温度Tdが580°Cよりも低い場合には、積算値Niから20/50000が減算される。また、検出温度Tdが580°C以上、620°C未満の場合には積算値Niから10/50000×620-Td/620-580が減算される。検出温度Tdが620°C以上、630°C未満の場合には積算値Niから1/50000が減算される。このように、検出温度Tdが検出温度Tdよりも低いほど積算値Niは急激に減少され、これに伴い燃料利用率の補正量も急激に減少される。一方、検出温度Tdが650°C以上の場合には、積算値Niに1/50000×Td-650が加算される。また、検出温度Tdが640°C以上、650°C未満の場合には積算値Niに1/50000が加算される。このように、検出温度Tdが検出温度Tdよりも高いほど積算値Niは急激に増加され、これに伴い燃料利用率の補正量も急激に増大される。さらに、検出温度Tdが630~640°Cの間では、検出温度Tdが上昇傾向にある場合と、低下傾向にある場合で処理が異なる。即ち、検出温度Tdが630°C以上、632°C未満の場合、検出温度Tdが上昇傾向にある場合には加算値は0加減算を行わないにされ、低下傾向にある場合には1/50000が減算される。このように、検出温度Tdが変更基準温度Tcrよりも低く、それらの差が微少偏差温度である5°C以下である場合においては、検出温度Tdが低下傾向にあるときは、上昇傾向にあるときよりも急激に積算値Niを減少させる。ここで、断熱材7等は熱容量が非常に大きく、検出温度Tdが一旦低下傾向に入ると、しばらくの間温度が低下し続けることが予想される。従って、このような状況においては、速やかに積算値Niを減少させて、燃料利用率を高める燃料供給量を減少させる補正を抑制することにより、燃料電池モジュール2に著しい温度低下が発生するリスクを回避する必要がある。一方、検出温度Tdが638°C以上、640°C未満の場合、検出温度Tdが上昇傾向にある場合には1/50000が加算され、低下傾向にある場合には加算値は0加減算を行わないにされる。上記のように、断熱材7等は熱容量が非常に大きく、検出温度Tdが一旦上昇傾向に入るとしばらくの間温度が上昇し続けることが予想される。従って、このような状況においては、速やかに積算値Niを増加させることにより燃料利用率を高める燃料供給量を減少させる補正を促進し、蓄熱を積極的に利用して燃料利用率を向上させる。このように、積算値Niに対する加減算値は、検出温度Tdの変化状態に応じて異なる値をとる。従って、検出温度Tdと変更基準温度Tcrの間の温度偏差と、蓄熱量を反映している積算値Niの関係は、検出温度Tdの変化状態に応じて変更される。また、検出温度Tdが632°C以上、638°C未満の場合には、検出温度Tdが変更基準温度Tcrである635°C近傍にあり、安定しているとみなして、検出温度Tdの傾向にかかわらず加算値を0加減算を行わないとして現在の状態を維持させる。次に、図16を参照して、燃料電池モジュール2が劣化した場合における処理を説明する。図16は、燃料電池モジュール2が劣化した場合における補正量の変更を行うためのフローチャートである。燃料電池セルユニット16は、長年使用することにより劣化が進行すると、同一の燃料供給量に対して取り出すことのできる電力が低下する。また、これに伴い、同一の電力を生成しているときの燃料電池セルユニット16の温度も上昇する。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1においては、所定の発電電力時の燃料電池モジュール2燃料電池セルユニット16の温度に基づいて、燃料電池モジュール2の劣化を判定している。なお、燃料電池モジュールの劣化は、所定の燃料供給量に対する取り出し可能な電力、又は電圧等によって判定することもできる。図16に示すフローチャートは、制御部110により、所定期間毎に、例えば、数ヶ月乃至数年毎に実行される。まず、図16のステップS21において、燃料電池セルユニット16が劣化しているか否かが判断される。燃料電池セルユニット16が劣化していないと判定された場合には、図16に示すフローチャートの1回の処理を終了する。燃料電池セルユニット16が劣化したことが判定されると、ステップS22に進む。ステップS22においては、変更基準温度Tcrを5°C高い値に変更すると共に、第3修正係数を0.8に設定し、図16に示すフローチャートの1回の処理を終了する。これは、燃料電池セルユニット16が劣化すると、燃料電池モジュール2の作動温度が全体に温度の高い側にシフトするため、燃料利用率補正の基準となる温度もこれに合わせて変更するものである。また、第3修正係数は、図11のステップS4において決定された利用率変更量に乗じられる係数である。第3修正係数は、燃料電池セルユニット16が劣化する前は1に設定されており、劣化したことが判定されると0.8に変更され、利用率変更量が20減少される。これにより、燃料電池セルユニット16が劣化した状態で燃料利用率を大きく補正することによる、燃料電池セルユニット16の劣化の促進が防止される。なお、燃料電池モジュール2が劣化したことが一度判定され、その後の更なる劣化の進行を判定する場合には、劣化を判定するための温度の閾値を更新する。これにより、劣化の進行度合いを複数回に亘って判断することが可能になる。また、変更基準温度Tcrの値は、劣化したことが判断される度に変更される。次に、図17を参照して、本発明の第1実施形態による固体酸化物型燃料電池1の作用を説明する。図17は、一般的な住宅における一日の需要電力の推移と、断熱材に蓄積される熱量の推移を模式的に示す図である。図17において、住宅で使用される需要電力を実線で、固体酸化物型燃料電池1による発電電力を破線で、蓄熱量の指標となる積算値Niを一点鎖線で示す。まず、家人が就寝中の時刻t0~t1においては、住宅で使用される需要電力は少なく、時刻t1において家人が起床すると需要電力は増大する。これに伴い固体酸化物型燃料電池1の発電電力も増加し、需要電力のうち、燃料電池の定格電力を上回る電力については系統電力から供給される。また、家人が就寝中の6~8時間程度は使用される電力が少ない状態が続いていたため、起床時t1においては、蓄熱量推定手段110bにより推定された蓄熱量積算値Niは0又は非常に小さな値となっている。時刻t1において発電電力が増加し、燃料電池モジュール2が蓄熱温度Thよりも高い温度で運転されると、蓄熱量は次第に増加し、時刻t2において、積算値最大の1程度まで増加する。その後、時刻t3において家人が外出すると、需要電力は急激に減少する。このように、蓄熱量が変更実行蓄熱量以上である状態で発電電力が低下すると、燃料テーブル変更手段110aによる基本燃料供給テーブルの補正が実行され、小発電電力における燃料利用率が高められる。燃料利用率を高めた運転が行われると、断熱材7に蓄積された熱量が利用されるので、積算値Niも減少する。本実施形態においては、1~3時間程度、燃料利用率を高めた運転を実行可能である。次いで、時刻t4において家人が帰宅すると、再び需要電力が増加する。積算値Niは、時刻t4における需要電力の増加から遅れて増大し時刻t4~t5、再び最大値に到達する。次いで、時刻t6において家人が就寝し、需要電力が低下した後、燃料利用率を高めた運転が行われる時刻t6以降。住宅における需要電力がこのように推移した場合には、断熱材7に蓄積された熱量を利用した燃料利用率を高めた運転が一日に2回行われる。この燃料利用率を高めた運転期間は、発電電力が少ない期間の20~50にも及び、固体酸化物型燃料電池1の総合的なエネルギー効率を大きく向上させる。従来の固体酸化物型燃料電池においては、発電電力が小さい場合には、発電熱が低下するため、燃料電池モジュールが温度低下を起こしやすい。このため、小発電電力時には燃料利用率を下げ、発電に使用されなかった燃料により燃料電池モジュールを加熱して過度の温度低下を防止していた。特に、燃料電池モジュール内に改質器が配置されているタイプの固体酸化物型燃料電池においては、改質器内で吸熱反応が発生するので、温度低下が起こりやすい。本発明の実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、発電電力が小さい場合において、蓄熱量推定手段110bにより断熱材7に利用可能な熱量が蓄積されていることが推定されると、一時的に燃料利用率が高くなるように基本燃料供給テーブルを補正する図11、ステップS7。これにより、固体酸化物型燃料電池1の熱的な自立を維持し、過度の温度低下を回避しながら、固体酸化物型燃料電池1の総合的なエネルギー効率を向上させることができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、所定の蓄熱温度Thよりも高い領域で、より多くの熱量が断熱材7に蓄積されるように設定されている図10ので、燃料利用率を高くできる蓄熱温度Thよりも高い領域で積極的に熱を蓄積し、この熱を、燃料電池モジュール2の温度が比較的低く、蓄熱を利用しやすい小発電電力時に消費することにより、蓄熱された熱量を効果的に利用することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、発電室温度センサ142によって検出された検出温度Tdは、概ね断熱材7に蓄積された熱量を反映しているので、検出温度Tdと変更基準温度Tcrの関係のみから簡単に基本燃料供給テーブルを補正することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、変更基準温度Tcrは、蓄熱温度Thよりも高く設定されている図10ので、断熱材7への蓄熱量が多くなる蓄熱温度Thよりも高い変更基準温度Tcr以上で蓄熱が利用されることになり、蓄熱量が少ない状態で蓄熱が利用され、過度の温度低下を引き起こすリスクを回避することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、蓄熱量推定手段110bが検出温度Tdの履歴に基づいて蓄熱量を推定する図11、ステップS4、図13ので、現在の検出温度Tdのみから蓄熱量を推定する場合に比べ正確に推定することができ、蓄熱をより有効に活用することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、温度偏差を時間で積分することによって、断熱材7に蓄積されている蓄熱量を推定しているので図11、ステップS4、図13、蓄熱温度Thよりも高い温度で運転された時間が長い場合には推定される蓄熱量が大きく、短い場合には推定される蓄熱量が小さくなり、より正確に蓄熱量を推定することができる。これにより、蓄熱を利用することによる過度の温度低下等のリスクを確実に回避することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、蓄熱量が大きいほど燃料利用率を高くする補正量を増加させるので図11、ステップS4、図13、過度の温度低下等のリスクを確実に回避しながら、燃料利用率を大幅に向上させる補正を実行することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、検出温度Tdが高いほど補正量を急激に増大させる一方、検出温度Tdが低いほど補正量を急激に減少させるので図13、検出温度Tdが高い場合には大幅な燃料利用率の補正ができると共に、検出温度Tdが低い場合には急速に補正量を減少させることができるので、過度の温度低下を確実に防止することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、検出温度Td又は発電電力の状態に応じて、蓄熱量の推定値と、補正量の関係が変更されるので図13、630~640°C、図14、図15、図18、過度の温度低下の防止と、蓄熱の効果的な活用を両立することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、燃料テーブル変更手段110aは、発電電力が少ない場合には補正量を小さくするので図15、蓄熱の利用量が減少し、蓄熱を利用することができる期間を延長することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、検出温度Tdと変更基準温度Tcrの差が所定の微少偏差温度以下で、検出温度Tdが低下傾向にある場合には蓄熱量の推定値が急激に減少されるので図13、630~632°C、検出温度Tdが低下傾向にある局面で蓄熱量の推定値が早急に減少され、過度の温度低下を確実に防止することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、燃料電池モジュール2の状態に応じて燃料利用率を高くする補正量を変更するので図14、図15、図16、燃料電池モジュール2の状態に適合しない燃料利用率の補正を防止することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、燃料電池モジュール2が劣化した場合に変更基準温度Tcrが高い値に変更されるので図16、劣化して作動温度が上昇した燃料電池モジュール2に過度の負担をかけることなく、燃料利用率の補正を実行することができる。本実施形態の固体酸化物型燃料電池1によれば、燃料電池モジュール2が劣化した場合には補正量が減少されるので図16、ステップS22、燃料利用率を補正することによる劣化の促進を抑制することができる。また、上述した本発明の第1実施形態においては、積算値Niに加算、減算される加減算値は、図12に示した蓄熱量推定テーブルのように、検出温度Tdのみに基づいて計算されていたが、変形例として、出力電流を加味して加減算値を決定することもできる。例えば、図12の蓄熱量推定テーブルに基づいて決定された加減算値に、図18に示す電流補正係数を乗じた値を積算することにより積算値Niを計算することができる。図18に示すように、電流補正係数は、出力電流3A以下では1/7に設定され、4A以上では1/12に設定され、3~4Aの間は、1/7から1/12に直線的に低下している。このように設定された電流補正係数を乗じることにより、発電電力の小さい領域では、積算値Niは急速に増減し、中発電電力以上の領域では、積算値Niの増減が緩やかになる。このため、基本燃料供給テーブルの補正により、断熱材7に蓄積された熱量を大きく消費する小発電電力時には、積算値Niが速やかに減少される。これにより、蓄熱量を過大に推定することにより著しい温度低下を招くリスクを、より確実に防止することができる。以上、本発明の好ましい実施形態を説明したが、上述した実施形態に種々の変更を加えることができる。特に、上述した実施形態においては、断熱材蓄熱材の熱容量は一定であったが、変形例として、熱容量を変更できるように燃料電池モジュールを構成することができる。この場合には、大きな熱容量をもつ追加熱容量部材を、燃料電池モジュールと熱的に連結及び切り離しできるように配置しておく。熱容量を大きくすべき状態においては追加熱容量部材を燃料電池モジュールと熱的に連結し、熱容量を大きくすべき状態においては追加熱容量部材を熱的に切り離す。例えば、固体酸化物型燃料電池の起動時においては、追加熱容量部材を切り離しておくことにより熱容量を小さくし、燃料電池モジュールの昇温を速くする。一方、固体酸化物型燃料電池が、大発電電力で長時間運転されことが予想される場合には、燃料電池モジュールが、より多くの余剰熱量を蓄積できるように、追加熱容量部材を連結する。また、上述した実施形態においては、積算値Niに加算又は減算する加減算値は、図13に示すように検出温度Tdのみによって決定されていたが、加減算値が出力電流にも依存するように本発明を構成することもできる。例えば、出力電流が3A出力電力300W以下の場合において、変更基準温度Tcrを2°C程度高く変更し、図13のグラフ全体を2°C程度左にシフトしても良い。このように構成することにより、発電電力が小さい場合には、変更基準温度Tcrが高い値に変更され、蓄熱量の推定値が小さな値に算出される。これにより、燃料利用率を高くする補正量が減少されるので、発電電力が小さく燃料供給量の絶対量が少ない領域において大幅に燃料利用率を向上させ、燃料供給量が過度に低下するのを抑制することができる。また、好ましい実施態様として、本発明を次のように構成することもできる。1.需要電力に応じた可変の発電電力を生成する固体酸化物型燃料電池であって、供給された燃料により発電する燃料電池モジュールと、この燃料電池モジュールに燃料を供給する燃料供給手段と、燃料電池モジュールに発電用の酸化剤ガスを供給する発電用酸化剤ガス供給手段と、燃料電池モジュールで発生した熱を蓄積する蓄熱材と、需要電力を検出する需要電力検出手段と、この需要電力検出手段により検出された需要電力に基づいて、発電電力が大きいときは燃料利用率が高く、発電電力が小さいときには燃料利用率が低くなるように設定された基本燃料供給テーブルを参照して燃料供給量を決定し、決定された燃料供給量が供給されるように燃料供給手段を制御する制御手段と、燃料電池モジュールの温度を検出する温度検出手段と、この温度検出手段により検出された温度に基づいて、蓄熱材に蓄積されている蓄熱量を推定する蓄熱量推定手段と、発電電力が小さい場合において、蓄熱量推定手段により蓄熱材に利用可能な熱量が蓄積されていることが推定されると、一時的に燃料利用率が高くなるように基本燃料供給テーブルを変更して、燃料供給量を減少させる燃料テーブル変更手段と、を有することを特徴とする固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明においては、燃料供給手段及び発電用酸化剤ガス供給手段は、燃料電池モジュールに燃料及び発電用酸化剤ガスを夫々供給する。燃料電池モジュールは供給された燃料及び発電用酸化剤ガスにより発電すると共に、燃料電池モジュールで発生した熱は蓄熱材で蓄積される。制御手段は、需要電力検出手段により検出された需要電力に基づいて、発電電力が大きいときは燃料利用率が高く、発電電力が小さいときには燃料利用率が低くなるように設定された基本燃料供給テーブルを参照して燃料供給量を決定し、燃料供給手段を制御する。蓄熱量推定手段は温度検出手段により検出された温度に基づいて、蓄熱材に蓄積されている蓄熱量を推定する。燃料テーブル変更手段は、発電電力が小さい場合において、蓄熱量推定手段により蓄熱材に利用可能な熱量が蓄積されていることが推定されると、一時的に燃料利用率が高くなるように基本燃料供給テーブルを変更して、燃料供給量を減少させる。一般に、固体酸化物型燃料電池においては、発電電力が小さい場合には、発電熱が低下するため、燃料電池モジュールが温度低下を起こしやすい。このため、小発電電力時には燃料利用率を下げ、発電に使用されなかった燃料を燃焼させて燃料電池モジュールを加熱して過度の温度低下を防止している。特に、燃料電池モジュール内に改質器が配置されているタイプの固体酸化物型燃料電池においては、改質器内で吸熱反応が発生するので、温度低下が更に起こりやすい。上記のように構成された本発明によれば、発電電力が小さい場合において、蓄熱量推定手段により蓄熱材に利用可能な熱量が蓄積されていることが推定されると、一時的に燃料利用率が高くなるように基本燃料供給テーブルを変更する。これにより、固体酸化物型燃料電池の熱的な自立を維持し、過度の温度低下を回避しながら、固体酸化物型燃料電池の総合的なエネルギー効率を向上させることができる。2.基本燃料供給テーブルは、大発電電力時に蓄積された熱量を、小発電電力時に利用できるように、所定の中発電電力に対応した所定の蓄熱温度よりも高い領域で、より多くの熱量が蓄熱材に蓄積されるように設定されている上記1記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、所定の蓄熱温度よりも高い領域で、より多くの熱量が蓄熱材に蓄積されるように設定されているので、燃料利用率を高くできる蓄熱温度よりも高い領域で積極的に熱を蓄積し、この熱を、燃料電池モジュールの温度が比較的低く、蓄熱を利用しやすい小発電電力時に消費することにより、蓄熱された熱量を効果的に利用することができる。3.燃料テーブル変更手段は、温度検出手段によって検出された検出温度が所定の変更基準温度以上の場合には、燃料利用率が高くなるように基本燃料供給テーブルを変更する一方、検出温度が変更基準温度よりも低い場合には、燃料利用率を高くする変更量を減少させ、又は、基本燃料供給テーブルの変更を実行しない上記2記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、温度検出手段によって検出された検出温度は、概ね蓄熱材に蓄積された熱量を反映しているので、検出温度と変更基準温度の関係のみから簡単に基本燃料供給テーブルを変更することができる。4.変更基準温度は、蓄熱温度よりも高く設定されている上記3記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、変更基準温度は、蓄熱温度よりも高く設定されているので、蓄熱材への蓄熱量が多くなる蓄熱温度よりも高い変更基準温度以上で蓄熱が利用されることになり、蓄熱量が少ない状態で蓄熱が利用され、過度の温度低下を引き起こすリスクを回避することができる。5.蓄熱量推定手段は、検出温度の履歴に基づいて、蓄熱材に蓄積されている蓄熱量を推定する上記3記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、蓄熱量推定手段が検出温度の履歴に基づいて蓄熱量を推定するので、現在の検出温度のみから蓄熱量を推定する場合に比べ正確に推定することができ、蓄熱をより有効に活用することができる。6.蓄熱量推定手段は、検出温度と変更基準温度の間の偏差である温度偏差を時間で積分することによって、蓄熱材に蓄積されている蓄熱量を推定する上記5記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、温度偏差を時間で積分することによって、蓄熱材に蓄積されている蓄熱量を推定しているので、蓄熱温度よりも高い温度で運転された時間が長い場合には推定される蓄熱量が大きく、短い場合には推定される蓄熱量が小さくなり、より正確に蓄熱量を推定することができる。これにより、蓄熱を利用することによる過度の温度低下等のリスクを確実に回避することができる。7.燃料テーブル変更手段は、蓄熱量推定手段によって推定された蓄熱量が大きいほど燃料利用率を高くする変更量を増加させる上記5記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、蓄熱量が大きいほど燃料利用率を高くする変更量を増加させるので、過度の温度低下等のリスクを確実に回避しながら、燃料利用率を大幅に向上させる変更を実行することができる。8.燃料テーブル変更手段は、検出温度が変更基準温度よりも高いほど燃料利用率を高くする変更量を急激に増大させる一方、検出温度が変更基準温度よりも低いほど燃料利用率を高くする変更量を急激に減少させる上記3記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、検出温度が高いほど変更量を急激に増大させる一方、検出温度が低いほど変更量を急激に減少させるので、検出温度が高い場合には大幅な燃料利用率の変更ができると共に、検出温度が低い場合には急速に変更量を減少させることができるので、過度の温度低下を確実に防止することができる。9.燃料テーブル変更手段は、検出温度の状態又は発電電力の状態に応じて、蓄熱材に蓄積されている蓄熱量の推定値と、燃料利用率を高くする変更量の関係を変更する上記8記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、検出温度又は発電電力の状態に応じて、蓄熱量の推定値と、変更量の関係が変更されるので、過度の温度低下の防止と、蓄熱の効果的な活用を両立することができる。10.燃料テーブル変更手段は、同一の蓄熱量の推定値に対し、発電電力が小さい場合には、発電電力が大きい場合よりも、燃料利用率を高くする変更量を小さくする上記9記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、燃料テーブル変更手段は、発電電力が少ない場合には変更量を小さくするので、蓄熱の利用量が減少し、蓄熱を利用することができる期間を延長することができる。11.蓄熱量推定手段は、検出温度が変更基準温度よりも低く、それらの差が所定の微少偏差温度以下である場合において、検出温度が低下傾向にある場合には、検出温度が上昇傾向にある場合よりも蓄熱量の推定値を急激に減少させる上記9記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、検出温度と変更基準温度の差が所定の微少偏差温度以下で、検出温度が低下傾向にある場合には蓄熱量の推定値が急激に減少されるので、検出温度が低下傾向にある局面で蓄熱量の推定値が早急に減少され、過度の温度低下を確実に防止することができる。12.燃料テーブル変更手段は、燃料電池モジュールの状態に応じて燃料利用率を高くする変更量を変更する上記9記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、燃料電池モジュールの状態に応じて燃料利用率を高くする変更量を変更するので、燃料電池モジュールの状態に適合しない燃料利用率の変更を防止することができる。13.燃料テーブル変更手段は、燃料電池モジュールが劣化した場合には、変更基準温度を高い値に変更する上記12記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、燃料電池モジュールが劣化した場合に変更基準温度が高い値に変更されるので、劣化して作動温度が上昇した燃料電池モジュールに過度の負担をかけることなく、燃料利用率の変更を実行することができる。14.燃料テーブル変更手段は、燃料電池モジュールが劣化した場合には、燃料利用率を高くする変更量を減少させる上記13記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、燃料電池モジュールが劣化した場合には変更量が減少されるので、燃料利用率を変更することによる劣化の促進を抑制することができる。15.蓄熱量推定手段は、発電電力が小さい場合には、燃料利用率を高くする変更量が小さくなるように、変更基準温度を高い値に変更する上記9記載の固体酸化物型燃料電池。このように構成された本発明によれば、発電電力が小さい場合には、変更基準温度を高い値に変更することにより、燃料利用率を高くする変更量を減少させるので、発電電力が小さく燃料供給量の絶対量が少ない領域において大幅に燃料利用率を向上させ、燃料供給量が過度に低下するのを抑制することができる。"