"主脈管と少なくとも2本の二次脈管との間の分岐部に留置するためのエンドプロテーゼであって、第1本体及び第2本体を含み、前記第1本体及び第2本体の各々は、自己拡張性かつ可撓性の構造を含み、前記可撓性の構造は、近位領域、中間領域、及び遠位領域を含み、前記遠位領域は、自由端で終端し、前記可撓性の構造は、脚部と、前記脚部に隣接する支持部材とを形成しており、前記脚部は、前記遠位領域の前記自由端で終端し、前記第2本体は、前記第1本体内に配置されるように構成されており、前記第1本体の前記近位領域は、前記主脈管内に配置されるように構成されている自由端を含み、前記第1本体の前記脚部は、第1の二次脈管内に配置されるように構成されており、前記第2本体の前記脚部は、第2の二次脈管内に配置されるように構成されていることを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項1に記載のエンドプロテーゼであって、前記第2本体は、前記第2本体の前記近位領域が前記第1本体の前記近位部分内に配置されるように前記第1本体内に配置されるように構成されており、前記第2本体の前記脚部は、前記第1本体の前記支持部材を貫いて伸びており、前記第2本体の前記支持部材は、前記第1本体の前記脚部内へ伸びていることを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項2に記載のエンドプロテーゼであって、前記第1本体の前記近位領域の前記自由端が前記主脈管の壁に取り付けられるように構成されるように前記第2本体が前記第1本体内に配置されるように構成されている場合に、前記第2本体の前記近位領域が前記第1本体の前記近位領域と協働して前記主脈管の壁内で外向きの支持を強化し、前記第1本体の前記脚部が前記第1の二次脈管の壁に取り付けられるように構成されており、前記第2本体の前記脚部が前記第2の二次脈管の壁に取り付けられるように構成されていることを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項1に記載のエンドプロテーゼであって、前記第1本体の前記近位領域を形成している前記可撓性の構造と、前記第1本体の前記中間領域を形成している前記可撓性の構造とが、互いに分離し、かつ互いに軸方向に離隔されて、第1本体内におけるそれらの間に支持されない部分を提供し、前記第2本体の前記近位領域の前記可撓性の構造は、前記第2本体が前記第1本体内に挿入されたときに、前記第1本体の支持されない部分に軸方向に位置合わせされるように構成されていることを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項1に記載のエンドプロテーゼであって、前記第2本体の前記近位領域は、前記第2本体の前記近位領域を前記第1本体の前記近位領域に固定するための少なくとも1つの取り付け部材を含むことを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項1に記載のエンドプロテーゼであって、前記第1本体及び前記第2本体の各々の前記中間領域に取り付けられた内張をさらに含み、前記第1本体の前記近位領域の前記自由端と前記第1本体及び前記第2本体の各々の前記遠位領域の前記自由端とは、前記内張がないことを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項6に記載のエンドプロテーゼであって、前記第2本体の前記近位領域は、前記第2本体の前記近位領域を前記第1本体の前記近位領域に固定するための少なくとも1つの取り付け部材を含むことを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項6に記載のエンドプロテーゼであって、前記第1本体上の前記内張における、前記近位領域と前記中間領域との間の部分が、前記第1本体の前記可撓性の構造によって支持されておらず、前記第2本体は、前記第2本体が前記第1本体内に配置されたときに前記内張の支持されていない部分を補強するために前記内張の支持されていない部分と軸方向に位置合わせされている補強部材を含むことを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項1に記載のエンドプロテーゼであって、前記第1本体の前記近位領域の前記自由端の軸方向断面が、前記第1本体の前記遠位領域の前記自由端の軸方向断面より大きいことを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項1に記載のエンドプロテーゼであって、前記第1本体は、送達システムによって患者の内部に展開され、前記送達システムは、近位端及び遠位端を含むカテーテルであって、前記遠位端が脈管内に挿入されるように構成されており、前記第1本体が断面が減少した状態で前記カテーテルの前記遠位端内に配置されているカテーテルと、前記カテーテルの前記近位端から前記遠位端に向かって伸びる第1チューブ、第2チューブ、及び第3チューブと、前記第1チューブに連結されている第1支持部材及び第2支持部材と、前記エンドプロテーゼ上にある第1位置から、前記第1本体から離隔した第2位置まで前記カテーテルに沿って移動可能な外側スリーブと、前記第1本体の前記近位領域の前記自由端を選択的に被覆するために前記第2チューブに連結されている第1内側スリーブと、前記エンドプロテーゼの前記第1本体の前記近位領域の前記自由端を前記第1支持部材から取り外すために前記第2チューブに結合されている第1トリガー機構とを含み、前記第1本体の前記近位領域の前記自由端が前記第1支持部材に取り外し可能に連結されており、前記第1本体の前記遠位領域の前記自由端が前記第2支持部材に取り外し可能に連結されており、前記第1トリガー機構は、前記内側スリーブを前記第1支持部材から押し退けるように作動され、それによって前記第1本体の前記近位領域の前記自由端を前記第1支持部材から取り外すように構成されることを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項10に記載のエンドプロテーゼであって、前記第1本体の前記遠位領域の前記自由端を選択的に被覆するために前記第3チューブに連結されている第2内側スリーブと、前記第1本体の前記遠位領域の前記自由端を前記第1支持部材から取り外すために前記第2支持部材から引き離すために前記第3チューブに結合されている第2トリガー機構をさらに含むことを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項10に記載のエンドプロテーゼであって、前記送達システムは、前記外側スリーブに連結されていると共に前記外側スリーブを前記第1位置から前記第2位置まで移動させるように構成されているロック機構をさらに含むことを特徴とするエンドプロテーゼ。主脈管に流体連通する少なくとも2本の二次脈管に分岐する主脈管を含む、患者の脈管を治療する方法であって、第1本体及び第2本体を提供するステップであって、前記第1本体及び前記第2本体の各々が自己拡張性かつ可撓性の構造を含み、前記可撓性の構造が近位領域、中間領域、及び遠位領域を含み、前記遠位領域が自由端で終端し、前記可撓性の構造が細長い脚部と前記脚部に隣接する支持部材とを形成しており、前記脚部が前記遠位領域の前記自由端で終端するステップと、前記第1本体の前記近位領域の前記自由端を前記主脈管内に配置すると共に、前記第1本体の前記遠位領域の前記自由端を前記第1の二次脈管内に配置するステップと、前記第2本体の前記近位領域が前記主脈管内の前記第1本体の前記近位領域内に配置されるように前記第2本体を第1本体内に挿入するステップであって、前記第2本体の前記脚部が前記第1本体の前記支持部材を貫いて伸びているステップと、前記第2本体の前記遠位領域の前記自由端及び前記脚部を前記第2の二次脈管内に配置するステップとを含むことを特徴とする方法。請求項13に記載の方法であって、前記第1本体の前記近位領域の前記自由端を前記主脈管の壁に取り付けるステップと、前記第1本体の前記脚部の前記自由端を前記第1の二次脈管の壁に取り付けるステップと、前記第2本体の前記脚部の前記自由端を前記第2の二次脈管の壁に取り付けるステップとをさらに含むことを特徴とする方法。請求項13に記載の方法であって、前記第1本体及び前記第2本体の前記中間部分の各々は、その可撓性の構造に取り付けられた実質的に連続的な内張を含み、前記第1本体の前記近位領域の前記自由端と前記第1本体及び第2本体の各々の前記遠位領域の前記自由端とは、前記内張がないことを特徴とする方法。主脈管と少なくとも2本の二次脈管との間の分岐部に留置するためのエンドプロテーゼであって、第1本体及び第2本体を含み、前記第1本体は、自己拡張性かつ可撓性の構造であって、前記可撓性の構造が近位領域、中間領域、及び遠位領域を含み、前記近位領域が第1自由端で終端する自己拡張性かつ可撓性の構造と、前記可撓性の構造の前記近位領域、前記中間領域、及び前記遠位領域に連結され、かつそれらの領域に沿って伸びる内張とを含み、前記可撓性の構造の前記第1自由端は、内張がなく、前記遠位領域は、前記内張がない第2自由端で終端し、前記可撓性の構造は、脚部と、前記脚部に隣接する支持部とを形成するように構成されており、前記脚部は、前記遠位領域の前記第2自由端で終端し、前記脚部は、第1の二次脈管内に配置されるように構成されており、前記第2本体は、自己拡張性かつ可撓性の構造であって、前記第2本体の前記可撓性の構造が近位領域、中間領域、及び遠位領域を含み、前記近位領域が第3自由端で終端する自己拡張性かつ可撓性の構造と、前記可撓性の構造の前記近位領域、前記中間領域、及び前記遠位領域に連結され、かつそれらの領域に沿って伸びる内張とを含み、前記可撓性の構造の前記第3自由端は、内張がなく、前記遠位領域は、前記内張がない第4自由端で終端し、前記可撓性の構造は、脚部と、前記脚部に隣接する支持部材とを形成するように構成されており、前記脚部は、前記遠位領域の前記第4自由端で終端し、前記第2本体は、前記第2本体の前記近位領域が前記第1本体の前記近位領域内に配置されるように前記第1本体内に配置されるように構成されており、前記第2本体の前記脚部は、前記第1本体の前記支持部材を貫いて伸びており、前記第2本体の前記支持部は、前記第1本体の前記脚部と位置合わせされ、かつ前記第1本体の前記脚部内に開口していることを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項16に記載のエンドプロテーゼであって、前記第1本体上の前記内張における、前記近位領域と前記中間領域との間の部分が、前記第1本体の前記可撓性の構造によって支持されておらず、前記第2本体は、前記内張の支持されていない部分を補強するために前記第1本体の前記内張の支持されていない部分と軸方向に位置合わせされるように構成された、前記可撓性の構造の補強部材を含むことを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項16に記載のエンドプロテーゼであって、前記第1本体の前記遠位領域の前記自由端は、1つ以上の取り付けループを含むことを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項18に記載のエンドプロテーゼであって、前記第1本体は、送達システムによって患者の内部に展開され、前記送達システムは、近位端及び遠位端を含むカテーテルであって、前記遠位端が脈管内に挿入されるように構成されており、前記第1本体が断面が減少した状態で前記カテーテルの前記遠位端内に配置されているカテーテルと、前記カテーテルの前記近位端から前記遠位端に向かって伸びる第1チューブ、第2チューブ、及び第3チューブと、前記第1チューブに連結されている第1支持部材及び第2支持部材と、前記エンドプロテーゼ上にある第1位置から、前記第1本体から離隔した第2位置まで前記カテーテルに沿って移動可能な外側スリーブと、前記第1本体の前記遠位領域の前記自由端で前記取り付けループを選択的に被覆するために前記第2チューブに連結されている内側スリーブと、前記エンドプロテーゼの前記第1本体の前記遠位領域の前記自由端を前記第1支持部材から取り外すために前記第2チューブに結合されているトリガー機構とを含み、前記第1本体の前記近位領域の前記自由端が前記第1支持部材に取り外し可能に連結されており、前記第1本体の前記遠位領域の前記自由端にある前記取り付けループが前記第2支持部材内の対応する開口内に取り外し可能に受けられており、前記トリガー機構は、前記内側スリーブを前記第1支持部材から引き離すように作動され、それによって前記第1本体の前記遠位領域の前記自由端を前記第1支持部材から取り外すように構成されることを特徴とするエンドプロテーゼ。請求項19に記載のエンドプロテーゼであって、前記カテーテルに対して取り外し可能に係合して前記トリガー機構の移動を防止するためのスナップロックをさらに含むことを特徴とするエンドプロテーゼ。本発明に従って実施されるエンドプロテーゼは、人間の体液、例えば血液を搬送する脈管の異常anormaliesを治療するためのものである。例えば、エンドプロテーゼ10は経皮的percutaneousなものとすることができ、そのようなエンドプロテーゼは、例えば血管等の脈管が変形した場合に通常必要となる外科的手術を縮小したり無くしたりすることができる。経皮的なエンドプロテーゼ10は、主脈管、例えば、主脈管の分岐部の付近に生じる動脈瘤例えば大動脈瘤又は腹部大動脈瘤などの動脈瘤の治療に利用できる。エンドプロテーゼ10が経皮的であることによって、いかなる脈管も、例えば腸骨動脈も切開する必要無く単なる穿刺によってエンドプロテーゼを患者内に留置することが可能となると共に、エンドプロテーゼの配置及び取り外しを行うための送達システムのための十分なアクセスが提供される。エンドプロテーゼ10は、第1本体20及び第2本体70を含んでいる。各本体20,70は、安定しているがまだ可撓性の構造、例えば、金属構造から構成されている。上記可撓性の構造は、上記可撓性の構造の細長い側壁を形成する一連の自己拡張性ステントにより形成されている。例えば、上記可撓性の構造は、連続的な螺旋形状helicalorspiralshapeでマンドレルを覆って形成されている1本のワイヤーで形成されている。上記連続的な螺旋形状は、ここで説明するように、脈管内へ挿入されるように寸法決めされ構成されている。グラフト又は内張30は、第1本体20の一部に固定できる。それに代えて、内張30を第1本体20から省いてもよい。内張30に使用される材料は、被覆又は非被覆の、天然繊維質材料、人工繊維質材料、もしくは合成繊維質材料、又は、組み合わせもしくは天然材料及び合成材料とすることができる。文献、国際公開第2002/15951号、ブラジル特許PI9608191国際公開第9633066号、及び米国特許出願公開第2005/096737号に対応、及び国際公開第2005/025456号カナダ特許第2539110号に対応に記載された内張が例として挙げられる。それに代えて、内張30の材料が、ポリエステルポリエチレンテレフタレート又は延伸ポリテトラフルオルエチレンPTFEで作られたものであってもよい。第1本体20及び第2本体70は、各々、長手方向の中心軸22及び72に沿ってそれぞれ伸び、3つの領域、すなわち、近位領域24,74、中間領域26,76、及び遠位領域28,78に分割されている。本願で使用する近位及び遠位という用語は、それぞれ、心臓により近い部分及び心臓から最も遠い部分を意味する。しかしながら、本体20,70の向きは、エンドプロテーゼ10が留置される脈管の構成によっては反対にすることもできることが理解されるであろう。第1本体20の近位領域24は、その上方先端又は自由端本願では自由端又は自由ステントという34に内張を有さないステントを含んでいる。言い換えると、近位領域24の自由端34は、内張がないが、内張30に固定されている。例として、自由端34を、内張30に対して2箇所以上で接するabutting方式により縫合することができる。自由端34を内張30に連結するのに限られた本数の、例えば2本程度の縫い目suturesを用いることは、エンドプロテーゼ10の材料の横断面transverseorcrosssectionを減少させることに貢献する。自由端34は、金属で作られたものとすることができる。例えば、自由端34は、ニチノール等のニッケル-チタン合金又は他の類似材料で作られたものとすることができる。自由端34は、第1本体20を固定し、それによってエンドプロテーゼ10を大動脈などの脈管の壁に固定する、という主目的を果たす。図1から分かるように、自由端34は、一連の個別のワイヤー36が互いに固定されてメッシュを形成しているメッシュ構成を有している。それに代えて、ニチノールチューブをレーザー切断し、それによって残りの材料が可撓性のワイヤーメッシュ構成図示しないを形成するようにしてもよい。自由端34の全体を、複数の個別のワイヤー36、レーザー切断されたニチノールチューブ、又はこれらの組み合わせで形成することができることが理解されるであろう。自由端34が、レーザー切断されたか若しくは個別である数本のワイヤー36で形成されているか、又は、重畳された領域を有するワイヤーで形成されている場合、ワイヤーを、適切な形態の取り付け、例えばバネ又は他の何らかの立体構造による取り付け手段を用いて互いに嵌入することができる。ワイヤー36は、追加の取り付け手段、例えば鉤barborhook図示しないを用いて嵌入することができ、上記鉤は、動脈壁との係合、及び/又は動脈壁内への挿入によって、動脈壁への自由端34の固定を助ける。自由端34の形状は、脈管内の体液、例えば血液の流れによって誘導されて発生しうる変位に対する良好な防止性resistanceをエンドプロテーゼ10に付与する。そのようなエンドプロテーゼの移動が現在市場で利用可能なデバイスで頻発するfrequentandrecurrent問題である、ということにも注目すべきである。動脈形状に対するエンドプロテーゼ10の取り付け及び調整を完全なものとする目的で、第1本体20の近位領域24を、内張30に縫合された2本以上のワイヤー36で嵌入し、それによって留置されたときに動脈の形状に適合する1つ以上のリング38を形成することもでき、そうすることによって上記エンドプロテーゼが動脈の周囲全体を占有できる。すなわち、リング38は、動脈壁で近位領域24を封止する役割を果たし、それによってエンドプロテーゼ10の内部から動脈壁への血液の流れを防止する。第1本体20の近位領域24は、患者内の所定の脈管部位に上記第1本体の上記近位領域を送達するための送達システムに対して上記第1本体を取り外し可能に固定するための、自由端34のワイヤー36から伸びている1つ以上の取り付け部材39をさらに含んでいる。取り付け部材39は、第1本体20の自由端34から概ね軸方向に伸びるループを含むことができる。第1本体20の中間領域26は、単一の成形されたワイヤー40で形成できる構造を提供する。このワイヤー40は、内張30を開放状態に維持する目的を有し、それによって血液が脈管中を途絶無く流れることが容易となる。所望により、この構造40を、反対側に位置する第2本体70を残してエンドプロテーゼ10を開放状態に保つような最小サイズまで縮小してもよい。図1の例に示すように、第1本体20の中間領域26は、分岐部42を含んでいる。分岐部42内では、細長い脚部44及び支持部材46が中心軸22の両側に配置されている。脚部44は、支持部材46より長い。例えば、上記脚部は、留置時に腸骨動脈などの主動脈分枝部の1つの内側に配置されるように寸法決めされ構成されているものとすることができる。脚部44の金属構造は、螺旋形状とすることができ、また、第1本体20の中間領域26に使用されるのと同じ材料例えば、ニッケル-チタン合金で作られたものとすることができる。支持部材46は、第1本体20と第2本体70との間のシールとして機能する目的を有する。例えば、支持部材46は、第2本体70の一部内に受けられて、第1本体20と第2本体との間のシールを提供する。支持部材46は、第1本体20と第2本体70とが一緒に連結されているときに例えば、図3参照第1本体20と第2本体70との間のシールを提供するための、任意の適切なパターンで構成された単一ワイヤー又は複数ワイヤー又は他のタイプの可撓性支持構造を含んでもよい。第1本体20の近位領域24及び中間領域26は、互いに連続していなくてもよい。例えば、ワイヤー36,40が互いに直接的に連結されていなくてもよく、その代わりに内張30によってだけ連結されていてもよい。この場合、第1本体20の一部が金属構造を持たず、それによって蛇行性動脈内においてエンドプロテーゼ10のより良好な調整が可能となる。それに代えて、近位領域24及び中間領域26が互いに連続するように近位領域24及び中間領域26のワイヤー36,40を相互連結してもよい図示しない。図1は、近位領域24と同様に、第1本体20の遠位領域28も、内張30材料がないが内張材料に取り付けられている端52を含んでいることを示している。自由端52は、その遠位端に連結されているステントを含んでいる。自由端52のステントは、エンドプロテーゼ10の遠位末端を二次脈管の壁に固定するように寸法決めされ構成されている。自由端又は自由ステント52は、ここで開示している自由端又は自由ステント34と同様構成できる。例えば、自由ステント52は、2箇所だけで内張30に縫合された懸架鞍suspendedsaddle形状の1本以上のワイヤー50を含むことができる。ステント34と同様に、自由ステント52のワイヤー50は、互いに固定された一連の個別のワイヤー36とすることができる。それに代えて、ニチノールチューブをレーザー切断し、それによって残りの材料が自由ステント52の懸架鞍形状の構成を形成するようにしてもよい図示しない。自由端52の全体を、複数の個別のワイヤー50、レーザー切断されたニチノールチューブ、又はこれらの組み合わせで形成することができることが理解されるであろう。所望により、自由ステント52を、二次脈管壁へのエンドプロテーゼ10の固定を助ける鉤図示しない等の追加の取り付け手段を用いて嵌入してもよい。いかなる場合にも、自由端52は、第1本体の遠位領域を患者内の所定の脈管部位に送達するための送達システムに対して第1本体20の遠位領域28を取り外し可能に固定するための1つ以上の取り付け部材53をさらに含んでいる。取り付け部材53は、第1本体20の遠位領域28の自由端52から概ね軸方向に伸びるループを含むことができる。図2は、例示的な実施形態に係るエンドプロテーゼ10の第2本体70を示す。第1本体20と同様に、第2本体70は、内張30と同様のグラフト又は内張90を備えることができる。それに代えて、内張90を第2本体70から省いてもよい図示しない。第2本体70は、第1本体20より短くすることができるが、さらに、その利用可能な横断面の全体にわたる螺旋形構造を有し、その螺旋形構造は、使用時に内張90を開放状態に維持する。第2本体70は、ニッケル-チタン合金などの金属で形成できる。一例として、第2本体70の近位領域74は、自由端又は自由ステント75を備えることができる。自由端又は自由ステント75は、第1本体20の自由ステント34と同様のものであってもよく、また、従来のZ-ステント、すなわちZ形状のワイヤーであってもよい。第2本体70の近位領域74の自由ステント75は、1本以上のワイヤー84により形成されており、第1本体20の、金属構造を有さないか、又は最小限の金属構造を有する部分を有するように設計することができ、それによって上記第1本体の剛性及び安全性を高め、それによってエンドプロテーゼ10の組み立てられた時の剛性を高めることができる。自由ステント75は、一連の個別のワイヤー84が互いに固定されてメッシュを形成しているメッシュ構成を有している。それに代えて、ニチノールチューブをレーザー切断し、それによって残りの材料が可撓性のワイヤーメッシュ構成図示しないを形成するようにしてもよい。自由ステント75の全体を、複数の個別のワイヤー84、レーザー切断されたニチノールチューブ、又はこれらの組み合わせで形成することができることが理解されるであろう。近位領域74は、第2本体70の近位領域を第1本体20の近位領域24に取り付けるための、自由端75のワイヤー84から伸びる少なくとも1つの取り付け部材88をさらに含んでいる。図2に示すように、取り付け部材88は、1つ以上のループ構造を含むことができる。上記ループ構造は、第2本体70を第1本体内に固定するための締結部fastner又は縫い目を受けるために、第1本体20上の対応する構成の構造図示しないと協働する。取り付け部材88は、以下に説明するように、脈管部位の内側の第1本体20内に上記第2本体を配置するplaceために、第2本体70の近位領域74を上記送達システムに固定することを助ける役割も果たしてもよい。第2本体70の中間領域76は、分岐部102を備え、その分岐部102から、第1本体20の脚部44の反対側に位置する脚部104が伸びている。脚部104は、エンドプロテーゼ10を留置する時に、主脈管、例えば腸骨動脈の別の二次分枝部内に配置されるように寸法決めされ構成されている。血液の流れを可能にする支持部材106が、反対側に位置する脚部104の片側に対して中心軸72の反対側に位置している。支持部材106は、所定の立体構造で配設された単一ワイヤー又は複数ワイヤーを含むことができる。第2本体70の近位領域74及び中間領域76は、所定のパターンで配設された少なくとも1本のワイヤーを含む補強部材120によって連結されている。例えば、補強部材120は、螺旋形状を有することができ、また、第2本体70の近位領域74と中間領域76との間に1つ以上のコイルを含むことができる。脚部104が終端する第2本体70の遠位領域78は、自由ステント又は自由端112を備えている。自由ステント又は自由端112は、第1本体20の脚部44の自由ステント52と同様であってもよく、また、Z-ステントであってもよい。言い換えると、脚部104の自由端112は、内張90によって内張りされていないが、所定数の箇所、例えば2箇所以上で接する方式により内張90に固定できる。自由端112は、一連の個別のワイヤーが互いに固定されてメッシュを形成しているメッシュ構成を有している。それに代えて、ニチノールチューブをレーザー切断し、それによって残りの材料が可撓性のワイヤーメッシュ構成図示しないを形成するようにしてもよい。自由端112の全体を、複数の個別のワイヤー、レーザー切断されたニチノールチューブ、又はこれらの組み合わせで形成することができることが理解されるであろう。第2本体70の自由端112は、上記第2本体を患者内の所定の脈管部位に送達するための送達システムに対して第2本体70の遠位領域78を取り外し可能に固定するための1つ以上の取り付け部材113をさらに含んでいる。取り付け部材113は、第2本体70の遠位領域78の自由端112から概ね軸方向に伸びるループを含むことができる。図3は、全体が組み立てられた例示的な実施形態に係るエンドプロテーゼ10を示す。エンドプロテーゼ10全体の組み立ては、上記第1本体の中心軸22が第2本体の中心軸72と位置合わせされるように第2本体70を第1本体20内に挿入することによってなされる。エンドプロテーゼ10は、第1本体20及び第2本体70が互いに補完するように、かつ、組み立てられた時に、分断を実質的に防止する実質的に完壁な分岐部を形成するように、構成されている。組み立てられたエンドプロテーゼ10の壁は、内張30及び内張90の二重層で形成されている。それによって、この二重内張構成は、エンドプロテーゼ10を通る体液の脈動により課される反復的な二次要求demandsの影響からの2倍の保護を提供する。エンドプロテーゼ10が組み立てられたときに、第2本体70の近位領域74が第1本体20の近位領域24内に配置される。それによって、第2本体70の近位領域74上の取り付け部材88が、第1本体20の近位領域24の部分に位置合わせされる。この構成によって、縫い目等の締結部が第2本体70を第1本体20に固定できるようになり、それによってエンドプロテーゼ10を安定化させることができる。さらに、第2本体70の支持部材106は、第1本体20の脚部44と位置合わせされ、第2本体70の細長い脚部104は、上記第1本体の対応する脚部内に挿入されその対応する脚部を通過することができる。したがって、第2本体70の支持部材106は、第1本体20の脚部44に対する内側支持及び案内を提供する。同様に、第1本体20の支持部材46は、第2本体70の脚部104に対する外側支持部び案内を提供する。さらに、第1本体20の支持部材46と第2本体70の脚部104との重畳も、第2本体70の支持部材106と第1本体の脚部44との重畳も、両本体間のシールを形成し、そして血液の漏出を防止する。第2本体70を第1本体20内に挿入することによって、上記第2本体の補強部材120が上記第1本体の中間領域26と近位領域24との間に配置される。補強部材120は、第1本体20のこの部分を補強することを助けると共に、第1本体20及び第2本体70の近位領域24,74と中間領域26,76との間の相対移動を可能にする。この相対移動は、患者内のより蛇行した脈管を収容できような可撓性をエンドプロテーゼ10に与える。第1本体20が内張30を具備し、かつ第1本体20の近位領域24が中間領域26と連続していないのであれば、補強部材120は、支持されていない内張32を補強することを助ける。組み立てられた分岐エンドプロテーゼ10によって、幹脈管、例えば2つの動脈の両分枝部への自由な血液の流れが可能とされる。市場で現在利用可能なデバイスは、2つの重畳したエンドプロテーゼ、すなわち、分岐した主本体及び反対側に位置する延長部という思想を基礎にしている。一方、本発明に係るエンドプロテーゼ10の構成は、良好な安定性をデバイスに与え、さらに反対側に位置する脚部の分離をなくすことができる。エンドプロテーゼ10の構造を2つの本体20,70に分割することは、材料の領域が分割され、それによって小径のカテーテル、例えば14Fカテーテルを用いて両本体を別々に留置することが可能となるため、従来のエンドプロテーゼに対する更なる利点となる。さらに、本発明に係るエンドプロテーゼ10は、患者の状態及び位置を測定及び監視するためのセンサー手段図示しない、例えば、文献、国際公開第2004/105637号に記載されているセンサーデバイスを備えることができる。本発明の他の態様は、患者内で体液を搬送する脈管内の意図した留置位置へ区分的方式piecewisemannerによりエンドプロテーゼ10を送達するための送達システム200に関する。図4及び図5は、第1本体20及び第2本体70の各々を別々に、かつ順次に留置して脈管部位内にエンドプロテーゼ10を組み立てるために利用できる送達システム200の例を示す。送達システム200は、近位端212及び遠位端214を含むカテーテルを含んでいる。ネジ基礎棒threadedbaserod216が、近位端212に配置され、送達システム200の部分をネジ式で受けて脈管へのエンドプロテーゼ10の送達を補助する。前ハンドル220及び後ハンドル222が、送達システム200の近位端212でネジ棒216に固定されて送達システムの操作を補助する。送達システム200は、エンドプロテーゼ10のための取り付けデバイスとしての役割を果たす。例えば、第1本体20の近位領域24の自由端34及び上記第1本体の遠位領域28の自由端52が、送達システム200に対して取り外し可能に固定される。第1本体20の両端34,52を送達システム200に取り付けることによって、外科医が、上記第1本体を脈管部位内に留置する時に上記第1本体の位置を完全に制御し続けることが可能となる。第1本体20を脈管内に留置する前に、又は第1本体20を脈管内に留置する間に、第2本体70の近位領域74の自由端75及び上記第2本体の遠位領域78の自由端112が、第2の同一の送達システム200に固定され、その後に第1本体20内の上記第2の送達システムから取り外されて脈管部位内にエンドプロテーゼ10を完全に組み立てる。それによって、エンドプロテーゼ10の本体20,70が、本発明に係る互いに独立した略同様の複数の送達システム200に装着され、これら複数の送達システム200から取り外される。送達システム200は、本発明に係る、所望の脈管に対するエンドプロテーゼ10の第1本体20及び第2本体70の搬送、配置、微調整、及び送達を行うための以下の機構:aロック機構230、b外側スリーブ240及び内側スリーブ330,340、cエンドプロテーゼの本体を取り外し可能に保持するための遠位支持部材242及び近位支持部材244、d第1トリガー機構250及び第2トリガー機構252、を含んでいる。一連の同心のチューブ300,310,320図5は、トリガー機構250,252,スリーブ330,340、及び支持部材242,244を相互連結している。送達システム200に関する以下の詳細な考察は、送達システムをエンドプロテーゼ10の第1本体20と共に使用することについて記述する。しかしながら、送達システム200は、脈管内への上記第1本体の留置の後に第2本体70と共に同様の様式で動作することが理解されるであろう。例えば、第1本体20を脈管内に留置した後、第2本体70が、上記第1本体内に配置され、上記送達システムから取り外されて脈管内のエンドプロテーゼ10を形成する。送達システム200の断面が図5に示されている。図5では、チューブ300,310,320の各々が、ネジ棒216を貫通して送達システム200の近位端212から遠位端214図示しないに向かって伸びている。チューブ300,310,320は、中空で、かつ同心である。チューブ300は、第2トリガー機構252に固定されており、上記第2トリガー機構を内側スリーブ330に機械的に連結する図4参照。チューブ310は、チューブ300を覆って伸び、ネジ棒216に固定されており、遠位支持部材242及び近位支持部材244の両方に固定されている図4参照。チューブ320は、チューブ310を覆って伸び、第1トリガー機構250に固定されており、上記第1トリガー機構を内側スリーブ340に機械的に連結する図4参照。チューブ300及びチューブ320は、互いに対して、かつチューブ310及びネジ棒216に対して、軸方向に個別に滑動することができる。この構成によって、第1トリガー機構250及び第2トリガー機構252の軸方向移動が、内側スリーブ330及び内側スリーブ340のそれぞれの軸方向移動をもたらす。エンドプロテーゼ10の第1本体20を取り外し可能に保持する遠位支持部材242及び近位支持部材244が、図6及び図7に図示されている。遠位支持部材242は、概ね円筒形状であり、送達システム200の遠位端214により近い位置に配置された遠位端262と、上記送達システムの近位端212により近い位置に配置された近位端264との間を軸260に沿って伸びている。遠位支持部材242は、送達システム200のネジ棒216、チューブ300,310,320、及びスリーブ240,330,340と概ね同軸である。遠位支持部材242は、軸260の周りに半径方向に離隔した一連の止まり開口止まり穴;blindopenings266を含んでいる。止まり開口266は、第1本体20の近位領域24の自由端34内の取り付け部材39を受けるように、寸法決めされ遠位支持部材242付近に配置されている。各開口266は、各取り付け部材から第1本体20の近位領域24の自由端34の残りまで伸びるワイヤー36の部分を受けるために、対応する軸方向に伸びる通路267まで伸びている。遠位支持部材242は、上記遠位支持部材の周りに半径方向に離隔した、軸方向に伸びる一連の突出部又は指状突起部finger268をさらに含んでいる。突出部268は、上記遠位支持部材の表面から半径方向に外側に伸びて、軸方向に伸びる通路を隣接する突出部の対の各々の間に形成している。通路270の少なくとも一部が、通路267に位置合わせされることができ、遠位支持部材242上の潰れた上記第1本体を保持することを助けるために、上記第1本体が潰れた状態にある時に第1本体20の自由端34のワイヤー36を受けるように寸法決めされ構成されている。図7に示すように、近位支持部材244は、軸方向に伸びる突出部を有しないことを除いて遠位支持部材242と同様に構成されている。近位支持部材244は、概ね円筒形状であり、送達システム200の遠位端214により近い位置に配置された遠位端282と、上記送達システムの近位端212により近い位置に配置された近位端284との間を軸280に沿って伸びている。近位支持部材244は、ネジ棒216、チューブ300,310,320、及びスリーブ240,330,340と概ね同軸である。近位支持部材244は、軸280の周りに半径方向に離隔した一連の止まり開口286を含んでいる。止まり開口286は、第1本体20の遠位領域28内の取り付け部材53を受けるように、寸法決めされ近位支持部材244付近に配置されている。各開口286は、各取り付け部材53を第1本体20の遠位領域28の自由端52の残りに連結するワイヤーを受けるために、対応する軸方向に伸びる通路287まで伸びている。第1本体20を送達システム200上に装着するために、図8Aに描写及び図示した様式により、上記第1本体が潰され、近位領域24が遠位支持部材242上に圧着される。例えば、第1本体20の近位領域24上の各取り付け部材39が、遠位支持部材242上の関連する開口266内に配置され、各取り付け部材から伸びるワイヤー36が、対応する通路267内と、突出部268間の通路270内とに配置される。この構成では、第1本体20の中間領域26は、遠位支持部材242と近位支持部材244との間を伸びて遠位支持部材242及び近位支持部材244に固定されているチューブ310上にあり、チューブ310に接している。第1本体20の近位領域24が遠位支持部材242に圧着されているとき、上記第1本体の上記近位領域は、内側スリーブ330の断面より小さい、縮小された断面を有する。次に、図8Bに示すように、第1本体20の遠位領域28が近位支持部材244上に圧着され、それによって上記遠位領域上の各取り付け部材53が上記近位支持部材上の開口286内に配置され、各取り付け部材から伸びる自由端52の上記ワイヤーが突出部286間の通路287内に配置される。第1本体20の遠位領域28が近位支持部材244に圧着されているとき、上記第1本体の上記遠位領域は、内側スリーブ340の断面より小さい、縮小された断面を有する。図8Aに示すように、内側スリーブ330は、遠位支持部材242より遠位に配置され、上記遠位支持部材上の第1本体20の近位領域24を保持するために上記遠位支持部材の開口266を選択的に被覆するように移動可能である。例えば、遠位支持部材242に関するスリーブ330は、チューブ300に連結されており図5参照、それによってネジ棒216に通されたthreadedto第2トリガー機構252に連結されている。それによって、第2トリガー機構252の軸方向移動がチューブ300の軸方向移動を引き起こし、それによって上記遠位支持部材に対するスリーブ330の軸方向移動を引き起こす。したがって、第2トリガー機構252は、スリーブ330を軸方向に移動させてエンドプロテーゼ10の第1本体20の近位領域24を選択的に被覆及び被覆除去uncoverするように動作させることができる。同様に、図8Bに示すように、内側スリーブ340は、近位支持部材244より近位に配置され、上記近位支持部材上の第1本体20の遠位領域28を保持するために上記近位支持部材の開口286を選択的に被覆するように移動可能である。例えば、近位支持部材244に関するスリーブ340は、チューブ320に連結されており図5参照、それによって第1トリガー機構250に連結されている。それによって、第1トリガー機構250の軸方向移動がチューブ320の軸方向移動を引き起こし、それによって上記近位支持部材に対するスリーブ340の軸方向移動を引き起こす。したがって、第1トリガー機構250は、スリーブ340を軸方向に移動させてエンドプロテーゼ10の第1本体20の遠位領域28を選択的に被覆及び被覆除去するように動作させることができる。第1トリガー機構250及び第2トリガー機構252は、ネジ棒216に沿ってネジ棒216に対して移動するように構成されている図4及び図5。第1トリガー機構250及び第2トリガー機構252は、容易な取扱いをもたらす任意の適切な形状、例えば、ネジ棒216に螺合されているinthreadedengagementwith回転ボタンとすることができる。第1トリガー機構250は最初に後ハンドル222に接し、第2トリガー機構252は最初に上記送達システムの近位端212に接する。送達システム200の動作が要求されるまで上記ネジ棒に対するトリガー機構250,252の軸方向移動を防止するために、ネジ棒216上にスナップ留めされる一連のスナップロックsnapinlocks253を提供することができる。外側スリーブ240は、チューブ300,310,320及び内側スリーブ340と同軸であり、チューブ300,310,320及び内側スリーブ340を覆って伸びている。ロック機構230が、ネジ棒216に螺合され、外側スリーブ240に連結され、それによって上記ネジ棒に沿った上記ロック機構の軸方向移動が送達システム200の残りに対する上記外側スリーブの対応する軸方向移動を引き起こす。送達システム200の動作が要求されるまで上記ネジ棒に対するロック機構230の軸方向移動を防止するために、ネジ棒216上にスナップ留めされる別のスナップロック253を提供できる。送達システム200に対する上記ロック機構の回転がネジ棒216に対する外側スリーブ240の軸方向位置の微小調整又は微調整minuteorfineadjustmentを引き起こし、上記送達システムに対する上記ロック機構の厳密に軸方向の移動が上記外側スリーブの軸方向位置の大幅調整又は針路調整significantorcourseadjustmentを引き起こすように、ロック機構230を構成することができる。本発明に従って使用できるロック機構230のそのような例が、米国特許出願第12/565,421号に教示されており、その特許出願の全体が参照により本願に組み込まれる。本発明に係る送達システム200は、エンドプロテーゼ10を形成するのに使用される第1本体20及び第2本体70のための単純な配置及び取り外しの手順を有する一方、不正確な配置の場合に必要な修正及び微調整を可能にする。言い換えると、送達システム200は、エンドプロテーゼ10の各本体20及び70を留置するときに、非常に高い精度を提供する形で外科医の側での完全な制御を可能にする。動作中に、第1本体20の近位領域24及び遠位領域28の自由端34,52は、説明した様式で図8A及び図8bを参照、遠位支持部材242及び近位支持部材244に圧着される。次に、第2トリガー機構252が、ネジ棒216に対して単一の方向に、例えば時計回りに回転させられて、上記第2トリガー機構が送達システム200の近位端212に接するまで、図5の矢印Aによって概ね示されている軸方向に沿って上記第2トリガー機構を移動させる。上記第2トリガー機構252が軸方向Aに移動するとき、第2トリガー機構252に固定されたチューブ300が同様に方向Aに沿って移動して、内側スリーブ330を方向Aに沿って軸方向に移動させる図9Aと共に、上記内側スリーブが上記遠位支持部材の突出部286の遠位端と接するまで内側スリーブ330に遠位支持部材242を被覆させ始める。この構成では、内側スリーブ330は、第1本体20の近位領域24の取り付け部材39上にあって取り付け部材39を被覆して、上記第1本体の上記近位領域を遠位支持部材242の開口366及び通路267,270内に保持する。同様に、次に、第1トリガー機構250が、ネジ棒216に対して単一の方向に、例えば反時計回りに回転させられて、上記第1トリガー機構が送達システム200の後ハンドル222に接するまで、図5に矢印Bによって概ね示された軸方向に沿って上記第1トリガー機構を移動させる。上記第1トリガー機構250が軸方向Bに移動するとき、第1トリガー機構250に固定されたチューブ320が同様に方向Bに沿って移動して、内側スリーブ340を方向Bに沿って軸方向に移動させる図9Bと共に、内側スリーブ340に遠位支持部材244を被覆させ始める。第1トリガー機構250が後ハンドル222と接するとき、内側スリーブ340が第1本体20の遠位領域28の取り付け部材53上にあって取り付け部材53を被覆して、上記第1本体の上記遠位領域を近位支持部材244の開口286及び通路287内に保持する。次に、ロック機構230が、ネジ棒216に沿って第1トリガー機構250と同じ方向Bに回転及び/又は軸方向移動させられて、図4に示すように、外側スリーブ240の全体を、取り付けられた第1本体20を覆うように、すなわち近位支持部材及び遠位支持部材242,244の両方を被覆するように配置して、上記第1本体を、圧縮され被覆された状態に維持する。エンドプロテーゼ10の第1本体20に装着された送達システム200が、動脈、例えば腹部大動脈の内側に正確に配置されると、外科医は、上記送達システムからの上記第1本体の取り外し手順を開始する。外科医の片手で前ハンドル220を持ちながら、ネジ棒216に沿って上記ロック機構を回転及び/又は軸方向滑動させることによって、ロック機構230を方向Aに移動させる図10。ロック機構230は、そのロック機構が後ハンドル222と接する図11まで方向Aに移動される。この動作によって、外側スリーブ240が、第1本体20に対して位置ずれするように移動し、それによって近位支持部材及び遠位支持部材242,244の部分が露出させると共に上記支持部材間に伸びる上記第1本体の中間26部分を露出させる図示しない。この段階では、第1本体20が部分的に露出されるが、上記前方本体の近位領域24の自由端34が遠位支持部材242に連結されたままであり、かつ上記第1本体の遠位領域28の自由端52が近位支持部材244に連結されたままである。なぜなら、依然として、スリーブ330及び340がそれぞれ、取り付け部材39及び53がその中に保持されている上記支持部材の中の開口366及び386を被覆しているためである。これにより、外科医は、依然として、送達システム200の全体を前方又は後方に移動させることによって、脈管内での第1本体20の不正確な配置を修正することができる。例えば、エンドプロテーゼ10の第1本体20の自由端34及び自由端52と遠位支持部材242及び近位支持部材244との間の連結によって、上記第1本体の取り外しの間に、又は手術手順の重大な段階の間に、不正確な配置の場合に必要とされるあらゆる修正を行うことが可能となる。図12に示すように、エンドプロテーゼ10の第1本体20についた正確な配置が確立されると、外科医は、遠位支持部材242から第1本体20の近位領域24の自由端34を取り外すための手順を以下の様式で開始する。外科医の片手で後ハンドル222を持ちながら、第2トリガー機構252をネジ棒216に対して単一の方向に、例えば反時計回りに回転させて上記第2トリガー機構を方向Bに移動させる。この動作は、同様に、それに固定されたチューブ300を方向Bに移動させ、それによって内側スリーブ330を遠位支持部材242内の開口266に対して位置ずれするように方向Bに移動させ、それによって第1本体20の近位領域24の全体を露出させる図示しない。それによって、第1本体20の近位領域24の自由端34が自己拡張して動脈内で取り外されることが可能となる。これは、上記第1本体の遠位領域28の自由端52を近位支持部材244を介して送達システム200に連結されたままにするだけである。第1本体20の近位領域24の自由端34が取り外されると、外科医は、依然として、微調整によってただし送達システム200を前方に移動させるだけで上記第1本体のあらゆる不正確な配置を修正することができる。最終的に上記送達システムが正確に配置されると、外科医は、片手で後ハンドル222を持ちながら、もう一方の手で第1トリガー機構250をネジ棒216に対して単一の方向に、例えば時計回りに回転させて上記第1トリガー機構を方向Aに移動させることによって、近位支持部材244からエンドプロテーゼ10の第1本体20の遠位領域28の自由端52を取り外す手順を開始する。この動作は、同様に、それに固定されたチューブ320を方向Aに移動させ、それによって内側スリーブ340を近位支持部材244内の開口286に対して位置ずれするように方向Aに移動させ、それによって第1本体20の遠位領域28の全体を露出させる図示しない。それによって、第1本体20の遠位領域28の自由端52が自己拡張して動脈内で取り外されることが可能となる。このとき、第1本体20が、動脈の内側で完全に取り外され、送達システム200から完全に切り離される。エンドプロテーゼ10のための送達システム200は、それを単に引き抜くだけで、患者から取り出すことができる。要約すれば、送達システム200を用いてエンドプロテーゼ10の第1本体20を留置するための手順は、以下の複数の段階に従って実行することができる。図8A及び図8Bにおいて、第1本体20の自由端34及び自由端52を遠位支持部材242上及び近位支持部材244上にそれぞれ圧着し、スリーブ330,340,240を軸方向に移動させて上記第1本体をスリーブ330,340,240によって完全に被覆する。図10及び図11において、外側スリーブ240をロック機構230を介して第1本体20に対して位置ずれさせて第1本体20の中間領域26を露出させる一方、上記第1本体の近位領域24及び遠位領域28をスリーブ330及びスリーブ340によってそれぞれ被覆したままにする。図12において、第2トリガー機構252を方向Bに移動させることによって第1本体20又は第2本体70の近位領域24の自由端34を遠位支持部材242から取り外し、それによってスリーブ330を第1チューブ300を介して上記遠位支持部材に対して位置ずれするように押す。図12において、第1トリガー機構250を方向Aに移動させることによって第1本体20の遠位領域28の自由端52を近位支持部材244から取り外し、それによってスリーブ340を第3チューブ320を介して上記近位支持部材に対して位置ずれするように引く。これによって、第1本体20又は、第2本体70が、例えば図12の例において20,70として概略的に図示しているように、自己拡張し、患者の脈管部位内に留置されることが可能となる。記載のように、第1本体20及び第2本体70は2つの別個の送達システム200上に予め装着される。言い換えると、第2本体70はその長さに合わせたサイズを有するそれ自体の送達システム200を有するが、脈管内への上記第2本体の装着及び取り外しは第1本体20の装着及び取り外しと同一である。より詳細には、第2本体70の近位領域74上の取り付け部材88が第2送達システム200の遠位支持部材242内の開口266及び通路267,270内に圧着され、前述した様式により内側スリーブ330を第2トリガー機構252を介して上記開口に対して被覆する位置合わせ状態coveringalignmentとなるまで軸方向に移動させることによって、取り付け部材88が開口266及び通路267,270内に保持される。上記第2本体の遠位領域78上の取り付け部材113が近位支持部材244内の開口286及び通路287内に圧着され、前述した様式により内側スリーブ340を第1トリガー機構250を介して上記開口に対して被覆する位置合わせ状態となるまで軸方向に移動させることによって、取り付け部材113が開口286及び通路287内に保持される。外側スリーブ240が第2本体70を完全に被覆し、次に第1本体20を留置し脈管から第1送達システム200を取り除くと、第2送達システム200は、第1本体20と同様にして上記第2本体を脈管内に配置し、前述したのと同様のステップを用いて、上記第2本体を、上記第2送達システムから、脈管部位内に既に留置された第1本体20内へと取り外して、組み立てられたエンドプロテーゼ10を形成する。それによって、本発明に係る送達システム200は、エンドプロテーゼ10を区分的方式により脈管部位内に正確かつ反復可能に留置する。前記説明中で言及した特許出願及び公報は全て、本発明に関する当業者の技術のレベルを示すものである。前記特許出願及び公報は全て、個別の特許出願又は公報が参照として具体的に表示されたのと同じ範囲内で、参照として本願に含まれる。以上で説明したものは、例である。もちろん構成要素又は方法の考えられる組み合わせの全てを説明することは不可能であるが、多くの更なる組み合わせ及び置換permutationsが可能であるということを当業者は認識するであろう。したがって、本発明は、添付の請求項を含む本願の範囲内となるような、部分的変更alterations、改変modifications、及び変形variationsの全てを包含することを意図している。さらに、明細書又は請求項が1つのa、an、第1の、若しくは別の構成要素、又はその均等物を引用する場合に、1つ以上のその構成要素を含むものと解釈すべきであり、2つ以上のその構成要素を必要とするものでも、2つ以上のその構成要素を排除するものでもないと解釈すべきである。本願で使用される含むという用語は、含むことを意味するが、その意味に限定されるものではない。基礎にするという用語は、少なくとも部分的に基礎にするということを意味する。"