アウターケーシングとインナーケーブルとを備えたコントロールケーブルにおいて、前記アウターケーシングが、ライナーと、前記ライナーの周囲に螺旋状に撚線された複数の線材と、前記アウターケーシングの半径方向における前記線材の外側に形成された被覆層とを備え、前記線材の材質がアルミニウム合金であり、前記線材のピッチが、シールド外径の10~35倍であるコントロールケーブル。前記線材の横断面が多角形状である請求項1記載のコントロールケーブル。前記被覆層の引張強度が29~50MPaである請求項1または2記載のコントロールケーブル。前記アルミニウム合金が、Al-Mg系合金またはAl-Mg-Si系合金である請求項1~3のいずれかに記載のコントロールケーブル。上記のような螺旋状に巻回された2種類の鋼線を用いたアウターケーシング100を備えたコントロールケーブルは、耐座屈性は良好であるが、線材として鋼線を用いているため重量が重い。そのため、環境配慮のために低燃費であることが求められる自動車等の用途にはアウターケーシングの軽量化が必要とされる。アウターケーシングの軽量化のためには、単純にはアルミニウム合金などの軽合金の線材を用いればよいが、線材に軽合金を用いると、線材に鋼線を用いる場合と比較して、アウターケーシングが軽量化されることに伴い、振動の伝達による音の発生等の問題が発生すると考えられる。この振動の問題は、比重が比較的小さい軽合金を線材に用いた場合、アウターケーシングに運動を生じさせるために必要なエネルギーも小さくなるので、アウターケーシングが振動しやすくなり、エンジン等の振動による振動が室内に伝達され、音や振動等が発生する問題である。すなわち、エンジン等の振動源における振動が、振動源に接続されているアウターケーシング内に伝達されてアウターケーシング自体が振動し、その伝達された振動により振動源にアウターケーシングを介して接続されている車室側のアウターケーシング固定部などを振動させることにより、振動音が発生したり、アウターケーシング固定部などの部材のがたつきを生じさせてしまう。軽合金を用いる場合、緩衝部材や消音部材など、他の部品により、振動の伝達性を抑制することも考えられるが、この場合は、部品点数の増加に加え、緩衝部材や消音部材などの重量が加わるので、装置全体としての軽量化を図ることはできない。上記のように、アウターケーシングを軽量化しようとすると、振動が伝達される問題が生じてしまい、振動が伝達されないようにするためには、重量の重い鋼線を用いるか、別途振動の伝達性を抑制する緩衝部材や消音部材等の別部材を用いなければならず、軽量化、振動の伝達性の抑制という両方の要請に応えるアウターケーシングが求められている。そこで、本発明はかかる事情に鑑みて、軽量であって耐座屈性が良好で、かつ振動の伝達性を抑制できる、螺旋状に撚線させた金属製線材を備えたアウターケーシングを有するコントロールケーブルを提供することを目的とする。本発明のコントロールケーブルは、アウターケーシングとインナーケーブルとを備えたコントロールケーブルにおいて、前記アウターケーシングが、ライナーと、前記ライナーの周囲に螺旋状に撚線された複数の線材と、前記アウターケーシングの半径方向における前記線材の外側に形成された被覆層とを備え、前記線材の材質がアルミニウム合金であり、前記線材のピッチが、シールド外径の10~35倍であることを特徴とする。また、前記線材の横断面が多角形状であることが好ましい。また、前記被覆層の引張強度が29~50MPaであることが好ましい。また、前記アルミニウム合金が、Al-Mg系合金またはAl-Mg-Si系合金であることが好ましい。本発明によれば、アウターケーシングに用いられる線材の材質としてアルミニウム合金を用いることで軽量化し、ピッチをシールド外径の10~35倍より好ましくは15~25倍として撚線することで振動の伝達性を抑制することができる。また、線材の横断面を多角形状にすることにより耐座屈性が特に優れる。また、コート材により形成された被覆層の引張強度を29~50MPaとすることにより、耐座屈性が特に優れる。また、Al-Mg系合金またはAl-Mg-Si系合金をアルミニウム合金として用いる場合、線材の細径化及び撚線が容易であって、耐座屈性が良好となり、好ましい。以下、添付図面を参照し、本発明のコントロールケーブルを詳細に説明する。図1に示されるように、本発明のコントロールケーブル1は、可撓性を有するチューブ状のアウターケーシング2と、当該アウターケーシング2内に摺動自在に収容されるインナーケーブル3とを備えている。インナーケーブル3は、鋼線、ステンレス鋼線などの素線を撚り合わせたものが好適に採用されるが、インナーケーブル3の径、素線の本数、撚り合わせ方などは、本発明においては特に限定されるものではない。また、インナーケーブル3は、プッシュプルコントロールケーブル用インナーケーブル、プルコントロールケーブル用インナーケーブルのいずれをも使用することができる。アウターケーシング2は、図1に示されるように、アウターケーシング2の最内層にチューブ状に形成され、その内側をインナーケーブル3が摺動するライナー21と、ライナー21の周囲に螺旋状に撚線された複数の線材22と、アウターケーシング2の半径方向における線材22の外側に形成された被覆層23とを備える。なお、本明細書においてライナーの周囲に螺旋状に撚線された複数の線材とは、ライナー21の周囲に直接線材22が撚線されるもの、ライナー21の周囲に、他の層を介在させたりして、間接に線材22が撚線されるもののいずれも含むという意であり、線材22の撚線の仕方は、ライナー21の周囲に撚線されていればよく、隣り合う線材22同士が、ほぼ隙間無く密に撚線されていてもよいし、線材22同士が間隔をあけて撚線されていてもよい。また、被覆層は、線材22を保護しアウターケーシング2の強度を上げる機能を有する層であり、線材22のアウターケーシング2の径方向外側に、被覆層23が形成されていればよい。したがって、線材22を保護しアウターケーシング2の強度を上げる機能以外の機能を有する他の層が、線材22と被覆層23との間、あるいは被覆層23の外側に別途設けられていても構わない。図1では、アウターケーシング2は、ライナー21、線材22、被覆層23の3層構造で図示しているが、本発明は図1に示す構成に限定されるものではなく、ライナー21と線材22との間、線材22と被覆層23との間、ライナー21の内側、または被覆層23の外側のいずれかに、さらに別の層を設けたものも、本発明に含まれることはいうまでもない。以下、本発明に用いられる線材22について説明する。線材22は、図1に示すように、ライナー21の周囲に螺旋状に撚線されて、アウターケーシング2の耐座屈性を確保するシールド層22Sを形成している。本発明において、線材22には、アウターケーシング2を軽量化するために、アルミニウム合金が採用される。アルミニウム合金を採用することにより、従来の鋼材を用いたアウターケーシングと比較して、20~50程度重量が軽くなり、コントロールケーブル1が配索される自動車等の軽量化に寄与することができる。アルミニウム合金の種類は、コントロールケーブルのアウターケーシングとして機能する可撓性、耐座屈性を有していれば特に限定されることはないが、強度、加工性の観点から、Mgが添加されたJISH4000に5000系材料として規定されるAl-Mg系合金以下、単に5000系材料というや、6000系材料として規定されるAl-Mg-Si系合金以下、単に6000系材料というが好適に採用される。5000系材料および6000系材料の中でも、耐座屈性の観点から350~600MPaの引張強度JISZ2241で規定する引張破断強度を有する材料を用いることがさらに好ましい。被覆層23の引張強度にもよるが、線材22の材料であるアルミニウム合金の引張強度が350MPa未満であると、アウターケーシング2が座屈又は変形しやすくなり、600MPaを超えるとアウターケーシング2の可撓性及び疲労性がやや損なわれてしまう。また、線材22は、図2に示すように、横断面形状が円形の線材22がライナー21の周囲を覆うように撚線されているが、線材22の横断面形状は特に限定されるものではなく、たとえば、図4に示すような、横断面形状が台形の線材22等のように、横断面形状が多角形の線材22を用いることもできる。図4においては、線材22の横断面において、台形の斜辺同士が接するように、互いに並行させて撚線し、複数の線材22により環状のシールド層22Sとすることにより、圧壊強度を上げ、耐座屈性を向上させている。横断面形状が台形の線材22の他、横断面形状が正方形、長方形の四角形や、三角形、五角形等の多角形とすることも可能である。また、この場合、横断面形状が同形状の線材22を複数用いてもよいし、異なる横断面形状の線材22を組み合わせて用いてもよい。また、上記のような横断面形状が多角形の線材22以外の、横断面形状が長円形の線材22を互いに並行させて撚線することも可能である。線材22の本数や線材22により形成されるシールド層22Sの厚さ線材22の横断面形状が円形の場合は、線材22の直径は、特に限定されるものではなく、後述する線材22のピッチとシールド外径の関係を満たすものであれば、公知のコントロールケーブルとして用いられている線材の本数やシールド層の厚さと同等の本数や、厚さであればそのまま適用が可能である。この観点から、たとえば、シールド層22Sの厚さは、0.4~1.1mmの範囲で選択することができ、ライナー21の周囲に撚線される線材22の本数は、特に限定されるものではないが、18~24本の範囲で選択することができる。つぎに、線材22のピッチとシールド外径の関係について説明する。図3に示すように、線材22のピッチPは、1本の線材22が、ライナー21の周囲を一周したときのコントロールケーブル1の縦方向の長さコントロールケーブル1の長手方向の長さをいい、シールド外径Dは、図2および図4に示すように、ライナー21の周囲に、複数の線材22を撚線することによりシールド層22Sが形成された状態のコントロールケーブル1の縦断面における、シールド層22Sの外径をいう。本発明においては、線材22のピッチPをシールド外径Dの10~35倍以下、ピッチPのシールド外径Dに対する比ピッチP/シールド外径Dをピッチ倍率というとして螺旋状に撚線することにより、アウターケーシング2を軽量化するとともに、軽量化することによる弊害となる振動の伝達性も抑制することができる。本発明は、線材22の軽量化により生じる振動音の問題を、線材22のピッチ倍率を10~35の範囲内にするという今までなされていないアプローチで解消し、振動の伝達の対策として、別途緩衝部材、消音部材などの他の部材を設ける必要もない。本発明においては、線材22のピッチ倍率を10~35の範囲内とすることにより、振動源から発生する様々な周波数の振動について、広い周波数帯域で、安定して振動を減衰することができる。たとえば線材22のピッチ倍率が10よりも小さいと、振動源からの振動が減衰しにくく、アウターケーシング2内で振動が伝わりやすくなる。一方、線材22のピッチ倍率が35を超えると、減衰できる周波数帯域の幅が狭く、特に周波数帯域の高い領域たとえば、周波数が4000Hzより高い範囲では振動を減衰しにくくなってしまう。また、線材22のピッチ倍率を15~25の範囲内とすると、さらに振動減衰能が安定し、振動の伝達性の抑制効果が向上するので、好ましい。つぎに、線材22以外の構成について説明する。ライナー21は、従来から用いられている公知のライナーを用いることができ、インナーケーブル3を挿通し、インナーケーブル3がその内側を摺動できるものであれば、その材料や寸法は特に限定されるものではない。被覆層23は、複数の線材22を被覆するものであり、材料としては特に制限されず、たとえば、ポリプロピレン、ポリエステル系熱可塑性エラストマー、ポリアミド系樹脂など、従来の合成樹脂製の被覆層と同様のコート材が好ましく採用され、被覆層23の層の厚さ等の寸法は限定されるものではない。被覆層23の強度は、ライナー21や線材22の強度を考慮に入れ設計され、特にその強度は限定されるものではないが、引張強度ASTMD638で規定する引張破断強度が29~50MPaの材料を用いると、アウターケーシング2の耐座屈性をさらに向上させることができる。線材22のアルミニウム合金、ライナー21の材料の引張強度にもよるが、被覆層23の材料の引張強度が29MPa未満であると、アウターケーシング2が座屈しやすくなり、引張強度が50MPaを超えると、アウターケーシング2の可撓性がやや損なわれてしまう傾向にある。つぎに、実施例および比較例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例のみに限定されるものではない。まず、実施例および比較例において測定したアウターケーシング2の振動減衰能、圧壊強度、および軽量化指数について説明する。振動減衰特性図5aおよびbに示すように、振動が加えられる側であるアウターケーシング2の一端2a側を金属製の端末固定具4に固定し、加振側からの振動の伝達を計測する側であるアウターケーシング2の他端2b側に、リオン株製の加速度センサー5を接着剤により固着し、車両に実際に装備する形態で配索をする。なお、図5aおよびb中、参照符号Aで示す向きは車両の高さ方向、参照符号Bで示す向きは、車両の前後方向、参照符号Cで示す向きは車両の幅方向である。図6は、振動が加えられるアウターケーシング2の一端2aと端末固定具4との連結部の拡大図であり、参照符号X、Y、Zは、それぞれ車両上下方向X、車両前後方向Y、車両左右方向Zを示している。図7は、図5bにおける加速度センサー5とアウターケーシング2の他端2bとの接続部の拡大図であり、加速度センサー5により、図7中、参照符号Dで示される上下方向の振動を検出するように配置する。加速度センサー5には、図示しない株小野測器製のアンプおよび株小野測器製のFFTアナライザーを接続する。上記の実車相当に配索されたアウターケーシング2の一端2aが取り付けられた端末固定具4を、車両上下方向X、車両前後方向Y、車両左右方向Zの向きで、インパクトハンマー図示せずにより加振し、その際に生じた応答波を加速度センサー5で検出し、加速度センサー5で検出された応答波が、電気信号としてアンプおよびFFTアナライザーに伝達され、FFTアナライザーにて周波数解析を行なうことにより振動の減衰特性をイナータンス値dB/Nとして測定する。加速度測定は、車両上下方向X、車両前後方向Y、車両左右方向Zの加振をそれぞれ4回行い、それらのイナータンス値の平均を取る。分析周波数範囲は5000Hzまでとする。評価基準は、周波数帯域が500~5000Hzまでの間の平均イナータンス値と共に、実用面から、イナータンス値が-11~25単位:dB/Nの範囲で推移するものを◎、-11~25dB/Nの範囲に収まらず-15~30の範囲で推移するものを○、それ以外を×と評価する。圧壊強度図8に示すように、長さ250mmのアウターケーシング2の一端2cを固定台6に固定し、他端2dをニップル7に固定し、当該ニップル7に長さ550mm、外径が2.5mmのインナーケーブル3の一端を固定し、アウターケーシング2内に挿通したうえ、インナーケーブル3の他端を、常温で、図8中参照符号Eで示す方向に、20mm/minの速度で引張り、アウターケーシング2が座屈したときの荷重Nを測定する。評価基準は、1.5kN以上の荷重に耐えたものを◎とし、1.0~1.5kNの荷重に耐えたものを○とし、それ以下を×とする。軽量化指数比較例2の鋼線を用いたアウターケーシングの重量を100として、指数評価する。実施例1厚さ0.5mm、外径が4.2mmのポリエチレン製のライナー21に、横断面形状が円形直径0.7mmのAl-Mg系合金5056製の線材22を21本螺旋状に撚線した。撚線は、シールド外径Dが4.90mm、ピッチPが50mmとなるように行ったピッチ倍率10.2。その後、シールド層22Sを引張強度が20MPaのポリプロピレン三菱化学株製のゼラス登録商標:ASTMD790で規定される曲げ弾性率630MPaで被覆して被覆層23を形成し、外径が7mmの図1および図2に示すタイプのコントロールケーブル1のアウターケーシング2を作製した。作製したアウターケーシング2について、振動減衰特性、圧壊強度および軽量化指数を調べた。結果を表1に示す。実施例2~15線材22の種類、横断面形状、寸法および本数、ならびに被覆層23の材料を表1に示すように変更したほかは実施例1と同様にして、表1に示す外径、シールド外径D、ピッチPおよびピッチ倍率を有するアウターケーシング2を作製し、実施例1と同様にして、振動減衰特性、圧壊強度および軽量化指数を調べた。結果を表1に示す。なお、表1に記載されている材料はつぎのものである。アルミ合金5056:JISH4040に規定されている引張強度439MPaのAl-Mg系合金6063:JISH4040に規定されている引張強度380MPaのAl-Mg-Si系合金被覆層PP:三菱化学株製のゼラス登録商標:引張強度20MPa、曲げ弾性率630MPaTPEE1:東洋紡績株製のポリエステルエラストマー商品名ペルプレン登録商標:引張強度30MPa、曲げ弾性率300MPaTPEE2:東レデュポン株製のポリエステルエラストマー商品名ハイトレル登録商標:引張強度46MPa、曲げ弾性率570MPaTPEE3:東洋紡績株製のポリエステルエラストマー商品名ペルプレン登録商標:引張強度37MPa、曲げ弾性率490MPaPBT:三菱エンジニアリングプラスチック株製のポリブチレンテレフタレート商品名ノバデュラン登録商標:引張強度29MPa、曲げ弾性率740MPaポリアミド:デュポン株製のポリアミド商品名ザイテル登録商標:引張強度50MPa、曲げ弾性率520MPa比較例1~3線材として亜鉛めっき硬鋼線を用い、表1に示す仕様に従ったほかは実施例1と同様にして、表1に示す外径、シールド外径、ピッチおよびピッチ倍率を有するアウターケーシングを作製し、実施例1と同様にして、振動減衰特性、圧壊強度および軽量化指数を調べた。結果を表1に示す。比較例4~8表1に示す仕様に従ったほかは実施例1と同様にして、表1に示す外径、シールド外径、ピッチおよび本発明の比率を外れたピッチ倍率を有する比較用のアウターケーシングを作製し、実施例1と同様にして、振動減衰特性、圧壊強度および軽量化指数を調べた。結果を表1に示す。また、図9に表1における実施例1、実施例4、比較例4、および比較例5の周波数とイナータンス値の関係を示す。図9において、横軸は周波数Hz、縦軸はイナータンスdB/Nである。図9に示されるように、ピッチ倍率が10.2の実施例1、またはピッチ倍率が19.6の実施例4の場合、アウターケーシング2は、周波数500~4500Hzの間で、安定した振動減衰能を有することがわかる。これに対し、ピッチ倍率が10よりも短い比較例4ピッチ倍率8.4の場合、周波数500~4500Hzの範囲のほぼ全域で、イナータンス値が25dB/Nを超えており、振動減衰能が低いことがわかる。また、ピッチ倍率が35よりも高い比較例5ピッチ倍率37.5の場合、周波数が高くなるにつれて、イナータンス値が右肩上がりに上昇し、振動減衰能が低くなり、周波数3000Hzあたりで、実施例1のイナータンス値を超え、周波数4000Hzあたりで、イナータンス値が25dB/Nを超え、振動減衰能が低くなることがわかる。すなわち、ピッチ倍率が35よりも長い場合、500~5000Hzの周波数帯域において、安定した振動減衰能が得られないことがわかる。すなわち、表1および図9より、本発明のピッチ倍率の範囲であれば、高い振動減衰能を500~5000Hzという広い周波数帯域において安定して得られ、振動源から発生する様々な振動に対して、優れた振動減衰特性を有することがわかる。一方、ピッチ倍率が10より小さい場合は、振動減衰能自体が低く、振動源から発生する振動を効果的に減衰することができない。また、ピッチ倍率が35より大きい場合は、振動減衰能が、周波数帯域により異なり、周波数が4000Hz以上になると、効果的な振動の減衰をすることができず、振動源から発生する様々な振動に対応することができない。つぎに、表1を考察するに、ピッチ倍率がそれぞれ10.2および11.3の実施例1および2では、振動音の評価は○であり、ピッチ倍率を10以上にすることにより、線材にアルミニウム合金を用いて軽量化したうえで、振動音を抑制することができることがわかる。実施例3は、ピッチ倍率が17.9であり、振動音の評価は◎であった。実施例4および5はピッチ倍率がそれぞれ19.6および24.5であり、振動音の評価が◎であった。実施例6は、ピッチ倍率が32.7であり、振動音の評価が○であった。実施例7および8は、アウターケーシング2の外径を8mmとし、ピッチ倍率がそれぞれ19.2および16.7であり、ともに振動音の評価が◎であった。これらの実施例3~8の結果から、ピッチ倍率が15~25の範囲内にあると、特に振動源から伝わる振動を減衰する能力が高いことがわかる。実施例15は、実施例3の線材22の材質である、5000系5056のアルミニウム合金を6000系6063のアルミニウム合金に変更したものである。実施例15は、実施例3と同様に振動音の評価が◎であり、アルミニウム合金として、6000系の材料でも同様の効果が得られることがわかる。一方、線材22に鋼線を用いた比較例1~3は、アウターケーシング2の軽量化指数が、98~100であり、実施例1~15のアウターケーシング2は、軽量化指数が51~71であり、鋼線を用いた比較例1~3と比較して遥かに軽量化されていることがわかる。したがって、実施例1~15によれば、軽量化しつつも、従来の鋼線を用いたアウターケーシングと同様の振動減衰能を有することがわかる。また、比較例1~3は、重量が重いため、振動源からの振動が減衰されやすく、振動音の評価は○であった。しかしながら、比較例1~3から、線材22に鋼線を用いた場合は、ピッチ倍率が8.2、17.8、36.7のいずれもが、周波数500~5000Hzの範囲では、平均イナータンス値は同一の数値範囲を推移し、線材22に鋼線を用いた場合、ピッチ倍率を代えても振動の減衰に影響しないことがわかる。これは、線材22に用いられる鋼線は、質量に対する摩擦力の寄与率が小さいので、構造ピッチ倍率を変更しても振動伝達性は変わらないからと考えられる。これに対し、鋼線に比べ質量が軽いアルミニウム合金は、計算上振動減衰能は劣るが、アルミニウム合金は質量に対する摩擦力の寄与率が大きく、構造ピッチ倍率の変更により、振動伝達性が大きく影響を受ける。本発明者は、この点に着目し、鋼線よりも摩擦係数の大きいアルミニウム合金を構造体とし、所定のピッチ倍率とすることにより、振動エネルギーを熱エネルギーに変換し、振動減衰能を大幅に向上させたのである。比較例4および6は、それぞれピッチ倍率が10よりも小さい8.4および8.7であり、振動音の評価はともに×であった。比較例4および6の結果より、ピッチ倍率が10よりも小さいと、平均イナータンス値が高くなり、振動源からの振動が減衰されにくく、振動が伝わりやすいことがわかる。比較例5、7および8は、それぞれピッチ倍率が35よりも大きい37.5、36.3および37.4であり、振動音の評価はいずれも×であった。比較例5、7および8の結果より、ピッチ倍率が35よりも大きい範囲では、平均イナータンス値が、-30付近から50~60までとイナータンス値の振れ幅が大きく、安定した振動減衰能を有さないことがわかる。また、比較例5、7および8から、アウターケーシングの外径や、シールド層の外径が変わっても、平均イナータンス値の推移はほとんど同じであり、アウターケーシングの外径やシールド層の外径と平均イナータンス値の間には関連性がなく、平均イナータンス値は、ピッチ倍率に依存することがわかる。表1より、実施例1~15のように、アルミニウム合金を線材として用いて軽量化を図った場合、ピッチ倍率が10~35の範囲にある場合、平均イナータンス値は、実施例1~15の全てが-13~29dB/Nの範囲にあり、広い周波数帯域で、安定した振動減衰能を有することがわかる。なお、耐座屈性については、実施例4により、ピッチ倍率を19以上とすることにより、耐座屈性を向上させることができることがわかる。また、実施例9および10に示すように、実施例8の被覆層23の材質であるポリプロピレン引張強度20MPaをそれぞれポリエステルエラストマーのペルプレン登録商標引張強度30MPaおよびハイトレル登録商標引張強度46MPaにそれぞれ変更することにより、耐座屈性が向上していることがわかる。また、被覆層23の材料の引張強度を大きくした場合実施例9~13、いずれも耐座屈性が向上することがわかる。また、被覆層23の材質は、振動音の評価に影響せず、ピッチ倍率が振動音の評価に影響することがわかる。実施例14は、実施例3の線材22の横断面形状を台形にしたものであり、振動音の評価は変わらなかったが、耐座屈性の評価が◎であった。これにより、線材22の横断面形状を台形等の多角形状とすることにより、耐座屈性が向上することがわかる。