"建物の床スラブ又は壁に貫通して埋設された配管部材の引き抜き方向基端側に配置される引き抜き駒部材と、前記配管部材を貫通して前記引き抜き駒部材を支持する軸部材と、該軸部材を前記床スラブ又は壁から前記配管部材の引き抜き方向に離間した位置で支持する支持部材と、前記軸部材を間に置いて前記支持部材を前記床スラブ又は壁から前記配管部材の引き抜き方向に離間した位置で保持する一対の脚部材と、前記引き抜き駒を前記軸部材の軸線に沿って引き抜き方向に推進する推進機構と、を備え、前記配管部材の引き抜き方向基端側の端面を前記引き抜き駒部材で支持して前記推進機構により引き抜き方向へ推進することにより前記配管部材を引き抜き方向へ推進して前記床スラブ又は壁から引き抜く配管部材の引き抜き治具であって、前記一対の脚部材間の配設間隔距離が変更可能に前記支持部材に対して配設されていることを特徴とする配管部材の引き抜き治具。請求項1に記載の配管部材の引き抜き治具であって、前記軸部材は、前記一対の脚部材間において前記支持部材による支持位置が変更可能に配設されていることを特徴とする配管部材の引き抜き治具。請求項1または請求項2に記載の配管部材の引き抜き治具であって、前記一対の脚部材の夫々が前記支持部材に対する脚長さが個別に調節可能な構成として配設とされていることを特徴とする配管部材の引き抜き治具。ところで、集合住宅等においては、給排水用配管やガス管等はパイプシャフト内に配管されていることが多い。そして、パイプシャフト内では、メータ類が出入り口付近に配設され、配管系統は壁際に配されていることが多い。その場合、配管部材を引き抜こうとするにあたり、引き抜き治具の設置スペースが狭く制限され、配置しにくかったり、引き抜きにくかったりして作業性が悪い場合がある。かかる実情に鑑み、本発明では、作業性を改善し、引き抜きを一層容易にすべく、狭いスペースにも設置しやすい引き抜き治具を提供することを目的とした。上記課題を解決するために本発明は次の手段を採用する。本発明は、建物の床スラブ又は壁に貫通して埋設された配管部材の引き抜き方向基端側に配置される引き抜き駒部材と、前記配管部材を貫通して前記引き抜き駒部材を支持する軸部材と、該軸部材を前記床スラブ又は壁から前記配管部材の引き抜き方向に離間した位置で支持する支持部材と、前記軸部材を間に置いて前記支持部材を前記床スラブ又は壁から前記配管部材の引き抜き方向に離間した位置で保持する一対の脚部材と、前記引き抜き駒を前記軸部材の軸線に沿って引き抜き方向に推進する推進機構と、を備え、前記配管部材の引き抜き方向基端側の端面を前記引き抜き駒部材で支持して前記推進機構により引き抜き方向へ推進することにより前記配管部材を引き抜き方向へ推進して前記床スラブ又は壁から引き抜く配管部材の引き抜き治具であって、前記一対の脚部材間の配設間隔距離が変更可能に前記支持部材に対して配設されていることを特徴とする配管部材の引き抜き治具である。かかる引き抜き治具によれば、床面又は壁面における脚部材を配置可能な足場となる位置引き抜き時にかかる荷重を支えることのできる位置に合わせ、脚部材の配設間隔距離を適宜変更して引き抜き治具を配置することができる。したがって、設置スペースの制約に対して融通性を発揮することができ、狭いスペースにも設置し易い。本発明では、前記軸部材は、前記一対の脚部材間において前記支持部材による支持位置が変更可能に配設されているのが好ましい。この場合、脚部材間において配管部材の埋設位置が一方の脚部材側に偏っている場合でも引き抜き可能とすることができ、設置スペースの制約に対して一層融通性を発揮することできる。また、前記一対の脚部材の夫々が前記支持部材に対する脚長さが個別に調節可能な構成として配設とされていることも好ましい。この場合、脚長さを個別に調節することで、一対の脚部材を互いに段違い位置に配置することができる。本発明の配管部材の引き抜き治具によれば、狭いスペースにも設置しやすい。以下、図面を参照しながら本発明の一実施形態について説明する。図1、2には、本実施形態の引き抜き治具21の使用形態の一例として、床スラブSに埋設された排水立て管11を上昇させて引き抜く様子が示されている。ここで、排水立て管11は、直管状であり、床スラブSに形成された貫通孔CHに挿通された状態で、モルタルMrで埋め戻されている。なお、この排水立て管11は、引き抜きにあたり、埋め戻されている部分を挟んで上下が切除されている。この排水立て管11が本発明の配管部材に相当する。引き抜き治具21は、支持部材31と、一対の脚部材41,41と、軸部材51と、引き抜き駒部材61と、引き抜き駒部材61を引き抜き方向へ推進する推進機構71と、を備えている。先ず、この引き抜き治具21を構成する各部材について説明する。<支持部材31について>支持部材31は、長尺状の部材である。図3に示されるように、支持部材31は、細長い間隙33を形成して対面する平行な細長い板状部分35,35を備えている。板状部分35,35の長手方向の一端37は連結されおり、他端39は連結されておらず、支持部材31は、全体としてU字状となっている。図4に示されるように、支持部材31は、その長手方向が排水立て管11の引き抜き方向に対して直交した状態において、板状部分35,35の板面が引き抜き方向に沿うように配設される。つまり、間隙33が引き抜き方向に貫通するとともに、引き抜き方向に直交する方向に長く延びるように配設される。そして、図1に示されるように、前記配設状態で一対の脚部材41,41に支持されて、引き抜き対象である排水立て管11から引き抜き方向上方に離間して保持される。<脚部材41,41について>脚部材41,41は、対をなす2本の棒状部材からなる。脚部材41,41は、支持部材31に対し、該支持部材31に直交した状態で互いに離間して固定されている。そして、床スラブSに立設されて支持部材31を床スラブSの上側に保持することができるものである。脚部材41,41は、図3、4に示されるように、それぞれ支持部材31の間隙33に挿通された状態でスライド具81,81を介して支持部材31に固定されている。スライド具81は、金属の帯板を曲げ成形してなり、固定前の自然状態では、対をなす板状部分35,35をまとめて外側から取り囲むように支持部材31に遊嵌されて、支持部材31の長手方向に沿ってスライド可能となることのできる部材である。図5に示されるように、スライド具81は、支持部材31の長手方向に直交する断面で見て、一部が欠落した環形状略C字形状であり、該環状の間隙33を跨ぐ部分は、脚部材41を貫通させることのできる貫通孔83を有する一対の対向する平板部85,85として設定されている。そして、環状の欠落部は、当該スライド具81の環形状を撓ませて平板部85,85を互いに近づけることが可能となる位置に設けられている。すなわち、スライド具81は、自然状態においては、支持部材31板状部分35,35の外周にわずかな遊びを持って嵌り、支持部材31の長手方向に沿ってスライド可能であるとともに、素材の弾性に抗して、対向する平板部85,85を互いに近づく方向に撓めることで、支持部材31をきつく挟むことができるものである。脚部材41,41は、金属製の丸棒状の部材であり、その外周面には全長に亘って連続して螺子溝が形成されている。各脚部材41は、支持部材31の外周に嵌められたスライド具81の両平板部85に形成された貫通孔83,83に挿通されて支持部材31の間隙33に挿通されており、スライド具81を軸方向外側から挟む位置に螺合された二つのナット43,43により貫通孔83,83に対して抜け止めされている。ナット43,43は、支持部材31に外嵌されたスライド具81の弾性に抗して相互間距離が狭められた状態として脚部材41に螺合している。これにより、平板部85,85で支持部材31板状部分35,35をきつく挟んだ状態とされており、スライド具81が支持部材31に対してスライド不能に固定されているとともに、スライド具81を介して脚部材41が支持部材31に固定されている。かかる脚部材41の支持部材31に対する固定構造によれば、固定前にスライド具81,81を支持部材31の長手方向に沿ってスライドさせることで、脚部材41,41の配設間隔距離を無段階で調節することができる。また、脚部材41の軸方向におけるナット43,43の螺合位置を変更することで、各脚部材41の脚長さを個別に無段階で調節することができる。脚部材41の脚長さとは、支持部材31の配設位置から、床スラブSまでの長さである。図1に示されるように床スラブSの段違いになっている場所を足場とする場合にも、2本の脚部材41の脚長さをそれぞれ調節することで、支持部材31を引き抜き方向と直交するように保持することができる。<軸部材51について>軸部材51は、図4等に示されるように、支持部材31の間隙33に挿通されて支持部材31に直交した状態で該支持部材31に支持されている。軸部材51は、脚部材41の支持部材31に対する固定に係るものと同じ構成のスライド具81を介して支持部材31に支持されている。軸部材51は、金属製の丸棒状の部材であり、その外周面には全長に亘って連続して螺子溝が形成されている。軸部材51は、支持部材31の外周に遊嵌された自然状態のスライド具81の両平板部85に形成された貫通孔83,83に挿通されて支持部材31の間隙33に挿通されている。そして、スライド具81よりも引き抜き方向先端側において当該軸部材51に螺合されたナット53により引き抜き方向とは反対の方向には抜けないようになっている。これにより、軸部材51が支持部材31に支持されている。ここで、ナット53とスライド具81との間にはスラスト軸受55が介装されている。なお、この支持構造では、スライド具81は、支持部材31に対してスライド可能に遊嵌した状態のままである。図1等に示されるように、排水立て管11を引き抜くにあたり、軸部材51は排水立て管11に挿通される。軸部材51には、排水立て管11と支持部材31との間に位置するように軸周り外方に突き出す回り止めバー91が設けられている。回り止めバー91は、軸部材51とは別体で形成された棒状の部材であり、固定構造93を介して着脱可能に軸部材51に固定されている。図6Aに示されるように、回り止めバー91は、丸棒状であり、軸部材51に固定される一端側の末端には雄螺子91nが形成されている。また、他端側には、滑り止めの刻み加工91kが施されている。固定構造93は、環状部材95を備えている。環状部材95は、軸部材51に遊嵌する比較的肉厚で軸方向長さの短い円筒状である。環状部材95には、軸周りに120°間隔を置いて3つの螺子孔97a~cが貫通形成されている。固定構造93では、環状部材95に軸部材51が挿通された状態において、3つの螺子孔97a~cのうちの二つの螺子孔97a,97bに外側からボルト99a,99bが捩じ込まれるとともに、残りの一つの螺子孔97cに回り止めバー91の雄螺子91nが捩じ込まれている。そして、ボルト99a,99bと回り止めバー91の先端とで軸部材51を三方向から押圧することにより、環状部材95が軸部材51に相対回転できない状態で位置決めされて回り止めバー91が軸部材51に固定されている。<引き抜き駒部材61について>引き抜き駒部材61は、軸部材51の引き抜き方向基端側の端部に保持されている。引き抜き駒部材61は、図4に示されるように、径の異なる略円盤状の部位を軸部材51と同軸で重ねたような形状であり、中心に軸方向に貫通する貫通孔63が形成されており、該貫通孔63に軸部材51が貫通された状態で、軸部材51の下端に螺合したナット57で抜け止めされて軸部材51に吊り下げ保持されている。引き抜き駒部材61は、相対的に大径の支持部位65と、その上側引き抜き方向先端側に一体形成された相対的に小径の位置決め部位67とを備え、支持部位65に引き抜き方向を向く環状の面として段部65aが形成されている。位置決め部位67の外径は、排水立て管11の内径よりも小さく形成されており、図1等に示されるように排水立て管11に挿入可能とされている。位置決め部位67は、引き抜き方向に向かって緩やかに窄まったテーパ形状であって、該テーパ形状により排水立て管11への挿入を案内することができる。支持部位65の外径は、排水立て管11の内径より大きく、排水立て管11の外径より小さい扁平な円柱状に形成されている。したがって、位置決め部位67を排水立て管11に挿入すると、段部65aが排水立て管11の下端面11aに干渉する。<推進機構71について>引き抜き駒部材61を引き抜き方向へ推進する推進機構71は、軸部材51に螺合しており、軸部材51を支持部材31に対して抜け止めするナット53を回転させることで作動する。すなわち、推進機構71は、ナット53を回転させることにより、螺合する軸部材51を引き抜き方向へ推進し、それにより末端に保持された引き抜き駒部材61も軸部材51とともに引き抜き方向へ変位させる構成となっている。ここで、図3に示されるように、推進機構71を作動させるためにナット53をA方向へ回転させたとき、仮にナット53に追従して軸部材51までもが回転しようとしても、軸部材51に設けられた回り止めバー91が相対的にA方向側にある脚部材41に当たることで回転が阻止される。そのため、ナット53を回転させると、軸部材51は回転せずに、引き抜き方向へ案内される。したがって、図1に示されるように、ラチェットレンチTやスパナ等の工具を用いてナット53を回すことで、引き抜き駒部材61を軸部材51とともに引き抜き方向上方へ推進することができる図2参照。この推進機構71によれば、引き抜き方向に軸部材51の変位余地が十分にある場合、回り止めバー91の本体ないし付随構成が支えるまで軸部材51を引き抜き方向に変位させることができる。なお、この推進機構71では、ナット53とスライド具81との間に介装されたスラスト軸受55によって、ナット53を円滑に回転させやすくなっている。以下、引き抜き治具21の組み立て設置から排水立て管11を引き抜く一連の作業について、作業手順を説明しながら、引き抜き治具21の特徴について更に詳しく説明する。なお、この作業手順は、あくまで一例に過ぎず、これに限定されるものではない。実際の作業現場では、作業スペースの制約や作業人員数に応じて適宜作業手順を決定すればよい。まず、2本の脚部材41,41のそれぞれにスライド具81,81を仮止めする。すなわち、脚部材41をスライド具81の貫通孔83,83に挿通した状態で、脚部材41にナット43,43を螺合する。脚部材41におけるナット43,43の配設間隔は、スライド具81を変形はさせないが、軸方向に大きくは動かない状態となるように設定する。ここで、最終的な脚部材41の脚長さを見込み、脚部材41の軸方向におけるスライド具81の仮止め位置を設定するのが好ましい。最終的な脚部材41の脚長さは、支持部材31と床スラブSとの間に、排水立て管11を完全に床スラブSから引き抜くのに必要な軸部材51の変位可能距離を確保することができるように、床スラブSから離れた位置に支持部材31を保持できるように設定するのが望ましい。かかる保持位置において、支持部材31が引き抜き方向に直交して配設されるように、床スラブSの段差を考慮して両脚部材41,41の最終的な脚長さは個別に設定される。次に、各スライド具81を支持部材31に外嵌させる。図4に示されるように、一方の脚部材41に仮止めされたスライド具8181a、軸部材51を支持部材31に支持させるためのスライド具8181b、他方の脚部材41に仮止めされたスライド具8181cを支持部材31の長手方向の開放端他端39側から順にスライドさせながら支持部材31に外嵌させる。そうすれば、脚部材41に仮止めされたスライド具81でも、脚部材41を間隙33に通しながら、容易に支持部材31に外嵌することができる。このとき、脚部材41,41が床スラブSの足場となる位置引き抜き時にかかる荷重を支えることのできる位置に概ね対応するように、各スライド具81の配設間隔距離を仮設定しておくのが望ましい。次に、図1に示されるように、脚部材41,41を床スラブSに立設させる。その際、脚部材41,41が確実に足場となる位置に設置されるよう、スライド具81,81を必要に応じて適宜支持部材31上をスライドさせて脚部材41,41の配設間隔距離を決定する。そして、支持部材31が水平になるよう、ナット43,43の脚部材41に対する螺合位置を適宜変更して脚長さを調節する。そのうえで、スライド具81の弾性に抗してナット43,43の距離を縮めて支持部材31に各スライド具81を固定する。次に、軸部材51を排水立て管11に挿通した状態として、支持部材31により吊り下げ支持し、下端部に引き抜き駒部材61を保持させるとともに、排水立て管11と支持部材31との間において軸部材51に回り止めバー91を固定する。これで引き抜き治具21の組み立て設置が完了する。具体的作業手順の一例を挙げると、先ず、軸部材51を、支持部材31にスライド可能に取り付いたスライド具8181b、図4参照の貫通孔83,83に上から挿通し、次いで環状部材95に挿通して該環状部材95を介して回り止めバー91を軸部材51に対して仮に位置決めする。そして、図1に示されるように、必要に応じてスライド具81をスライドさせて排水立て管11と同軸になるようにしたうえで排水立て管11に挿通する。この状態で、軸部材51の下端にナット57で引き抜き駒部材61を取り付けるとともに、上部に螺合したナット53でスライド具81に対して抜け止めする。その際、好ましくは、引き抜き駒部材61が排水立て管11の下端面11aと当接するか又は近接した状態となるようにナット53の螺合位置を調節する。そして、仮に位置決めされている回り止めバー91を排水立て管11のすぐ上に位置させて固定する。この場合、軸部材51引き抜き駒部材61の引き抜き方向への変位可能距離を最大にすることができる。しかし、図1に示されるように、床スラブSに段差等の障害物があり、回り止めバー91を排水立て管11のすぐ上に位置させられない場合は、この限りではない。引き抜き作業過程において、必要に応じて回り止めバー91を排水立て管11に近い位置に固定し直せば、軸部材51引き抜き駒部材61の変位可能距離を延長することができるからである。なお、回り止めバー91を軸部材51に仮に位置決めする際には、環状部材95にボルト99a,99b図6A参照はきつく締めておき、回り止めバー91だけを緩く締めておくのが好ましい。この場合、後で回り止めバー91を適宜の位置に固定する際に回り止めバー91の刻み加工91k部分をグリップにして、回り止めバー91を環状部材に締め込むことでで、工具を用いずに容易に固定できる。次に、排水立て管11を引き抜くにあたっては、ナット53をラチェットレンチT等で回転させ、軸部材51を上方へ案内する。それに伴って引き抜き駒部材61も軸部材51と一体的に上方へ変位する。引き抜き駒部材61の支持部位65は排水立て管11の内径よりも大径であるから段部65aが排水立て管11の下端面11aに干渉し、排水立て管11を支持しながら上方へ変位する。それにより排水立て管11が埋め戻し材モルタルMrから引き剥がされて引き抜かれる。ここで、引き抜き駒部材61の支持部位65の外径は排水立て管11の外径よりも小さいため、埋め戻し材に干渉することなく排水立て管11が引き抜かれる。したがって、図2に示されるように、床スラブSを破壊することなく排水立て管11を床スラブSから引き抜くことができる。また、床スラブSには排水立て管11を型にして形成された貫通孔THが残るため、新たな排水立て管をその貫通孔THに挿通して配管することで、配管更新のための埋め戻し材の使用量を少なくすることができる。このような引き抜き治具21によれば、次の作用効果がある。まず、脚部材41,41の支持部材31に対する固定位置を変更することができ、足場の幅に合わせて脚部材41,41の配設間隔距離を適宜に変更することができる。また、2本の脚部材41,41は、それぞれ脚長さを無段階に調節可能であり、段差のある場所にも設置可能である。更に、軸部材51は、脚部材41,41の間においてスライド具81をスライドさせて支持部材31による支持位置を容易に変更することができる。これにより、作業スペースや足場の制約があっても、融通性を発揮して引き抜き可能とすることができる。以上、本実施形態の引き抜き治具21について、床スラブSに埋め戻された排水立て管11を引き抜く使用形態を詳細に説明したが、この引き抜き治具21は、図7に示されるように、壁Wに貫通して配設された配管部材12を引き抜くのに使用することもできる。その際は、引き抜き力の反力により壁Wに脚部材41,41が押し当てられることで、引き抜き治具21を壁Wの面上に位置決めすることができる。また、引き抜き治具21により引き抜きの対象となるは、例えば、排水設備、給水設備、給湯設備、ガス供給設備等を構成する建物の床スラブSや壁Wに埋設された各種の配管部材である。各種設備の管のみならず、管継ぎ手や接続ソケット等を引き抜くことができる。また、例えばわん型排水トラップ等の、床面ないし壁面から引き抜き方向に突出していない配管部材も引き抜くことができる。なお、上記実施形態の引き抜き治具21は、種々の変更例が考えられるものである。例えば、回り止めバー91の軸部材51に対する固定構造93には、図6Bに図示されるように、環形状の一部に軸部材51が通過可能な欠落部96dが設けられた環状部材96を用いることができる変更例1。この場合、欠落部96dを通じて環状部材96の内側に軸部材51を配して回り止めバー91を固定することができる。したがって、引き抜き治具21の組み立て設置作業において、軸部材51が排水立て管11に挿通された状態で支持部材31に抜け止め支持された状態となった後にでも、軸部材51に回り止めバー91を固定することができる。回り止めバーの軸部材51への固定構造に関する別の具体的変更例として、図8、9に示される変更例2も挙げられる。図8に示されるように、変更例2の固定構造103では、棒状の回り止めバー101の一端に嵌合部105が一体形成されており、この嵌合部105が軸部材51の外周と嵌り合うことで回り止めバー101が軸部材51に固定されている。軸部材51には、回り止めバー101の嵌合部105が嵌合するための被嵌合部111が軸方向に間隔を置いて複数設けられている。図9A~Cに示されるように、被嵌合部111には、軸部材51の円弧状の周面を欠き、相互に平行であるとともに軸部材51の軸線とも平行な平面部113,113が形成されている。そして、図9Cに示されるように、回り止めバー101の一端に設けられた嵌合部105は、二股に分かれて平行に延びており、対向する平面部107,107を有する。変更例2の固定構造103では、回り止めバー101の平面部107,107が軸部材51の平面部113,113の外側に嵌合して回り止めバー101が軸部材51に固定されている。かかる固定構造103によれば、軸部材51の周面に形成された平面部113,113に対して回り止めバーの嵌合部105が嵌っているため、回り止めバー101が軸部材51に対してより相対回転にくい。したがって、回り止めバー101が脚部材41図8参照等の固定物に当たることで、軸部材51の回転をより確実に阻止することができる。また、図9Cに示されるように、回り止めバー101の嵌合部105は平面部107,107が平行に延びて形成されており、軸部材51に対して径方向外方から相対移動させて被嵌合部111と嵌合させるようになっている。そのため、例えば、図8に示されるように、軸部材51が排水立て管11に挿通された状態で支持部材31に抜け止め支持された状態となった後など、適宜のタイミングで軸部材51に回り止めバー101を固定することができる。また、異なる軸方向位置の被嵌合部111に適宜固定し直すこともできる。また、実際の作業現場において、引き抜きに際して排水立て管11を切断する際に切断面下端面11aを厳密に管軸に対して直交するように切断するのは難しい。そこで、変更例3として、図10には、切断面下端面11aが傾いた場合に有効な実施の形態が例示されている。変更例3では、引き抜き駒部材161の貫通孔163が軸部材51の外径に対してゆとりを持って形成されていて、軸部材51に対して引き抜き駒部材161の軸がずれることが許容されるようになっている。図10Aでは、貫通孔163が引き抜き方向基端側に向かって拡径するように形成されている例が示されているが、軸方向を通じて径が変わらない貫通孔としてもよい。そして、引き抜き駒部材161を軸部材51に抜け止めするためのナット57と引き抜き駒部材161との間には、弾性体からなるワッシャー59が介装されている。これにより、引き抜き駒部材161が引き抜き方向に推進されると、図10Bに示されるように、弾性体からなるワッシャー59が圧縮されることで引き抜き駒部材161が傾いて排水立て管11の切断面下端面11aの全周を支持する。このとき、引き抜き駒部材161を抜け止めするナット57への負荷の偏りは弾性体からなるワッシャー165で緩和される吸収される。そのため、引き抜き駒部材161が傾いていても、引き抜き駒部材161に効率よく引き抜き方向への推進力を作用させることができる。図10Bに示されるように、排水立て管11の切断面下端面11aが傾いた場合には、引き抜き駒部材161の引き抜き方向基端側の端部161aが排水立て管11の外径の延長線よりも径外方にはみ出す場合がある。この場合、埋め戻し材図1等に図示されるモルタルMrに引き抜き駒部材161が干渉し、引き抜き抵抗が増大する。かかる不都合を解消するのに有効な実施の形態として、図11に示されている変更例3がある。変更例3では、図11Aに示されるように、引き抜き駒部材161の位置決め部位167と支持部位165との間に形成される段部165aの外径は、排水立て管11の内径よりも大きく外径よりも小さいままで、支持部位165の外形が引き抜き方向基端側に向かって縮径するテーパ形状とされている。この場合、図11Bに示されるように、引き抜き駒部材161は、傾いても排水立て管11の外径の延長線からはみ出さない。したがって、引き抜き駒部材161が埋め戻し材に干渉することなく、排水立て管11をスムーズに引き抜くことができる。また、支持部材31は、脚部材41,41の配設距離間隔を変更可能に支持することができれば、その形状は限定されない。更に脚部材41,41間において軸部材の支持位置を変更可能であれば設置スペースの制約に対してより融通性を発揮することができ好ましい。例えば、支持部材31は、板状部分35,35の長手方向の両端が連結された環状であってもよい。この場合、脚部材41,41の配設距離間隔を無段階に変更可能に支持することができるとともに、間の軸部材51の支持位置も無段階に変更可能である。上記実施形態のようにU字状であると、更に、開放端他端39から脚部材41や軸部材51を差し入れて容易に支持部材31に装着できる点で好ましい。また、上記実施形態では、推進機構71により引き抜き駒部材61が軸部材51ごと引き抜き方向へ変位する構成を例示したが、例えば、引き抜き駒部材を軸部材に螺合し、軸部材をその場で軸周りに回転させることで、引き抜き駒部材だけを引き抜き方向へ案内する構成としてもよい。なお、かかる構成は上記特許文献1に例示されている。引き抜き駒部材が軸部材ごと引き抜き方向へ変位する場合は、引き抜き駒部材が軸部材から脱落しにくい。一方、軸部材は変位せずに、引き抜き駒部材のみが引き抜き方向へ変位する構成は、例えば、引き抜き方向のスペースに制約があり、軸部材を引き抜き方向に十分に変位させられない場合に有効である。"