帯状の板ばね材を円環状に曲げて形成されたクランプ本体12と、前記クランプ本体12の両端部から半径方向に起立する一対の操作部13、21とを備え、前記クランプ本体12の弾性復元力による縮径によりホース32の締付けを可能とし、前記一対の操作部13、21を互いに接近させることにより前記クランプ本体12が弾性変形を利用して拡径されるホースクランプ10において、前記クランプ本体12の一方の操作部13側に係止部14が形成され、前記クランプ本体12の他方の操作部21側に前記係止部14を係脱可能に係合する係合部22が形成され、前記係合部22に対する前記係止部14の係合により前記クランプ本体12が拡径状態に保持され、前記クランプ本体12を拡径状態から縮径させるときは、前記他方の操作部21に対して前記一方の操作部13を接近させるとともにクランプ本体12の軸方向で相反する方向へ移動させることにより、前記係合部22に対する前記係止部14の係合が解除されるホースクランプ10であって、前記クランプ本体12の両端部の間に、前記ホース32の締付け時においてクランプ本体12の軸方向に略当接しかつホース32を押圧する漏れ防止部が設けられているホースクランプ10。請求項1に記載のホースクランプ10であって、前記漏れ防止部は、他方の操作部21側における一方の操作部13側の対向側縁に突出されかつ周方向に延びる先端縁を有する漏れ防止片28と、一方の操作部13側における他方の操作部21側に対向側縁に形成されかつ前記漏れ防止片28の先端縁に少なくとも点接触状に当接可能な当接部16とにより構成されているホースクランプ10。請求項1又は2に記載のホースクランプ10であって、前記クランプ本体12の一方の操作部13側と他方の操作部21側との間に、前記係合部22に対する前記係止部14の係合の解除時において前記他方の操作部21側に対する前記一方の操作部13側のクランプ本体12の軸方向で相反する方向への拡開を規制する拡開規制部が設けられているホースクランプ10。請求項1~3のいずれか1つに記載のホースクランプ10であって、前記一対の操作部13、21がいずれも1本足状に形成されているホースクランプ10。前記従来例のホースクランプ100によると、ホースの締付け時において、クランプ本体101の両端部の間すなわちテーパー部106の相互間に隙間100Sが存在することになる。隙間100Sは、周方向に螺旋状に連続しかつその周方向の両端部が開口する隙間である。したがって、クランプ本体101の両端部の間の隙間100Sにおいて、ホースに対してクランプ本体101により締付けられない部分すなわち面圧が低い部分が発生する。このため、その面圧が低い部分において、ホースが内部の流体圧によって膨れやすく、ホース内の流体が外部に漏れる漏れ流路が発生するという問題があった。本発明が解決しようとする課題は、ホースの締付け時における漏れ流路の発生を防止することのできるホースクランプを提供することにある。前記課題は、請求の範囲に記載された構成を要旨とするホースクランプにより解決することができる。すなわち、第1の発明に係るホースクランプによると、帯状の板ばね材を円環状に曲げて形成されたクランプ本体と、前記クランプ本体の両端部から半径方向に起立する一対の操作部とを備え、前記クランプ本体の弾性復元力による縮径によりホースの締付けを可能とし、前記一対の操作部を互いに接近させることにより前記クランプ本体が弾性変形を利用して拡径されるホースクランプにおいて、前記クランプ本体の一方の操作部側に係止部が形成され、前記クランプ本体の他方の操作部側に前記係止部を係脱可能に係合する係合部が形成され、前記係合部に対する前記係止部の係合により前記クランプ本体が拡径状態に保持され、前記クランプ本体を拡径状態から縮径させるときは、前記他方の操作部に対して前記一方の操作部を接近させるとともにクランプ本体の軸方向で相反する方向へ移動させることにより、前記係合部に対する前記係止部の係合が解除されるホースクランプであって、前記クランプ本体の両端部の間に、前記ホースの締付け時においてクランプ本体の軸方向に略当接しかつホースを押圧する漏れ防止部が設けられている。このように構成すると、他方の操作部側の係合部に一方の操作部側の係止部を係合することにより、クランプ本体が拡径状態いわゆる仮組み状態に保持される。また、仮組み状態のクランプ本体内にホースを挿入した状態で、他方の操作部に一方の操作部を接近させ、係合部に対する係止部の係合を解除すると、クランプ本体が弾性復元力により縮径する。これにより、クランプ本体の弾性復元力によりホースが締付けられる。そして、ホースの締付け時において、クランプ本体の両端部の間が漏れ防止部を介してクランプ本体の軸方向に略当接し、その漏れ防止部がホースを押圧する。したがって、ホースにおけるクランプ本体の両端部の間の隙間でクランプ本体による面圧が低い部分に発生する漏れ流路を、漏れ防止部の押圧によって遮断することができる。これによって、ホースの締付け時に発生するホース内の流体の漏れを防止することができる。なお、本明細書でいう略当接とは、当接又は近接することをいう。また、第2の発明に係るホースクランプによると、請求項1に記載のホースクランプであって、前記漏れ防止部は、他方の操作部側における一方の操作部側の対向側縁に突出されかつ周方向に延びる先端縁を有する漏れ防止片と、一方の操作部側における他方の操作部側に対向側縁に形成されかつ前記漏れ防止片の先端縁に少なくとも点接触状に当接可能な当接部とにより構成されている。このように構成すると、ホースの締付け時において、クランプ本体の他方の操作部側の漏れ防止片の先端縁に、一方の操作部側の当接部が少なくとも点接触状に略当接し、漏れ防止片がホースを押圧する。したがって、漏れ防止片と当接部とにより構成された漏れ防止部によって、ホースの締付け時に発生するホース内の流体の漏れを防止することができる。なお、本明細書でいう少なくとも点接触状には、1点又は複数の点接触状、又は、線接触状が含まれる。また、第3の発明に係るホースクランプによると、請求項1又は2に記載のホースクランプであって、前記クランプ本体の一方の操作部側と他方の操作部側との間に、前記係合部に対する前記係止部の係合の解除時において前記他方の操作部側に対する前記一方の操作部側のクランプ本体の軸方向で相反する方向への拡開を規制する拡開規制部が設けられている。このように構成すると、係合部に対する係止部の係合の解除時において、クランプ本体の一方の操作部側と他方の操作部側との間に設けられた拡開規制部により、他方の操作部側に対する一方の操作部側のクランプ本体の軸方向で相反する方向への拡開が規制される。このため、ホースに対してクランプ本体が斜めに組付けられたり、クランプ本体12の両端部の間の隙間が拡大したりすることによるクランプ本体の組付不良を防止し、その組付不良に起因するホース内の流体の漏れを防止することができる。また、第4の発明に係るホースクランプによると、請求項1~3のいずれか1つに記載のホースクランプであって、前記一対の操作部がいずれも1本足状に形成されている。このように構成すると、一方の操作部が1本足状に形成されかつ他方の操作部が2本足状に形成される場合と比べて、ホースクランプをクランプ本体の軸方向にコンパクト化することができる。以下、本発明を実施するための形態について図面を用いて説明する。図1はホースクランプの自由状態を示す正面図、図2はホースクランプの展開図である。図2に示すように、ホースクランプの展開形状に基づいて、金属製の帯状の板ばね材からなるブランク11がプレス成形により形成されており、そのブランク11を曲げ成形することによってホースクランプ10図1参照が形成されている。なお、図2にはホースクランプ10の各部に相当する符号が付されている。図1に示すように、ホースクランプ10は、前記ブランク11の主体部分を円環状に曲げて形成してなるクランプ本体12と、そのブランク11の両端部をクランプ本体12の両端部から半径方向外方に起立状に折り曲げてなる一対の操作片13、21とからなる。両操作片13、21は、いずれも1本足状に形成されている。また、クランプ本体12は、両操作片13、21を互いに接近させたときに弾性変形を利用して拡径される。また、クランプ本体12が拡径状態から弾性復元力により縮径するときにホースの締付けが可能である。なお、両操作片13、21は本明細書でいう操作部にそれぞれ相当する。また、説明の都合上、一方の操作片13を第1操作片13といい、他方の操作片21を第2操作片21という。また、ホースクランプ10における方位は、図1の正面図を基準として定めることにする。また、クランプ本体12の前後方向は、軸方向、幅方向に相当する。前記クランプ本体12は、その周方向の中央部から各操作片13、21側の端部に向かって次第に先細り状をなすように形成されている。詳しくは、図2に示すように、ブランク11において、クランプ本体12の第1操作片13側の半体部の前側縁12aは、ブランク11の中心線11Lに直交する直線状に形成されている。また、クランプ本体12の第1操作片13側の半体部の後側縁は、クランプ本体12の中央部付近から第1操作片13側の先端部側に向かって延びる基部側テーパー部12bと先端側テーパー部12cとを有する2段テーパー状に形成されている。基部側テーパー部12bと先端側テーパー部12cとは後側縁を凹状に形成している。すなわち、先端側テーパー部12cは、基部側テーパー部12bと比べて緩やかなテーパー状をなしている。また、クランプ本体12の第1操作片13側の半体部に対して、その第2操作片21側の半体部は、ブランク11の中心点11Cを中心として点対称状に形成されている。このため、クランプ本体12の第2操作片21側の半体部には、ブランク11の中心線11Lに直交する直線状の後側縁12d、及び、クランプ本体12の中央部付近から第2操作片21側の先端部側に向かって延びる基部側テーパー部12eと先端側テーパー部12fとを有する2段テーパー状の前側縁が形成されている。また、第2操作片21は、クランプ本体12の第1操作片13側の半体部の前側縁12aと同一平面上に位置する前側縁を有する幅広状に形成されている。前記クランプ本体12を中央部から各操作片13、21側の端部に向かって次第に先細り状をなすように形成することにより、クランプ本体12の形状をカスチリアーノの定理に適合する形状に近付けることができる。このため、クランプ本体12の内径の変化にともなう真円度を向上し、面圧分布を均等化することができる。なお、クランプ本体12の第1操作片13側の半体部の後側縁、及び、その第2操作片21側の半体部の前側縁は、2段テーパー状に限らず、1段テーパー状に形成してもよい。図1に示すように、前記クランプ本体12が円環状に曲げて形成されたときは、前記第1操作片13側の半体部の後側縁と、第2操作片21側の半体部の前側縁とがクランプ本体12の軸方向幅方向に行き違い状態をもって対向される。すなわち、クランプ本体12は、第1操作片13側の端部が第2操作片21側の端部の前側図1において紙面表側に位置する状態となるように、中空円筒状に曲げ成形されている。また、ホースクランプ10の自由状態図1参照において、両操作片13、21は、互いに平行状をなす状態で正対する中立状態となる。また、ホースクランプ10の自由状態において、クランプ本体12の軸方向に対向する第1操作片13側の端部の後側縁と、その第2操作片21側の端部の前側縁との間の隙間が最小となる。なお、図3は第1操作片の周辺部を示す斜視図、図4は第2操作片の周辺部を示す斜視図である。図3に示すように、前記クランプ本体12における第1操作片13側の端部の後側部には、係止爪14が形成されている。係止爪14は、クランプ本体12の半径方向外方への傾斜状の切り起こしによって形成されている。なお、係止爪14は本明細書でいう係止部に相当する。また、クランプ本体12における第1操作片13側の端部の後側部には、係止爪14に対して第1操作片13側に位置する案内縁15が形成されている。案内縁15は、クランプ本体12の第1操作片13側の端部の幅前後方向の幅を基部側が狭く、先端側第1操作片13側が広くなるように、所定の勾配をもって傾斜状に形成されている。図4に示すように、前記第2操作片21の外側面第1操作片13に対して相反する側の面には、係合凹部22が形成されている。係合凹部22は、前記係止爪14図3参照を係脱可能に係合可能に形成されている。なお、係合凹部22は本明細書でいう係合部に相当する。また、係合凹部22は、少なくとも係止爪14の係合解除方向への位置ずれ、及び、クランプ本体12の半径方向内方への係止爪14の位置ずれを防止する形状であればよい。前記第2操作片21の前側部には、前記クランプ本体12側において第1操作片13に対して相反する方向へ突出する拡開規制片24がL字状の折り曲げによって形成されている。また、第2操作片21の前記係合凹部22側と拡開規制片24側との間には、逆U字溝状の開口溝25が形成されている。また、ホースクランプ10の自由状態すなわち両操作片13、21が正対する中立状態において、開口溝25と前記係止爪14とはクランプ本体12の軸方向に整合する。なお、拡開規制片24と前記係止爪14とは本明細書でいう拡開規制部を構成している。図1に示すように、前記クランプ本体12における第2操作片21側の端部の前側部には、凹溝状の受入溝26図2参照が形成されている。受入溝26の第2操作片21側の溝壁は案内縁27となっている。案内縁27は、クランプ本体12の第2操作片21側の端部の幅短手方向の幅を基部側が狭く、先端側第2操作片21側が広くなるように、所定の勾配をもって傾斜状に形成されている。また、案内縁27は、前記第1操作片13側の案内縁15と当接可能でかつ摺動可能に形成されている。なお、両案内縁15、27は本明細書でいう案内機構を構成している。前記クランプ本体12における第2操作片21側の端部の前側縁対向側縁には、前記受入溝26に対して基部側に位置する漏れ防止片28図2が突出されている。漏れ防止片28の前端縁先端縁は、所定の長さLe図2参照をもって周方向に延びる直線状に形成されている。また、漏れ防止片28の先端縁には、ホースクランプ10のホース締付け状態後述するのクランプ本体12における第1操作片13側の端部の後側縁対向側縁のうちの案内縁15と第1操作片13の基端部クランプ本体12の折り曲げ終端部13aとの間に設定された当接部符号、16を付すが点接触状に当接可能となっている。なお、漏れ防止片28と当接部16とは本明細書でいう漏れ防止部を構成している。次に、前記ホースクランプ10を用いてホースを締付ける場合を説明する。まず、自由状態におけるホースクランプ10図1参照の両操作片13、21を、プライヤー、ペンチ等の工具30図5参照により把持しかつクランプ本体12の弾性変形を利用して互いに接近させる。これにより、クランプ本体12が拡径されていくとともに、第2操作片21の開口溝25内を第1操作片13側の係止爪14が通過する。そして、第2操作片21に対して第1操作片13を、クランプ本体12の弾性変形を利用して軸方向で対向する方向すなわち後方図1において紙面裏方へオフセットさせた状態位置ずれさせた状態で、前記工具30による両操作片13、21に対する把持を解放する。すると、クランプ本体12の弾性復元力をもって、第2操作片21の係合凹部22に第1操作片13側の係止爪14が係合する図7参照。これにより、クランプ本体12が拡径状態に保持される図5~図7参照。この状態をホースクランプ10の仮組み状態という。なお、図5はホースクランプの仮組み状態を示す正面図、図6は同じく平面図、図7は同じく両操作片の周辺部を示す斜視図である。図6に示すように、前記ホースクランプ10の仮組み状態では、第2操作片21側の受入溝26内に、クランプ本体12における第1操作片13側の端部の案内縁15を含む後側半部が嵌合されるとともに、受入溝26の案内縁27と第1操作片13側の案内縁15とが近接される。なお、ホースクランプ10は、例えば仮組み状態でホースの締付作業に係る作業現場に搬入される。また、ホースクランプ10を、自由状態で作業現場に搬入し、作業現場において仮組みしてもよい。次に、ホースの締付作業に係る作業現場においては、仮組み状態のホースクランプ10図5参照のクランプ本体12内にホース32を挿入し、そのホース32をその弾性変形を利用して接続パイプ34に嵌め込んだ後、接続パイプ34に対するホース32の締結部分にホースクランプ10を位置させる。そして、ホースクランプ10の両操作片13、21を、プライヤー、ペンチ等の工具30により把持しかつクランプ本体12の弾性変形を利用して互いに接近させる図8参照。なお、図8は仮組みの解除状態を示す平面図である。すると、図8に示すように、第2操作片21の係合凹部22から第1操作片13側の係止爪14が離脱するにともない、第2操作片21側の案内縁27に対する第1操作片13側の案内縁15図6参照の摺動接触によって、第2操作片21に対して第1操作片13がクランプ本体12の軸方向で相反する方向すなわち前方図8において下方へ押しやられる。また、第2操作片21に対する第1操作片13のオフセットによる弾性復元力いわるオフセット反力によっても、第2操作片21に対して第1操作片13がクランプ本体12の軸方向で相反する方向すなわち前方図8において下方へ押しやられる。これにより、第2操作片21に第1操作片13が正対又は略正対するとともに、第2操作片21の開口溝25と第1操作片13側の係止爪14とがクランプ本体12の軸方向に整合及び略整合する。続いて、前記工具30図5参照による両操作片13、21に対する把持を解放すると、クランプ本体12が弾性復元力により縮径する。このとき、第2操作片21の開口溝25内を第1操作片13側の係止爪14が通過する。また、弾性復元力により縮径するクランプ本体12は、ホース32を接続パイプ34に締付ける図9参照。なお、図9はホースクランプのホース締付け状態を示す正面図、図10は同じく平面図である。上記したホースクランプ10によると、ホース32の締付け時図9及び図10参照において、クランプ本体12の両端部の間すなわち第2操作片21側の漏れ防止片28の先端縁前端縁と第1操作片13側の当接部16とが、クランプ本体12の軸方向に略当接する図10参照。また、漏れ防止片28が、クランプ本体12と共にホース32を接続パイプ34に押圧する図9参照。したがって、ホース32におけるクランプ本体12の両端部の間の隙間でクランプ本体12による面圧が低い部分に発生する漏れ流路を、漏れ防止片28の押圧によって遮断することができる。これによって、ホース32の締付け時に発生するホース32内の流体の漏れを防止することができる。なお、漏れ防止片28の先端縁前端縁と当接部16とは、当接することが望ましいが、近接することでもよい。また、ホース32の締付け時において、クランプ本体12の第2の操作片21側の漏れ防止片28の先端縁に、第1の操作片13側の当接部16が点接触状に略当接し、漏れ防止片28がホース32を押圧する。したがって、漏れ防止片28と当接部16とにより構成された漏れ防止部によって、ホース32の締付け時に発生するホース32内の流体の漏れを防止することができる。また、図9に示すように、ホース32の締付け時におけるホース32の肉厚の範囲をT±tとし、接続パイプ34のパイプ外径の範囲をD±dとし、ホースクランプ10のクランプ本体12の内径をAとしたとき、クランプ本体12の内径Aの最大値Amaxは、Amax=DdTt×2で表される。また、クランプ本体12の内径Aの最小値Aminは、Amin=D-dT-t×2で表される。したがって、クランプ本体12の内径の範囲Amin~Amax内において、漏れ防止片28の先端縁前端縁と第1操作片13側の当接部16とが点接触可能となるように、漏れ防止片28の先端縁前端縁の長さLeが設定されている図2参照。また、前記漏れ防止片28の先端縁前端縁の長さLeに対応する範囲をθラジアンとし、前記ホース32の締付け時におけるホースクランプ10において、ブランク11図2参照の中心線11Lから第1操作片13の基端部13aまでの長さをLとすると、範囲θは、2π-2L/Amin<θ<2π-2L/Amaxで表される図9参照。また、第2操作片21の係合凹部22に対する第1操作片13側の係止爪14の係合の解除時において、クランプ本体12のオフセット反力によって、第2操作片21側に対して第1操作片13側が拡開すなわちクランプ本体12の軸方向で相反する方向すなわち前方へ押し戻しされ過ぎたり、あるいは、第2操作片21側の案内縁27に対する第1操作片13側の案内縁15の摺動接触によって、第1操作片13側が同方向へ勢いよく移動され過ぎたりする場合がある。このような場合、そのままのホースクランプ10でホース32を接続パイプ34に締付けると、ホース32に対してクランプ本体12が斜めに組付けられたり、クランプ本体12の両端部の間の隙間が拡大したりすることで、クランプ本体12の組付不良が発生することが予想される。しかしながら、前記ホースクランプ10によると、第2操作片21の係合凹部22に対する第1操作片13側の係止爪14の係合の解除時において、第2操作片21側に対して第1操作片13側が拡開するときは、第2操作片21の拡開規制片24に対して第1操作片13側の係止爪14が当接する図11参照。なお、図11は拡開規制片の作用を示す平面図である。図11に示すように、第2操作片21の拡開規制片24に対して第1操作片13側の係止爪14が当接することによって、その拡開が規制されることになる。このため、ホース32に対するクランプ本体12の組付不良を防止し、その組付不良に起因するホース32内の流体の漏れを防止することができる。このことは、両操作片13、21が正対する中立状態から第2操作片21側に第1操作片13側がオフセットされた状態で係合凹部22に係止爪14が係合されることにより仮組み状態とされるホースクランプ10において、係合凹部22に対する係止爪14の係合の解除時に、クランプ本体12のオフセット反力により第2操作片21側に対して第1操作片13側が拡開することが予想される場合に有効といえる。また、両操作片13、21がいずれも1本足状に形成されている。したがって、例えば第1操作片13が1本足状に形成されかつ第2操作片21が2本足状に形成される場合と比べて、ホースクランプ10をクランプ本体12の軸方向幅方向にコンパクト化することができる。次に、前記ホースクランプ10の変形例1~4について説明する。なお、図12及び図13は係止爪の周辺部を示す斜視図、図14及び図15は拡開規制片の周辺部を示す斜視図である。[変形例1]変形例1は、前記実施形態におけるホースクランプ10の係止爪14の変形例である。すなわち、図12に示すように、クランプ本体12における第1操作片13側の端部にU字状のスリット17が形成され、そのスリット17による爪状部が半径方向外方に傾斜状に起こされることにより係止爪14符号、Aを付すが形成されている。[変形例2]変形例2は、前記実施形態におけるホースクランプ10の係止爪14の変形例である。すなわち、図13に示すように、クランプ本体12における第1操作片13側の端部の後側縁に突出する突出片を半径方向外方へ起立状に折り曲げることにより、係止爪14符号、Bを付すが形成されている。係止爪14Bの先端部には、第2操作片21の係合凹部22図4参照に係合する突起18が形成されている。[変形例3]変形例3は、前記実施形態におけるホースクランプ10の拡開規制片24の変形例である。すなわち、図14に示すように、クランプ本体12における第2操作片21の開口溝25側の側縁部に突出する突出片を起立状に折り曲げることにより、拡開規制片24符号、Aを付すが形成されている。[変形例4]変形例4は、前記実施形態におけるホースクランプ10の拡開規制片24の変形例である。すなわち、図15に示すように、クランプ本体12における第2操作片21の前側縁に突出する突出片を起立状に折り曲げることにより、拡開規制片24符号、Bを付すが形成されている。また、前記実施形態から請求の範囲に記載した技術的事項以外に把握できる技術的事項について記載する。1請求項1~3のいずれか1つに記載のホースクランプであって、一対の操作部が正対する中立状態からクランプ本体の軸方向で対向する方向へオフセットされた状態で他方の操作部側の係合部に一方の操作部側の係止部を係合することにより、クランプ本体が拡径状態に保持されるホースクランプ。2請求項1~3、前記1項のいずれか1つに記載のホースクランプであって、前記クランプ本体の両端部間には、他方の操作部に対して一方の操作部を接近させたときに操作部を幅方向外方実施形態において前方へ案内する案内機構が設けられているホースクランプ。本発明は前記した実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における変更が可能である。例えば、漏れ防止部は、クランプ本体12の両端部の間に、ホース32の締付け時においてクランプ本体12の軸方向に略当接しかつホース32を押圧する構成であればよく、例えば、漏れ防止片28をクランプ本体12の第2操作片21側の端部に代えて第1操作片13側の端部に設け、クランプ本体12の第1操作片13側の端部に代えて第2操作片21側の端部に設けてもよい。また、前記実施形態では、漏れ防止片28の先端縁前端縁に当接部16を点接触させたが、漏れ防止片28の先端縁前端縁に当接部16を線接触可能に形成してもよい。また、拡開規制部は、両操作部間に、係合凹部22に対する係止爪14の係合の解除時において他方の操作部に対する一方の操作部のクランプ本体12の軸方向で相反する方向への拡開を規制する構成であればよく、例えば、第2操作片21側に対して第1操作片13側あるいは第1操作片13側の端部に対応する拡開規制部を設けてもよいし、第1操作片13に対して第2操作片21あるいは第2操作片21側の端部に対応する拡開規制部を設けてもよい。また、案内機構を構成する両案内縁15、27のいずれか一方の案内縁は、他方の案内縁に対して点接触状に当接可能な当接部として形成してもよい。また、案内機構は省略することも可能である。また、前記実施形態では、第2操作片21を1本足状に形成したが、第1操作片13を潜らせるタイプの2本足状に形成してもよい。また、両案内縁案内機構15、27は省略することもできる。また、ホースクランプ10は、金属製に代え、樹脂製に代えてもよい。また、第2操作片21の係合凹部22は、第2操作片21を肉厚方向に貫通する係止孔部に代えてもよい。また、第2操作片21の係合凹部22を省略し、第2操作片21自体を係合部として設定してもよい。