上方、左右、及び前方を壁面で囲まれた作業室内に作業台を設け、正面開口部から気体を吸引導入させ、前方壁面から排気させるドラフト装置であって、前記前方壁面側に隔室を設けるとともに、前記隔室の手前側に断面が三角形の整流板を、その頂点を前記正面開口部に向けて互いに間隔をあけて複数本配列させて構成した整流板を付設したことを特徴とするドラフト装置。前記間隔を通過する気体の流速が2.8m/s以上である請求項1記載のドラフト装置。前記正面開口部の上面および両側面に、前記正面開口部に気体を噴出させる開口を設けた請求項1または請求項2記載のドラフト装置。前記作業台には、前記正面開口部側から前記整流板側に向けて間隔が広がる一対の案内壁を設けた請求項1から請求項3のいずれか1項に記載のドラフト装置。前記隔室に含塵気体から粉塵を分離捕集するための集塵装置の入口を直結させ、前記集塵装置を一体的に取り付けた請求項1から請求項4のいずれか1項に記載のドラフト装置。図1および図2は、従来のドラフト装置内で圧縮気体を使用して作業を行なった場合の含塵気体の流れを矢印で模式的に示したものである。図1に示すように、ドラフト装置内でトナーボトルや複写機のローラなどに圧縮気体を吹き付けて掃除する場合、粉塵トナーを含んだ空気以下含塵気体というはブロワによって排出口11へ吸い込まれドラフト装置外へ排出されるが、含塵気体の一部はドラフト装置の整流板Pや奥の壁背面壁2bに当たって跳ね返る。その跳ね返った含塵気体は再びブロワによって排出口11へ吸い込まれドラフト装置外へ排出されるが、一部ドラフト装置入口側へ逆流してくるものもある。このドラフト装置入口側へ逆流してきた含塵気体によって作業者が粉塵に曝されることがあり、問題となっていた。これまで上記問題を解決するため、ブロワの吸気風量を大きくすることで跳ね返った含塵気体が作業者まで到達しないようにしたり、あるいは図2に示すように、ドラフト装置の奥行きを大きくして作業者までの距離を十分にとり跳ね返った含塵気体が作業者まで到達しないようにしていた。しかし、ブロワの吸気風量を大きくする場合には、コストや省エネという点で問題がある。また、奥行きを大きくした場合には、装置が大型化するという問題があった。特許文献1のドラフト装置では、排気口を多数の透孔を設けた整流板で覆っているものの、その整流板のうち透孔が形成されていない部分は平板であり、その平板の部分に衝突した気流は、作業者側へ逆流してくるおそれがある。そこで、本発明では上記課題に鑑み、省スペースで、かつ含塵気体を効率的に排気できるドラフト装置を提供することにある。本発明の第一の特徴構成は、上方、左右、及び前方を壁面で囲まれた作業室内に作業台を設け、正面開口部から気体を吸引導入させ、前方壁面から排気させるドラフト装置であって、前記前方壁面側に隔室を設けるとともに、前記隔室の手前側に断面が三角形の整流板を、その頂点を前記正面開口部に向けて互いに間隔をあけて複数本配列させて構成した整流板を付設したことを特徴としている。隔室の手前側に断面が三角形の整流板複数本を互いに間隔をあけて設けることで、整流板に衝突した含塵気体は作業室側へ跳ね返ることなく整流板の壁面に沿って流れ、前記間隔を通過するようになる。さらに、整流板間を流れる含塵気体の速度を上昇させることができるため、この含塵気体に誘引されて作業室内における周囲の気体を巻き込んで隔室内に流入することになる。こうして、隔室内に流入した含塵気体は整流板を通過して再度作業室に逆流することはなくなる。また、整流板間を通過した含塵気体のうち前方壁面に衝突して跳ね返った含塵気体は、前方壁面側に向けられた整流板の裏面または底面に衝突することになる。ここで、整流板は三角形の裏面または底面側を隔室側に向けているものであるから、前方壁面に衝突して跳ね返った含塵気体は作業室側へ逆流することはなくスムーズに排気される。すなわち、跳ね返った含塵気体が整流板の裏面または底面に捕捉され、作業室側への噴出が防止される。そのため、含塵気体が滞留することなくスムーズに排気され、かつ作業室側への跳ね返りを抑えることが可能となる。本発明の第二の特徴構成は、第一特徴構成において、前記間隔を通過する気体の流速が2.8m/s以上であることを特徴としている。隣接する整流板同士の間隔を通過する気体の流速を2.8m/s以上とすることで、隔室に流入した含塵気体が前記間隔から作業室側に逆流することがなく、スムーズな排気が可能となる。本発明の第三の特徴構成は、第一または第二特徴構成において、前記正面開口部の上面および両側面に、前記正面開口部に沿って気体を噴出させる開口を設けたことを特徴としている。正面開口部の周囲から正面開口部に沿って気体を噴出させることで、正面開口部周辺にエアカーテンを形成させて、作業者が粉塵に曝されることを防止できる。本発明の第四の特徴構成は、第一から第三のいずれかの特徴構成において、前記作業台には、前記正面開口部側から前記整流板側に向けて間隔が広がる一対の案内壁を設けたことを特徴としている。案内壁を設けることで、含塵気体は案内壁に沿って隔室へ導かれるため、含塵気体が作業室内に拡散することを防止し、スムーズな排気が可能となる。本発明の第五の特徴構成は、第一から第四のいずれかの特徴構成において前記隔室に含塵気体から粉塵を分離捕集するための集塵装置の入口を直結させ、前記集塵装置を一体的に取り付けたことを特徴としている。これまで、排気された含塵気体を粉塵と気体とに分離するための集塵装置をドラフト装置とは別に設置していたが、これらをドラフト装置に一体的に設けることで、必要とされる設置スペースを小さくでき、かつ使い勝手もよくなる。本発明のドラフト装置を図3~図7にもとづいて説明する。ドラフト装置1は、正面壁2a、背面壁2b、一対の対向する側面壁2c、2d、天井壁2eから構成される枠体2と、枠体2内に設置される作業台3と、枠体2を支える4本の脚部14で構成されている。枠体2および作業台3で囲まれる空間は作業者が作業するための作業室4である。正面壁2aには、作業がしやすい大きさの開口部5が設けられており、後述する吸引用ブロワ22の作用により、作業室4内には開口部5から外気が供給される。開口部5の上部には、作業室4内が見やすくなるように透明または半透明の遮蔽板6を取り付けている。この遮蔽板6の材質は特に限定されず、取り扱う粉塵の性状などによって決定すればよい。例えば、トナーの場合には、帯電防止処理したポリカーボネートなどを好適に使用することができる。なお、遮蔽板6を取り付ける代わりに、開口部5の上部に作業室4の内と外とを区画するための透明または半透明の扉を上下スライド可能に設けてもよい。扉を取り付けた場合、作業時には扉を作業し易い位置まで上げて作業し、作業終了後には扉を下げて開口部5を塞ぎ、作業室4内に残った粉塵などが作業室4外へと漏れ出るのを防ぐ。また、作業台3の中央部には、作業台3上に残った粉塵を廃棄するためのダスト口7が設けられている。ダスト口7には、ダストシュート8とスライドダンパ9が接続されている。通常、清掃時にはダスト口7に蓋図示省略をした状態で、エアガンなど、圧縮空気を使用してトナーボトルなどの清掃を行う。清掃終了後には、ダストシュート8にダスト回収用袋または容器を取り付け、スライドダンパ9を開き、蓋を外して作業台3上に残った粉塵をヘラやハケなどを使ってダスト口7に投入して回収する。作業台3の背面壁2b手前には、作業室4内の含塵気体を排気するための排気口11が設けられている。この排気口11には、粉塵を回収するための集塵装置20と、フィルタユニット21と、吸引用ブロワ22が接続されている。吸引用ブロワ22により開口部5から導入された外気により作業室4内の含塵気体は、整流板12および隔室15を通過し、排気口11から集塵装置20に送られ、粉塵と気体とに分離される。気体は必要に応じてさらにフィルタユニット21によってろ過された後、吸引用ブロワ22から排気される。集塵装置20としてはバグフィルタやサイクロンなどを使用することができる。なお、バグフィルタを使用する場合は、フィルタユニット21を省略することもできる。なお、図3では、ドラフト装置1と、集塵装置20および吸引用ブロワ22とをそれぞれ別々に設けているが、図7に示すように、集塵装置20と吸引用ブロワ22をドラフト装置1に一体的に取り付けてもよい。このようにすれば、集塵装置20や吸引用ブロワ22を設置するためのスペースを小さくできる。また、ドラフト装置1と集塵装置20のみを一体化させ、吸引用ブロワ22は別に設置させてもよい。図5に示すように、作業台3上には、隔室15の手前側に、正面開口部5側に頂点を向け、天井壁2eから作業台3に向けて延びる断面が三角形の整流板12が、一方の側面壁2cから他方の側面壁2dに所定の間隔をもって横方向に複数列並置されている。また、整流板12の取り付けは、前記整流板12を側面壁2cから側面壁2dに向けて配置し、天井壁2eから作業台3方向に所定の間隔をもって複数列並置してもよい。なお、整流板12の断面が三角形であるとは、頂点が尖っている三角形に限らず、頂点が丸くなっている略三角形も含む。本実施形態の一例として、側面壁2cと2dとの距離が1150mmで、吸引風量約15m3/min0.25m3/sの場合、図6aに示すように、矢印で示した含塵気体の流れに対し、断面が三角形で角度θが90°、奥行きLが35.7mm、高さ550mmの鉄製の整流板12を使用し、かつ整流板12同士の間隔dは11mmとなるよう整流板12を14本配置した。この場合、最も側面壁2c側の整流板12と側面壁2cとの間隔および最も側面壁2d側の整流板12と側面壁2dとの間隔は、ともに約8.5mmとなる。このように、側面壁2c、2dとそれら側面壁2c、2dに隣接する整流板12との間隔は、整流板12同士の間隔dとは異なる場合もあるが、間隔dと近い値か間隔dよりも小さい値であれば排気に大きな影響を及ぼすことはない。整流板12の寸法や本数は、整流板12間を通過する含塵気体の流速を考慮して決定すればよく、整流板12間を通過する含塵気体の流速が好ましくは2.0m/s以上、より好ましくは2.5m/s以上、さらに好ましくは3.0m/s以上となるように設定される。流速が2.0m/s以上であればよりスムーズな排気が可能となる。ここで、上記の整流板12間を通過する含塵気体の流速とは、それぞれの整流板12間を通過する含塵気体の平均の流速である。すなわち、流速[m/s]=吸引風量[m3/s]/整流板12間の開口面積の合計[m2]で導かれる流速のことである。ここで、吸引風量約15m3/min0.25m3/sの場合、例えば整流板12間を通過する含塵気体の流速を2.0m/s以上に設定しようとすると、整流板12間の開口面積の合計は0.125m2以下にする必要がある。このことを考慮し、本実施形態では整流板12の寸法や本数を決定している。具体的に本実施形態の整流板12間の開口面積の合計は約0.088m2であり、整流板12間を通過する含塵気体の流速は約2.8m/sである。ここで、吸引風量を変更せずに整流板12間を通過する含塵気体の流速を変更するには、整流板12間の開口面積を変更すればよい。整流板12間の開口面積を変更する方法としては、例えば整流板12の高さを変えたり、あるいは間隔dを変える方法が考えられる。しかし、整流板12の高さを変える場合、ドラフト装置1自体の高さを変えなければならず大掛かりとなるため、間隔dを調整する方法が簡単である。間隔dを変更するには、整流板12の数、角度θ、奥行きLを調整すればよい。間隔dは10mm~30mmの範囲内で設定することが好ましく、10mm~22mmの範囲内がより好ましい。例えば間隔dを11mmから22mmに変更する場合には、整流板12の数を減らす、角度θを小さくする、奥行きLを小さくする、あるいはそれらを組み合わせることで変更可能である。間隔dが10mmよりも狭いと、圧力損失が大きくなって吸引風量が低下し、整流板12間を通過する含塵気体の流速が遅くなるおそれがある。また、間隔dが30mmよりも広いと、背面壁2bに衝突して跳ね返った含塵気体が、整流板12間から作業室4側へ逆流するおそれがでてくる。整流板12の角度θや奥行きLは、衝突した含塵気体を分散させる分散板としての機能、背面壁2bに衝突して跳ね返った含塵気体を受け止める捕獲壁としての機能および間隔dとの関係を考慮した上で適宜決定され、例えば角度θは45°~90°、奥行きLは29mm~50mmの範囲で設定することが好ましい。ここで、角度θや奥行きLは各整流板12毎に変えてもよい。また、整流板12はすべて等間隔に設置する必要はなく、間隔dが異なる領域があってもよい。なお、整流板12の材質は特に限定されず、例えばステンレスやアルミニウムなどの金属、ゴムやプラスチックなどの高分子材料、あるいは木材や竹などで作製してもよい。ここで、整流板12としては、隔室15内に流入する含塵気体に対してその開口部5側に頂点または凸部を向かわせ、隔室15側に底面側を向ける、すなわち隣り合う整流板12によって開口部5側から隔室15側へ向けて整流板12間の間隔が次第に狭まってゆく傾斜部を有することが望ましい。このような形状としては、三角形の他に、例えば図6bに示す楕円形や菱形図示省略などが挙げられる。上記のような形状とすることで、整流板12に沿って含塵気体が流れ、しかも整流板12間の狭められた隙間を通過することにより流速が速められるため、スムーズに排気され、かつ作業室4側へ逆流することを防止することができる。また、隔室15側に位置する整流板12の裏面または底面は、背面壁2bに衝突して跳ね返った含塵気体を受け止める捕獲壁となることで、含塵気体が整流板12を通過して作業室4に逆流してくることはない。これは、圧縮気体のような圧力の高い気体を使用して作業室4内で作業を行う場合にも効果的である。また、図5に示すように、作業室4内には、開口部5から整流板12に向けて次第にその間隔が広くなるように延びる1対の案内壁13a、13bが設けられている。案内壁13a、13bを設けることにより、作業室4内で拡散していく含塵気体を整流板12へ効果的に導き、スムーズな排気を可能とする。なお、案内壁13a、13bは開口部5から整流板12に向けてその間隔が等間隔あるいはその間隔が狭くなるように延びていてもよい。しかし、案内壁13a、13bの間隔が整流板12側に向けて広がっていくように構成されているほうが、含塵気体が整流板12の一部分に集中することなく整流板12全体に均等に分散し通流するため、よりスムーズな排気が可能となる。正面壁2aの開口部5上方の天井壁2eには、囲枠30が設けられ、囲枠30の中には吹出用ブロワ31とパンチングプレート32が設けられている。囲枠30内は、吹出用ブロワ31から吹き込まれる気体が流れる流路33となっている。正面壁2aの開口部5の上面および両側面には、流路33と連通するスリット状の吹出口34が設けられている。この吹出口34から、正面壁2aの開口部5の上面から下方へ向けておよび側面から他方の側面へと向けて気体が噴出される。この開口部5を覆う気流は一般にエアカーテンと称されるもので、作業室4内で発生した含塵気体が作業者まで到達することを防止し、それによって作業者が粉塵に曝されることを阻止できる。なお、吹出口34からの気体の噴出方向は、正面壁2aの開口部5の上面から下方へ向け、あるいは一方の側面から他方の側面へ向けて噴出される場合に限られず、例えば作業室4側へ向けて噴出するようにしてもよい。また、吹出口34には、噴出気体の風量や風向を調整するための調整具図示省略を設けてもよい。開口部5にエアカーテンを形成させる別の方法として、正面壁2aの開口部5上方に流路33と連通するスリット状の吹出口を設け、吹出口から気体を噴出し、正面壁2aの上方から開口部5に沿って均一な流れを形成させるようにすることも可能である。その他、天井壁2eをパンチングプレートなどで形成し、天井壁2eから下方へ向けて気体を噴出させ、作業室4内全体にダウンフローを形成させてもよい。このようにすることで、浮遊して作業室4上方に滞留し易い微細な粉塵が強制的に作業室4下方へ追いやられるため、粉塵の効率的な排出が可能となる。本実施形態では、吹出用ブロワ31を使用して開口部5にエアカーテンを形成させるようにしたが、吸引用ブロワ22を流路33に接続し、吸引用ブロワ22から排気された気体を利用してエアカーテンを形成させることも可能である。本発明は上記構成に限られず、本発明の主旨を逸脱しない範囲で変更可能である。