"ソーラーモジュール用の架設脚であって,該架設脚10を基礎24上に支持するための少なくとも1つの設置面22を有する本体12と,傾斜させた第1モジュールパネル16を支持すべく,前記本体12に結合された上側支持部14と,第1モジュールパネル16に対して非共面的に隣接するように傾斜させた第2モジュールパネル20を支持すべく,前記本体12に結合された下側支持部18と,を具え,前記上側支持部14が,前記設置面22を含む平面に対して前記下側支持部18よりも離間していることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。請求項1に記載の架設脚において,少なくとも一方の前記支持部1418が,前記本体12から上向きに延びている脚部3234の自由端に配置されていることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。請求項2に記載の架設脚において,前記脚部3234が,前記設置面22に対して鋭角αβをなすことを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。請求項2又は3に記載の架設脚において,上側支持部14における前記脚部32が,整流部材44及び/又はバラスト部材46用の支持部分414243を備えていることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。請求項2~4の何れか一項に記載の架設脚において,上側支持部14における前記脚部32が,横方向30における両側面に前記支持部分414243を備えることにより,隣接する前記整流部材44及び/又は前記バラスト部材46を支持することを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。請求項1~5の何れか一項に記載の架設脚において,前記下側支持部18が,モジュールパネル1620の前縁部36を収容するための二股状支持部として形成されていることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。請求項1~6の何れか一項に記載の架設脚において,前記本体12が,縦方向28に連続的に配置される架設脚10の相互間における縦結合材50を固定するための固定部分53を備えていることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。請求項1~7の何れか一項に記載の架設脚において,前記本体12が,上側支持部14を設けた脚部32を有する第1本体部分37と,下側支持部18を設けた脚部34を有する第2本体部分38と,第1及び第2の本体部分3738の間に介在する結合ウェブ39とを含み,該結合ウェブ39の領域で前記設置面22が分断していることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。請求項1~8の何れか一項に記載の架設脚において,前記架設脚10がアルミニウムの一体成形品であることを特徴とするソーラーモジュール用の架設脚。ソーラーモジュール用の架設システムであって,請求項1~9の何れか一項に記載の架設脚10の複数個を具え,これら架設脚10が,縦方向28に連続配置され,モジュールパネル1620の前縁部36を前側の架設脚10における下側支持部18で支持すると共に,該モジュールパネル1620の後縁部48を後側の架設脚10における上側支持部14で支持するものとし,更に,縦方向28で隣接する2個の架設脚10を結合するための少なくとも1本の縦結合材50と,横方向30で隣接する2個の架設脚10を結合するための少なくとも1本の横結合材52とのうち,少なくとも一方の結合材を具えることを特徴とする架設システム。請求項10に記載の架設システムにおいて,架設脚10と縦結合材50との間に配置された固定手段54を具え,該固定手段54が,連続配置される架設脚10の間隔を調整すべく,架設脚10及び縦結合材50を縦方向28において異なる位置で固定可能であることを特徴とする架設システム。請求項11に記載の架設システムにおいて,前記固定手段54が,架設脚10及び縦結合材50の少なくとも一方に係止部58を具えることを特徴とする架設システム。請求項10~12の何れか一項に記載の架設システムおいて,前記架設脚10及び縦結合材50の間に配置されたストッパ60を具え,該ストッパ60は,縦結合材50が設置面22と平行に延在する基準角度位置を中心とする角度調整範囲を限定することを特徴とする架設システム。上述した従来技術に鑑み,本発明の課題は,ソーラーモジュール用として容易かつ安価に製造可能な架設脚を提案し,併せて,該架設脚の複数個を組み合わせてなり,陸屋根に好適に適用できる架設システムを提案することにある。本発明に係る架設脚及び架設システムは,基礎に対して容易に設置可能であり,モジュールをより大きなユニットとして結合可能とし,ソーラーモジュールを容易に設置可能とするものである。上記の課題は,本発明に係るソーラーモジュール用の架設脚により達成されるものである。本発明に係る架設脚は,架設脚を基礎上に支持するための少なくとも1つの設置面を有する本体と,傾斜させた第1モジュールパネルを支持すべく,前記本体に結合された上側支持部と,第1モジュールパネルに対して非共面的に隣接するように傾斜させた第2モジュールパネルを支持すべく,前記本体に結合された下側支持部とを具え,前記上側支持部が,前記設置面を含む平面に対して前記下側支持部よりも離間していることを特徴とする。本発明に係る架設脚は,ソーラーモジュールの支持手段として,最大で4枚までのモジュール用の,高さを異ならせた支持部を含んでいる。この架設脚は,2組のソーラーアレイ間の結合機能も有するため,架設システムを複数個の架設脚で構成する場合には,ソーラーモジュール単体又はソーラーアレイ単体の不所望のずれを確実に防止しつつ,ソーラーモジュールを容易に大型のモジュールユニットに拡張することが可能である。ここにソーラーアレイとは,互いに隣接する複数個のモジュールパネルの集合体を意味する。一つのソーラーアレイにおけるモジュールパネルは,原則的には共面的に,すなわち互いに同一平面上に配列される。これに対して,異なるソーラーアレイにおけるモジュールパネルは,通常は非共面的に,すなわち互いに平行な異なる面内に配列される。架設脚は,特に使用上の制約が課されておらず,特定の寸法を有するモジュールパネルに限定されるものではない。本発明に係る架設脚の好適な実施形態において,少なくとも1つの支持部は,本体から上向きに突出する脚部の自由端に設けられている。このような脚部による支持構造は,構成が単純である。したがって,架設脚は,例えばソーラーモジュールに最適の傾斜角に対して製造技術的に容易に適合させることが可能である。本発明に係る架設脚における支持部が設けられた脚部は,好適には,設置面に対して鋭角で立上げられている。その立上げ角は,特に好適には50°~80°である。これは,一方では各支持部を直ちに所望の高さに調整可能とし,他方では風荷重が生じたときに架設脚の設置面を含む平面に作用する動圧を許容範囲内まで減少させて架設脚のずれを防止するためである。上記範囲内における脚部の立上げ角が特に有利に作用するのは,例えば,整流部材を脚部に固定することにより整流部材が脚部とほぼ同じ立上げ角を有する場合である。本発明に係る架設脚の好適な実施形態において,上側支持部を設けた脚部は,整流部材及び/又はバラスト部材のための支持部分を有している。脚部における上側支持部に整流部材を固定する場合,原則的に脚部と整流部材の立上げ角はほぼ同一である。そのため,風荷重に対する支持耐力を向上する見地からは,脚部と設置面との間の立上げ角を最適な角度に設定することが特に重要である。その立上げ角の最適化は,本発明に係る架設脚では製造段階において技術的に何ら労することなく,容易に達成可能である。特に上側支持部を設けた脚部は,横方向で互いに逆向きの両側面に整流部材及び/又はバラスト部材用の支持部分を有する構成とすることができる。この場合には,整流部材及び/又はバラスト部材が格子状に配置され,その配置間隔はソーラーモジュールのそれと有利に対応する。横方向においては,複数の連続するモジュールパネルが共面的に配置され,互いに隣接する2枚のモジュールパネル間には,それぞれ2本の架設脚が配置されている。この場合,一方の架設脚は互いに隣接するモジュールパネルの上側コーナー部用に2個の支持部を有し,他方の架設脚は互いに隣接するモジュールパネルの下側コーナー部用に2個の支持部を有している。したがって,横方向における架設脚の配置間隔は,モジュールパネルの設置方向に応じて,モジュールパネルの長さ又は幅により規定される。架設脚が横方向で互いに隣接する整流部材及び/又はバラスト部材の支持部分としても機能すれば,架設システムの設置作業が大幅に簡素化される。この場合には,モジュールパネルにより規定される架設脚の配置間隔が初めから整流部材及び/又はバラスト部材の配置間隔の整数倍と一致しており,切断等による現場合わせが不要となるからである。架設脚の下側支持部は,モジュールパネルの縁部を支持するために二股状に形成するのが好適である。二股状の支持部によれば,厚さ及び/又は傾斜角が一定範囲内で変動するモジュールパネルでも,同一の架設脚により的確に支持することが可能になる。このような汎用性を有する架設脚は,モジュールパネルの傾斜角及び/又は寸法が規定値よりも顕著に異なる場合を除き,設置時における構造的な調整が不要である。好適には,架設脚の本体は縦結合ストラット用の固定部分を有する。この縦結合ストラットは,縦方向に連続配置された架設脚の間に配置されて,これら架設脚を互いに結合するものである。縦結合ストラットは,ソーラーシステムの完成状態で,モジュールパネルの下側に延在している。圧縮荷重や引張加重に対するモジュールパネルの荷重支持能力に応じて,縦結合材を省略し,又は薄いベルト状の抗張力部材として形成し,又は引張剛性及び圧縮剛性の高いプロファイル部材として形成してもよい。更に,縦結合ストラットを容易に交換可能とすることによって,架設システムを,縦方向において寸法が大幅に異なるモジュールパネルに対しても容易に適合させることができる。本発明に係る架設脚の好適な実施形態において,架設脚の本体は,上側支持部を設けた脚部を有する第1本体部分と,下側支持部を設けた脚部を有する第2本体部分と,第1及び第2の本体部分の間に介在する結合ウェブとを含み,その結合ウェブの領域で設置面が分断している。この場合,結合ウェブ領域における設置面面積の減少は,局所的に顕著な凹凸を有する基礎に対して架設脚を安定化させる上で有利に作用する。これは,架設脚の傾きや倒れを生じるリスクが低下するからである。更に,結合ウェブの領域で設置面を分断する場合には,結合ウェブの下側で導管やケーブルを,横方向に向けて基礎上に直接的に敷設することが可能である。このような敷設態様によれば,つまずき事故等を回避し,導管やケーブルの損傷するリスクを最小化することができる。本発明の特に好適な実施形態において,架設脚は,一体成形されたアルミニウム部材として,特にダイカストによる一体成形アルミニウム部材として構成するが,合成樹脂製部材又は鋼製部材としてもよい。合成樹脂製の架設脚は,架設システム全体の材料コスト及び製造コストを低下させる上で有利である。架設脚の製造に適した合成樹脂は,所要の機械的な荷重支持能力,耐久性及び耐候性を有する合成樹脂,特に繊維強化樹脂であり,比較的安価に入手することができる。更に,このような合成樹脂は原則的に加工しやすいため,複雑な幾何学的形態を有する架設脚でも比較的容易に製造することができる。前述した課題は,本発明に係るソーラーモジュール用の架設システムによっても解決されるものである。本発明に係る架設システムは,前述した構成を有する本発明に係る架設脚の複数個を具え,これら架設脚が縦方向に連続配置され,モジュールパネルの前縁部を前側の架設脚における下側支持部で支持すると共に,該モジュールパネルの後縁部を後側の架設脚における上側支持部で支持するものとし,更に,縦方向で隣接する2個の架設脚を結合するための少なくとも1本の縦結合材と,横方向で隣接する2個の架設脚を結合するための少なくとも1本の横結合材とのうち,少なくとも一方の結合材を具えることを特徴とする。本発明に係る架設システムは,高い汎用性をもって簡単に使用することが可能である。また,複数のモジュールを容易にモジュールユニットとして結合して拡張可能とするため,風荷重が作用する場合でも架設システムにおける個別的な構成要素例えばソーラーアレイに不所望のずれが生じるリスクを大幅に低下させることができる。好適には,架設脚と縦結合材との間に固定手段が設けられている。この固定手段により,架設脚と縦結合材を縦方向において異なる位置で固定することができ,連続配置される架設脚を異なる間隔に調整することが可能である。これにより,架設システムの構成要素に何ら変更を要することなく,例えば,異なるモジュールパネル製造業者によるモジュールパネルの寸法公差や僅かな寸法誤差を吸収することが可能である。特に,上記の固定手段は,架設脚及び縦結合材の少なくとも一方に係止部を具えるのが好適である。この係止部は,架設脚と縦結合材とを急速固定可能とし,架設システムの設置及び調整を簡素化するものである。更に,上記の係止部により,ねじやクランプ等の付加的な結合素子が緩んだ場合でも縦方向における固定状態を保持することが可能である。更に,架設脚と縦結合材との間にストッパを設け,このストッパにより,縦結合材が設置面と平行に延在する基準角度位置を中心とする角度調整範囲を限定するのが好適である。この場合には,基礎上の凹凸や,水はけ目的で設定される勾配の変化を容易に吸収することができる。以下,本発明を図示の好適な実施形態について更に詳述する。図1及び図2は,ソーラーモジュール用の架設脚10を示している。架設脚10は,本体12と,本体12と一体的に結合され,傾斜配置した第1モジュールパネル16を支持するための上側支持部14と,本体12と一体的に結合され,第1モジュールパネル16に対して異なる平面上で隣接するように傾斜配置した第2モジュールパネル20を支持するための下側支持部18とを具える。本体20は,本体20を陸屋根の外装材等で構成された基礎上に支持するための少なくとも1つの設置面22を有する。その際,上側支持部14は,設置面22が含まれる平面に対して下側支持部18よりも離間している。上述の架設脚10における機能及び使用方法と,第1及び第2モジュールパネル1620の相違点を明確にするため,図2は,ソーラーモジュール用の架設システム26を含むソーラーシステム25の要部を示すものである。この場合,架設システム26は,水平な基礎24に対応する陸屋根用の架設システムとして構成されており,図1に示した複数の架設脚10を含んでいる。架設システム26は,モジュールパネル1620として構成されたソーラーモジュールと共に,ソーラーシステム25を構成する。架設システム26は,陸屋根以外にも,緩い勾配の片流れ屋根や,僅かな傾斜を有する基礎24にも適用することができる。架設システム26は,設置面22が含まれる平面に対して傾斜配置した複数のソーラーモジュールに適用可能であり,これらのソーラーモジュールは,図2に示すように,第1及び第2モジュールパネル1620で構成される2組のソーラーアレイに分割されている。図2は,第2モジュールパネル20のうち,1枚のみを示している。ここにソーラーアレイとは,共面的に,すなわち同一面内に配列されるモジュールパネル1620全体を意味している。異なる2組のソーラーアレイにおけるモジュールパネル1620は,相互に同一面内には配列されておらず,原則的にほぼ平行であるが非共面的に,すなわち異なる面内に配列される。通常,ソーラーモジュールの傾斜状態は,ソーラーモジュールの表面が北半球の場合に南向きとなるように設定されている。以下,ソーラーモジュールの傾斜方向を架設システム26の縦方向28と定義する。この場合,図2に示したソーラーシステム25の縦方向28は南北方向と一致する。これに対応して,ソーラーアレイは横方向30にも延びており,横方向30は東西方向と一致する。図1の架設脚10において,上側支持部14及び下側支持部18の何れも,本体12から上向きに延びる脚部3234の自由端に配置されている。本実施形態では,下側支持部18を設けた脚部34の自由端が,南向きに見て,モジュールパネル1620の前縁部36を支持するために二股状の支持部として形成されている図2も参照。その際,この二股状の支持部は下側支持部18を中心とするモジュールパネル1620の僅かな旋回を許容する。これにより,同一構造の架設脚10を,異なる傾斜角を有するソーラーモジュールにも適用することができる。図1に示すように,支持部1418を設けた2本の脚部3234は,それぞれ設置面22に対して鋭角αβをもって立上げられている。その際に脚部3234は,縦方向28において互いに離間するように延びている。特に,上側支持部14を設けた脚部32は,脚部34から遠ざかる方向に延びており,設置面22に対する立上げ角αが鋭角とされている。すなわち,0°α90°である。風荷重によって生じる動圧を考慮すると,脚部32の立上げ角αは50°~80°とするのが好適である。原則的には立上げ角αをα≧90°とすることも想定できるが,これは上述した理由から特別な条件下でのみ有意である。他方,下側支持部18を設けた脚部34は通常は比較的短く形成されているため,脚部34の立上げ角βは架設システム26に対して特に大きな影響を及ぼすものではない。したがって,図1の脚部34の立上げ角βは,β≧90°とすることができる。図1に示した架設脚10において,本体12は,上側支持部14を設けた脚部32を有する第1本体部分37と,下側支持部18を設けた脚部34を有する第2本体部分38と,これらの本体部分3738との間に位置する結合ウェブ39とを具え,結合ウェブ39領域では設置面22が分断されている。この場合,分断された設置面22が架設脚10における脚部3234からの荷重伝達に有利な部位に配置されているため,基礎24に対して荷重を確実に伝達することが可能である。本実施形態は,大面積を有する連続的な設置面22とは異なり,基礎24が局所的に顕著な凹凸を有する場合でも架設脚10が傾きや倒れを生じるリスクが低く,架設脚10に高い安定性を付与できる利点がある。更に,設置面22が分断されているため,横方向30に延在する導管やケーブルを結合ウェブ39の下側で基礎24上に直接的に敷設することができる。これにより,導管やケーブルが損傷するリスクを最小化することができる図6に示した代替的な実施形態は,横方向30に延在する導管やケーブルを,図示しないダクトを通して敷設するものである。このケーブルダクトは,脚部32の自由端におけるダクトホルダ40により固定される。この場合,導管やケーブルは,ソーラーシステムの完成後,保護された状態でソーラーモジュールの下側に配置されている。図1に示すように,上側支持部14の脚部32は,整流部材44及びバラスト部材46図2参照用の支持部分414243を有する。この場合,整流部材44用の支持部分41は溝部として形成されており,該溝部は脚部32の縦方向に延び,整流部材44の側端部を収容することができる。すなわち,整流部材44の立上げ角は,上側支持部14を設けた脚部32の立上げ角αに対応する。バラスト部材46用の支持部分4243は,本体12と脚部32との間の移行領域における支持面として,又は脚部32の側面部から突出する支持突部として形成されている。その際,支持部分4243は,板状のバラスト部材46の立上げ角が,上側支持部14を設けた脚部32の立上げ角αにほぼ対応するように配置されている。更に,図1及び図2から明らかなとおり,横方向30に見た場合,架設脚10には2枚のモジュールパネル1620のみならず,2枚の整流部材44及び2個のバラスト部材46も隣接している。したがって,上側支持部14を設けた脚部32は,横方向30で逆向きとされた各側面において,互いに隣接する整流部材44及びバラスト部材46を支持するために,それぞれ複数の支持部分414243を有する。上述したとおり,図2に示した架設システム26は,縦方向28に連続配置された複数個の架設脚10を含んでいる。これは,モジュールパネル1620の前縁部36を前側の架設脚10における下側支持部18で支持し,モジュールパネル1620の後縁部48を後側の架設脚10における上側支持部14で支持するためである。架設システム26は,縦方向28において隣接している架設脚10を結合するための縦結合材50と,横方向30において隣接している架設脚10を結合するための横結合材52とを更に含んでいる。このような架設システム26の形態は,図3に明示したとおりである。縦結合材50は合成樹脂製とするのが好適であるが,代案として金属製ストラットで構成することもできる。これに対して,横結合材52は金属製とするのが好適である。これは,横結合材52をバラスト部材46用の支持部としても機能させることを想定したものである。ただし,金属製の横結合材52に代えて合成樹脂製ストラットを使用することもできる。横結合材52は隣接する2個の架設脚10の間に配置される溝状に形成するのが好適である。この場合,各横結合材52の両端部は架設脚10に固定される。図3に示すように,各横結合材52の両端部は,脚部32の凹所内に配置され,本体12と脚部32との間の移行領域に設けられる溝状の支持部分42に載置される図6参照。図1に示した架設脚10は,最大で4枚までのモジュールパネル1620を支持可能とするために,それぞれ高さの異なる支持部1418を含んでいる。その際,架設システム26のコーナー部及び縁部領域では,1個又は2個の支持部1418のみが使用される。特に,南向きに見た場合の架設システム26の前縁部36を支持するためには,前縁部36に適した形状の架設脚10’が使用される。この架設脚10’は,下側支持部18を設けた第2本体部分38のみで構成される図2参照。前縁部36に適した形状の架設脚10’を横方向30においても使用可能とするため,架設脚10’の支持部分42は,横結合材52を支持するために,例外的に本体12と下側支持部18を設けた脚部34との間の移行領域に配置されている。同様に,架設システム26の後縁部48についても,後縁部48に適した形状の架設脚10を使用することができる。架設脚10は,上側支持部14を設けた第1本体部分37のみで構成される図6参照。図4は,図3の架設システム26における架設脚10と縦結合材50との間の,円形破線で表した接続領域Aを示す詳細図である。図1との関連で明らかなとおり,架設脚10の本体12は,その縦方向28における両端部に,縦結合材50用の固定部分53を有している。縦結合材50と本体12との間には,連続配置される架設脚10の間隔を調整可能とする固定手段54が設けられている。固定手段54は,縦方向28において,架設脚10及び縦結合材50を異なる位置で固定可能とする。本実施形態において,固定手段54は縦結合材50に形成される長孔56と協働するねじを含み,このねじによって縦方向28に調整可能な固定を達成することができる。図5は図4と同様な詳細図であり,縦結合材50を取外した状態で本体12における固定部分53を示すものである。図5に示すように,架設脚10の固定手段54は係止部58を具えている。この係止部58は,縦結合材50における対応する係止部図示せずと協働させることにより,架設脚10と縦結合材50との間の結合位置を調整可能とするのが好適である。これらの係止部を互いに係合させることにより,ねじ締結を要せずに架設脚10を縦方向28に固定することができ,架設システム26を労せずに調整することができる。その後,ねじを付加的に締結すれば,既に係止部58の協働によって得られている固定がより堅固なものになる。更に,固定手段54に締結する個々のねじが後に緩んだ場合でも,係止部58によって縦方向28での必要最小限の固定が保障される。更に,架設脚10と縦結合材50との間にはストッパ60が設けられている。このストッパ60は,縦結合材50が設置面22と平行に延在する基準角度位置を中心とする角度調整範囲を限定するものである。本実施形態において,ストッパ60は架設脚10に設けられており図5参照,上記の基準角度位置を中心して±3°の範囲内の角度調整領域を限定している図4参照。この角度調整領域により,基礎24上の凹凸や,水はけ目的で設定される勾配の変化を容易に吸収することができる。架設システム26は,気温変動により大きく影響されるものであり,縦方向28及び横方向30の何れにおいても原則的に数m以上の寸法を有するため,気温変動に起因する伸縮に留意する必要がある。このような伸縮が架設システム26に不所望の歪みを生じさせるのを防止するため,例えば,架設システム26において縦方向28及び/又は横方向30のほぼ中央に配置する架設脚10を,架設脚10の設置面22が含まれる平面内における固定支承部として構成し,他の架設脚10を同一面内における可動支承部として構成することができる。そのために図1及び図6に示すように摺動面61を設け,架設脚10を,設置面22と,任意的に設けられる摺動素子と,摺動面61とを介して基礎24により支持することができる。架設脚10は,一体成形アルミニウム部材,特にダイカストによる一体成形アルミニウム部材として製造するのが好適である。代案として,合成樹脂製,特に繊維強化樹脂製,又は鋼製としてもよい。合成樹脂製とする場合には,架設脚10のように比較的複雑な形態を有する部材であっても,比較的低いコストで製造することができる。更に,架設脚10の製造に適した合成樹脂として,十分な剛性,耐久性及び耐候性を発現する合成樹脂は,比較的安価に入手することができるため,架設脚10を非常に低いコストで製造することができる。代案として,複数の部材を組み合わせてなる架設脚10として製造することも可能である。"