"A~E成分を含む熱硬化性組成物。A成分:メタアクリル基を有する化合物B成分:一般式1の構造を含む有機過酸化物R1はそれぞれ独立した鎖状または環状の炭化水素基および/またはR1同士が脂環構造を有する。C成分:フェノール骨格を有する酸化防止剤D成分:チオエーテル骨格を有する酸化防止剤E成分:染料または有機顔料A成分100質量部に対して、B成分が0.1~10質量部、C成分が0.1~5質量部、D成分が0.1~5質量部、E成分が0.001~0.05質量部で含まれる請求項1に記載の熱硬化性組成物。B成分が、一般式2の構造を含む有機過酸化物である請求項1または2のいずれかに記載の熱硬化性組成物。R1はそれぞれ独立した鎖状または環状の炭化水素基および/またはR1同士が脂環構造を有する。従来、着色剤により赤、青などに着色された熱硬化型メタアクリル樹脂は、高温耐久試験として150°C雰囲気や120°C雰囲気に曝されると、変色が急激に発生し、初期の着色を安定して維持することが困難であった。本発明者らは、上記目的を達成するべく鋭意検討した結果、次に説明する実施態様により本発明を完成するに至った。本発明の要旨を次に説明する。本発明の第一の実施態様は、A~E成分を含む熱硬化性組成物であるA成分:メタアクリル基を有する化合物B成分:一般式1の構造を含む有機過酸化物C成分:フェノール骨格を有する酸化防止剤D成分:チオエーテル骨格を有する酸化防止剤E成分:染料または有機顔料本発明の第二の実施態様は、A成分100質量部に対して、B成分が0.1~10質量部、C成分が0.1~5質量部、D成分が0.1~5質量部、E成分が0.001~0.05質量部で含まれる請求項1に記載の熱硬化性組成物である。本発明の第三の実施態様は、B成分が、一般式2の構造を含む有機過酸化物である請求項1または2のいずれかに記載の熱硬化性組成物である。本発明では100~150°C雰囲気の高温耐久性試験を実施した時に黄変度が低く、初期に着色された色が変わりづらい。また、物理特性が安定しており、接着剤、シール剤に適した熱硬化性組成物を可能にする。本発明の詳細を次に説明する。本発明で使用することができるA成分としては、メタアクリル基を有する化合物である。特に、分子内に2のメタアクリル基を有するオリゴマーを含む事が好ましい。ここでメタアクリルとはアクリルとメタクリルの総称である。A成分には反応性を有するメタアクリル基を有し、メタアクリル基は分子の側鎖及び/又は末端のいずれに存在していても構わない。メタアクリル基を有するオリゴマーの具体例としては、多価ポリオールに多官能イソシアネートとメタアクリル基と水酸基を有する化合物を合成したいわゆるウレタン変性メタアクリルオリゴマーが挙げられる。多価ポリオールは様々な骨格を有して良く、エチレンオキサイド骨格、ポリエステル骨格、ポリエーテル骨格、ポリブタジエン骨格や水添ポリブタジエン骨格など様々なものを使用することができる。また、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、フェノールノボラック樹脂にメタアクリル酸を付加させたエポキシ変性メタアクリルオリゴマーも挙げられる。さらには、ビニル基を有する化合物を共重合した骨格を有すると共にメタアクリル基を有するオリゴマーでもよい。ビニル基を有する化合物としては、メタアクリルモノマーが好ましく、各種のものを用いることができる。メタアクリルモノマーとは、アクリル基たまはメタクリル基を有するモノマーの総称である。例示するならば、メタアクリル酸、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸-n-プロピル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸-n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸-t-ブチル、メタアクリル酸-n-ペンチル、メタアクリル酸-n-ヘキシル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸-n-ヘプチル、メタアクリル酸-n-オクチル、メタアクリル酸-2-エチルヘキシル、メタアクリル酸ノニル、メタアクリル酸デシル、メタアクリル酸ドデシル、メタアクリル酸フェニル、メタアクリル酸トルイル、メタアクリル酸ベンジル、メタアクリル酸-2-メトキシエチル、メタアクリル酸-3-メトキシブチル、メタアクリル酸-2-ヒドロキシエチル、メタアクリル酸-2-ヒドロキシプロピル、メタアクリル酸ステアリル、メタアクリル酸グリシジル、メタアクリル酸2-アミノエチル、γ-メタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、メタアクリル酸のエチレンオキサイド付加物、メタアクリル酸トリフルオロメチルメチル、メタアクリル酸2-トリフルオロメチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロエチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロエチル-2-パーフルオロブチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロエチル、メタアクリル酸パーフルオロメチル、メタアクリル酸ジパーフルオロメチルメチル、メタアクリル酸2-パーフルオロメチル-2-パーフルオロエチルメチル、メタアクリル酸2-パーフルオロヘキシルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロデシルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロヘキサデシルエチル等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。本発明においては、前記メタアクリルモノマーより選択して重合させることができるが、好ましくは炭化水素基を有するメタアクリルモノマーを選択することが好ましい。前記オリゴマーの重量平均分子量は、好ましくは10000~50000である。重量平均分子量が1万未満であると硬化物が有する弾性が発現されにくくなる傾向があり、高温耐久試験において硬化物に割れが発生する。一方、重量平均分子量が5万を超えると粘性が高くなりすぎて熱硬化性組成物を塗布する際に糸引きが発生する。A成分は種々の重合法により得ることができ、その方法は特に限定されないが、モノマーの汎用性及び反応制御の容易性の点からラジカル重合法が好ましい。ラジカル重合の中でも制御ラジカル重合が好ましく、リビングラジカル重合がより好ましく、原子移動ラジカル重合が特に好ましい。また、主骨格であるメタアクリルモノマーの重合体に対して、メタアクリル基の導入法は、1末端に水酸基を有するビニル系重合体と、塩素、臭素、または水酸基含有メタアクリレート化合物、との反応による方法、2末端にハロゲン基を有するビニル系重合体とアルカリ金属イオンまたは4級アンモニウムイオン含有メタアクリレート化合物との反応による方法、3末端に水酸基を有するビニル系重合体にジイソシアネート化合物を反応させ、残存イソシアネート基と水酸基含有メタアクリレートを反応させて得られる方法などが挙げられる。これらの方法は既に公知な方法であり、特開昭61-133201号公報、特開平11-80250号公報、特開2000-38404号公報、特開2001-271055号公報、特開2002-69121号公報などに記載されている。ビニル基を有する化合物を共重合した骨格を有すると共にメタアクリル基を有するオリゴマーをA成分として用いることで耐オイル性を向上することが可能となる。本発明では粘度を調整する目的で、A成分としてメタアクリルモノマーを含む事ができる。組成物の粘度を調整し作業性を向上させる目的で、オリゴマーとモノマーを混合することが好ましい。メタアクリルモノマーとは、1分子中に1のメタアクリル基を有し、分子量が1000未満の低分子量化メタアクリル化合物である。好ましいアクリルモノマーとしては、分子内に水酸基を有するメタアクリルモノマーおよび/または飽和脂環構造を有するメタアクリルモノマーである。水酸基を有するメタアクリルモノマーの具体例としては、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、2-メタアクリロイロキシエチルコハク酸、2-メタアクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタル酸、2-メタアクリロイロキシエチル-2-ヒドロキシプロピルフタレートなどが挙げられる。最も好ましくは、2-ヒドロキシプロピルメタクリレートおよび/または2-ヒドロキシエチルメタクリレートが挙げられるがこれらに限定されるものではない。飽和脂環構造を有するメタアクリルモノマーの具体例としては、イソボルニルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、アダマンタニルメタアクリレート、などが挙げられる。最も好ましくは、イソボルニル骨格および/またはジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリルモノマーである。また、主骨格がメタアクリルモノマーの重合体からなり、分子内に1のメタアクリル基を有する化合物である。B成分には反応性を有するメタアクリル基が残っており、分子の側鎖及び/又は末端のいずれに存在していても構わないが、ゴム弾性および柔軟性の点からは、主骨格の末端に存在することが好ましい。A成分の中で、メタアクリルオリゴマーとメタアクリルモノマーの添加量比率は、100:0~60:40であることが好ましい。本発明で使用することができるB成分としては、一般式1の様な構造を有する有機過酸化物が挙げられる。一般式1のR1はそれぞれ同一でも異なっていてもよく、鎖状または環状の炭化水素基および/またはR1同士が脂環構造であることを示している。特に好ましくは、一般式2の様なシクロヘキサン環を有する構造である。具体例としては、1,1-ジt-ヘキジルペルオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ジt-ヘキシルペルオキシシクロヘキサン、1,1-ジt-ブチルペルオキシ-2-メチルシクロヘキサン、1,1-ジt-ブチルペルオキシシクロヘキサン、2,2-ジt-ブチルペルオキシブタン、n-ブチル-4,4-ジt-ブチルペルオキシバレレート、2,2-ジ4,4-ジt-ブチルペルオキシシクロヘキサンプロパンなどが挙げられるがこれらに限定されるものではない。商品名としては、日油株式会社製のパーヘキサシリーズが該当し、パーヘキサTMH、HC、MC、C-80、C-75、C、C-40、C-40MB、22、V、V-40、A等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。R1はそれぞれ独立した鎖状または環状の炭化水素基および/またはR1同士が脂環構造を有する。A成分100質量部に対して、B成分が0.1~10質量部が添加される事が好ましい。B成分が0.1質量部より少ないと加熱硬化性が低下する可能性があり、10質量部より多いと保存安定性が悪くなる可能性がある。本発明で使用することができるC成分としては、フェノール骨格を有する酸化防止剤である。熱硬化性組成物の硬化物が酸化するのを防止する作用があれば限定は無いが、式3の様なフェノール基を有することが好ましく、またC成分は主に水素、炭素および酸素からなり、リン、硫黄を含まないことが好ましい。R2はそれぞれ独立してメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基のいずれかを示す。具体的として2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール、モノ又はジ又はトリα-メチルベンジルフェノール、2,2’-メチレンビス4-エチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-チオビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,5-ジ-t-ブチルハイドロキノン、2,5-ジ-t-アミルハイドロキノン、トリエチレングリコール-ビス-[3-3-t-ブチル-5-メチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、1,6-ヘキサンジオール-ビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,4-ビス-n-オクチルチオ-6-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルアニリノ-1,3,5-トリアジン、ペンタエリスリチル-テトラキス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,2-チオ-ジエチレンビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、オクタデシル-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、N,N’-ヘキサメチレンビス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシ-ヒドロシンナマミド、3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシ-ベンジルフォスフォネート-ジエチルエステル、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、ビス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルホスホン酸エチルカルシウム、トリス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルイソシアヌレート、2,4-2,4-ビス[オクチルチオメチル]o-クレゾール、N,N’-ビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニル]ヒドラジン、トリス2,4-ジ-t-ブチルフェニルフォスファイト、2-5-メチル-2-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、2-[2-ヒドロキシ-3,5-ビスα,α-ジメチルベンジルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾール、2-3,5-ジ-t-ブチル-2-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、2-3-t-ブチル-5-メチル-2-ヒドロキシフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-3,5-ジ-t-ブチル-2-ヒドロキシフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-3,5-ジ-t-アミル-2-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、2-2’-ヒドロキシ-5’-t-オクチルフェニル-ベンゾトリアゾール、メチル-3-[3-t-ブチル-5-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-4-ヒドロキシフェニル]プロピオネート-ポリエチレングリコール分子量約300との縮合物、ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール誘導体、2-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジル-2-n-ブチルマロン酸ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル、2,4-ジ-t-ブチルフェニル-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンゾエート等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、商品名で言えば、ノクラック200、ノクラックM-17、ノクラックSP、ノクラックSP-N、ノクラックNS-5、ノクラックNS-6、ノクラックNS-30、ノクラック300、ノクラックNS-7、ノクラックDAH以上いずれも大内新興化学工業製、アデカスタブAO-30、AO-40、AO-50、AO-60、AO-616、AO-635、AO-658、AO-80、AO-15、AO-18、328、AO-37以上いずれも株式会社ADEKA製、IRGANOX-245、IRGANOX-259、IRGANOX-565、IRGANOX-1010、IRGANOX-1024、IRGANOX-1035、IRGANOX-1076、IRGANOX-1081、IRGANOX-1098、IRGANOX-1222、IRGANOX-1330、IRGANOX-1425WL以上いずれもBASF社製、SumilizerGA-80住友化学製等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。フェノール系酸化防止剤の誘導体として、モノアクリレートフェノール系酸化防止剤もC成分として用いることができる。具体例として、2-t-ブチル-6-3-t-ブチル-2-ヒドロキシ-5-メチルベンジル-4-メチルフェニルアクリレート商品名スミライザーGM、2,4-ジ-t-アミル-6-[1-3,5-ジ-t-アミル-2-ヒドロキシフェニルエチル]フェニルアクリレート商品名スミライザーGS等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。本発明で使用することができるD成分はチオエーテル骨格を有する酸化防止剤である。熱硬化性組成物の硬化物が酸化するのを防止する作用があれば限定は無いが、酸化防止作用が発現するためには、式4の様なチオエーテル基を有することが好ましい。nは4~30の整数を示す。D成分の具体例として、株式会社ADEKA社製のアデカスタブAO-23、AO-412S、AO-503などが挙げられ、また、式3と式4の両方を有する化合物として、IRGANOX1726、1520Lなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。本発明で使用することができるE成分としては、染料または有機顔料などの着色剤である。ここでいう染料とは主に溶媒に溶解させて着色に用いる有色の物質であり、顔料とは主に特定の媒体に分散して着色するものを言う。E成分としては樹脂に対して相溶分散することが好ましく、無機充填剤そのものの色により着色する無機顔料は含まれない。E成分の具体例としては、塩基性染料、直接染料、酸性染料、アゾ顔料、多環顔料、レーキ顔料などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。アゾ顔料の主な種類としてはモノアゾ顔料、ジアゾ顔料、縮合ジアゾ顔料等が有る。多環顔料の主な種類としては、イソインドリノン、キノフタロン、アントラキノン、アントロン、キサンテン、ジケトピロロピロール、ペリレン、アントラキノンアントロン、キナクリドン、インジゴイド、キナクリドン、ペリノン、インジゴイド、ジオキサジン、キサンテン、フタロシアニン、アゾメチン等またはそれらの誘導体が有る。E成分の具体的な商品名としては、中央合成化学株式会社製のYellowSS-G、Yellow93、YellowGE、Yellow3G、Yellow185、Yellow54、OrangeS、OrangeR、Orange826N、Scarlet3、RedTR-71、RedRC、Red6B、Pink330、BrownSGN、BrownPB、BlueBOM、BlueBA、Blue94、Blue8B、VioletMVB、Green201、GreenGB、Green430、BlackS、BlackSF、Black109、Black141等、オリエント化学工業株式会社製のOILBLACK803、OILBLACK830、OILBLACK860、OILBLACKBS、OILBLACKHBB、OILBLACKNO5、OILBLUE2N、OILBLUE613、OILBLUE630、OILBLUE650M、OILBROWNBB、OILGREEN502、OILGREEN530、OILORANGE201、OILORANGEPS、OILPINK312、OILRED330、OILRED5B、OILREDOG、OILREDRR、OILSCARLET308、OILSCARLET318、OILVIOLET730、OILVIOLET732、OILYELLOW105、OILYELLOW107、OILYELLOW129、OILYELLOW136、OILYELLOW3G、OILYELLOWGG-S等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。A成分が100質量部に対して、C成分は0.1~5質量部、D成分が0.1~5質量部添加されることが好ましい。C成分とD成分の比率は、1:1~3:1が好ましい。C成分とD成分の上限値より多く添加すると加熱硬化性が低下する傾向が見られ、下限値より少ないと硬化物の変色を抑制することが困難になる。さらに、A成分100質量部に対して、E成分は0.001~0.05質量部添加されることが好ましい。E成分の添加量は色の濃淡を決定する要素であるため、特に物理特性に影響を与えることが無いが、前記の添加量を添加することが色相として適している。仮に光硬化性を付与した場合は、色が濃すぎると光硬化性を低下させる傾向があり、0.05質量部より少ない事が好ましい。一方、0.001より少ないと色が付きにくい。本発明のC成分とD成分以外に、酸化防止剤は各種のものが知られており、具体的にはリン系、ニトロキシド系などが挙げられる。老化防止剤は必ずしも必要ではないが、従来公知の酸化防止剤、光安定剤を適宜用いることができる。リン系酸化防止剤の具体例として、Irgafos38、Irgafos168、IrgafosP-EPQ以上いずれも日本チバガイギー製などが挙げられる。ニトロキシド系酸化防止剤の具体例として、2,2,6,6-置換-1-ピペリジニルオキシラジカルや2,2,5,5-置換-1-ピロリジニルオキシラジカル等、環状ヒドロキシアミンからのニトロキシフリーラジカルが例示される。置換基としてはメチル基やエチル基等の炭素数4以下のアルキル基が適当である。具体的なニトロキシフリーラジカル化合物としては、限定はされないが、2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジニルオキシラジカルTEMPO、2,2,6,6-テトラエチル-1-ピペリジニルオキシラジカル、2,2,6,6-テトラメチル-4-オキソ-1-ピペリジニルオキシラジカル、2,2,5,5-テトラメチル-1-ピロリジニルオキシラジカル、1,1,3,3-テトラメチル-2-イソインドリニルオキシラジカル、N,N-ジ-t-ブチルアミンオキシラジカル等が挙げられる。ニトロキシフリーラジカルの代わりに、ガルビノキシルgalvinoxylフリーラジカル等の安定なフリーラジカルを用いても構わない。本発明では粘度を調整する目的で、充填剤を添加することができる。特に好ましくは、表面にアルキル基を付加したヒュームドシリカである。ヒュームドシリカの表面にはシラノールが残留しているため未処理の状態では親水性であるが、前記シラノールにジメチルジクロロシランなどを付加させることで表面を疎水化する手法が知られている。本発明では、炭素数が2以上で直鎖状のアルキル基を付加したヒュームドシリカが好ましい。具体的な商品名とては、日本アエロジル株式会社製のNKC130、R805などが挙げられる。ヒュームドシリカの表面処理の種類は多数存在するが、アルキル基以外の処理は熱硬化性組成物中に分散させた後、長期保存中に沈降する傾向がある。また、本発明は光硬化性を付与するため、光開始剤を添加しても良い。具体例としては、アセトフェノン、プロピオフェノン、ベンゾフェノン、キサントール、フルオレイン、ベンズアルデヒド、アンスラキノン、トリフェニルアミン、カルバゾール、3-メチルアセトフェノン、4-メチルアセトフェノン、3-ペンチルアセトフェノン、4-メトキシアセトフェノン、3-ブロモアセトフェノン、2,2-ジエトキシアセトフェノン、p-ジアセチルベンゼン、3-メトキシベンゾフェノン、2,4,6-トリメチルベンゾフェノン、オリゴ2-ヒドロキシー2-メチルー1-4-1-メチルビニルフェニルプロパノン、4-アリルアセトフェノン、カンファーキノン、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、4-メチルベンゾフェノン、4-クロロ-4’-ベンジルベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチルー1-フェニルー1-プロパノン、3-クロロキサントーン、3,9-ジクロロキサントーン、3-クロロ-8-ノニルキサントーン、ベンゾイル、ベンゾイルメチルエーテル、ベンゾインブチルエーテル、ビス4-ジメチルアミノフェニルケトン、ベンジルメトキシケタール、2-クロロチオキサントーン、o-メチルベンゾエート、ベンジルジメチルケタール、メチルベンゾイルホーメートなどがあげられるが、これらに限定されるものではない。また、光安定剤と併用してもよいく、光安定剤の具体例としては、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルセバケート商品名サノールなどが挙げられる。併用することによりその効果をさらに発揮し、特に耐熱性が向上することがあるため特に好ましい。なお、予め酸化防止剤と光安定剤を混合してあるチヌビンC353、チヌビンB75以上いずれも日本チバガイギー製等を使用しても良い。本発明の熱硬化性組成物は、本発明の特徴が損なわれない程度に、性状物性を調整するために、各種の有機充填剤、無機充填剤、添加剤、老化防止剤、可塑剤、物性調整剤、溶剤、光安定剤等を配合してもよい。本発明の熱硬化性組成物は、シール部、ポッティング部などに塗布した後、加熱による硬化することができるため、光硬化のみでは対応できない部位に使用することができる。また、本発明は耐熱性及び耐オイル性を有するため、車載用電子部品の中でも常に高温とオイル飛散に曝される部品にも用いることができる。過酷な耐久性が必要とさる車載用電子部品の具体例としては、オイルプレッシャースイッチ、エアフロメータ、カムポジションセンサ、水温センサ、クランクポジションセンサ、吸気温センサ、車速センサ、その他に接着が必要な車載用電気電子部品の組立て等に使用することができる。次に実施例を挙げて本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例のみに限定されるものではない。[製造例1]主骨格がメタアクリルモノマーの重合体からなり、分子内に少なくとも2のメタアクリル基を有する化合物を以下の通り製造した。臭化第一銅を触媒、ペンタメチルジエチレントリアミンを配位子、ジエチル-2,5-ジブロモアジペートを開始剤として、アクリル酸n-ブチルを重合し、この重合体300gをN,N-ジメチルアセトアミド300mLに溶解させ、アクリル酸カリウム5.3gを加え、窒素雰囲気下、70°Cで3時間加熱攪拌し、両末端にアクリル基を有するポリアクリル酸n-ブチル以下、重合体1というの混合物を得た。この混合液中のN,N-ジメチルアセトアミドを減圧留去した後、残渣にトルエンを加えて、不溶分をろ過により除去した。濾液のトルエンを減圧留去して、重合体1を精製した。精製後の重合体1の重量平均分子量は32308、分散度は1.36、平均末端アクリル基数は2.0即ち、末端へのアクリル基の導入率は100であった。前記の数平均分子量および分散度重量平均分子量と数平均分子量の比は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCを用いた標準ポリスチレン換算法により算出した。ただし、GPCカラムとしてポリスチレン架橋ゲルを充填したものを2本shodexGPCK-802.5;昭和電工株製shodexGPCK-804;昭和電工株製直列につないで用い、GPC溶媒としてクロロホルムを用いた。[実施例1~12、比較例1~11]熱硬化性組成物を調製するために下記成分を準備した。以下、熱硬化性組成物を組成物と表記する。A成分:メタアクリル基を有するオリゴマー重合体1製造例1により合成されたオリゴマーエポキシアクリレートオリゴマーダイセルサイテック株式会社製Ebecryl3700ポリマーポリオール、2-ハイドロキシエチルアクリレート、ジイソシアネートから合成されたウレタンアクリレート共栄社化学株式会社製UF-8001G2-ヒドロキシプロピルメタクリレート共栄社化学株式会社製ライトエステルHOPイソボルニルアクリレート共栄社化学株式会社製ライトアクリレートIB-XAB成分:一般式1または2の構造を含む有機過酸化物2,2-ジ4,4-ジ-ブチルペルオキシシクロヘキサンプロパン日油株式会社製パーテトラA1,1-ジt-ブチルペルオキシシクロヘキサンの炭化水素希釈物日油株式会社製パーヘキサC-801,1-ジt-ブチルペルオキシシクロヘキサンの芳香族炭化水素希釈物日油株式会社製パーヘキサC-75B’成分:B成分以外の有機過酸化物t-ブチルペルオキシイソプロピルモノカーボネート日油株式会社製パーブチルIt-ブチルペルオキシベンゾネート日油株式会社製パーブチルZC成分:フェノール骨格を有する酸化防止剤テトラキス[メチレン-3-3’、5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタンADEKA株式会社製アデカスタブAO-60D成分:チオエーテル骨格を有する酸化防止剤ビズ{2-メチル-4-[3-n-アルキルチオプロピオニルオキシ]-5-t-ブチルフェニル}スルフィドADEKA株式会社製アデカスタブAO-23E成分:染料または有機顔料1,4-ビスブチルアミノ-9,10-アントラキノン中央合成化学株式会社製OilBlueBA1-メチルアミノアントラキノン中央合成化学株式会社製OilRed111油溶性アントラキノン染料オリエント化学工業株式会社製OILBLUE2N油溶性トリフェニルメタン系染料オリエント化学工業株式会社製OILSCARLET3184-ジエチルアミノアゾベンゼン中央合成化学株式会社製OilYellowGEフタロシアニンブルー混合物御国色素株式会社製OPブルーSBO-PSナフテン酸銅日本化学産業株式会社ナフテックス銅5Tジシクロヘキシルフタレート混合物日本化薬株式会社製KAYALIGHTOS組成物は、次の通り調整する。A成分とC~E成分を撹拌釜に秤量して撹拌機により30分間撹拌を行う。さらに、B成分を添加して15分間撹拌した後、撹拌脱泡を行う。最後に、メッシュより濾過して容器に充填する。詳細な調製量は表1に従い、数値は全て質量部で表記する。実施例1~12および比較例1~11について、黄変度測定を行い初期の着色からの着色の変化を確認した。[黄変度測定]組成物の硬化物に対して変色の度合いを確認するため、株式会社島津製作所製UV-VISIBLESPECTROPHOTOMETERUV-1600により硬化物の透過率を測定する。あらかじめベース補正をした測定機に硬化物をセットし、300nm~800nmの範囲の透過率を測定する。測定には標準イルミナントD65を使用する。透過率からX、Y、Zからなる三刺激値を計算して、数式1より三刺激値を基に黄色度YIが計算される。さらに、数式2においてYI:暴露後の黄色度、YI0:初期の黄色度より黄変度ΔYIが計算される。組成物を130°Cに設定された熱風乾燥炉に1時間放置して硬化物を作成して、室温に戻った後に黄色度を測定する。詳細はJISK7373黄色度計算方法に従う。[高温変色試験]その後、硬化物を150°C雰囲気の熱風乾燥炉に放置して、100時間、240時間、1000時間後に当該硬化物の黄色度を測定する。その後、黄変度を計算してまとめたのが表2である。測定していない項目は、未測定と表記する。黄変度が小さい方が色の変化が少ないため、当初の着色が減衰せず初期の着色が保持されていることになる。150°C雰囲気で240時間経過した時点で黄変度が40未満であることが好ましい。実施例11と実施例12は150°C雰囲気下では黄変が早いため、120°C雰囲気にて黄変度測定を行い表3にまとめた。120°C雰囲気で1000時間経過した時点で黄変度が40未満であることが好ましい。表2において、実施例1~10は240時間経過時点で黄変度が40未満である。一方、比較例1~11は240時間経過時点で黄変度が40を超えてる。また、比較例6~8はC成分および/またはD成分を欠いている組成物であるが、B成分を使用していても十分な黄変度ではなかった。また、A成分を変更した時にの黄変度を表3に示している。150°C雰囲気という非常に厳しい試験では差異が確認しにくいため、150°Cよりも低温の120°C雰囲気で表3は確認されている。その場合にも、実施例1、11、12と比較例1を比較すると1000時間経過後で黄変度に違いが見られ、実施例において40未満であった。実施例1および比較例1、比較例8、比較例11について、物理特性として硬度、引張剪断強さ、伸び率、剪断接着強さを測定した。耐久試験として、耐熱性確認試験を実施した。初期の測定結果および高温耐久試験後の物理特性変化率を表4にまとめた。[硬度測定]組成物の厚さを6mmに設定した状態で、130°C雰囲気に設定した熱風乾燥炉に1時間放置し、シート状の硬化物を作成する。A型デュロメータ硬度計の加圧面をシート状硬化物に対して平行に保ちながら、衝撃を伴うことなく速やかに10Nの力で押しつけ、加圧面と試料とを密着させる。ショアーA測定時に最大値を読み取り、最大値を硬度単位無しとし、硬化物そのものの柔らかさの指標とする。詳細はJISK6253に従う。高温雰囲気に於いて硬度の低い方が体積の膨張収縮に追従することができるため、A硬度であればA50より柔らかいことが好ましい。[引張強さ測定]組成物の厚さを2mmに設定し、130°C雰囲気に設定した熱風乾燥炉に1時間放置し、シート状の硬化物を作成する。3号ダンベルで打ち抜いてテストピースを作製しする。テストピースの長軸とチャックの中心が一直線になる様に、テストピースの両端をチャックに固定する。引張速度50mm/minでテストピースを引張り、最大荷重を測定する。当該最大荷重時の強度を引張強さMPaとし、硬化物そのものの強さを数値化する。詳細はJISK6850に従う。引張剪断強さとしては、2.0MPa以上有することが好ましい。[伸び率測定]組成物の厚さを2mmに設定し、130°C雰囲気に設定した熱風乾燥炉に1時間放置し、シート状の硬化物を作成する。3号ダンベルで打ち抜いてテストピースを作製し、25mm間隔の標線をテストピースに記入する。引張剪断強さの測定と同じ容量でチャックに固定して、引張速度500mm/minでによって試験片の切断に至るまで引っ張る。測定時にテストピースが伸びて標線の間隔の広がるため、テストピースが切断されるまでノギスにより標線の間隔を計測する。初期の標線間隔を基準として、伸びた割合を伸び率とし、硬化物そのものの可撓性の指標とする。膨張収縮に追従するためには伸び率が100以上有することが好ましい。[剪断接着強さ測定]1.6mm×25mm×100mmSPCC、SDの先端10mmに樹脂を塗布し、接着面積が25mm×10mmになる様に貼り合わせた後、固定治具により固定して130°C雰囲気下に1時間放置し、硬化させテストピースを作製する。テストピースの両端部をチャックに固定し、試験片の長軸とチャックの中心線が、一直線上にあり荷重が正しくその線上を通るようにする。当該最大荷重時の強度を剪断接着強さMPaとし、被着体に対する接着力の指標とする。詳細は、JISK6850に従う。剪断接着強さとしては、5.0MPa以上有することが好ましい。[高温耐久試験]初期の測定に際して複数作成した硬度、引張強さ、伸び率、剪断接着強さの硬化物またはテストピースを作成する。一部を初期値として測定を行い、残りの一部を120°C雰囲気に設定した熱風乾燥炉に最長で240時間放置する。硬化物またはテストピースを取り出して、室温になるまで放置した後に測定を行い、初期値と240時間放置後の特性の違いを変化率として計算する。高温耐久試験においては、変化率の絶対値が30以内に入ることが好ましい。物理特性が維持されるかを確認したのが表4である。全ての項目において測定値および変化率が安定しているのは実施例1であり、比較例1、8、11はいずれかの項目で実施例1よりも劣っている。ポッティング剤、シール剤などで使用する上では安定した物理特性を満たすことも必要である。"