"無線通信システムにおいて基地局がリレーノードにリレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを送信する方法であって、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルのための一つ以上のリソースブロックを割り当て、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを、前記一つ以上のリソースブロックにマッピングし、前記一つ以上のリソースブロックを用いて前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを前記リレーノードに送信すること、を含み、前記マッピングは、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを、前記一つ以上のリソースブロックにおいて、最下位インデックスのシンボルで周波数方向にマッピングした後、次のインデックスのシンボルで周波数方向にマッピングすることを含むことを特徴とする、リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネル送信方法。前記マッピングは、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを、前記割り当てられた一つ以上のリソースブロックの全てにわたって、最下位インデックスの副搬送波から副搬送波インデックスの増加する方向にマッピングすることを含む、請求項1に記載のリレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネル送信方法。前記一つ以上のリソースブロックは、所定の個数で集約されることを特徴とする、請求項1に記載のリレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネル送信方法。前記所定の個数に関する情報を前記リレーノードに送信することをさらに含むことを特徴とする、請求項3に記載のリレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネル送信方法。前記マッピングは、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを、前記割り当てられた一つ以上のリソースブロックの全てにわたって、最上位インデックスの副搬送波から副搬送波インデックスの減少する方向にマッピングすることを含む、請求項1に記載のリレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネル送信方法。無線通信システムにおける基地局装置であって、リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルのための一つ以上のリソースブロックを割り当て、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを前記一つ以上のリソースブロックにマッピングするプロセッサと、前記一つ以上のリソースブロックを用いて前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを前記リレーノードに送信する送信モジュールと、を含み、前記プロセッサは、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを、前記一つ以上のリソースブロックにおいて、最下位インデックスのシンボルで周波数方向にマッピングした後、次のインデックスのシンボルで周波数方向にマッピングすることを特徴とする、基地局装置。前記プロセッサは、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを、前記割り当てられた一つ以上のリソースブロックの全てわたって、最下位インデックスの副搬送波から副搬送波インデックスの増加する方向にマッピングすることを特徴とする、請求項6に記載の基地局装置。前記一つ以上のリソースブロックは、所定の個数で集約されることを特徴とする、請求項6に記載の基地局装置。前記送信モジュールは、前記所定の個数に関する情報を前記リレーノードに送信することを特徴とする、請求項8に記載の基地局装置。前記プロセッサは、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを、前記割り当てられた一つ以上のリソースブロックの全てにわたって、最上位インデックスの副搬送波から副搬送波インデックスの減少する方向にマッピングすることを特徴とする、請求項6に記載の基地局装置。上記の点に鑑みて、以下では、無線通信システムにおいてリレーノードに制御チャネルを送信する方法及びそのための装置を提案する。本発明の一様相である、無線通信システムにおいて基地局がリレーノードにリレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCHを送信する方法は、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルのための一つ以上のリソースブロックResourceBlock;RBを割り当て、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを、前記一つ以上のリソースブロックにマッピングし、前記一つ以上のリソースブロックを用いて前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを前記リレーノードに伝送すること、を含み、前記マッピングは、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを、前記一つ以上のリソースブロックにおいて、最下位インデックスのシンボルで周波数方向にマッピングした後、次のインデックスのシンボルで周波数方向にマッピングすることを含む、ことを特徴とする。本発明の他の様相である、無線通信システムにおける基地局装置は、リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCHのための一つ以上のリソースブロックResourceBlock;RBを割り当て、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを前記一つ以上のリソースブロックにマッピングするプロセッサと、前記一つ以上のリソースブロックを用いて前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを前記リレーノードに伝送する送信モジュールと、を含み、前記プロセッサは、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを、前記一つ以上のリソースブロックにおいて、最下位インデックスのシンボルで周波数方向にマッピングした後、次のインデックスのシンボルで周波数方向にマッピングすることを特徴とする。好ましくは、前記リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルを、前記割り当てられた一つ以上のリソースブロックの全てにわたって、最下位インデックスの副搬送波から副搬送波インデックスの増加する方向にマッピングすることができる。ここで、前記一つ以上のリソースブロックは、既に設定された個数で集約されるaggregatedものでよい。本発明の実施例によれば、無線通信システムにおいてリレーノードは基地局から制御チャネルを効果的に受信することができる。本発明で得られる効果は、以上で言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。以下に添付の図面を参照して説明される本発明の実施例から、本発明の構成、作用及び他の特徴が容易に理解できるであろう。以下に説明される実施例は、本発明の技術的特徴が3GPPシステムに適用された例とする。本明細書では、LTEシステム及びLTE-Aシステムを用いて本発明の実施例を説明するが、これは一例に過ぎず、本発明の実施例は、上記の定義に該当するいかなる通信システムに適用されてもよい。また、本明細書は、FDD方式を基準にして本発明の実施例について説明するが、これは例示的なもので、本発明の実施例は、H-FDD方式またはTDD方式にも容易に変形して適用されてもよい。図2は、3GPP無線接続ネットワーク規格に基づく端末とE-UTRANとの間における無線インターフェースプロトコルRadioInterfaceProtocolの制御プレーンControlPlane及びユーザプレーンUserPlaneの構造を示す図である。制御プレーンは、端末UserEquipment;UEとネットワークが呼を管理するために用いる制御メッセージが伝送される通路のことを意味する。ユーザプレーンは、アプリケーション層で生成されたデータ、例えば、音声データまたはインターネットパケットデータなどが伝送される通路のことを意味する。第1の層である物理層は、物理チャネルPhysicalChannelを用いて上位層に情報伝送サービスInformationTransferServiceを提供する。物理層は、上位にある媒体接続制御MediumAccessControl層とは伝送チャネルTransportChannelを通じて接続している。伝送チャネルを通じて媒体接続制御層と物理層との間にデータが移動する。送信側の物理層と受信側の物理層との間には物理チャネルを通じてデータが移動する。物理チャネルは時間及び周波数を無線リソースとする。特に、物理チャネルは、ダウンリンクにおいてOFDMAOrthogonalFrequencyDivisionMultipleAccess方式で変調され、アップリンクにおいてSC-FDMASingleCarrierFrequencyDivisionMultipleAccess方式で変調される。第2の層における媒体接続制御MediumAccessControl;MAC層は、論理チャネルLogicalChannelを通じて上位層である無線リンク制御RadioLinkControl;RLC層にサービスを提供する。第2の層のRLC層は、信頼性あるデータ伝送を支援する。RLC層の機能は、MAC内部の機能ブロックにより具現してもよい。第2の層におけるPDCPPacketDataConvergenceProtocol層は、帯域幅の狭い無線インターフェースにおいてIPv4やIPv6のようなIPパケットを効率的に伝送するために、不必要な制御情報を減らすヘッダー圧縮HeaderCompression機能を実行する。第3の層の最下部に位置している無線リソース制御RadioResourceControl;RRC層は、制御プレーンでのみ定義される。RRC層は、無線ベアラRadioBearer;RBの設定Configuration、再設定Re-configuration及び解除Releaseと関連して論理チャネル、伝送チャネル及び物理チャネルの制御を担当する。RBとは、端末とネットワークとの間におけるデータ伝達のために第2の層により提供されるサービスのことを意味する。そのために、端末及びネットワークのRRC層は互いにRRCメッセージを交換する。端末及びネットワークのRRC層の間にRRC接続RRCConnectedがある場合に、端末は、RRC接続状態ConnectedModeにあり、そうでない場合は、RRC休止状態IdleModeとなる。RRC層の上位にあるNASNon-AccessStratum層は、セッション管理SessionManagementと移動性管理MobilityManagementなどの機能を担当する。基地局eNBを構成する一つのセルは、1.25、2.5、5、10、15、20MHzなどの帯域幅のいずれか一つに設定され、複数の端末にダウンリンクまたはアップリンク伝送サービスを提供する。それぞれ異なるセルは、互いに異なる帯域幅を提供するように設定することができる。ネットワークから端末にデータを伝送する下り伝送チャネルは、システム情報を伝送するBCHBroadcastChannel、ページングメッセージを伝送するPCHPagingChannel、ユーザトラフィックや制御メッセージを伝送する下りSCHSharedChannelなどがある。下りマルチキャストまたは放送サービスのトラフィックまたは制御メッセージは、下りSCHを通じて伝送されてもよく、または、別の下りMCHMulticastChannelを通じて伝送されてもよい。一方、端末からネットワークにデータを伝送する上り伝送チャネルには、初期制御メッセージを伝送するRACHRandomAccessChannel、ユーザトラフィックや制御メッセージを伝送する上りSCHSharedChannelがある。伝送チャネルの上位にあり、伝送チャネルにマッピングされる論理チャネルLogicalChannelには、BCCHBroadcastControlChannel、PCCHPagingControlChannel、CCCHCommonControlChannel、MCCHMulticastControlChannel、MTCHMulticastTrafficChannelなどがある。図3は、3GPPシステムに用いられる物理チャネル及びこれらのチャネルを用いる一般的な信号伝送方法を説明するための図である。端末は、電源がついたり、新しくセルに進入したりした場合、基地局と同期を合わせる等の初期セル探索Initialcellsearch作業を行うS301。そのために、端末は基地局からプライマリ同期チャネルPrimarySynchronizationChannel;P-SCH及びセカンダリ同期チャネルSecondarySynchronizationChannel;S-SCHを受信して基地局と同期を合わせ、セルIDなどの情報を獲得することができる。その後、端末は、基地局から物理放送チャネルPhysicalBroadcastChannelを受信して、セル内の放送情報を獲得することができる。一方、端末は、初期セル探索段階においてダウンリンク参照信号DownlinkReferenceSignal;DLRSを受信してダウンリンクチャネル状態を確認することができる。初期セル探索を終えた端末は、物理ダウンリンク制御チャネルPhysicalDownlinkControlChannel;PDCCH及びPDCCHに乗せられた情報に基づいて物理ダウンリンク共有チャネルPhysicalDownlinkControlChannel;PDSCHを受信することによって、より具体的なシステム情報を獲得することができるS302。一方、基地局に最初に接続したり、信号伝送のための無線リソースがない場合に、端末は、基地局に対してランダムアクセス手順RandomAccessProcedure;RACHを行うことができる段階S303乃至段階S306。そのために、端末は、物理ランダムアクセスチャネルPhysicalRandomAccessChannel;PRACHを通じて特定シーケンスをプリアンブルとして伝送しS303及びS305、PDCCH及び対応するPDSCHを通じてプリアンブルに対する応答メッセージを受信することができるS304及びS306。競合ベースRACHの場合に、衝突解決手順ContentionResolutionProcedureをさらに行うことができる。上述のような手順を行った端末は、以降、一般的なアップリンク/ダウンリンク信号伝送手順として、PDCCH/PDSCH受信S307及び物理アップリンク共有チャネルPhysicalUplinkSharedChannel;PUSCH/物理アップリンク制御チャネルPhysicalUplinkControlChannel;PUCCH伝送S308を行うことができる。特に、端末は、PDCCHを通じてダウンリンク制御情報DownlinkControlInformation;DCIを受信する。ここで、DCIは、端末に対するリソース割当情報のような制御情報を含み、その使用目的に従って別々のフォーマットを有する。一方、端末がアップリンクを通じて基地局に伝送する、または端末が基地局から受信する制御情報は、ダウンリンク/アップリンクACK/NACK信号、CQIChannelQualityIndicator、PMIPrecodingMatrixIndex、RIRankIndicatorなどを含む。3GPPLTEシステムにおいて、端末は、上記のCQI/PMI/RIなどの制御情報をPUSCH及び/またはPUCCHを通じて伝送することができる。図4は、LTEシステムで用いられる無線フレームの構造を例示する図である。図4を参照すると、無線フレームradioframeは、10ms327200Tsの長さを有し、10個の均等なサイズのサブフレームsubframeで構成されている。それぞれのサブフレームは、1msの長さを有し、2個のスロットslotで構成されている。それぞれのスロットは、0.5ms15360Tsの長さを有する。ここで、Tsは、サンプリング時間を表し、Ts=1/15kHz×2048=3.2552×108約33nsで表示される。スロットは、時間領域において複数のOFDMシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロックResourceBlock;RBを含む。LTEシステムにおいて、一つのリソースブロックは12個の副搬送波×76個のOFDMシンボルを含む。データが伝送される単位時間であるTTITransmissionTimeIntervalは、一つ以上のサブフレーム単位に定めることができる。上述した無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、スロットに含まれるOFDMシンボルの数は様々に変更可能である。図5は、ダウンリンク無線フレームにおいて一つのサブフレームの制御領域に含まれる制御チャネルを例示する図である。図5を参照すると、サブフレームは、14個のOFDMシンボルで構成されている。サブフレーム設定によって、先頭1~3個のOFDMシンボルは制御領域として用いられ、残り13~11個のOFDMシンボルはデータ領域として用いられる。図中、R1乃至R4は、アンテナ0乃至3に対する基準信号ReferenceSignalRSまたはPilotSignalを表す。RSは、制御領域及びデータ領域によらず、サブフレーム内に一定のパターンで固定される。制御チャネルは、制御領域においてRSの割り当てられていないリソースに割り当てられ、トラフィックチャネルも、データ領域においてRSの割り当てられていないリソースに割り当てられる。制御領域に割り当てられる制御チャネルには、PCFICHPhysicalControlFormatIndicatorCHannel、PHICHPhysicalHybrid-ARQIndicatorCHannel、PDCCHPhysicalDownlinkControlCHannelなどがある。PCFICHは、物理制御フォーマット指示子チャネルで、サブフレームごとにPDCCHに用いられるOFDMシンボルの個数を端末に知らせる。PCFICHは、1番目のOFDMシンボルに位置し、PHICH及びPDCCHに優先して設定される。PCFICHは、4個のREGResourceElementGroupで構成され、それぞれのREGは、セルIDCellIDentityに基づいて制御領域内に分散される。一つのREGは、4個のREResourceElementで構成される。REは、一つの副搬送波×一つのOFDMシンボルで定義される最小物理リソースのことを指す。PCFICH値は、帯域幅によって1乃至3または2乃至4の値を指示し、QPSKQuadraturePhaseShiftKeyingで変調される。PHICHは、物理HARQHybrid-AutomaticRepeatandrequest指示子チャネルで、アップリンク伝送に対するHARQACK/NACKを運ぶのに用いられる。すなわち、PHICHは、ULHARQのためのDLACK/NACK情報が伝送されるチャネルのことを指す。PHICHは、1個のREGで構成され、セル特定cell-specificにスクランブルscramblingされる。ACK/NACKは、1ビットで指示され、BPSKBinaryphaseshiftkeyingで変調される。変調されたACK/NACKは、拡散因子SpreadingFactor;SF=2または4で拡散される。同じリソースにマッピングされる複数のPHICHは、PHICHグループを構成する。PHICHグループに多重化されるPHICHの個数は、拡散コードの個数によって決定される。PHICHグループは、周波数領域及び/または時間領域でダイバーシティ利得を得るために3回反復repetitionされる。PDCCHは、物理ダウンリンク制御チャネルで、サブフレームの先頭n個のOFDMシンボルに割り当てられる。ここで、nは、1以上の整数であり、PCFICHにより指示される。PDCCHは、一つ以上のCCEControlChannelElementsで構成される。PDCCHは、伝送チャネルであるPCHPagingchannel及びDL-SCHDownlink-sharedchannelのリソース割当に関する情報、アップリンクスケジューリンググラントUplinkSchedulingGrant、HARQ情報などを、各端末または端末グループに知らせる。PCH及びDL-SCHは、PDSCHを通じて伝送される。したがって、基地局と端末は、主に、特定の制御情報または特定のサービスデータ以外は、PDSCHを通じてデータをそれぞれ伝送及び受信する。PDSCHのデータがいずれの端末一つまたは複数の端末に伝送されるものであり、これら端末が如何にPDSCHデータを受信してデコーディングdecodingをすべきかに関する情報などは、PDCCHに含まれて伝送される。例えば、特定PDCCHが、AというRNTIRadioNetworkTemporaryIdentityでCRCマスキングmaskingされており、Bという無線リソース例、周波数位置及びCという伝送形式情報例、伝送ブロックサイズ、変調方式、コーディング情報などを用いて伝送されるデータに関する情報が、特定サブフレームを通じて伝送されるとする。この場合、セル内の端末は、自身の持っているRNTI情報を用いてPDCCHをモニタリングし、AのRNTIを有している一つ以上の端末があるとすれば、これら端末はPDCCHを受信し、受信したPDCCHの情報に基づいてB及びCにより指示されるPDSCHを受信する。図6は、制御チャネルを構成するのに用いられるリソース単位を示している。特に、図6のaは、基地局の送信アンテナの個数が1または2である場合を示し、図6のbは、基地局の送信アンテナの個数が4である場合を示している。送信アンテナの個数によってRSReferenceSignalパターンが異なるだけで、制御チャネルに関するリソース単位の設定方法は同一である。図6を参照すると、制御チャネルの基本リソース単位はREGである。REGは、RSを除外した状態で4個の隣接するリソース要素REで構成される。REGは、同図で太線で示されている。PCFICH及びPHICHはそれぞれ、4個のREG及び3個のREGを含む。PDCCHは、CCEControlChannelElements単位で構成され、一つのCCEは9個のREGを含む。端末は、自身にL個のCCEからなるPDCCHが伝送されるかを確認するために、M≧L個の連続している、または、特定規則で配置されているCCEを確認するように設定される。端末がPDCCH受信のために考慮すべきL値は、複数でよい。端末がPDCCH受信のために確認すべきCCE集合を検索領域searchspaceと呼ぶ。一例として、LTEシステムは、検索領域を表1のように定義している。ここで、CCE集約レベルLは、PDCCHを構成するCCE個数を表し、Skは、CCE集約レベルLの検索領域を表し、Mは、集約レベルLの検索領域においてモニタリングすべき候補PDCCHの個数を表す。検索領域は、特定端末にのみ接近を許容する端末特定検索領域UE-specificsearchspaceと、セル内の全ての端末に接近を許容する共通検索領域commonsearchspaceとに区別することができる。端末は、CCE集約レベルが4及び8の共通検索領域をモニタし、CCE集約レベルが1、2、4及び8の端末-特定検索領域をモニタする。共通検索領域及び端末特定検索領域はオーバーラップしてもよい。また、各CCE集約レベル値に対して任意の端末に付与されるPDCCH検索領域において1番目の最も小さいインデックスを持つCCEの位置は、端末に従ってサブフレームごとに変化することになる。これをPDCCH検索領域ハッシュhashingという。図7は、システム帯域にCCEを分散させる例を示している。図7を参照すると、論理的に連続している複数のCCEがインターリーバinterleaverに入力される。インターリーバは、入力された複数のCCEをREG単位に取り混ぜる機能を果たす。そのため、一つのCCEをなす周波数/時間リソースは、物理的にサブフレームの制御領域内で全体周波数/時間領域に散在して分布する。結局として、制御チャネルはCCE単位で構成されるが、REG単位でインターリービングが行われることから、周波数ダイバーシティdiversity及び干渉ランダム化interferencerandomization利得を最大化することができる。図8は、LTEシステムで用いられるアップリンクサブフレームの構造を示す図である。図8を参照すると、アップリンクサブフレームを、制御情報を運ぶPUCCHPhysicalUplinkControlCHannelが割り当てられる領域と、ユーザデータを運ぶPUSCHPhysicalUplinkSharedCHannelが割り当てられる領域とに分けることができる。サブフレームの中間部分がPUSCHに割り当てられ、周波数領域においてデータ領域の両側部分がPUCCHに割り当てられる。PUCCH上に伝送される制御情報は、HARQに用いられるACK/NACK、ダウンリンクチャネル状態を示すCQIChannelQualityIndicator、MIMOのためのRIRankIndicator、アップリンクリソース割当要請であるSRSchedulingRequestなどがある。ある端末に対するPUCCHは、サブフレーム内の各スロットにおいて互いに異なる周波数を占める一つのリソースブロックを用いる。すなわち、PUCCHに割り当てられる2個のリソースブロックは、スロットを境界に周波数ホッピングfrequencyhoppingされる。特に、図7は、m=0のPUCCH、m=1のPUCCH、m=2のPUCCH、m=3のPUCCHがサブフレームに割り当てられる例を示している。一方、基地局及び端末間におけるチャネル状態が良くない場合は、基地局と端末との間にリレーノードRelayNode、RNを設けることで、チャネル状態のより良い無線チャネルを端末に提供することができる。また、基地局から、チャネル状態のよくないセル境界地域においてリレーノードを導入して使用することによって、より高速のデータチャネルを提供し、セルサービス領域を拡張させることが可能になる。このように、リレーノードは、無線通信システムにおいて電波陰影地域の解消のために導入された技術で、現在、広く用いられている。過去の方式が単純に信号を増幅して伝送するリピーターRepeaterの機能に留まっているのに対し、最近のものは、より知能化した形態に発展している。なお、リレーノード技術は、次世代移動通信システムにおいて基地局増設費用とバックホールネットワークの保守費用を軽減すると同時に、サービスカバレッジ拡大及びデータ処理率の向上のためにも必須の技術である。リレーノード技術が発展していくにつれて、従来の無線通信システムで用いるリレーノードを、新しい無線通信システムで支援することが要求されている。3GPPLTE-A3rdGenerationPartnershipProjectLongTermEvolution-Advancedシステムにおいてリレーノードに基地局と端末間のリンク接続をフォーワーディングする機能を導入することで、それぞれのアップリンク及びダウンリンクキャリア周波数バンドに、属性の異なる2種類のリンクが適用されることになる。基地局及びリレーノードのリンク間に設定される接続リンク部分をバックホールリンクbackhaullinkと定義する。ダウンリンクリソースを用いてFDDFrequencyDivisionDuplexあるいはTDDTimeDivisionDuplex方式で伝送が行われることを、バックホールダウンリンクbackhauldownlinkと表現し、アップリンクリソースを用いてFDDまたはTDD方式で伝送が行われることを、バックホールアップリンクと表現することができる。図9は、無線通信システムにおいてリレーバックホールリンク及びリレーアクセスリンクの構成を示す図である。図9を参照すると、基地局と端末間のリンクの接続をフォーワーディングforwardingする役割を担うものとしてリレーノードが導入されることで、それぞれのアップリンク及びダウンリンクキャリア周波数帯域に、属性の異なる2種類のリンクが適用される。基地局とリレーノード間に設定される接続リンク部分を、リレーバックホールリンクrelaybackhaullinkと定義する。バックホールリンクを、ダウンリンク周波数帯域FDDの場合やダウンリンクサブフレームTDDの場合リソースにより伝送がなされる場合は、バックホールダウンリンクbackhauldownlinkと表現し、アップリンク周波数帯域FDDの場合やアップリンクサブフレームTDDの場合リソースにより伝送がなされる場合は、バックホールアップリンクbackhauluplinkと表現することができる。一方、リレーノードと一連の端末との間に設定される接続リンク部分を、リレーアクセスリンクrelayaccesslinkと定義する。リレーアクセスリンクを、ダウンリンク周波数帯域FDDの場合やダウンリンクサブフレームTDDの場合リソースにより伝送がなされる場合、アクセスダウンリンクaccessdownlinkと表現し、アップリンク周波数帯域FDDの場合やアップリンクサブフレームTDDの場合リソースにより伝送がなされる場合、アクセスアップリンクaccessuplinkと表現することができる。リレーノードRNは、リレーバックホールダウンリンクrelaybackhauldownlinkを通じて基地局から情報を受信し、リレーバックホールアップリンクを通じて基地局に情報を伝送することができる。また、リレーノードは、リレーアクセスダウンリンクを通じて端末に情報を伝送し、リレーアクセスアップリンクを通じて端末から情報を受信することができる。一方、リレーノードの帯域またはスペクトルの使用について、バックホールリンクがアクセスリンクと同じ周波数帯域で動作する場合をイン-バンドin-bandといい、バックホールリンクとアクセスリンクとが異なる周波数帯域で動作する場合をアウト-バンドout-bandという。イン-バンド及びアウト-バンドのいずれにおいても、既存のLTEシステム例えば、リリース-8に従って動作する端末以下、レガシーlegacy端末という。がドナーセルに接続できるようにしなければならない。端末がリレーノードを認識するか否かによって、リレーノードを、トランスペアレントtransparentリレーノードとノン-トランスペアレントnon-transparentリレーノードとに分類することができる。トランスペアレントは、端末がリレーノードを通じてネットワークと通信するか否かを認知できない場合のことを指し、ノン-トランスペアレントは、端末がリレーノードを通じてネットワークと通信するか否かを認知する場合のことを指す。リレーノードの制御について、リレーノードは、ドナーセルの一部として構成されるリレーノードと、自分でセルを制御するリレーノードとに区別することができる。ドナーセルの一部として構成されるリレーノードは、リレーノード識別子IDを有することはできるが、リレーノード自身のセルアイデンティティidentityを有しない。ドナーセルの属する基地局によってRRMRadioResourceManagementの少なくとも一部が制御されるとRRMの残りの部分はリレーノードに位置しても、ドナーセルの一部として構成されるリレーノードと定義する。好ましくは、このようなリレーノードは、レガシー端末を支援することができ、例えば、スマートリピーターSmartrepeaters、デコード-アンド-フォワードリレーノードdecode-and-forwardrelays、L2第2の層リレーノードの様々な種類及びタイプ-2リレーノードに相当する。自分でセルを制御するリレーノードは、一つまたは複数のセルを制御し、リレーノードにより制御されるセルのそれぞれに固有の物理層セルアイデンティティが提供され、同じRRMメカニズムを用いることができる。端末にとっては、リレーノードによって制御されるセルにアクセスすることと、一般基地局により制御されるセルにアクセスすることとに相違がない。好ましくは、このようなリレーノードにより制御されるセルは、レガシー端末を支援することができる。このリレーノードは、例えば、セルフ-バックホーリングSelf-backhaulingリレーノード、L3第3の層リレーノード、タイプ-1リレーノード及びタイプ-1aリレーノードに相当する。タイプ-1リレーノードは、イン-バンドリレーノードで、複数個のセルを制御し、これら複数個のセルのそれぞれは、端末にとってはドナーセルと区別される別個のセルと見なされる。また、複数個のセルは固有の物理セルIDLTEリリース-8で定義するを有し、リレーノードは自身の同期化チャネル、参照信号などを伝送することができる。単一セル動作の場合に、端末はリレーノードから直接スケジューリング情報及びHARQフィードバックを受信し、リレーノードに自身の制御チャネルスケジューリング要請SR、CQI、ACK/NACKなどを伝送することができる。また、レガシー端末LTEリリース-8システムに従って動作する端末にとって、タイプ-1リレーノードはレガシー基地局LTEリリース-8システムに従って動作する基地局と見なされる。すなわち、後方互換性backwardcompatibilityを有する。一方、LTE-Aシステムに従って動作する端末には、タイプ-1リレーノードがレガシー基地局と異なる基地局と見なされ、性能向上を提供することができる。タイプ-1aリレーノードは、アウト-バンドで動作する以外は、前述のタイプ-1リレーノードと同じ特徴を有する。タイプ-1aリレーノードの動作は、L1第1の層動作への影響が最小化するようにまたはないように構成することができる。タイプ-2リレーノードは、イン-バンドリレーノードで、別途の物理セルIDを持たず、よって、新しいセルを形成しない。タイプ-2リレーノードは、レガシー端末に対してトランスペアレントであり、レガシー端末は、タイプ-2リレーノードの存在を認知できない。タイプ-2リレーノードは、PDSCHを伝送することができるが、少なくともCRS及びPDCCHは伝送しない。一方、リレーノードをイン-バンドで動作させるには、時間-周波数空間での一部リソースをバックホールリンクのために予備していなければならず、また、このリソースはアクセスリンクのために用いられないように設定することができる。これをリソース分割resourcepartitioningという。リレーノードにおけるリソース分割の一般的な原理は、次の通りである。バックホールダウンリンク及びアクセスダウンリンクを一つの搬送波周波数上で時間分割多重化TimeDivisionMultiplexing;TDM方式で多重化することができるすなわち、特定時間においてバックホールダウンリンクまたはアクセスダウンリンクのいずれか一方のみを活性化する。同様に、バックホールアップリンク及びアクセスアップリンクを、一つの搬送波周波数上でTDM方式で多重化することができるすなわち、特定時間においてバックホールアップリンクまたはアクセスアップリンクのいずれか一方のみを活性化する。FDDにおけるバックホールリンク多重化は、バックホールダウンリンク伝送はダウンリンク周波数帯域で行われ、バックホールアップリンク伝送はアップリンク周波数帯域で行われるものと説明することができる。TDDにおけるバックホールリンク多重化は、バックホールダウンリンク伝送は基地局とリレーノードとのダウンリンクサブフレームで行われ、バックホールアップリンク伝送は基地局とリレーノードとのアップリンクサブフレームで行われるものと説明することができる。イン-バンドリレーノードの場合に、例えば、所定の周波数帯域において基地局からのバックホールダウンリンク受信と端末へのアクセスダウンリンク伝送が同時に行われると、リレーノードの送信端から伝送される信号がリレーノードの受信端に受信されることがあり、そのため、リレーノードのRF前端front-endで信号干渉またはRFジャミングjammingが生じることがある。同様に、所定の周波数帯域において端末からのアクセスアップリンクの受信と基地局へのバックホールアップリンクの伝送が同時に行われると、リレーノードのRF前端で信号干渉が生じることがある。したがって、リレーノードにおける一つの周波数帯域での同時送受信を可能にするためには、受信信号と送信信号との間に充分の分離例えば、送信アンテナと受信アンテナとを地理的に十分に離隔して例えば、地上/地下にして設けるを提供しなければならない。このような信号干渉の問題を解決する一案に、リレーノードがドナーセルから信号を受信する間に端末に信号を伝送しないように構成することがある。すなわち、リレーノードから端末への伝送にギャップgapを置き、このギャップでは端末レガシー端末も含むがリレーノードからのいかなる伝送も期待しないように設定することができる。このギャップは、MBSFNMulticastBroadcastSingleFrequencyNetworkサブフレームを構成することによって設定することができる。図10は、リレーノードリソース分割の例を示す図である。図10では、第1のサブフレームは一般サブフレームであり、リレーノードから端末にダウンリンクすなわち、アクセスダウンリンク制御信号及びデータが伝送され、第2のサブフレームはMBSFNサブフレームであり、ダウンリンクサブフレームの制御領域ではリレーノードから端末に制御信号が伝送されるが、ダウンリンクサブフレームの残り領域ではリレーノードから端末に何らの伝送も行われない。ここで、レガシー端末の場合は、全てのダウンリンクサブフレームで物理ダウンリンク制御チャネルPDCCHの伝送を期待するようになるので言い換えると、リレーノードは、自身の領域内のレガシー端末がサブフレームごとにPDCCHを受信して測定機能を行うように支援する必要があるので、レガシー端末の正しい動作のためには全てのダウンリンクサブフレームでPDCCHを伝送する必要がある。そのため、基地局からリレーノードへのダウンリンクすなわち、バックホールダウンリンク伝送のために設定されたサブフレーム第2のサブフレーム1020上でも、サブフレームの先頭NN=1、2または3個のOFDMシンボル区間でリレーノードはバックホールダウンリンクを受信せずに、アクセスダウンリンク伝送をする必要がある。これについて、第2のサブフレームの制御領域でPDCCHがリレーノードから端末に伝送されるので、リレーノードからサービングするレガシー端末に対する後方互換性を提供することができる。第2のサブフレームの残り領域では、リレーノードから端末に何らの伝送も行われない間に、リレーノードは基地局からの伝送を受信することができる。このようなリソース分割方式により、イン-バンドリレーノードにおいてアクセスダウンリンク伝送とバックホールダウンリンク受信とが同時に行われることを防ぐことができる。MBSFNサブフレームを用いる第2のサブフレームについて具体的に説明する。第2のサブフレームの制御領域は、リレーノード非-聴取non-hearing区間ということができる。リレーノード非-聴取区間は、リレーノードがバックホールダウンリンク信号を受信せずにアクセスダウンリンク信号を伝送する区間のことを意味する。この区間は、前述したように、1、2または3のOFDM長さに設定することができる。リレーノード非-聴取区間において、リレーノードは、端末へのアクセスダウンリンク伝送を行い、残りの領域では基地局からバックホールダウンリンクを受信することができる。この場合、リレーノードは、同じ周波数帯域で同時に送受信を行うことができないから、リレーノードが送信モードから受信モードに切り替わるに時間がかかる。したがって、バックホールダウンリンク受信領域の先頭の一部区間においてリレーノードが送信/受信モード切替を行うようにガード時間GTを設定する必要がある。同様に、リレーノードが基地局からのバックホールダウンリンクを受信し、端末へのアクセスダウンリンクを伝送するように動作する場合にも、リレーノードの受信/送信モード切替のためのガード時間GTを設定することができる。このようなガード時間の長さは、時間領域の値と与えることができ、例えば、kk≧1個の時間サンプルtimesample、Ts値と与えられてもよく、一つ以上のOFDMシンボル長に設定されてもよい。または、リレーノードバックホールダウンリンクサブフレームが連続して設定されている場合に、または、所定のサブフレームタイミング整列timingalignment関係によって、サブフレームの末尾部分のガード時間は定義または設定されなくてすむ。このようなガード時間は、後方互換性を維持するために、バックホールダウンリンクサブフレーム伝送のために設定されている周波数領域でのみ定義することができるアクセスダウンリンク区間においてガード時間が設定される場合には、レガシー端末を支援できない。ガード時間以外のバックホールダウンリンク受信区間においてリレーノードは基地局からPDCCH及びPDSCHを受信することができる。これを、リレーノード専用物理チャネルという意味から、R-PDCCHRelay-PDCCH及びR-PDSCHRelay-PDSCHと表現することもできる。LTEシステムにおけるPDCCHとは違い、リレーノード専用物理チャネルであるR-PDCCHは、必ずしも全帯域に存在するわけではない。そのため、ブラインドデコーディング複雑度を軽減し、リソース浪費を最小化するために、最小のリソースのみでR-PDCCHのための検索領域SearchSpaceを構成することが好ましい。また、R-PDCCHのための検索領域は、システム帯域幅に従ってサイズが可変することが好ましい。ここで、システム帯域幅は、リソースブロックRBの数で表現することができる。すなわち、R-PDCCHのための検索領域は、システム帯域幅が100RBの場合に、検索領域のサイズが25RBに設定され、50RBの場合に、検索領域のサイズが12RBに設定されることを意味する。または、システム帯域幅を構成するリソースブロックの個数を特定範囲に区画化し、その範囲によってリソース割当基本単位であるリソースブロックグループRBGのサイズを決定することができる。そのため、R-PDCCHのための検索領域は、上記システム帯域幅に基づくリソースブロックグループRBGのサイズによって設定することができる。特に、リソースブロックグループRBGのサイズを考慮して、RBG当たりN個の検索領域を設定する。ここで、Nは、RBGよりも小さいと好ましい。下記の表2は、Nが1の場合における検索領域のサイズを示す。表2を参照すると、N値は、1,2,3,...、または、逆に0.5,0.25,...になりうる。もし、Nが0.5の場合は、2RBG当たり1個のRBが検索領域として設定されるということを意味する。一方、R-PDCCHのための検索領域は、セル間干渉を回避できるように調整Coordinationされることが好ましい。すなわち、隣接セル間の相互干渉を最小化できるように、互いに異なる位置にR-PDCCHのための検索領域が設定される構成とすることができる。図11は、セル間干渉緩和のためにR-PDCCHのための検索領域を設定する方法を示す図である。図11を参照すると、110RBシステム帯域幅においてサイズ4RBのRBGを用い、Cell1の検索領域の開始位置が、各RBGの1番目のRB位置であるとすれば、隣接するまたは調整の必要なCell2の検索領域の開始位置は、各RBGの1番目のRB位置以外のRB位置にする。同様の方法がCell2、Cell3にも適用される。このように検索領域の開始位置を調整することによって、干渉を誘発しうるセル間R-PDCCH衝突を最小化することができる。図11で、集約レベル、すなわち、検索領域を構成するR-CCEまたはRBの個数は、RBGサイズを超過しないようにすることが好ましいが、集約レベルがRBGサイズを超過する場合、検索領域の最大サイズの間隔をRBGの特定倍数で増加させることができる。これを、図12を参照して具体的に説明する。図12は、検索領域間の間隔を2個のRBG単位で構成した例を示す。特に、図12で、一つのRBGは4個のRBで構成されたことを特徴とする。図12のように検索領域間の間隔を構成する場合では、8個のRBで構成された検索領域、すなわち、集約レベルが8であるR-PDCCHを検出することが可能である。一方、図12で、実際集約レベルよりも少ない数のRBで構成された検索領域においてブラインドデコーディングを行った結果、R-PDCCHがデコーディングされる可能性がある。例えば、4個のRBまたはR-CCEで構成されたダウンリンクグラントを、1個のRBまたはR-CCEで構成された検索領域においてブラインドデコーディングした結果、デコーディングに成功する恐れがある。このような誤りは、R-PDCCHが伝送される実際集約レベルがリレーにはわからないことから生じる。このような問題点を解決するために、本発明では、下記のようなR-PDCCHのマッピング方法を提案する。図13は、本発明の第1の実施例に係るR-PDCCHのマッピング方法を示す図である。特に、図13を参照すると、基地局は、リレーノードにR-PDCCHを伝送する際に、R-PDCCHに割り当てられたRBまたはR-CCEのインデックスの逆順でR-PDCCHをマッピングする。図14及び図15は、本発明の第2の実施例に係るR-PDCCHのマッピング方法を示す図である。図14を参照すると、R-PDCCHマッピング時に、割り当てられたリソース領域において、最下位インデックスのシンボルで周波数方向にまずマッピングを行った後、その次のインデックスのシンボルで周波数方向にマッピングを行う。すなわち、本発明の第2の実施例は、R-PDCCHの周波数優先マッピング方法Frequencyfirstmappingと称することができる。PDCCHのマッピング方式が時間優先マッピング方法Timefirstmappingである既存のLTEシステムとは対照的である。図15は、割り当てられたリソースが2個のRBまたは2個のR-CCEである場合に、すなわち、集約レベルが2であるR-PDCCHをマッピングする例を示している。図15を参照すると、割り当てられた2個のRBまたは2個のR-CCEにおいて、最下位インデックスのシンボルで周波数方向に2個のRBまたは2個のR-CCE全てにわたってマッピングを行った後、その次のインデックスのシンボルでも同様、2個のRBまたは2個のR-CCE全てにわたって周波数方向にマッピングを行う。上述したR-PDCCHの誤りは、リレーノードが、基地局から伝送された実際R-PDCCHの集約レベルを正確にわからないことから生じるものであるから、実際R-PDCCHに割り当てられたRBR-CCEに区別点を設定して実際集約レベルを把握できるようにする方法も可能である。図16は、本発明の第3の実施例に係るR-PDCCHのマッピング方法を示す図である。図16も同様、R-PDCCHのためのリソースとして2個のRBが割り当てられたとする。図16の特徴は、2個のRB、すなわち、第1のRBと第2のRBが、互いに反対側の周波数方向にリソースがマッピングされるという点にある。すなわち、第1のRBでは、最下位周波数インデックスから昇順でR-PDCCHのための周波数優先マッピングが行われ、第2のRBでは、最上位周波数インデックスから降順でR-PDCCHのための周波数優先マッピングが行われる。図17は、本発明の第4の実施例に係るR-PDCCHのマッピング方法を示す図である。図17も同様、R-PDCCHのためのリソースとして2個のRBが割り当てられたとする。図17を参照すると、R-PDCCHのマッピングされるRB別にそれぞれ異なるスクランブリングコードを適用し、実際集約レベルをシグナリングすることも可能である。既存のLTEシステムでは、端末に伝送されるPDCCHがマッピングされる全てのRBに同一のスクランブリングコードを適用したが、本発明では、R-PDCCHに限って、R-PDCCHのマッピングされるそれぞれのRBに互いに異なるスクランブリングコードを適用することも可能である。図18は、本発明の一実施例に係る通信装置のブロック構成図である。図18を参照すると、通信装置1800は、プロセッサ1810、メモリー1820、RFモジュール1830、ディスプレイモジュール1840及びユーザインターフェースモジュール1850を含む。通信装置1800は、説明の便宜のために例示されたもので、一部モジュールを省略してもよい。なお、通信装置1800は、必要なモジュールをさらに含んでもよい。また、通信装置1800において一部のモジュールはより細分化したモジュールにしてもよい。プロセッサ1810は、図面を参照して例示した本発明の実施例に係る動作を実行するように構成される。具体的に、プロセッサ1810の詳細な動作は、図1乃至図17に記載された内容を参照すればよい。メモリー1820は、プロセッサ1810に接続し、オペレーティングシステム、アプリケーション、プログラムコード、データなどを格納する。RFモジュール1830は、プロセッサ1810に接続し、ベースバンド信号を無線信号に変換したり、無線信号をベースバンド信号に変換する機能を果たす。そのために、RFモジュール1830は、アナログ変換、増幅、フィルタリング及び周波数アップ変換、またはこれらの逆過程を行う。ディスプレイモジュール1840は、プロセッサ1810に接続し、様々な情報をディスプレイする。ディスプレイモジュール1840は、これに制限されるものではないが、LCDLiquidCrystalDisplay、LEDLightEmittingDiode、OLEDOrganicLightEmittingDiodeのような周知の要素を使用することができる。ユーザインターフェースモジュール1850は、プロセッサ1810に接続し、キーパッド、タッチスクリーンなどのような周知のユーザインターフェースの組み合わせで構成することができる。以上説明してきた実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定形態に結合したものである。各構成要素または特徴は、別の明示的な言及がない限り、選択的なものとして考慮しなければならない。各構成要素または特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施することもでき、一部の構成要素及び/または特徴を結合して本発明の実施例を構成することもできる。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更可能である。ある実施例の一部の構成や特徴は、別の実施例に含まれることもでき、別の実施例の対応する構成または特徴に代えることもできる。特許請求の範囲において明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正により新しい請求項として含めたりすることができることは明らかである。本文書で、本発明の実施例は、リレーノードと基地局間のデータ送受信関係を中心に説明された。本文書で基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、その上位ノードuppernodeにより行われてもよい。すなわち、基地局を含む多数のネットワークノードnetworknodesからなるネットワークにおいて端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局または基地局以外の別のネットワークノードにより行われることは明らかである。基地局は、固定局fixedstation、NodeB、eNodeBeNB、アクセスポイントaccesspointなどの用語に代替可能である。本発明による実施例は様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェアfirmware、ソフトウェアまたはそれらの結合などにより具現することができる。ハードウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、一つまたはそれ以上のASICsapplicationspecificintegratedcircuits、DSPsdigitalsignalprocessors、DSPDsdigitalsignalprocessingdevices、PLDsprogrammablelogicdevices、FPGAsfieldprogrammablegatearrays、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどにより具現することができる。ファームウェアやソフトウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、以上で説明された機能または動作を行うモジュール、手順、関数などの形態に具現することができる。ソフトウェアコードは、メモリユニットに記憶されて、プロセッサにより駆動されるものでよい。メモリユニットは、プロセッサの内部または外部に設けられ、既に公知の様々な手段によりプロセッサとデータを授受することができる。本発明は、本発明の特徴から逸脱しない範囲で別の特定の形態に具体化できるということは、当業者にとっては自明である。そのため、上記の詳細な説明は、いずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付の請求項の合理的な解釈により決定すべきであり、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。"