"正極および負極がセパレータを介して積層した構造を有する電極体を備えた非水電解質二次電池であって、前記正極および負極のうちの少なくとも一方の電極と前記セパレータとの間には、多孔質のフィラー層が形成されており、前記フィラー層は、無機材料からなるフィラーと、バインダとを含み、ここで、前記フィラー層の平均厚みをTとし、前記フィラー層と対向する電極に含まれる電極活物質の平均粒径をDとしたときに、T>Dの関係が成立し、かつ、前記電極体に加わる前記積層方向の圧力が0.1MPa以上に設定されている、非水電解質二次電池。前記フィラー層の平均厚みTと前記正極活物質の平均粒径Dとの差が0.5μm以上である、請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記フィラー層の平均厚みTが6μm以上であり、かつ、前記電極に含まれる電極活物質の平均粒径Dが5.5μm以下である、請求項1または2に記載の非水電解質二次電池。前記フィラー層に含まれるフィラーは、アルミナ、マグネシア、ジルコニア、シリカ、ベーマイト、およびチタニアからなる群から選択される少なくとも一種の金属化合物である、請求項1~3の何れか一つに記載の非水電解質二次電池。前記電極に含まれる電極活物質の形状が、球状または楕円球状である、請求項1~4の何れか一つに記載の非水電解質二次電池。前記フィラー層に対向する電極は、正極であり、前記正極は、正極活物質として、ニッケル、コバルトおよびマンガンからなる群から選択される少なくとも一種の金属元素を含むリチウム遷移金属複合酸化物を有する、請求項1~5の何れか一つに記載の非水電解質二次電池。非水電解質二次電池が複数直列に接続して構成された組電池であって、前記非水電解質二次電池は、正極および負極がセパレータを介して積層した構造を有する電極体と、該電極体を非水電解質とともに収容する電池ケースと、を備えており、前記正極および負極のうちの少なくとも一方の電極と前記セパレータとの間には、多孔質のフィラー層が形成されており、前記フィラー層は、無機材料からなるフィラーと、バインダとを含み、前記フィラー層の平均厚みをTとし、前記フィラー層と対向する電極に含まれる電極活物質の平均粒径をDとしたときに、T>Dの関係が成立しており、ここで、前記組電池を構成する各非水電解質二次電池は、前記電極体の前記積層方向に配列されるとともに該配列方向に相互に拘束されており、かつ、前記電池ケースの表面に加わる拘束圧が0.1MPa以上に設定されている、組電池。前記電池ケースは、アルミニウムまたはアルミニウム合金製である、請求項7に記載の組電池。以下、図面を参照しながら、本発明による実施の形態を説明する。以下の図面においては、同じ作用を奏する部材部位には同じ符号を付して説明している。なお、各図における寸法関係長さ、幅、厚さ等は実際の寸法関係を反映するものではない。また、本明細書において特に言及している事項以外の事柄であって本発明の実施に必要な事柄例えば、正極活物質および負極活物質の製造方法、セパレータや電解質の構成および製法、非水電解質二次電池その他の電池の構築に係る一般的技術等は、当該分野における従来技術に基づく当業者の設計事項として把握され得る。特に限定することを意図したものではないが、以下ではリチウム二次電池を例として本発明の一実施形態を詳細に説明する。本実施形態に係るリチウム二次電池の概略構成を図1に示す。本実施形態に係るリチウム二次電池は、図1に示すように、正極10と負極20がセパレータ30を介して積層した構造を有する電極体80を備えている。電極体80は、典型的なリチウム二次電池と同様、所定の電池構成材料正負極それぞれの活物質、正負極それぞれの集電体、セパレータ等から構成されている。この実施形態では、正極10には、正極集電体ここではアルミニウム製12の上に、正極活物質を含む正極活物質層14が形成されている。また、負極20には、負極集電体22ここでは銅製の上に、負極活物質を含む負極活物質層24が形成されている。また、正極10と負極20のうちの少なくとも一方の電極と、セパレータ30との間には、多孔質のフィラー層32が形成されている。この実施形態では、フィラー層32は、セパレータ30の片面に設けられ、正極10とセパレータ30との界面に配置されている。かかるフィラー層32には、無機材料からなるフィラー例えばアルミナ等の金属酸化物粉末と、バインダとが含まれている。バインダによりフィラーがセパレータ30の表面に固着化されるとともに、フィラー同士が結着されている。隣り合うフィラー間には、バインダで結着されていない部位に多数の空隙が形成されている。それらの空隙に非水電解液を保持させることによりフィラー層32に非水電解液を染み込ませることにより、十分な電池出力を得ることができる。電極体80には、該電極体80の積層方向92に圧力90が加えられている。正極10-負極20間の距離が大きくなると電池抵抗が増大する要因になり得るが、このように電極体80に対して圧力90を加えることにより、正負極間距離を一定に保つことができ、電池出力の低下を抑制することができる。例えば、電極体80に加わる積層方向の圧力としては、概ね0.1MPa以上が適当であり、好ましくは0.2MPa以上であり、特に好ましくは0.3MPa以上である。電極体80に加わる積層方向の圧力が0.1MPaよりも小さすぎる場合は、正負極間距離が大きくなって電池抵抗が増大する例えば初期抵抗が高くなる場合がある。その一方で、電極体80に加わる積層方向の圧力が3MPaよりも大きすぎると、その圧力によってセパレータ30の空孔が潰れ、電解液保持量イオン透過性が低下することがある。例えば、電極体80に加わる圧力を0.1MPa~2.5MPa、好ましくは0.3MPa~2MPaの範囲内に設定することが高出力という観点から適当である。ここで、上述のように電極体80に圧力を加えている電池において、フィラー層32の厚みが適切でないと、高熱が発生してセパレータ30が溶融した際、正負極間に漏れ電流が発生する場合があり得る。すなわち、図3a及びbに示すように、正極活物質15の平均粒径Dに対し、フィラー層32の平均厚みTが小さいと、高熱が発生してセパレータ30が溶融した際、電極体80に加わる圧力によって、正極活物質15がフィラー層32に食い込み、フィラー層32を貫通する虞がある。正極活物質15がフィラー層32を貫通すると、正負極間の絶縁を保つことができないので、漏れ電流短絡電流が発生してしまう。これに対し、本実施形態では、フィラー層32の平均厚みTと、正極活物質15の平均粒径Dとを適切に規定することで、そのような漏れ電流の発生を効果的に抑制している。すなわち、本実施形態に係る電池は、図2aに示すように、フィラー層32の平均厚みをTとし、フィラー層32と対向する正極10に含まれる正極活物質15の平均粒径をDとしたときに、T>Dの関係が成立する。このように正極活物質15の平均粒径Dに対し、フィラー層32の平均厚みTが大きい構成とすることで、図2bに示すように、電極体80に加わる圧力によって、正極活物質15がフィラー層32に食い込んだとしても、正負極間の短絡を回避することができ、正負極間に漏れ電流が生じるのを抑制することができる。すなわち、本構成によれば、セパレータ30が溶融するような高熱環境下においても、フィラー層32への正極活物質15の食い込みによる漏れ電流の発生を抑制することができるリチウム二次電池を提供することができる。ここで開示されるフィラー層32の平均厚みTは、正極活物質の平均粒径Dよりも大きければよく、電池構成に応じて適宜膜厚を選択することができるが、通常は2μm以上が適当であり、好ましくは4μm以上であり、より好ましくは6μm以上であり、さらに好ましくは8μm以上であり、特に好ましくは9μm以上である。フィラー層32の厚みが小さすぎると、短絡防止効果が低減したり、保持可能な電解液量が低下したりする場合がある。一方、フィラー層32の厚みが大きすぎると、フィラー層32の電気抵抗が大きくなり、電池特性充放電特性等が低下する虞があるため、通常は、平均厚みが凡そ20μm以下好ましくは15μm以下、より好ましくは10μm以下のフィラー層32を設けることが好ましい。ここで開示される正極活物質15の平均粒径は、フィラー層32の平均厚みよりも小さければよく、電池構成に応じて適宜粒径を選択することができるが、通常は、平均粒径が凡そ0.1μm~20μmの範囲にある二次粒子によって実質的に構成された正極活物質の使用が適当であり、好ましくは凡そ0.1μm~10μmであり、より好ましくは凡そ0.1μm~8.5μmであり、さらに好ましくは凡そ0.1μm~6μmであり、特に好ましくは凡そ0.1μm~5.5μmであり、凡そ3μm以下であってもよい。正極活物質の粒径が大きすぎると、正極活物質の比表面積が小さくなるので、電池性能が低下傾向になる場合がある。一方、正極活物質の粒径が小さすぎると、かさ高くなり生産性が低下する、あるいは電池内での副反応が増加し寿命が悪化するなどの問題があるため、通常は、平均粒径が凡そ0.1μm以上好ましくは1μm以上の正極活物質を用いることが好ましい。ここに開示されるフィラー層32および正極活物質15の好適例として、フィラー層の平均厚みが6μm以上であり、かつ正極活物質の平均粒径が5.2μm以下であるもの、フィラー層の平均厚みが8μm以上であり、かつ正極活物質の平均粒径が5.2μm以下であるもの、フィラー層の平均厚みが9μm以上であり、かつ正極活物質の平均粒径が8.3μm以下であるもの、等が挙げられる。このような所定範囲内のフィラー層の平均厚み及び正極活物質の平均粒径を有することにより、フィラー層への正極活物質の食い込みによる漏れ電流の発生を効果的に抑制することができる。特に好ましい一態様では、フィラー層の平均厚みTが、正極活物質の平均粒径Dよりも0.5μm以上好ましくは0.7μm以上、より好ましくは2μm以上、特に好ましくは2.5μm以上大きい構成が例示される。<リチウム二次電池>次に、本実施形態に係るリチウム二次電池100の全体構成について、図4~図7に示す模式図を参照しつつ説明する。このリチウム二次電池100は、長尺状の正極シート10と長尺状の負極シート20が長尺状のセパレータシート30を介して捲回された形態の電極体捲回電極体80が、図示しない非水電解質非水電解液とともに、該捲回電極体80を収容し得る形状角型の電池ケース50に収容された構成を有する。電池ケース50は、上端が開放された有底角型のケース本体52と、その開口部を塞ぐ蓋体54とを備える。電池ケース50を構成する材質としては、アルミニウム、スチール、NiめっきSUS等の金属材料が好ましく用いられる本実施形態ではアルミニウム。あるいは、PPS、ポリイミド樹脂等の樹脂材料を成形してなる電池ケース50であってもよい。電池ケース50の上面すなわち蓋体54には、捲回電極体80の正極10と電気的に接続する正極端子70および捲回電極体80の負極20と電気的に接続する負極端子72が設けられている。本実施形態に係る捲回電極体80は、図6に示すように、捲回電極体80を組み立てる前段階において長尺状帯状のシート構造を有している。正極シート10は、長尺シート状の箔状の正極集電体12の両面に正極活物質を含む正極活物質層14が保持された構造を有している。ただし、正極活物質層14は正極シート10の幅方向の端辺に沿う一方の側縁図6では下側の側縁部分には付着されず、正極集電体12を一定の幅にて露出させた正極活物質層非形成部が形成されている。負極シート20も正極シート10と同様に、長尺シート状の箔状の負極集電体22の両面に負極活物質を含む負極活物質層24が保持された構造を有している。ただし、負極活物質層24は負極シート20の幅方向の端辺に沿う一方の側縁図6では上側の側縁部分には付着されず、負極集電体22を一定の幅にて露出させた負極活物質層非形成部が形成されている。捲回電極体80を作製するに際しては、図6に示すように、正極シート10と負極シート20とがセパレータシート30を介して積層される。このとき、正極シート10の正極活物質層非形成部分と負極シート20の負極活物質層非形成部分とがセパレータシート30の幅方向の両側からそれぞれはみ出すように、正極シート10と負極シート20とを幅方向にややずらして重ね合わせる。このように正極シート10と負極シート20とをセパレータシート30を介して重ね合わせ、各々のシート10、20、30にテンションをかけながら該シートの長手方向に捲回することにより捲回電極体80が作製され得る。捲回電極体80の捲回軸方向における中央部分には、捲回コア部分82即ち正極シート10の正極活物質層14と負極シート20の負極活物質層24とセパレータシート30とが密に積層された部分が形成される。また、捲回電極体80の捲回軸方向の両端部には、正極シート10および負極シート20の電極活物質層非形成部分がそれぞれ捲回コア部分82から外方にはみ出ている。かかる正極側はみ出し部分すなわち正極活物質層14の非形成部分84および負極側はみ出し部分すなわち負極活物質層24の非形成部分86には、正極集電板74および負極集電板76がそれぞれ付設されており、上述の正極端子70および負極端子72とそれぞれ電気的に接続される。かかる捲回電極体80を構成する構成要素は、電極体80に使用している正極活物質15の平均粒径と、フィラー層32の平均厚みとが適切に規定される点を除いて、従来のリチウム二次電池の捲回電極体と同様でよく、特に制限はない。<正極シート>例えば、正極シート10は、長尺状の正極集電体12の上にリチウム二次電池用正極活物質を主成分とする正極活物質層14が付与されて形成され得る。正極集電体12にはアルミニウム箔その他の正極に適する金属箔が好適に使用される。本実施形態では、シート状のアルミニウム製の正極集電体12が用いられる。例えば、厚みが10μm~30μm程度のアルミニウムシートを好適に用いることができる。正極活物質層14は、正極活物質と、必要に応じて使用される他の正極活物質層形成成分例えばバインダ、導電材等とから構成されている。正極活物質としては、従来からリチウム二次電池に用いられる物質の一種または二種以上を特に限定することなく使用することができる。ここに開示される技術の好ましい適用対象として、リチウムニッケル酸化物LiNiO2、リチウムコバルト酸化物LiCoO2、リチウムマンガン酸化物LiMn2O4等の、リチウムと遷移金属元素とを構成金属元素として含む酸化物リチウム遷移金属酸化物を主成分とする正極活物質が挙げられる。リチウムニッケルコバルトマンガン複合酸化物例えばLiNi1/3Co1/3Mn1/3O2を主成分とする正極活物質典型的には、実質的にリチウムニッケルコバルトマンガン複合酸化物からなる正極活物質への適用も可能である。一般式がLiMPO4MはCo、Ni、Mn、Feのうちの少なくとも一種以上の元素;例えばLiFeO4、LiMnPO4で表記されるオリビン型リン酸リチウムを上記正極活物質として用いてもよい。このような正極活物質の形状外形は特に制限されないが、強度、製造容易性等の観点から、通常は、球状または楕円球状の正極活物質を好ましく使用し得る。球状または楕円球状の正極活物質は、電極体80に加わる圧力によってフィラー層32に食い込みやすいことから、本発明を適用することが特に有用である。正極活物質層14は、一般的なリチウム二次電池において正極活物質層の構成成分として使用され得る一種または二種以上の材料を必要に応じて含有することができる。そのような材料の例として、導電材が挙げられる。該導電材としてはカーボン粉末やカーボンファイバー等のカーボン材料が好ましく用いられる。あるいは、ニッケル粉末等の導電性金属粉末等を用いてもよい。その他、正極活物質層の成分として使用され得る材料としては、上記構成材料の結着剤バインダとして機能し得る各種のポリマー材料が挙げられる。特に限定するものではないが、正極活物質層全体に占める正極活物質の割合は凡そ75質量以上典型的には75~99質量であることが好ましく、凡そ85~99質量であることが好ましい。また、導電材を含む組成の正極活物質層では、該正極活物質層に占める導電材の割合を例えば1~20質量とすることができ、凡そ1~10質量であることが好ましい。また、正極活物質および導電材以外の正極活物質層形成成分例えばポリマー材料を含有する場合は、それら任意成分の合計含有割合を凡そ7質量以下とすることが好ましく、凡そ5質量以下例えば凡そ1~5質量とすることが好ましい。上記正極活物質層14の形成方法としては、正極活物質典型的には粒状その他の正極活物質層形成成分を適当な溶媒好ましくは水系溶媒に分散した正極活物質層形成用ペーストを正極集電体12の片面または両面ここでは両面に帯状に塗布して乾燥させる方法を好ましく採用することができる。正極活物質層形成用ペーストの乾燥後、適当なプレス処理例えば、ロールプレス法、平板プレス法等の従来公知の各種プレス方法を採用することができる。を施すことによって、正極活物質層14の厚みや密度を調整することができる。<負極シート>負極シート20も正極シート10と同様に、長尺シート状の箔状の負極集電体22の両面に負極活物質層24が付着されて形成されている。ただし、負極活物質層24はシート状電極体の幅方向の端辺に沿う一方の側縁には付着されず、負極集電体22を一定の幅にて露出させている。負極集電体22には、銅箔本実施形態その他の負極に適する金属箔が好適に使用される。本実施形態では、シート状の銅製の負極集電体22が用いられる。例えば、厚みが5μm~30μm程度の銅製シートを好適に用いることができる。負極活物質層24は、負極活物質と、必要に応じて使用される他の負極活物質層形成成分例えばバインダ等とから構成されている。負極活物質としては、従来からリチウム二次電池に用いられる物質の一種または二種以上を特に限定することなく使用することができる。好適例として、グラファイトカーボン、アモルファスカーボン等の炭素系材料本実施形態では黒鉛、リチウム含有遷移金属酸化物や遷移金属窒化物等が挙げられる。負極活物質層に含まれる負極活物質の量は特に限定されないが、好ましくは90質量~99質量程度、より好ましくは95質量~99質量程度である。<セパレータシート>次に、セパレータシート30について説明する。セパレータシート30の材料としては、例えば、ポリエチレンPEやポリプロピレンPP等のポリオレフィン系の樹脂を好適に用いることができる。セパレータ30の構造は、単層構造であってもよく、多層構造であってもよい。ここでは、セパレータシート30はポリエチレンPE系樹脂によって構成されている。ポリエチレンPE系樹脂としては、エチレンの単独重合体が好ましく用いられる。また、ポリエチレンPE系樹脂は、エチレンから誘導される繰り返し単位を50質量以上含有する樹脂であって、エチレンと共重合可能なα‐オレフィンを重合した共重合体、あるいはエチレンと共重合可能な少なくとも一種のモノマーを重合した共重合体であってもよい。α‐オレフィンとして、プロピレン等が例示される。他のモノマーとして共役ジエン例えばブタジエン、アクリル酸等が例示される。また、セパレータシート30は、シャットダウン温度が120°C~140°C典型的には、125°C~135°C程度のPEから構成されることが好ましい。上記シャットダウン温度は、電池の耐熱温度例えば、約200°C以上よりも十分に低い。かかるPEとしては、一般に高密度ポリエチレン、あるいは直鎖状線状低密度ポチエチレン等と称されるポリエステルが例示される。あるいは中密度、低密度の各種の分岐ポリエチレンを用いてもよい。また、必要に応じて、各種可塑剤、酸化防止剤等の添加剤を含有することもできる。セパレータシート30として、一軸延伸または二軸延伸された多孔性樹脂シートを好適に用いることができる。中でも、長手方向MD方向:MachineDirectionに一軸延伸された多孔性樹脂シートは、適度な強度を備えつつ幅方向の熱収縮が少ないため、特に好ましい。例えば、かかる長手方向一軸延伸樹脂シートを有するセパレータを用いると、長尺シート状の正極および負極とともに捲回された態様において、長手方向の熱収縮も抑制され得る。したがって、長手方向に一軸延伸された多孔性樹脂シートは、かかる捲回電極体を構成するセパレータの一材料として特に好適である。セパレータシート30の厚みは、10μm~30μm程度であることが好ましく、15μm~25μm程度であることがより好ましい。セパレータシート30の厚みが大きすぎると、セパレータシート30のイオン伝導性が低下するおそれがある。一方、セパレータシート30の厚みが小さすぎると、破膜が生じるおそれがある。なお、セパレータシート30の厚みは、走査型電子顕微鏡SEMにより撮影した画像を画像解析することによって求めることができる。セパレータシート30の多孔度は、概ね20~60程度であることが好ましく、例えば30~50程度であることがより好ましい。セパレータシート30の多孔度が大きすぎると、強度が不足し、破膜が起こりやすくなるおそれがある。一方、セパレータシート30の多孔度が小さすぎると、セパレータシート30に保持可能な電解液量が少なくなり、イオン伝導性が低下する場合がある。なお、ここではセパレータシート30は、PE層の単層構造によって構成されているが、多層構造の樹脂シートであってもよい。例えば、PP層と、PP層上に積層されたPE層と、PE層上に積層されたPP層との3層構造により構成してもよい。この場合、フィラー層32は、PP層上に積層することができる。多層構造の樹脂シートの層数は3に限られず、2であってもよく、4以上であってもよい。<フィラー層>上記セパレータシート30の一方の面に積層されたフィラー層32は、無機材料からなるフィラーと、バインダとを含んでいる。次に、フィラー層32について説明する。この実施形態では、フィラー層32は、正極10の正極活物質層14と対向する領域に形成されている。フィラー層32に用いられるフィラー充填材としては、電気絶縁性が高く、セパレータシート30よりも融点が高い例えば190°C以上無機材料を好適に用いることができる。その材質は、例えば、金属の酸化物、水酸化物、窒化物等であり得る。無機材料の形態は、粒子状、繊維状、フレーク状等であり得る。通常は、粒子状の無機材料の使用が好ましい。無機酸化物または無機水酸化物からなる粒子を好適に用いることができる。例えば、アルミナ、ベーマイト、マグネシア、チタニア、シリカ、ジルコニア等から選択される一種または二種以上の無機化合物を粒子状に調製したものが使用され得る。特に好ましい無機化合物として、アルミナ、マグネシア、ジルコニア、シリカ、ベーマイト、チタニアが例示される。これらの無機化合物によると、耐熱性及び機械的強度を好適に確保することができる。上記無機化合物粒子の平均粒径は、例えば0.5μm~2μm程度とすることができる。上記フィラー層32に用いられるバインダは、後述するフィラー層形成用塗料が水系の溶媒バインダの分散媒として水または水を主成分とする混合溶媒を用いた溶液の場合には、水系の溶媒に分散または溶解するポリマーを用いることができる。水系溶媒に分散または溶解するポリマーとしては、例えば、アクリル系樹脂が挙げられる。上述したアクリル系樹脂のほかに、スチレンブタジエンゴムSBR、ポリエチレンPE等のポリオレフィン系樹脂、カルボキシメチルセルロースCMC、ポリテトラフルオロエチレンPTFE等を用いることができる。あるいは、ポリフッ化ビニリデンPVdF系樹脂を使用してもよい。これらポリマーは、一種のみを単独で、あるいは二種以上を組み合わせて用いることができる。中でも、アクリル系樹脂を用いることが好ましい。バインダの形態は特に制限されず、粒子状粉末状のものをそのまま用いてもよく、溶液状あるいはエマルション状に調製したものを用いてもよい。二種以上のバインダを、それぞれ異なる形態で用いてもよい。特に限定するものではないが、フィラー層32全体に占めるフィラーの割合は凡そ90質量以上典型的には95質量~99質量であることが好ましく、凡そ97質量~99質量であることが好ましい。また、フィラー層32中のバインダの割合は凡そ7質量以下とすることが好ましく、凡そ5質量以下例えば凡そ0.5質量~3質量とすることが好ましい。また、フィラー及びバインダ以外のフィラー層形成成分例えば増粘材等を含有する場合は、それら任意成分の合計含有割合を凡そ3質量以下とすることが好ましく、凡そ2質量以下例えば凡そ0.5質量~1質量とすることが好ましい。上記バインダの割合が少なすぎると、フィラー層32の投錨性やフィラー層32自体の強度保形性が低下して、ヒビや剥落等の不具合が生じることがある。上記バインダの割合が多すぎると、フィラー層32の多孔性が不足し、フィラー層32のイオン透過性が低下する延いては該フィラー層32を用いて構築された二次電池の抵抗が上昇する場合がある。フィラー層32の多孔度は、概ね40~70程度であることが好ましく、例えば50~60程度であることがより好ましい。フィラー層32の多孔度が大きすぎると、強度が不足し、破膜が起こりやすくなるおそれがある。一方、フィラー層32の多孔度が小さすぎると、フィラー層32に保持可能な電解液量が少なくなり、イオン伝導性が低下する場合がある。セパレータシート30の単位面積あたりのフィラー層32の重さ目付けは、概ね0.3g/cm2~2g/cm2程度であることが好ましく、0.5g/cm2~1.5g/cm2程度であることがより好ましい。フィラー層32の重さ目付けが小さすぎると、セパレータシート30の熱収縮を抑制する効果が小さくなったり、短絡防止効果が低減したりすることがある。一方、フィラー層32の重さ目付けが大きすぎると、電気抵抗が大きくなり、電池特性充放電特性等が低下するおそれがある。なお、フィラー層32とセパレータシート30との合計厚みは、短絡防止および良好なイオン透過性を両立させる観点からは、概ね15μm以上例えば15μm~40μmが適当であり、好ましくは20μm以上例えば20μm~40μmであり、特に好ましくは24μm以上例えば24μm~40μmでありる。次に、本実施形態に係るフィラー層32の形成方法について説明する。フィラー層32を形成するためのフィラー層形成用塗料としては、フィラー、バインダおよび溶媒を混合分散したペースト状スラリー状またはインク状を含む。以下同じ。のものが用いられる。このペースト状の塗料を、セパレータシート30の表面に適当量塗布しさらに乾燥することによって、フィラー層32を形成することができる。フィラー層形成用塗料に用いられる溶媒としては、水または水を主体とする混合溶媒が挙げられる。かかる混合溶媒を構成する水以外の溶媒としては、水と均一に混合し得る有機溶媒低級アルコール、低級ケトン等の一種または二種以上を適宜選択して用いることができる。あるいは、N‐メチルピロリドンNMP、ピロリドン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクサヘキサノン、トルエン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、等の有機系溶媒またはこれらの2種以上の組み合わせであってもよい。フィラー層形成用塗料における溶媒の含有率は特に限定されないが、塗料全体の40~90質量、特には50質量程度が好ましい。上記フィラー層形成用塗料は、フィラー及びバインダのほかに、必要に応じて使用され得る一種または二種以上の材料を含有することができる。そのような材料の例として、無機フィラー層形成用塗料の増粘剤として機能するポリマーが挙げられる。特に水系溶媒を使用する場合、上記増粘剤として機能するポリマーを含有することが好ましい。該増粘剤として機能するポリマーとしてはカルボキシメチルセルロースCMCやポリエチレンオキサイドPEOが好ましく用いられる。上記フィラー及びバインダを溶媒に混合させる操作は、ディスパーミル、クレアミックス、フィルミックス、ボールミル、ホモディスパー、超音波分散機などの適当な混練機を用いて行うことができる。フィラー層形成用塗料をセパレータシート30の表面に塗布し乾燥させることによって、フィラー層32を形成することができる。フィラー層形成用塗料をセパレータシート30の表面に塗布する操作は、従来の一般的な塗布手段を特に限定することなく使用することができる。例えば、適当な塗布装置グラビアコーター、スリットコーター、ダイコーター、コンマコーター、ディップコート等を使用して、上記セパレータシート30の一方の面に所定量の上記フィラー層形成用塗料を均一な厚さにコーティングすることにより塗布され得る。その後、適当な乾燥手段で塗布物を乾燥典型的にはセパレータシート30の融点よりも低い温度、例えば110°C以下、例えば50~80°Cの温度で乾燥することによって、フィラー層形成用塗料中の溶媒を除去する。フィラー層形成用塗料から溶媒を除去することによって、フィラーとバインダを含むフィラー層32が形成され得る。このようにして得られたフィラー層32付きセパレータシート30は、前述した捲回電極体形成工程に供される。捲回電極体形成工程では、2枚のセパレータシート30フィラー層32を含むセパレータシート30と、別途用意した正極シート10と負極シート20とを、図6に示すように重ね合わせて捲回型のリチウム二次電池用捲回電極体80を構築する。その際、フィラー層32と正極シート10とが対向するように配置するとよい。而して、図4及び図5に示すように、ケース本体52の上端開口部から該本体52内に捲回電極体80を収容するとともに適当な電解質を含む電解液をケース本体52内に配置注液する。電解質は例えばLiPF6等のリチウム塩である。例えば、適当量例えば濃度1MのLiPF6等のリチウム塩をエチレンカーボネートとエチルメチルカーボネートとジメチルカーボネートとの混合溶媒例えば質量比3:4:3のような非水電解質非水電解液に溶解して電解液として使用することができる。その後、上記開口部を蓋体54との溶接等により封止し、本実施形態に係るリチウム二次電池100の組み立てが完成する。電池ケース50の封止プロセスや電解質の配置注液プロセスは、従来のリチウム二次電池の製造で行われている手法と同様でよく、本発明を特徴付けるものではない。このようにして本実施形態に係るリチウム二次電池100の構築が完成する。このようにして構築されたリチウム二次電池100は、フィラー層32への正極活物質の食い込みによる漏れ電流が好適に抑制されることから、優れた電池性能を示すものである。例えば、出力特性に優れる、安全性に優れる、IV抵抗が低い、のうちの少なくとも一方好ましくは全部を満たす電池を提供することができる。次に、図8および図9を加えて、本発明の目的を実現するための組電池200について説明する。この組電池200は、図8に示すように、リチウム二次電池100が複数直列に接続して構成された組電池である。このリチウム二次電池100は、図1~図7に示したように、正極10と負極20がセパレータ30を介して積層した構造を有する電極体80と、該電極体80を電解液とともに収容する電池ケース50を備えている。また、セパレータ30の正極10側の表面には、フィラー層32が形成されている。そして、図2aに示すように、正極10に含まれる正極活物質の平均粒径Dよりもフィラー層32の平均厚みTが大きくなるように構成されている。かかる組電池200を構成する各リチウム二次電池100は、図8に示すように、電極体80の上記積層方向92に配列されるとともに該配列方向に相互に拘束されている。そして、図9に示すように、電池ケース50の表面即ち配列方向に対向するケース表面に加わる拘束圧が0.1MPa以上、好ましくは0.2MPa以上、特に好ましくは0.3MPa以上に設定されている。かかる拘束圧の設定は、次のようにして行うことができる。すなわち、図8に示すように、複数のリチウム二次電池100が積層方向92に配列され、それぞれの正極端子70および負極端子72が交互に配置されるように一つずつ反転させて配置される。また、配列したリチウム二次電池100の周囲に、複数の電池100をまとめて拘束する拘束部材が配備される。即ち、電池配列方向の最外側に位置する電池100の更に外側に、一対の拘束板60A、60Bが配置される。また、当該一対の拘束板60A、60Bを架橋するように締付け用ビーム材62が取り付けられる。そして、ビーム材62の端部をビス66により拘束板60A、60Bに締め付け且つ固定することによって、上記リチウム二次電池100をその配列方向に所定の荷重すなわち電池ケース50の表面に加わる圧力拘束圧0.1MPa以上が加わるように拘束すればよい。ビーム材62の締め付け具合に応じたレベルで、締め付け方向即ち配列方向への拘束荷重拘束圧90が各電池100の電池ケース50に加えられる。上述したように本実施形態の電池ケース50は軽量化の観点から歪みやすい薄い材質ここではアルミニウム製で構成されているため、リチウム二次電池100の配列方向に加わった拘束圧90は、電池ケース50の側壁を介して、図9に示すように、電池ケース50の内壁と密着配置された電極体80に伝達される。すなわち、ビーム材62の締め付け具合に応じたレベルで締め付け方向即ち配列方向に加わった拘束圧によって、本発明の目的に適した上記積層方向の圧力を、電池ケース50内の電極体80に対して加えることができる。なお、電池ケース50が異なる材質例えばアルミニウムよりも歪みにくい硬い材質によって形成されている場合、或いはアルミニウム製でもより肉厚に形成されている場合には、電池ケース50に収容された電極体80に適切な圧力が加わる即ち、本実施形態のような薄いアルミニウム製電池ケースを採用した場合において0.1MPa以上の拘束圧をかけたときに該ケース内部の電極体に加わる圧力と同等の圧力面圧がケース内部の電極体に加わるように、実際の電池ケースの性状に応じてビーム材62の締め付け具合を適宜調整して適切な拘束圧を設定すればよい。以下、本発明に関する試験例を説明するが、本発明を以下の試験例に示すものに限定することを意図したものではない。この試験例では、フィラー層の平均厚みと、正極活物質の平均粒径とをそれぞれ変えて試験用リチウム二次電池を構築した。それらの試験用電池を拘束し、電極体に圧力を加えたうえで、加熱試験を実施し、漏れ電流の有無を評価した。実施例1<フィラー層>本例では、フィラーとしてのα‐アルミナ粉末平均粒径0.7μmと、バインダとしてのアクリル系ポリマーと増粘剤としてのカルボキシルメチルセルロースとを、それらの材料の質量比が固形分比で96:4となるように水中で分散し、フィラー層形成用塗料を調製した。このフィラー層形成用塗料を、セパレータシート厚み18μmの多孔質ポリエチレンPEシートを使用した。の表面にグラビアロールにより塗布、乾燥することにより、フィラー層を形成した。本例では、表1に示すように、フィラー層の平均厚みを6μmとし、フィラー層とセパレータシートとの合計厚みを24μmとした。また、フィラー層の多孔度は55とした。上記得られたフィラー層付きのセパレータシートを用いて試験用リチウム二次電池を構築した。試験用リチウム二次電池の構築は以下のようにして行った。<正極シート>正極活物質としての平均粒径5.2μmのリチウムニッケルコバルトマンガン複合酸化物LiNi1/3Co1/3Mn1/3O2粉末と導電材としてのアセチレンブラックABとバインダとしてのポリフッ化ビニリデンPVdFとを、これらの材料の質量比が100:5:5となるようにN-メチルピロリドンNMP中で混合して、正極活物質層用ペーストを調製した。この正極活物質層用ペーストを長尺シート状のアルミニウム箔正極集電体:厚み15μm、長さ3000mmの両面に帯状に塗布して乾燥することにより、正極集電体の両面に正極活物質層が設けられた正極シートを作製した。乾燥後、正極シート全体の厚みが100μmとなるようにプレスした。また、正極活物質層用ペーストの塗布量は、両面合わせて約30mg/cm2固形分基準となるように調節した。<負極シート>負極活物質としての黒鉛粉末とバインダとしてのポリフッ化ビニリデンPVdFとを、これらの材料の質量比が100:7となるようにN-メチルピロリドンNMPに分散させて負極活物質層用ペーストを調製した。この負極活物質層用ペーストを長尺シート状の銅箔負極集電体:厚み10μm、長さ3300mmの両面に塗布し、負極集電体の両面に負極活物質層が設けられた負極シートを作製した。乾燥後、負極シート全体の厚みが120μmとなるようにプレスした。また、負極活物質層用ペーストの塗布量は、両面合わせて約15mg/cm2固形分基準となるように調節した。<リチウム二次電池>正極シート及び負極シートを2枚のセパレータシートを介して直径30mmの円筒巻芯に捲回して捲回体を作製し、該捲回体を横方向から押しつぶすことによって扁平形状の捲回電極体を作製した。その際、セパレータシートの表面に形成されたフィラー層が正極シートと対向するように配置した。このようにして得られた捲回電極体を非水電解質非水電解液とともに箱型の電池ケースここではアルミニウム製の電池ケースを使用した。に収容し、電池容器の開口部を気密に封口した。非水電解液としてはエチレンカーボネートECとジメチルカーボネートDMCとエチルメチルカーボネートEMCとを3:3:4の体積比で含む混合溶媒に支持塩としてのLiPF6を約1mol/リットルの濃度で含有させた非水電解液を使用した。このようにして試験用リチウム二次電池を組み立てた。そして、電池ケースに収容した電極体に対して0.3MPaの圧力が加わるように、作製した試験用電池を厚み1cmのアルミ板で拘束した。なお、このリチウム二次電池の定格容量は5.5Ahである。このようにして、実施例1に係るリチウム二次電池を構築した。実施例2フィラー層の平均厚みを8μmとし、セパレータシートの厚みを16μmとしたこと以外は実施例1と同様にしてリチウム二次電池を構築した。実施例3正極活物質の平均粒径を8.3μmとし、フィラー層の平均厚みを9μmとし、セパレータシートの厚みを15μmとしたこと以外は実施例1と同様にしてリチウム二次電池を構築した。比較例1フィラー層の平均厚みを4μmとし、セパレータシートの厚みを20μmとしたこと以外は実施例1と同様にしてリチウム二次電池を構築した。比較例2フィラー層の平均厚みを6μmとし、セパレータシートの厚みを18μmとしたこと以外は実施例3と同様にしてリチウム二次電池を構築した。参考例電池を拘束せず、電極体に対して圧力を付与しなかったこと以外は比較例1と同様にしてリチウム二次電池を構築した。各例の試験用電池の作製条件を表1に示す。<加熱試験>以上のようにして作製した各例の試験用電池を5個ずつ用意し、それぞれの電池に対し、加熱試験を実施した。加熱試験は、室温約25°Cにおいて、5.5A1Cに相当する。の定電流で4.0Vに到達した後、定電圧充電方式で充電しながら室温より5°C/分で昇温し、170°Cで30分間放置した。そして、定電圧充電中に流れる電流をモニタリングし、漏れ電流の有無を調べた。結果を表1に示す。表1に示すように、正極活物質の平均粒径に対し、フィラー層の平均厚みを小さくした比較例1,2に係る電池は、漏れ電流が生じた。これは、170°Cに加熱することでPE製セパレータが溶融するとともに、拘束圧力によって正極活物質がフィラー層に押し込まれることで、正負極間が短絡し、正負極間に電流が流れたものと推測される。これに対し、実施例1~3に係る電池では、正極活物質の平均粒径に対し、フィラー層の平均厚みを大きくすることで、正負極間の短絡が回避され、漏れ電流が効果的に抑えられていた。この結果から、電極体に拘束圧力を加えている電池において、正極活物質の平均粒径に対し、フィラー層の平均厚みを大きくすることによって、漏れ電流を抑制できることが確認できた。なお、参考例に係る電池では、正極活物質の平均粒径に対し、フィラー層の平均厚みを小さくしたにも関わらず、漏れ電流が発生しなかった。これは、当該電池では、電極体に拘束圧力を付与しなかったため、フィラー層への正極活物質の食い込みが起こらず、漏れ電流が流れなかったものと推測される。このことから、正極活物質の平均粒径よりもフィラー層の平均厚みを大きくすることで、漏れ電流の発生を抑制するという本発明の構成による効果は、電極体に拘束圧力を加えている電池に対して特によく発揮されることが確認できた。以上、本発明を好適な実施形態及び実施例により説明してきたが、こうした記述は限定事項ではなく、勿論、種々の改変が可能である。例えば、電池の種類は上述したリチウム二次電池に限られず、電極体構成材料や電解質が異なる種々の内容の電池、例えば、ニッケル水素電池、ニッケルカドミウム電池、或いは電気二重層キャパシタであってもよい。また、ここで開示される好ましい拘束圧力、フィラー層および正極活物質が採用される限りにおいて、構築される非水電解質二次電池の形状外形やサイズには特に制限はない。外装がラミネートフィルム等で構成される薄型シートタイプであってもよく、電池外装ケースが円筒形状や直方体形状の電池でもよく、或いは小型のボタン形状であってもよい。さらに、上述した実施形態では、フィラー層32をセパレータ30と正極10との界面であってセパレータ30の正極側の表面に形成する場合について例示したが、これに限定されない。例えば、フィラー層32を正極10の表面典型的には正極活物質層14の表面に形成してもよい。また、フィラー層32を負極20側セパレータ30の負極20側の表面であってもよいし、負極20の表面であってもよい。に形成してもよい。さらに、フィラー層32を正極10側と負極20側の両方に形成することもできる。なお、ここに開示されるいずれかの非水電解質二次電池100は、車両に搭載される電池車両駆動電源用の非水電解質二次電池として適した性能を備える。したがって本発明によると、図10に示すように、ここに開示されるいずれかの非水電解質二次電池100を備えた車両1が提供される。特に、該非水電解質二次電池100を動力源典型的には、ハイブリッド車両または電気車両の動力源として備える車両1例えば自動車が提供される。"