推進用のプロペラと一体になって回転する推進軸系と、該推進軸系を駆動する主機と、該主機から排出された排気によって駆動されるタービンを有し、該タービンの回転力を動力として新気を圧縮して掃気を前記主機に供給する過給機と、を備えた船舶における、前記推進軸系に生じるねじり振動応力を低減するためのねじり振動応力低減制御装置であって、前記ねじり振動応力が所定値以上であるとき、前記掃気の圧力を低減するように構成されている、ねじり振動応力低減制御装置。前記掃気の圧力の低減は、前記過給機のタービンを駆動する前記排気の圧力を低減することによって行われる、請求項1に記載のねじり振動応力低減制御装置。前記過給機は、前記主機から排出された排気を前記タービンに導く排気通路と、該排気通路に設けられたバイパスバルブと、を有しており、前記排気の圧力の低減は、前記バイパスバルブを開放することによって行われる、請求項2に記載のねじり振動応力低減制御装置。前記過給機は、前記タービンの前段に可変ノズルを有しており、前記排気の圧力の低減は、前記可変ノズルの開度を変更することによって行われる、請求項2に記載のねじり振動応力低減制御装置。前記過給機から前記主機へ供給される掃気をバイパスする掃気バイパスバルブをさらに備え、前記掃気の圧力の低減は前記掃気バイパスバルブを調整することで行われる、請求項1に記載のねじり振動応力低減制御装置。前記ねじり振動応力が所定値以上であるか否かは、前記主機の回転速度によって判断する、請求項1乃至4のうちいずれか一の項に記載のねじり振動応力低減制御装置。前記ねじり振動応力が所定値以上であるか否かは、ねじり振動応力を計測することで判断する、請求項1乃至4のうちいずれか一の項に記載のねじり振動応力低減制御装置。請求項1乃至7のうちいずれか一の項に記載のねじり応力低減制御装置を備えた船舶。推進用のプロペラと一体になって回転する推進軸系と、該推進軸系を駆動する主機と、該主機から排出された排気によって駆動されるタービンを有し、該タービンの回転力を動力として新気を圧縮して掃気を前記主機に供給する過給機と、を備えた船舶における、前記推進軸系に生じるねじり振動応力を低減するための、ねじり振動応力低減方法であって、前記ねじり振動応力が所定値以上であるか否かを判定し、前記ねじり振動応力が所定値以上であると判定したときには、前記過給機の機能を低減させる、ねじり振動応力低減方法。しかしながら、特許文献1に記載の発明は、ねじり振動応力の大きさ自体は変わらないため、根本的な解決策とはいえない。また、特許文献2に記載の発明は、エンジン回転数が高くエンジン負荷の低い、ねじり振動に対し慣性力が支配的な領域での対策であり、その対象は限定的である。特に舶用主機のような低速高負荷運転が主となるエンジンには適用が困難である。また、特許文献3に記載の発明は、制御の対象が燃料噴射であり、主機の性能に直結する制御であることから複雑な制御になるとともに、燃料噴射時期及び噴射期間を調整する機構を有していなければならないという問題がある。そこで本発明では、簡易な制御でねじり振動応力を低減することができる、ねじり振動応力低減制御装置を提供することを目的としている。本発明に係るねじり振動応力低減制御装置は、推進用のプロペラと一体になって回転する推進軸系と、該推進軸系を駆動する主機と、該主機から排出された排気によって駆動されるタービンを有し、該タービンの回転力を動力として新気を圧縮して掃気を前記主機に供給する過給機と、を備えた船舶における、前記推進軸系に生じるねじり振動応力を低減するためのねじり振動応力低減制御装置であって、前記ねじり振動応力が所定値以上であるとき、前記掃気の圧力を低減するように構成されている。かかる構成によれば、ねじり振動応力が所定値以上であるときに掃気の圧力が低減されるため、主機の効率が低下するリスクはあるが、ねじり振動応力は確実に低減することができる。また、上記のねじり振動応力低減制御装置において、前記掃気の圧力の低減は、前記過給機のタービンを駆動する前記排気の圧力を低減することによって行われるように構成してもよい。また、上記のねじり振動応力低減制御装置において、前記過給機は、前記主機から排出された排気を前記タービンに導く排気通路と、該排気通路に設けられたバイパスバルブと、を有しており、前記排気の圧力の低減は、前記バイパスバルブを開放することによって行われるように構成してもよい。また、上記のねじり振動応力低減制御装置において、前記過給機は、前記タービンの前段に可変ノズルを有しており、前記排気の圧力の低減は、前記可変ノズルの開度を変更することによって行われるように構成してもよい。また、上記のねじり振動応力低減制御装置において、前記過給機から前記主機へ供給される掃気をバイパスする掃気バイパスバルブをさらに備え、前記掃気の圧力の低減は前記掃気バイパスバルブを調整することで行われるように構成してもよい。また、上記のねじり振動応力低減制御装置において、前記ねじり振動応力が所定値以上であるか否かは、前記主機の回転速度によって判断するように構成してもよい。また、上記のねじり振動応力低減制御装置において、前記ねじり振動応力が所定値以上であるか否かは、ねじり振動応力を計測することで判断するように構成してもよい。さらに、本発明に係る船舶は、上記のうちいずれか一のねじり振動応力低減制御装置を備えている。さらに、本発明に係るねじり振動応力低減方法は、推進用のプロペラと一体になって回転する推進軸系と、該推進軸系を駆動する主機と、該主機から排出された排気によって駆動されるタービンを有し、該タービンの回転力を動力として掃気を圧縮して前記主機に供給する過給機と、を備えた船舶における前記推進軸系に生じるねじり振動応力を低減するためのねじり振動応力低減方法であって、前記ねじり振動応力が所定値以上であるか否かを判定し、前記ねじり振動応力が所定値以上であると判定したときには、前記過給機の機能を低減させる。本発明に係るねじり振動応力低減制御装置によれば、簡易な制御でねじり振動応力を低減することができる。以下、本発明の実施形態について説明する。なお、以下では全ての図を通じて同一または相当する構成要素には同一の参照符号を付し、重複する説明は省略する。図1は本発明の一実施形態に係る船舶100の概略図である。図1に示すように、船舶100は、推進軸系10と、主機20と、過給機30と、掃気圧制御装置40と、ねじり振動応力低減制御装置50と、を備えている。以下、これらの各構成について順に説明する。推進軸系10は、推進用のプロペラ11と一体になって回転する一連の軸系である。推進軸系10は、図1の紙面左側から順に、推進用のプロペラ11、プロペラ11に連結されたプロペラ軸12、プロペラ軸12に同軸で連結された中間軸13、中間軸13の主機20近傍に取り付けられたはずみ車フライホイール14、主機20の構成要素であって中間軸13に連結されたクランク軸15、及びクランク軸15の中間軸13とは反対側の端部に取り付けられたチューニングホイール16によって構成されている。なお、チューニングホイール16は、必要に応じて取り付けられる。この推進軸系10は、主機20からクランク軸15を介して回転動力を受け、全体が一体となって回転する。主機20は、推進軸系10を駆動する装置である。本実施形態に係る主機20は、ユニフロー型のディーゼルエンジンである。主機20は、次のようにして駆動する。まず、掃気管21から掃気ポート22を介してシリンダ23内に掃気新気24が供給される。供給された掃気24は、ピストン25が上昇することで圧縮され、これとともに燃料噴射ノズル26から噴射された燃料が着火し爆発する。この爆発により、ピストン25は下方に押し戻された後、排気燃焼後の混合気27は適切なタイミングで排気ポート28から外部へ放出される。ピストン25の下端にはクランク軸15が連結されており、ピストン25が上記のような上下運動を繰り返すことでクランク軸15は回転する。図2の実線は、主機20の回転速度とねじり振動応力の関係ねじり振動応力曲線101の一例を示している。図2の横軸は主機20の回転速度であり、縦軸はねじり振動応力である。あくまでも一例であるが、図2の場合には、主機20の65回転速度が共振回転速度であり、その回転速度のときに、ねじり振動応力が一気に上昇している。ここで、図2中の破線は、第1危険曲線102と第2危険曲線103を示している。このうち第1危険曲線102は、これを超えるねじり振動応力が発生した状態で連続運転が行われると推進軸系に疲労破壊が生じ得るおそれがあることを示す曲線である。また、第2危険曲線103は、これを超えるねじり振動応力が生じる推進軸系は船舶に採用できないことを示す曲線である。実際の船舶の運用では、バードレンジBarredRangeと呼ばれる回転速度領域が設定される。バードレンジとは、実際の運用において主機の連続使用が禁止される回転速度領域のことをいう。本実施形態では、第1危険曲線102とねじり振動応力曲線101が交差する交点間の領域をバードレンジとして設定する。過給機30は、新気を吸込み、圧縮した掃気24を、掃気管21を介して主機20に供給する装置である。過給機30は、タービン31と、可変ノズル32と、圧縮機33と、排気通路34と、バイパスバルブ35とによって主に構成されている。主機20から排出された排気27は、排気通路34を通って可変ノズル32に導入される。可変ノズル32は、タービン31の前段に位置しており、複数のノズルベーン不図示によって構成されている。このノズルベーンは角度を変更できるように構成されており、ノズルベーンの角度を変更することで可変ノズル32の開度を調整することができる。可変ノズル32の開度が大きくなると供給される排気27の圧力動圧は小さくなり、可変ノズル32の開度が小さくなると供給される排気27の圧力は大きくなる。可変ノズル32を通過した排気27は、タービン31を回転させる。タービン31と圧縮機33はロータ軸36で連結されており、タービン31の回転に伴って圧縮機33も回転する。圧縮機33は、外部から取り込んだ新気を圧縮し、掃気24を掃気管21を介して主機20に供給するが、圧縮機33の回転速度が大きくなれば圧縮機33の出口における掃気24の圧力は大きくなり、これにより掃気管21内の圧力以下、掃気圧というが大きくなる。また、上述した排気通路34には、バイパスバルブ35が設けられている。バイバスバルブ35が開放されると、タービン31へと導かれていた排気27の一部が外部にバイパスされ、供給される排気27の圧力が低下する。なお、バイパスバルブ35は、開放と閉鎖のいずれかに切り換え可能な開閉切換ONOFF切換型のバルブであってもよく、開度を任意に調整できる開度調整型のバルブであってもよい。掃気圧制御装置40は、掃気圧を制御する装置であり、タービン31を回転させる排気27の圧力を制御することで、掃気圧を制御している。より具体的には、掃気圧制御装置40では、バイパスバルブ35及び可変ノズル32の開度を調整することで、排気27の圧力を制御し、これにより掃気圧を制御する。なお、掃気圧制御装置40は主機の部分負荷での掃気圧を上げることで主機20の効率を向上させることを目的として設けられているものである。掃気圧制御装置40は、後述する制御曲線104に基づいてバイパスバルブ35及び可変ノズル32を制御する制御信号を生成し、図1に示すように、その制御信号をねじり振動応力低減制御装置50に送信するように構成されている。また、掃気圧制御装置40は、回転速度計41から主機20の回転速度に関する信号を取得でき、燃料ポンプ60に取り付けられたフューエルインデックストランスミッタ61から燃料ラック量燃料注油量に関する信号を取得でき、掃気圧計42から掃気圧に関する信号を取得できるように構成されている。ここで、掃気圧制御装置40による制御制御信号の生成方法について、可変ノズル32を制御する場合に着目して説明する。図3の実線は、可変ノズル32の制御曲線104の一例を示している。図3の横軸は主機20の負荷であり、縦軸は掃気圧である。また、図3に示す2本の破線のうち、掃気圧の高い側の直線は、可変ノズル32の開度が通常最小であるときの掃気圧線以下、第1掃気圧線という105であり、掃気圧の低い側の直線は可変ノズルの開度が通常最大であるときの掃気圧線以下、第2掃気圧線という106である。まず、掃気圧制御装置40は、回転速度計41から主機20の回転速度を取得し、フューエルインデックストランスミッタ61から燃料ラック量を取得し、取得した主機20の回転速度及び燃料ラック量から主機20の負荷を推定する。なお、主機負荷は筒内圧力に関する信号や過給機回転に関する信号を取得することで推定しても良い。その上で、推定した主機20の負荷に対応する掃気圧を図3から読み取る。そして、図3から読み取った掃気圧と掃気圧計42によって実測した掃気圧が同じになるよう可変ノズル32を制御する制御信号を生成する。なお、可変ノズルの実際の開度は、大気条件等により若干異なる。このように、掃気圧制御装置40は、図3に基づいて制御信号を生成するため、仮に掃気圧制御装置40のみで制御が行われた場合には、掃気圧は図3に示すような制御曲線104に沿って推移することになる。つまり、図3の例でいうと、主機20の負荷が75負荷よりも小さいときは可変ノズル32の開度は最小であり、掃気圧は第1掃気圧線105に沿って推移する。そして、主機20の負荷が75負荷を超えると次第に可変ノズル32の開度は大きくなり、これにより掃気圧の上昇の割合が低下する。最終的に主機20の負荷が100負荷に達したときには、可変ノズル32の開度は最大となり、掃気圧は第2掃気圧線106と交差する。なお、以上では可変ノズル32のみを制御する場合について説明したが、バイパスバルブ35も同様にして制御することができる。特に、バイパスバルブ35が開度調整型のバルブである場合には、開度を微調整できる点で可変ノズル32と同じであるため、図3と同じような制御曲線を用いて制御することができる。また、バイパスバルブ35が開閉切換型のバルブである場合には、主機20の負荷がある値例えば、75負荷に達すると、バイパスバルブ35を全閉から全開に切り換えるような制御が行われる。ねじり振動応力低減制御装置50は、ねじり振動応力を低減させるための制御装置である。図1に示すように、ねじり振動応力低減制御装置50は、掃気圧制御装置40から可変ノズル32及びバイパスバルブ35を制御するための制御信号を受信し、回転速度計41から主機20の回転速度に関する信号を受信し、可変ノズル32及びバイパスバルブ35に制御信号を送信できるように構成されている。ねじり振動応力低減制御装置50は、次のようにして動作する。図4は、ねじり振動応力低減制御装置50の動作を示すフロー図である。まず、図4に示すように、ねじり振動応力低減制御装置50は、ねじり振動応力が所定値以上であるか否かを判定するステップS1。本実施形態では、回転速度計41から主機20の回転速度を取得し、主機20の回転速度が危険回転速度領域にあるか否かによってねじり振動応力が所定値以上であるか否かを判定する。ここで、危険回転速度領域とは、ねじり振動応力が所定値以上であるときの回転速度の領域であり、図2に示すねじり振動応力曲線に基づいて予め設定される図6参照。本実施形態では、危険回転速度領域は、上述したバードレンジよりも若干広い領域に設定される。なお、本実施形態では、ねじり振動応力が所定値以上であるか否かを主機20の回転速度によって判定しているが、推進軸系10にねじり応力の測定装置を設け、直接ねじり振動応力の値を測定して判定するようにしてもよい。また、ねじり振動応力が所定値以上であるか否かの判定では、主機20の回転速度に依存しない一定の値を所定値としてもよく、主機20の回転速度に応じて変動する値を所定値としてもよい。続いて、ねじり振動応力が所定値以上でないと判定した場合ステップS1でNO、ねじり振動応力低減制御装置50は、掃気圧制御装置40から受信した制御信号をそのまま可変ノズル32及びバイパスバルブ35へ転送するステップS3。つまり、このとき、可変ノズル32及びバイパスバルブ35は、掃気圧制御装置40によって制御される。一方、ねじり振動応力が所定値以上であると判定した場合ステップS1でYES、ねじり振動応力低減制御装置50は、可変ノズル32に対しては開度を最大にするような制御信号を送信し、開度調整型のバイパスバルブ35に対しては開度を最大にするような制御信号を送信し、開閉切換型のバイパスバルブ35に対してはバルブを開放するような制御信号を送信するステップS2。つまり、ねじり振動応力が所定値以上であると判定した場合には、タービン31に供給される排気の圧力を最大限低下させるように、換言すれば、過給機30の機能が低減されるように制御する。以上が、ねじり振動応力低減制御装置50による制御である。ねじり振動応力低減制御装置50が上記のような制御を行うことにより、掃気圧は図5のように推移する。図5の実線は、ねじり振動応力低減制御装置50による制御が行われたときの主機20の負荷と掃気圧の関係掃気圧曲線107を示している。図5の横軸は主機20の負荷であり、縦軸は掃気圧である。なお、図5は、図3の場合と同様に、可変ノズル32のみを制御した場合の図である。図5に示す破線は、図3で示した第1掃気圧線105と第2掃気圧線106である。図5に示すように、主機20の負荷が危険回転速度領域に対応する負荷よりも小さい場合には、掃気圧制御装置40の制御信号はそのまま可変ノズル32に転送されるため、図3に示す制御曲線104の推移と同じように掃気圧は第1掃気圧線105に沿って推移する。そして、主機20の負荷が、危険回転速度領域に対応する負荷であるときは、可変ノズル32には開度を最大にするような制御信号が送信されるため、掃気圧は一気に低下し、第2掃気圧線106に沿って推移する。さらに、主機20の負荷が、危険回転速度領域に対応する負荷よりも大きい場合には、掃気圧制御装置40の制御信号はそのまま可変ノズル32に転送されるため、図3に示す制御曲線104の推移と同じようにして掃気圧は主機20の負荷が75負荷になるまで第1掃気圧線105に沿って推移した後、第2掃気圧線106に向かって推移する。以上のように、ねじり振動応力低減制御装置50の制御によれば、ねじり振動応力が所定値以上であるとき主機20が危険回転速度にあるとき、掃気圧は低減される。ねじり振動応力低減制御装置50の制御により、掃気圧が図5に示すように推移する結果、ねじり振動応力は図6で示すように推移する。図6の実線は、ねじり振動応力低減制御装置50による制御が行われたときの主機20の回転速度とねじり振動応力の関係ねじり振動応力曲線108を示している。図6の横軸は主機20の回転速度であり、縦軸はねじり振動応力である。ここで、図6の一点破線で示す2つの曲線のうち、ねじり振動応力が大きい側の曲線は、図2のねじり振動応力曲線101と同じ曲線であり、可変ノズル32の開度が最小であるときのいわば通常運転のときのねじり振動応力曲線以下、第1ねじり振動応力曲線という109である。また、ねじり振動応力が小さい側の曲線は可変ノズル32の開度が最大であるときのつまり掃気圧を低下させたときのねじり振動応力曲線以下、第2ねじり振動応力曲線という110である。さらに、図2の場合と同様に、図6には第1危険曲線102および第2危険曲線103も描かれている。以上をふまえ、ねじり振動応力低減制御装置50による制御が行われた場合のねじり振動応力の推移について図6を参照しながら説明する。主機20の回転速度が危険回転速度領域よりも小さいときは、可変ノズル32は開度が最小となるように制御されるため、ねじり振動応力は第1ねじり振動応力曲線109に沿って推移する。そして、主機20の回転速度が危険回転速度領域に入ると、可変ノズル32は開度が最大となるように制御されるため、掃気圧が一気に低下し、ねじり振動応力が一気に低下する。そして、主機20の回転速度が危険回転速度領域にある間、ねじり振動応力は第2ねじり振動応力曲線110に沿って推移する。さらに、主機20の回転速度が危険回転速度領域よりも大きいときは、可変ノズル32は開度が最小となるように制御されるため、ねじり振動応力はもとに戻って、第1ねじり振動応力曲線109に沿って推移する。このように、ねじり振動応力低減制御装置50による制御によれば、危険回転速度領域において本来、ねじり振動応力が高くなる領域において、ねじり振動応力を低減することができる。なお、以上では図5および図6を参照して、ねじり振動応力低減制御装置50が可変ノズル32を制御する場合について説明したが、バイパスバルブ35のみを制御した場合および可変ノズル32とバイパスバルブ35の両方を制御した場合にも同じような結果が得られる。また、バイパスバルブ35は、開度調整型のバルブであっても主機20の回転速度が危険回転速度領域に入ると全開となるため、バルブの種類によって結果が異なるようなことはない。このように、本実施形態のねじり振動応力低減制御装置50による制御は、可変ノズル32やバイパスバルブ35の開度を調整するだけで、ねじり振動応力を低減させることができるため、非常に簡易な制御であるといえる。なお、可変ノズルや開度調整型バルブにおいては、安定した制御を実現するため、危険回転速度でのノズル/バルブ開度調整を段階的、あるいは緩やかに連続的に変化させてもよい。以上のように、本実施形態のねじり振動応力低減制御装置50によれば、本来であればねじり振動応力が高い領域において、ねじり振動応力を低減することができるため、例えば、ねじり振動応力が第2危険曲線103を超えるような推進軸系10であっても、推進軸系10の構成部材を変更せずに船舶100に用いることができる。また、図6と図2を対比すれば明らかなように、ねじり振動応力低減制御装置50の制御によれば、バードレンジの範囲を狭くすることができ、より効率的な運用が可能となる。また、本実施形態に係るねじり振動応力低減制御装置50は、制御面からねじり振動応力を低減させるものであるため、推進軸系10の構成部材を変更する必要もない。以上、本発明の実施形態に係る船舶100について説明したが、具体的な構成はこれらの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計の変更等があっても本発明に含まれる。例えば、上記の実施形態では、掃気圧を低減させるために排気27の圧力を低減させていたが、圧縮機33の入口に設けられるガイドベーンの角度を調整することにより掃気圧を低減させてもよい。また、圧縮機出口に過給機から主機へ供給される掃気をバイパスする掃気バイパスバルブを設け、その掃気バイパスバルブを調整することで掃気圧を低減させてもよい。また、上記の実施形態では、ねじり振動応力低減制御装置50と掃気圧制御装置40を直列に配置する場合について説明したが、これらを並列に配置し、両装置から可変ノズル32やバイパスバルブ35に直接信号を送信するように構成してもよい。