"被加熱物を加熱するヒータと、前記ヒータにより加熱された前記被加熱物の温度を検知する検知手段と、前記検知手段により検知された前記被加熱物の温度及び予め設定された前記被加熱物の目標温度に基づいて、交流電力の半波周期以下の通電時間と、前記交流電力の周期から前記通電時間を引いた時間に、前記交流電力の半波周期の全部又は分割した加算時間NnN1,N2,,Nn-1,Nn:nは任意の整数を順次加算した不通電時間とを交互に有する不連続通電により、前記ヒータへの前記交流電力の供給を制御する制御手段と、を備えることを特徴とするヒータ制御装置。前記加算時間Nnのnが2以上の整数であって、Nn<Nn-1の関係を有することを特徴とする請求項1に記載のヒータ制御装置。前記制御手段は、前記ヒータへの前記交流電力の供給を行わない時間を、前記交流電力の半波周期の倍数に相当する時間にすることを特徴とする請求項1又は2に記載のヒータ制御装置。前記制御手段は、前記ヒータの劣化度合に応じて、前記加算時間Nnにおけるnの数を増やすことを特徴とする請求項1から3の何れか一項に記載のヒータ制御装置。前記制御手段は、前記被加熱物の雰囲気温度に応じて、前記加算時間Nnにおけるnの数を増減することを特徴とする請求項1から4の何れか一項に記載のヒータ制御装置。前記交流電力の周波数を検知する周波数検知手段を備え、前記制御手段は、前記周波数検知手段が検知した前記周波数に基づいて、前記通電時間及び前記不通電時間の設定を行うことを特徴とする請求項1から5の何れか一項に記載のヒータ制御装置。前記通電時間及び前記加算時間Nnを入力する入力手段を備え、前記制御手段は、前記入力手段から入力された前記通電時間及び前記加算時間Nnに基づいて、前記ヒータへの交流電力の供給を制御することを特徴とする請求項1から6の何れか一項に記載のヒータ制御装置。請求項1から7の何れか一項に記載のヒータ制御装置を備えることを特徴とする画像形成装置。被加熱物を加熱するヒータと、前記ヒータにより加熱された前記被加熱物の温度を検知する検知手段と、を備えるヒータ制御装置におけるヒータ制御方法であって、前記検知手段により前記被加熱物の温度を検知するステップと、前記検知手段により検知された前記被加熱物の温度と、予め設定された前記被加熱物の目標温度とに基づいて、交流電力の半波周期以下の通電時間と、前記交流電力の周期から前記通電時間を引いた時間に、前記交流電力の半波周期の全部又は分割した加算時間NnN1,N2,,Nn-1,Nn:nは任意の整数を順次加算した不通電時間とを、交互に有する不連続通電により前記ヒータへの前記交流電力の供給を制御するステップと、を備えることを特徴とするヒータ制御方法。しかしながら、特許文献1に係るトナー画像定着装置では、通電を行うパターンや通電開始のタイミングによっては加熱手段に供給する電力の通電パターンが高周波化できず、フリッカを低減できない場合がある。また、特許文献2に係る画像形成装置では、位相制御を行うためにゼロクロス検知回路を実装する必要があり、回路構成が複雑化するおそれがある。そこで、本発明では、簡素な回路構成でフリッカを低減することが可能なヒータ制御装置、画像形成装置及びヒータ制御方法を提供することを目的とする。本発明の一態様のヒータ制御装置は、被加熱物を加熱するヒータと、前記ヒータにより加熱された前記被加熱物の温度を検知する検知手段と、前記検知手段により検知された前記被加熱物の温度と予め設定された前記被加熱物の目標温度とに基づいて、交流電力の半波周期以下の通電時間と、前記交流電力の周期から前記通電時間を引いた時間に、前記交流電力の半波周期の全部又は分割した加算時間NnN1,N2,,Nn-1,Nn:nは任意の整数を順次加算した不通電時間とを、交互に有する不連続通電により前記ヒータへの前記交流電力の供給を制御する制御手段と、を備える。本発明の実施形態によれば、簡素な回路構成でフリッカを低減することができる。以下、本発明の好適な実施の形態以下実施形態というについて、図面を用いて詳細に説明する。<画像形成装置の構成>図1に、本実施形態に係る画像形成装置200の概略構成例を示す。画像形成装置200は、原稿を読み取る読み取りユニット120、画像を形成する画像形成部130、自動原稿搬送装置以下ADFという150、ADF150から送り出される原稿をスタックする原稿排紙トレイ163、給紙カセット135~138を備える給紙部140、画像が印刷された記録部材9をスタックする排紙部133等により構成される。なお、以下の説明では複写機能について説明するが、画像形成装置200は複写以外にもファクシミリやプリンタとしても機能する複合機である。また、本発明に係る実施形態としては、図1に示した構成に限るものではなく、電子写真方式を用いて記録部材にトナー画像を加熱定着させる画像形成装置であれば好適である。ADF150の原稿台166上に原稿Dをセットして図示しない入力装置で操作例えばプリントキーを押下すると、原稿Dがピックアップローラ168の回転により矢印B1方向に送り出される。その後、原稿Dは原稿搬送ベルト165の回転により、読み取りユニット120に固定されたコンタクトガラス164上に搬送される。コンタクトガラス164上に載置された原稿Dの画像は、画像形成部130とコンタクトガラス164の間に位置する読み取りユニット120によって読み取られる。読み取りユニット120は、コンタクトガラス164上の原稿Dを照射する露光ランプ131、原稿画像を結像する光学系160等を有している。光学系160は、第1ミラー171、レンズ172、原稿画像を結像させるCCD161等を有している。露光ランプ131と第1ミラー171は図示しない第1キャリッジ上に固定され、第2ミラー173及び第3ミラー174は図示しない第2キャリッジ上に固定されている。第1キャリッジが副走査方向に移動して原稿Dを走査する際に、CCD161までの光路長が変わらない様に、第1キャリッジと第2キャリッジが所定の速度差に基づいて機械的に走査される。画像読み取り終了後、原稿Dは原稿搬送ベルト165の回転により矢印B2方向へ搬送されて原稿排紙トレイ163上に排紙される。原稿Dの画像は、原稿Dが1枚ずつコンタクトガラス164上に給送されて読み取りユニット120によって原稿画像が読み取られる。読み取りユニット120に設けられている不図示の画像処理部は、露光ランプ131が原稿Dを照射して反射した光をCCD161により光電変換してアナログデータを生成する。生成されたアナログデータは、A/Dコンバータによりデジタル画像データに変換され、さらにシェーディング補正、MTF補正、ガンマ補正等が施される。これらの処理が施されたデジタル画像データは、一旦HHD等の記憶手段に記憶される。画像形成部130の内部には、像担持体である感光体144が設けられている。感光体144は、図1において時計方向に回転駆動し、帯電装置147により表面が所定の電位に帯電する。ここで、書き込みユニット149が読み取りユニット120により読み取ったデジタル画像データに応じて光変調したレーザ光Lを照射する。照射されたレーザ光Lは、不図示の高速回転するポリゴンミラーにより偏光され、図示しない結像レンズを通過してミラー143により折り返されて感光体144に照射する。レーザ光Lが、一様に帯電された感光体144の表面をデジタル画像データのライン単位ごとに露光して、感光体144の表面に静電潜像を形成する。感光体144と共に回転移動する静電潜像は、現像装置142に近接する位置でトナーが付着されることにより現像される。感光体144表面に形成されたトナー像は、転写部145において感光体144と転写部145との間に搬送された記録部材9に転写される。感光体144は、トナー像が記録部材9に転写された後に、クリーニング装置148によって表面の残留トナーが清掃され、次の画像形成に供される。画像形成部130の下部に配置された複数の給紙カセット135~138には、用紙等の記録部材9が収容されており、給紙モータが何れかの給紙カセット135~138から記録部材9を矢印B3方向へ送り出し、その記録部材9の表面に上述したプロセスによってトナー像が転写される。トナー像が転写された記録部材9は、矢印B4方向に搬送されて画像形成部130内の定着ユニット110を通過する際に、熱と圧力を受けて表面にトナー像が定着される。定着ユニット110は、内部に加熱源を有する定着ローラ38と、定着ローラ38に対向して記録部材9を定着ローラ38に押圧する加圧ローラ39とで構成されている。定着ローラ38内に設けられる加熱源としては、例えばハロゲンヒータやセラミックヒータ等を用いることができ、本実施形態ではハロゲンヒータを用いている。本実施形態に係る定着ローラ38は、記録部材9が定着ユニット110を通過する時には、ハロゲンヒータにより表面がトナー像を溶融できる所定の温度に加熱された状態になっている。定着ローラ38の表面温度は温度センサ等によって検知されており、検知された温度と目標定着温度とに基づいて後述する制御手段によりハロゲンヒータへの電力供給が制御されることで、温度制御が行われている。定着ユニット110を通過した記録部材9は、ローラ対134によりさらに矢印B5方向に搬送され、排紙トレイ133上に排紙される。なお、本発明の実施形態の一例として図1に示すモノクロ画像形成装置200について説明したが、本発明をカラー画像形成装置に適用することも可能である。カラー画像形成装置の場合には、例えば4色シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックのトナー画像を記録部材9に重ねて転写し、モノクロ画像形成装置200と同様に定着ユニット110によりトナー像を記録部材に定着させる。<ヒータ制御装置の構成>図2は、本実施形態に係る画像形成装置200が備えるヒータ制御装置100の構成例を示す図である。ヒータ制御装置100は、メイン電源部20、制御基板30、電源SW23、ドアSW34等を備えており、定着ユニット110に接続している。ヒータ制御装置100では、メイン電源部20と定着ユニット110との間に設けられたトライアック31のオンとオフを制御することで、ハロゲンヒータ33への通電を制御できる。なお、定着ユニット110にはハロゲンヒータを二つ以上設けることも可能である。ヒータ制御装置100の電源SW23がオンになると、AC電源21から供給された電流がフィルタ22でノイズ除去された後、整流ダイオード26及び平滑コンデンサ35で平滑化され、DDCDigitalDownConverter28に供給される。DDC28は、スイッチング方式のDC/DCコンバータであり、定電圧Vccを制御基板30に、24Vを電磁リレー24にそれぞれ供給する。制御基板30は、制御手段としてのCPU29と、記憶手段として機能するROM40、不図示のRAM及びNVRAM等と、入出力インターフェイスとがバスを介して接続されたコンピュータとして実装される。CPU29は、メイン電源部20と定着ユニット110との間に設けられたトライアック31のオン、オフを制御することで、ハロゲンヒータ33への電流供給を制御する。定着ユニット110のハロゲンヒータ33の近傍に配置された温度を検知する検知手段としてのサーミスタ32は、加熱源としてのハロゲンヒータ33が加熱する被加熱物である定着ローラ38の表面温度を検出する。CPU29は、サーミスタ32が検出した温度をA/D変換して定着ローラ38の表面温度を検知する。なお、定着ローラ38表面温度の検知手段としては、サーミスタに限るものではなく、サーモパイル等を用いることもできる。制御基板30のROM40には、ハロゲンヒータ33の制御を行うためのプログラム及び点灯パターンテーブル等が記憶されている。CPU29は、サーミスタ32により検出された定着ローラ38の表面温度と目標温度とに基づき、ROM15に記憶されている点灯パターンテーブルから点灯パターンを読み出してトライアック31のオン/オフの制御を行う。また、ハロゲンヒータ33の制御を行うためのプログラム及び点灯パターンテーブル等は、NICNetworkInterfaceCardを介して通信した外部のサーバや、記憶媒体装着部に装着されたメモリーカード37からダウンロードすることが可能である。また、入力手段を設け、点灯パターン等を適宜入力して設定する様にすることもできる。<ヒータの制御について>本実施形態に係るヒータ制御装置100では、AC電源21からの交流電力をトライアック31のオン/オフ制御を行うことでハロゲンヒータ33への通電を制御している。ここで、ハロゲンヒータ33への電流供給は、AC電源21の交流電力の半波周期F以下の通電時間Hnと、交流電力の周期2Fから通電時間Hnを引いた時間に、交流電力の半波周期Fの全部又は分割した加算時間NnN1,N2,,Nn-1,Nn:nは任意の整数を順次加算した不通電時間2F-HnNnとを、交互に有する不連続通電により行われる。加算時間Nnは、その合計が半波周期Fに等しいという関係ΣNn=Fを有し、例えばn=2,F=10msの場合には、N1,N2=8ms,2ms或いはN1,N2=5ms,5msの様に設定できる。また、例えばn=3、F=10msの場合にはN1,N2,N3=7ms,2ms,1msの様に設定できる。通電時間Hnは、交流の半波周期F以上に設定すると、トライアック31の特性によりハロゲンヒータ33が連続点灯し、フリッカの発生が顕著になるため、半波周期F以下に設定することが必要である。図3に、本実施形態に係るヒータ制御装置100におけるハロゲンヒータ33への通電を制御するフローチャートの例を示す。ヒータ制御装置100が備えるCPU29は、定着ローラ38の表面温度をサーミスタ32を介して監視しており、ステップS1にてサーミスタ32の検知温度と目標温度との比較を行う。サーミスタ32の検知温度が目標温度よりも下回っている場合には、ステップS2にて上記した加算時間Nnの選択を行う。次に、ステップS3にてトライアック31を通電時間H1でオン制御した後、ステップS4にてトライアック31を不通電時間2F-H1N1でオフ制御する。さらにステップS5にて、通電時間H2でオン制御した後、ステップS6にて不通電時間2F-H2N2でオフ制御する。ステップS7及びステップS8まで、任意の整数であるnの数だけトライアック31の通電、不通電を繰り返すことでハロゲンヒータ33への不連続通電を行う。ステップS2~S8にて繰り返される不連続通電によって、ハロゲンヒータ33により定着ローラ38が加熱された後に、ステップS9にてサーミスタ32による検知温度が目標温度に達したか否かが判断される。定着ローラ38の表面温度が目標温度に達していない場合には、再度ステップS2からの不連続通電が行われ、定着ローラ38の表面温度が目標温度に達した場合に、ステップS10にてトライアック31を完全にオフ制御してサーミスタ32の検知温度が目標温度を下回るまでハロゲンヒータ33への電力供給を停止する。この様に制御することにより、トライアック31への制御信号をオンにした際の交流電源の位相に依存することなく、nの数によってハロゲンヒータ33への通電パターンの周期を選択して固定することができる。したがって、定着ローラ33の加熱開始時における電圧変動の周波数を人間が感じ易いフリッカの周波数帯から遠ざけることができ、フリッカを低減することが可能になる。ここで、AC電源21の交流の半波周期Fを10ms、通電時間Hnを10msに固定し、n=2に設定してN1,N2=7ms,3msとした場合に、トライアック31への制御信号をオンした際の交流電源の位相角が0°である場合のトライアック31の制御信号とハロゲンヒータ33に流れる電流波形の関係を図4に示す。また、同じ設定条件においてトライアック31への制御信号をオンした際の交流電源の位相角が90°である場合のトライアック31の制御信号とハロゲンヒータ33に流れる電流波形の関係を図5に示す。図4に示す位相角が0°の場合の例では、まず、トライアック31が通電時間H1=10msでオン制御された後に、不通電時間2F-H1N1=17msでオフ制御される。次に、再び通電時間H2=10msでオン制御された後、不通電時間2F-H2N2=13msでオフ制御される。トライアック31のオン/オフ制御をこの様に繰り返すことで、通電パターンの周期が50msに設定される。同様に、図5に示す位相角が90°である場合にも、通電時間Hnと不通電時間2F-HnNnを繰り返すことで、通電パターンの周期が50msとなっている。上記したハロゲンヒータ33への不連続通電により、トライアック31をオン制御した際の交流電源の位相に関わらず、ハロゲンヒータ33への通電パターンの周期を選択して固定することが可能になっている。ここで、加算時間Nnは、AC電源21の半波周期Fの全部または分割した任意の値に設定できるが、例えばn=2、F=10msの場合にはN1,N2=6ms,4ms、n=3、F=10msの場合にはN1,N2,N3=5ms,3ms,2msといった様に、Nn<Nn-1の関係を満たす様に設定することが好ましい。加算時間Nnのnが2以上の場合において、Nn<Nn-1の関係を満足することにより、ハロゲンヒータ33に流れる突入電流を抑制することができ、フリッカの発生をより低減させることが可能となる。なお、通電時間Hnを一定の値ではなく、例えばn=2,F=10msの場合において、H1,H2=8ms,9msといった様に、通電時間Hnを半波周期F以下で可変制御することも可能である。図6に、本実施形態に係るヒータ制御装置100においてハロゲンヒータ33のオフ状態から不連続通電を開始する際のフローチャートを示す。上記した不連続通電により定着ローラ38の表面温度が目標温度に達した場合には、まずステップS11にてハロゲンヒータ33への電力供給を遮断して通電を行わないオフ状態にする。この場合において、ハロゲンヒータ33への交流電力の供給を行わない時間は、ハロゲンヒータ33の熱量を安定化させるために交流電源の半波周期Fの倍数に相当する時間に設定することが好ましい。本実施形態では、オフ時間を半波周期Fと同じ時間半波周期Fの1倍に設定している。次に、ステップS12にてサーミスタ32の検知温度が目標温度を下回った場合には、ステップS13にて定着ローラ38の表面温度が目標温度に達するまで上記した不連続通電を開始する。図7に、本実施形態に係るヒータ制御装置100において仕向け先に応じて半波周期Fの設定を行うフローチャートを示す。ヒータ制御装置100は、与えられる交流電源の周波数を検知する周波数検知手段を有しており、例えば仕向け先の商用電源の周波数を検知し、検知した交流電源の周波数に基づいて半波周期Fを変更し、ハロゲンヒータ33への通電時間及び不通電時間の設定を行うことができる。まず、ステップS21において周波数検知手段により商用電源の周波数が50Hzであるか否かを検知する。商用電源の周波数が50Hzである場合には、ステップS22にて半波周期F=10msに設定し、周波数が50Hzでない場合には商用電源の周波数が60Hzであると判断して、ステップS23にて半波周期F=8.3msに設定する。半波周期Fを検知された電源の周波数に対応して設定することで、通電時間及び不通電時間も変更されることとなる。この様に、本実施形態に係るヒータ制御装置100では、交流電源の周波数設定を手動で行う必要がなく、与えられた交流電源の周波数に応じてフリッカを低減させる様にハロゲンヒータ33を制御することが可能である。図8に、本実施形態に係るヒータ制御装置100においてハロゲンヒータ33の劣化度合に応じて通電パターンを変更する際のフローチャートを示す。ハロゲンヒータ33は、使用され続けることにより経時劣化し、劣化した状態では初期状態と同様に通電しても定着ローラ38に与えられる熱量が低下してしまう。そこで、ハロゲンヒータ33の劣化度合に応じて、不連続通電の設定を変更して制御することで、定着ローラ38に与える熱量の補正を行う。ハロゲンヒータ33の劣化は、本実施形態に係る画像形成装置200の印刷枚数に応じて進行する。そこで、画像形成装置200における印刷開始時に、まずステップS31にて画像形成装置200の印刷枚数が所定の枚数Mより多いか否かの判断を行う。印刷枚数が予め設定されたM枚より多い場合には、ステップS32にて加算時間Nnのnの数を1つ増やして不連続通電を行い、定着ローラ38を加熱する。例えば初期設定がn=2、F=10msであって、加算時間NnがN1,N2=7ms,3msにおいて印刷枚数が所定枚数を超えた場合には、nの数を1つ増やして加算時間NnをN1,N2,N3=6ms,3ms,1msの様に設定する。この様にnの数を1つ増やした後においても、加算時間Nnの合計が半波周期Fに等しくなる様に設定する。nの数を増やすことにより、不連続通電を行う制御周期内でハロゲンヒータ33が定着ローラ38に与える熱量を増加させることができる。したがって、ハロゲンヒータ33が経時劣化した場合であっても、定着ローラ38に与える熱量を一定に保つことができ、所定時間内に定着ユニット110を立ち上げることが可能である。次に図9に、本実施形態に係るヒータ制御装置100において雰囲気温度に応じて通電パターンを変更する際のフローチャートを示す。ハロゲンヒータ33の制御を同じ様に行った場合でも、定着ローラ38の雰囲気温度によって、定着ローラ38の温度が目標温度に達するまでの時間にばらつきが生じる。そこで、定着ローラ38の雰囲気温度に応じて加算時間Nnのnの数を増減させることで、ハロゲンヒータ33から定着ローラ38に与える熱量を補正する。まず、ステップS41にて定着ローラ38の雰囲気温度と所定の温度T1°Cとの比較を行い、雰囲気温度が温度T1°Cよりも小さい場合には、ステップS42にて加算時間Nnのnの数を1つ増やして不連続通電の制御を行う。ステップS41にて雰囲気温度がT1°C以上であり、ステップS43にて所定の温度T2°C以下であることが検知された場合には、加算時間Nnは初期設定のまま制御を行う。雰囲気温度がT2°C以上の場合には、ステップS44にてn=1であるか否かが判断され、n=1の場合にはそのまま処理を終了し、nが2以上の場合にはステップS45にてnの数を1つ減らして不連続通電の制御を行う。この様に、定着ローラ38の雰囲気温度に応じて加算時間Nnのnの数を増減させることにより、ハロゲンヒータ33から定着ローラ38に与える熱量を補正し、雰囲気温度が低い場合には熱量を増加させ、雰囲気温度が高い場合には熱量を減少させることで、定着ユニット110の立上げ時間を一定にすると共に、不要な電力消費を回避することが可能になる。上記した様に、ヒータ制御装置100には、通電時間Hnや加算時間Nnの値等を個別に入力して設定出来る様に入力手段を設けることも可能である。<まとめ>以上説明した様に、本発明の実施形態によれば、ゼロクロス検知回路を用いない簡素な回路構成で、通電開始のタイミング等によらずにヒータへの通電パターンの周期を選択して固定し、フリッカを低減することが可能なヒータ制御装置及びこれを備える画像形成装置を実現することができる。なお、上記実施形態に挙げた構成等に、その他の要素との組み合わせなど、ここで示した構成に本発明が限定されるものではない。これらの点に関しては、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で変更することが可能であり、その応用形態に応じて適切に定めることができる。"