流体特性測定装置であって、a第1の質量体と、前記第1の質量体に対してバランスをとられ、かつ、ねじりばねによって前記第1の質量体に連結された第2の質量体と、を有するとともに、前記第1の質量体と前記第2の質量体との間にノーダル支持体を有する対称共振要素と、b少なくとも1つの開口を有するとともに、前記第1の質量体を機械的に拘束せずに収容するチャンバと、c前記第1の質量体をねじりで駆動するとともに、前記第1の質量体の結果として生ずるねじれ運動を検知するように構成された、駆動および検知組立体と、を含み、d前記ねじりばねは前記開口を通過し、前記開口は前記ノーダル支持体のところで前記ねじりばねの周りが封止され、e前記第2の質量体が、流体特性測定のための流体中に自由に置かれた、流体特性測定装置。前記開口は、前記ノーダル支持体の周りが弾性変形可能な材料で封止される、請求項1に記載の装置。前記ねじりばねが、外側表面を有する半径方向中心要素と内側表面を有する半径方向外側要素とを含み、前記半径方向中心要素および前記半径方向外側要素が、前記外側表面および前記内側表面によって画定された空隙で互いに隔てられ、前記空隙の長手方向端部で互いに接合される、請求項1に記載の装置。前記ねじりばねの断面が円形である、請求項3に記載の装置。前記第1の質量体および前記第2の質量体の断面が円形である、請求項3に記載の装置。前記半径方向中心要素が中空である、請求項3に記載の装置。前記半径方向中心要素が固体である、請求項3に記載の装置。前記対称共振要素が円筒形であり、それによって円筒を画定し、前記第1の質量体および前記第2の質量体が前記円筒の一部として画定される、請求項1に記載の装置。前記第1の質量体および前記第2の質量体が、前記ねじりばねに対する横断寸法で拡張される、請求項1に記載の装置。前記駆動および検知組立体が、前記対称共振要素に取り付けられた少なくとも1つの永久磁石と、前記少なくとも1つの永久磁石に力を加えるように配置された少なくとも1つの電磁コイルとを含む、請求項1に記載の装置。流体特性測定装置であって、a第1の質量体と、前記第1の質量体に対してバランスをとられ、かつ、ねじりばねによって前記第1の質量体に連結された第2の質量体と、を有するとともに、前記第1の質量体と前記第2の質量体との間にノーダル支持体を有する対称共振要素と、b前記第1の質量体をねじりで駆動するとともに、前記第1の質量体の結果として生ずるねじれ運動を検知するように構成された、駆動および検知組立体と、を含み、c前記対称共振要素は、前記第2の質量体の長手方向端部付近から、前記第1の質量体からの出口点までの、長手方向通路を画定し、d前記通路を通り前記出口点から出る導電体をさらに含み、e電気式温度測定装置が、前記第2の質量体内に置かれ、前記導電体に接続され、それによって前記出口点を通じて温度を反映した電気信号を与える、流体特性測定装置。前記電気式温度測定装置が熱電対である、請求項11に記載の装置。前記電気式温度測定装置が抵抗温度計要素である、請求項11に記載の装置。第1の共振周波数をもつ、好ましい反対称モードで共振することができる共振器を備える流体特性測定装置であって、前記装置が、前記共振器を前記第1の共振周波数前後の第1の周波数帯域で共振するように駆動するが、前記共振器が、いくつかの負荷状況では対称モードで共振することがあり、前記対称モードが、前記第1の共振周波数とは有意に異なる第2の共振周波数を有し、前記装置が、前記第2の共振周波数前後の第2の周波数帯域内の周波数を検出し、前記第2の周波数帯域内の周波数が検出されると、前記共振器の前記駆動を停止し再開する、流体特性測定装置。前記共振器が対称形であるとともに、第1の質量体と、前記第1の質量体に対してバランスをとられ、かつ、ねじりばねによって前記第1の質量体に連結された第2の質量体と、を有し、前記第1の質量体と前記第2の質量体との間にノーダル支持体を有する、請求項14に記載の装置。以下の諸実施形態およびそれらの態様は、例示および説明のためのものであり、システム、ツールおよび方法に関連して記述され図示されるが、範囲を限定するものではない。種々の実施形態では、上述の問題のうちの1つまたは複数が削減または解消されるが、他の実施形態は他の改良を対象とする。第1の個別の態様では、本発明は、第1の質量体と、第1の質量体に対してバランスをとられ、かつねじりばねによって第1の質量体に連結された第2の質量体と、を有するとともに、第1の質量体と第2の質量体との間にノーダル支持体を有する対称共振要素を含む、流体特性測定装置の形をとることができる。また、少なくとも1つの開口を有するチャンバが、第1の質量体を機械的に拘束せずに収容し、駆動および検知組立体が、第1の質量体をねじりで駆動するとともに、第1の質量体の結果として生ずるねじれ運動を検知するように構成される。ねじりばねは開口を通過し、開口はノーダル支持体のところでねじりばねの周りが封止され、第2の質量体は、流体特性測定のための流体中に自由に置かれる。第2の個別の態様では、本発明は、第1の質量体と、第1の質量体に対してバランスをとられかつねじりばねによって第1の質量体に連結された第2の質量体と、を有するとともに、第1の質量体と第2の質量体との間にノーダル支持体を有する対称共振要素を含む流体特性測定装置の形をとることができる。駆動および検知組立体が、第1の質量体をねじりで駆動するとともに、第1の質量体の結果として生ずるねじれ運動を検知するように構成される。対称共振要素は、第2の質量体の長手方向端部付近から前記第1の質量体からの出口点までの長手方向通路を画定し、導電体が通路を通り出口点から出る。最後に、電気式温度測定装置が、第2の質量体内に置かれ、導電体に接続され、それによって出口点を通じて温度を反映した電気信号を与える。第3の個別の態様では、本発明は、第1の共振周波数をもつ、好ましい反対称モードで共振することができる共振器を備える、流体特性測定装置の形をとることができる。流体特性測定装置は、共振器を第1の共振周波数前後の第1の周波数帯域で共振するように駆動する。しかし、共振器は、いくつかの負荷状況では対称モードで共振させることができ、その対称モードは、第1の共振周波数とは有意に異なる第2の共振周波数を有する。流体特性測定装置は、第2の共振周波数前後の第2の周波数帯域内の周波数を検出し、第2の周波数帯域内の周波数が検出されると、共振器の駆動を停止し再開する。上述した例示的な態様および実施形態に加えて、さらなる態様および実施形態が、図面を参照するとともに、以下の詳細な説明を検討することにより明らかになるであろう。例示的な諸実施形態が参照図面に示されている。本明細書で開示される実施形態および図は、限定的ではなく例示的なものと見なされることが意図されている。図1および図2を参照すると、好ましい一実施形態において、粘度計などの流体特性測定装置の物理的部分を形成している共振器組立体10は、チャンバ14を画定するハウジング12を備える。共振要素15は、上部の密閉された質量体16および下部の露出した質量体18から形成され、質量体16および質量体18は、ねじりばね20によって接合されている。ねじりばね20は、上部ねじりばね22、ノーダル支持体24、および下部ねじりばね26で構成される。ハウジング12は、ねじ付き要素30で終端しており、ノーダル支持体24は、ねじ付き要素30の内面上の所定の位置に、1対のOリング32によって保持される。上部質量体16は偏極ベクトル42図1を画定する磁石40を含み、磁石40は、1対の電磁コイル44が偏極ベクトル46図1を画定することによってねじり駆動される。共振器組立体全体は壁50図2のねじ孔に嵌入することができる。組立体10は、共振要素15を滑り出すことにより共振要素15を取り除くことができ、次いで別の類似の部材を取り付けることができるという利点がある。いくつかの用途、例えば、腐食性粒子または研磨粒子を多く含む環境で使用すると、露出した質量体18がすり減り、交換が必要になる。図3~図6の場合、同じ要素に対するすべての参照番号には図2と同じ番号が与えられているが、図の番号-2×100の数式によって100、200、300または400が加算されている。設計変更の影響の一般的な議論では、図1の参照番号は、関連する実施形態におけるすべての同様の要素のための参照番号に適用されることとする。図3に示されている共振器組立体110は、組立体10とほとんど同じであるが、この例では、共振要素115はハウジング112から取り外すことができない。したがって、Oリング32は、所定の位置に永久に取り付けられる、環状の弾性変形可能な材料で作られた、より強固な封止部材132に置き換えられる。組立体10は、すべて一体のものとして機械加工された共振要素15で、あるいはねじりばね20に追加されたノーダル24、上部質量体16および下部質量体18で、作ることができる。図4を参照すると、共振器組立体210は、チャンバ214の密封の一部を形成するノーダル支持体226を介してねじりを可能にする自由度が、共振要素215の物理的設計によって与えられることを除けば、組立体10および110とほぼ同じである。ねじりばねとして働く内部ロッド222が、上部質量体216および下部質量体218に取り付けられる。さらに、質量体216および218は、ノーダル要素226内に封止されている外管224の中に取り付けられる。ロッド222および管224のねじりたわみ性は、質量体216および218の連成ねじり曲げを可能にする。すなわち、管224は、剛性ノーダル要素226の内側に堅く取り付けられる。図5を参照すると、共振器組立体310は組立体210とよく似ているが、組立体310は、中心ロッド222の代わりに中心管または内管322を有する。管322はロッド222よりも自然にたわむ傾向があり、管322の特性は所望の効果を達成するように選択することができる。また、外部質量体360および370が所望の効果を達成するように選択されてもよい。円筒の回転慣性は円筒の半径の4乗に比例する。したがって、質量体16および18が原因で半径方向に拡張された円筒を有する諸実施形態はこれらの円筒で占められ、共振周波数は、ねじりばね20のばね定数と端部の質量体16および18の回転慣性とで決定される。この種のシステムは集中定数システムと呼ばれる。集中定数システム10、110、310および410は、より大きな設計自由度を与え、比較的低い共振周波数をもつように作ることができる。実施形態210は分布定数システムであり、対照的に、同等に低い共振周波数をもつように同様の集中定数システムより長く作られなければならない。ねじり共振器による流体のせん断が境界層で起こり、境界層の厚みは振動数に逆相関することがよく知られている。乳濁液や懸濁液などの不均一流体の特性を測定するには、より厚い境界層が有利となりうる。図6に示されている共振器組立体410は、組立体310とほぼ同じであるが、磁石組立体442および質量体416の中に画定された長手方向空間450と、底部質量体418の中に画定された別の空間452とを有し、それによって、電気式温度測定装置462に接続された撚線対460を収容している。好ましい一実施形態では、装置462は白金抵抗温度計であり、別の好ましい実施形態では、装置462は質量体418の端部内に溶接された熱電対である。密封要素464は、チャンバ414に流体が入らないようにしながら、線対460が出て行くのを可能にする。測定される流体にさらされる外管224および類似の要素は、通常、腐食による損傷を回避するために、316ステンレス鋼などのステンレス鋼で作られる。内装部品は、ステンレス鋼、黄銅、セラミック、または低いかつ特徴のはっきりした固有減衰特性値を有する任意の材料で作ることができる。組立体10などの組立体は、第2の質量体18が第1の質量体16と180度逆位相で振動する反対称モードで共振することが好ましい。反対称モードの場合、ノーダル支持体24は共振器の自然の共振の節部分に位置する。しかし、第1の質量体16および第2の質量体18が互いに同位相で振動する縮退した対称モードがある。対称モードでは、ノーダル支持体24は共振器の自然の共振の節部分にはなく、ハウジングへの連結が共振要素15を減衰させるように働いて誤った読取りにつながる。組立体10は、対称モードの周波数が反対称モードの周波数から十分に離れていて、流体の影響で対称モードの偶発的な励振を引き起こす可能性が極めて低くなるように、注意深く設計される。システムをさらに保護するためには、周波数が定期的に検査され、周波数が対称モード付近に定義された帯域に入った場合、共振要素15の振動を反対称モードに戻すために、システムの励振が停止され、再開される。これらの実施形態10、110、210、310および410の利点の1つに、実施形態10、110、210、310および410は、バランスのとれた共振要素15のために、取付け用のねじ部30を通るエネルギー漏れがほとんどない、うまく収容された共振システムをもたらすことが挙げられる。したがって、設置の詳細は、共振組立体の動作、したがって精度にほとんど影響を及ぼさない。いくつかの例示的な態様および実施形態について上述してきたが、当業者なら、特定の修正、置換、追加、およびこれらの部分的組合せを認識するであろう。したがって、以下の添付の特許請求の範囲および以後導入される請求項は、それらの真の趣旨および範囲内にあるものとして、すべてのそのような修正、置換、追加、および部分的組合せを含むと解釈されることが意図されている。