圧力水の持つエネルギーを回転エネルギーに変換するランナと、前記ランナの回転エネルギーを発電機に伝達する主軸と、前記ランナの下流に位置し、曲がり部位を有する吸出し管と、前記曲がり部位から流体を取り込み、前記ランナと前記曲がり部位との間の流路に前記流体を吐出する吸水管と、前記吸水管に設けられた制御弁と、を備えるフランシス水車。前記吸水管は、前記主軸内を通過している、請求項1に記載のフランシス水車。前記吸水管は、前記吸出し管内に吐出口を有するT字型吸水管である、請求項1に記載のフランシス水車。前記吸水管は、前記吸出し管内に複数の吐出口を有する、請求項1に記載のフランシス水車。前記吸水管は、前記制御弁の下流側において複数本の管に分岐しており、前記複数の吐出口は、前記複数本の管に設けられている、請求項4に記載のフランシス水車。さらに、前記吸出し管内の不安定振動を検出する検出手段を備え、前記制御弁は、前記検出手段の出力に基づいて開口するよう構成されている、請求項1から5のいずれか1項に記載のフランシス水車。さらに、前記圧力水の落差と流量に基づいて、前記吸出し管内での不安定振動の発生を推定する推定手段を備え、前記制御弁は、前記推定手段の出力に基づいて開口するよう構成されている、請求項1から5のいずれか1項に記載のフランシス水車。本発明は、大流量運転点における剥離流れに起因した水圧振動や水力損失の発生を抑制可能なフランシス水車を提供することを課題とする。一の実施形態によるフランシス水車は、圧力水の持つエネルギーを回転エネルギーに変換するランナと、前記ランナの回転エネルギーを発電機に伝達する主軸とを備える。さらに、前記水車は、前記ランナの下流に位置し、曲がり部位を有する吸出し管を備える。さらに、前記水車は、前記曲がり部位から流体を取り込み、前記ランナと前記曲がり部位との間の流路に前記流体を吐出する吸水管と、前記吸水管に設けられた制御弁とを備える。以下、本発明の実施形態を、図面を参照して説明する。第1実施形態図1は、第1実施形態のフランシス水車の構造を示す縦断面図である。図1のフランシス水車は、図8に示す構成要素に加えて、吸水管21と、振動検出手段22と、制御弁23を備えている。吸水管21は、曲がり部位5aから水、空気などの流体を取り込み、ランナ4と曲がり部位5aとの間の流路にこの流体を吐出する管である。よって、曲がり部位5aから吸水管21に取り込まれた流体は、曲がり部位5aよりも上流の流路に戻されることとなる。図1に示す符号21aは、吸水管21の吸水口を示す。吸水口21aは、大流量運転点において剥離流れ14が発生する位置に設けられている。また、吸水管21は、主軸6内を貫通しており、吸水口21aからの流体をランナコーン24の下流へと吐出する。振動検出手段以下検出手段と表記する22は、吸出し管5内の水圧振動を検出するよう、吸出し管5の外壁面に設置されている。検出手段22は、例えば振動計または圧力計である。検出手段22は、図1では曲がり部位5aの凸面側の外壁面に設置されているが、曲がり部位5aの凹面側の外壁面に設置してもよい。制御弁23は、吸水管21に設けられた弁である。制御弁23は、検出手段22の出力に基づいて開口するよう構成されている。次に、大流量運転時におけるフランシス水車の動作について説明する。大流量運転時には、吸出し管5の曲がり部位5aに、剥離流れ剥離領域14が発生することがある。この場合、吸出し管5内では、この剥離流れ14に起因する不安定振動が発生する。また、大流量運転時には、ランナコーン24の下流域に、水圧が低下して水が蒸気化したキャビテーション流域25が現れる。そのため、ランナコーン24の下流域の水圧は、吸水口21a付近の水圧よりも低くなる。検出手段22は、吸出し管5内の剥離流れ14に起因する不安定振動を検出すると、所定の信号を出力して制御弁23を開口させる。前述したように、ランナコーン24の下流域の水圧は、吸水口21a付近の水圧よりも低くなっている。よって、制御弁23が開口されると、吸水口21a付近の流体、すなわち、剥離領域14内の流体は、吸水管21に取り込まれ、ランナコーン24の下流へと吐出される。その結果、曲がり部位5aの剥離領域14を消滅させることができる。さらには、ランナコーン24の下流域のキャビテーションを減らすことができる。以上のように、本実施形態のフランシス水車は、曲がり部位5aから流体を取り込み、ランナ4と曲がり部位5aとの間の流路にこの流体を吐出する吸水管21を備える。よって、本実施形態によれば、大流量運転時に曲がり部位5aに発生する剥離流れ14を低減させ、剥離流れ14に起因する水圧振動や水力損失の発生を抑制することが可能となる。また、本実施形態のフランシス水車は、吸出し管5内の不安定振動を検出する検出手段22と、吸水管21に設けられ、検出手段22の出力に基づいて開口する制御弁23とを備える。よって、本実施形態によれば、剥離流れ14を低減する処理を自動化することが可能となる。第2実施形態図2は、第2実施形態のフランシス水車の構造を示す縦断面図である。図2のフランシス水車は、図1に示す振動検出手段22の代わりに、振動発生推定手段26を備えている。振動発生推定手段以下推定手段と表記する26は、不安定振動そのものを直接的に検出するのではなく、ケーシング1に流入する水の落差と流量の測定値から、不安定振動の発生を間接的に推定する。本実施形態では、不安定振動が発生する際の落差と流量を模擬試験により調べておき、フランシス水車の記憶部内に記憶させておく。また、発電運転時において、推定手段26は、水力発電所に標準的に装備されている落差計、流量計から、それぞれ落差と流量の測定値を受信する。そして、推定手段26は、これらの落差と流量が所定の値になると、不安定振動が発生したと判断し、所定の信号を出力して制御弁23を開口させる。ここで、図3を参照し、本実施形態における不安定振動の発生の推定方法について説明する。図3は、不安定振動の発生の推定方法について説明するためのグラフである。図3において、横軸はN/H12を表し、縦軸はQ/H12を表す。ただし、H、Qはそれぞれ落差、流量を表し、Nは水車の回転数を表す。また、曲線Aは、水車効率が等しい点を示す等効率曲線であり、曲線Bは、ガイドベーン3の開度が等しい点を示す水車流量特性線である。また、点Cは、落差がH0のときに最高効率が得られる点を示し、落差H1、H2はそれぞれ、落差H0よりも低い落差と、高い落差を例示したものである。本実施形態では、例えば、小流量運転による大きな偏り流れが領域R1にて発生し、大流量運転による大きな偏り流れが領域R2にて発生する、との模擬試験結果が得られる。さらには、領域R2にて不安定振動が発生するとの模擬試験結果が得られる。この場合、本実施形態では、領域R2内の落差Hと流量Qを、フランシス水車の記憶部内に記憶させておく。そして、推定手段26は、落差Hと流量Qの測定値が領域R2内の値になると、不安定振動が発生したと判断し、制御弁23を開口させる。以上のように、本実施形態のフランシス水車は、吸出し管5内での不安定振動の発生を推定する推定手段26と、吸水管21に設けられ、推定手段26の出力に基づいて開口する制御弁23とを備える。よって、本実施形態によれば、不安定振動を直接検出する振動計や圧力計などの測定器検出手段22が不要となる。よって、本実施形態によれば、第1実施形態よりも簡単な構成で、剥離流れ14に起因する水圧振動や水力損失の発生を抑制することが可能となる。第3実施形態図4は、第3実施形態のフランシス水車の構造を示す縦断面図である。図4のフランシス水車は、図1のフランシス水車の吸水管21を、T字型吸水管31に置き換えた構造を有している。T字型吸水管31は、吸水管21と同様に、曲がり部位5aから水、空気などの流体を取り込み、ランナ4と曲がり部位5aとの間の流路にこの流体を吐出する管である。T字型吸水管31には、吸水管21と同様に、制御弁23が設けられている。図4に示す符号31aは、T字型吸水管31の吸水口を示す。吸水口31aは、吸水口21aと同様に、大流量運転点において剥離流れ14が発生する位置に設けられている。また、符号31bは、T字型吸水管31の管壁に設けられた吐出口を示す。T字型吸水管31は、図4に示すように、吸出し管5の管壁を貫通しており、ランナコーン24の下流域に吐出口31bを有している。よって、本実施形態では、吐出口31bから流体を吐出することで、第1実施形態と同様に、ランナコーン24の下流域のキャビテーションを減らすことができる。大流量運転時における水車の動作は、第1実施形態の場合と同様である。検出手段22は、吸出し管5内の剥離流れ14に起因する不安定振動を検出すると、所定の信号を出力して制御弁23を開口させる。その結果、吸水口31a付近の流体、すなわち、剥離領域14内の流体がT字型吸水管31に取り込まれ、吐出口31bからランナコーン24の下流へと吐出される。これにより、曲がり部位5aの剥離領域14を消滅させることができる。さらには、ランナコーン24の下流域のキャビテーションを減らすことができる。以上のように、本実施形態のフランシス水車は、曲がり部位5aから流体を取り込み、ランナ4と曲がり部位5aとの間の流路にこの流体を吐出するT字型吸水管31を備える。よって、本実施形態によれば、第1実施形態と同様に、大流量運転時に曲がり部位5aに発生する剥離流れ14を低減させ、剥離流れ14に起因する水圧振動や水力損失の発生を抑制することが可能となる。なお、第3実施形態のT字型吸水管31には、第1実施形態の吸水管21に比べ、主軸5を貫通させる必要がなく、水車の製造が容易になるという利点がある。一方、第1実施形態には、吸水管21が吸出し管5内の水流にさらされないため、吸水管21が破損するおそれが少ないという利点がある。また、吐出口31bは、ランナ4と曲がり部位5aとの間の地点であれば、吸出し管5内のどの位置に設置してもよいが、キャビテーションを効果的に減らすためには、吸出し管5の中心軸付近に設置することが望ましい。また、T字型吸水管31は、吐出口31bを複数有していてもよい。第4実施形態図5は、第4実施形態のフランシス水車の構造を示す縦断面図である。図5のフランシス水車は、図4のフランシス水車の検出手段22を、推定手段26に置き換えた構造を有している。そして、推定手段26は、前述のように、落差と流量の測定値が所定の値になると、不安定振動が発生したと判断し、制御弁23を開口させる。このように、本実施形態のフランシス水車は、吸出し管5内での不安定振動の発生を推定する推定手段26と、T字型吸水管31に設けられ、推定手段26の出力に基づいて開口する制御弁23とを備えている。よって、本実施形態によれば、不安定振動を直接検出する振動計や圧力計などの測定器検出手段22が不要となる。よって、本実施形態によれば、第3実施形態よりも簡単な構成で、剥離流れ14に起因する水圧振動や水力損失の発生を抑制することが可能となる。第5実施形態図6は、第5実施形態のフランシス水車の構造を示す縦断面図である。図6のフランシス水車は、図1のフランシス水車の吸水管21を、吸水管41に置き換えた構造を有している。吸水管41は、吸水管21と同様に、曲がり部位5aから水、空気などの流体を取り込み、ランナ4と曲がり部位5aとの間の流路にこの流体を吐出する管である。吸水管41には、吸水管21と同様に、制御弁23が設けられている。図6に示す符号41aは、吸水管41の吸水口を示す。吸水口41aは、吸水口21aと同様に、大流量運転点において剥離流れ14が発生する位置に設けられている。吸水管41は、制御弁23の下流側において2本の管に分岐している。そして、これら2本の管は、図6に示すように、吸出し管5の管壁を貫通しており、ランナコーン24の下流域にそれぞれ吐出口41b、41cを有している。よって、本実施形態では、吐出口41b、41cから流体を吐出することで、第1実施形態と同様に、ランナコーン24の下流域のキャビテーションを減らすことができる。大流量運転時における水車の動作は、第1実施形態の場合と同様である。検出手段22は、吸出し管5内の剥離流れ14に起因する不安定振動を検出すると、所定の信号を出力して制御弁23を開口させる。その結果、吸水口41a付近の流体、すなわち、剥離領域14内の流体が吸水管41に取り込まれ、吐出口41b、41cからランナコーン24の下流へと吐出される。これにより、曲がり部位5aの剥離領域14を消滅させることができる。さらには、ランナコーン24の下流域のキャビテーションを減らすことができる。以上のように、本実施形態のフランシス水車は、曲がり部位5aから流体を取り込み、ランナ4と曲がり部位5aとの間の流路にこの流体を吐出する吸水管41を備える。よって、本実施形態によれば、第1実施形態と同様に、大流量運転時に曲がり部位5aに発生する剥離流れ14を低減させ、剥離流れ14に起因する水圧振動や水力損失の発生を抑制することが可能となる。なお、第5実施形態の吸水管41には、第1実施形態の吸水管21に比べ、主軸5を貫通させる必要がなく、水車の製造が容易になるという利点がある。また、第5実施形態の吸水管41には、第3実施形態のT字型吸水管31に比べ、吸出し管5内の水流に対する抵抗が小さく、水流により破損するおそれが少ないという利点がある。また、吐出口41b、41cは、ランナ4と曲がり部位5aとの間の地点であれば、吸出し管5内のどの位置にどの向きで設置してもよいが、キャビテーションを効果的に減らすためには、吸出し管5の中心軸周辺に中心軸方向に向けて設置することが望ましい。また、吸水管41は、制御弁23の下流側において3本以上の管に分岐させ、これらの管の各々に吐出口を設けてもよい。なお、これらの吐出口の位置や向きは、対称性が良好になるよう設定することが望ましい。また、吸水管41を複数本の管に分岐させる場合、分岐点の上流側に共通の制御弁23を設ける代わりに、分岐点の下流側の各々の管に制御弁23を設けてもよい。本実施形態の効果は、このような構成でも同様に得ることが可能である。ただし、前者の構成には、制御弁23の個数が1個で済むという利点がある。第6実施形態図7は、第6実施形態のフランシス水車の構造を示す縦断面図である。図7のフランシス水車は、図6のフランシス水車の検出手段22を、推定手段26に置き換えた構造を有している。そして、推定手段26は、前述のように、落差と流量の測定値が所定の値になると、不安定振動が発生したと判断し、制御弁23を開口させる。このように、本実施形態のフランシス水車は、吸出し管5内での不安定振動の発生を推定する推定手段26と、吸水管41に設けられ、推定手段26の出力に基づいて開口する制御弁23とを備えている。よって、本実施形態によれば、不安定振動を直接検出する振動計や圧力計などの測定器検出手段22が不要となる。よって、本実施形態によれば、第5実施形態よりも簡単な構成で、剥離流れ14に起因する水圧振動や水力損失の発生を抑制することが可能となる。以上、第1から第6実施形態について説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することを意図したものではない。これらの実施形態は、その他の様々な形態で実施することができる。また、これらの実施形態に対し、発明の要旨を逸脱しない範囲内で、種々の省略、置換、変更を行うことにより、様々な変形例を得ることもできる。これらの形態や変形例は、発明の範囲や要旨に含まれており、特許請求の範囲及びこれに均等な範囲には、これらの形態や変形例が含まれる。