ブレードと、前記ブレードの先端側に隙間を介して設けられるとともに、前記ブレードに対して相対的に軸中心に回転する構造体とを備えたタービンであって、前記ブレードの先端部と、前記構造体における前記先端部に対応する部位のうちの一方には、段差面を有して他方側に突出するステップ部が設けられ、他方には、前記ステップ部に対して延出して該ステップ部との間に微小隙間Hを形成するシールフィンが設けられ、前記シールフィンの上流側には、主渦を形成するキャビティが形成されるとともに、前記主渦によってカウンタ渦が形成されるように、前記シールフィンと対向する前記ステップ部が張り出しており、前記キャビティは、軸方向の幅寸法Wと、径方向の高さ寸法Dとが、以下の式1を満たすように形成されていることを特徴とするタービン。0.45≦D/W≦2.67......1前記キャビティは、前記軸方向の幅寸法Wと、前記径方向の高さ寸法Dとが、以下の式2を満たすように形成されていることを特徴とする請求項1に記載のタービン。0.56≦D/W≦1.95......2前記キャビティは、前記軸方向の幅寸法Wと、前記径方向の高さ寸法Dとが、以下の式3を満たすように形成されていることを特徴とする請求項1に記載のタービン。0.69≦D/W≦1.25......3前記シールフィンと前記ステップ部の上流側における端縁部との間の距離Lと、前記微小隙間Hとが、距離Lのうち少なくとも一つについて、以下の式4を満たすように形成されていることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載のタービン。0.7H≦L≦0.3W......4前記シールフィンと前記ステップ部の上流側における端縁部との間の距離Lと、前記微小隙間Hとが、距離Lのうち少なくとも一つについて、以下の式5を満たすように形成されていることを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載のタービン。1.25H≦L≦2.75Hただし、L≦0.3W......5しかしながら、蒸気タービンの性能向上に対する要望は強く、従って漏洩流量をさらに低減することが求められている。本発明はこのような事情を考慮してなされたもので、漏洩流量をより低減可能とする高性能なタービンを提供することを目的としている。上記課題を解決するため、本発明は以下の手段を採用している。即ち、本発明に係るタービンは、ブレードと、前記ブレードの先端側に隙間を介して設けられるとともに、前記ブレードに対して相対的に軸中心に回転する構造体とを備えたタービンであって、前記ブレードの先端部と、前記構造体における前記先端部に対応する部位のうちの一方には、段差面を有して他方側に突出するステップ部が設けられ、他方には、前記ステップ部に対して延出して該ステップ部との間に微小隙間Hを形成するシールフィンが設けられ、前記シールフィンの上流側には、主渦を形成するキャビティが形成されるとともに、前記主渦によってカウンタ渦が形成されるように、前記シールフィンと対向する前記ステップ部が張り出しており、前記キャビティは、軸方向の幅寸法Wと、径方向の高さ寸法Dとが、以下の式1を満たすように形成されていることを特徴とする。0.45≦D/W≦2.67......1このようなタービンによれば、キャビティ内へ流入した流体がステップ部の端縁部を形成する段差面、即ち、ステップ部の上流側を向く面に衝突し、上流側に戻るようにして第一方向に回る主渦が発生する。また、その際、特に前記段差面の端縁部において、前記主渦から一部の流れが剥離することにより、前記第一方向と反対方向に回る剥離渦であるカウンタ渦が発生する。このカウンタ渦が、シールフィンの上流で強いダウンフローとして作用して、シールフィンの先端部とステップ部との間に形成される微小隙間Hを通過する流体に対して縮流効果を発揮する。さらに、このカウンタ渦内において静圧低下が発生するため、シールフィンの上流と下流との間の差圧を低減することが可能となる。また、後述するシミュレーション結果に基づき、上記式1を満足するように軸方向の幅寸法Wと、径方向の高さ寸法Dとの関係を規定したことによって、キャビティの深さが浅い場合、即ちD/Wが0.45未満となる場合に、カウンタ渦が構造体へ付着して弱化し、十分な差圧低減効果及び縮流効果が得られなくなることを防止できる。そして、主渦の形状が軸方向に偏平となってしまい、ステップ部手前の流れが弱まることによってカウンタ渦の縮流効果及び差圧低減効果が低下してしまうことを防止できる。逆にキャビティの深さが深い場合、即ちD/Wが2.67より大きくなる場合に、主渦の形状が径方向に偏平となってしまい、やはりステップ部手前の流れが弱まることによってカウンタ渦の縮流効果及び差圧低減効果が低下してしまうことを防止できる。また、前記キャビティは、前記軸方向の幅寸法Wと、前記径方向の高さ寸法Dとが、以下の式2を満たすように形成されていてもよい。0.56≦D/W≦1.95......2後述するシミュレーション結果に基づき、上記式2を満足するように軸方向の幅寸法Wと、径方向の高さ寸法Dとの関係を規定したことによって、カウンタ渦のダウンフローによる縮流効果、及び、カウンタ渦内の静圧低下による差圧低減効果をさらに得ることができ、流体の漏洩流量をさらに低減することが可能となる。さらに、前記キャビティは、前記軸方向の幅寸法Wと、前記径方向の高さ寸法Dとが、以下の式3を満たすように形成されていてもよい。0.69≦D/W≦1.25......3後述するシミュレーション結果に基づき、上記式3を満足するように軸方向の幅寸法Wと、径方向の高さ寸法Dとの関係を規定したことによって、カウンタ渦のダウンフロー効果による縮流効果、及び、カウンタ渦内の静圧低下による差圧低減効果をより多く得ることができ、流体の漏洩流量をさらに低減できる。また、前記シールフィンと前記ステップ部の上流側における端縁部との間の距離Lと、前記微小隙間Hとが、距離Lのうち少なくとも一つについて、以下の式4を満たすように形成されていてもよい。0.7H≦L≦0.3W......4後述するシミュレーション結果に基づき、上記式4を満足するように、距離Lと、シールフィンの先端部とステップ部との間に形成される微小隙間Hとの関係を規定したことによって、カウンタ渦による縮流効果及び差圧低減効果をさらに向上し、漏洩流量のさらなる低減が可能となる。さらに、前記シールフィンと前記ステップ部の上流側における端縁部との間の距離Lと、前記微小隙間Hとが、距離Lのうち少なくとも一つについて、以下の式5を満たすように形成されていてもよい。1.25H≦L≦2.75Hただし、L≦0.3W......5後述するシミュレーション結果に基づき、上記式5を満足するように、距離Lと、微小隙間Hとの関係を規定したことによって、カウンタ渦による縮流効果及び差圧低減効果をさらに向上し、漏洩流量のさらなる低減が可能となる。本発明のタービンによれば、カウンタ渦による縮流効果及び差圧低減によって、流体の漏洩流量の低減を行い、高性能化を達成できる。以下、本発明の実施形態に係る蒸気タービンタービン1について説明する。蒸気タービン1は、蒸気Sのエネルギーを回転動力として取り出す外燃機関であって、発電所における発電機等に用いられるものである。図1に示すように、蒸気タービン1は、ケーシング10と、ケーシング10に流入する蒸気Sの量と圧力を調整する調整弁20と、ケーシング10の内方に回転自在に設けられ、動力を図示しない発電機等の機械に伝達する軸体構造体30と、ケーシング10に保持された静翼40と、軸体30に設けられた動翼50と、軸体30を軸回りに回転可能に支持する軸受部60とを主たる構成としている。ケーシング10は、内部空間が気密に封止されているとともに、蒸気Sの流路とされている。このケーシング10の内壁面には、軸体30が挿通されたリング状の仕切板外輪11が強固に固定されている。調整弁20は、ケーシング10の内部に複数個取り付けられており、それぞれ図示しないボイラから蒸気Sが流入する調整弁室21と、弁体22と、弁座23とを備えており、弁体22が弁座23から離れると蒸気流路が開いて、蒸気室24を介して蒸気Sがケーシング10の内部空間に流入するようになっている。軸体30は、軸本体31と、この軸本体31の外周から径方向に延出した複数のディスク32とを備えている。この軸体30は、回転エネルギーを、図示しない発電機等の機械に伝達するようになっている。静翼40は、軸体30を囲繞するように放射状に多数配置されて環状静翼群を構成しており、それぞれ前述した仕切板外輪11に保持されている。これら静翼40の径方向における内方側は、軸体30が挿通されたリング状のハブシュラウド41で連結され、その先端部が軸体30に対して径方向の隙間をあけて配設されている。これら複数の静翼40からなる環状静翼群は、軸方向に間隔をあけて六つ形成されており、蒸気Sの圧力エネルギーを速度エネルギーに変換して、下流側に隣接する動翼50側に案内するようになっている。動翼50は、軸体30が有するディスク32の外周部に強固に取り付けられている。この動翼50は、各環状静翼群の下流側において、放射状に多数配置されて環状動翼群を構成している。これら環状静翼群と環状動翼群とは、一組一段とされている。即ち、蒸気タービン1は、六段に構成されている。このうち、最終段における動翼50の先端部は、周方向に延びたチップシュラウド51とされている。ここで、静翼40、ハブシュラウド41、チップシュラウド51、及び動翼50が本発明におけるブレードとなっている。そして、動翼50及びチップシュラウド51をブレードとした場合は仕切板外輪11が構造体であり、一方、静翼40及びハブシュラウド41をブレードとした場合は軸体30が構造体である図1における要部J参照。なお、以下の説明においては、仕切板外輪11を構造体とし、動翼50をブレードとして説明する。図2に示すように、動翼ブレード50の先端部となるチップシュラウド51は、ケーシング10の径方向において仕切板外輪構造体11と間隙を介して対向して配置されている。チップシュラウド51は、段差面5353A~53Cを有して仕切板外輪11側に突出する、ステップ部5252A~52Cを形成したものである。本実施形態では、チップシュラウド51は三つのステップ部5252A~52Cを形成しており、これら三つのステップ部52A~52Cは、軸体30の軸方向上流側から下流側に向かって、動翼50からの突出高さが次第に高くなるように配設されている。即ち、ステップ部52A~52Cは、段差を形成する段差面5353A~53Cが、軸方向上流側を向いた前向きに形成されている。仕切板外輪11には、前記チップシュラウド51に対応する部位に環状溝11aが形成されており、この環状溝11a内に、チップシュラウド51が収容されている。この仕切板外輪11の環状溝11aにおける溝底面11bは、本実施形態では軸方向において、各ステップ部5252A~52Cに対応するように、軸方向に向かってステップ形状に形成されている。即ち、ステップ部5252A~52Cから溝底面11bまでの径方向距離は、一定となっている。また、この溝底面11bには、チップシュラウド51に向けて径方向内方側に延出する三つのシールフィン1515A~15Cが設けられている。これらシールフィン1515A~15Cは、ステップ部5252A~52Cに1:1で対応してそれぞれ溝底面11bから延出して設けられたもので、対応するステップ部52との間に、微小隙間Hを径方向に形成したものである。この微小隙間HH1~H3の各寸法は、ケーシング10や動翼50の熱伸び量、動翼50の遠心伸び量等を考慮した上で、両者が接触することがない安全な範囲内で、最小のものに設定されている。なお、本実施形態では、H1~H3は全て同じ寸法となっている。ただし、必要に応じて、これらを適宜に変えてもよいのはもちろんである。このような構成のもとに、チップシュラウド51側と仕切板外輪11との間には、前記環状溝11a内において、各ステップ部52毎にこれに対応してキャビティCC1~C3が形成されている。キャビティCC1~C3は、各ステップ部52に対応したシールフィン15と、このシールフィン15に対して軸方向上流側で対向する隔壁との間に形成されている。軸方向最上流側に位置する、第1段目のステップ部52Aに対応する第1のキャビティC1では、前記隔壁は、前記環状溝11aの、軸方向上流側の内壁面54によって形成されている。従って、この内壁面54と第1段目のステップ部52Aに対応するシールフィン15Aとの間で、さらにチップシュラウド51側と仕切板外輪11との間に、第1のキャビティC1が形成されている。また、第2段目のステップ部52Bに対応する第2のキャビティC2では、前記隔壁は、軸方向上流側に位置するステップ部52Aに対応するシールフィン15Aによって形成されている。従って、シールフィン15Aとシールフィン15Bとの間で、さらにチップシュラウド51と仕切板外輪11との間に、第2のキャビティC2が形成されている。同様に、シールフィン15Bとシールフィン15Cとの間で、さらにチップシュラウド51と仕切板外輪11との間に、第3のキャビティC3が形成されている。このようなキャビティCC1~C3において、シールフィン1515A~15Cの先端部と、該シールフィン1515A~15Cの先端部と同径上の前記隔壁との間の軸方向距離であるキャビティCC1~C3の幅寸法を、キャビティ幅WW1~W3とする。即ち、第1のキャビティC1においては、前記内壁面54とシールフィン15Aとの間の距離をキャビティ幅W1とし、第2のキャビティC2においては、シールフィン15Aとシールフィン15Bとの間の距離をキャビティ幅W2とし、第3のキャビティC3においては、シールフィン15Bとシールフィン15Cとの間の距離をキャビティ幅W3とする。なお、本実施形態では、W1~W3は全て同じ寸法となっている。ただし、必要に応じて、これらを適宜に変えてもよいのはもちろんである。また、キャビティCC1~C3において、チップシュラウド51と、仕切板外輪11との間の径方向距離であるキャビティCC1~C3の高さ寸法を、キャビティ高さDD1~D3とする。即ち、第2のキャビティC2においては、ステップ部52Bと仕切板外輪11との間の径方向距離をキャビティ高さD2とし、第3のキャビティC3においては、ステップ部52Cと仕切板外輪11との間の径方向距離をキャビティ高さD3とする。ただし、第1のキャビティC1においては、ステップ部52Aの回転軸方向位置に対応するチップシュラウド51の径方向内側を向く面と仕切板外輪11との間の距離をキャビティ高さD1とする。また、図3に示すように、ステップ部52Aの軸方向上流側及び径方向内側を向く面にR面取りが施されている場合には、径方向内側を向く面の直線部分を軸線方向上流側に向かって延長した位置と、仕切板外輪11との間の距離をキャビティ高さD1とする。なお、本実施形態では、D1~D3は全て同じ寸法となっている。ただし、必要に応じて、これらを適宜に変えてもよいのはもちろんである。そして、これらキャビティ幅WW1~W3とキャビティ高さDD1~D3とは、以下の式1を満足して形成されている。0.45≦D/W≦2.67......1また、これらキャビティ幅WW1~W3とキャビティ高さDD1~D3とは、以下の式2を満足して形成されていることがより好ましく、以下の式3を満足して形成されていることがさらに好ましい。0.56≦D/W≦1.95......20.69≦D/W≦1.25......3さらに、前記シールフィン15と、それに対応する各ステップ部52の軸方向上流側における端縁部55との間の軸方向の距離をLL1~L3とすると、この距離Lのうち少なくとも一つは、以下の式4を満足して形成されている。0.7H≦L≦0.3W......4また、この距離Lのうち少なくとも一つは、以下の式5を満足して形成されているのがより好ましい。1.25H≦L≦2.75Hただし、L≦0.3W......5軸受部60は、ジャーナル軸受装置61及びスラスト軸受装置62を備えており、軸体30を回転可能に支持している。このような蒸気タービン1によると、まず、調整弁20図1参照を開状態とすると、図示しないボイラから蒸気Sがケーシング10の内部空間に流入する。ケーシング10の内部空間に流入した蒸気Sは、各段における環状静翼群と環状動翼群とを順次通過する。この際には、圧力エネルギーが静翼40によって速度エネルギーに変換され、静翼40を経た蒸気Sのうちの大部分が同一の段を構成する動翼50間に流入し、動翼50により蒸気Sの速度エネルギーが回転エネルギーに変換されて、軸体30に回転が付与される。一方、蒸気Sのうちの一部例えば、数は、静翼40から流出した後、環状溝11a内に流入する、いわゆる、漏洩蒸気となる。ここで、図3に示すように環状溝11a内に流入した蒸気Sは、まず、第1のキャビティC1に流入し、ステップ部52Aの段差面53Aに衝突し、上流側に戻るようにして例えば図3の紙面上にて反時計回り第一方向に回る主渦Y1を生じる。その際、特にステップ部52Aの上記端縁部55において、上記主渦Y1から一部の流れが剥離されることにより、この主渦Y1と反対方向、本例では図3の紙面上にて時計回りに回るように、カウンタ渦Y2を生じる。このカウンタ渦Y2は、シールフィン15Aとステップ部52Aとの間の微小隙間H1を通り抜ける漏れ流れを低減する、縮流効果を発揮する。即ち、図3に示したようにカウンタ渦Y2が形成されると、このカウンタ渦Y2には、シールフィン15Aの軸方向上流側において、速度ベクトルを径方向内方側に向けるダウンフローを生じる。このダウンフローは、前記微小隙間H1の直前で径方向内方側に向う慣性力を保有しているため、前記微小隙間H1を通り抜ける流れに対し、径方向内方側に縮める効果、即ち、縮流効果を発揮し、漏洩流量は小さくなる。また、このカウンタ渦Y2内部では、静圧低下が発生するため、シールフィン15Aの上流側と下流側との間の差圧を低減することが可能となるため、この点によっても漏洩流量を小さくすることができる。シールフィン15B、15Cの上流側においてもシールフィン15Aの上流側と同様に、カウンタ渦Y2が形成されることによって、漏洩流量を小さくすることが可能となる。ここで、上記カウンタ渦Y2については、キャビティCC1~C3のキャビティ高さDD1~D3とキャビティ幅WW1~W3との比率がある程度小さい場合には、このカウンタ渦Y2が仕切板外輪11へ付着して弱化してしまい、十分な差圧低減効果及び縮流効果が得られない。さらに、キャビティCC1~C3のキャビティ高さDD1~D3とキャビティ幅WW1~W3との比率がある程度小さい場合には、主渦Y1の形状が軸方向に偏平となってしまい、ステップ部5252A~52Cの手前の流れが弱まることによって、カウンタ渦Y2の差圧低減効果及び縮流効果が低下してしまう。逆にキャビティ高さDD1~D3とキャビティ幅WW1~W3との比率がある程度大きい場合には、主渦Y1の形状が径方向に偏平となってしまい、ステップ部5252A~52Cの手前の流れが弱まることによって、やはりカウンタ渦Y2の差圧低減効果及び縮流効果が低下してしまう。しかし、本実施形態においては、上記式1を、好ましくは上記式2又は上記式3を満足するようにキャビティ幅WW1~W3とキャビティ高さDD1~D3が設定されているため、十分な差圧低減効果及び縮流効果を得ることができる。また、図3に示すように、カウンタ渦Y2が真円を形成すると仮定すると、このカウンタ渦Y2の直径が前記微小隙間H1の2倍になってその外周がシールフィン15Aに接する場合、即ちL1=2H1L=2Hの場合に、このカウンタ渦Y2のダウンフローにおける径方向内方側に向く速度成分が最大の位置が、シールフィン15Aの先端内端縁に一致し、従って、このダウンフローが前記微小隙間H1の直前をより良好に通過するため、漏れ流れに対する縮流効果が最大になる。そして本実施形態では、上記式4、好ましくは上記式5を満足するように距離をLL1~L3が設定されているため、十分な縮流効果及び縮流効果を得ることができる。ここで、前記の式1から式5のいずれか一つの条件を満たせば、運転条件には左右されることなく、本発明が意図するところの縮流効果及び差圧低減効果を得ることができる。ただし、停止時に満足していても、運転時に満足していなければ意図する効果は得られなくなるため、前記の式1から式5の条件は、運転時に満たしていることが必須となる。本実施形態の係る蒸気タービン1においては、カウンタ渦Y2によるダウンフローによって、シールフィン1515A~15Cの上流側において、径方向内方側に向かう力を蒸気Sに及ぼすことができる。従って、微小隙間HH1~H3を通過する蒸気Sに対して縮流効果を発揮することができ、漏洩流量を低減することが可能となる。また、カウンタ渦Y2内部の静圧低下によって、差圧低減効果を得られ、この点においても漏洩流量の低減が可能である。そして、キャビティ幅WW1~W3とキャビティ高さDD1~D3とが、上記式1又は上記式2又は上記式3を満足するように、蒸気タービン1が構成されていることによって、カウンタ渦Y2が仕切板外輪11へ付着して弱化してしまうことを防止でき、蒸気Sに対して十分な縮流効果及び差圧低減効果を得ることができる。また、主渦Y1の形状が偏平となることも防止でき、カウンタ渦Y2による十分な縮流効果を得ることができ、さらに差圧低減効果によっても、微小隙間HH1~H3を通過する蒸気Sの流量を低減することができ、漏洩流量低減が可能となる。このようにして、蒸気タービン1の性能向上を図ることができる。さらに、距離をLL1~L3が上記式4を、好ましくは上記式5を満足するように設定されていることによって、カウンタ渦Y2のダウンフローを最大限生かすことができ、縮流効果及び差圧低減効果による漏洩流量低減によって、蒸気タービン1の性能向上をさらに図ることができる。なお、本発明の実施形態について図面を参照して詳細を説明したが、具体的な構成は本実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の構成の変更等も含まれる。例えば、本実施形態では、動翼50と仕切板外輪11との間におけるカウンタ渦Y2を用いた蒸気Sの漏洩流量低減について説明したが、上述のように静翼40と軸体30との間においても同様の手法を適用でき、蒸気Sの漏洩流量低減が可能である。さらに、実施形態では動翼50の先端部となるチップシュラウド51にステップ部5252A~52Cを形成し、仕切板外輪11にシールフィン1515A~15Cを設けたが、例えば逆に、仕切板外輪11にステップ部52を形成し、チップシュラウド51にシールフィン15を設けてもよい。なお、この場合、軸方向最上流側のキャビティCにおいてはカウンタ渦Y2が形成されないため、本発明のD/Wの数値限定をそのまま適用することはできない。従って、静翼40およびハブシュラウド41をブレードとして軸体30側にステップ部52を形成した場合も同様に、本発明のD/Wの数値限定は適用できないこととなる。また、シールフィン15を設ける側についてはステップ形状に形成しなくてもよく、例えば平面形状、テーパ面や曲面としてもよい。ただしこの場合、上記式1、好ましくは上記式2又は上記式3を満足するようにキャビティ高さDD1~D3を設定する必要がある。さらに、本実施形態では、ケーシング10に設けられた仕切板外輪11を構造体としたが、このような仕切板外輪11を設けずに、ケーシング10自体を直接本発明の構造体として、構成してもよい。即ち、この構造体は、動翼50を囲繞するとともに、流体が動翼間を通過するように流路を規定するものであれば、どのような部材であってもよい。また、前記実施形態では、ステップ部52を複数設け、これによってキャビティCも複数形成したが、これらステップ部52やこれに対応するキャビティCの数については任意であり、一つであっても、三つ、あるいは四つ以上であってもよい。また、前記実施形態のように、シールフィン15とステップ部52とは必ずしも1:1で対応させる必要はなく、また、シールフィン15に比べてステップ部52を1つだけ少なくする必要もなく、これらの数については任意に設計することができる。さらに、前記実施形態では、最終段の動翼50や静翼40に本発明を適用したが、他の段の動翼50や静翼40に本発明を適用してもよい。また、前記実施形態では、本発明を復水式の蒸気タービンに適用したが、他の型式の蒸気タービン、例えば、二段抽気タービン、抽気タービン、混気タービン等のタービン型式に本発明を適用することもできる。さらに、前記実施形態では、本発明を蒸気タービンに適用したが、ガスタービンにも本発明を適用することができ、さらには、回転翼のある全てのものに本発明を適用することができる。ここで、上述のように十分な縮流効果を得ることが可能なキャビティ高さDD1~D3とキャビティ幅WW1~W3との比率が存在するという知見から、シミュレーションを行ない、この条件を確認した。図4に示すように、このグラフの横軸はキャビティ高さDをキャビティ幅Wで割って、無次元化した数値を示している。また、縦軸は、流量係数低減効果及び流量係数αを示している。なお、縦軸の流量係数低減効果については、流量係数α=1の場合、即ち漏洩流量が最大となる場合を0とし、本実施形態における最小の流量係数α=0.54、即ち漏洩流量が最小となる場合を100として、この流量係数α=1における最大の漏洩流量に対して、何の流量係数低減効果、即ち、リーク量低減率が得られるかを示している。図4に示した結果より、キャビティ高さD及びキャビティ幅Wは上記式1を満足する範囲とするのが好ましく、上記式2を満足する範囲とするのがより好ましく、また、上記式3を満足する範囲とするのがさらに好ましいことが確認できた。即ち、図4に示す範囲[1]D/W=0.45においては、約50のリーク量低減率を達成できることがわかった。従って、D/W=0.45においては、キャビティ幅Wに対してキャビティ高さDが小さくなっているため、主渦Y1が軸方向に偏平形状となり主渦Y1の弱化が発生してしまい、カウンタ渦Y2も弱化する。このため、縮流効果及び差圧低減効果を最大限に得ることができないが、ある程度の効果約50は得られることが確認できた。図4に示す範囲[2]0.45<D/W≦0.85においては、D/Wの増加に応じて、リーク量低減率が急激に増加しており、D/W=0.56で約70、D/W=0.69で約90となり、D/W=0.85においては、最大値となる100となることがわかった。即ち、D/W=0.85に近づくにつれ、上述のようなカウンタ渦Y2の弱化が発生せず、最大限の縮流効果及び差圧低減効果を得ることができる。逆に、D/W=0.45に近づくにつれ、主渦Y1が軸方向に偏平形状となり主渦Y1の弱化が発生してしまい、カウンタ渦Y2も弱化する。さらに、D/W=0.45に近づくにつれ、急激にリーク量低減率が低下していることが確認できた。これは、カウンタ渦Y2が仕切板外輪11へ付着してしまい、このカウンタ渦Y2が急激に弱化してしまうことで、縮流効果及び差圧低減効果が急激に低減するためである。さらに、図4に示す範囲[3]0.85<D/W≦2.67においては、D/W=0.85において、リーク量低減率が最大値を示した後に、徐々にリーク量低減率が低下していくことが確認できる。そして、D/W=1.25で約90、D/W=1.95で約70、D/W=2.67においては約50までリーク量低減率が低下することがわかる。従って今度はキャビティ幅Wに対してキャビティ高さDが大きくなっているため、主渦Y1が径方向に偏平形状となり、やはり主渦Y1の弱化が発生してしまい、カウンタ渦Y2も弱化する。このため、縮流効果及び差圧低減効果を最大限に得ることができないが、D/W≦2.67の範囲まではある程度の効果約50は得られることが確認できた。そして、図4に示す範囲[4]2.67<D/Wにおいては、リーク量低減率が50以下となっており、主渦Y1の弱化によるカウンタ渦Y2の弱化で、十分な縮流効果及び差圧低減効果が得られない。以上のシミュレーション結果より、本実施形態ではキャビティ幅W、及びキャビティ高さDを、上記式1、即ち、0.45≦D/W≦2.67を満足する範囲に設定し、50以上のリーク量低減率を得られるようにしている。従って、本実施形態の蒸気タービン1は、漏洩流量を低減した、高性能なものとなる。また、上記式2、即ち、0.56≦D/W≦1.95を満足する範囲に設定されれば、約70以上のリーク量低減率を得られるようなり、本実施形態の蒸気タービン1は、漏洩流量をより低減した、高性能なものとなり、上記式3、即ち、0.69≦D/W≦1.25を満足する範囲に設定されれば、約90以上のリーク量低減率を得られるようなり漏洩流量をさらに低減した高性能なものとなる。次に、上述のようにカウンタ渦Y2のダウンフローの効果を最大限に生かし、十分な縮流効果を得ることが可能な距離LL1~L3が存在するという知見から、シミュレーションを行ない、この条件を確認した。図5に示すように、このグラフ中の横軸は距離Lの寸法長さを示し、縦軸はタービン効率変化及びリーク量変化率漏洩流量の変化率を示している。なお、タービン効率変化及びリーク量変化率については、一般的なステップフィン構造でのタービン効率、リーク流量に対する大小を示している。また、このグラフでは、横軸、縦軸ともに、その目盛りは対数等の特殊な目盛りでなく、一般的な等差目盛りになっている。図5に示した結果より、距離Lは上記式4を満足する範囲とするのが好ましく、上記式5を満足する範囲とするのがより好ましことがわかった。即ち、図5に示す範囲[1]L<0.7Hでは、図6に示すように端縁部55でカウンタ渦Y2が生成せず、このためシールフィン15の軸方向上流側にダウンフローが形成されないことがわかった。従って、ダウンフローによる漏れ流れに対する縮流効果がほとんど得られなくなり、図5に示したようにリーク量変化率が高く側、即ち、漏洩流量が多くなる。よって、タービン効率変化は低く-側、即ち、タービン効率は低下する。図5に示す範囲[2]0.7H≦L≦0.3W、即ち上記式4の範囲内では、図7に示すように端縁部55でカウンタ渦Y2が生成し、そのダウンフローの強い部分矢印Fが、シールフィン15の先端近傍に位置するようになることがわかった。従って、ダウンフローによる漏れ流れに対する縮流効果が十分に得られ、図5に示したようにリーク量変化率が低く-側、即ち、漏洩流量が少なくなる。よって、タービン効率変化は高く側、即ち、タービン効率は増加する。なお、図5に示す範囲[2a]0.7H≦L<1.25Hでは、カウンタ渦Y2が端縁部55で生成されるものの、比較的小さく、ダウンフローの最も強くなる部分Fが、シールフィン15の先端より径方向内方側の、微小隙間H内と対応する位置にあることがわかった。従って、図5に示したように、ダウンフローによる漏れ流れに対する縮流効果は十分に得られるものの、後記する範囲[2b]に比べると低くなる。図5に示す範囲[2b]1.25H≦L≦2.75Hでは、端縁部55で強いカウンタ渦Y2が生成し、このカウンタ渦Y2のダウンフローの最も強くなる部分Fが、シールフィン15の先端とほぼ一致することがわかった。従って、図5に示したように、ダウンフローによる漏れ流れに対する縮流効果が最も高くなる。特に、前述のように、L=2H近傍で漏洩流量が最小で、タービン効率が最大になるといえる。さらに、図5に示す範囲[2c]2.75H<L≦0.3Wでは、端縁部55で生成したカウンタ渦Y2が大きくなり、ダウンフローの最も強くなる部分Fが、シールフィン15の先端より径方向外方側に離れ始めることがわかった。従って、図5に示したように、ダウンフローによる漏れ流れに対する縮流効果は十分に得られるものの、前記範囲[2b]に比べると低くなる。また、図5に示す範囲[3]0.3W<Lでは、図8に示すように端縁部55で生成したカウンタ渦Y2が環状溝11aの溝底面11bに付着し、大きな渦となるため、カウンタ渦Y2のダウンフローの強くなる部分Fが、シールフィン15の中間高さ辺りに移動する。そのため、シールフィン15の先端部分には強いダウンフローが形成されないことがわかった。従って、ダウンフローによる漏れ流れに対する縮流効果がほとんど得られなくなり、図5に示したようにリーク量変化率が高く側、即ち、漏洩流量が多くなる。よって、タービン効率変化は低く-側、即ち、タービン効率は低下する。以上のシミュレーション結果より、本実施形態では距離Lを、上記式4を満足する範囲にしている。これにより、前記の各キャビティC1~C3では、各ステップ部52A~52Cとこれに対応するシールフィン15A~15Cとの間、さらにはキャビティ幅Wとの間の相互の位置関係が上記式4、即ち、0.7H≦L≦0.3Wを満足しているため、カウンタ渦Y2による縮流効果が十分に高くなり、漏洩流量が従来に比べ格段に低減化する。従って、このようなシール構造を備えた蒸気タービン1にあっては、漏洩流量がより低減化した、高性能なものとなる。また、式5、即ち、1.25H≦L≦2.75Hを満足する範囲となっていれば、カウンタ渦Y2による縮流効果がより高くなり、漏洩流量がさらに低減化するため、蒸気タービン1は、より高性能なものとなる。また、この蒸気タービン1では、ステップ部を3段形成し、従って、キャビティCを三つ形成しているので、各キャビティCで前述した縮流効果により漏洩流量を低減化できるため、全体としてより十分な漏洩流量の低減化を達成することができる。