電気外科手術装置において、ハンドルと、前記ハンドルより遠位の剛性シャフト部材であって、シャフト部材第1本体とシャフト部材第2本体を備え、前記シャフト部材第1本体と前記シャフト部材第2本体は、当該シャフト部材の長さに沿って一体に接合されており、且つ、当該シャフト部材は、前記シャフト部材第1本体と前記シャフト部材第2本体によって画定される長さをそれぞれが有する複数の長手方向に向きの定められたシャフト部材通路を含んでいる、シャフト部材と、前記シャフト部材より遠位の少なくとも1つの電極と、を備えている電気外科手術装置。請求項1に記載の装置において、前記複数のシャフト部材通路は、電気伝導体を収容する電気通路を含んでおり、前記電気伝導体は、前記少なくとも1つの電極へ電気的に結合されている、装置。請求項2に記載の装置において、前記電気伝導体は、前記シャフト部材の近位端から前記シャフト部材の遠位端まで延び、前記少なくとも1つの電極と接触している、装置。請求項3に記載の装置において、前記電気伝導体と前記少なくとも1つの電極は、前記シャフト部材の遠位端の前記電極用の受座内で互いに接触している、装置。請求項2に記載の装置において、前記電気伝導体と、前記シャフト部材第1本体と前記シャフト部材第2本体のうちの少なくとも一方は、前記電気伝導体を前記シャフト部材第1本体とシャフト部材第2本体のうちの少なくとも一方に対して配置するための相互接続嵌め合い機構を有している、装置。請求項5に記載の装置において、前記相互接続嵌め合い機構は、鍵溝と、当該鍵溝と相互接続するように構成されている鍵部と、を備えている、装置。請求項2に記載の装置において、前記電気伝導体は、シートメタルで作られている、装置。請求項1に記載の装置において、前記少なくとも1つの電極は、第1電極と第2電極を備えており、前記複数のシャフト部材通路は、第1電気通路と第2電気通路を含んでおり、前記第1電気通路は、前記第1電極へ電気的に結合されている第1電気伝導体を収容しており、第2電気通路は、前記第2電極へ電気的に結合されている第2電気伝導体を収容している、装置。請求項8に記載の装置において、前記第1電気通路は、前記第2電気通路から絶縁されている、装置。請求項1に記載の装置において、前記複数のシャフト部材通路は、流体送出通路を含んでおり、前記流体送出通路は、流体を前記少なくとも1つの電極へ提供するように構成されている少なくとも1つの流体出口と流体連通している、装置。請求項10に記載の装置において、前記少なくとも1つの流体出口は、少なくとも部分的には、前記少なくとも1つの電極によって画定されている、装置。請求項10に記載の装置において、前記シャフト部材流体送出通路は、当該シャフト部材流体送出通路を前記ハンドル内で流体送出チューブと接続するように構成されているシャフト部材コネクタ部分を貫通しており、前記シャフト部材のコネクタ部分は、前記シャフト部材第1本体と前記シャフト部材第2本体のうちの少なくとも一方によって画定されている、装置。請求項12に記載の装置において、前記シャフト部材コネクタ部分は、掛かりのあるコネクタ部分を備えている、装置。請求項10に記載の装置において、前記少なくとも1つの電極は、第1電極と第2電極を備えており、流体を前記少なくとも1つの電極へ提供するように構成されている前記少なくとも1つの流体出口は、流体を前記第1電極へ提供するように構成されている第1流体出口と、流体を前記第2電極へ提供するように構成されている第2流体出口と、を備えており、前記シャフト部材流体送出通路は、第1分枝と第2分枝を備えており、前記シャフト部材流体送出通路第1分枝は、流体を前記第1電極へ提供するように構成されている第1流体出口と流体連通にあり、前記シャフト部材流体送出通路第2分枝は、流体を前記第2電極へ提供するように構成されている第2流体出口と流体連通している、装置。請求項14に記載の装置において、前記第1流体出口は、少なくとも部分的には、前記第1電極によって画定されており、前記第2流体出口は、少なくとも部分的には、前記第2電極によって画定されている、装置。請求項14に記載の装置において、前記第1電極は、前記シャフト部材流体送出通路第1分枝と流体連通している第1電極流体送出通路を含んでおり、前記第2電極は、前記シャフト部材流体送出通路第2分枝と流体連通している第2電極流体送出通路を含んでいる、装置。請求項14に記載の装置において、前記第1電極流体送出通路は、前記第1電極を前記シャフト部材へ接続するように構成されている第1電極コネクタ部分を貫通しており、前記第2電極流体送出通路は、前記第2電極を前記シャフト部材へ接続するように構成されている第2電極コネクタ部分を貫通している、装置。請求項14に記載の装置において、前記第1電極コネクタ部分は、掛かりのあるコネクタ部分を備えており、前記第2電極コネクタ部分は、掛かりのあるコネクタ部分を備えている、装置。請求項1に記載の装置において、前記シャフト部材第1本体と前記シャフト部材第2本体は、溶接線によって一体に接合されている、装置。請求項19に記載の装置において、前記複数の長手方向に向きの定められたシャフト部材通路は、共通の溶接線に沿って互いから分離されている、装置。請求項1に記載の装置において、前記複数の長手方向に向きの定められたシャフト部材通路は、互いに並んでいる、装置。請求項1に記載の装置において、前記複数の長手方向に向きの定められたシャフト部材通路は、平行である、装置。請求項1に記載の装置において、前記シャフト部材第1本体は、熱可塑性材料で作られており、前記シャフト部材第2本体は、熱可塑性材料で作られている、装置。本発明は、本装置から提供される高周波エネルギー及び流体の存在下に組織を治療する流体援用型電気外科手術装置を提供している。1つの実施形態では、本装置は、ハンドルと、ハンドルより遠位の剛性シャフト部材と、シャフト部材より遠位の少なくとも1つの電極と、を備えている。シャフト部材は、シャフト部材の長さに沿って一体に接合されているシャフト部材第1本体とシャフト部材第2本体を備えている。シャフト部材は、更に、複数の長手方向に向きの定められたシャフト部材通路を備えている。通路は、互いに平行であって互いに並んで配置され、シャフト部材第1本体とシャフト部材第2本体によって画定される長さを有するものとすることができる。シャフト部材第1本体とシャフト部材第2本体は、プラスチック材料で作られていてもよい。一部の特定の実施形態では、複数のシャフト部材通路は、電気伝導体を電極へ電気的に結合させた状態で収容する電気通路を含んでいる。電気伝導体は、シャフト部材の近位端からシャフト部材の遠位端まで延びていて、そこで電気伝導体は電極と直接接触状態に置かれることになる。電気伝導体と電極は、シャフト部材の遠位端の電極用受座内で互いに接触させることができる。電気伝導体は、シートメタルで作られていてもよい。一部の特定の実施形態では、電気伝導体と、シャフト部材第1本体とシャフト部材第2本体のうちの少なくとも一方は、電気伝導体をシャフト部材第1本体とシャフト部材第2本体のうちの少なくとも一方に対して配置するための相互接続嵌め合い機構を有していてもよい。相互接続嵌め合い機構は、鍵溝と、当該鍵溝と相互接続するように構成されている鍵部と、を備えていてもよい。1つの実施形態では、電気伝導体相互接続嵌め合い機構が鍵溝を備え、シャフト部材第1本体とシャフト部材第2本体のうちの少なくとも一方の相互接続嵌め合い機構が、当該鍵溝と相互接続するように構成されている鍵部を備えている。或る代わりの実施形態では、シャフト部材第1本体とシャフト部材第2本体のうちの少なくとも一方の側に鍵溝が設けられ、電気伝導体の側に鍵部が設けられている。他の実施形態では、複数のシャフト部材通路は流体送出通路を含み、流体送出通路は流体を電極へ提供するように構成されている流体出口と流体連通している。流体出口は、少なくとも部分的には電極によって画定されていてもよい。シャフト部材流体送出通路は、当該シャフト部材流体送出通路をハンドル内で流体送出チューブと接続するように構成されているシャフト部材コネクタ部分を貫通していてもよい。シャフト部材コネクタ部分は、シャフト部材第1本体とシャフト部材第2本体のうちの少なくとも一方によって画定されていてもよく、より厳密には、掛かりのあるコネクタ部分を備えていてもよい。更に他の実施形態では、装置は、第1電極と第2電極を備え、複数のシャフト部材通路は、互いに絶縁されている第1電気通路と第2電気通路を含んでいる。第1電気通路は、第1電極へ電気的に結合されている第1電気伝導体を収容し、第2電気通路は、第2電極へ電気的に結合されている第2電気伝導体を収容することができる。他の実施形態では、第1流体出口が流体を第1電極へ提供し、第2流体出口が流体を第2電極へ提供している。シャフト部材流体送出通路は、第1分枝と第2分枝を含んでいる。シャフト部材流体送出通路第1分枝は、流体を第1電極へ提供するように構成されている第1流体出口と流体連通にあり、シャフト部材流体送出通路第2分枝は、流体を第2電極へ提供するように構成されている第2流体出口と流体連通している。第1流体出口は少なくとも部分的には第1電極によって画定され、第2流体出口は少なくとも部分的には第2電極によって画定されていてもよい。他の実施形態では、第1電極はシャフト部材流体送出通路第1分枝と流体連通している第1電極流体送出通路を含み、第2電極はシャフト部材流体送出通路第2分枝と流体連通している第2電極流体送出通路を含んでいる。他の実施形態では、第1電極流体送出通路は、第1電極をシャフト部材へ接続するように構成されている第1電極コネクタ部分を貫通しており、第2電極流体送出通路は、第2電極をシャフト部材へ接続するように構成されている第2電極コネクタ部分を貫通している。第1電極コネクタ部分は掛かりのあるコネクタ部分を備えていてもよく、第2電極コネクタ部分は同様に掛かりのあるコネクタ部分を備えていてもよい。他の実施形態では、シャフト部材第1本体とシャフト部材第2本体は一体に溶接されている。複数の長手方向に向きの定められたシャフト部材通路は、共通の溶接線又は継ぎ目に沿って互いから分離されている。記述全体を通し、同様の参照番号及び文字は、幾つかの図の全図に亘って対応する構造を表している。更に、或る特定の例示としての実施形態の何らかの特定の単数又は複数の特徴は、適切であれば、本明細書のその他の例示としての単数又は複数の実施形態にも等しく適用することができる。換言すると、ここに記載されている様々な例示としての実施形態の特徴は、適切であれば、実施形態同士の間で相互に置き換え可能であり、排他的ではない。本明細書によれば、遠位及び近位という用語の使用は、装置の使用者からに関してなされており、患者からに関してではないことを明確にしておきたい。本発明は、電気外科的処置時に組織治療部位で組織を治療するためのシステム、装置、及び方法を提供している。これは、とりわけ、失血を食い止めるため組織を収縮、凝固、及びシールすることが望ましいとされる処置、例えば血管例えば、動脈、静脈の管腔を収縮させることによって失血を食い止める処置に有用である。本発明について、これより図面を参照しながら論じてゆくこととし、図1に、電気外科手術ユニット10を流体源20及び手持ち式電気外科手術装置30と組み合わせた本発明のシステム2の1つの実施形態の前面図を示している。図1は、更に、支持部材14を有する可動式カート12を示しており、当該支持部材は、電気外科手術ユニット10を設置するための平坦で安定した表面を提供する台座を備えるプラットフォーム16を担持している。示されている様に、カート2は、更に、流体源20を担持するための横支柱を有する流体源担持支柱18を備えている。図1に示されている様に、流体源20は流体の袋を備えており、点滴筒24の端にあるスパイク針を袋に穿通させると、流体22が袋から点滴筒24を通って流れる。その後、流体22は、可撓性のプラスチック製流体送出チューブ26のルーメンによって提供されている流体通路を通って、手持ち式電気外科手術装置30へ流れる。図1に示されている様に、流体送出チューブ26は、ポンプ28を通っている。ポンプ28は、蠕動ポンプ、より厳密には回転式蠕動ポンプを備えている。回転式蠕動ポンプの場合、既知の方式でポンプヘッドを起こしそして下げることによって、流体送出チューブ26の一部分がポンプ28内へ装入される。次いで、流体22は、流体送出チューブ26内を、典型的には回転式ピンチローラーが駆動シャフトを中心に回転して間欠的に流体送出チューブ26をアンビル支持体に当てて圧縮することによって機械的に作り出される収縮の波が次々に外部からチューブ26に加えられることで運ばれてゆく。代わりに、ポンプ28は、線形蠕動ポンプを備えていてもよい。線形蠕動ポンプの場合、流体22は、流体送出チューブ26内を、典型的には一連の圧縮フィンガ又はパッドが順次チューブ26を支持体に当てて締め付けることによって機械的に作り出される収縮の波が次々に外部からチューブ26に加えられることで運ばれてゆく。蠕動ポンプが概して好適であり、というのも、ここでは電気モーターによって駆動されるローラーである電気機械的動力機構が流体22と接触せず、ひいては不慮の汚染の可能性が低減されるからである。1つの実施形態では、流体22は液体の食塩液であり、より厳密には、一般的な生理的食塩液を備えている。ここでの説明は、食塩水を流体22としているが、他の電気伝導性の流体を本発明に基づいて使用することができる。電気伝導性の流体の他に、本明細書がもっと先まで読み進められると更に明白になる様に、流体22は更に電気的に非伝導性の流体であってもよい。非導電性の流体の使用は、電気伝導性の流体ほど多くの利点をもたらすわけではないが、それでも非導電性の流体の使用は、乾いた電極の使用に勝る一定の利点をもたらすものであり、その様な利点には、例えば、装置30の単数又は複数の電極への組織粘着の発生が低下すること、及び単数又は複数の電極及び/又は組織の冷却が含まれる。従って、例えば脱イオン水の様な非導電性の流体の使用を含むことも、本発明の範囲に入る。図1に示されている様に、電気外科手術装置30はケーブル34を介して電気外科手術ユニット10へ接続されており、ケーブル34は複数の電気的に絶縁されているワイヤ導体34図5に示されているとケーブルの端にある少なくとも1つのプラグ36と、を有している。電気外科手術ユニット10は、高周波RFエネルギーを電気外科手術装置30へケーブル34を介して提供する。電気外科手術ユニット10のプラグ差込口38は、装置30のプラグ36を受け入れて装置30を電気外科手術ユニット10へ電気的に接続する。流体送出チューブ26は、ケーブル34の部分として提供されており、プラスチック共押出成形による電気的に絶縁されたワイヤ32で製作されていてもよい。電気外科手術ユニット10の例示としてのRFパワー出力曲線が図2に示されている。X軸にはインピーダンスZがオームの単位で示されており、Y軸にはRF出力パワーPoがワットの単位で示されている。図示の実施形態では、RFパワーは、双極性であり、200ワットに設定されている。図に示されている様に、RFパワー設定Psが200ワットの場合、出力パワーPoは、インピーダンスZが低域インピーダンスカットオフ30オームと高域インピーダンスカットオフ250オームの間に留まる限り、設定されたRFパワーPsに定常維持される。インピーダンスZが30オームを下回れば、出力パワーPoは、低域インピーダンス勾配によって示されている様に減少してゆく。インピーダンスZが250オームを上回れば、出力パワーPoは同様に高域インピーダンス勾配によって示されている様に減少してゆく。電気外科手術ユニット10は、更に、ポンプ28の速度、ひいてはポンプ28によって押し出される流体22の押出量が、RFパワー設定と流体流量設定という2つの入力変数に基づいて既定されるように構成されたものである。図3には、Y軸の分当たり立方センチメートルcc/分の単位による流体流量QとX軸のワットの単位によるRFパワー設定Psの関係が示されている。当該関係は、組織乾燥、電極粘着、煙発生、及び炭化物形成の様な望ましからざる効果を抑制すると同時に、対応するRFパワー設定Psでの流体流量Qにおいて、装置30から余りに多くの流体22が提供されてその結果電極/組織界面での電気散逸が多くなりすぎ過剰冷却が起こるほどの大きな流体流量Qが提供されないように、技術的工夫がなされている。示されている様に、電気外科手術装置10は、QL、QM、及びQHに対応する低、中、高の3通りの流体流量設定のそれぞれについて、RFパワー設定Psの増加に伴って線形に流体流量Qを増加させるように構成されている。逆を言えば、電気外科手術装置10は、QL、QM、及びQHに対応する低、中、高の3通りの流体流量設定のそれぞれについて、RFパワー設定Psの減少に伴って線形に流体流量Qを減少させるように構成されている。電気外科手術ユニット10は、特定的に、双極性装置である電気外科手術装置30と共に使用するように構成されていてもよい。双極性装置の場合、交流AC電気回路が、装置30の第1の電気的極/電極と第2の電気極/電極の間に作り出される。本発明の電気外科手術ユニット10と関連して使用することのできる本発明の例示としての双極性電気外科手術装置が、図4に参照番号30aで示されている。本発明の電気外科手術装置30aは、電気外科手術ユニット10との使用に関連付けて説明されているが、組合せとしての記載は本発明のシステムを説明することが目的であることを理解されたい。従って、ここに開示されている電気外科手術装置30aは電気外科手術ユニット10と共に使用されてもよいが、また一方で、他の電気外科手術装置を電気外科手術ユニットと共に使用するのが妥当である場合もあれば、ここに開示されている単数又は複数の電気外科手術装置を別の電気外科手術ユニットと共に使用するのが妥当である場合もあるものと理解されたい。図4に示されている様に、例示としての双極性装置30aは、嵌め合い式のハンドル部分40a、40bを備える近位ハンドル40を備えている。ハンドル40は、プラスチック材料例えばアクリロニトリル‐ブタジエン‐スチレンABSやポリカーボネートPCの様な、滅菌可能で剛性のある非導電性材料で作られているのが好ましい。同様に、ハンドル40は、装置30aの使用者が装置30aをペン型装置の様に保持し操るのが易くやり易くなるように、装置30aの残り部分共々、細身の構成であるのが好ましい。装置30aは、更に、電極100、102へRFエネルギーを提供している電気外科手術ユニット10へ接続可能であるケーブル34と、電極100、102へ流体22を提供している流体源20へ具体的には点滴筒24の端にあるスパイク針を介して接続可能である可撓性の流体送出チューブ26と、を含んでいる。図5に示されている様に、装置30aのケーブル34は、3つのバナナ雄型プラグコネクタ44を介して電気外科手術ユニット10へ接続可能な複数の絶縁されたワイヤ42を備えている。バナナプラグコネクタ44は、それぞれ、既知の方式で、プラグ36内で絶縁されたワイヤ42のワイヤ導体と一体に組み立てられている。絶縁されたワイヤ42のワイヤ導体は、ハンドスイッチ組立体46へ遠位側で接続されており、その後、ワイヤ導体は、シャフト部材50の伝導体70、72の近位部分へ接続するクリンプ端子48へ接続されている。ハンドスイッチ組立体46は、ドーム型スイッチ上にのしかかる押しボタン52を備えている。ボタン52が押し下げられると、ドーム型スイッチは閉回路を形成し、それが電気外科手術ユニット10によって感知され、すると当該ユニットはRFパワーを電極100、102へ提供する。図6及び図7を参照すると、ハンドル40よりも遠位にある剛性シャフト部材50は、シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62を備えている。シャフト部材50は、ハンドル40から遠位方向に延びており、電極100、102をハンドル40に対し剛直関係に支持している。シャフト部材50の近位端56では、装置30aの流体送出チューブ26がハンドル40内でシャフト部材50の近位の、シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62のうちの少なくとも一方によって画定されている掛かりのあるコネクタ部分54へ接続されている。流体送出チューブ26を掛かりのあるコネクタ部分54へ接続するには、流体送出チューブ26のルーメンを掛かりのあるコネクタ部分54の外径の上から干渉摩擦又は押圧嵌めして、それらの間に干渉嵌め及びシールをもたらすのが望ましい。図8-図10に示されている様に、シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62は、二枚貝設計を形成する2つの向かい合った嵌め合い式のシャフト部材50半部を備えている。シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62は、シャフト部材50の長さに沿ってその近位端56から遠位端58まで一体に接合されている。シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62は、厳密には、熱可塑性アクリロニトリル‐ブタジエン‐スチレンABS又はポリカーボネートPCの様な剛性プラスチック材料で作ることができるであろう。ここでの使用に際し、剛性プラスチックとは、ASTM規格D-747、D-790、D-638、又はD-882に従って試験されたときに、23°C、相対湿度50で、曲げ弾性率か又は伸び弾性率のどちらかが700MPA100kpsiより大きいプラスチックであると理解されてもよい。しかしながら、この定義は、必ずしも網羅ではなく、包含にすぎない。シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62は、熱可塑性溶接によって、更に厳密には超音波溶接によって、接合することができるであろう。この方式では、シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62の間に気密シールがもたらされる。シャフト部材50は、複数の長手方向に向きの定められた管状の包囲されたシャフト部材通路64、66、82、及び84を含んでおり、通路それぞれは、シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62によって画定されている長さを有している。通路64、66、82、及び84は、平行であり、互いに隣り合って配置されている。示されている様に、隣り合うシャフト部材通路は、共通の溶接線又は継ぎ目65によって互いから分離されており、当該共通の溶接線又は継ぎ目65は、64及び66による通路を通路82及び84から気密シールしている。シャフト部材50の外側側方の通路64、66は、より厳密には、互いに平行で絶縁されていて平板状の電気伝導体70、72を収容している電気通路を備えている。電気伝導体70、72は、通路64、66の全長に沿って延びており、シャフト部材50の近位端56の通路64、66それぞれの進入開口部74、76から延びてきて、同様にシャフト部材50の遠位端58の通路64、66それぞれの退出開口部78、80から延びている。或る特定の実施形態では、電気伝導体70、72は金属で作られていて、より厳密にはシートメタルで作ることができるであろう。この方式では、伝導体は、剛性であり、シャフト部材50の全体的な硬度に寄与することであろう。同様にシャフト部材50の近位端56では、電気伝導体70、72は、ハンドル40内でワイヤ導体32に電気的に結合されており、それによって、電気伝導体は、電気外科手術ユニット10からワイヤ導体32を通って伝導されるRFエネルギーを受け取ることができる。シャフト部材50の遠位端58では、電気伝導体は、電極100、102に直接的な物理的接触を介して電気的に結合されており、それによって、電気伝導体は、電気外科手術ユニット10からのRFエネルギーを電極100、102へ伝導する。示されている様に、電極100、102は、遠位端の電極受座88、90に嵌められており、電気伝導体70、72は、電気伝導体70、72が電極100、102と接触できるように、受座88、90内のその基部の開口部78、80を通って延びている。設計により、電気伝導体70、72は、向きに敏感であり、シャフト部材50内への不適切な装着が防止される構成である。また、電気伝導体70、72と、シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62のうちの少なくとも一方は、それぞれの電気伝導体70、72をシャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62のうちの少なくとも一方に対して配置するために相互接続嵌め合い機構を有している。図11に示されている様に、それぞれの電気伝導体70、72の相互接続嵌め合い機構は、鍵溝78を備え、シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62のうちの少なくとも一方の相互接続嵌め合い機構は、鍵溝80と相互接続するように構成されている鍵部80シャフト部材第1本体60の場合を図示を備えている。代わりの実施形態では、シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62のうちの少なくとも一方の側に鍵溝78が設けられ、電気伝導体70、72の側に鍵部80が設けられている。図8-図10に戻って、シャフト部材50の内側中央の通路82、84は、より厳密には、流体送出通路を備えている。シャフト部材50の近位端56では、通路82、84は、シャフト部材の掛かりのあるコネクタ部分54を貫通していて流体送出チューブ26のルーメンと流体連通/接続されている共通の近位流体送出通路86から枝分かれしている。シャフト部材50の遠位端58では、通路82、84は、電極100、102を貫通していて流出開口部108、110で終端している流体送出通路104、106と流体連通している。示されている様に、開口部108、110は、各々が、少なくとも部分的には電極100、102によって画定されており、より厳密には、全体的に電極100、102によって画定されている。上記方式では、流出開口部108、110は、そこから流体22を電極100、102へ直接提供するように構成されている流体出口又は流出口を提供している。また、示されているように、流出開口部108、110は、電極100、102の遠位端より近位の、電極100、102の側方部分に設けられている。よって、装置30aの使用時、流体源20からの流体22は、流体送出チューブ26のルーメンによって提供されている管状通路を通され、その後、管状流体送出通路86そしてシャフト部材50の管状流体送出通路82、84を通り、次いで、電極100、102の管状流体送出通路104、106へと流れてゆく。流体22は、電極100、102の管状流体送出通路104、106を通過した後、流体出口108、110から電極100、102へ放出されることになる。図10に示されている様に、それぞれの電極受座88、90の雌型近位コネクタ部分92、94は、それぞれの電極100、102の雄型近位コネクタ部分112、114と干渉摩擦又は押圧嵌めを形成するように構成されている。より厳密には、それぞれの電極受座88、90の雌型コネクタ部分92、94は、円筒状の陥凹を備え、それぞれの電極100、102の雄型コネクタ部分112、114は、円筒状の陥凹内に嵌るように構成されている掛かりのあるコネクタ部分120、122を備えることができる。設計の能率性を高めるために、第1電極流体送出通路104は、第1電極100をシャフト部材50へ接続するように構成されている第1電極コネクタ部分112を貫通し、第2電極流体送出通路106は、第2電極102をシャフト部材50へ接続するように構成されている第2電極コネクタ部分114を貫通している。図示の実施形態では、電極100、102は、電気外科手術ユニット10からのRFエネルギー及び流体源20からの流体22の存在下に、組織表面を横断して滑走するように構成されている。示されている様に、電極100、102は、横方向に、空間的に空き空間によって隔てられていて、寸法及び形状が鏡像に、均一な電流密度を提供し、組織を必ずしも切ることなく治療するためにエッジの存在しない鈍い遠位端面116、118を有するものとして構成されている。より厳密には、それぞれの電極100、102の遠位端面116、118は、球状面を備え、なおいっそう具体的には、180度の弧を有する半球状面を備えるものとすることができる。球状面は、弧に沿った均一の半径によって画定され、半径は1.25mm以上から約2.5mm以下の間の範囲とすることができる。電極100、102は、具体的には、ステンレス鋼の様な電気伝導性金属を備えることができる。他の適した材料には、チタン、金、銀、及び白金を含めることができる。装置30a製造時、最初に電気伝導体70、72を取り付け、シャフト部材第1本体60と一体に配置させる。その後、シャフト部材第1本体60とシャフト部材第2本体62を超音波溶接によって接合する。その後、電極110、102を、シャフト部材50へ、電極100、102の雄型コネクタ部分112、114をシャフト部材50の電極受座88、90の雌型コネクタ部分92、94へ挿入することによって接合する。電極100、102の雄型コネクタ部分112、114の雌型コネクタ部分92、94への挿入に先立ち、電極100、102を加熱してもよい。こうすれば、電極100、102は、挿入中の電極受座88、90の雌型コネクタ部分92、94を温め軟化させることができる。ヒートステーキングと呼称されることもあるこの方式では、挿入力は軽減され、雌型コネクタ部分92、94を画定しているプラスチック材料は流動して掛かりとの接合/把持を増進させ、電極100、102へ機械式につながり合った上に更に接着式にもつながり合うことができる。この方式では、電極100、102と電極受座88、90の間に気密シールがもたらされる。代わりに、電極100、102は、シャフト部材50の電極受座88、90へ、超音波溶接されてもよい。電極100、102の雄型コネクタ部分112、114をシャフト部材50の電極受座88、90の雌型コネクタ部分92、94へ挿入することによって電極100、102をシャフト部材50へ接合するのと同時に、電気伝導体70、72の遠位部分124、126を電極100、102の受座128、130へ挿入して両者の間に電気的連通のための物理的接触を確立させる。図12に示されている様に、装置30aを使用する1つのやり方は、電極100、102の長手方向軸を垂直方向の向きに定め、電極100、102の球状面116、118を組織200の組織表面202に隣接して横方向に離間させた状態で使用するやり方である。電極100、102は、RFパワーを提供する電気外科手術ユニット10へ接続され、電極100と102の間に位置する組織200に交流電界を形成する。交流電流の存在下に、電極100、102は正電荷と負電荷の間で極性が交互に入れ替わり正電荷から負電荷へ電流が流れる。特定の理論に結び付けるわけではないが、組織200の加熱は電気抵抗加熱によって行われる。流体22は、装置30aと組織200の間に電気的結合を提供することに加え、組織200の表面202を潤滑し、電極100、102を、組織200の表面202を横断して動かし易くなるようにする。電極100、102が動かされる際、電極100、102は、典型的には、組織200の表面202を横断して滑走する。典型的には、装置30aの使用者は、流体22を、とりわけ潤滑用被覆として使用しながら、電極100、102を、組織200の表面202を横断して絵を描く要領で前後に滑走させる。結合204、206の外縁における電極100、102の遠位端面と組織200の表面202との間の流体22の厚さは、約0.05mm以上から1.5mm以下の間の範囲とすることができる。更に、一部の特定の実施形態では、電極100、102の遠位先端を、流体22を介在させずに組織200の表面202に接触させることもできるであろう。図12に示されている様に、流体結合204、206は、個別に局在化したウェブを備えており、より厳密には組織200の表面202と電極100、102の間に流体24を提供する三角形状のウェブを備えている。電気外科手術装置30aの使用者が電極100、102を組織治療部位に置き、電極100、102を組織200の表面202を横断して動かすとき、流体22は、流体出口孔108、110から、電極180a、180bの周囲及びその表面116、118に放出され、結合204、206を介して組織200の表面202の上へ至る。同時に、電界線208によって示されているRF電気エネルギーは、組織200の組織表面202へ提供され、流体結合204、206を通して組織表面202の下の組織200の中へと提供される。ここに開示されている装置30aは、外科手術時に止血を提供する際の非接合性組織シーラーとして特に有用である。換言すると、失血を食い止めるために組織を収縮、凝固、及びシールして所望の組織止血を提供する上で、例えばコラーゲン及び関連の血管例えば、動脈、静脈管腔を収縮させることによって組織止血を提供する上で、組織の把持は必須ではない。また、電気外科手術ユニット10の制御システムは、作動上、必ずしも温度又はインピーダンスの様な組織のフィードバックに依存しない。従って、電気外科手術ユニット10の制御システムは、組織に関して、使用を単純化する開ループとすることができる。ここに開示されている装置30aは、特に、外科医が臀部及び膝部の関節形成術の一環として軟組織を切り込んでいった後に止血を実現するのに有用である。組織治療用部分を、組織200のむき出しでじゅくじゅくした表面202の上から撫でる様に動かして、出血させないように組織200をシールするか、或いは個々の出血する大脈管に焦点を絞って脈管出血を止めることができる。同じ処置又は異なった処置の一環として、装置30aは、骨を切断することが求められる何らかの整形外科的処置の一環として切断された骨の組織即ち骨組織の表面からの出血を止めるのにも有用である。装置30aは、膝部、臀部、肩部、及び脊椎部の整形外科的処置で使用されるのが特に有用であろう。その様な処置に関わる更なる論考は、本発明の譲受人に譲渡されている2006年7月6日公開の米国特許出願公開第2006/0149225号及び2005年4月28日公開の米国特許出願公開第2005/0990816号に見い出すことができ、それらをこれにより参考文献として矛盾のない範囲でそっくりそのまま援用する。以上に立証されている様に、本発明の装置30aは、組織乾燥、電極粘着、炭化物形成、及び煙発生の様な、望ましからざる効果を抑制しており、従って先行技術による乾燥先端型電気外科手術装置と同じ欠点に悩まされない。開示されている装置を使用すれば、外科処置中の失血を有意に低下させることができる。その様に失血が低減すれば、輸血の必要性、ひいては輸血に付帯する費用及び臨床転帰の悪化、例えば入院の長期化などが、低減又は解消されるであろう。代わりの実施形態では、装置30aは、単一電極100のみを有するものとしてもよいし、単極性の装置を備えていてもよい。本発明の好適な実施形態を説明してきたが、実施形態には本発明の精神及び付随の特許請求の範囲から逸脱することなく様々な変更、適合化、及び修正がなされ得るものと理解されたい。従って、本発明の範囲は、上記の説明に照らし判断されるべきではなく、むしろ付随の特許請求の範囲並びに等価物の総範囲に照らして判断されるべきである。また、特許請求の範囲は、必ずしも、出願人が請求する権利を有する本発明の最も広範な範囲を備えるものでもなければ、本発明が特許請求の対象とする唯一の単数又は複数の方式を備えるものでもなく、記載されている特徴どれもが必須であるというわけでもないことを理解されたい。本出願に引用されている全ての公報及び特許文書は、その全体を矛盾のない範囲で参考文献としてあらゆる目的に援用する。