開口を有するハウジングと、被ロック部を備える蓋であって、前記開口を覆う閉位置と、前記開口を開放する開位置との間を変位可能となるように、前記ハウジングに支持された蓋と、ロック部を備えるロック片であって、前記ロック部が前記閉位置にある前記蓋の前記被ロック部を係止可能なロック位置と、前記係止を解除する解除位置との間を、軸方向に延びる回動軸を中心として回動可能となるように、前記ハウジングに支持されたロック片と、前記ロック片を前記ロック位置に付勢する付勢手段と、前記軸方向において前記ロック片と異なる位置に配置されており、前記軸方向と直交する押圧方向に押圧されたとき、前記ロック片を前記解除位置に向けて回動させる力受部と、被操作部と押圧部とを備える操作部材であって、前記押圧方向に移動可能であり、前記被操作部が前記押圧方向に押圧されたとき、前記押圧部が前記力受部を前記押圧方向に押圧する操作部材とを備えているコネクタ。請求項1記載のコネクタであって、前記付勢手段は、前記操作部材を前記押圧方向の反対方向に付勢しているコネクタ。請求項1又は請求項2記載のコネクタであって、前記ロック片が前記ロック位置から前記解除位置に回動するとき、前記ロック部は、前記軸方向及び前記押圧方向の双方と直交する解除方向に移動するコネクタ。請求項3記載のコネクタであって、前記ロック片が前記ロック位置にあるとき、前記解除方向において、前記ロック片のうち最も外側の部分の位置が、前記操作部材のうち最も外側の部分の位置より突出しないコネクタ。請求項3又は請求項4記載のコネクタであって、前記ロック片が前記解除位置にあるとき、前記解除方向において、前記ロック片のうち最も外側の部分の位置が、前記操作部材のうち最も外側の部分の位置より突出しないコネクタ。請求項5記載のコネクタであって、前記ロック片は、前記ロック片が前記ロック位置にあるとき前記解除方向および前記押圧方向の双方に斜交する外側部を備えており、前記外側部は、前記ロック片が前記解除位置にあるとき、前記ロック片の前記最も外側に位置する部分であるコネクタ。請求項1乃至請求項6のいずれかに記載のコネクタであって、前記蓋が閉位置にあり、且つ、前記ロック片が前記ロック位置にあるとき、前記ロック片および前記操作部材のいずれも、前記押圧方向の反対方向に前記蓋を超えて突出していないコネクタ。請求項1乃至請求項7のいずれかに記載のコネクタであって、前記軸方向と直交する面内において、前記回動軸と前記ロック部との間の距離は、前記回動軸と前記力受部との間の距離よりも長いコネクタ。請求項1乃至請求項8のいずれかに記載のコネクタであって、前記付勢手段によって付勢される被付勢部を更に備えており、前記ロック片と前記力受部とは、前記軸方向において接続されており、前記力受部と前記被付勢部とは、前記軸方向と直交する面内において接続されているコネクタ。請求項1乃至請求項9のいずれかに記載のコネクタであって、前記ハウジングには、前記操作部材を保持するボックスが設けられているコネクタ。請求項10記載のコネクタであって、前記ボックスには、前記操作部材を前記押圧方向にガイドするガイド部が形成されているコネクタ。請求項10又は請求項11記載のコネクタであって、前記付勢手段は、前記ボックスの内部において前記被付勢部を付勢しているコネクタ。請求項1乃至請求項12のいずれかに記載のコネクタであって、前記ロック片は2つ設けられており、前記軸方向において並ぶように配置されているコネクタ。請求項13記載のコネクタであって、前記2つのロック片は、前記軸方向に延びる前記力受部によって連結されているコネクタ。請求項1乃至請求項14のいずれかに記載のコネクタであって、前記ハウジングに保持されたピンを更に備えており、前記操作部材には、前記押圧方向に延びる溝部が形成されており、前記ピンの少なくとも一部が前記溝部に挿入されているコネクタ。請求項1乃至請求項15のいずれかに記載のコネクタであって、前記蓋にシール部材が装着されているコネクタ。受電コネクタを限られた空間内に組み込む場合例えば、受電コネクタを車体の内部に組み込む場合、受電コネクタの部位例えば、蓋をロックする部位が、嵌合方向及び解除方向において、できるだけ突出しないようにする必要がある。また、嵌合部を覆う蓋が、例えば車の振動によって生じる程度の力では開かないようにロックされていることが求められる。特許文献1及び特許文献2のロッキングアームは、解除方向への移動操作を容易にするため、嵌合方向において、嵌合部を覆う蓋を超えて突出させる必要がある。ロッキングアームが解除方向に移動するためのスペースも必要である。更に、特許文献1及び特許文献2のロッキングアームは、解除方向に揺れて変位し易く、従って蓋を強固にロックすることが難しい。特許文献3によれば、ストッパ部材のうち爪片と当接する部位が、蓋を係止している。従って、蓋を強固に係止するロックするためには、ストッパ部材のうち爪片と当接する部位の長さを、解除方向において長くする必要がある。しかしながら、このように構成した場合、ストッパ部材と爪片との係止を解除する際に、ストッパ部材が移動する距離も長くなる。従って、カム溝の解除方向における長さ即ち、接続片の解除方向における幅も長くする必要があり、そのためにはカム溝の嵌合方向における長さ即ち、接続片の嵌合方向における長さも長くする必要がある。その結果、ストッパ部材特に押圧片は、嵌合方向及び解除方向において、コネクタの他の部位よりも、ある程度突出することになる。そこで、本発明は、開口した嵌合部と、嵌合部の開口を覆う閉位置に位置させることが可能な蓋とを備えるコネクタであって、限られたスペースに搭載可能であり、且つ、蓋をより強固に閉位置にロック可能なコネクタを提供することを目的とする。本発明は、第1のコネクタとして、開口を有するハウジングと、被ロック部を備える蓋であって、前記開口を覆う閉位置と、前記開口を開放する開位置との間を変位可能となるように、前記ハウジングに支持された蓋と、ロック部を備えるロック片であって、前記ロック部が前記閉位置にある前記蓋の前記被ロック部を係止可能なロック位置と、前記係止を解除する解除位置との間を、軸方向に延びる回動軸を中心として回動可能となるように、前記ハウジングに支持されたロック片と、前記ロック片を前記ロック位置に付勢する付勢手段と、前記軸方向において前記ロック片と異なる位置に配置されており、前記軸方向と直交する押圧方向に押圧されたとき、前記ロック片を前記解除位置に向けて回動させる力受部と、被操作部と押圧部とを備える操作部材であって、前記押圧方向に移動可能であり、前記被操作部が前記押圧方向に押圧されたとき、前記押圧部が前記力受部を前記押圧方向に押圧する操作部材とを備えているコネクタを提供する。また、本発明は、第2のコネクタとして、第1のコネクタであって、前記付勢手段は、前記操作部材を前記押圧方向の反対方向に付勢しているコネクタを提供する。また、本発明は、第3のコネクタとして、第1又は第2のコネクタであって、前記ロック片が前記ロック位置から前記解除位置に回動するとき、前記ロック部は、前記軸方向及び前記押圧方向の双方と直交する解除方向に移動するコネクタを提供する。また、本発明は、第4のコネクタとして、第3のコネクタであって、前記ロック片が前記ロック位置にあるとき、前記解除方向において、前記ロック片のうち最も外側の部分の位置が、前記操作部材のうち最も外側の部分の位置より突出しないコネクタを提供する。また、本発明は、第5のコネクタとして、第3又は第4のコネクタであって、前記ロック片が前記解除位置にあるとき、前記解除方向において、前記ロック片のうち最も外側の部分の位置が、前記操作部材のうち最も外側の部分の位置より突出しないコネクタを提供する。また、本発明は、第6のコネクタとして、第5のコネクタであって、前記ロック片は、前記ロック片が前記ロック位置にあるとき前記解除方向および前記押圧方向の双方に斜交する外側部を備えており、前記外側部は、前記ロック片が前記解除位置にあるとき、前記ロック片の前記最も外側に位置する部分であるコネクタを提供する。また、本発明は、第7のコネクタとして、第1乃至第6のいずれかのコネクタであって、前記蓋が閉位置にあり、且つ、前記ロック片が前記ロック位置にあるとき、前記ロック片および前記操作部材のいずれも、前記押圧方向の反対方向に前記蓋を超えて突出していないコネクタを提供する。また、本発明は、第8のコネクタとして、第1乃至第7のいずれかのコネクタであって、前記軸方向と直交する面内において、前記回動軸と前記ロック部との間の距離は、前記回動軸と前記力受部との間の距離よりも長いコネクタを提供する。また、本発明は、第9のコネクタとして、第1乃至第8のいずれかのコネクタであって、前記付勢手段によって付勢される被付勢部を更に備えており、前記ロック片と前記力受部とは、前記軸方向において接続されており、前記力受部と前記被付勢部とは、前記軸方向と直交する面内において接続されているコネクタを提供する。また、本発明は、第10のコネクタとして、第1乃至第9のいずれかのコネクタであって、前記ハウジングには、前記操作部材を保持するボックスが設けられているコネクタを提供する。また、本発明は、第11のコネクタとして、第10のコネクタであって、前記ボックスには、前記操作部材を前記押圧方向にガイドするガイド部が形成されているコネクタを提供する。また、本発明は、第12のコネクタとして、第10又は第11のコネクタであって、前記付勢手段は、前記ボックスの内部において前記被付勢部を付勢しているコネクタを提供する。また、本発明は、第13のコネクタとして、第1乃至第12のいずれかのコネクタであって、前記ロック片は2つ設けられており、前記軸方向において並ぶように配置されているコネクタを提供する。また、本発明は、第14のコネクタとして、第13のコネクタであって、前記2つのロック片は、前記軸方向に延びる前記力受部によって連結されているコネクタを提供する。また、本発明は、第15のコネクタとして、第1乃至第14のいずれかのコネクタであって、前記ハウジングに保持されたピンを更に備えており、前記操作部材には、前記押圧方向に延びる溝部が形成されており、前記ピンの少なくとも一部が前記溝部に挿入されているコネクタを提供する。また、本発明は、第16のコネクタとして、第1乃至第15のいずれかのコネクタであって、前記蓋にシール部材が装着されているコネクタを提供する。本発明によれば、コネクタの蓋を係止するロック片と、操作部材によって押圧方向に押圧されたときロック片を回動させて係止を解除する力受部とを、押圧方向と直交する軸方向において異なる位置に配置しているため、操作部材を限られたスペースの範囲内に収めることができる。更に、上述した構成により、操作部材の移動範囲を比較的長くすることができる。これにより、ロック片を大きく回動させることができるため、ロック片のうち蓋と当接する部位の長さを長くして、蓋をより強固に係止することができる。図1及び図2に示されるように、本実施の形態によるコネクタ10は、例えば電気自動車図示せずに組み込まれる受電コネクタであり、絶縁体からなるハウジング100と、絶縁体からなる蓋200と、絶縁体からなるロック部材300と、絶縁体からなる操作部材400と、金属製の第1付勢部材付勢手段500と、金属製の第2付勢部材550と、金属製の第1軸部軸部600と、金属製の第2軸部軸部650と、夫々金属製の4つのEリング700と、金属製のピン900とを備えている。ハウジング100には、筒状部110と、フランジ120と、支持部130と、ボックス140とが設けられている。図1、図2及び図12に示されるように、筒状部110は、Z方向に延びる略円筒形状を有している。筒状部110の内部には、Z側に開口112uを有する嵌合部112が形成されている。換言すれば、ハウジング100は、開口112uを有している。嵌合部112は、給電コネクタ図示せずの端部が-Z方向嵌合方向に沿って挿入される部位であり、受電コンタクト800と、信号コンタクト810とが収容されている。受電コンタクト800及び信号コンタクト810は、嵌合部112に挿入された給電コネクタ図示せずの給電コンタクト図示せず及び信号コンタクト図示せずと夫々接続され、これによって給電が行われる。図1及び図2に示されるように、筒状部110には、嵌合凸部114が形成されている。嵌合凸部114は、筒状部110の上端部即ち、Z側の端部からZ方向に即ち、上方に突出しており、嵌合部112を周回している。嵌合凸部114の周囲には、Z方向と直交する平面が形成されている。フランジ120は、筒状部110をXY平面において取り囲むようにして、筒状部110のZ方向における中間部分に設けられている。フランジ120は、Z方向に沿って見たとき、略矩形状に形成されており、4つの角部を有している。フランジ120の4つの角部には、ハウジング100を取付対象部例えば、車体の内部に取り付け固定するための4つの被取付部122が、夫々形成されている。フランジ120は、Z方向と平行に延びる外周面124を有している。本実施の形態によるハウジング100を取付対象部に取り付けるためには、少なくともフランジ120を-Z方向に沿って収容可能なスペースが必要である。支持部130は、蓋200を支持する部位であり、筒状部110のY側に形成されている。詳しくは、支持部130は、支持孔132が夫々形成された2つの板状部を有している。支持部130の2つの板状部の夫々は、YZ平面と平行に延びて、筒状部110及びフランジ120の双方と接続されている。2つの板状部はX方向において離れており、2つの支持孔132はYZ平面において同じ位置にある。図1、図2及び図4に示されるように、ボックス140は、操作部材400を保持する部位であり、筒状部110から-Y方向に突出するようにしてフランジ120上に形成されている。ボックス140は、Y方向において、筒状部110を挟んで支持部130の反対側に位置している。換言すれば、支持部130及びボックス140は、Z方向と直交する直線であって開口112uの中心を通る直線の上に配置されている。図3及び図4に示されるように、本実施の形態によるボックス140は、Z方向と直交する上面140uと、Y方向と直交する前面140fと、上面140u及び前面140fの双方と直交する2つの側面140sとを有しており、全体として略直方体形状に形成されている。ボックス140の前面140fの下端即ち、-Z側の端は、フランジ120の上方に位置している。詳しくは、前面140fの下方は、Y方向に凹んでおり、これによって凹部142が形成されている。更に、前面140fの中央部分もY方向に凹んでおり、これによってボックス140の内部に収容部144が形成されている。収容部144は、Z方向において凹部142と連通しており、Y方向において凹部142を超えて延びている。ボックス140には、操作部材400を保持する保持部保持孔146と、操作部材400を-Z方向押圧方向にガイドする2つのガイド部ガイド溝148と、2つの軸支持孔150と、ピン保持部152及び153とが更に形成されている。本実施の形態による保持部146は、上面140uから-Z方向に延びる孔であり、収容部144とZ方向において連通している。本実施の形態によるガイド部148は、上面140uから-Z方向に窪み、且つ、X方向において側面140sに開口した溝である。2つのガイド部148は、保持部146をX方向に挟んでいる。軸支持孔150の夫々は、ボックス140の側面140sからX方向に延びて収容部144と連通している。2つの軸支持孔150は、X方向と直交する平面において同じ位置に配置されている。ピン保持部152は、ボックス140の前面140fからY方向に延びて保持部146と連通する孔であり、ピン保持部153は、ボックス140のうちY方向において保持部146に面する部位に形成された穴である。ピン保持部152及び153は、Y方向と直交する平面において同じ位置に配置されている。図1及び図2に示されるように、蓋200には、被支持部210と、蓋部220と、爪部230とが設けられている。蓋部220は、略円盤形状に形成されており、被支持部210は、蓋部220の外周と接続されている。被支持部210は、被支持孔212が夫々形成された2つの脚部を有している。被支持部210の脚部の夫々は、蓋部220と直交するように延びており、脚部の先端には、仮係止部240が形成されている。2つの被支持孔212は、2つの脚部を蓋部220と平行な方向に貫通するように延びている。仮係止部240は、蓋部220と平行な平面状に形成されている。図1及び図2から理解されるように、蓋200は、ハウジング100に回動可能に支持されている。詳しくは、第2軸部650が、ハウジング100の2つの支持孔132と、蓋200の2つの被支持孔212と、2つの被支持孔212の間に置かれた第2付勢部材550とをX方向に貫通している。第2軸部650のX方向における両端部には、2つのEリング700が夫々装着されている。本実施の形態による第2付勢部材550は、2つの端部を有するトーションバネである。第2付勢部材550の端部の一方は、ハウジング100に支持されており、端部の他方は、蓋200がハウジング100の開口112uから離れるように、被支持部210を付勢している。以上の説明から理解されるように、蓋200は、開口112uを覆う閉位置図10乃至図15の位置と、開口112uを開放する開位置図1、図16及び図17の位置との間を変位可能回動可能となるように、ハウジング100に支持されている。図1、図2及び図12に示されるように、蓋部220には、嵌合凹部222が形成されている。嵌合凹部222は、ハウジング100の嵌合凸部114と対応する形状に形成されており、これにより、蓋200が閉位置にあるとき、ハウジング100の嵌合部112は、隙間なく塞がれている。上述のように、蓋200が閉位置にあるとき、嵌合部112は、防水防塵されているが、蓋200の嵌合凹部222にシール部材図示せずを装着することにより、防水効果を更に向上させることもできる。図10乃至図12に示されるように、蓋200は、嵌合凹部222の反対側に形成された平面状の上面200uを有している。蓋200が閉位置にあるとき、上面200uは、コネクタ10の上端即ち、Z方向における端に位置しており、Z方向と直交している。図1、図13及び図14に示されるように、爪部230は、蓋部220を挟んで被支持部210の反対側に形成されている。本実施の形態によれば、2つの爪部230がX方向に並ぶように配置されている。蓋200が閉位置にあるとき、2つの爪部230の夫々は、蓋部220から-Y方向に突出している。蓋200の爪部230は、被ロック部232と、傾斜部234とを有している。蓋200が閉位置にあるとき、被ロック部232は、傾斜部234の上方に位置している。被ロック部232及び傾斜部234の夫々は、上面200uと斜交する平面状に形成されている。従って、蓋200が閉位置にあるとき、被ロック部232及び傾斜部234の夫々は、Y方向及びZ方向の双方と斜交している。図2及び図4乃至図6に示されるように、本実施の形態によるロック部材300には、平板状の2つのロック片310と、平板状の力受部350と、略くの字状に形成された被付勢部360とが設けられている。2つのロック片310の夫々には、軸孔312が形成されており、被付勢部360には、軸孔362が形成されている。軸孔312と軸孔362とは、ロック部材300を一直線に貫通するように形成されている。図1乃至図5から理解されるように、ロック部材300は、2つのロック片310がボックス140をX方向に挟むようにして、ハウジング100に回動可能に支持されている。詳しくは、第1軸部600が、ロック部材300の2つの軸孔312及び1つの軸孔362と、ボックス140の2つの軸支持孔150と、第1付勢部材500とをX方向軸方向に貫通している。第1軸部600のX方向における両端部には、2つのEリング700が夫々装着されている。図10、図11、図13及び図14から理解されるように、ロック片310は、蓋200を閉位置にロックするための部位であり、X方向において蓋200の爪部230と同じ位置に配置されている。より具体的には、ロック片310は、閉位置にある蓋200の被ロック部232を係止するためのロック部320を備えている。ロック片310は、ロック部320が、閉位置にある蓋200の被ロック部232を係止可能なロック位置図10及び図11の位置と、係止を解除する解除位置図13及び図14の位置との間を、X方向に延びる回動軸を中心として回動可能となるように、ハウジング100に支持されている。換言すれば、本実施の形態による第1軸部600は、ロック片310の回動軸として機能している。図1、図4及び図5に示されるように、力受部350は、X方向においてロック片310と異なる位置に配置されている。詳しくは、2つのロック片310は、X方向において並ぶように配置されており、X方向に延びる力受部350によって連結されている。なお、力受部350は凹部142内に配置されている。ロック片310の下端の一部は、-Z方向に突出しており、これにより円弧状の脚部314と、Z方向と直交する平面状の底部316とが形成されている。脚部314は、Z方向においてフランジ120と僅かに離れるように配置されている。底部316は、力受部350の底面即ち、-Z側の面と面一に形成されており、フランジ120の上方に位置している。力受部350とロック片310とは、上述のように構成されていることから、力受部350は、-Z方向軸方向と直交する押圧方向に押圧されたとき、ロック片310を解除位置に向けて回動させる。図1乃至図5から理解されるように、被付勢部360は、収容部144の内部に位置しており、力受部350のX方向における中央部分から傾斜しつつZ方向に延びた後即ち、斜め上方に延びた後、Z方向に垂直に延びている。本実施の形態による第1付勢部材500は、被支持端510及び付勢部付勢端520を有するトーションバネである。被支持端510がフランジ120に支持される一方、付勢部520は、被付勢部360をY方向に付勢しており、これによりロック片310は、ロック位置に置かれている。換言すれば、第1付勢部材500は、ロック片310をロック位置に付勢している。図2乃至図5から理解されるように、ロック部材300をハウジング100に取り付ける際には、第1付勢部材500の付勢部520を被付勢部360に当接させつつ、ボックス140の収容部144に挿入する。同時に、2つのロック片310がボックス140をX方向に挟むようにして、力受部350を凹部142に挿入する。次に、軸孔312と、軸孔362と、軸支持孔150と、第1付勢部材500の孔とがX方向に並ぶように位置を調整して、第1軸部600を挿入すればよい。上述したように、本実施の形態によるコネクタ10は、第1付勢部材500によって付勢される被付勢部360を備えている。ロック片310と力受部350とは、X方向において接続されており、力受部350と被付勢部360とは、X方向と直交する面内において接続されている。また、第1付勢部材500は、ボックス140の内部において被付勢部360を付勢している。図4乃至図6に示されるように、ロック位置にあるロック片310をX方向に沿って見たとき、ロック片310は、側部が部分的に切欠かれた略台形形状を有している。詳しくは、ロック片310は、底部316と平行に延びる頂部324と、底部316及び頂部324の双方と直交するように延びる当接部318と、当接部318と同一方向に延び、上方において斜交するように延びる外側部328とを有している。当接部318の上方の部位は、-Y方向に窪んでおり、これによってロック部320と、スライド部322とが形成されている。ロック部320及びスライド部322の夫々は、Y方向及びZ方向の双方と斜交している。ロック片310は、外側下端部326を更に有している。外側下端部326は、底部316の上方を当接部318と平行に延びている。本実施の形態によれば、YZ平面において、第1軸部600の中心即ち、ロック片310の回動軸と外側下端部326との間の距離R1は、第1軸部600の中心と外側部328との間の距離R2と同じである。図1、図4及び図7に示されるように、操作部材400には、被操作部410と、本体部420と、被ガイド部430とが設けられている。本体部420及び被ガイド部430は、Z方向に沿って、ボックス140の保持部146及びガイド部148図3参照に夫々挿入される。被操作部410は、指等によって押圧操作される部位である。本実施の形態による被操作部410は、四角いボタン状に形成されている。本体部420は、被操作部410から-Z方向に即ち、下方に延びる平板状に形成されており、下端に形成された押圧部422と、Z方向に延びる溝部ピン孔440とを有している。本実施の形態による溝部440は、本体部420をY方向に貫通する孔である。被ガイド部430は、本体部420のX方向における両側面から突出しており、Z方向に長く延びている。図1、図3、図4及び図7から理解されるように、ボックス140に挿入された操作部材400は、実質的にZ方向にのみ移動可能となるように支持されている。詳しくは、被ガイド部430のY方向における厚さは、ガイド部148のY方向における厚さよりも僅かに小さく、これにより操作部材400のY方向における移動が防止されている。更に、ハウジング100のボックス140に保持されたピン900が、溝部440に挿入されている。詳しくは、ピン900は、ピン保持部152と溝部440とを通過してピン保持部153に挿入固定されている。溝部440のX方向における幅は、ピン900の直径即ち、X方向における幅よりも僅かに大きく、これにより操作部材400のX方向における移動が防止されている。操作部材400は上述のように支持されているため、溝部440のZ方向における長さだけZ方向に移動することができる。換言すれば、溝部440は、操作部材400の押圧部422のZ方向における移動を規制している。図10乃至図12から理解されるように、ロック片310がロック位置にあるとき、操作部材400の被操作部410は、Z方向においてボックス140の上面140uから離れており、押圧部422は、力受部350と当接している。第1付勢部材500によって被付勢部360がY方向に押圧されているため、力受部350には、Z方向の力が加わっている。従って、押圧部422は、力受部350によってZ方向に押圧されている。換言すれば、本実施の形態による第1付勢部材500は、操作部材400をZ方向即ち、押圧方向の反対方向に付勢している。図10乃至図15から理解されるように、被操作部410が-Z方向に押圧されると、押圧部422は、力受部350を-Z方向に押圧する。これにより、力受部350は、-Z方向に移動し、ロック片310は、第1軸部600を中心に解除位置に向かって回動する。このとき、ロック片310のロック部320は、第1軸部600を中心とする円周上を回転する。詳しくは、ロック片310がロック位置から解除位置に回動するとき、ロック部320は、-Y方向軸方向及び押圧方向の双方と直交する解除方向と-Z方向の双方に移動する。換言すれば、本実施の形態における解除方向は、ロック部320の回転方向のY成分である。図14及び図15から理解されるように、X方向と直交する面内において、第1軸部600の中心即ち、ロック片310の回動軸とロック部320との間の距離D1は、第1軸部600の中心と力受部350との間の距離D2よりも長い。従って、被操作部410の小さな移動により、ロック部320を大きく変位させることができる。操作部材400及びボックス140は、以上に説明した構造と異なる構造を備えることもできる。例えば、操作部材400の本体部420は、平板形状ではなく円柱状に形成されていてもよい。本体部420は、ボックス140以外の部位によって保持されていてもよいし、ボックス140を備える場合であっても、ボックス140の形状は、直方体形状には限られない。また、ボックス140の保持部146は、操作部材400を保持できる限り、孔でなくてもよい。更に、ボックス140の保持部146によって操作部材400のY方向における移動を十分に防止できる場合は、ガイド部148は設けなくてもよい。溝部440は、孔でなくてもよい。例えば、ピン保持部152に挿入固定されたピン900の先端部分が-Y方向に窪んだ溝部440に挿入されるようにしてもよい。即ち、ハウジング100に保持されたピン900の少なくとも一部が、溝部440に挿入されていればよい。但し、押圧部422の移動をより確実に規制するためには、本実施の形態のように構成することが好ましい。図1、図8及び図9に示されるように、開位置図1の位置にある蓋200を閉位置に向けて回動させると、蓋200の傾斜部234と、ロック位置にあるロック片310のスライド部322とが当接する。傾斜部234及びスライド部322の夫々は、互いに当接した当接状態において、上方に傾斜しつつ、-Y方向に即ち、コネクタ10の外側に向かって延びている。更に、スライド部322の傾斜角度は、傾斜部234の傾斜角度と実質的に同一である。従って、当接状態において、蓋200を下方に押すと、スライド部322は、傾斜部234から-Y方向の力を受け、これによってロック片310は、解除位置に向かって回動する。図9及び図11から理解されるように、蓋200を-Z方向に押し続けると、爪部230は、スライド部322から離れてロック部320の下方に移動する。爪部230が移動すると、ロック片310は、第1付勢部材500によってY方向に付勢されているため、ロック位置に向かって回動する。図10乃至図12に示されるように、蓋200を-Z方向に更に押し続けると、蓋200は、閉位置に到達する。蓋200が閉位置に到達すると、ロック片310の当接部318とハウジング100の筒状部110とが当接し、これによってロック片310の閉位置を超えた回動が防止される。図11及び図12に示されるように、蓋200が閉位置にあり、且つ、ロック片310がロック位置にあるとき、ロック片310の頂部324と、操作部材400のZ側の端部即ち、被操作部410の上端とは、Z方向において、いずれも蓋200の上面200uと同じ位置にある。換言すれば、ロック片310および操作部材400のいずれも、-Z方向押圧方向の反対方向に蓋200を超えて突出していない。図11に示されるように、蓋200が閉位置にあり、且つ、ロック片310がロック位置にあるとき、被ロック部232及びロック部320の夫々は、上方に傾斜しつつ、コネクタ10の外側に向かって延びている。更に、ロック部320の傾斜角度は、被ロック部232の傾斜角度と実質的に同一である。従って、コネクタ10が、例えば車の振動による力を受けた場合でも、ロック部320と被ロック部232との間の摩擦力によって、ロック片310は、ロック位置に維持されうる。図9及び図11に示されるように、操作部材400の被操作部410の-Y側の端部は、操作部材400の他の部位に比べて、-Y方向において最も外側に位置している。また、ロック片310がロック位置にあるとき、ロック片310の外側部328がY方向及びZ方向の双方に斜交している一方、ロック片310の外側下端部326は、Y方向と直交しており、ロック片310の他の部位に比べて、-Y方向において最も外側に位置している。外側下端部326のY方向における位置は、被操作部410の-Y側の端部のY方向における位置と同じである。換言すれば、ロック片310がロック位置にあるとき、-Y方向において、ロック片310のうち最も外側の部分の位置が、操作部材400のうち最も外側の部分の位置と同じ必ずしも同一位置にある必要はなく、操作部材400の最も外側の部分より突出していなければ良いである。更に、Y方向において、外側下端部326の位置は、ボックス140の前面140fの位置と同じ必ずしも同一位置にある必要はなく、ボックス140の前面140fより突出していなければ良いである。以上の説明から理解されるように、本実施の形態によれば、ロック片310がロック位置にあるとき、コネクタ10のいずれの部位も、ボックス140の前面140fを超えて-Y方向に突出していない。本実施の形態によれば、ロック位置にあるロック片310によって蓋200が閉位置にロックされているとき、コネクタ10の全ての部位は、フランジ120の真上又は真下に位置している。従って、本実施の形態によるコネクタ10は、フランジ120を-Z方向に沿って収容可能なスペースがあれば、取付対象部に取り付けることができる。図13乃至図15から理解されるように、操作部材400を-Z方向に押すことによって、閉位置にある蓋200を係止しているロック片310即ち、ロック位置にあるロック片310を、被ロック部232による摩擦力を殆ど受けることなく、解除位置に回動させることができる。ロック片310が解除位置に到達すると、被操作部410の下端と、ボックス140の上面140uとが当接すると共に、ロック片310の底部316と、フランジ120とが当接し、これによって操作部材400の移動が終了する。図13乃至図15に示されるように、ロック片310が解除位置にあるとき、ロック片310の外側部328は、-Y方向と直交しており、ロック片310の他の部位に比べて、-Y方向において最も外側に位置している。外側部328のY方向における位置は、被操作部410の-Y側の端部のY方向における位置と同じである。換言すれば、ロック片310が解除位置にあるとき、-Y方向において、ロック片310のうち最も外側の部分の位置が、操作部材400のうち最も外側の部分の位置と同じ必ずしも同一位置にある必要はなく、操作部材400の最も外側の部分より突出していなければ良いである。以上の説明から理解されるように、本実施の形態によれば、ロック片310が解除位置にあるとき、コネクタ10のいずれの部位も、ボックス140の前面140fを超えて-Y方向に突出していない。更に、解除位置にあるロック片310は、閉位置にある蓋200のZ方向における位置Hよりも下方に位置している図14参照。図16及び図17に示されるように、ロック片310が解除位置に変位すると、蓋200は、第2付勢部材550図2参照に付勢されて、開位置に向かって回動する。蓋200が開位置に到達すると、蓋200の仮係止部240と、ハウジング100の筒状部110とが当接し、これによって蓋200の開位置を超えた回動が防止される。図1に示されるように、蓋200が開位置に到達したときに、操作部材400の押圧を止めると、ロック片310は、ロック位置に復帰する。蓋200が開位置にあるとき、嵌合部112は上方に開口しており、給電コネクタ図示せずを開口112uから挿入することができる。本実施の形態によるコネクタ10は、2つのロック片310を備えているが、コネクタ10は、ロック片310を1つだけ備えていてもよい。但し、このように構成する場合は、蓋200を確実にロックするために、ロック片310を、筒状部110を挟んで支持部130の反対側に配置した方がよい。また、蓋200をより確実にロックするためには、本実施の形態のように2つのロック片310を備える方が好ましい。本実施の形態によれば、トーションバネである第1付勢部材500が、ロック部材300の被付勢部360を付勢すると共に、操作部材400をZ方向に付勢しているが、第1付勢部材500は、トーションバネでなくてもよい。更に、被付勢部360を付勢する付勢部材と、操作部材400を付勢する付勢部材とを夫々設けてもよい。