"アルミニウム合金製の弦材およびラチス材を組み合わせて構成した骨組構造体であって、前記弦材は、複数の第一突条を並設してなる弦側ローレット部を有し、前記弦側ローレット部は、前記弦材の素となる押出形材の押出成形時に形成されたものであり、前記ラチス材は、複数の第二突条を並設してなるラチス側ローレット部を有し、前記ラチス側ローレット部は、前記ラチス材の素となる押出形材の押出成形時に形成されたものであり、前記弦材と前記ラチス材との接合部では、前記弦側ローレット部と前記ラチス側ローレット部とが重ね合わされており、前記弦側ローレット部および前記ラチス側ローレット部を貫通するボルトの締結力により、前記第一突条と前記第二突条との交差部において前記第一突条および前記第二突条が潰れていることを特徴とする骨組構造体。前記弦材は、前記ラチス材が接続される接続プレートを有し、前記接続プレートの両側面のそれぞれに、前記弦側ローレット部が形成されており、前記ラチス材は、前記接続プレートを挿入可能な間隔をあけて対向する一対のウェブを有し、一方の前記ウェブの内側面および他方の前記ウェブの内側面のそれぞれに、前記ラチス側ローレット部が形成されていることを特徴とする請求項1に記載の骨組構造体。前記第一突条および前記第二突条の高さが1.0mm以下であることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の骨組構造体。前記第一突条および前記第二突条の高さが0.2mm以上0.5mm以下の範囲にあることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の骨組構造体。骨組構造体の節点をピン接合と仮定して設計した場合であっても、実構造物では、振動や疲労を抑制する等の観点から、節点を剛に近づけることが望ましい。特許文献1,2の骨組構造において、弦材とラチス材との接合部節点に高力ボルト摩擦接合を採用すると、節点を剛に近づけることができるものの、高力ボルト摩擦接合では、接合面に対してブラスト処理や薬剤処理などの粗面処理を施す必要があるので、節点の多い骨組構造体では、粗面処理に手間を要する虞がある。なお、特許文献3の骨組構造体では、ボルトや溶接を使用せず、凹凸の係合とかしめだけで弦材とラチス材とを接合しているので、剛接合にはならず、節点にズレやガタツキが生じる虞がある。このような観点から、本発明は、アルミニウム合金製の押出形材を利用した骨組構造体であって、剛接合に近い状態を容易に得ることが可能な骨組構造体を提供することを課題とする。このような課題を解決する本発明は、アルミニウム合金製の弦材およびラチス材を組み合わせて構成した骨組構造体であって、前記弦材は、複数の第一突条を並設してなる弦側ローレット部を有し、前記弦側ローレット部は、前記弦材の素となる押出形材の押出成形時に形成されたものであり、前記ラチス材は、複数の第二突条を並設してなるラチス側ローレット部を有し、前記ラチス側ローレット部は、前記ラチス材の素となる押出形材の押出成形時に形成されたものであり、前記弦材と前記ラチス材との接合部では、前記弦側ローレット部と前記ラチス側ローレット部とが重ね合わされており、前記弦側ローレット部および前記ラチス側ローレット部を貫通するボルトの締結力により、前記第一突条と前記第二突条との交差部において前記第一突条および前記第二突条が潰れていることを特徴とする。本発明によれば、骨組構造体の節点において弦側ローレット部の第一突条とラチス側ローレット部の第二突条とが斜め若しくは垂直に交差し、当該交差部において両突条が潰れた状態となるので、弦側ローレット部とラチス側ローレット部との間の摩擦抵抗を高めることができ、ひいては、剛接合に近い状態で弦材とラチス材とを接合することが可能になる。なお、弦材およびラチス材は、アルミニウム合金製の押出形材からなるところ、各ローレット部は、押出形材の押出成形時に形成されるので、ブラスト処理等の粗面処理を施す必要はない。なお、ボルトは、普通ボルトでも高力ボルトでもよい。前記弦材および前記ラチス材の形態に制限はないが、前記ラチス材が接続される接続プレートを前記弦材に設けるとともに、所定間隔前記接続プレートを挿入可能な間隔をあけて対向する一対のウェブを前記ラチス材に設け、前記接続プレートの両側面のそれぞれに、前記弦側ローレット部を形成し、一方の前記ウェブの内側面および他方の前記ウェブの内側面のそれぞれに、前記ラチス側ローレット部を形成するとよい。このようにすると、弦側ローレット部とラチス側ローレット部の接触面積が増大するので、弦材とラチス材の接合状態を剛接合に近づけることが可能となる。第一突条および第二突条の高さは適宜設定すればよいが、突条の高さが摩擦抵抗に及ぼす影響を実験により検討したところ、1.0mm以下、より好適には0.5mm以下であることが望ましいとの知見を得た。なお、弦材とラチス材との接合部では、突条同士を変形させると共に両部材を接触させることが好ましいが、突条の高さが1mmを超えると、ボルトに加える張力が大きくなり過ぎる虞がある。また、押出成形用のダイスに対する加工は、ワイヤを電極とした放電加工で行われるのが通常であるが、放電加工によってダイスを加工する場合、各突条の高さの下限値は、前記ワイヤの外形寸法により制約されることとなり、突条の高さが0.2mm未満になると、押出成形用のダイスに対する加工の難易度が高まるので、第一突条および第二突条の高さは、0.2mm以上であることが望ましい。なお、本発明に係る骨組構造体の用途に制限はなく、屋根のほか、壁体、柱、階段の支持桁、トラス橋などに適用することができる。本発明によれば、弦材およびラチス材に対して粗面処理を施さずとも、接合面における摩擦抵抗を高めることができるので、剛接合に近い状態を容易に得ることができる。本発明の実施形態に係る骨組構造体Fは、ダブルレイヤー型複層タイプのスペースフレームであり、図1のaに示すように、弦材1A,1Bおよびラチス材2,3A,3Bを組み合わせて構成したものである。なお、以下の説明においては、弦材1A,1Bのうち、骨組構造体Fの下層に配置された弦材1Aを下弦材1Aと称し、骨組構造体Fの上層に配置された弦材1Bを上弦材1Bと称する。また、ラチス材2,3A,3Bのうち、下弦材1Aと上弦材1Bとを斜めに連結するものを斜材2と称し、下弦材1A,1Aを連結するものを下横材3Aと称し、上弦材1B,1Bを連結するものを上横材3Bと称する。骨組構造体Fは、下弦材1A,1A,...と、上弦材1B,1B,...と、下弦材1Aと上弦材1Bとを繋ぐ斜材2,2,...と、隣り合う下弦材1A,1Aを繋ぐ下横材3A,3A,...と、隣り合う上弦材1B,1Bを繋ぐ上横材3B,3B,...と、を備えている。骨組構造体Fの下層は、複数の下弦材1A,1A...と、複数の下横材3A,3A,...とによって構成されており、骨組構造体Fの上層は、複数の上弦材1B,1B,...と、複数の上横材3B,3B,...とによって構成されている。また、骨組構造体Fの上層と下層は、複数の斜材2,2,...によって連結されている。下弦材1Aおよび上弦材1Bは、いずれも、長手方向が図1の紙面垂直方向となるように配置されている。隣り合う下弦材1A,1Aは、横方向に間隔をあけて並設されており、本実施形態では平行である図3参照。上弦材1Bは、本実施形態では下弦材1Aの斜め上方に位置し、且つ、下弦材1Aと平行である図2参照。また、隣り合う上弦材1B,1Bは、横方向に間隔をあけて並設されており、本実施形態では平行である図示略。斜材2は、図2に示すように、下弦材1Aと上弦材1Bを包含する構面内に配置されており、下弦材1Aおよび上弦材1Bに対して角度θをもって斜交している。前記構面内の複数の斜材2,2,...は、ジグザグ状に連設されており、下弦材1Aおよび上弦材1Bとともにトラス構造を形成している。下横材3Aは、図3に示すように、隣り合う下弦材1A,1Aを包含する構面内に複数配置されている。なお、図3においては、上弦材1,斜材2および上横材3Bの図示を省略している。下横材3Aには、下弦材1Aに対して垂直に交差する直交タイプと、下弦材1Aに対して斜めに交差する斜交タイプとがある。本実施形態では、直交タイプの下横材3Aと斜交タイプの下横材3Aとが交互に配置されていて、下弦材1A,1Aと下横材3A,3A,...とによってトラス構造が形成されている。図1に示す上横材3Bは、隣り合う上弦材1B,1Bを包含する構面内に複数配置されている。図示は省略するが、上横材3Bにも、上弦材1Bに対して垂直に交差する直交タイプと、上弦材1Bに対して斜めに交差する斜交タイプとがあり、上弦材1Bと上横材3Bとによってトラス構造が形成されている。次に、上記した各部材の構成を詳細に説明する。下弦材1Aおよび上弦材1Bは、いずれも、中空閉断面形状本実施形態では略六角形のホロー部と、第一の接続プレート16,16と、第二の接続プレート17,17とを備えている。図1乃至図3に示すように、第一の接続プレート16には、斜材2が接続され、第二の接続プレート17には、下横材3Aまたは上横材3Bが接続される。下弦材1Aおよび上弦材1Bは、いずれも、図4のaに示す第一の押出形材10からなる。なお、図4のaに示した押出形材10の向きは、下弦材1Aとして使用する場合を想定している。上弦材1Bとして使用する場合には、図4のaに示した押出形材10の上下を反転させて使用する。第一の押出形材10は、アルミニウム合金製の押出形材であり、図4の紙面垂直方向に連続している。なお、本実施形態では、ホロー部の断面形状を略六角形多角形としたが、円形や楕円形に変更しても差し支えない。また、一本の押出形材10を下弦材1Aまたは上弦材1Bとしてもよいし、複数本の押出形材10を長手方向に連結したものを下弦材1Aまたは上弦材1Bとしてもよい。押出形材10のホロー部は、上下に対向して配置された補剛部11,12と、左右に対向して配置された座部13,13と、一方の補剛部11と座部13,13とを繋ぐ第一薄肉部14,14と、他方の補剛部12と座部13,13とを繋ぐ第二薄肉部15,15と、を備えている。一方の補剛部11は、ホロー部の断面二次モーメントを高めるとともに、ホロー部と第一の接続プレート16との境界部に集中する応力を緩和する目的で配置されたものであり、第一薄肉部14よりも肉厚に形成されている。本実施形態の補剛部11は、隣り合う二つの角部を含む範囲に形成されており、当該二つの角部を挟んでハ字状に対向する第一の接続プレート16,16を繋いでいる。他方の補剛部12は、ホロー部の断面二次モーメントを高める目的で配置されたものであり、一方の補剛部11と対向するように配置されている。座部13は、ホロー部と第二の接続プレート17との境界部に集中する応力を緩和する目的で配置されたものであり、薄肉部14,15よりも肉厚に形成されている。第一薄肉部14および第二薄肉部15は、ホロー部の角部を含むように形成されている。第一薄肉部14は、断面く字状を呈し、第二薄肉部15は、断面L字状を呈している。第一の接続プレート16および第二の接続プレート17は、いずれも平板状であり、ホロー部の外面から垂直に張り出している。第一の接続プレート16は、補剛部11の側縁部の外面に突設されており、第二の接続プレート17は、座部13の外面に突設されている。接続プレート16,17の厚さ方向の中心を通る仮想面Qは、ホロー部の中心部分に設けた仮想軸線Pを通る。すなわち、接続プレート16,17は、仮想軸線Pを中心として放射状に広がるように形成されている。なお、仮想軸線Pは、ホロー部の長手方向図4のaの紙面垂直方向に延在する仮想線であって、本実施形態では、ホロー部の図心付近に位置している。第一の接続プレート16および第二の接続プレート17は、いずれも弦側ローレット部1aを備えている。弦側ローレット部1aには、図4のbに示すように、複数の第一突条1b,1b,...が並設されている。弦側ローレット部1aは、押出形材10の押出成形時に形成されるものであり、図4のaに示すように、接続プレート16,17の側面に形成されている。本実施形態では、接続プレート16,17の両側面のそれぞれに形成されている。第一突条1bは、図4のbに示すように、断面略三角形を呈し、押出形材10の長手方向図4の紙面垂直方向に延在している。第一突条1bの頂部は円弧状を呈している。第一突条1bの高さhは、1.0mm以下であることが望ましく、より好適には、0.2mm以上0.5mm以下であることが望ましい。なお、接続プレート16,17には、図4のaに示すように、溝条1cが形成されている。溝条1cは、ボルト挿通孔1d図7参照を穿設する際の目印基準となるものであり、ボルト挿通孔1dの中心位置を通るように形成されている。溝条1cは、第一突条1bと平行であり、押出形材10の押出成形時に形成される。斜材2は、図5に示す第二の押出形材20からなる。斜材2押出形材20は、間隔をあけて対向する一対のフランジ21,21と、両フランジ21,21を繋ぐ一対のウェブ22,22と、ウェブ22,22の間に形成された層状空間を仕切る一対の仕切部23,23とを備えている。第二の押出形材20は、三つの中空空間を有するアルミニウム合金製の押出形材であり、図5の紙面垂直方向に連続している。三つの中空空間のうち、中央に位置する中空空間は、扁平状を呈している。フランジ21の幅方向の中央部は、その両側の部位よりも肉薄に形成されている。フランジ21の側部は、断面円弧状に湾曲し、他のフランジ21に向かって延出している。ウェブ22,22は、フランジ21,21の幅方向中央部同士を繋ぐように配置されており、かつ、第一の接続プレート16図4参照を挿入可能な間隔をあけて平行に対向している。各ウェブ22は、平板状を呈しているが、扁平状の中空空間に対応する部位は、他の部分よりも肉厚になっている。ウェブ22,22は、いずれもラチス側ローレット部2aを備えている。ラチス側ローレット部2aには、図5のbに示すように、複数の第二突条2b,2b,...が並設されている。ラチス側ローレット部2aは、押出形材20の押出成形時に形成されるものであり、一方のウェブ22の内側面一方のウェブ22の両側面のうち、他方のウェブ22と対向する側面および他方のウェブ22の内側面他方のウェブ22の両側面のうち、一方のウェブ22と対向する側面のそれぞれに形成されている。すなわち、両ラチス側ローレット部2a,2aは、扁平状の中空空間を挟んで対向している。なお、本実施形態では、ウェブ22の肉厚部分扁平状のホロー部に対応する部分のみに、ラチス側ローレット部2aを形成しているが、ウェブ22の薄肉部分に形成しても差し支えない。第二突条2bは、断面略三角形を呈し、押出形材20の長手方向図5のbの紙面垂直方向に延在している。なお、第二突条2bの頂部は円弧状を呈している。第二突条2bの高さは、1.0mm以下であることが望ましく、より好適には、0.2mm以上0.5mm以下であることが望ましい。なお、ウェブ22の外側面には、図6に示すように、溝条2c,2cが形成されている。溝条2cは、ボルト挿通孔2dを穿設する際の目印基準となるものであり、ボルト挿通孔2dの中心位置を通るように形成されている。溝条2cは、第二突条2b図5のb参照と平行であり、押出形材20の押出成形時に形成される。図5に示す仕切部23は、ウェブ22,22の薄肉部分同士を繋ぐように配置されている。本実施形態の仕切部23は、帯板状を呈していて、フランジ21の幅方向中央部と平行である。斜材2の端面は、図6に示すように、斜材2の長手方向押出形材20の押出方向を法線とする平面に対して傾斜している。なお、斜材2の傾斜角度は、図2に示した角度θ下弦材1Aおよび上弦材1Bに対する斜材2の傾斜角度と一致している。また、斜材2の端部には、ボルト挿通孔2dと切欠き2eが形成されている。ボルト挿通孔2dは、一対のウェブ22,22の両方に形成されている。ボルト挿通孔2dは、第一の接続プレート16のボルト挿通孔1d図7参照に対応するものである。接続プレート16をラチス側ローレット部2a,2aの間に挿入し、ウェブ22,22を接続プレート16に重ね合わせると、接続プレート16のボルト挿通孔1dとウェブ22のボルト挿通孔2dとが連通するようになる。切欠き2eは、フランジ21の幅方向中央部の薄肉部分および仕切部23を切除することにより形成したものである。切欠き2e,2eを形成すると、第一の接続プレート16図6参照をラチス側ローレット部2a,2aの間に挿入できるようになる。下横材3Aは、図7に示すように、間隔をあけて対向する一対のフランジ31,31と、両フランジ31,31を繋ぐ一対のウェブ32,32とを備えている。なお、下横材3Aは、アルミニウム合金製の押出形材からなる。ウェブ32,32は、第二の接続プレート17を挿入可能な間隔をあけて対向している。一方のウェブ32の内側面および他方のウェブ32の内側面には、ラチス側ローレット部3aが形成されており、ラチス側ローレット部3aには、複数の第二突条が並設されている。また、下横材3Aの端部には、ボルト挿通孔3dと切欠き3eが形成されている。なお、図示は省略するが、図1に示す上横材3Bは、下横材3Aと同じ押出形材からなる。次に、図7および図8を参照して、弦材とラチス材の接合部節点の構成を詳細に説明する。なお、図7および図8は、下弦材1Aと下横材3Aの接合部を示す図であるが、下弦材1Aと斜材2の接合部、上弦材1Bと斜材2の接合部および上弦材1Bと上横材3Bの接合部についても同様である。下弦材1Aと下横材3Aとの接合部では、弦側ローレット部1aとラチス側ローレット部3aとが重ね合わされた状態となる。本実施形態では、下弦材1Aの接続プレート17が下横材3Aのウェブ32,32で挟まれた状態となり図8参照、接続プレート17の一方の弦側ローレット部1aが一方のウェブ32のラチス側ローレット部3aと対向し、接続プレート17の他方の弦側ローレット部1aが他方のウェブ32のラチス側ローレット部3aと対向する。なお、下弦材1Aの押出方向は、図7中のα方向であり、下横材3Aの押出方向は、図7中のβ方向であるから、弦側ローレット部1aの第一突条1b,1b,...図4のb参照とラチス側ローレット部3aの第二突条とは平行にならず、必ず交差することになる。下弦材1Aと下横材3Aは、ボルトBによって接合される。ボルトBは、高力ボルトであり、弦側ローレット部1aおよびラチス側ローレット部3aを貫通するように配置される。すなわち、ボルトBの軸部は、接続プレート17のボルト挿通孔1dとウェブ22のボルト挿通孔2dとに挿通される。ボルトBの軸部にナットNを螺合して締め付けると、ボルトBの締結力が弦側ローレット部1aとラチス側ローレット部3aとに作用し、弦側ローレット部1aの第一突条とラチス側ローレット部3aの第二突条との交差部において第一突条および第二突条が潰れるようになる。すなわち、両突条の交差部では、一方の突条が他方の突条に食い込んだ状態となる。なお、図8は、ボルトBを締め付ける前の状態突条が潰れていない状態を示している。本実施形態に係る骨組構造体Fによれば、下弦材1Aもしくは上弦材1Bと斜材2との接合部では、弦側ローレット部1aの第一突条1bとラチス側ローレット部2aの第二突条2bとが斜めに交差し、当該交差部において両突条1b,2bが潰れた状態となるので、弦側ローレット部1aとラチス側ローレット部2aとの間の摩擦抵抗を高めることができる。同様に、下弦材1Aと下横材3Aとの接合部および上弦材1Bと上横材3Bとの接合部では、弦側ローレット部1aの第一突条とラチス側ローレット部3aの第二突条とが斜め又は垂直に交差し、当該交差部において両突条が潰れた状態となるので、弦側ローレット部1aとラチス側ローレット部3aとの間の摩擦抵抗を高めることができる。すなわち、本実施形態に係る骨組構造体Fによれば、剛接合に近い状態で斜材2および下横材3Aを下弦材1Aに接合することができ、剛接合に近い状態で斜材2および上横材3Bを上弦材1Bに接合することが可能になる。しかも、各ローレット部1a,2a,3aは、押出形材の押出成形時に形成されるので、ブラスト処理等の粗面処理を施す必要はない。また、本実施形態では、上弦材1Aおよび下弦材1Bにおいては、接続プレート16の両側面のそれぞれに弦側ローレット部1aを形成しており、斜材2においては、一方のウェブ22の内側面および他方のウェブ22の内側面のそれぞれにラチス側ローレット部2aを形成しているので、接続プレート16の一方の側面のみに弦側ローレット部1aを形成した場合あるいは、一方のウェブ22のみにラチス側ローレット部2aを形成した場合に比べて、両者の接触面積が増大し、ひいては、両者の接合状態を剛接合に近づけることが可能となる。同様に、接続プレート17の両側面のそれぞれに弦側ローレット部1aを形成しており、下横材3Aおよび上横材3Bにおいては、一方のウェブ32の内側面および他方のウェブ32の内側面のそれぞれにラチス側ローレット部3aを形成しているので、接続プレート17の一方の側面のみに弦側ローレット部1aを形成した場合あるいは、一方のウェブ32のみにラチス側ローレット部2aを形成した場合に比べて、両者の接触面積が増大し、ひいては、両者の接合状態を剛接合に近づけることが可能となる。表1のNo.1~4の供試体を二つずつ用意し、各供試体について引張試験を行い、すべり係数を求めたところ、図9のような結果となった。ここで、No.1は、ローレット部を具備しないケース比較例である。No.2~4では、接続プレートの両側面に弦側ローレット部を形成するとともに、一対のウェブのそれぞれの内側面にラチス側ローレット部を形成し、弦側ローレット部の第一突条とラチス側ローレット部の第二突条とを直交させた。なお、図9のグラフには、接合部における変位が0.5mmとなった時点におけるすべり係数をプロットしている。なお、弦材とラチス材の材質はT5処理を施したJISA6N01合金である。また、ボルトの径はM12であり、ボルトの材質はF8Tである。ボルトに加えた張力は50.4kNである。図9から分かるように、実施例No.2~4のすべり係数は、比較例No.1のすべり係数よりも大きくなっている。No.2~4の中では、No.2のすべり係数が最も高く、比較例の約2倍のすべり係数となった。なお、本実施形態では、平板状を呈するダブルレイヤー型複層タイプの骨組構造体Fを例示したが、本発明に係る骨組構造体の適用範囲を限定する趣旨ではない。図示は省略するが、シェル、ヴォールト、ドームなどの形態としても差し支えないし、シングルレイヤー型単層タイプとしても勿論差し支えない。また、本実施形態では、立体的なトラスが形成される場合を例示したが、平面的なトラスであっても差し支えないし、トラス以外の形態例えば、梯子状や格子状となるように弦材とラチス材を組み合わせてもよい。本実施形態では、ホロー形材で弦材1A,1Bを形成する場合を例示したが、セミホロー形材やソリッド形材で弦材を形成しても勿論差し支えない。本実施形態では、放射状に広がる四つの接続プレート16,17を具備した弦材1A,1Bを例示したが、接続プレートの数、位置、向き等を限定する趣旨ではない。接続プレートの数等は、弦材に接続されるラチス材の本数や向きに応じて適宜設定すればよい。本実施形態では、一対のウェブ22,22を具備するラチス材2を例示したが、ウェブの枚数を限定する趣旨ではない。一枚のウェブを具備するラチス材を使用してもよいし、三枚以上のウェブを有するラチス材を使用してもよい。また、本実施形態では、ホロー形材でラチス材2,3A,3Bを形成する場合を例示したが、セミホロー形材やソリッド形材でラチス材を形成しても勿論差し支えない。本実施形態では、接続プレート16の両側面に弦側ローレット面1aを形成するとともに、一方のウェブ22の内側面および他方のウェブ22の内側面のそれぞれに、ラチス側ローレット部2aを形成した場合を例示したが、接続プレート16の一方の側面のみに弦側ローレット面1aを形成し、一方のウェブ22のみにラチス側ローレット部2aを形成してもよい。本実施形態では、一対のウェブの間に接続プレートを挿入する場合を例示したが、弦材に一対の接続プレートを並設し、一対の接続プレートの間にラチス材のウェブを挿入してもよい。"