"第1の通信装置が、拡散符号を用いて拡散変調された既知の同期シンボルを複数含む通信データを第1の周波数に周波数変換して送信し、第2の通信装置は、受信した前記通信データを第2の周波数に周波数変換した後に、前記通信データと前記同期シンボルで構成される参照信号との相関値に基づいて同期タイミングの検出処理を行う通信システムであって、前記第1の通信装置は、前記第2の周波数に周波数変換された妨害波の周期に関する情報を検出する妨害波検出部と、前記同期シンボルの前記第2の周波数における送信周期を、前記検出した妨害波の周期の整数倍に設定する通信制御部と、前記通信制御部によって前記同期シンボルの送信周期が設定された前記通信データを送信する送信部とを備えることを特徴とする通信システム。前記通信制御部は、前記同期シンボルに補間シンボルを付加し、前記第2の周波数における前記同期シンボルのシンボル長と前記補間シンボルのシンボル長との和が、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍になるように、前記補間シンボルのシンボル長を設定することを特徴とする請求項1記載の通信システム。前記補間シンボルは、この補間シンボルの少なくとも一部を含む前記通信データの受信系列と前記参照信号との相関値が最も低くなるデータに設定されることを特徴とする請求項2記載の通信システム。前記送信部は、前記通信データを送信する場合、前記同期シンボルを送信した後、次の前記同期シンボルを送信するまで送信動作を停止する送信動作停止期間を設け、前記通信制御部は、前記第2の周波数における前記同期シンボルのシンボル長と前記送信動作停止期間との和が、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍になるように、前記送信動作停止期間の時間長さを設定することを特徴とする請求項1記載の通信システム。前記通信制御部は、前記第2の周波数における前記同期シンボルのシンボル長を、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍に設定することを特徴とする請求項1記載の通信システム。前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔を一定に設定したテストパケットを用い、複数の前記同期シンボルの送信間隔が互いに異なる複数の前記テストパケットから順次選択したテストパケットを前記送信部から送信し、前記テストパケットを受信した前記第2の通信装置が前記同期タイミングを検出した時に返信する返信信号を受信した場合、この返信信号のトリガとなった前記テストパケットの前記第2の周波数における前記同期シンボルの送信間隔が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定し、前記テストパケットの送信処理を停止することを特徴とする請求項1乃至5いずれか記載の通信システム。前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔を一定に設定したテストパケットを用い、複数の前記同期シンボルの送信間隔が互いに異なる複数の前記テストパケットから順次選択したテストパケットを前記送信部から送信し、前記第2の通信装置は、受信した前記テストパケットを用いた同期タイミングの検出処理を行い、この同期タイミングの検出周期に関する周期情報を付加した返信信号を返信し、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、前記返信信号に付加された前記周期情報に基づいて、前記第2の周波数における前記同期タイミングの検出周期が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定し、前記テストパケットの送信処理を停止することを特徴とする請求項1乃至5いずれか記載の通信システム。前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔を一定に設定したテストパケットを用い、複数の前記同期シンボルの送信間隔が互いに異なる複数の前記テストパケットから順次選択したテストパケットを前記送信部から送信し、前記第2の通信装置は、受信した前記テストパケットを用いた同期タイミングの検出処理を行い、この同期タイミングの検出周期に関する周期情報を付加した返信信号を、前記同期タイミングの検出周期で返信し、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、前記第2の周波数における前記返信信号の受信周期と前記返信信号に付加されている前記周期情報とが一致した場合、前記第2の周波数における前記返信信号の受信周期が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定し、前記テストパケットの送信処理を停止することを特徴とする請求項1乃至5いずれか記載の通信システム。前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔の各々を互いに異なる値に設定したテストパケットを前記送信部から送信し、前記第2の通信装置は、受信した前記テストパケットを用いた同期タイミングの検出処理を行い、この同期タイミングの検出周期で、返信信号を返信し、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、前記第2の周波数における前記返信信号の受信周期が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定することを特徴とする請求項1乃至5いずれか記載の通信システム。前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔の各々を互いに異なる値に設定したテストパケットを前記送信部から送信し、前記第2の通信装置は、受信した前記テストパケットを用いた同期タイミングの検出処理を行い、この同期タイミングの検出周期に関する周期情報を付加した返信信号を返信し、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、前記返信信号に付加された前記周期情報に基づいて、前記第2の周波数における前記同期タイミングの検出周期が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定することを特徴とする請求項1乃至5いずれか記載の通信システム。前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔の各々を互いに異なる値に設定したテストパケットを前記送信部から送信し、前記第2の通信装置は、受信した前記テストパケットを用いた同期タイミングの検出処理を行い、この同期タイミングの検出周期に関する周期情報を付加した返信信号を、前記同期タイミングの検出周期で返信し、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、前記第2の周波数における前記返信信号の受信周期と前記返信信号に付加されている前記周期情報とが一致した場合、前記第2の周波数における前記返信信号の受信周期が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定することを特徴とする請求項1乃至5いずれか記載の通信システム。前記第2の通信装置は、受信した前記通信データと前記参照信号との相関値が下限閾値以上となる複数のタイミングのうち、前記相関値同士の差が差分閾値以下となるタイミングを、同期タイミングとして検出することを特徴とする請求項6乃至11いずれか記載の通信システム。前記第2の通信装置は、受信した前記通信データと前記参照信号との相関値が相関閾値以上となった場合に同期タイミングを検出することを特徴とする請求項6乃至11いずれか記載の通信システム。前記通信制御部が、前記通信データに含まれる前記同期シンボルの前記第2の周波数における送信周期を、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍に設定した後、前記第1の通信装置と前記第2の通信装置との間で通信不可状態が所定時間以上継続した場合、前記妨害波検出部は、前記妨害波の周期に関する情報を再度検出することを特徴とする請求項1乃至13いずれか記載の通信システム。前記妨害波検出部は、前記妨害波の周期に関する情報を再度検出する場合、前記同期シンボルの前記第2の周波数における送信周期を、前回検出した前記妨害波の周期の整数倍に設定したテストパケットを前記送信部から送信し、前記テストパケットを受信した前記第2の通信装置が前記同期タイミングを検出した時に返信する返信信号を受信した場合、この返信信号に基づいて、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期に関する情報を検出し、前記第2の通信装置から前記返信信号を受信しなかった場合、前記同期シンボルの送信周期を変更したテストパケットを前記送信部から送信することを特徴とする請求項14記載の通信システム。前記通信制御部は、前記通信データにおける前記同期シンボル以外のシンボルの前記第2の周波数における送信周期を、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍に設定することを特徴とする請求項1乃至15いずれか記載の通信システム。第1の通信装置が、拡散符号を用いて拡散変調された既知の同期シンボルを複数含む通信データを第1の周波数に周波数変換して送信し、この通信データを受信した第2の通信装置は、受信した前記通信データを第2の周波数に周波数変換した後に、前記通信データと前記同期シンボルで構成される参照信号との相関値に基づいて同期タイミングの検出処理を行い、前記第1の通信装置は、前記第2の周波数に周波数変換された妨害波の周期に関する情報を検出するステップと、前記第2の周波数における前記同期シンボルの送信周期を、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍に設定した前記通信データを送信するステップとを有することを特徴とする通信方法。しかしながら、上記特許文献1の技術では、最初の同期確立初期同期補足が正しいという前提があり、この技術では、初期同期補足において、信号強度に周期性のある妨害波が重畳されたときに正しい同期を確立することができない虞がある。例えば、周期性のある妨害波が重畳されていない場合、図18aに示すように、略一定の相関ピーク値が、同期シンボルの送信周期毎に検出されるので、初期同期補足において、相関閾値K100を用いて正しい同期を確立することができる。しかし、周期性のある妨害波が重畳されている場合、図18bに示すように、妨害波の信号強度の変動に応じて相関ピーク値も変動するうねりが発生し、相関ピーク値が相関閾値K100を下回る虞がある。而して、同期シンボルの送信周期毎に相関ピーク値を検出できなくなり、正しい同期を確立することができない。本発明は、上記事由に鑑みてなされたものであり、その目的は、周期性のある妨害波による影響を抑制して、初期同期補足において正しい同期を確立することができる通信システム、および通信方法を提供することにある。本発明の通信システムは、第1の通信装置が、拡散符号を用いて拡散変調された既知の同期シンボルを複数含む通信データを第1の周波数に周波数変換して送信し、第2の通信装置は、受信した前記通信データを第2の周波数に周波数変換した後に、前記通信データと前記同期シンボルで構成される参照信号との相関値に基づいて同期タイミングの検出処理を行う通信システムであって、前記第1の通信装置は、前記第2の周波数に周波数変換された妨害波の周期に関する情報を検出する妨害波検出部と、前記同期シンボルの前記第2の周波数における送信周期を、前記検出した妨害波の周期の整数倍に設定する通信制御部と、前記通信制御部によって前記同期シンボルの送信周期が設定された前記通信データを送信する送信部とを備えることを特徴とする。この発明において、前記通信制御部は、前記同期シンボルに補間シンボルを付加し、前記第2の周波数における前記同期シンボルのシンボル長と前記補間シンボルのシンボル長との和が、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍になるように、前記補間シンボルのシンボル長を設定することが好ましい。この発明において、前記補間シンボルは、この補間シンボルの少なくとも一部を含む前記通信データの受信系列と前記参照信号との相関値が最も低くなるデータに設定されることが好ましい。この発明において、前記送信部は、前記通信データを送信する場合、前記同期シンボルを送信した後、次の前記同期シンボルを送信するまで送信動作を停止する送信動作停止期間を設け、前記通信制御部は、前記第2の周波数における前記同期シンボルのシンボル長と前記送信動作停止期間との和が、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍になるように、前記送信動作停止期間の時間長さを設定することが好ましい。この発明において、前記通信制御部は、前記第2の周波数における前記同期シンボルのシンボル長を、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍に設定することが好ましい。この発明において、前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔を一定に設定したテストパケットを用い、複数の前記同期シンボルの送信間隔が互いに異なる複数の前記テストパケットから順次選択したテストパケットを前記送信部から送信し、前記テストパケットを受信した前記第2の通信装置が前記同期タイミングを検出した時に返信する返信信号を受信した場合、この返信信号のトリガとなった前記テストパケットの前記第2の周波数における前記同期シンボルの送信間隔が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定し、前記テストパケットの送信処理を停止することが好ましい。この発明において、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔を一定に設定したテストパケットを用い、複数の前記同期シンボルの送信間隔が互いに異なる複数の前記テストパケットから順次選択したテストパケットを前記送信部から送信し、前記第2の通信装置は、受信した前記テストパケットを用いた同期タイミングの検出処理を行い、この同期タイミングの検出周期に関する周期情報を付加した返信信号を返信し、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、前記返信信号に付加された前記周期情報に基づいて、前記第2の周波数における前記同期タイミングの検出周期が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定し、前記テストパケットの送信処理を停止することが好ましい。この発明において、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔を一定に設定したテストパケットを用い、複数の前記同期シンボルの送信間隔が互いに異なる複数の前記テストパケットから順次選択したテストパケットを前記送信部から送信し、前記第2の通信装置は、受信した前記テストパケットを用いた同期タイミングの検出処理を行い、この同期タイミングの検出周期に関する周期情報を付加した返信信号を、前記同期タイミングの検出周期で返信し、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、前記第2の周波数における前記返信信号の受信周期と前記返信信号に付加されている前記周期情報とが一致した場合、前記第2の周波数における前記返信信号の受信周期が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定し、前記テストパケットの送信処理を停止することが好ましい。この発明において、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔の各々を互いに異なる値に設定したテストパケットを前記送信部から送信し、前記第2の通信装置は、受信した前記テストパケットを用いた同期タイミングの検出処理を行い、この同期タイミングの検出周期で、返信信号を返信し、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、前記第2の周波数における前記返信信号の受信周期が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定することが好ましい。この発明において、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔の各々を互いに異なる値に設定したテストパケットを前記送信部から送信し、前記第2の通信装置は、受信した前記テストパケットを用いた同期タイミングの検出処理を行い、この同期タイミングの検出周期に関する周期情報を付加した返信信号を返信し、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、前記返信信号に付加された前記周期情報に基づいて、前記第2の周波数における前記同期タイミングの検出周期が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定することが好ましい。この発明において、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、1つの通信フレーム内において複数の前記同期シンボルの送信間隔の各々を互いに異なる値に設定したテストパケットを前記送信部から送信し、前記第2の通信装置は、受信した前記テストパケットを用いた同期タイミングの検出処理を行い、この同期タイミングの検出周期に関する周期情報を付加した返信信号を、前記同期タイミングの検出周期で返信し、前記第1の通信装置の前記妨害波検出部は、前記第2の周波数における前記返信信号の受信周期と前記返信信号に付加されている前記周期情報とが一致した場合、前記第2の周波数における前記返信信号の受信周期が、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期の整数倍であると判定することが好ましい。この発明において、前記第2の通信装置は、受信した前記通信データと前記参照信号との相関値が下限閾値以上となる複数のタイミングのうち、前記相関値同士の差が差分閾値以下となるタイミングを、同期タイミングとして検出することが好ましい。この発明において、前記第2の通信装置は、受信した前記通信データと前記参照信号との相関値が相関閾値以上となった場合に同期タイミングを検出することが好ましい。この発明において、前記通信制御部が、前記通信データに含まれる前記同期シンボルの前記第2の周波数における送信周期を、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍に設定した後、前記第1の通信装置と前記第2の通信装置との間で通信不可状態が所定時間以上継続した場合、前記妨害波検出部は、前記妨害波の周期に関する情報を再度検出することが好ましい。この発明において、前記妨害波検出部は、前記妨害波の周期に関する情報を再度検出する場合、前記同期シンボルの前記第2の周波数における送信周期を、前回検出した前記妨害波の周期の整数倍に設定したテストパケットを前記送信部から送信し、前記テストパケットを受信した前記第2の通信装置が前記同期タイミングを検出した時に返信する返信信号を受信した場合、この返信信号に基づいて、前記第2の周波数に周波数変換された前記妨害波の周期に関する情報を検出し、前記第2の通信装置から前記返信信号を受信しなかった場合、前記同期シンボルの送信周期を変更したテストパケットを前記送信部から送信することが好ましい。この発明において、前記通信制御部は、前記通信データにおける前記同期シンボル以外のシンボルの前記第2の周波数における送信周期を、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍に設定することが好ましい。本発明の通信方法は、第1の通信装置が、拡散符号を用いて拡散変調された既知の同期シンボルを複数含む通信データを第1の周波数に周波数変換して送信し、この通信データを受信した第2の通信装置は、受信した前記通信データを第2の周波数に周波数変換した後に、前記通信データと前記同期シンボルで構成される参照信号との相関値に基づいて同期タイミングの検出処理を行い、前記第1の通信装置は、前記第2の周波数に周波数変換された妨害波の周期に関する情報を検出するステップと、前記第2の周波数における前記同期シンボルの送信周期を、前記検出した前記妨害波の周期の整数倍に設定した前記通信データを送信するステップとを有することを特徴とする。以上説明したように、本発明では、周期性のある妨害波による影響を抑制して、初期同期補足において正しい同期を確立することができるという効果がある。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。実施形態1本実施形態の通信システムは、図1に示すように、互いに通信を行う複数の通信装置A図1では、通信装置A1,A2を示すで構成され、通信装置Aは、制御部11と、送信部12と、受信部13と、記憶部14とを備える。制御部11は、通信装置Aの各部の動作を監視制御し、通信制御部111と、妨害波検出部112とを備える。また、記憶部14は、後述の通信フレーム、同期シンボル、補間シンボル、テストパケット等の各情報を格納している。送信部12は、フレーム生成部121を備えており、フレーム生成部121は、送信情報をデジタル変調した後、この変調信号のシンボル毎に拡散符号を乗算することによって、変調信号を拡散させた通信データDTを生成する。そして、送信部12は、図示しないミキサによって中間周波数第2の周波数からRFRadioFrequency周波数第1の周波数に変換した送信データDTを、図示しないアンテナを介して送信する。拡散変調された通信データDTは、図2に示す通信フレームFAの構造を有しており、通信データDTは、プリアンブルやデータ本体の各データを以下のように通信フレームFAに格納することによって形成される。通信フレームFAは、プリアンブル部Pとデータ本体部DHとから構成され、さらにプリアンブル部Pは、同期シンボルSaと補間シンボルSbとの対を複数組設けており、さらにはその他の制御信号も含まれる。ただし、本発明の本質にかかわるのは、同期シンボルSaと補間シンボルSbであるため、以下、制御信号については省略する。同期シンボルSaは、既知のシンボル例えば0000を、該既知のシンボルに予め対応付けられている拡散符号で拡散変調したものである。また、データ本体部DHを構成するシンボルも、シンボル毎に予め対応付けられている拡散符号で拡散変調したものである。なお、以降、同期シンボルSaの拡散変調に用いた拡散符号を拡散符号Caと称し、拡散符号Caは、16チップで構成されており、同期シンボルSaは、チップ数16拡散率4の拡散シンボルに拡散変調されているものとする。なお、拡散変調前のシンボル長は4ビットであるとし、このチップ数16は一例であり、他のチップ数であってもよい。次に、受信部13は、相関演算部131、同期検出部132を備えており、図示しないアンテナで受信した通信データDTを、図示しないミキサによって中間周波数第2の周波数に変換する。そして、相関演算部131が、中間周波数に変換された通信データDTと参照信号との相関値を導出し、同期検出部132が、周期的に発生する相関ピーク値の発生タイミングを、通信データDTの同期タイミングとして検出する。参照信号とは、既知のシンボル例えば0000を、該既知のシンボルに予め対応付けられている拡散符号で拡散変調した信号、すなわち同期シンボルSaである。具体的に、受信部13の相関演算部131は、図3に示すマッチドフィルタで構成されており、受信した通信データDTをサンプリングする。サンプリングした通信データDTは、16個の格納領域を有するシフトレジスタ131aに、時系列に沿って順次格納され、シフトレジスタ131aには、通信データDTの受信系列が格納されている。サンプリング周期は、通信データDTのチップ毎のデータが、シフトレジスタ131aの格納領域に順次格納される周期に設定されており、拡散変調された通信データDTのチップ毎のデータをサンプリング可能に構成されている。そして、シフトレジスタ131aでは、新規のサンプリングデータが格納される度に、既に格納されているデータが後段にシフトする。さらに、参照信号レジスタ131bは、16個の格納領域を有しており、参照信号の符号列が格納されている。そして、乗算器131cは、シフトレジスタ131aと参照信号レジスタ131bとの互いに対応する格納領域の各データを乗算する。演算器131dは、乗算器131cが算出した16個の乗算値を足し合わせた結果を、通信データDTの受信系列と参照信号の符号列との相関値として導出する。ここで、乗算器131cは、ビット1,0を、1,-1として乗算処理を行う。同期検出部132は、演算器131dが導出した相関値に基づいて、同期タイミングを検出する。同期検出部132では、図4に示すように、時系列で並べられた相関値が相関パターンとして表される。相関パターンは、シフトレジスタ131aおよび参照信号レジスタ131bにおいて、受信系列における同期シンボルSaの起点が、参照信号の起点に一致したときに、相関値が最大相関ピーク値となる。例えば、同期シンボルSaの送信周期Tsの場合、図4に示すように送信周期Ts毎に相関ピーク値Yp0が現れるなお、送信周期Tsは、RF周波数から中間周波数に周波数変換された同期シンボルSaの送信周期を示す。そこで、同期検出部132は、下限閾値K1を設定し、この下限閾値K1以上となる相関値を抽出する。そして、下限閾値K1以上となる相関値のうち、互いの相関値同士の差ΔYが予め決められた差分閾値ΔK以下となる複数の相関値の各々を相関ピーク値Yp0として抽出し、この相関ピーク値Yp0の発生タイミングを同期タイミングとして検出する。また、互いの相関値同士の差ΔYが予め決められた差分閾値ΔK以下となる複数の相関値のうち、同期シンボルSaの設定可能な送信間隔に対応した時間間隔で並ぶ2つ以上の相関値の各々を相関ピーク値Yp0として抽出してもよい。この場合、相関ピーク値の検出精度がさらに向上する。なお、同期タイミングの検出は、一定周期この場合、同期シンボルSaの送信周期Tsで連続する3個以上の相関ピーク値同士の差が予め決められた差分閾値ΔK以下となることを条件にすることが望ましい。原理的には、2個以上の相関ピーク値同士の差が差分閾値ΔK以下となればよい。そして、受信部13は、検出した同期タイミングに同期させて、受信した通信データDTに拡散符号を乗算することによって、通信データDTを逆拡散させた変調信号を生成し、逆拡散された変調信号から情報を復調デジタル復調する。なお、フレーム生成部121は、変調信号のシンボル毎に拡散符号に置き換えるマッピングを行うことによって、通信データDTを生成してもよい。この場合、受信部13は、デマッピングによって、復調処理を行う。このように、通信装置A間の通信は、拡散符号による拡散、逆拡散を行うことによって、雑音や干渉に対する耐性を高めている。この拡散通信方式は、狭帯域の変調信号を拡散符号と呼ばれる信号によって元の信号より広い帯域に拡散させた上で送信し、受信側で同じ拡散符号によって元の変調信号を復元するものである。つまり、受信信号に含まれる変調信号は拡散符号を乗算する逆拡散処理において元の狭い帯域に戻されるが、受信信号に含まれている雑音は反対に広い帯域に拡散されるため、信号対雑音電力比が向上して雑音や干渉に対する耐性を高めることができるのである。なお、IEEE802.15.4の仕様の1つに、変調方式としてOQPSKを用いた直接拡散DDSS方式があり、送信部12および受信部13は、OQPSKを用いてデータを送受信する。なお、OQPSKは、OffsetQuadraturePhaseShiftKeyingの略称である。また、送信部12および受信部13は、複数の変調方式を切替可能に構成し、複数の変調方式からいずれか1つを切替自在に設定して、この設定した変調方式を用いてデータを送受信してもよい。例えば、BPSK、QPSK、16QAM、64QAM、256QAMからいずれか1つが選択される。BPSKは、BinaryPhaseShiftKeyingの略称であり、QPSKは、QuadraturePhaseShiftKeyingの略称であり、QAMは、QuadratureAmplitudeModulationの略称である。なお、電波法に順ずるために、通信装置Aの入出力段では、一般にフィルタ処理が施される。而して、このフィルタ処理中に受信系列がノイズや減衰等の影響を受けることを考慮して、参照信号の符号列は設定されることが好ましい。また、受信系列と参照信号の符号列との相関値は、相関値の実数成分と虚数成分との両方を考慮して算出することによって、算出精度が向上する。具体的には、送信信号:IrefjQref、受信信号:IjQ、参照信号:Iref-jQrefとすると、相関値=|IjQIref-jQref|=|IIrefQQrefjQIref-QrefI|となる。上記相関値は、実数成分および虚数成分を考慮しており、実数成分だけを考慮した相関値=|IIrefQQref|に比べて、相関値の算出精度が向上する。しかしながら、周期性のある妨害波がある場合、妨害波の信号強度の変動に応じて相関ピーク値も変動するうねりが発生し、相関ピーク値を検出できない場合がある。この場合、正しい同期を確立することができない。そこで、本通信システムでは、図2の通信フレームFAに示すように、シンボル長可変の補間シンボルSbを同期シンボルSaに付加することによって、同期シンボルSaの送信周期Tsを、妨害波周期の整数倍に一致させている。すなわち、中間周波数における同期シンボルSaの送信周期Tsを、受信部13によって中間周波数に周波数変換された妨害波の周期の整数倍に一致させている。なお、以降、同期シンボルSaの送信周期Tsを、妨害波周期の整数倍に一致させるとは、上述のように、中間周波数における同期シンボルSaの送信周期Tsを、中間周波数に周波数変換された妨害波の周期の整数倍に一致させることを意味する。したがって、通信データDTに含まれる全ての同期シンボルSaの各々における妨害波の影響を等価にし、同期シンボルSaによって発生する相関ピーク値が、妨害波によって変動する幅を略均等にすることができる。したがって、通信データDTの受信時における相関ピーク値のバラツキを抑えることができるので、周期性のある妨害波による影響を抑制して、通信データDTの初期同期補足において正しい同期を確立することができる。なお、本発明において同期シンボルSaの送信周期Tsを、妨害波周期の整数倍に一致させるとは、上記効果を奏し得る程度に、同期シンボルSaの送信周期Tsと妨害波周期の整数倍とが略一致している状態を含む。以下、補間シンボルSbの設定処理について説明する。なお、図1における通信装置A1が送信側、通信装置A2が受信側として機能するものとする。まず、通信装置A1の妨害波検出部112は、図5a~cに示すように、通信フレームF1,F2,F3,...を用いて同期シンボルSaの送信周期Tsを変動させたテストパケットPKPK1,PK2,PK3,...を、送信部12から順次送信する。通信フレームF1,F2,F3,...は、同期シンボルSaのシンボル長Taチップ数が一定で、補間シンボルSbのシンボル長Tbチップ数が互いに異なる。なお、同期シンボルSaの送信周期Ts、同期シンボルSaのシンボル長Ta,補間シンボルSbのシンボル長Tbは、中間周波数におけるテストパケットPKの各値である。例えば、図5aに示すテストパケットPK1は、チップ数16の同期シンボルSaのみを複数回連続させた通信フレームF1を用いている。この場合、同期シンボルSaのシンボル長Taとすると、同期シンボルSaの送信周期Ts1=Taとなる。図5bに示すテストパケットPK2は、チップ数16の同期シンボルSaとチップ数3の補間シンボルSb2との対を、複数組連続させた通信フレームF2を用いている。この場合、同期シンボルSaのシンボル長Ta、補間シンボルSb2のシンボル長Tb2とすると、同期シンボルSaの送信周期Ts2=TaTb2となる。図5cに示すテストパケットPK3は、チップ数16の同期シンボルSaとチップ数4の補間シンボルSb3との対を、複数組連続させた通信フレームF3を用いている。この場合、同期シンボルSaのシンボル長Ta、補間シンボルSb3のシンボル長Tb3とすると、同期シンボルSaの送信周期Ts3=TaTb3となる。すなわち、通信装置A1の妨害波検出部112は、1つの通信フレーム内において同期シンボルSaの送信間隔を一定に設定したテストパケットPKを用いる。そして、同期シンボルSaの送信間隔が互いに異なる複数のテストパケットPKから順次選択したテストパケットPKを送信する。なお、テストパケットPKの各々が用いる補間シンボルSbのチップ数は、上述の数に限定されず、任意に設定すればよい。テストパケットPKPK1,PK2,PK3,...を受信した通信装置A2は、受信部13の相関演算部131が、RF周波数から中間周波数に変換したテストパケットPKと参照信号との相関値を導出する。そして、同期検出部132が、相関ピーク値の発生タイミング同期タイミングを検出し、通信制御部111が、相関ピーク値の発生タイミングでACK信号を返信する。しかしながら、周期性のある妨害波がある場合、妨害波の信号強度の変動に応じて相関ピーク値も変動するうねりが発生し、相関ピーク値を検出できない場合がある。なお、ACK信号が、本発明の返信信号に相当する。例えば、妨害波周期の整数倍が、同期シンボルSaの送信周期Ts3に一致しているものと仮定し、図6のシーケンス図を用いて、テストパケットPK1,PK2,PK3,...を利用した妨害波周期の検出処理について説明する。まず、通信装置A1の妨害波検出部112がテストパケットPK1を送信するX1。しかし、同期シンボルSaの送信周期Ts1は、妨害波周期の整数倍に一致しないので、通信装置A2の同期検出部132では、妨害波の信号強度の変動に応じて相関ピーク値も変動するうねりが発生する。したがって、通信装置A2の同期検出部132は、相関ピーク値同士の差が予め決められた差分閾値ΔK内に収まらないため、相関ピーク値を検出できず、通信装置A2からACK信号は返信されない。そして、通信装置A1の妨害波検出部112は、テストパケットPK1を送信してから所定時間Tdが経過するまでに、通信装置A2からACK信号の返信がない場合、テストパケットPK2を送信するX2。しかし、同期シンボルSaの送信周期Ts2は、妨害波周期の整数倍に一致しないので、通信装置A2の同期検出部132では、妨害波の信号強度の変動に応じて相関ピーク値も変動するうねりが発生する。したがって、通信装置A2の同期検出部132は、相関ピーク値同士の差が予め決められた差分閾値ΔK内に収まらないため、相関ピーク値を検出できず、通信装置A2からACK信号は返信されない。そして、通信装置A1の妨害波検出部112は、テストパケットPK2を送信してから所定時間Tdが経過するまでに、通信装置A2からACK信号の返信がない場合、テストパケットPK3を送信するX3。この場合、同期シンボルSaの送信周期Ts3は、妨害波周期の整数倍に一致している。したがって、通信装置A2の同期検出部132は、複数の相関ピーク値同士の差が予め決められた差分閾値ΔK以下となるため、相関ピーク値の検出が可能となる。この場合、通信装置A2からACK信号の返信がなされるX4。通信装置A1の妨害波検出部112は、テストパケットPK3を送信してから所定時間Tdが経過するまでに、通信装置A2からACK信号を受信したので、以降のテストパケットPKの送信処理を停止する。そして、妨害波検出部112は、テストパケットPK3に含まれる同期シンボルSaの送信周期Ts3が、妨害波周期の整数倍に一致すると判定するX5。以降、通信装置A1の通信制御部111は、送信する通信データDTのプリアンブル部Pを、チップ数16の同期シンボルSaとチップ数4の補間シンボルSb3とで構成する。したがって、通信データDTに含まれる同期シンボルSaの送信周期を、妨害波周期の整数倍に一致させることができるX6。次に、補間シンボルSbのデータ構造について説明する。補間シンボルSbには、補間シンボルSbの少なくとも一部を含む受信系列と参照信号との相関値が低いことが求められる。チップ数4の補間シンボルSb3の場合、図7に示すように16パターンのデータ構造が考えられる。そして、本実施形態で用いる補間シンボルSb3は、補間シンボルSb3の少なくとも一部を含む受信系列と参照信号との相関値が最も低いいずれかのデータ構造で構成される。図7に示す16パターンの補間シンボルSb3のうち、パターン4のデータ構造0011が、参照信号との相関値が最も低く、パターン13のデータ構造1100が、参照信号との相関値が最も高いものとする。これらの2種類の補間シンボルSb3を用いたプリアンブル部Pと参照信号との相関パターンは、図8に示される。実線で示す相関パターンY1は、補間シンボルSb30011を用いたプリアンブル部Pに対応し、破線で示す相関パターンY2は、補間シンボルSb31100を用いたプリアンブル部Pに対応している。但し、この場合、参照信号の16チップのパターンは、0011111000100101とする。プリアンブル部Pは、チップ数16の同期シンボルSaと、チップ数4の補間シンボルSb3とで構成されており、相関パターンY1,Y2はともに、20チップ毎に相関ピーク値Yp1,Yp2が発生する。しかしながら、相関ピーク値以外は、相関パターンY1の相関値が、相関パターンY2の相関値に比べて概して低くなっている。したがって、補間シンボルSb3のデータ構造に0011を用いることによって、補間シンボルSb3の少なくとも一部を含む受信系列と参照信号との相関値が、相関ピーク値であると誤判定される虞を低減させることができる。また、チップ数3の補間シンボルSb2を用いる場合、図9に示すように8パターンのデータ構造が考えられる。そして、本実施形態で用いる補間シンボルSb2は、補間シンボルSb2の少なくとも一部を含む受信系列と参照信号との相関値が最も低いいずれかのデータ構造で構成される。図9に示す8パターンの補間シンボルSb2のうち、パターン2のデータ構造001が、参照信号との相関値が最も低く、パターン5のデータ構造100が、参照信号との相関値が最も高いものとする。これらの2種類の補間シンボルSb2を用いたプリアンブル部Pと参照信号との相関パターンは、図10に示される。実線で示す相関パターンY11は、補間シンボルSb2001を用いたプリアンブル部Pに対応し、破線で示す相関パターンY12は、補間シンボルSb2100を用いたプリアンブル部Pに対応している。プリアンブル部Pは、チップ数16の同期シンボルSaと、チップ数3の補間シンボルSb2とで構成されており、相関パターンY11,Y12はともに、19チップ毎に相関ピーク値Yp11,Yp12が発生する。しかしながら、相関ピーク値以外は、相関パターンY11の相関値が、相関パターンY12の相関値に比べて概して低くなっている。したがって、補間シンボルSb2のデータ構造に001を用いることによって、補間シンボルSb2の少なくとも一部を含む受信系列と参照信号との相関値が、相関ピーク値であると誤判定される虞を低減させることができる。次に、通信装置A1では、上述のように補間シンボルSbのシンボル長を設定することによって、通信データDTにおける同期シンボルSaの送信周期を、妨害波周期の整数倍に一致させた後、制御部11は、通信装置A2との通信状態を監視している。通信装置A1の妨害波検出部112は、通信装置A2との間で通信不可状態が所定時間以上継続した場合、妨害波周期を再度検出する。妨害波検出部112は、妨害波周期を再度検出するためにテストパケットPKを再送信するが、図11に示す優先順位テーブルTB1を参照して、再送信するテストパケットPKを決定する。優先順位テーブルTB1には、同期シンボルSaの送信周期Tsが互いに異なるテストパケットPK1,PK2,PK3,PK4,...の優先順位が設定されている。図11aは、初期状態における優先順位テーブルTB1の状態を示しており、テストパケットPKは、同期シンボルSaの送信周期Tsが短い順に、高い優先順位が設定されている。そして妨害波検出部112は、1回目の妨害波検出時に、妨害波周期の整数倍が、テストパケットPK3における同期シンボルSaの送信周期Ts3に一致すると判定した後、優先順位テーブルTB1を図11bのように更新する。更新後の優先順位テーブルTB1は、テストパケットPK3の優先順位が最も高く設定される。他のテストパケットPK1,PK2,PK4,...は、同期シンボルSaの送信周期Tsが短い順に、高い優先順位が設定されている。そして、妨害波検出部112は、妨害波周期を再度検出する場合、この更新後の優先順位テーブルTB1を参照し、テストパケットPK3を最初に送信する。テストパケットPK3に対するACK信号の返信がなかった場合、更新後の優先順位テーブルTB1を参照して、他のテストパケットPK1,PK2,PK4,...から優先順位の高い順に送信する。そして、通信装置A2からACK信号を受信した時点で、以降のテストパケットPKの送信処理を停止する。このように、前回の妨害波周期の整数倍に一致するテストパケットPKから優先的に試すことによって、頻繁に発生しているであろうと思われる妨害波から優先的に対応できる。また、本実施形態において、通信データDTおよびテストパケットPKに設けた補間シンボルSbの期間シンボル長Tbを、送信部12の送信動作を停止させる期間送信動作停止期間としてもよい。この場合、送信動作停止期間の時間長さをシンボル長Tbと同様に設定することによって、上記同様の効果を得ることができる。また、補間シンボルSbの送信に要する電力が不要となるので、省電力化を図ることが可能となる。また、妨害波検出処理を、以下のようにしてもよい。まず、図6のシーケンスにおいて、通信装置A1の妨害波検出部112は、テストパケットPK3の送信後に、通信装置A2からACK信号を受信したので、以降のテストパケットPKの送信処理を停止している。そして、妨害波検出部112は、テストパケットPK3に含まれる同期シンボルSaの送信周期Ts3が、妨害波周期の整数倍に一致すると判定している。しかしながら、妨害波検出部112は、シンボル長Tbが互いに異なる複数の補間シンボルSbを用いたテストパケットPKPK1,PK2,PK3,...の全てを、ACK信号の返信の有無に関わらず、順次送信してもよい。この場合、通信装置A2からACK信号が返信されるテストパケットPKが、複数あることが考えられる。そこで、通信装置A2の通信制御部111は、受信したテストパケットPKによる相関ピーク値のばらつきに関する情報相関値情報を付加したACK信号を返信する。ACK信号を受信した通信装置A1の通信制御部111は、相関値情報に基づいて、相関ピーク値のばらつきが最も小さいテストパケットPKを選択する。以降、通信装置A1の通信制御部111は、この選択したテストパケットPKにおける同期シンボルSaと補間シンボルSbとの対を、送信する通信データDTのプリアンブル部Pに用いる。また、本実施形態において、通信装置A2は、テストパケットPK受信時に、同期タイミングの検出周期でACK信号を返信してもよい。すなわち、ACK信号の返信周期が、テストパケットPKにおける同期シンボルSaの送信周期Tsに等しくなる。そして、通信装置A1の妨害波検出部112は、ACK信号の受信周期が、妨害波の周期の整数倍に一致すると判定する。また、通信装置A2は、同期タイミングの検出周期に関する情報周期情報を、ACK信号に付加してもよい。そして、通信装置A1の妨害波検出部112は、受信したACK信号に含まれる周期情報に基づいて、同期タイミングの検出周期が、妨害波の周期の整数倍に一致すると判定する。また、通信装置A2は、テストパケットPKの受信時に、周期情報を付加したACK信号を、同期タイミングの検出周期で返信してもよい。この場合、通信装置A1の妨害波検出部112は、通信装置A2からのACK信号に含まれる周期情報に基づいて判定した同期タイミングの検出周期と、ACK信号の受信周期とが一致した場合に、ACK信号の受信周期が妨害波の周期の整数倍に一致すると判定する。而して、妨害波検出の精度が向上する。実施形態2本実施形態の通信システムは、テストパケットPKのフレーム構造が実施形態1と異なり、同様の構成には同一の符号を付して説明は省略する。まず、通信装置A1の妨害波検出部112は、図12aに示すように、1つの通信フレームF11内で同期シンボルSaの送信周期Tsを変動させているテストパケットPK11を、送信部12から送信する。例えば、図12aに示すテストパケットPK11は、チップ数16の同期シンボルSaと補間シンボルSbとの対を複数組連続させている。そして、最初の同期シンボルSaは補間シンボルSbとの対を構成せず、次の同期シンボルSaはチップ数1の補間シンボルSb11との対を構成し、次の同期シンボルSaはチップ数2の補間シンボルSb12との対を構成している。以降、同期シンボルSaと対を構成する補間シンボルSbのチップ数を1ずつ増加させている。すなわち、1つの通信フレームF11内で同期シンボルSaの送信周期Tsが、Ts11,Ts12,Ts13,...Ts11<Ts12<Ts13<...と変動している。なお、チップ数の増加幅は1に限定されず、任意のチップ数に設定すればよい。ここで、同期シンボルSaのシンボル長Ta、補間シンボルSb11のシンボル長Tb11、補間シンボルSb12のシンボル長Tb12、...とする。この場合、同期シンボルSaの送信周期Ts11=Ta、送信周期Ts12=TaTb11、送信周期Ts13=TaTb12、...となる。このように構成されたテストパケットPK11は、1回の送信で、複数の周波数の妨害波に対して存在の有無を判定できる。例えば、図12b~dに示すように、送信周期Ts11は、妨害波W1の周期Tw1の2倍に一致し、送信周期Ts12は、妨害波W2の周期Tw2の2倍に一致し、送信周期Ts13は、妨害波W3の周期Tw3に一致する。すなわち、テストパケットPK11は、1回の送信で、複数の妨害波W1,W2,W3のうち、いずれかの妨害波の存在を判定できるのである。なお、図12b~dにおいて、各周期Tw1~Tw3は、受信部13によって中間周波数に変換された妨害波W1~W3の各周期を示す。テストパケットPK11を受信した通信装置A2は、受信部13の相関演算部131が、受信したテストパケットPK11と参照信号との相関値を導出する。そして、同期検出部132が、相関ピーク値から、テストパケットPK11の同期タイミングを検出する。例えば、妨害波W2図12参照が存在しているものと仮定し、図13のシーケンス図を用いて、テストパケットPK11を利用した妨害波周期の検出処理について説明する。まず、通信装置A1の妨害波検出部112がテストパケットPK11を送信するX11。通信装置A2では、相関演算部131が、テストパケットPK11と参照信号との相関値を導出し、同期検出部132が、相関ピーク値の発生タイミングを検出し、通信制御部111が、相関ピーク値の発生タイミング同期タイミングでACK信号を返信する。しかし、通信装置A2の同期検出部132では、妨害波W2の信号強度の変動に応じて相関ピーク値も変動するうねりが発生する。この場合、同期シンボルSaの送信周期Ts11,Ts13は、妨害波周期の整数倍に一致しないので、送信周期Ts11,Ts13の同期シンボルSaによる相関ピーク値は、うねりによって変動する。したがって、通信装置A2の同期検出部132は、送信周期Ts11,Ts13の同期シンボルSaによる相関ピーク値同士の差が予め決められた差分閾値ΔK内に収まらないため、相関ピーク値を検出できない。すなわち、送信周期Ts11,Ts13のタイミングでは、通信装置A2からACK信号は返信されない。一方、送信周期Ts12の同期シンボルSaによる相関ピーク値は、妨害波W2によって変動する幅が略均等になる。したがって、通信装置A2の同期検出部132は、送信周期Ts12の同期シンボルSaによる相関ピーク値のみを検出でき、この相関ピーク値の検出タイミング同期タイミングで、ACK信号を返信する。すなわち、通信装置A2からは、送信周期Ts12でACK信号が返信されるX12。通信装置A1の妨害波検出部112は、送信周期Ts12のACK信号を通信装置A2から受信したので、この送信周期Ts12が、妨害波W2の周期の整数倍に一致すると判定するX13。以降、通信装置A1の通信制御部111は、送信する通信データDTのプリアンブル部Pを、チップ数16の同期シンボルSaとチップ数1の補間シンボルSb11とで構成する。したがって、通信データDTに含まれる同期シンボルSaの送信周期を、妨害波周期の整数倍に一致させることができるX14。したがって、通信データDTに含まれる全ての同期シンボルSaの各々における妨害波の影響を等価にし、同期シンボルSaによって発生する相関ピーク値が、妨害波によって変動する幅を略均等にすることができる。したがって、通信データDTの受信時における相関ピーク値のバラツキを抑えることができるので、周期性のある妨害波による影響を抑制して、通信データDTの初期同期補足において正しい同期を確立することができる。また、テストパケットPK11に対するACK信号の返信がない場合、テストパケットPK11を再送し、上記処理を再度行う。また、テストパケットPK11に対するACK信号の返信がない場合、1つの通信フレーム内で同期シンボルSaの送信周期Tsを変動させている別のテストパケットを送信し、上記処理を再度行ってもよい。また、本実施形態において、通信データDTおよびテストパケットPKに設けた補間シンボルSbの期間シンボル長Tbを、送信部12の送信動作を停止させる期間送信動作停止期間としてもよい。この場合、送信動作停止期間の時間長さをシンボル長Tbと同様に設定することによって、上記同様の効果を得ることができる。また、補間シンボルSbの送信に要する電力が不要となるので、省電力化を図ることが可能となる。また、妨害波検出処理を、以下のようにしてもよい。まず、図13のシーケンスにおいて、通信装置A1の妨害波検出部112は、テストパケットPK11の送信後に、通信装置A2から受信したACK信号の受信周期Ts12が、妨害波の周期の整数倍に一致すると判定している。そして、通信装置A2の通信制御部111は、このACK信号に、同期タイミングの検出周期Ts12に関する情報周期情報を付加してもよい。この場合、ACK信号を受信した通信装置A1の妨害波検出部112は、周期情報に基づく周期Ts12が、妨害波の周期の整数倍に一致すると判定する。また、通信装置A1の妨害波検出部112は、通信装置A2からのACK信号に含まれる周期情報に基づいて判定した同期タイミングの検出周期と、ACK信号の受信周期とが一致した場合に、ACK信号の受信周期が妨害波の周期の整数倍に一致すると判定してもよい。この場合、妨害波検出の精度が向上する。なお、他の構成については、実施形態1と同様であり、説明は省略する。実施形態3本実施形態の通信システムは、実施形態1,2において、同期検出部132による同期タイミングの検出処理が異なるものであり、同様の構成には同一の符号を付して説明は省略する。まず、同期シンボルSaの送信周期Tsの場合、図14に示すように送信周期Ts毎に相関ピーク値Yp0が現れる。そこで、同期検出部132は、相関ピーク値Yp0のみを検出するための相関閾値K11を設定し、この相関閾値K11以上となる相関値を抽出する。そして、相関閾値K11以上となる相関値の各々を相関ピーク値Yp0として抽出し、この相関ピーク値Yp0の発生タイミングを同期タイミングとして検出する。したがって、簡易な信号処理で同期タイミングの検出処理が可能となる。なお、同期タイミングの検出は、一定周期この場合、同期シンボルSaの送信周期Tsで連続する3個以上の相関ピーク値が相関閾値K11以上であることを条件にすることが望ましい。原理的には、2個以上の相関ピーク値同士の差が差分閾値ΔK以下となればよい。実施形態4本実施形態の通信データDTは、図15の通信フレームFBに示すように、同期シンボルSaのシンボル長Taを可変とすることによって、同期シンボルSaの送信周期Tsを、妨害波周期の整数倍に一致させている。この同期シンボルSaのシンボル長Taを可変とする方法は、フレーム生成部121が同期シンボルSaの拡散変調時に用いる拡散符号Caの符号長を可変とすることで実現される。すなわち、通信データDTに含まれる全ての同期シンボルSaの各々における妨害波の影響を等価にし、同期シンボルSaによって発生する相関ピーク値が、妨害波によって変動する幅を略均等にすることができる。したがって、通信データDTの受信時における相関ピーク値のバラツキを抑えることができるので、周期性のある妨害波による影響を抑制して、通信データDTの初期同期補足において正しい同期を確立することができる。以下、同期シンボルSaの設定処理について説明する。なお、図1における通信装置A1が送信側、通信装置A2が受信側として機能するものとする。まず、通信装置A1の妨害波検出部112は、図16a~cに示すように、通信フレームF21,F22,F23,...を用いて同期シンボルSaの送信周期Tsを変動させたテストパケットPKPK21,PK22,PK23,...を、送信部12から順次送信する。通信フレームF21,F22,F23,...は、同期シンボルSaのシンボル長Taチップ長が互いに異なる。例えば、図16aに示すテストパケットPK21は、チップ数16の同期シンボルSa21のみを複数回連続させた通信フレームF21を用いている。この場合、同期シンボルSa21のシンボル長Ta21とすると、同期シンボルSa21の送信周期Ts21=Ta21となる。図16bに示すテストパケットPK22は、チップ数24の同期シンボルSa22のみを複数回連続させた通信フレームF22を用いている。この場合、同期シンボルSa22のシンボル長Ta22とすると、同期シンボルSa22の送信周期Ts22=Ta22となる。図16cに示すテストパケットPK23は、チップ数32の同期シンボルSa23のみを複数回連続させた通信フレームF23を用いている。この場合、同期シンボルSa23のシンボル長Ta23とすると、同期シンボルSa23の送信周期Ts23=Ta23となる。すなわち、通信装置A1の妨害波検出部112は、同期シンボルSaの送信間隔が互いに異なる複数のテストパケットPKから順次選択したテストパケットPKを送信する。以降の同期タイミング検出処理は、実施形態1と同様であり、説明は省略する。但し、この場合、同期タイミング検出処理における相関値演算は、符号長の異なる複数の参照信号を用いる。なお、テストパケットPKの各々が用いる同期シンボルSaのチップ数は、上述の数に限定されず、任意に設定すればよい。また、図17に示すテストパケットPK31は、シンボル長Taが互いに異なる複数の同期シンボルSaを含んで構成し、且つシンボル長Taが同一である2つの同期シンボルSaを連続させている。具体的には、シンボル長Ta31である2つの同期シンボルSa31、シンボル長Ta32である2つの同期シンボルSa32、シンボル長Ta33である2つの同期シンボルSa33、...が連続して配置されており、シンボル長Ta31<Ta32<Ta33に設定されている。この場合、同期シンボルSa31の送信周期Ts31=Ta31、同期シンボルSa32の送信周期Ts32=Ta32、同期シンボルSa33の送信周期Ts33=Ta33となり、送信周期Ts31<Ts32<Ts33、...となる。このように構成されたテストパケットPK31は、いずれかの送信周期Tsが妨害波周期の整数倍に一致することによって、1回の送信で、複数の周波数の妨害波に対して存在の有無を判定できる。以降の同期タイミング検出処理は、実施形態1と略同様であり、説明は省略する。なお、シンボル長Taが同一である同期シンボルは、3つ以上を連続させてもよい。また、上記実施形態1乃至4において、通信制御部111は、通信データDTにおけるデータ本体部DHに含まれる各シンボルの送信周期も、妨害波検出部112が検出した妨害波周期の整数倍に設定してもよい。この場合、データ本体部DHに対しても、周期性のある妨害波による影響を抑制して、通信性能のさらなる向上を図ることができる。なお、各実施形態において、相関演算部131は、中間周波数に変換された通信データDTと参照信号との相関値を導出している。しかし、相関演算部131は、中間周波数以外の周波数に周波数変換された通信データDTと参照信号との相関値を導出してもよい。"