複数本のワイヤが並列に引き揃えられたワイヤ束を、従動プーリ及び/又は駆動プーリに巻き付けて、前記ワイヤ束の送り出しを行うに当たり、前記従動プーリ及び/又は駆動プーリにおけるワイヤ束の走行経路を、前記従動プーリ及び/又は駆動プーリの回転軸と直交する同一直線上に置くことを特徴とするワイヤ束の送り出し方法。複数本のワイヤが並列に引き揃えられたワイヤ束を、従動プーリ及び駆動プーリの対の少なくとも一対に通して、前記ワイヤ束の送り出しを行うに当たり、前記従動プーリ及び前記駆動プーリの、それぞれ一周未満の領域に前記ワイヤ束を巻き付けて前記ワイヤ束に駆動力を付与する際に、前記従動プーリ及び駆動プーリにおけるワイヤ束の走行経路を、前記従動プーリ及び駆動プーリの回転軸と直交する同一直線上に置くことを特徴とするワイヤ束の送り出し方法。前記ワイヤ束を、前記従動プーリ及び駆動プーリの対の複数対に通して、該ワイヤ束の送り出しを行うことを特徴とする請求項1または2に記載のワイヤ束の送り出し方法。複数本のワイヤが並列に引き揃えられたワイヤ束に駆動力を与える送り出し装置であって、前記ワイヤ束の搬送経路に、複数の従動プーリ及び駆動プーリを互い違いに配置してなるワイヤ束の送り出し装置。上記した、ワイヤ束1に駆動力を付与する方法は、図1bに示したように、ワイヤ束1が螺旋状に複数回巻き付けられているため、ワイヤ束1に対して横方向プーリ軸方向の力同図中の矢印が加わり、各プーリとワイヤ束との接触面上にて、ワイヤの束がばらけたり片寄ることが頻発していた。このような現象が生じると、送り出し先の巻取リールに巻き取る際に、束内のワイヤ相互間で均等に巻き取ることが難しくなり、束内のワイヤ相互間で巻付け長さに差が生じることになる。そして、巻取リールにおいてワイヤ相互で巻付け長さに差があると、上記したカレンダー工程において巻取リールからワイヤ束を引き出して使用する際に、特定のワイヤに弛みが生じ健全な生産を続行できなくなることが問題になっていた。そこで、本発明は、ワイヤの複数本を並列に引き揃えたワイヤ束を駆動プーリ及び従動プーリの対に通して、該束内のワイヤ相互を均等に送り出すための方途について提案することを目的とする。発明者らは、ワイヤの複数本を並列に引き揃えたワイヤ束、すなわち撚り合わせることなく無拘束にて纏められたワイヤの束を、駆動プーリ及び従動プーリの対に通して送り出しのための駆動力を付与する際に、ワイヤ相互を均等に送り出すためには、駆動プーリ及び従動プーリへのワイヤ束の巻き回しを工夫することが有効であることを解明し、本発明を完成するに到った。すなわち、在来の手法では、図1bに示したように、駆動プーリ11及び従動プーリ10の対にワイヤ束1を複数条掛け回すことにより、束内でのワイヤの送り出し長さに差が発生することから、掛け回し条数を1条未満の掛け回しとし、プーリ回転軸と直交する向きから視たとき、ワイヤ束の巻き付け位置と巻き出し位置が一直線上に載るようにワイヤ束を掛け回して巻取リールへの送り出しを行ったところ、巻取リールに巻き取られたワイヤ束は、その束内のワイヤ相互での巻き付け長さ差が抑制されることが判明した。本発明は上記した知見に基づくものであり、その要旨構成は、次のとおりである。1複数本のワイヤが並列に引き揃えられたワイヤ束を、従動プーリ及び/又は駆動プーリに巻き付けて、前記ワイヤ束の送り出しを行うに当たり、前記従動プーリ及び/又は駆動プーリにおけるワイヤ束の走行経路を、前記従動プーリ及び/又は駆動プーリの回転軸と直交する同一直線上に置くことを特徴とするワイヤ束の送り出し方法。2複数本のワイヤが並列に引き揃えられたワイヤ束を、従動プーリ及び駆動プーリの対の少なくとも一対に通して、前記ワイヤ束の送り出しを行うに当たり、前記従動プーリ及び前記駆動プーリの、それぞれ一周未満の領域に前記ワイヤ束を巻き付けて前記ワイヤ束に駆動力を付与する際に、前記従動プーリ及び駆動プーリにおけるワイヤ束の走行経路を、前記従動プーリ及び駆動プーリの回転軸と直交する同一直線上に置くことを特徴とするワイヤ束の送り出し方法。3前記ワイヤ束を、前記従動プーリ及び駆動プーリの対の複数対に通して、該ワイヤ束の送り出しを行うことを特徴とする前記1または2に記載のワイヤ束の送り出し方法。4複数本のワイヤが並列に引き揃えられたワイヤ束に駆動力を与える送り出し装置であって、前記ワイヤ束の搬送経路に、複数の従動プーリ及び駆動プーリを互い違いに配置してなるワイヤ束の送り出し装置。本発明により、複数本のワイヤそれぞれに均等に駆動力を掛けることができ、送り出し長さ差を発生させずに、例えば巻取リールに巻き取ることができる。従って、巻取リールから例えばカレンダー工程へワイヤ束を巻き出す際に、たるみの発生するワイヤが無くなる結果、ワイヤ束を用いた製品の生産性を向上させることができる。以下、本発明のワイヤ束の送り出し方法について、図面を参照して詳しく説明する。本発明に従うワイヤ束の送り出しは、図2に示すように、少なくとも一対の従動プーリ2及び駆動プーリ3を用いて行う。ここで、従動プーリ2及び駆動プーリ3は、回転軸相互が並行となる配置とし、プーリ相互を近接配置する。なお、符号4は、駆動プーリ3を駆動するモータなどの駆動源である。本発明の方法では、上記した従動プーリ2及び駆動プーリ3へのワイヤ束1の巻き回しを、従動プーリ2の一周未満の領域に巻き付けてからワイヤ束1の向きを反転させ、次いで駆動プーリ3の一周未満の領域に巻き付けて、従動プーリ2から駆動プーリ3へS字状又は反転S字状に通すことを基本とする。なお、従動プーリ2と駆動プーリ3との位置を入れ替えて、ワイヤ束1を駆動プーリ3から従動プーリ2へ通してもよい。その際、前記従動プーリ2及び駆動プーリ3におけるワイヤ束1の走行経路が、図2bに示すように、従動プーリ2及び駆動プーリ3の回転軸と直交する同一直線L上に置くこと、すなわち、プーリ回転軸と直交する向きから視たとき図2bの上面図が対応、ワイヤ束1の巻き付け位置M1と巻き出し位置M2が一直線上に載るようにワイヤ束1を掛け回し以下、1条掛けともいう、例えば巻取リールへの送り出しを行うことが肝要である。上記に従ってワイヤ束1を一条に掛け回すことによって、従前のワイヤ束1の複数条掛けにて発生していたプーリ軸方向の力が加わることはなくなり、各プーリとワイヤ束との接触面上にて、ワイヤの束がばらけたり片寄ることがなくなる結果、束内ワイヤ間での均等な送り出しが実現される。なお、一対の従動プーリ2及び駆動プーリ3を用いてワイヤ束1を確実に送り出すには、図3に示す、主に駆動プーリ3に対する、ワイヤ束1の各プーリに対する巻き付け領域を弧としたときの中心角度で定義される、巻付け角度θを調整、つまり角度θを大きくすることが好ましい。ここで、図3に示すような、一対の従動プーリ2及び駆動プーリ3を用いる場合は、ワイヤ束1の巻き付け位置M1と巻き出し位置M2とにおける張力を同等にして、巻付け角度θが小さくても駆動力を確保することが好ましい。すなわち、巻き付け位置M1における張力をT0、巻き出し位置M2における張力をT1、プーリ及びワイヤ束間の摩擦係数をμ、巻付け角度をθとするとき、ベルトワイヤ束とプーリに関するオイラーの公式T1=T0×eμθから、前記の張力T0及び張力T1を同等にすれば、巻付け角度θが小さくても駆動力を確保できる。さらに、従動プーリ2及び駆動プーリ3は、ワイヤ束の巻付け角度θを大きく確保できる配置とすることが好ましい。例えば、図4に示す、プーリ配置が推奨される。また、上述のとおりワイヤ束をプーリに対して1条掛けとする場合は、巻付け角度θを大きくし難いため、図5に示す、駆動プーリ3と従動プーリ2とが互い違いに配置された、複数対のプーリにワイヤ束1を順次掛け回し、結果として掛け段数を増やすことでワイヤ束1に付与する駆動力を確保することが、実施に当たってとりわけ有利である。すなわち、ワイヤ束1の巻き付け側と巻き出し側の張力差を吸収するために、従動プーリ2と駆動プーリ3とを互い違いに配置し、それらに交互にワイヤ束1を掛けまわすことが好ましい。なお、図5において符号5は、案内プーリである。以上に説明した例では、駆動プーリと従動プーリとを組み合わせてワイヤ束を送り出しているが、駆動プーリ及び従動プーリのいずれか一方を単独で使用してもよい。すなわち、駆動プーリに巻き付けて駆動プーリの駆動力にてワイヤ束を送り出す場合は、ワイヤ束の走行経路が、駆動プーリの回転軸と直交する同一直線上に置くことが重要であるのは勿論である。これは、従動プーリの単独使用においても同様である。なお、従動プーリを単独で使用する場合は、従動プーリの入側の巻出しリール並びに、出側の巻取りリールによって、従動プーリにおける駆動力を調節することが可能である。本発明の方法の効果を確認するために、図2に示したところに従う1条掛けについて、スチールフィラメント0225mmφをワイヤとし該ワイヤの6本を並列に引き揃えたワイヤ束内のワイヤ間での送り出し量差を評価した。すなわち、図2に示したところに従って1条掛けしたワイヤ束を、巻取リールに送り出して巻取り、該巻取リールに巻き取られたワイヤの長さの差にて評価した。ここで、本発明に従う1条掛けを評価するために、図2において巻き付け位置M1における張力T0と巻き出し位置M2における張力T1とを、それぞれ235Nと同じにした。なぜなら、オイラーの式より、T0とT1とを同じにすることにより、小さい巻付け角θで駆動力を確保できるからである。その際の駆動プーリ3における巻付け角度θは155°であった。また、比較として、図1に示したところに従って、ワイヤ束を一対の駆動プーリと従動プーリに8条掛けで巻き回して送り出しを行った。比較方法は、それぞれ、送り出したワイヤ束をひとつの巻取リールに複数本同時に長さ1000mにわたって巻き取り、そのうちの設備減速部を除いた100mを引出し、巻き付けられたワイヤ束につきワイヤ毎に巻き付いた巻長さを測定し、ワイヤ相互間での巻長さの差を求めた。その結果を、8条掛けの場合を図6に、1条掛けの場合を図7に、それぞれ示す。まず、図6に示すように、8条掛けの場合は、一番長く巻かれていたワイヤの巻長さと一番短く巻かれていたワイヤの巻長さとの差が107mmであったのに対して、8条掛けの場合のそれは図7に示すように、28mmであった。さらに、図5に示したところに従って、ワイヤ束を5対の駆動プーリと従動プーリに多段で巻き回して送り出しを行った。ここで、巻き付け位置M1における張力T0:235N及び、巻き出し位置M2における張力T1:235Nの下、各対での巻付け角度θは180°とした。そして、上記と同様に、巻取リールに複数本同時に長さ1000mにわたって巻き取り、そのうちの設備減速部を除いた100mを引出し、巻き付けられたワイヤ束につきワイヤ毎に巻き付いた巻長さを測定し、ワイヤ相互間での巻長さの差を求めた。その結果を、図8に示すように、一番長く巻かれていたワイヤの巻長さと一番短く巻かれていたワイヤの巻長さとの差は24mmであった。