"連続記録紙の画像形成面である第1面と第2面とにそれぞれ画像を形成する二つの画像形成装置と、前記二つの画像形成装置とに接続された制御装置とを備えた画像形成システムであって、前記制御装置は、前記二つの画像形成装置のそれぞれから、前記画像形成面におけるトナー転写率の差に影響を及ぼす条件である転写率影響条件に関する情報を受信する受信部と、前記第1面および前記第2面のそれぞれについてのトナーの標準付着量と前記転写率影響条件とに基づいて、前記二つの画像形成装置それぞれにおけるトナー付着量の目標値である目標付着量を、前記二つの画像形成装置の前記トナー転写率の差に応じた差分を設けるように、決定する決定部と、決定された前記目標付着量を、前記二つの画像形成装置それぞれに送信する送信部と、を備え、前記画像形成装置のそれぞれは、前記制御装置に対して前記転写率影響条件を送信し、前記目標付着量を前記制御装置から受信する通信部と、前記目標付着量に基づいて作像条件を補正する作像条件補正部と、補正後の作像条件に基づいて画像形成を行う画像形成部と、を備えたことを特徴とする画像形成システム。前記通信部は、前記連続記録紙に対して定着処理済みか否かを示す定着処理履歴条件を、前記転写率影響条件として前記制御装置に送信し、前記受信部は、前記二つの画像形成装置それぞれから、前記定着処理履歴条件を受信し、前記決定部は、定着処理なしを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を前記標準付着量に決定し、定着処理済みを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記標準付着量を前記トナー転写率に基づき補正した値に決定することを特徴とする請求項1に記載の画像形成システム。前記通信部は、さらに、前記二つの画像形成装置で使用する前記連続記録紙の紙種を前記制御装置に送信し、前記受信部は、さらに、前記二つの画像形成装置それぞれから、前記紙種を受信し、前記決定部は、定着処理なしを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を前記標準付着量に決定し、定着処理済みを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記紙種に対応した前記トナー転写率に基づき補正した値に決定することを特徴とする請求項2に記載の画像形成システム。前記通信部は、前記転写率影響条件としての、前記連続記録紙に対して定着処理済みか否かを示す定着処理履歴条件と、前記二つの画像形成装置で使用する前記連続記録紙の紙種とを前記制御装置に送信し、前記受信部は、前記二つの画像形成装置それぞれから、前記紙種と前記定着処理履歴条件とを受信し、前記決定部は、定着処理なしを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記紙種に対応した前記トナー転写率に基づき補正した値に決定し、定着処理済みを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記紙種に対応した前記トナー転写率に基づき補正した値に決定することを特徴とする請求項1に記載の画像形成システム。前記決定部は、定着処理なしを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記紙種に対応した前記トナー転写率に基づき増加した値に決定し、定着処理済みを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記紙種に対応した前記トナー転写率に基づき増加し、かつ定着処理なしを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量よりも大きい値に決定することを特徴とする請求項4に記載の画像形成システム。前記通信部は、さらに、磁性キャリアの累積使用時間を、前記制御装置に送信し、前記受信部は、さらに、前記二つの画像形成装置それぞれから、前記累積使用時間を受信し、前記決定部は、さらに、前記二つの画像形成装置に対する目標付着量を、前記累積使用時間に基づいて決定することを特徴とする請求項1に記載の画像形成システム。前記決定部は、前記二つの画像形成装置に対する目標付着量を、前記累積使用時間が長い程、大きい値に決定することを特徴とする請求項6に記載の画像形成システム。前記制御装置は、ユーザからの前記転写率影響条件の入力を受け付ける入力部をさらに備え、前記決定部は、前記標準付着量と入力された転写率影響条件とに基づいて、前記目標付着量を決定することを特徴とする請求項1に記載の画像形成システム。連続記録紙の画像形成面である第1面と第2面とにそれぞれ画像を形成する二つの画像形成装置に接続された制御装置であって、前記二つの画像形成装置のそれぞれから、前記画像形成面におけるトナー転写率の差に影響を及ぼす条件である転写率影響条件に関する情報を受信する受信部と、前記第1面および前記第2面のそれぞれについてのトナーの標準付着量と前記転写率影響条件とに基づいて、前記二つの画像形成装置それぞれにおけるトナー付着量の目標値である目標付着量を、前記二つの画像形成装置の前記トナー転写率の差に応じた差分を設けるように、決定する決定部と、決定された前記目標付着量を前記二つの画像形成装置それぞれに送信する送信部と、を備えたことを特徴とする制御装置。前記受信部は、前記二つの画像形成装置それぞれから、前記連続記録紙に対して定着処理済みか否かを示す定着処理履歴条件を受信し、前記決定部は、定着処理なしを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を前記標準付着量に決定し、定着処理済みを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記標準付着量を前記トナー転写率に基づき補正した値に決定することを特徴とする請求項9に記載の制御装置。前記受信部は、さらに、前記二つの画像形成装置それぞれから、前記二つの画像形成装置で使用する前記連続記録紙の紙種を受信し、前記決定部は、定着処理なしを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を前記標準付着量に決定し、定着処理済みを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記紙種に対応した前記トナー転写率に基づき補正した値に決定することを特徴とする請求項10に記載の制御装置。前記受信部は、前記二つの画像形成装置それぞれから、前記転写率影響条件としての、前記連続記録紙に対して定着処理済みか否かを示す定着処理履歴条件と、前記二つの画像形成装置で使用する前記連続記録紙の紙種とを受信し、前記決定部は、定着処理なしを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記紙種に対応した前記トナー転写率に基づき補正した値に決定し、定着処理済みを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記紙種に対応した前記トナー転写率に基づき補正した値に決定することを特徴とする請求項9に記載の制御装置。前記決定部は、定着処理なしを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記紙種に対応した前記トナー転写率に基づき増加した値に決定し、定着処理済みを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量を、前記紙種に対応した前記トナー転写率に基づき増加し、かつ定着処理なしを示す前記定着処理履歴条件を送信した画像形成装置に対する目標付着量よりも大きい値に決定することを特徴とする請求項12に記載の制御装置。前記受信部は、さらに、前記二つの画像形成装置それぞれから、磁性キャリアの累積使用時間を受信し、前記決定部は、さらに、前記二つの画像形成装置に対する目標付着量を、前記累積使用時間に基づいて決定することを特徴とする請求項9に記載の制御装置。前記決定部は、前記二つの画像形成装置に対する目標付着量を、前記累積使用時間が長い程、大きい値に決定することを特徴とする請求項14に記載の制御装置。ユーザからの前記転写率影響条件の入力を受け付ける入力部をさらに備え、前記決定部は、前記標準付着量と入力された転写率影響条件とに基づいて、前記目標付着量を決定することを特徴とする請求項9に記載の制御装置。制御装置に接続され、連続記録紙の第1面および第2面からなる画像形成面のうち第2面に対して画像形成を行う画像形成装置であって、前記制御装置に対して、前記第1面および前記第2面におけるトナー転写率の差に影響を及ぼす条件である転写率影響条件を送信する送信部と、前記制御装置により、前記第1面および前記第2面のそれぞれについてのトナーの標準付着量と前記転写率影響条件とに基づいて、前記画像形成装置と前記第2面に対して画像形成を行う他の画像形成装置の前記トナー転写率の差に応じた差分を設けるように決定された、前記画像形成装置におけるトナー付着量の目標値である目標付着量を、前記制御装置から受信する受信部と、前記目標付着量に基づいて作像条件を補正する作像条件補正部と、補正後の作像条件に基づいて画像形成を行う画像形成部と、を備えたことを特徴とする画像形成装置。しかしながら、この種の画像形成装置においては、転写回数の違いとは異なる理由により、記録シートの一方の面と他方の面とで画像濃度差を引き起こすことがある。例えば、上述した第1作像手段と第2作像手段とでは、作像性能に個体差があるのが一般的である。このような個体差がある状態では、第1作像手段と第2作像手段とで作像条件を全く同じに設定しても、像担持体の表面上に作像されるトナー像に対する単位面積あたりのトナー付着量に差が発生する。そして、この差により、記録シートの一方の面と他方の面とで画像濃度差を引き起こしてしまう。また、上述した第1転写手段と第2転写手段とでトナー転写率に差がある状態では、たとえ第1作像手段と第2作像手段とで作像性能に個体差がなくてそれぞれの像担持体上で同じトナー付着量が得られても、記録シートにおける一方の面と他方の面とで画像濃度差を発生させてしまう。第1転写手段と第2転写手段とでトナー転写率に差を発生させてしまう原因の1つとして、記録シートに対してトナー像の定着処理を片面ずつそれぞれ個別に実施する構成を採用することが挙げられる。本発明者らは実験により、かかる構成では、第1転写手段と第2転写手段とでトナー転写率に大きな差を発生させ易くなることを見出した。具体的には、定着処理については、トナー像を記録シートの一方の面に転写する第1転写手段と、他方の面に転写する第2転写手段との両方を経由した後の記録シートの両面に対して同時に施すようにするのが一般的である。しかしながら、装置構成によっては、何れか一方の転写手段だけを通過して一方の面だけに未定着トナー像を担持している状態の記録シートを次工程に向けて搬送している途中で、その未定着トナー像を乱してしまうことがある。そして、このようなトナー像の乱れを解消するために、記録シートに対してトナー像の定着処理を片面ずつそれぞれ個別に実施する構成を採用することがある。ところが、本発明者は実験により、かかる構成では、下流側の転写手段に進入する前の記録シートを定着手段によって加熱する際に、水分蒸発によってシート表面に微少な皺を発生させ、その皺によって下流側の転写手段での転写工程におけるトナー転写性を低下させてしまうことを見出した。このようにしてトナー転写性を低下させると、たとえ第1像担持体上のトナー像、第2像担持体上のトナー像に対してそれぞれほぼ同量のトナーを付着させたとしても、記録シートの一方の面と他方の面とで画像濃度差を引き起こしてしまう。また、第1転写手段と第2転写手段とでトナー転写率に差を発生させてしまう他の原因として、磁性キャリアの累積使用時間の増加に伴ってトナー濃度を低下させていく構成を採用することが挙げられる。具体的には、現像手段に収容している現像剤のキャリアの累積使用時間が増加していくと、それに伴ってキャリアのトナー吸着能力が低下していくことから、非画像部にトナーを付着させる地汚れを発生させ易くなっていく。かかる地汚れの発生を抑えるために、累積使用時間の増加に伴って現像剤のトナー濃度を低下させていく構成を採用することがある。トナー濃度を低下させると、キャリア粒子とトナー粒子とをより活発に摺擦させてトナーの平均帯電量を増加させることから、キャリアに対するトナー吸着能力を高めて地汚れの発生を抑えることができるからである。しかしながら、トナーの平均帯電量を増加させると、トナーと像担持体との吸着力を高めることで、転写工程におけるトナー転写性を低下させてしまう。このため、第1転写手段と第2転写手段とでトナー転写率に大きな差を発生させてしまうことがわかった。そこで、本発明者らは、次のような構成を採用することを検討した。即ち、記録シートの一方の面に転写する第1トナー像と他方の面に転写する第2トナー像とでシートに至るまでの転写回数を異ならせてしまうことに起因する画像濃度差については、第1トナー像のための第1作像手段及び第1転写手段と、第2トナー像のための第2作像手段及び第2転写手段とを個別に設けることで解消する。また、第1作像手段と第2作像手段とで作像性能に大きな差があったり、第1転写手段と第2転写手段とでトナー転写率に大きな差があったりすることに起因する画像濃度差に対しては、次のように対応する。即ち、第1転写手段によって記録シートに転写したトナー像の画像濃度と、第2転写手段によって記録シートに転写したトナー像の画像濃度との差に基づいて、第1作像手段や第2作像手段の作像条件を補正してその差を低減する。このようにすることで、第1作像手段と第2作像手段とで作像性能に大きな差があったり、第1転写手段と第2転写手段とでトナー転写率に大きな差があったりしても、記録シートの一方の面と他方の面との画像濃度差を抑えることができる。しかしながら、テスト用のトナー像を記録シートに形成する処理を行わなければならず、これによってユーザーの意図しないシート消費を発生させてしまう。本発明は、以上の背景に鑑みてなされたものであり、ユーザの意図しない連続記録紙の消費を発生させることなく、連続記録紙の第1面に形成したトナー像と第2面に形成したトナー像との画像濃度差を低減することができる画像形成システム、制御装置および画像形成装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明にかかる画像形成システムは、連続記録紙の画像形成面である第1面と第2面とにそれぞれ画像を形成する二つの画像形成装置と、前記二つの画像形成装置とに接続された制御装置とを備えた画像形成システムであって、前記制御装置は、前記二つの画像形成装置のそれぞれから、前記画像形成面におけるトナー転写率の差に影響を及ぼす条件である転写率影響条件に関する情報を受信する受信部と、前記第1面および前記第2面のそれぞれについてのトナーの標準付着量と前記転写率影響条件とに基づいて、前記二つの画像形成装置それぞれにおけるトナー付着量の目標値である目標付着量を、前記二つの画像形成装置の前記トナー転写率の差に応じた差分を設けるように、決定する決定部と、決定された前記目標付着量を、前記二つの画像形成装置それぞれに送信する送信部と、を備え、前記画像形成装置のそれぞれは、前記制御装置に対して前記転写率影響条件を送信し、前記目標付着量を前記制御装置から受信する通信部と、前記目標付着量に基づいて作像条件を補正する作像条件補正部と、補正後の作像条件に基づいて画像形成を行う画像形成部と、を備えたことを特徴とする。また、本発明にかかる制御装置は、連続記録紙の画像形成面である第1面と第2面とにそれぞれ画像を形成する二つの画像形成装置に接続された制御装置であって、前記二つの画像形成装置のそれぞれから、前記画像形成面におけるトナー転写率の差に影響を及ぼす条件である転写率影響条件に関する情報を受信する受信部と、前記第1面および前記第2面のそれぞれについてのトナーの標準付着量と前記転写率影響条件とに基づいて、前記二つの画像形成装置それぞれにおけるトナー付着量の目標値である目標付着量を、前記二つの画像形成装置の前記トナー転写率の差に応じた差分を設けるように、決定する決定部と、決定された前記目標付着量を前記二つの画像形成装置それぞれに送信する送信部と、を備えたことを特徴とする。本発明にかかる画像形成装置は、制御装置に接続され、連続記録紙の第1面および第2面からなる画像形成面のうち第2面に対して画像形成を行う画像形成装置であって、前記制御装置に対して、前記第1面および前記第2面におけるトナー転写率の差に影響を及ぼす条件である転写率影響条件を送信する送信部と、前記制御装置により、前記第1面および前記第2面のそれぞれについてのトナーの標準付着量と前記転写率影響条件とに基づいて、前記画像形成装置と前記第2面に対して画像形成を行う他の画像形成装置の前記トナー転写率の差に応じた差分を設けるように決定された、前記画像形成装置におけるトナー付着量の目標値である目標付着量を、前記制御装置から受信する受信部と、前記目標付着量に基づいて作像条件を補正する作像条件補正部と、補正後の作像条件に基づいて画像形成を行う画像形成部と、を備えたことを特徴とする。本発明によれば、ユーザの意図しない連続記録紙の消費を発生させることなく、連続記録紙の第1面に形成したトナー像と第2面に形成したトナー像との画像濃度差を低減することができるという効果を奏する。以下に添付図面を参照して、この発明にかかる画像形成システム、制御装置および画像形成装置の実施の形態を詳細に説明する。実施の形態1図1は、実施の形態1に係る画像形成システムを示す全体構成図である。本実施の形態に係る画像形成システムは、第1の画像形成装置1Aと、第2の画像形成装置1Bと、制御装置としての連絡通信装置80と、機間用紙反転機90とを備えており、これらは互いに独立した状態になっている。第1の画像形成装置1Aと、第2の画像形成装置1Bとは、互いに同じ構成になっており、それぞれ記録部材としての連続記録紙であるウェブWに対してトナー像を形成することができる。図2は、第2の画像形成装置1Bを示す概略構成図である。第2の画像形成装置1Bは、ウェブバッファ機構2、給紙搬送ローラ対3、作像装置9、転写装置10、用紙搬送装置11、プレヒーター部12、定着装置13、送り出しローラ14などを備えている。第1の画像形成装置1Aから送られてくるウェブWが、第2の画像形成装置1Bの下部を通り、ウェブバッファ機構2に向けて搬送される。ウェブバッファ機構2は、搬送されるウェブWを一時的に蓄える蓄積部2aと、蓄積部2aに対しウェブ搬送方向上流部に設けられた一対のローラ2b2cと、蓄積部2aにおけるウェブWの弛み量バッファ量を監視する複数のセンサ本例においては4対の光学式センサ2d2e2f2gを使用しているとを備えている。ここで、上述のローラ2bは駆動源図示せずを持つ駆動ローラとして設けられ、ローラ2cは駆動源を持たない従動ローラとして設けられている。また、ローラ2cには、ローラ2bへの圧接力を調節するための調節機構が装備されている。蓄積部2aのウェブ搬出部を経て、ウェブWは、用紙搬送ローラ対3のローラ間に進入している。用紙搬送ローラ対3は、2つの用紙搬送ローラを当接させて得た搬送ニップに挟み込んだウェブWを、用紙搬送ローラの回転駆動によって作像装置9に送り込む。作像装置9は、潜像担持体としての感光体4、帯電装置5、光書込装置6、現像装置7、トナー付着量センサ8などを有している。図中時計回り方向に回転駆動される感光体4の表面は、帯電装置5によって一様に帯電せしめられる。本実施形態では、帯電装置5により、感光体4の表面をトナーの帯電極性と同極のプラス極性に帯電させている。帯電装置5によって一様に帯電せしめられた感光体4の表面に対しては、光書込装置6から発せられるレーザー光による光走査が行われる。光書込装置6は、外部の図示しないパーソナルコンピュータ等から送られてくる画像情報に基づいてレーザーダイオードを駆動して感光体4に対する光走査を行う。感光体4における一様帯電された表面の全域のうち、レーザー光の照射を受けた箇所は電位を減衰させる。これにより、感光体4の表面に静電潜像が形成される。この静電潜像は、現像装置7によって現像されてトナー像になる。現像装置7は、トナー粉末と磁性キャリアとを含有する図示しない現像剤を内包しており、この現像剤を3つの現像ローラ7aの表面にそれぞれ担持する。そして、現像ローラ7aに内包される図示しないマグネットローラの磁力によってローラ表面上で穂立ちした現像剤を、感光体4の表面に摺擦させる。このようにして感光体4の表面と摺擦する現像剤中のトナーは、現像ローラ7aに印加される現像バイアスと、感光体4の静電潜像の電位との電位差で生ずる現像ポテンシャルにより、現像剤中の磁性キャリア表面から離脱して感光体4の静電潜像に転移する。これにより、静電潜像が現像されてトナー像になる。現像装置7内の現像剤のトナー濃度は、現像に伴って低下する。現像装置7内の現像剤のトナー濃度は、透磁率センサ等のトナー濃度センサによって検知される。この検知結果は、図示しないトナー補給装置の駆動制御に用いられる。具体的には、トナー補給装置は、トナー濃度センサからの検知結果を所定の目標値に一致させるように、適当なタイミング及び駆動時間で駆動されて、現像装置7内に対して適量のトナーを補給する。このようなトナー補給制御により、現像装置7内の現像剤のトナー濃度が、所定の目標濃度の付近に維持される。給紙搬送ローラ対3によって作像装置9に向けて送り出されたウェブWは、感光体4の周方向における全領域のうち、現像装置7との対向位置を通過した直後の領域と、転写装置10との間に形成された転写ギャップに進入する。この転写ギャップでは、転写装置10と感光体4の静電潜像との間に、トナーを感光体側から転写装置側に静電移動させる転写電界が形成される。この転写電界の作用により、感光体4上のトナー像がウェブWの表面に静電転写される。このようにしてトナー像が静電転写されたウェブWは、転写ギャップから排出されると、用紙搬送装置11によってプレヒーター12内に搬送される。プレヒーター12は、後述する定着装置13に進入する前のウェブWを輻射等によって予備加熱するものである。この予備加熱により、ウェブWは、トナー樹脂のガラス転移点よりも若干低めの温度まで加熱される。プレヒーター12内を通過したウェブWは、定着装置13内に送られる。定着装置13は、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する定着ローラ13aと、これに向けて押圧される加圧ローラ13bとの当接によって定着ニップを形成している。そして、ウェブWのトナー転写面を定着ローラ13aに接触させる状態で、ウェブWを定着ニップに挟み込んで、記録紙Wを加熱しながら加圧する。この加熱及び加圧により、ウェブW上のトナー像のトナーが溶融して、紙面に定着する。その後、定着装置13内を通過したウェブWは、送り出しローラ14によって機外へと送り出される。第2の画像形成装置1Bについて詳しく説明したが、図1に示した第1の画像形成装置1Aも同様の構成になっており、同様のプロセスによってウェブWにトナー像を形成する。これら第1の画像形成装置1Aや第2の画像形成装置1Bは、ユーザーの行うセッティング操作や、連絡通信装置80から送られてくる制御信号などに応じて、互いに完全に独立して画像形成動作を行ったり、互いに連携した画像形成動作を行ったりする。例えば、ウェブWの片面だけにトナー像を形成する片面モードのプリント需要が高い場合には、ユーザーは、第1の画像形成装置1Aと、第2の画像形成装置1Bとをそれぞれ独立させた状態で、それぞれを片面プリント用の画像形成装置として別々に使用する。この場合、第1の画像形成装置1A内においては、そのウェブバッファ機構2上に載置したウェブWをセットし、且つ、第2の画像形成装置1B内においても、そのウェブバッファ機構2上に載置したウェブWをセットする。また、それぞれの画像形成装置に対し、画像情報を個別に送信する。また、ウェブWの両面にそれぞれトナー像を形成する両面モードのプリント需要が高い場合には、ユーザーは、第1の画像形成装置1Aと、第2の画像形成装置1Bとを連携させて、両面プリントを行う。具体的には、それら画像形成装置のうち、何れか一方によってウェブWの第1面にトナー像を形成した後、他方によってウェブWの第2面にトナー像を形成する。2つの画像形成装置のうち、どちらを第1面プリント用に用いるのかについては、ユーザーの裁量による。どちらを第1面プリント用に用いることも可能なのである。但し、連絡通信装置80に対しては、どちらを第1面プリント用に用いるのかを認識させる必要がある。両面モードにおいて、ユーザーは第1面用の画像情報及び第2面用の画像情報を連絡通信装置80に送り、連絡通信装置80が第1面用の画像情報を第1面用プリント用の画像形成装置に送りつつ、第2面用の画像情報を第2面プリント用の画像形成装置に送るからである。ユーザーは、両面モードのプリントを行うのに先立って、次のようなセッティング操作を行う。即ち、第1面プリント用として選択した画像形成装置のウェブバッファ機構2上に載置したウェブWを引き出して、その画像形成装置にセットする。そして、その画像形成装置の紙送りボタンを押して、セッティングしたウェブWを白紙のままの状態でその画像形成装置から送り出す。次いで、送り出されたウェブWの先端を、図1に示した機間用紙反転機90に通して、その表裏面を反転させた後、第2面プリント用として選択したもう一方の画像形成装置にセットする。このようにして、第1面プリント用の画像形成装置から排出されたウェブWを、表裏反転させて第2面プリント用の画像形成装置に架け渡す。以上のようなセッティング操作の後、両面モード用の画像情報を連絡通信装置80に送ると、連絡通信装置80は、まず、紙送り開始命令信号を、2つの画像形成装置に対してほぼ同時に送って、それぞれに対して紙送り動作を開始させる。その後、第1面プリント用の画像形成装置に対して、第1面用の基準タイミング信号と、第1面用の画像情報とを送信する。また、第2面プリント用の画像形成装置に対して、第2面用の基準タイミング信号と、第2面用の画像情報とを送信する。第1面プリント用の画像形成装置が、第1面用の基準タイミング信号に基づいてウェブWの第1面に対してトナー像を形成すると、ウェブWの長手方向における第1面トナー像形成領域は、やがて第1面プリント用の画像形成装置から排出される。その後、機間用紙反転機90を経由した後、第2面プリント用の画像形成装置内に進入する。第2面プリント用の画像形成装置が、連絡通信装置80から送られてくる第2面用の基準タイミング信号に基づいて、ウェブWに対する作像動作を開始すると、ウェブWの長手方向のうち、その作像動作によって第2面にトナー像が形成される領域が、第1面に対するトナー像形成済みの領域とちょうど同期するようになっている。これにより、ウェブWの第1面と第2面とのトナー像形成領域が合わせられる。本発明者らは、実験により、以上の構成の画像形成システムにおいて、次のような不具合が発生してしまうことを見出した。即ち、第2面プリント用の画像形成装置図1の例では第2の画像形成装置1Bで使用されるウェブWは、その使用に先立って、第1面プリント用の画像形成装置図1の例では第1の画像形成装置1Aのプレヒーター12や定着装置13によって加熱されている。この加熱の際、ウェブWにおいては、加熱に伴う水分蒸発によって紙面に微小の皺が発生する。この微小の皺は、肉眼ではそれほど目立つものではないが、後の転写工程におけるトナー転写性に大きな影響を与えてしまう。具体的には、第2面プリント用の画像形成装置内においては、ウェブWの表面と、感光体4の表面との転写ギャップにおける密着性が微小の皺によって低下することで、微小の皺がない場合に比べてトナー転写性が低下する。これにより、第2面に形成されるトナー像は、第1面に形成されるトナー像に比べて画像濃度が薄くなり易くなってしまうことがわかった。次に、実施形態に係る画像形成システムの特徴的な構成について説明する。実施形態に係る画像形成システムにおいては、図2に示したように、現像装置7と転写装置10との間を移動中の感光体4表面を被検対象にするトナー付着量検知センサ8を、第2の画像形成装置1Bの作像装置9に設けている。また、図1に示した第1の画像形成装置1Aの作像装置にも、同様のトナー付着量検知センサを設けている。これらトナー付着量検知センサ8は、反射型フォトセンサからなり、感光体4の表面上に形成されたトナー像に対する単位面積あたりのトナー付着量に応じた電圧を出力する。第1の画像形成装置1A、第2の画像形成装置1Bはそれぞれ、内部の各機器の駆動制御を司る、CPUCentralProcessingUnit、RAMRandomAccessMemory、ROMReadOnlyMemory等から構成される制御部を有している。そして、それぞれの制御部は、現像ポテンシャルや現像剤のトナー濃度目標などといった作像条件を補正する作像条件補正処理を所定のタイミングで行うようになっている。この作像条件補正処理では、次のようにして作像条件が補正される。即ち、まず、感光体4の表面に対して所定のテストパターン像が形成される。このテストパターン像は、図3に示すようなパッチ状トナー像Pを複数具備するものであり、それぞれのパッチ状トナー像Pは互いに異なる現像ポテンシャルの条件で作像されるものである。制御部は、それぞれのパッチ状トナー像Pに対するトナー付着量をトナー付着量検知センサ8からの出力電圧に基づいて把握する。そして、それぞれのトナー付着量と、それぞれのパッチ状トナー像Pにおける現像ポテンシャルとに基づいて、両者の関係を示す関数例えば回帰直線式を算出した後、その関数に基づいて、予め設定されている、トナーの付着量の目標である目標付着量が得られる現像ポテンシャルを特定する。そして、RAM等に記憶していた作像時現像ポテンシャルのデータを、その現像ポテンシャルと同じ値に更新する。その後、ユーザーの命令に基づく画像を形成するときには、更新後の作像時現像ポテンシャルのデータと同じ現像ポテンシャルを発生させる条件で、作像を行う。このような作像条件補正処理により、環境変動にかかわらず、トナー像に対して目標付着量のトナーを安定して付着させることができる。なお、作像条件補正処理において、互いに異なる現像ポテンシャルで現像した複数のパッチ状トナー像Pに対するトナー付着量と、それぞれに対応する現像ポテンシャルとに基づいて両者の関係を示す関数を求める例について説明したが、関数を求めなくてもよい。例えば、複数のパッチ状トナー像Pのうち、トナー付着量が目標付着量に最も近いものを作像した際の現像ポテンシャルを、更新用の値として採用してもよい。また、作像条件として、現像ポテンシャルを補正する例について説明したが、現像ポテンシャルに加えて又は代えて、他の作像条件を補正するようにしてもよい。例えば、現像剤のトナー濃度を補正するようにしてもよい。但し、後述する変形例においては、トナー濃度とは異なる作像条件を補正するようにする必要がある。後述する変形例では、経時的に顕著になっていく地汚れの発生を抑える目的でトナー濃度の目標値を経時的に低くしていく構成を採用しており、その制約からトナー濃度の目標値を自由に変更することができないからである。第1の画像形成装置1Aや第2の画像形成装置1Bにおいては、上述した作像条件補正処理を実施することにより、環境変動にかかわらず、感光体4の表面上にてトナー像を目標付着量で安定して現像することができる。しかしながら、両面モードのときには、上述したように、第2面プリント用の画像形成装置で加熱済みのウェブWを用いることで第1面プリント用の画像形成装置に比べてトナー転写率が低下してしまう。このため、それぞれの画像形成装置において感光体4上で目標付着量を実現していても、第2面上に転写するトナー像に対するトナー転写量を不足させて、第2面上のトナー像の画像濃度不足を引き起こすことがある。本発明者らは、かかる画像濃度不足の発生を抑える対策として、第2面用の画像形成装置の目標付着量を、第1面用の画像形成装置に比べて予め高めに設定しておくことを検討した。しかしながら、上述したように、2つの画像形成装置1A、1Bのうち、何れを第1面プリント用にするのかはユーザーの裁量によって決定されるので、何れか一方の目標付着量を予め高くしておくことはできない。また、本発明者らは、上述したテストパターン像として、感光体4の表面上のものをトナー付着量検知センサ8の被検対象とすることに代えて、ウェブW上に転写したものを被検対象とすることも検討した。最終的なウェブW上のトナー付着量をみることで、第1面、第2面ともに、紙面上の最終的なトナー付着量をそれぞれ目標付着量にすることが可能だからである。しかしながら、かかる構成では、テストパターン像をウェブWに転写する処理を行わなければならず、これによってユーザーの意図しないシート消費を発生させてしまう。そこで、本実施の形態の画像形成システムでは、以下のように構成している。図4は、実施の形態1の画像形成システムの機能的構成を示すブロック図である。ここで、本実施の形態では、両面モードの印刷の場合、第1の画像形成装置1Aがウェブの表面を印刷し、第2の画像形成装置1Bがウェブの裏面を印刷するものとする。連絡通信装置80は、図4に示すように、受信部および送信部としての通信部411と、決定部としての目標付着量決定部410と、ハードディスクドライブ装置HDD420とを主に備えている。通信部411は、第1の画像形成装置1Aおよび第2の画像形成装置1Bのそれぞれから、転写率影響条件に関する情報と、第1の画像形成装置1Aおよび第2の画像形成装置1Bで使用するウェブの紙種を受信する。また、通信部411は、目標付着量決定部410により決定された第1の画像形成装置1Aのトナー付着量の目標値である第1目標値を第1の画像形成装置1Aに送信し、第2の画像形成装置1Bのトナー付着量の目標値である第2目標付着量を第2の画像形成装置1Bに送信する。ここで、転写率影響条件は、転写バイアス等の転写条件とは異なる条件であり、且つ第1の画像形成装置1Aの転写装置10におけるトナー転写率と、第2の画像形成装置1Bの転写装置10におけるトナー転写率との差に影響を及ぼす条件である。本実施の形態では、使用するウェブWについて、前工程で定着処理が施されている定着履歴有りシートと、定着処理が施されていない定着履歴無しシートとのうち、何れであるのかを示す定着処理履歴条件を転写率差影響条件として用いている。目標付着量決定部410は、ウェブの表面、裏面のそれぞれについてのトナーの標準付着量と定着処理履歴条件とに基づいて、第1の画像形成装置1A,第2の画像形成装置1Bそれぞれにおけるトナー付着量の目標値である目標付着量を、第1の画像形成装置1A,第2の画像形成装置1Bのトナー転写率の差に応じた差分を設けるように、決定する。より具体的には、目標付着量決定部410は、定着履歴なしシートの定着処理履歴条件を送信した第1の画像形成装置1Aがウェブの表面第1面の印刷を行うと判断し、第1の画像形成装置1Aに対する目標付着量第1目標値を標準付着量に決定する。また、目標付着量決定部410は、定着履歴有りシートの定着処理履歴条件を送信した第2の画像形成装置1Bがウェブの裏面第2面の印刷を行うと判断し、第2の画像形成装置1Bに対する目標付着量第2目標値を、標準付着量を紙種に対応したトナー転写率に基づき増加した値に決定する。第1の画像形成装置1Aおよび第2の画像形成装置1Bのそれぞれは、図4に示すように、通信部430と、条件取得部433と、作像条件補正部435とを備えている。条件取得部433は、ユーザからの入力によりメモリ等に設定されている表面の印刷か裏面の印刷かの情報、および印刷に使用するウェブの紙種を、メモリ等から取得する。そして、条件取得部433は、取得した定着処理履歴条件と紙種とを通信部430に受け渡す。具体的には、上述したように、連絡通信装置80は、両面モード用のセッティング機間でウェブを架け渡したセッティングがなされた条件下では、2つの画像形成装置1A、1Bのうち、何れを第1面プリント用としてセッティングしたのかを示す情報をユーザーから受け付けない限り、両面モード用の処理を実施しないようになっている。何れを第1面プリント用としてセッティングしたのかを示す情報は、もう一方の画像形成装置に対しては両面モード実行時に定着履歴有りシートを供給することを間接的に示している情報である。そこで、条件取得部433は、かかる情報を、定着処理履歴条件の情報として取得する。また、条件取得部433は、表面の印刷である場合には、定着履歴なしシートの旨の定着処理履歴条件を通信部430に渡し、裏面の印刷である場合には、定着履歴有りシートの旨の定着処理履歴条件を通信部430に渡す。通信部430は、連絡通信装置80に対して定着処理履歴条件を送信する。また、通信部430は、連絡通信装置80から、目標付着量を受信する。作像条件補正部435は、受信した目標付着量に基づいて作像条件を補正する。作像条件の補正の詳細については上述したとおりである。次に、連絡通信装置80の目標付着量決定部410の詳細について説明する。第1面プリント用の画像形成装置における感光体4上のトナー像に対する目標付着量である第1目標値と、第2面プリント用の画像形成装置における感光体4上のトナー像に対する目標付着量である第2目標値とのうち、少なくとも何れか一方を、他方との間にトナー転写率の差に応じた差分を設けるように補正するのである。この補正については、転写率差影響条件としての定着処理履歴条件の情報に基づいて行う。具体的には、定着処理履歴条件と、それによって生ずるトナー転写率の差第1面と第2面との差に起因するウェブW上での画像濃度差を相殺し得る適切なトナー付着量感光体4上の差である付着量差分とには、一定の関係が成立し、予めの実験によって特定しておくことが可能である。かかる関係は、目標付着量テーブル421としてHDD420に予め保存されている。目標付着量テーブルの一例を、次の表1に示す。表1において、片面プリント用という使用態様は、片面モードで使用される態様を示している。2つの画像形成装置1A、1Bをそれぞれ、自らのウェブバッファ機構2上に載置したウェブWの片面に画像を形成させるように片面モード用のセッティングにした場合の他に、両面モード用のセッティングで片面モード用の動作をさせる場合も含んでいる。具体的には、実施形態に係る画像形成システムにおいては、両面モード用のセッティングをした状態でも、片面モードの画像形成動作が行えるようになっている。両面モード用のセッティングをした状態では、2つの画像形成装置の作像装置9のうち、何れか一方だけを動作させることで、片面だけの画像形成を行う。どちらの作像装置9を動作させるのかについては、連絡通信装置80に対する入力操作によってユーザーが任意に選択できるようになっている。第1面プリント用の画像形成装置の作像装置9が選択された場合には、その作像装置9が停止状態にされることに加えて、その画像形成装置のプレヒーター12や定着装置13も停止状態にされる。また、第2面プリント用の画像形成装置の作像装置9が選択された場合には、その作像装置9が停止状態にされることに加えて、その画像形成装置のプレヒーター12や定着装置13も停止状態にされる。かかる構成では、両面モード用のセッティングをした状態で、片面モードのときに作動させる画像形成装置として、2つのうちの何れが選択された場合であっても、2つのうち、選択された方だけで定着処理を施すことになる。よって、ウェブWに対する不要な定着処理の実行を回避することができる。実施形態に係る画像形成システムにおいて、ウェブWとして、紙種αのものが使用される場合には、定着処理が施されたウェブWと施されていないウェブWとの間に、次のようなトナー転写率の差を発生させてしまうことが予めの試験によって判明している。即ち、定着処理が施されていないウェブWに対するトナー転写率転写後トナー量の転写前トナー量に対する割合がt[]であるのに対し、定着処理が施されているウェブWに対するトナー転写率がt-5[]になる。この場合、後者のウェブWに対するトナー転写量は、前者のウェブWに対するトナー転写量t-5/t[]となり、より少ない値になってしまう。これにより、ウェブWの第1面と第2面とに画像濃度差を発生させるおそれがある。また、実施形態に係る画像形成システムにおいて、ウェブWとして、紙種βのものが使用される場合には、定着処理が施されたウェブWと施されていないウェブWとの間に、次のようなトナー転写率の差を発生させてしまうことが予めの試験によって判明している。即ち、定着処理が施されていないウェブWに対するトナー転写率転写後トナー量の転写前トナー量に対する割合がt[]であるのに対し、定着処理が施されているウェブWに対するトナー転写率がt-10[]になる。この場合、後者のウェブWに対するトナー転写量は、前者のウェブWに対するトナー転写量t-10/t[]となり、紙種αの場合よりも更に少ない値になってしまう。これにより、ウェブWの第1面と第2面とに大きな画像濃度差を発生させるおそれがある。このように、両面モードが実施されるときには、2つの画像形成装置1A、1Bのうち、第2面プリント用の画像形成装置下流側に配設される方におけるトナー転写率が、第1面プリント用のトナー転写率であるt[]よりも低くなってしまう。そのトナー転写率は、既に述べたように、紙種がαである場合にはtー5[]になり、紙種がβである場合にはより低いt-10[]になる。そこで、連絡通信装置80は、両面モードにおいて、第2面プリント用の画像形成装置における目標付着量第2面プリント用が第1の画像形成装置1Aである場合には第1目標値、第2の画像形成装置1Bである場合には第2目標値を次のように補正する。紙種がαである場合には、定着履歴無しシートを用いる第1面プリント用の画像形成装置に対して、感光体4上のトナー像に対する目標付着量として、補正していない標準の目標付着量Tgを送信する。第1面プリント用の画像形成装置は、この目標付着量Tgに基づいて作像条件補正処理を実施する。一方、連絡通信装置80は、定着履歴有りシートを用いる第2面プリント用の画像形成装置に対しては、感光体4上のトナー像に対する目標付着量として、前述したt-5/tというトナー転写率の逆数であるt/t-5を標準の目標付着量Tgに乗じた値を送信する。これにより、定着処理時に紙面に発生する微少な皺に起因するトナー転写率の低下分を、感光体4上の目標付着量の増加分で相殺する。その後、第2面プリント用の画像形成装置が、その目標付着量であるTg×t/t-5mg/cm2を感光体4上で実現するように作像条件を作像条件補正処理で補正することで、紙種αのウェブWにおける第1面と第2面とで、紙面転写後のトナー付着量がほぼ同じになる。また、連絡通信装置80は、ウェブWの紙種がβである場合には、定着履歴無しシートを用いる第1面プリント用の画像形成装置に対して、感光体4上のトナー像に対する目標付着量として、補正していない標準の目標付着量Tgを送信する。第1面プリント用の画像形成装置は、この目標付着量Tgに基づいて作像条件補正処理を実施する。一方、連絡通信装置80は、定着履歴有りシートを用いる第2面プリント用の画像形成装置に対しては、感光体4上のトナー像に対する目標付着量として、前述したt-10/tというトナー転写率の逆数であるt/t-10を標準の目標付着量Tgに乗じた値を送信する。これにより、定着処理時に紙面に発生する微少な皺に起因するトナー転写率の低下分を、感光体4上の目標付着量の増加分で相殺する。その後、第2面プリント用の画像形成装置が、その目標付着量であるTg×t/t-10mg/cm2を感光体4上で実現するように作像条件を作像条件補正処理で補正することで、紙種βのウェブWにおける第1面と第2面とで、紙面転写後のトナー付着量がほぼ同じになる。次に、以上のように構成された本実施の形態の画像形成システムによる画像形成処理について説明する。図5は、実施の形態1の画像形成処理のシーケンス図である。まず、第1の画像形成装置1A、第2の画像形成装置1Bのそれぞれの通信部430が、定着処理履歴条件と紙種を連絡通信装置80に送信するステップS11,S12。そして、連絡通信装置80では、通信部411が定着処理履歴条件と紙種を受信し、定着処理履歴条件により、第1面表面のプリント用、第2面裏面プリント用の画像形成装置を判断するステップS13。本実施の形態では、第1の画像形成装置1Aが第1面表面のプリント用、第2の画像形成装置1Bが第2面裏面プリント用と判断される。そして、連絡通信装置80では、目標付着量決定部410が、第1の画像形成装置1Aに対するトナーの目標付着量である第1目標値を算出しステップS14、第2の画像形成装置1Bに対するトナーの目標付着量である第2目標値を算出するステップS15。そして、連絡通信装置80の通信部411は、算出した第1目標値を第1の画像形成装置1Aに送信しステップS16、算出した第2目標値を第1の画像形成装置1Bに送信するステップS17。そして、第1の画像形成装置1Aでは、通信部430が第1目標値を受信し、作像条件補正部435が受信した第1目標値から作像条件を補正しステップS18、画像形成を行うステップS19。第2の画像形成装置1Bでは、通信部430が第2目標値を受信し、作像条件補正部435が受信した第2目標値から作像条件を補正しステップS20、画像形成を行うステップS21。このように、連絡通信装置80は、転写率差影響条件として、定着処理履歴条件の情報に加えて、紙種条件の情報も取得し、それら情報に基づいて、目標付着量である第1目標値や第2目標値を適切に補正するようになっている。この補正により、最終的なウェブWの第1面と第2面とで、互いにトナー付着量をほぼ同じにすることで、画像濃度差の発生を抑える。かかる構成では、感光体4の表面上に形成したテストパターン像をウェブWに転写することなく、記録シートの一方の面と他方の面との画像濃度差を抑えるので、ユーザーの意図しないシート消費の発生を解消することができる。また、本実施の形態では、互いに独立させた第1の画像形成装置1Aと第2の画像形成装置1Bとをそれぞれ、必要に応じて片面モード用にセッティングしたり、両面モード用にセッティングしたりして、それぞれ、片面モード専用機と、両面モードの第1面専用機と、両面モードの第2面専用機とで切り替えて運用することができる。また、本実施の形態では、定着履歴有りシートが用いられる場合には、定着履歴無しシートが用いられる場合に比べて、感光体4上のトナー像に対するトナー付着量を多くすることで、前者のシートに転写するトナー像に対するトナー付着量を、後者のシートに転写するトナー像とほぼ同じに揃えることができる。実施の形態2図6は、実施の形態2の画像形成システムの機能ブロック図である。本実施の形態において、第1の画像形成装置1Aと第2の画像形成装置1Bの機能および構成は、実施の形態1と同様である。本実施の形態にかかる連絡通信装置700は、図6に示すように、通信部411と、目標付着量決定部710と、HDD420とを主に備えている。ここで、通信部411、HDD420については実施の形態1と同様である。本実施の形態では、HDD420に保存される目標付着量テーブル721は、実施の形態1と異なっている。実施の形態2の目標付着量テーブル721の一例を、次の表2に示す。目標付着量決定部710は、定着履歴なしシートを示す定着処理履歴条件を送信した第1の画像形成装置1Aがウェブの表面第1面の印刷を行うと判断し、第1の画像形成装置1Aに対する目標付着量第1目標値を、紙種に対応したトナー転写率に基づき増加した値に決定する。また、目標付着量決定部710は、定着履歴有りシートを示す定着処理履歴条件を送信した第2の画像形成装置1Bがウェブの裏面第2面の印刷を行うと判断し、第2の画像形成装置1Bに対する目標付着量第2目標値を、紙種に対応した前記トナー転写率に基づき増加し、かつ定着履歴なしシートを示す定着処理履歴条件を送信した第1の画像形成装置1Aに対する目標付着量第1目標値よりも大きい値に決定する。以下、本実施の形態の目標付着量決定部710の詳細について説明する。使用するウェブWの紙種が変化すると、第1面プリント用の画像形成機や第2面プリント用の画像形成機におけるトナー転写率が変化する。このような変化が起こっても、実施形態のように連絡通信機80が目標付着量を補正することで、第1面と第2面との画像濃度差を抑えることができる。但し、あくまでも画像濃度差を抑えるだけで、それぞれの面においては、前述したトナー転写率の変化に起因して、それぞれ画像濃度を目標画像濃度よりも高くあるいは低くしている可能性がある。そこで、実施の形態2に係る画像形成システムにおいては、紙種にかかわらず、ウェブWの第1面と第2面とでそれぞれ目標画像濃度が得られるように、紙種に応じて上述した標準付着量Tgを補正するようになっている。具体的には、トナー転写率を低くする紙種ほど、標準付着量Tgを大きくするように補正する。例えば、ウェブとして、紙種αのものが使用される場合には、片面モード時は、ウェブWに対するトナー転写率がt[]であるのに対し、両面モード時の第2面が実施される場合は、トナー転写率がt-5[]となる。また別の紙種として、紙種γのものが使用される場合には、片面モード時は、ウェブWに対するトナー転写率がt-3[]であるのに対し、両面モード時の第2面が実施される場合は、トナー転写率がt-7[]となり、トナー転写率の差を発生させてしまうことが予めの試験によって判明している。その場合、紙種αの片面モード時に対して、紙種γの片面モード時のトナー転写量は、t-3/t[]となり、両面モード時は、t-7/t[]となり、紙種αの場合よりも少ない値になってしまう。そこで、第1面プリント用の画像形成機に対して、感光体4上のトナー像に対する目標付着量として、前述したt-3/tというトナー転写率の逆数であるt/t-3を、第1面プリント用の画像形成機に対しては、t/t-7を標準の目標付着量Tgに乗じた値を送信する。このような標準付着量TgをTg×t-3/tに補正により、紙種にかかわらず、片面モード時や、両面モードにおける第1面では、紙面上での画像濃度を目標画像濃度にすることができる。また、両面モードにおける第2面では、標準付着量TgをTg×t-7/tに補正し、これを定着処理履歴条件や紙種に応じて補正した両面モード時の第2面プリント用の目標付着量として使用することで、両面モード時の第2面においても、画像濃度を目標画像濃度にすることができる。変形例上述の実施形態に係る画像形成装置においては、表1および表2に示したように、紙種α及び紙種β、紙種γのウェブWについて、目標付着量と転写率差影響条件紙種や定着処理履歴条件との関係を予め連絡通信機80のHDD420に記憶させている。しかしながら、これらの実施の形態の場合、新製品として市場に新たな紙種δのウェブWが流通するようになった場合、そのウェブWに対応することができなかった。このため、本変形例に係る画像形成システムにおいては、紙種δの場合には、両面モードにおける第1面プリント用の目標付着量としてTg×t-15/tを用いるなどといった、転写率差影響条件第1目標値や第2目標値との関係を連絡通信装置80に入力するテンキー等からなる入力部を設けている。これにより、新しい紙種にも対応することができる。なお、紙種δ用の補正係数として、上述した標準の目標付着量Tgを補正するための係数も入力するようになっている。よって、紙種δを使用する場合でも、第1面、第2面とでそれぞれ目標画像濃度を実現することができる。このように本変形例に係る画像形成システムでは、転写率差影響条件と、第1目標値又は第2目標値との関係を、連絡通信装置80に対して入力する入力部を、連絡通信装置80に設けているので、新たな紙種が市場に出回るようになった場合に、その紙種における同関係を入力してその紙種に対応することができる。実施の形態3図7は、実施の形態3にかかる画像形成システムの機能ブロック図である。本実施の形態にかかる連絡通信装置800は、図7に示すように、通信部811と、目標付着量決定部810とを主に備えている。通信部811は、第1の画像形成装置801A、第2の画像形成装置801Bのそれぞれから、定着処理履歴条件の他、磁性キャリアの累積使用時間を受信する。目標付着量決定部810は、二つの画像形成装置801A,801Bのぞれぞれに対する目標付着量第1目標値、第2目標値を、それぞれの累積使用時間が長い程、大きい値に決定する。第1の画像形成装置801A、第2の画像形成装置801Bのそれぞれは、通信部830と、条件取得部433と、累積使用時間算出部833と、作像条件補正部435とを主に備えている。ここで、条件取得部433、作像条件補正部435については実施の形態1と同様である。通信部830は、定着処理履歴条件の他、磁性キャリアの累積使用時間を連絡通信装置800に送信する。また、通信部830は、実施の形態1、2と同様に、連絡通信装置からトナーの目標付着量第1目標値、第2目標値を受信する。以下、連絡通信装置800の目標付着量決定部810の詳細について説明する。ウェブWとして、定着履歴有りシートを用いる場合には、定着履歴無しシートを用いる場合に比べてトナー転写率が低下してしまうことは既に述べた通りである。しかし、この低下については、水分蒸発によっては皺を発生させ難い種類の特殊なウェブWを用いることで、ある程度は抑えることができる。但し、紙面の微小の皺とは異なる理由により、トナー転写率を低下させてしまうことがある。具体的には、実施の形態3に係る画像形成システムにおいては、現像剤の磁性キャリアの累積使用時間が増加していくのに従って発生し易くなっていく地汚れを軽減する狙いから、磁性キャリアの累積使用時間の増加に伴って、トナー濃度の制御目標値を徐々に低下させていく構成を採用している。かかる構成では、トナー濃度の制御目標値を徐々に低下させていくに従って、トナー転写率を徐々に低下させていくことがわかった。よって、第1の画像形成装置801Aと、第2の画像形成装置801Bとで、磁性キャリアの累積使用時間に大きな差があると、その差によるトナー濃度の制御目標値の大きな差に起因して、それら画像形成装置でトナー転写率に大きな差を発生させることがあった。図8は、変形例に係る画像形成システムの現像装置7における磁性キャリアの累積使用時間と、トナーの平均帯電量絶対値との関係を示すグラフである。磁性キャリアの累積使用時間がある程度増加し、それに伴ってトナー濃度の制御目標値が引き下げられると、濃度低下分だけ磁性キャリア粒子とトナー粒子との摺擦が活発になる。すると、グラフに示すように、トナー濃度の制御目標値の引き下げに伴うトナーの平均帯電量の上昇が起こる。図8の例では、トナー濃度の制御目標値が経時的に2回に渡って補正され、その度に現像装置内のトナーの平均帯電量が上昇している様子を示している。このような平均帯電量の上昇が起こると、その分だけトナー転写率が低下してしまうのである。そこで、本実施の形態に係る画像形成システムにおいては、上述した定着処理履歴条件の情報に代えて、磁性キャリアの累積使用時間、あるいはトナー濃度の制御目標値の情報を連絡通信装置80に取得させ、その取得結果に基づいて、目標付着量を補正するようになっている。磁性キャリアの累積使用時間については、磁性キャリア又は現像装置の交換の実行を示す情報をユーザーから受け付けたときからの現像装置の累積作動時間を、キャリア累積使用時間として算出させればよい。この場合、磁性キャリアの累積使用時間の情報を、トナー濃度の制御目標値の情報として間接的に取得させていることになる。つまり、本実施の形態に係る画像形成システムでは、前者の情報が後者の情報と同意となる。図9は、磁性キャリアの累積使用時間あるいはトナー濃度の制御目標値の低下量と、適正トナー付着量との関係を示すグラフである。適正トナー付着量とは、感光体4の表面上のトナー像に対するトナー付着量であって、そのトナー付着量であれば、前記累積使用時間の条件下におけるトナー転写率で目標画像濃度が得られるトナー付着量を示している。図示のように、磁性キャリアの累積使用時間の増加に伴って、適正トナー付着量が段階的に大きくなっていく。これは、目標画像濃度が得られるトナー付着量を示している。図示のように、磁性キャリアの累積使用時間の増加に伴って、トナー濃度の制御目標値が段階的に引き下げられ、その度にトナー転写率が低くなっていくからである。連絡通信装置80は、図9に示すグラフあるいはそのアルゴリズムを記憶している。そして、第1面プリント用の第1の画像形成装置801Aと、第2面プリント用の第2の画像形成装置801Bとについてそれぞれ、磁性キャリアの累積使用時間と、前述のグラフあるいはアルゴリズムとに基づいて適正トナー付着量を特定し、特定結果を目標付着量として画像形成装置に送信する。それぞれの画像形成装置で、磁性キャリアの累積使用時間に応じた適切トナー付着量をそれぞれ目標付着量とする。これにより、画像形成装置間においては、トナー転写率の差に応じた適切な付着量差分が設けられることになる。よって、機間において、磁性キャリアの累積使用時間の差に起因する紙面上での画像濃度差の発生を抑えることができる。次に、以上のように構成された本実施の形態の画像形成システムによる画像形成処理について説明する。図10は、実施の形態3の画像形成処理のシーケンス図である。まず、第1の画像形成装置801A、第2の画像形成装置801Bのそれぞれの通信部830が、定着処理履歴条件を連絡通信装置800に送信するステップS31,S32。そして、連絡通信装置800では、通信部811が定着処理履歴条件を受信し、定着処理履歴条件により、第1面表面のプリント用、第2面裏面プリント用の画像形成装置を判断するステップS33。本実施の形態では、第1の画像形成装置801Aが第1面表面のプリント用、第2の画像形成装置801Bが第2面裏面プリント用と判断される。次に、第1の画像形成装置801A、第2の画像形成装置801Bのそれぞれの累積使用時間算出部833が磁性キャリアの累積使用時間を算出するステップS34,S35。そして、第1の画像形成装置801A、第2の画像形成装置801Bのそれぞれの通信部830が、算出した磁性キャリアの累積使用時間を連絡通信装置800に送信するステップS36,S37。そして、連絡通信装置800では、目標付着量決定部810が、図5の関係を用いて、第1の画像形成装置801Aの磁性キャリアの累積使用時間が長い程高い値になるように、第1の画像形成装置1Aに対するトナーの目標付着量である第1目標値を算出するステップS38。また、目標付着量決定部810が、同様に、第2の画像形成装置801Bの磁性キャリアの累積使用時間が長い程高い値になるように、第2の画像形成装置801Bに対するトナーの目標付着量である第2目標値を算出するステップS39。そして、連絡通信装置800の通信部811は、算出した第1目標値を第1の画像形成装置801Aに送信しステップS40、算出した第2目標値を第1の画像形成装置801Bに送信するステップS41。そして、実施の形態1と同様に、第1の画像形成装置801A、第2の画像形成装置802Aのそれぞれでは、第1目標値または第2目標値を受信して、作像条件を補正し、画像形成を行うステップS42~S45。このように本実施の形態によれば、トナー濃度の制御目標条件の違いに起因するトナー転写率の差があっても、その差に応じた目標付着量の差を生じせしめるように第1面プリント用と第2面プリント用とでそれぞれ目標付着量を補正することで、紙面に対するトナー付着量を第1面と第2面とで同じにすることができる。また、本実施の形態によれば、トナー濃度の低下に伴うトナー転写率の低下による紙面に対するトナー転写量の低下を、感光体4上のトナー像に対するトナー付着量の増加で補って、紙面上での画像濃度を目標画像濃度に近づけることができる。なお、磁性キャリアの累積使用時間だけでなく、その累積使用時間と定着処理履歴情報との組合せに基づいて、適切トナー付着量を特定させるようにしてもよい。このようにすれば、ウェブWの定着処理履歴の有無による機間でのトナー転写率の差に起因する画像濃度差と、磁性キャリアの累積使用時間の差による機間でのトナー転写率の差に起因する画像濃度差との両方を抑えることができる。なお、上記で説明した実施の形態および変形例に本発明が限定されるものではない。"