"環状ピストンタイプの内燃エンジンのためのセンタシャフト20であって、該センタシャフト20は、移動可能環状ピストン40の中心室の内部に少なくとも部分的に摺動可能に嵌合されて、流体流を前記ピストンの前記中心室へ供給するための少なくとも1つの通路22、23、12、25、26を備えることを特徴とするセンタシャフト20。前記センタシャフト20は、エンジンブロックに固定されるように構成される、請求項1に記載のセンタシャフト20。前記センタシャフト20は、流体流をピストン室の内部に導く入口部と、前記流体流をピストン室の外部に導く出口部とを備える、請求項1又は2に記載のセンタシャフト20。前記入口部及び前記出口部は、入口通路及び出口通路26、22を形成するボアを備える、請求項3に記載のセンタシャフト20。前記センタシャフト20は、前記センタシャフト20と周囲のピストン40との間に環状通路12を形成する手段を有する環状通路形成部と、入口通路及び出口通路26、22を接続する環状通路とを備える、請求項1から4のいずれかに記載のセンタシャフト20。前記入口通路及び出口通路26、22は、ボアのような半径方向開口23、25によって環状通路12に接続される、請求項5に記載のセンタシャフト20。前記センタシャフト20は、前記固定式センタシャフト20と前記周囲の環状ピストン40との間に液密シールを提供して前記環状通路12に冷却液を封じ込める手段を備える、請求項5又は6に記載のセンタシャフト20。前記手段は、周囲のピストン40と係合する少なくとも1つの自己潤滑性グラファイト合金シール28を備える、請求項7に記載のセンタシャフト20。前記シール28は、前記環状通路12の両端を閉鎖するように配置される、請求項7に記載のセンタシャフト20。前記環状通路形成部は、入口部と出口部との間に配置され、該3つの部分は、少なくとも2つの異なる直径であり中央部分が小径である略円形の外壁を有する3つの直線部分と、両端から軸方向に貫いて小径の中央部分の開始部に至る通路と、入口通路及び出口通路の端部で環状通路の両端で連通して小径の中央部分の表面を貫通する半径方向通路と、自己潤滑性グラファイトブッシュとを形成し、該自己潤滑性グラファイトブッシュは、小径の中央部分の開始部の手前の大径の端部分に埋め込まれ、半径方向通路を開いた状態にし、共同的に内燃エンジンの複動式移動可能環形ピストンの略円形の内壁面の内側に液密状態で嵌合されるように構成される、請求項5から9のいずれかに記載のセンタシャフト20。前記入口通路及び出口通路は、前記センタシャフト内部で平行な軸方向通路として配置される、請求項6から9のいずれかに記載のセンタシャフト20。前記センタシャフトは、一方の通路が小径部分の開始点に達し、他方の通路が小径部分の終了点に達するように、前記シャフトの同じ端部分を軸方向に貫通する2つの通路と、前記軸方向通路の端部で前記小径部分の外面を連通する半径方向通路と、小径の中央部分の開始部の手前の大径の端部分に埋め込まれ、半径方向通路を開いた状態にし、共同的に内燃エンジンの複動式移動可能環形ピストンの略円形の内壁面の内側に液密状態で嵌合されるように構成される、2つの自己潤滑性グラファイトブッシュと、を備える、請求項11に記載のセンタシャフト20。前記通路は、周囲のピストン20を流れる冷却液を運ぶように構成される冷却経路を形成する、請求項1から12のいずれかに記載のセンタシャフト20。前記センタシャフト20は、前記センタシャフトの終端部と閉鎖された円筒形のピストンヘッド147の内面によって形成される圧縮機室に流体を送るための入口通路及び出口通路193、197を備える、請求項1から13のいずれかに記載のセンタシャフト20。前記流体を送るための入口通路及び出口通路193、197は、前記センタシャフトを軸方向に貫通して、前記センタシャフトの端面と円筒形のピストンヘッド147の内面との間に形成される圧縮機室の内部に流入する空気、気体、又は液体用の通路を形成するボアホールと、前記センタシャフトを軸方向に貫通して、前記センタシャフトの端面と円筒形のピストンヘッド147の内面との間に形成される圧縮機室の内部から流出する空気、気体、又は液体用の通路を形成する他のボアホールと、によって形成される、請求項14に記載のセンタシャフト20。前記センタシャフト20は、圧縮機室の流体が前記入口通路及び出口通路を出入りする流れ方向を制御する手段を更に備える、請求項14又は15に記載のセンタシャフト20。前記手段は、シートポペット又はチェックバルブを備える、請求項16に記載のセンタシャフト20。前記ピストン40の前記中央室は貫通穴である、請求項1から17のいずれかに記載のセンタシャフト20。少なくとも1つの環状燃焼室49を有するブロックと、前記燃焼室49内で往復動するように構成され、中央室を有する環状ピストン40と、を備える内燃エンジンであって、センタシャフト20は、前記ブロックに取り付けられ、前記環状ピストン40の中央室に少なくとも部分的に嵌合され、流体流が前記環状ピストン40の前記中央室へ流入又はそこから流出するように構成される少なくとも1つの通路を有することを特徴とする、内燃エンジン。前記センタシャフト20は、請求項1に記載のセンタシャフトである、請求項19に記載の内燃エンジン。従って、本発明は、環状ピストンタイプの内燃エンジンの冷却を改善することを目的とする。特にこのようなエンジンの環状ピストンの効率的な冷却を提供することを目的とする。前記の目的は、環状ピストンタイプの内燃エンジンの新規なセンタシャフトで実現される。センタシャフトは、移動可能環状ピストンの中心室の内部に少なくとも部分的に摺動可能に嵌合される。センタシャフトは、流体流をピストンの中心室へ供給するための少なくとも1つの通路を備える。詳細には、本発明によるセンタシャフトは請求項1で特徴付けされる。一方で、前記の目的は、少なくとも1つの環状燃焼室を有するブロックと中央室を有する環状ピストンとを備える、新規な内燃エンジンで実現される。エンジンの環状ピストンは、燃焼室で往復動するように構成される。内燃エンジンは、ブロックに取り付けられ、環状ピストンの中央室の内部に少なくとも部分的に嵌合するように構成されるセンタシャフトを更に備える。センタシャフトは、流体流が環状ピストンの中央室を流入及び流出するように構成される少なくとも1つの通路を備える。詳細には、本発明による内燃エンジンは、請求項19の特徴部を特徴とする。本発明により多くの利点がもたらされる。第1に、ピストンは、ピストン内部に配置される流体流によって冷却することができる。ピストンの周りのハウジング及び環状燃焼室のあらゆる側面が冷却されるので、これらの支配的条件により、ピストン、シール、及び燃焼室壁の作動温度を従来の華氏500~600度から典型的に華氏約200~300度に冷却することができる。実質的に、燃焼室に高い圧縮比及び燃焼温度を使用してより優れた燃料節約及びより清浄化された排気ガスをもたらすことができる。熱膨張を低減することで、冷却式の可動面と固定面との間の非常にきつい許容差が可能になる。ゼロギャップ隙間の自己潤滑性グラファイトシールの使用さえも実現可能になる。以下に添付図面を参照して本発明の特定の実施形態を詳細に説明する。以下に本発明の4つの主要な実施形態を説明するが、最初に液冷式液冷式環状ピストンを特徴としてリニア発電機に関連する内燃エンジンの第1の実施形態の装置の主要な構成要素を説明する。例示的な実施形態は、次に全体的な作動の説明に続く。本発明の別の実施形態の説明は、リニア圧縮機、リニア容積式ポンプ、及び回転機械力発生機の形態で説明される。第1の実施形態の説明図1を参照すると、本発明の第1の実施形態の装置10の組立体の長手方向の断面図が示されている。図2を参照すると、本発明の装置の第1の実施形態の主要構成要素が概略的に示されており、装置10は、固定式の好ましくは水冷式のセンタシャフト20、固定式の同様に水冷式のエンジンベースブロック30、複動式移動可能環形ピストン40、固定式の好ましくは液冷式の環状燃焼室ブロック50、固定式の好ましくは液冷式エンジンヘッドブロック60、及び複動式移動可能環状多重リング形のNdFeB永久磁石組立体70を備える。装置10は、内燃エンジンに用いる従来の環状ピストンに関するモジュールとして設計され、本明細書に記載の何らかの実施形態による、又は概して請求項に記載したような新規な部分組立体を備えることができる。図2を参照すると、装置10の固定式の液冷式センタシャフト20は埋め込み式であり、雌ねじ21を備え、冷却液供給手段に接続する冷却液給水管部22を形成するようになっている。従って、センタシャフト20は入口部を備える。これに関連して、用語液冷式は、本分野では概して液冷として知られている流体冷却に言及することを理解されたい。入口部の端部では、センタシャフトは環状通路形成部を備える。冷却液給水管部22、つまり入口部の端部において、センタシャフトは半径方向穴23を備え、図1の組立体に示すように、冷却液が液冷式センタシャフト20と該シャフトの周りの複動式移動可能環形ピストン40との間に形成される環状通路12に流出するようになっている。環状通路形成部の入口部の反対側の端部には出口部が存在する。また、液冷式センタシャフト20の出口部のフランジ付きベース部24は穴開けされており、冷却液出口管部26を形成するようになっている。この環状通路形成部の端部は半径方向穴25を備え、液冷式センタシャフト20と複動式移動可能環形ピストン40との間の環状通路12からの冷却液は、冷却液出口管部26に流入する。液冷式センタシャフト20のフランジ付きベース部24には、冷却液出口管部26からの冷却液を吐出する手段に接続するための雌ねじ27が設けられている。センタシャフト20は、環状ピストン40に密封状態で組み込まれる。特に好適な実施形態では、液冷式センタシャフト20は、2つの自己潤滑性GraphAlloyシール28を有し、固定式の液冷式センタシャフト20と複動式移動可能環形ピストン40との間に液密及び気密シールを形成して、冷却液を環状通路12に封じ込めるようになっている。図1及び2を参照すると、固定式の液冷式エンジンベースブロック30は、装置10の固定式の液冷式センタシャフト20上にフランジ付きベース部24に当接して取り付けられている。固定式の液冷式エンジンベースブロック30は、前述の米国特許第7,905,221号に詳細に説明される燃料噴射装置及び/又は点火プラグノズルと一緒に環形冷却液室32及び1つ又はそれ以上の一定容積の予燃焼室及び過給燃焼用空気供給室34を備える。図1及び2を参照すると、複動式移動可能環形ピストン40は、装置10の固定式の液冷式センタシャフト20上で固定式の液冷式エンジンベースブロック30の内側に取り付けられる。複動式移動可能環形ピストン40は、共同的に円筒形の液冷式センタシャフト20に嵌合するようになった円筒形のピストン管部分42と、ピストン管部分42から外方に突出して共同的に固定式の液冷式環状燃焼室ブロック50内に嵌合するようになったリング形ピストン部分44とを備える。このようなピストンは、前述の米国特許第7,905,221号の環状ピストンの分野では公知である。従って、中央室は中空環状ピストン40のピストン管部分42によって形成される。固定式の液冷式エンジンベースブロック30内のベースブロック端部43の反対側の、円筒形のピストン管部分42のヘッドブロック端部41は、複動式移動可能環形永久磁石組立体70へ取り付けるための手段を有し、該手段は、本発明の第1の実施形態に関連して開示される。以下に説明するように、ピストン40の運動エネルギは、機械的運動として維持することができ、例えばクランクシャフトに伝達される。ピストンは移動可能であるが、エンジンブロックにぴったりと適合する。好ましくは、2つのGraphAlloyシール46が設けられ、円筒形のピストン管部分42、固定式の液冷式エンジンヘッドブロック60、及び固定式の液冷式エンジンベースブロック30の間で気密ゼロギャップ隙間シールを形成して、圧縮空気及び燃焼ガスを、複動式移動可能環形ピストン40と固定式の液冷式環状燃焼室ブロック50の間に形成される主要な可変長の環形燃焼室49に封じ込めるようになっている。燃焼室ブロック50は別個の部分組立体、若しくは主要なエンジンブロック30又はヘッドブロック60の一体部品とすることができる。リング形ピストン部分44において1つ又はそれ以上のGraphAlloyシール48が使用され、可変長環形燃焼室49の内部のリング形ピストン部分44の反対側の圧縮空気と燃焼ガスとを気密シールするようになっている。用語GraphAlloyは、自己潤滑性グラファイト合金シールの分野で使用される総称を意味し、特定の製造業者の何らかの商標用語ではないことに留意されたい。図1及び2を参照すると、固定式の液冷式環状燃焼室ブロック50は、共同的に装置10の複動式移動可能環形ピストン40上に嵌合すると共に固定式の液冷式エンジンベースブロック30に当接するように構成される。固定式の液冷式環状燃焼室50の中央部には環状内燃エンジンの排気行程の間に環形の燃焼室49から燃焼ガスを排気又は掃気するための1つ又はそれ以上の出口ポート52が設けられている。図1及び2を参照すると、固定式の液冷式エンジンヘッドブロック60は、共同的に装置10の複動式移動可能環形ピストン40上に嵌合すると共に固定式の液冷式環状燃焼室ブロック50に当接するようになっている。固定式の液冷式エンジンヘッドブロック60は、前述の米国特許第7,905,221号に詳細に説明される燃料噴射装置及び/又は点火プラグノズルと一緒に環形冷却液室62及び1つ又はそれ以上の一定容積の予燃焼及び過給燃焼用空気供給室64を備える。ヘッドブロック60の円筒形シェル66の内部には、回転ではなく直線的に平行移動する磁界を形成するために使用されるマルチコイル型ステータ68が設けられている。コイルは、磁界領域が複動式移動可能環形永久磁石組立体70と同期して移動するのでパルスを出力して、電流を生成するようになっている。図1及び2を参照すると、複動式移動可能環状マルチリング形NdFeB永久磁石組立体70は、共同的に固定式の液冷式エンジンヘッドブロック60の円筒形シェル66及びコイル68のセットの内側に嵌合するように構成される。複動式移動可能環形永久磁石組立体70の内側には、永久磁石組立体70を複動式移動可能環形ピストン40の端部41へ取り付けることを容易にするためのフランジ72が設けられている。フランジ72には穴が開けられており、固定式の液冷式エンジンヘッドブロック60と複動式移動可能環形永久磁石組立体70との間に形成される可変サイズ環状室74に空気が出入りすることが可能になっている。また、空気流は、可変サイズ環状室74の追加の冷却をもたらす。タイロッド又は他の従来型の手段を用いて、本発明の固定式構成要素を接続して保持するようになっている。従来型の手段は、固定式の液冷式エンジンヘッドブロック60内のマルチコイル型ステータ68に関連して使用され、回転ではなく直線的に平行移動する磁界を生成するようになっている。コイルは、磁界領域が複動式移動可能環形永久磁石組立体70と同期して移動するのでパルスを出力して、電流を生成するようになっている。コイルはジェネレータ出力を直流に変換するインバータに接続される。インバータは、電力変換プロセスの効率を最大にするデジタル信号プロセッサシステムによって制御される。リニアジェネレータ組立体は、液冷式環状ピストン内燃エンジン始動時のリニアスタータモータとして機能する。環状ピストンタイプの内燃エンジンは、大量の加圧空気を生成するので、エンジンは、代替方法として加圧空気で始動することができる。つまり、エンジンは、燃料及び加圧空気リザーバ図示せずから空気及び燃料を燃焼室に強制的に供給してエンジンを作動させることで始動することができる。液冷式環状ピストン従来型の手段は冷却液を固定式の液冷式センタシャフト20を通して流すために使用される。冷却液は環状通路12を通って流れるが、この冷却液室12により、冷却液と複動式移動可能環形ピストン40の円筒形内面との間の持続的かつ直接的な接触が可能になる。円筒形のピストン管部分42の周りのハウジング及び環状燃焼室49のあらゆる側面は同様に液冷式なので、これらの支配的条件により、ピストン、シール、及び燃焼室壁の作動温度を従来の華氏500~600度から華氏200~300度に冷却することができる。実質的に、燃焼室に高い圧縮比及び燃焼温度を使用してより優れた燃料節約及びより清浄化された排気ガスをもたらすことができる。熱膨張を低減することで、冷却式の可動面と固定面との間の非常にきつい許容差が可能になる。ゼロギャップ隙間の自己潤滑性グラファイトシールの使用さえも実現可能になる。本発明の第1の実施形態は、固定式の液冷式センタシャフト20の両側の冷却液入口及び出口を示すが、本発明の以下の実施形態に示すような同じ冷却液の循環経路を使用することも可能であり、冷却液の入口及び出口ポートは、固定式の液冷式センタシャフト20の同じ側に設けられる。環状内燃エンジン図3は、3つの異なる作動段階の間の本発明の第1の実施形態の装置の組立体を概略的に示す。左側の断面A-Aの下側の組立体長手方向断面は、最大抽気位置の複動式移動可能環形ピストン40を示し、過給燃焼用空気供給ポート63aは、排気ガス掃気動作及び燃焼用空気の吸入を可能にし、一方で、一定容積の予燃焼室64の燃料噴射器ポート65aは、上向きの圧縮サイクルの終わりに燃料を燃焼用空気に供給して次の膨張サイクルを開始するようになっている。中央の断面B-Bの下側の組立体長手方向断面は、中央行程位置の複動式移動可能環形ピストン40を示し、固定式の液冷式環状燃焼室50の中央の排気出口ポート52が閉塞されている。環形ピストン40上の膨張する燃焼ガス50aは膨張行程をもたらし、一方で新鮮な燃焼用空気50bは環形ピストン40の下で圧縮される。右側の断面C-Cの下側の組立体長手方向断面は、最大膨張位置の複動式移動可能環形ピストン40を示し、過給燃焼用空気供給ポート63bは、排気ガス掃気動作及び燃焼用空気の吸入を可能にし、一方で、一定容積の予燃焼室64の燃料噴射器ポート65bは、下向きの圧縮サイクルの終わりに燃料を燃焼用空気に供給して次の膨張サイクルを開始するようになっている。本発明の第1の実施形態に使用される環状内燃エンジンの詳細な説明は前述の米国特許第7,905,221号を参照されたい。エミッション解析液冷式ピストンにより、冷却剤の内面作動、高い圧縮比、及び結果的に高い燃焼温度が可能になるのでので、前述の米国特許第7,905,221号のエミッション解析の項を以下に少し修正して繰り返すことになる。本発明の装置の高い熱効率及び実質的に一酸化炭素、炭化水素、又は窒素酸化物のゼロエミッションための1つの望ましい特徴は、2つの一定容積燃焼室を組み合わせて、液冷式環状ピストン、高圧縮比、及び実質的にゼロギャップシールを使用することである。予燃焼室は、過濃燃料空気混合気を受け取るが、過給環状燃焼空気室には超希薄又はゼロ燃料混合気が充填される。過濃混合気は、希薄主要混合気を着火させる。結果として得られるピーク温度は、窒素酸化物の生成を抑制するほど十分に低く、平均温度は、一酸化炭素及び炭化水素の排出を制限するほど十分に高い。空燃比は、予燃焼室での過濃状態から環形燃焼室での希薄状態まで変化する。火炎前面の先端ではピーク温度で生じ、この温度では窒素酸化物の排出が最大になり、ピーク温度が低下すると窒素酸化物排出が少なくなる。ピストンが火炎前面から離れて移動すると、このことは低いピーク温度及び低い窒素酸化物排出をもたらす冷却効果を生じる。燃焼効率は、特に空燃比14.5:1以上の希薄運転で改善できることは公知である。環形燃焼室は、予燃焼室及び過給環状燃焼用空気供給室の両方からの接線方向の流入と相まって、極度の高速燃焼燃焼期間につながる大規模な乱流を引き起こす。燃焼速度は、閉じ込めた燃料/空気混合物が完全に燃焼するまでの時間である。燃焼速度はエンジン効率の有力な乗数である。第2の実施形態の説明図4を参照すると、図4は本発明の第2の実施形態の装置10bの組立体の長手方向断面を示す。装置10bは、固定式の液冷式センタシャフト120、固定式の液冷式エンジンベースブロック130、複動式移動可能環形ピストン140、固定式の液冷式環状燃焼室ブロック150、固定式の液冷式エンジンヘッドブロック160、固定式の液冷式圧縮機室170、及び圧縮機室ヘッドカバー180を備える。第1の実施形態とは異なり、ピストン140が圧縮空気を生成するための圧縮ピストンに適するようにするために、ピストン140の一端はピストンヘッド147によって閉鎖される。従って、可変容積の第1の円筒形の圧縮室194は、移動可能ピストンヘッド147と、固定式センタシャフト120の終端部193との間に形成される。図4を参照すると、装置10bの固定式の液冷式センタシャフト120のフランジ付きベース部124には穴が開けられており、雌ねじ121を有し、冷却液供給手段に接続する冷却液給水管部122を形成するようになっている。図4の断面A-Aに示すように、冷却液給水管部122の他端には半径方向通路123が設けられており、冷却液を液冷式センタシャフト120と複動式移動可能環形ピストン140との間に形成される環状通路112の開始端に入れるようになっている。固定式の液冷式センタシャフト120には他の通路が設けられており、雌ねじ125を有し、冷却液出口管部126からの冷却液吐出手段に接続する冷却液出口管部126を形成するようになっている。図4の断面A-Aに示すように、冷却液出口管部126の他端には半径方向通路127が設けられており、液冷式センタシャフト120と複動式移動可能環形ピストン140との間に形成される環状通路112の端部から冷却液が流入するようになっている。従って、第2の実施形態において、センタシャフトの入口部及び出口部は入口管部及び出口管部を環状通路112から平行に延在させることで結合される。図4の断面B-Bを参照すると、装置10bの固定式の液冷式センタシャフト120には穴が開けられており、清浄な空気供給源に接続するための従来型の手段を備える空気入口管部192を形成するようになっている。空気入口管部192は、圧縮室194内部まで固定式センタシャフト120の全長にわたって延在し、圧縮室194は、フランジベース端124の反対側の固定式センタシャフト120の内側終端193と、圧縮機ピストンヘッド147の内面195との間に形成される。空気入口管部192の内側終端193にはチェックバルブが設けられており、吸気行程でのみ圧縮室194の内部に空気を入れるようになっている。図4の断面B-Bを参照すると、装置10bの固定式の液冷式センタシャフト120には穴が開けられており、圧縮空気アキュムレータ又は他の収容デバイスに接続するための従来型の手段を備える圧縮空気出口管部196を形成するようになっている。圧縮空気出口管部196は、圧縮室194内部から固定式センタシャフト120のフランジ付きベース部124まで、固定式センタシャフト120の全長にわたって延在する。出口管部196の内側端197にはチェックバルブが設けられており、圧縮行程で圧縮空気が圧縮室194内部から流出させるようになっている。液冷式センタシャフト120は、2つの自己潤滑性GraphAlloyシール128を有し、固定式の液冷式センタシャフト120と複動式移動可能環形ピストン140との間に液密及び気密シールを形成して、冷却液を環状通路112に封じ込めるようになっている。図4を参照すると、固定式の液冷式エンジンベースブロック130は、フランジ付きベース部124に当接して装置10bの固定式の液冷式センタシャフト120上に取り付けられる。固定式の液冷式エンジンベースブロック130は、前述の米国特許第7,905,221号に詳細に説明される燃料噴射装置及び/又は点火プラグノズルと一緒に環形冷却液室132及び1つ又はそれ以上の一定容積の予燃焼室及び過給燃焼用空気供給室134を備える。図4を参照すると、複動式移動可能環形ピストン140は、装置10bの固定式の液冷式エンジンベースブロック130内で固定式の液冷式センタシャフト120上に取り付けられる。複動式移動可能環形ピストン140は、共同的に円筒形の液冷式センタシャフト120上に嵌合するように構成される円筒形のピストン管部分142、及びピストン管部分142から外向に突出して共同的に固定式の液冷式環状燃焼室150に嵌合するように構成されるリング形ピストン部分144を備える。固定式の液冷式エンジンベースブロック130内部の端部143とは反対側の円筒形のピストン管部分142の端部141は閉鎖され、本発明の第2の実施形態の圧縮機ピストンヘッド147を形成するようになっている。2つのGraphAlloyシール146が設けられており、円筒形のピストン管部分142、固定式の液冷式エンジンヘッドブロック160、及び固定式の液冷式エンジンベースブロック130の間の気密ゼロギャップ隙間シールを形成して、圧縮空気及び燃焼ガスを、複動式移動可能環形ピストン140と固定式の液冷式環状燃焼室ブロック150との間に形成される主要な可変長環形の燃焼室149に封じ込めるようになっている。リング形ピストン部分144には1つ又はそれ以上のGraphAlloyシール148が使用され、可変長環形の燃焼室149内の燃焼ガスを、リング形ピストン部分144の反対側の圧縮空気と気密シールするようになっている。用語GraphAlloyは、自己潤滑性グラファイト合金シールの分野で使用される総称を意味し、特定の製造業者の何らかの商標用語ではないことに留意されたい。固定式の液冷式環状燃焼室ブロック150及び固定式の液冷式エンジンヘッドブロック160は、前述の本発明の第1の実施形態と実質的に同じであり、本明細書では繰り返し説明しない。図4の断面B-Bを参照すると、固定式の液冷式圧縮機室170、圧縮機室ヘッドカバー180、及び圧縮ピストンヘッド147は、第2の外部圧縮室182を形成する。圧縮機室ヘッドカバー180にはチェックバルブ184が設けられており、吸気行程でのみ第2の外部圧縮室182に空気を入れるようになっている。圧縮機室ヘッドカバー180の別のチェックバルブ186は、圧縮行程で第2の外部圧縮室182から圧縮空気が流出させるようになっている。タイロッド又は他の従来型の手段を用いて、本発明の固定式構成要素を軸方向に接続して保持するようになっている。本発明の第2の実施形態の装置10bの作動は、前述の本発明の第1の実施形態と実質的に同じであり、本明細書では繰り返し説明しない。第2の実施形態では空気圧縮機に言及するが何らかの気体又は流体媒体へ適用することができることを理解されたい。更に別の実施形態に関して、図4に示す第2の実施形態は、圧縮空気及び例えばクランクシャフトに伝達される回転運動の両方を発生するように変更することができる。圧縮機室ヘッドカバー180及び結果的に第2の圧縮室182を取り除くことで、ピストン140、特にピストンヘッド147は、コネクティングロッド図示せずを備えて、運動エネルギをクランクシャフト図示せずに伝達することができる。この実施形態において、圧縮空気は、第1の圧縮室194でのみ発生することになるが、自動車の動力伝達装置を駆動する従来の回転運動も発生する。この特定の実施形態は、マルチシリンダ配置の複数のピストンが作動する場合に最適であり、ここではクランク室内で生じる圧力変動が均一になる。第3の実施形態の説明本発明の第3の実施形態の装置図示せずは、装置が液体を加圧して移動させるリニア容積式ポンプである以外は、第2の実施形態の構成要素と同じである。本発明の第3の実施形態の装置の概略的な説明は、装置が液体を加圧して移動させるリニア容積式ポンプである以外は、第2の実施形態と同じである。第4の実施形態の説明図5を参照すると、図5は、本発明の第4の実施形態の装置10dの組立体の長手方向断面を示す。装置lOdは、固定式の液冷式センタシャフト220、固定式の液冷式エンジンベースブロック230、複動式移動可能環形ピストン240、固定式の液冷式環状燃焼室ブロック250、固定式の液冷式エンジンヘッドブロック260、固定式の液冷式エンジンブロック270、及び従来型クランクシャフト組立体280を備える。図5を参照すると、装置lOdの固定式の液冷式センタシャフト220のフランジ付きベース部224には穴が開けられており、雌ねじ221を有し、冷却液供給手段に接続するための冷却液給水管部222を形成するようになっている。図5の断面A-Aに示すように、冷却液給水管部222の他端には半径方向通路223が設けられており、冷却液を液冷式センタシャフト220と複動式移動可能環形ピストン240との間に形成される環状通路212の開始端に入れるようになっている。固定式の液冷式センタシャフト220には他の通路が設けられており、雌ねじ225を有し、冷却液出口管部226からの冷却液吐出手段に接続する冷却液出口管部226を形成するようになっている。図5の断面A-Aに示すように、冷却液出口管部226の他端には半径方向通路227が設けられており、液冷式センタシャフト220と複動式移動可能環形ピストン240との間に形成される環状通路212の端部から冷却液が流入するようになっている。液冷式センタシャフト120は、2つの自己潤滑性GraphAlloyシール228を有し、固定式の液冷式センタシャフト220と複動式移動可能環形ピストン240との間に液密及び気密シールを形成して、冷却液を環状通路212に封じ込めるようになっている。図5を参照すると、固定式の液冷式エンジンベースブロック230は、フランジ付きベース部224に当接して装置10dの固定式の液冷式センタシャフト220上に取り付けられる。固定式の液冷式エンジンベースブロック230は、前述の米国特許第7,905,221号に詳細に説明される燃料噴射装置及び/又は点火プラグノズルと一緒に環形冷却液室232及び1つ又はそれ以上の一定容積の予燃焼室及び過給燃焼用空気供給室234を備える。図5を参照すると、複動式移動可能環形ピストン240は、装置10dの固定式の液冷式エンジンベースブロック230内で固定式の液冷式センタシャフト220上に取り付けられる。複動式移動可能環形ピストン240は、共同的に円筒形の液冷式センタシャフト220上に嵌合するように構成される円筒形のピストン管部分242、及びピストン管部分242から外向に突出して共同的に固定式の液冷式環状燃焼室250に嵌合するように構成されるリング形ピストン部分244を備える。固定式の液冷式エンジンベースブロック230内部の端部243とは反対側の円筒形のピストン管部分242の端部241は閉鎖され、本発明の第4の実施形態のピストンヘッド247を形成するようになっている。ピストンヘッド247は、空気通路としての貫通穴284を有し、空気通路は複動式移動可能環形ピストン240の移動時にクランクシャフト室286を定常圧力に維持するようになっている。ピストンヘッド247は、従来型の手段によって従来型ピストンロッド282に取り付けられ、ピストンロッド282は従来型クランクシャフト組立体280と一緒になって複動式移動可能環形ピストン240の直線運動を回転機械力に変換する。2つのGraphAlloyシール246が設けられており、円筒形のピストン管部分242、固定式の液冷式エンジンヘッドブロック260、及び固定式の液冷式エンジンベースブロック230の間の気密ゼロギャップ隙間シールを形成して、圧縮空気及び燃焼ガスを、複動式移動可能環形ピストン240と固定式の液冷式環状燃焼室ブロック250との間に形成される主要な可変長環形の燃焼室249に封じ込めるようになっている。リング形ピストン部分244には1つ又はそれ以上のGraphAlloyシール248が使用され、可変長環形の燃焼室249内の燃焼ガスを、リング形ピストン部分244の反対側の圧縮空気と気密シールするようになっている。用語GraphAlloyは、自己潤滑性グラファイト合金シールの分野で使用される総称を意味し、特定の製造業者の何らかの商標用語ではないことに留意されたい。固定式の液冷式環状燃焼室ブロック250及び固定式の液冷式エンジンヘッドブロック260は、前述の本発明の第1の実施形態と実質的に同じであり、本明細書では繰り返し説明しない。タイロッド又は他の従来型の手段を用いて、本発明の固定式構成要素を軸方向に接続して保持するようになっている。本発明の第4の実施形態の装置10dの作動は、前述の本発明の第1の実施形態と実質的に同じであり、本明細書では繰り返し説明しない。前記のように、種々の実施形態の特徴部の装置10は、少なくとも部分的に移動可能環状ピストンに設けられ、ピストン内での流体流を可能にする内側通路を備える、固定式センタシャフトを特徴としている。第1及び第4の実施形態において、流体流はピストンを冷却するために使用され、第2の実施形態において、流体流は圧縮空気を発生させるために使用され、第3の実施形態は、液体をポンプ送給するために使用される。また、センタシャフトを形成する新規な内部通路は、異なる目的の1つ又は複数の異なる流体通路をもたらすように構成し、動力伝達装置を駆動するための、電気エネルギを発生するための図1から3を参照、流体を加圧するための、又はこれらの組み合わせのための従来の内燃エンジンと一緒に機能するように構成することができる。実際には、通路は、補助及び主要流体流を同様に流すことができる。"