"電機子巻線を巻回したティースを有する固定子鉄心を備えた固定子と回転子鉄心に磁極としての永久磁石を備えた回転子とからなるモータであって、前記回転子は、前記回転子鉄心内に断面形状が略矩形をなす1極に付き一対の磁石保持空洞を軸方向に延びるように形成すると共に、その一対の磁石保持空洞が回転子鉄心外周側に向け広がるハ字状の配置をなし、前記各磁石保持空洞内に永久磁石を収容させ、前記回転子鉄心中の前記一対の磁石保持空洞の対向間に軸方向に延びる空洞を磁束通過抑制空隙として設け、前記磁石保持空洞の前記回転子鉄心外周側の端部壁を第1のブリッジとし、前記磁束通過抑制空隙内周面と前記回転子鉄心の外周面間に残る鉄心層を第2のブリッジとし、この第2のブリッジの径方向厚さを前記第1のブリッジのそれよりも薄く設定してなる、ことを特徴とする埋め込み磁石型回転電機。前記第1及び第2のブリッジの外周面が前記回転子鉄心の回転中心を中心とする同心円に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の埋め込み磁石型回転電機。前記第1及び第2のブリッジの夫々の内周面及び外周面が前記回転子鉄心の回転中心を中心とする同心円に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の埋め込み磁石型回転電機。前記一対の永久磁石を配置してなる磁極と磁極との間がリラクタンストルクを得るために電機子巻線からの磁束が通過するのに有効な間隔に設定されていることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか一つに記載の埋め込み磁石型回転電機。誘起電圧の高いピーク値の抑制や磁気騒音の低減、トルク効率の向上の要請から誘起電圧の波形改善に努力がはらわれ、種々の提案がなされているがまだまだ改善の余地が残されている。そこで、本実施形態は、一対の永久磁石間の鉄心内に磁束の通過を抑制するために形成した空隙に起因する波形歪みを改善できる埋め込み磁石型回転電機を提供することを目的とする。この目的を達成するための埋め込み磁石型回転電機は、電機子巻線を巻回したティースを有する固定子鉄心を備えた固定子と回転子鉄心に磁極としての永久磁石を備えた回転子とからなる。前記回転子では、前記回転子鉄心内に断面形状が略矩形をなす1極に付き一対の磁石保持空洞を軸方向に延びるように形成すると共に、その一対の磁石保持空洞が回転子鉄心外周側に向け広がるハ字状に配置し、これら各磁石保持空洞内に永久磁石を収容させる。各磁石保持空洞の前記回転子鉄心の外周面側端部壁を第1のブリッジとし、前記回転子鉄心中の前記一対の磁石保持空洞の対向間に軸方向に延びる空洞を磁束通過抑制空間として設ける。この磁束制限空間内周面と前記回転子鉄心の外周面間に残る鉄心層を第2のブリッジとし、この第2ブリッジの径方向厚さを第1のブリッジのそれよりも薄く設定する。以下、一実施形態による埋め込み磁石型モータを図面に基づいて説明する。図2に示すように、このモータは固定子1と回転子2とからなり、固定子1はティース3を有する電機子鉄心4を備えそのティース3に集中巻き電機子巻線5を備えてなり、回転子2は前記ティース3とエアギャップ7を介して対向するように配置された回転子鉄心6からなり、この回転子鉄心6内の外周寄り位置に1磁極当り2個すなわち一対の磁石保持空洞8,9を形成する。これら磁石保持空洞8,9は軸方向に延び、その断面形状が略矩形をなし、更にその配置形態は図1にも示すように回転子鉄心6の外周側に向け広がるハ字状配置である。これらの基本的に矩形の断面形状を持つ磁石保持空洞8,9の回転子鉄心外周方向の端部壁である円弧状鉄心層が第1のブリッジ10をなす。ここで矩形とは少なくとも真円を含ませない程度の広い概念である。回転子鉄心6内の一対の磁石保持空洞8,9の対向間領域に断面形状が略三角形をなす磁束通過抑制空隙11を軸方向に延びるように形成する。この磁束通過抑制空隙11の回転子鉄心外周側の端部壁である円弧状鉄心層が第2のブリッジ12をなす。前記第1及び第2のブリッジ10,12の外周面は回転子鉄心6の回転中心を中心とする同心円の円弧状をなし、これらの内周面も回転中心を中心とする同心円の円弧状をなす。その上、この第2ブリッジ12の径方向の厚さL2を第1のブリッジ10のそれL1よりも薄く設定しており、5Kwのモータを実施態様とした本例ではL1=1.0mm、L2=0.5mmに設定している。前記磁束通過抑制空隙11を略三角形に形成したことの結果としてこの空隙11と前記磁石保持空洞8,9との間の板状隔壁13はV字状をなす。前記磁石保持空洞8,9の回転中心側端部間を隔てる隔壁14を前記隔壁13と略同じ厚さに形成し、その厚さ寸法は後述の永久磁石に作用する遠心力に耐え得る値を最小とする。隔壁13,14のこの形態はこの実施形態の特徴とは無関係である。埋め込み磁石型モータとするために、前記一対の磁石保持空洞8,9内に永久磁石15,16を挿入、すなわち収容させる。このとき、これら空洞を永久磁石15,16で満たすことのないように各磁石保持空洞8,9内の回転子鉄心の外周側と回転中心側とに磁束短絡抑制空隙17,18を残す。なお、電機子巻線5から発生した磁束は、回転子鉄心6中、一方の一対の永久磁石配置領域と他方の一対の永久磁石配置領域と間を通過しリラクタンストルクを発生させる。次に以上のように構成した埋め込み磁石型モータの誘起電圧の波形改善について説明する。図3及び図4は、第1及び第2のブリッジ10,12の厚さをL1>L2、特にL1=1.0mm、L2=0.5mmに設定した上記構成のモータの磁束の解析から得た磁束密度模式図を示し、図5及び図6は、従来構造のこの種モータと同じく第1及び第2のブリッジ10,12の厚さを等しくし、特にL1=L2=1.0mmとしたときの磁束密度模式図を示す。そのうち、図4及び図6は高速回転中の回転子鉄心6が図3及び図5の位置から図中1ステップ反時計方向に回転した後の状態を示す。この1ステップの角度はティース3の角度幅の約1/13である。図3ないし図8に示すように、磁石トルクに寄与する永久磁石15,16からの磁束は主として前記第1のブリッジ10を通過するので、この第1のブリッジ10は磁束が通り易い構造、例えばその断面積を漏れ磁束が増えない限度で大きくしてある。これに対して第2のブリッジ12を磁束が通過することは好ましくないことから磁束通過抑制空隙11を設けているのであるが、図3ないし図8に示すように磁束は少ない量ではあるが不可避的に通過する。なお、この第2のブリッジ12を除去することは風切り騒音が激しくなるので好ましくない。発明者らはこの第2のブリッジ12の通過磁束の変化に注目し、この第2のブリッジ12の構造を磁束が通過し易くした場合と通過し難くしたい場合とについて、磁束密度の変化度合及び電機子巻線5に発生する誘起電圧の波形を解析した。その結果を示したのが図3ないし図8である。第2のブリッジ12の厚さL2を第1のブリッジの厚さL11mmと等しくした場合、回転子鉄心6が1ステップ回転する前後間で生ずる第2のブリッジ12の磁束変化量は、図5と図6との比較から認識でき、同様に第2のブリッジ12の厚さL2を第1のブリッジの厚さL11mmより小さくした0.5mmにした場合のそれは、図3と図4との比較から認識できる。これらの比較から、図面上顕著とはいえないが、1ステップ間での第2のブリッジ12の磁束変化量はL2=L1の時よりもL2<L1の構造の方が小さいことが分かる。磁束量の変化が小さいということはこの1ステップ間で発生する起電力が小さいこと意味する。一方、この回転子鉄心6の回転により電機子巻線5に発生した誘起電圧の波形は図7及び図8に示す通りであった。図7はL2<L1L2=0.5mm、L1=1mmとしたときの電圧の波形を、また、図8はL2=L1=1mmとしたときの電圧の波形を示す。両者を比較すると、L2=L1に対応する図8では、電圧が±最大値付近で前後にピーク値P1,P2V相の電気角60度から120度区間を持ちその間が0ボルト方向に大きく陥没したμ字波形に大きく歪んでいる。ピーク値P1,P2のうち、P1は電気角60度付近V相で発生していることから、回転位置が図5から図6に変化した際の誘起電圧であって、第2のブリッジ12を通る磁束の変化に起因しものである。これに対して、L2<L1に対応する図7では、誘起電圧が±最大値付近で図8に見られたピーク値P1,P2がなく、同じ電気角60度から120度区間が滑らかな山形をなしており、波形がかなり正弦波に近づいたことを示している。図9及び図11は夫々図7及び図8からプロットマークを除去し縮小して示した図、図10は実施態様の変形として第2のブリッジ12の厚さを0.75に設定した場合の図9相当図である。図9と図10の電圧波形を比較すると、L2<L1の条件下でL2が小さいほど正弦波近似が高いことが分かる。換言すれば、L2<L1の関係は波形改善に有効であることを示している。図12は、第2のブリッジ12の厚さL2の値とその値における誘起電圧の波形歪み率を示しており、L2が小さいほど歪み率が小さく正弦波に一層接近することが分かる。以上述べたように、この埋め込み磁石型回転電機は、電機子巻線の誘起電圧の波形が高いピーク値を持たないスムーズな正弦波形により一層改善することができる。なお、本発明の実施形態を説明したが、この実施形態は例として提示したものであり発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、リラクタンストルクを期待しない構成の埋め込み磁石型モータに適用する等その他の様々な形態に変形して実施することが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると共に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"