"逐次的、または、段階的に記録線速度の変化する連続記録を行うためのレーザーパルスを制御するパラメータが記録媒体に記載されていることを示す識別情報が記載されていることを特徴とする記録媒体。レーザーパルスが照射され、記録層にマークが形成されることにより情報が記録される記録媒体であって、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さのマークを記録するためのレーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる複数の制御パラメータ群を記録したことを示す識別情報を記録したことを特徴とする記録媒体。レーザーパルスが照射され、記録層にマークが形成されることにより情報が記録される記録媒体であって、記録される情報のクロック周期をTとするとき、6T以上のマークを記録するためのレーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる複数の制御パラメータ群を記録したことを示す識別情報を記録したことを特徴とする記録媒体。請求項2または3に記載の記録媒体において、前記制御パラメータ群は、前記レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングのうち、前記レーザーパルスの前エッジ、または、後ろエッジの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる制御パラメータ群であることを特徴とする記録媒体。レーザーパルスが照射され、記録層にマークが形成されることにより情報が記録される記録媒体であって、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さの第1のマークを第1の線速度で記録するステップと、前記第1のマークと同等の長さの第2のマークを第2の線速度で記録するステップと、前記第1または第2のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2だけ離れた二点の電圧値の変化量を求めるステップと、該変化量が何れの線速度による記録の場合でも略一定となるように、レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングの制御パラメータを決定するステップと、により決定された各々の線速度に対する制御パラメータを記録したことを特徴とする記録媒体。レーザーパルスが照射され、記録層にマークが形成されることにより情報が記録される記録媒体であって、記録される情報のクロック周期をTとするとき、6T以上の第1のマークを第1の線速度で記録するステップと、前記第1のマークと同等の長さの第2のマークを第2の線速度で記録するステップと、前記第1または第2のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2だけ離れた二点の電圧値の変化量を求めるステップと、該変化量が何れの線速度による記録の場合でも略一定となるように、レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングの制御パラメータを決定するステップと、により決定された各々の線速度に対する制御パラメータを記録したことを特徴とする記録媒体。レーザーパルスが照射され、記録層にマークが形成されることにより情報が記録される記録媒体であって、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さの第1のマークを第1の線速度で記録するステップと、前記第1のマークと同等の長さの第2のマークを第2の線速度で記録するステップと、前記第1または第2のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2の区間の電圧値の平均値を求めるステップと、該平均値が何れの線速度による記録の場合でも略一定となるように、レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングの制御パラメータを決定するステップと、により決定された各々の線速度に対する制御パラメータを記録したことを特徴とする記録媒体。レーザーパルスが照射され、記録層にマークが形成されることにより情報が記録される記録媒体であって、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さの第1のマークを第1の線速度で記録するステップと、前記第1のマークと同等の長さの第2のマークを第2の線速度で記録するステップと、前記第1または第2のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2の区間の電圧値の平均値を求めるステップと、該平均値が何れの線速度による記録の場合でも略一定となるように、レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングの制御パラメータを決定するステップと、により決定された各々の線速度に対する制御パラメータを記録したことを特徴とする記録媒体。請求項5-8何れか一項に記載の記録媒体において、更に、前記第1の線速度よりも早く、前記第2の線速度よりも遅い、第3の線速度に対する制御パラメータが記録されており、該第3の線速度に対する制御パラメータは、前記第1の線速度に対する制御パラメータと、前記第2の線速度に対する制御パラメータを線形補完することで求められた制御パラメータであることを特徴とする記録媒体。請求項9に記載の記録媒体において、前記第3の線速度に対する制御パラメータは、前記第1の線速度に対する制御パラメータと、前記第2の線速度に対する制御パラメータを線形補完した制御パラメータにより前記第1のマークと同等の長さの第3のマークを第3の線速度で記録し、該第3のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2だけ離れた二点の電圧値の変化量を求め、該変化量が何れの線速度による記録の場合でも略一定となることを確認することで求められた制御パラメータであることを特徴とする記録媒体。請求項9に記載の記録媒体において、前記第3の線速度に対する制御パラメータは、前記第1の線速度に対する制御パラメータと、前記第2の線速度に対する制御パラメータを線形補完した制御パラメータにより前記第1のマークと同等の長さの第3のマークを第3の線速度で記録し、該第3のマークを再生したときに得られる再生ジッタ、または、再生波形アシンメトリが所定の品質であることを確認することで求められた制御パラメータであることを特徴とする記録媒体。請求項5-8何れか一項に記載の記録媒体において、更に、前記第1の線速度よりも早く、前記第2の線速度よりも遅い、第3の線速度に対する制御パラメータが記録されており、該第3の線速度に対する制御パラメータは、前記第1の線速度に対する制御パラメータを第1の線速度における記録クロック周期で正規化した値と、前記第2の線速度に対する制御パラメータを第2の線速度における記録クロック周期で正規化した値と、を線形補完することで求められた制御パラメータであることを特徴とする記録媒体。請求項5-8何れか一項に記載の記録媒体において、前記決定ステップにより決定された制御パラメータ群が記録されていることを示す識別情報が記録されていることを特徴とする記録媒体。光ディスクに対しレーザー光を照射するレーザと、該レーザを制御するレーザ制御手段と、前記光ディスクを回転駆動する回転駆動手段と、を有し、前記光ディスクの記録層にレーザーパルスを照射し、マークを形成することにより前記光ディスクに情報を記録する光ディスク装置であって、前記レーザ制御手段は、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さのマークを記録するためのレーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる制御パラメータを用いて、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録を行うことを特徴とする光ディスク装置。光ディスクに対しレーザー光を照射するレーザと、該レーザを制御するレーザ制御手段と、前記光ディスクを回転駆動する回転駆動手段と、を有し、前記光ディスクの記録層にレーザーパルスを照射し、マークを形成することにより前記光ディスクに情報を記録する光ディスク装置であって、前記レーザ制御手段は、記録される情報のクロック周期をTとするとき、6T以上のマークを記録するためのレーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる制御パラメータを用いて、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録を行うことを特徴とする光ディスク装置。請求項14または15に記載の光ディスク装置において、前記制御パラメータは、前記レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングのうち、前記レーザーパルスの前エッジ、または、後ろエッジの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる制御パラメータであることを特徴とする光ディスク装置。光ディスクに対しレーザー光を照射するレーザと、該レーザを制御するレーザ制御手段と、前記光ディスクを回転駆動する回転駆動手段と、を有し、前記光ディスクの記録層にレーザーパルスを照射し、マークを形成することにより前記光ディスクに情報を記録する光ディスク装置であって、前記レーザ制御手段は、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さの第1のマークを第1の線速度で記録するステップと、前記第1のマークと同等の長さの第2のマークを第2の線速度で記録するステップと、前記第1または第2のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2だけ離れた二点の電圧値の変化量を求めるステップと、該変化量が何れの線速度による記録の場合でも略一定となるように、レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングの制御パラメータを決定するステップと、により決定された各々の線速度に対する制御パラメータを用いて、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録を行うことを特徴とする光ディスク装置。光ディスクに対しレーザー光を照射するレーザと、該レーザを制御するレーザ制御手段と、前記光ディスクを回転駆動する回転駆動手段と、を有し、前記光ディスクの記録層にレーザーパルスを照射し、マークを形成することにより前記光ディスクに情報を記録する光ディスク装置であって、前記レーザ制御手段は、記録される情報のクロック周期をTとするとき、6T以上の第1のマークを第1の線速度で記録するステップと、前記第1のマークと同等の長さの第2のマークを第2の線速度で記録するステップと、前記第1または第2のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2だけ離れた二点の電圧値の変化量を求めるステップと、該変化量が何れの線速度による記録の場合でも略一定となるように、レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングの制御パラメータを決定するステップと、により決定された各々の線速度に対する制御パラメータを用いて、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録を行うことを特徴とする光ディスク装置。請求項17または18に記載の光ディスク装置において、更に、前記第1の線速度よりも早く、前記第2の線速度よりも遅い、第3の線速度に対する制御パラメータを決定するステップを有しており、該第3の線速度に対する制御パラメータは、前記第1の線速度に対する制御パラメータと、前記第2の線速度に対する制御パラメータを線形補完した制御パラメータにより前記第1のマークと同等の長さの第3のマークを第3の線速度で記録し、該第3のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2だけ離れた二点の電圧値の変化量を求め、該変化量が何れの線速度による記録の場合でも略一定となることを確認することで求められた制御パラメータであることを特徴とする光ディスク装置。請求項17または18に記載の光ディスク装置において、更に、前記第1の線速度よりも早く、前記第2の線速度よりも遅い、第3の線速度に対する制御パラメータを決定するステップを有しており、該第3の線速度に対する制御パラメータは、前記第1の線速度に対する制御パラメータと、前記第2の線速度に対する制御パラメータを線形補完した制御パラメータにより前記第1のマークと同等の長さの第3のマークを第3の線速度で記録し、該第3のマークを再生したときに得られる再生ジッタ、または、再生波形アシンメトリが所定の品質であることを確認することで求められた制御パラメータであることを特徴とする光ディスク装置。請求項装置14-18何れか一項に記載の光ディスク装置において、前記連続記録を行なうに先立ち、前記制御パラメータを用いた、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録の可否を判断する判断手段を備えたことを特徴とする光ディスク装置。光ディスクの記録層にレーザーパルスを照射し、マークを形成することにより前記光ディスクに情報を記録する記録方法であって、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さのマークを記録するためのレーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる制御パラメータを用いて、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録を行うことを特徴とする記録方法。光ディスクの記録層にレーザーパルスを照射し、マークを形成することにより前記光ディスクに情報を記録する記録方法であって、記録される情報のクロック周期をTとするとき、6T以上のマークを記録するためのレーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる制御パラメータを用いて、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録を行うことを特徴とする記録方法。請求項22または23に記載の記録方法において、前記制御パラメータは、前記レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングのうち、前記レーザーパルスの前エッジ、または、後ろエッジの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる制御パラメータであることを特徴とする記録方法。光ディスクの記録層にレーザーパルスを照射し、マークを形成することにより前記光ディスクに情報を記録する記録方法であって、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さの第1のマークを第1の線速度で記録するステップと、前記第1のマークと同等の長さの第2のマークを第2の線速度で記録するステップと、前記第1または第2のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2だけ離れた二点の電圧値の変化量を求めるステップと、該変化量が何れの線速度による記録の場合でも略一定となるように、レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングの制御パラメータを決定するステップと、により決定された各々の線速度に対する制御パラメータを用いて、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録を行うことを特徴とする記録方法。光ディスクの記録層にレーザーパルスを照射し、マークを形成することにより前記光ディスクに情報を記録する記録方法であって、記録される情報のクロック周期をTとするとき、6T以上の第1のマークを第1の線速度で記録するステップと、前記第1のマークと同等の長さの第2のマークを第2の線速度で記録するステップと、前記第1または第2のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2だけ離れた二点の電圧値の変化量を求めるステップと、該変化量が何れの線速度による記録の場合でも略一定となるように、レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングの制御パラメータを決定するステップと、により決定された各々の線速度に対する制御パラメータを用いて、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録を行うことを特徴とする記録方法。記録媒体に組成、材料のばらつきがあるのと同様に、光ディスク記録装置以降ドライブと記すにも、レーザ出力パワー、回路特性などの点でばらつきがある。このため、特定のドライブでの最適記録パラメータが他のドライブでの最適記録パラメータであるとは限らない。特に、媒体に記録されている記録パラメータは特定の線速度で記録を行なった場合における最適パラメータであるため、当該特定の線速度以外の線速度で記録媒体に情報を記録する場合には、媒体に予め記録されている記録パラメータは最適なものではない。従って、予め記録されている最適パラメータに対応する線速度以外の線速度で記録を行なう際には、その線速度での最適パラメータをドライブが決定するのが好ましい。しかし、特定の線速度での最適記録パラメータを予め記載した記録媒体に情報の記録を行なうドライブにおいて、当該特定の線速度以外の線速度における最適記録パラメータをドライブ側で求める方法については、従来考慮されていなかった。本発明の第一の目的は、媒体製造者が提供する記録パラメータの好適な決定方法の提供、および、この記録パラメータを使用して、媒体製造者が想定した線速度以外の線速度での記録パラメータを求める方法を提供することである。次に、所定の線速度に達したときにライトストラテジを切り替える可変速記録方法について検討する。一般に、記録マークの前端での熱拡散量は記録線速度に比例し、記録マークの後端での熱蓄積量は記録線速度の平方根に比例する。また、記録パワー、消去パワーなど、所定のパワーレベルのレーザ光照射により記録媒体に与えられるエネルギー量は単位面積辺りのレーザー光照射パワーレベルに比例し、記録速度に略比例する。しかし、ライトストラテジが異なる場合、上述した熱拡散量、熱蓄積量、記録レーザーパワーと記録速度との比例関係が崩れるため、予め記録媒体に記録されている複数の線速度における最適記録パラメータの単純な補間法内挿法、外挿法により求めた任意の線速度における記録パラメータは、一般に最適記録パラメータとはなりえない。このため、CAV記録のように、記録線速度が逐次変化するような記録方法において、前述のように異なるライトストラテジから単純補間方法により各々の記録線速度での最適記録パラメータを逐次計算し、好適な可変速記録を実現するのは困難という問題があった。CAV記録時には所定の線速度に達するごとにライトストラテジを切り替える記録方法の採用も考えられるが、このような記録方法を用いた場合、ライトストラテジが所定の箇所において突如切り替わることとなり、上述したように上記比例関係が非連続となるため、ストラテジの切替えの前後では、同じマーク例えば3Tマークであっても形状が異なってしまう。これにより、ライトストラテジ切替箇所の直後のデータの再生時には、記録マーク特性の切り替わりに、イコライズ、群遅延などの再生パラメータ特性の切替が追随できず、ライトストラテジ切替前後の両領域を連続再生した場合の再生品質が劣化するという問題が生じる。本発明の第2の目的は、記録パラメータ群の連続性を確保することで、記録マーク形状の連続性を確保し、再生品質を向上させることである。上記課題は、レーザーパルスが照射され、記録層にマークが形成されることにより情報が記録される記録媒体であって、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さのマークを記録するためのレーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる複数の制御パラメータ群を記録したことを示す識別情報を記録した記録媒体により改善される。また、レーザーパルスが照射され、記録層にマークが形成されることにより情報が記録される記録媒体であって、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さの第1のマークを第1の線速度で記録するステップと、前記第1のマークと同等の長さの第2のマークを第2の線速度で記録するステップと、前記第1または第2のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2だけ離れた二点の電圧値の変化量を求めるステップと、該変化量が何れの線速度による記録の場合でも略一定となるように、レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングの制御パラメータを決定するステップと、により決定された各々の線速度に対する制御パラメータを記録した記録媒体により改善される。さらに、光ディスクに対しレーザー光を照射するレーザと、該レーザを制御するレーザ制御手段と、前記光ディスクを回転駆動する回転駆動手段と、を有し、前記光ディスクの記録層にレーザーパルスを照射し、マークを形成することにより前記光ディスクに情報を記録する光ディスク装置であって、前記レーザ制御手段は、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さのマークを記録するためのレーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる制御パラメータを用いて、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録を行う光ディスク装置により改善される。さらに、光ディスクに対しレーザー光を照射するレーザと、該レーザを制御するレーザ制御手段と、前記光ディスクを回転駆動する回転駆動手段と、を有し、前記光ディスクの記録層にレーザーパルスを照射し、マークを形成することにより前記光ディスクに情報を記録する光ディスク装置であって、前記レーザ制御手段は、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さの第1のマークを第1の線速度で記録するステップと、前記第1のマークと同等の長さの第2のマークを第2の線速度で記録するステップと、前記第1または第2のマークを所定の線速度で再生して得られる電気信号波形の時間幅をTmとしたとき、該波形の前エッジからTm/2の時間位置を基準に時間軸方向に前後にTs但しTs<Tm/2だけ離れた二点の電圧値の変化量を求めるステップと、該変化量が何れの線速度による記録の場合でも略一定となるように、レーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングの制御パラメータを決定するステップと、により決定された各々の線速度に対する制御パラメータを用いて、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録を行う光ディスク装置により改善される。さらに、光ディスクの記録層にレーザーパルスを照射し、マークを形成することにより前記光ディスクに情報を記録する記録方法であって、前記記録層におけるレーザースポットの直径以上の長さのマークを記録するためのレーザーパルスのパワーレベルの変化タイミングが記録線速度と略比例関係となる制御パラメータを用いて、逐次的、または、段階的に記録線速度が変化する連続記録を行う記録方法により改善される。本発明により、再生波形の形状の連続性を確保できるため、安定した再生を行うことができる。また、媒体製造者から提供される記録パラメータが定義されている記録速度以外の記録速度における記録パラメータを媒体製造者から提供される記録パラメータから容易に算出することができ、CAV記録を行う場合、好適な記録パラメータを算出することができる。また、ドライブ製造者にとっては、CAV記録による高速記録を実現する際にライトストラテジの設定方法を簡便化でき、ドライブ開発時間の短縮、およびドライブにおけるライトストラテジ調整時の学習時間の短縮を図ることができる。また、ドライブにおいても本発明の手順を用いることにより、媒体製造者から可変速記録に対応した記録パラメータが提供されていない媒体においても、可変速記録に対応したライトストラテジおよび記録パラメータを求めてCAV記録などの可変速記録を実現することができる。さらに可変速記録フラグを参照することにより可変速記録をサポートしている媒体の判別が容易に行え、可変速記録を行う際のライトストラテジ学習時間を短縮することができる。以下DVDRAMを例として第1の実施例を説明する。先に述べたようにDVDRAMでは、記録パラメータは媒体製造者が選定しDVDRAMに記録して出荷する。現在DVDRAM規格として、2倍速以下2xと称す記録規格、3倍速以下3xと称す記録規格がリリース済みであり、5倍速以下5xと称す記録規格のリリースも予定されてる。すなわち、5x記録対応ディスク以下DVDRAM5x媒体と記すには下位装置での互換性確保の観点から2x記録、3x記録に対応する記録パラメータも記録して提供されるものと考えられる。また、各々の記録速度での記録パラメータを利用することで5x記録ドライブでは最内周2x、最外周5xの記録速度となるCAV記録も可能となる。DVDRAMに記録する各々の記録速度での記録パラメータの決定手順の一例を以下に示す。手順1.記録パラメータの暫定手順1では、まず提供する各記録速度、この場合2x、3x、5xでの記録パラメータ群を記録速度の線形値に暫定的に設定する。CAV記録などの可変速記録に対応するには、提供する記録パラメータと記録速度の間に線形性が必要となるからである。手順2.長マーク再生波形調整および基本記録パラメータ線形性確認手順2では、手順1で設定した暫定記録パラメータを使って各記録速度で6T以上の長マークを記録し、一定速度で再生を行ったときの再生波形の比較を行う。一般に光ディスクの再生では、スポット径とほぼ同等以上のマークを再生する場合、再生信号の振幅レベルは飽和し、スポット形状の違いによる波形のシフトの差の発生量も小さい。本実施例でのDVD-RAMの場合、再生時のビームの直径は、0.86μmのものを用いており、ビーム径とほぼ等しい0.84μmの長さに相当する6T信号以上の振幅値はほぼ一定となる。従って、6T以上の長マークでの波形を基準として記録パラメータの初期調整を行い、その後、短マーク形成のための記録パラメータを調整する。この再生速度は媒体で規定されている最低再生速度であっても良い。図3はDVDRAMにおいてある記録速度で記録を行った長マークの再生波形を示す。同図は10T波形の例であり、波形の低い部分が暗部マーク部を示す。また、再生速度は2x、再生系のパラメータはDVDRAM規格に記載された標準パラメータで再生している。図3の右図は左図の波形を模式的に取り出したものである。ここで、記録マーク波形の中心、この場合は5Tの位置302に対して波形を前後に分け、前半部分の波形の最低値303と後半部分の波形の最低値304を取り出し、この両者の波形位置を結ぶ直線305の傾きA2xを算出する。3x、5x記録での傾きも算出し、それぞれをA3x、A5xとする。媒体製造者は提供する記録パラメータを決定する際に、A2x、A3x、A5xの値が略一致望ましくは±10の範囲内となるように各速度の記録パラメータ群を調整する。なお、ここでは、前半部分の最低値と、後半部分の最低値の二点の傾きに基づき調整を行ったが、本発明はこれに限られるものではなく、マーク中心から所定の距離だけ離れた二点間の傾きを求め、この傾きに基づき調整を行う構成としても良い。この調整時に、媒体の規格においてドライブでの調整を行わないことが推奨されている記録パラメータ以降これを基本記録パラメータと呼ぶについて、記録速度に対する線形性の確認を行う。本実施例のDVDRAMでは図1におけるTFP、TMP、TLP、TCL、TEFP、TSLP、図2における6T以上のスペースの次に6T以上のマークが続く時のTSFP、6T以上のマークの次に6T以上のスペースが続く時のTELPがこの基本記録パラメータに相当する。先に述べたように、上記の基本記録パラメータはいずれも記録速度に対して理論的に線形の関係を持つように設定することが可能である。但し、記録パラメータの決定手順、および数値の丸め込みにより各記録パラメータ値で若干の誤差が生じることが考えられる。そのため、図4に示すように最高記録速度本例の場合5x記録で求められた記録パラメータ値401と最低記録速度本例の場合2x記録で求められた記録パラメータ値402から、その間で媒体製造者が記録パラメータを提供する速度本例の場合3x記録の記録パラメータ値404を算出し、その値と手順1、手順2で求めた上記速度、本例の場合3x記録のパラメータ値403との差ΔPt406を算出する。このΔPtとあらかじめ定義した各記録パラメータに対する誤差許容値を比較し、ΔPtが誤差許容値以下であれば調整終了とする。誤差許容値以上の誤差がある場合は再度長マーク再生波形による記録パラメータの調整を行う。その結果、上記で定義した長マークの再生波形の各記録速度での傾きおよび基本記録パラメータの線形性が所定の条件を満足できない場合は、記録媒体の組成、材料の見直し等による記録媒体の改善を行う。なお、上記における記録パラメータの条件抽出は、記録波形の再生時のデータtoクロックジッタ以降単にジッタと記す、再生波形アシンメトリなどの規格値との比較を同時に行いながら進める。手順3.シフトテーブル、パワーレベル調整手順3では、記録パラメータの調整後、各記録速度において手順2で調整した基本記録パラメータ以外の記録パラメータの調整を行う。本実施例ではシフトテーブル図2の201、202以外の領域、および記録パワーレベルの調整がこれに相当する。調整方法としては再生ジッタを最小にするなどの方法があり、例えばDVDRAMのように媒体の規格において定義されている手法を採用してもよい。なお、手順3においては手順2で調整した基本記録パラメータは変更しない。これは手順2での長マーク再生波形の形状および記録パラメータの記録速度に対する線形性を保存するためである。手順4.記録パラメータ線形性確認手順4では、手順3で抽出された各記録速度での記録パラメータについて、記録速度に対する線形性を調べる。本例のDVDRAMでは図1に示す各記録パラメータ、および図2に示すTSFP、TELPの各シフトテーブルについて記録速度に対する線形性を確認する。手順2で基本記録パラメータの線形性が保証されている場合、これらの記録パラメータはいずれも記録速度に対して理論的に線形の関係を持つように設定することが可能である。ただし、手順2と同様に各記録パラメータ値で丸め込みなどによる誤差を持つことが考えられるため、手順2と同様に各記録パラメータに対して許容誤差値を設定し、線形性の確認を行う。手順5.可変速記録対応フラグの設定記録媒体の膜組成および材料によっては、手順1から4による調整により適切な記録パラメータを選定できないものも考えられる。このような媒体はCAV記録などの可変速記録について対応困難であるため、手順1から4による調整を満足したものとの区別を行う必要がある。手順5では、手順1-4により調整された記録パラメータの記録の有無を示す判定フラグを設けることにより、差別化を行う。例えば、DVDRAM規格では、媒体製造者から提供される記録パラメータ群が記録されたPFI1セクタ内部の613ビット以降がリザーブ空きビットとなっており、ここに1ビットの上記判定フラグを設けることで区別を行なうことができる。ドライブでは媒体挿入時に判定フラグの有無の確認を行い、ビットが1の場合は可変速記録対応媒体と認識し、媒体の最低記録速度と最高記録速度の間の記録速度においては、前記最低記録速度と最高記録速度に対して媒体製造者から提供されている記録パラメータから線形補間した記録パラメータを用いて記録を行う。本例のDVDRAM5x記録対応媒体の場合は、2x記録と5x記録に対して媒体製造者より提供された記録パラメータから、その間の例えば25x、3x、4x等の記録速度での記録パラメータを算出できる。本実施例に示す手順1-4を用いることにより、媒体製造者から提供される記録パラメータに対応する記録速度以外の記録速度での記録パラメータを、媒体製造者から提供される記録パラメータから容易に算出することができ、記録速度が逐次的に変化するCAV記録などにおいて連続記録動作を行う場合、常に最適な記録パラメータを算出できる。また、本実施例の光ディスクにより高い品質でのCAV記録が保証されることなり、ユーザは高速で高品質のデータ記録を行なうことができる。また、手順1-4の採用を示すフラグを設けることにより、その記録媒体がCAV記録に対応したものかどうか識別することができ、CAV記録に対応したものであると確認できたときには、CAV記録を行い、CAV記録に対応しないものであると確認できたときには、CAV記録を行なわないという適切な記録制御を行なうことができる。また、ドライブ製造者にとっては、CAV記録による高速記録を実現する際にライトストラテジの設定方法を簡便化でき、ドライブ開発時間の短縮、およびドライブにおけるライトストラテジ調整時の学習時間の短縮を図ることができる。但し、媒体の規格等で手順1-4の採用が保証される場合は、その記録媒体がCAV記録に対応したものかどうか識別する必要がなくなるため、上記フラグを設ける必要はない。更に、異なる記録速度で記録した領域が隣接した場合においても、再生波形の形状が一致するため、安定した再生を行うことができる。次に第2の実施例を説明する。本実施例は、第1の実施例と同様に記録パラメータの設定を行なうものであるが、第1の実施例とは手順2が異なる。以下本実施例の手順2について説明する。第1の実施例における手順2では速度の異なる各記録パラメータを用いて記録した6T以上の長マークの再生波形をモニタし、そのマーク部の傾きを各記録速度の間で略一致させるものであったが、本実施例では6T以上の長マークの再生波形の傾きと6T以上の長スペース部、もしくは未記録領域での再生波形の傾きとの比較を行い最適な記録パラメータを決定するものである。例えばスペース部であれば図5に示すようにスペース部の波形の中心501、10Tスペースの場合は5Tの部分の前後の領域に対して、各領域のピーク502、503を結んだ直線504の傾きを基準値Aspとする。あるいは、未記録領域の1トラック内における任意の2領域間の平均電位を計測し、その差から未記録領域の波形傾き基準値Anwを算出する。例えばDVDRAMでは、図6に示すようにPIDPhysicalID領域の前後mセクタのnセクタm、nは任意の数の平均電位V61,V62から傾き601を算出し、基準値Anwとする。次に、第一の実施例で求めたように、マーク部での傾きAx2、Ax3、Ax5を求める。本実施例では、マーク部でのAx2、Ax3、Ax5を、スペース部での傾き、Asp、Anwとを略一致させるように、記録パラメータを設定する。図7には、実際の調整後のマーク部の再生波形を示す。第1の実施例と同様に長マーク再生波形のマーク部の傾きを中心点701、その左右のピーク702、703とし、求めた傾き704を各速度に対してAx2、Ax3、Ax5として定義した場合、これらの傾き値Ax2、Ax3、Ax5とAsp、Anwの差が図7の704に示すように略ゼロとなるとなるように記録パラメータの調整を行っている。本実施例の手順により記録パラメータの調整を行うことにより、第1の実施例の長マークと比較してマークの形状が均一な楕円に近くなり、オーバーライト時の消去特性およびクロストーク特性の改善、さらには書き換えに対するディスクの耐性を向上させることができる。次に第3の実施例を説明する。本実施例では、記録パラメータの設定方法、および可変速記録対応ビットなどについては第1の実施例と同様であるが、手順2、4での記録パラメータ線形性確認の方法が異なる。以下本実施例の手順2、4について説明する。実施例1の手順2では、第1の実施例では線形補間により求められた記録パラメータと、6T以上の長マーク再生波形に対して定義された波形傾きの条件から求められた記録パラメータとの誤差をあらかじめ設定した誤差許容値と比較し、記録パラメータの線形成の判定を行った。本実施例の手順2では媒体の最高記録速度本実施例の場合は5x記録での基本記録パラメータこれを基本記録パラメータAとする、および最低記録速度本実施例の場合2x記録での基本記録パラメータこれを基本記録パラメータBとするのみを求める。その間の記録速度で媒体製造者より提供される基本記録パラメータこれを基本記録パラメータCとするについては、基本記録パラメータA、Bから線形補間により求める。これを図4に当てはめると、401が基本記録パラメータA、402が基本記録パラメータB,404が基本記録パラメータCとなる。次に基本パラメータCの適応記録速度において基本パラメータCを用いて記録された領域を所定の再生速度、例えばDVDRAMであれば2xで再生し、再生ジッタを求める。このときのジッタ値σが、あらかじめ設定した所定の許容ジッタ値σrに対してσ<σrの場合は調整を終了し、σ>σrの場合は第1の実施例と同様に、長マーク再生波形による記録パラメータの再調整記録媒体の組成、材料の見直し等による記録媒体の改善等を行う。手順4についても手順2と同様に媒体の最高記録速度と最低記録速度で求められた記録パラメータからその間の記録速度で媒体製造者より提供される記録パラメータを補間し、その記録パラメータにより記録を行った結果の再生ジッタσsとあらかじめ設定した所定の許容ジッタ値σrsとの比較から、記録パラメータの線形性の確認を行う。本実施例の手順では、最高記録速度、最低記録速度以外での基本記録パラメータおよびその他の記録パラメータの抽出を行う必要がないため、基本記録パラメータ、および記録パラメータ決定時間の短縮を図ることができる。また、本実施例では基本記録パラメータ、およびその他の記録パラメータの補間を行うために、媒体で規定されている最高記録速度と最低記録速度での基本記録パラメータ、およびその他の記録パラメータを求めたが、媒体製造者より提供される2つ以上の任意の異なる速度における基本記録パラメータ、およびその他の記録パラメータから内挿、外挿により補間を行っても良い。次に本発明の第4の実施例として、本発明を適用したドライブの一例を説明する。図10は、複数の記録速度に対する推奨記録パラメータが記載されたディスクに、可変速記録を行うドライブの処理手順の一例である。本実施例のドライブの構成を図11に示す。本実施例のドライブでは、ピックアップ110上に搭載されたレーザー駆動ドライバLDD112により、レーザーダイオード111を駆動し、対物レンズ113からレーザー光を出射する。このレーザー発光タイミングはDSP105内の波形パラメータ制御部で制御される。なお本実施例では、波形制御部がDSPに内蔵された構成をとっているが、これが別チップであっても良いし、またLDDに搭載されるような構成であっても良い。再生信号は、ピックアップからRFF/ELSI104を通して、DSP内部の波形取り込み部および波形解析部により波形処理される。波形取り込み部では、取り込んだ波形データをA/D変換しデジタルデータとして、波形解析部におくる。また一部は直接マイコン106がデータを取り込みマイコンで波形解析を行う。更に、DSP内部には、可変速記録対応フラグ検出機能があり、このフラグの有無を判定する。なお、フラグの有無は、マイコンにより判別することも可能であり、必ずしもDSP内部にある必要は無い。手順1.可変速記録対応フラグの確認まず、再生対象媒体に第1の実施例の手順5で示した可変速記録対応フラグが記録されているかの確認を行うステップ1003。可変速記録フラグが立っている可変速記録に対応した媒体である媒体に対しては、媒体に記録されている特定線速度での記録パラメータを基に、それ以外の線速度での記録パラメータの値を線形演算により求め、可変速記録を行うステップ1004-1008。手順2.媒体製造者推奨記録パラメータの線形性の確認可変速記録フラグが立っていない、もしくは可変速記録フラグそのものが設定されていない場合は、媒体に記録された媒体製造者推奨の記録パラメータのうち、ドライブにおいて変更しないことが推奨されている基本記録パラメータと記録速度との線形性の確認を行うステップ1009。なお、確認の方法としては、例えば所定の記録パラメータ誤差値を定義する本発明の第1の実施例の手順2に示した方法、または所定のジッタ許容値を定義する本発明の第3の実施例の手順2に示した方法などがある。線形性が確認できた場合は、これら媒体から読み出した記録パラメータから各線速度における記録パラメータを補間しながらCAV記録などの可変速記録を行うステップ1004-1008。線形性が確認されない場合は、媒体に記録された記録パラメータの一部を用いて、基本記録パラメータおよびその他の記録パラメータの抽出を行うステップ1010。手順3.長マーク波形による基本記録パラメータの抽出と線形性の確認媒体製造者から提供される複数の記録速度での記録パラメータを用いて、各記録速度で6T以上の長マーク、長スペースの記録を行う。それらを記録した領域において6T以上の長マークの再生波形を抽出し、第1の実施例で定義したものと同様に一定速度で再生を行った場合の長マーク再生波形の傾きを測定する。その結果において、各記録速度における長マーク再生波形の傾きが略一致するように、6T以上の長マーク、長スペースに対する記録パラメータを調整する。この記録パラメータは第1の実施例における基本記録パラメータに相当する。長マークの再生波形傾きの測定方法としては、例えばDVDRAMの場合ドライブにおいてシンクパターンである14Tを抽出し、図8に示すように14Tマーク再生波形に対して802、803に示すようなサンプルパルスを生成する方法がある。シンクパターンは同じタイミングで繰り返し現れるため、このようなサンプルパルスの生成は可能である。このサンプルパルスは14Tマーク再生波形の中心から両側に等しい位置に等しい幅だけウインドウを生成する。サンプルパルス802、803のウインドウ期間のみホールドされたホールド信号804、805の電圧値V1、V2の差分ΔVを計算し、この値を長マーク再生波形の傾きとして定義する。また、他の手法として図9に示すように再生波形901を例えば再生クロック周期TでAD変換し、得られたサンプリング系列において、所定の長マーク再生波形、本例の場合14T再生波形を抽出し、この長マーク波形の時間中心から等しい時間幅だけ離れた部分において等しいサンプル数のサンプル値902、903の平均値を算出し、得られた平均値の差分を長マーク再生波形の傾きとして定義する手法なども考えられる。以上の方法により、線形性のパラメータを決定する。更に、確認のため、上記で得られた各記録速度における基本記録パラメータについて、実際に記録を行って、線形性の確認を行なうステップ1011。確認は第1および第2の実施例で述べた手順3の方法などを用いることができる。本手順において基本記録パラメータの線形性が確認されない場合は、手順2に戻って長マーク再生波形の傾きを変更するなどの手段をとる。それでも基本記録パラメータの線形性が確認されない場合はCLV記録などの定速度記録のみの実施とするステップ1013。これらの基本記録パラメータの抽出および線形性の確認と同時に、記録波形の再生時のデータtoクロックジッタ以降単にジッタと記す、再生波形アシンメトリなどの規格値との比較を行いながら進めることがより望ましい。手順4.シフトテーブル、パワーレベル調整基本記録パラメータの調整後、各記録速度において手順2で調整した基本記録パラメータ以外の記録パラメータの調整を行う。このとき、第1の実施例と同様に手順2で調整した基本記録パラメータは変更しない。調整方法はさまざまな手法が提案されているが、DVDRAMのように媒体の規格において定義されている手法を採用してもよい。手順5.記録パラメータ線形性確認手順3で抽出された各記録速度での記録パラメータについて、記録速度に対する線形性を調べる。この場合も、本発明の第1の実施例と同様に手順2と同様に各記録パラメータ値で丸め込みなどによる誤差を持つことが考えられるため、手順2と同様に各記録パラメータに対して許容誤差値を設定し、線形性の確認を行う。以上の手順を用いたドライブでは、以下の利点がある。1.可変速記録フラグを参照することにより可変速記録をサポートしている媒体の判別が容易に行える。2.可変速記録をサポートしている媒体であることが判別された場合、CAV等の可変速記録を行う際のライトストラテジ設定が容易になり、ライトストラテジ学習時間を短縮することができる。3.可変速記録フラグを参照することにより可変速記録をサポートしていない媒体において、媒体製造者から提供された記録パラメータを用いて可変速記録を行った場合の記録不良を未然に防ぐことができる。4.上記手順により媒体製造者から可変速記録に対応した記録パラメータが提供されていない媒体においても、可変速記録に対応したライトストラテジおよび記録パラメータを求めてCAV記録などの可変速記録を実現することができる。なお、本手順により得られた記録パラメータをドライブ内部の例えばEEPROMなどに保持することにより、以降同じ媒体がドライブに挿入された場合速やかに記録パラメータを設定することができ、記録パラメータ学習時間の低減などの効果が得られる。また、上記において媒体製造者より提供された記録パラメータを基に可変速記録を行う変わりに、媒体製造者より提供された記録パラメータを基に、媒体の規格で定義された手法等を用いてドライブに最適な記録パラメータを学習した結果を、媒体製造者より提供された記録パラメータの代わりに用いて可変速記録を行うことも考えられる。次に本発明の第5の実施例を示す。本実施例では、記録パラメータの設定方法、および可変速記録対応ビットなどについては第1の実施例と同様であるが、手順2、4での記録パラメータ線形性確認の方法が異なる。以下本実施例の手順2、4について説明する。本実施例は、第1の実施例の手順2、4において、記録パルスの時間軸方向の情報を規定するパラメータの記録速度に対する線形性を確認する際に、該パラメータを記録クロック周期で正規化した値を用いることを特徴とする。例えばDVD-RAMの場合、対象となる記録パラメータは、TFP、TMP、TLP、TCL、TEFP、TSLP、TSFP、TELPである。これらをまとめてTprとし、図12を用いて説明する。最高記録速度本例の場合5x記録で求められた記録パラメータ値、最低記録速度本例の場合2x記録で求められた記録パラメータ値を、それぞれ各記録速度での記録クロック周期で正規化し、それらを正規化記録パラメータ値Tpr5xs、Tpr2xsとする。正規化は以下に示す式で行われる。Tprnxs=TprnxTwn...1式においてnは倍速記録速度を示し、Twnはn倍速での記録クロック周期を示す。Tpr5xsは図12上では1201で示される。同様にTpr2xsは図12上では1202で示される。これらから媒体製造者が記録パラメータを提供する速度本例の場合3x記録の正規化された記録パラメータ値1204を算出する。このTpr3xslと第1の実施例で示した手順と同様の手順1、2で求められた上記速度、本例の場合3x記録のパラメータ値を式で正規化した正規化記録パラメータ値Tpr3xs図12の1203との差分ΔTpr3xs1206を算出し、あらかじめ定義した正規化記録パラメータに対する誤差許容値を比較して、調整終了を判定する。これにより記録速度に依存しない記録パルスの時間軸方向の情報で線形性の確認を行うことができ、線形性の確保がより容易になる。なお、本実施例では正規化記録パラメータ値の差分を用いて誤差許容値との比較を行ったが、上記で求められたTpr3xslを以下の式により元の時間情報Tpr3xlに戻して、正規化されていない上記のTpr3xとの差分ΔTpr3xを算出し、あらかじめ定義した記録パラメータに対する誤差許容値を比較して、調整終了を判定してもよい。Tpr3xl=Tpr3xsl×Tw3...2次に本発明の第6の実施例を示す。本実施例は、記録パラメータの設定方法、および可変速記録対応ビットなどについては第3の実施例と同様であるが、手順2、4での記録パラメータ線形性確認の方法が異なる。以下本実施例の手順2、4について説明する。本実施例は、第3の実施例の手順2、4において、記録パルスの時間軸方向の情報を規定するパラメータの記録速度に対する線形性を確認する際に、該パラメータを記録クロック周期で正規化した値を用いることを特徴とする。前述の第5の実施例で述べた手法で、正規化した記録パラメータTpr5xs、Tpr2xsから正規化された記録パラメータTpr3xslを求め、上記式を用いて時間情報Tpr3xlを算出する。このようにして得られた記録パラメータTpr3xlで記録を行った結果の再生ジッタσsとあらかじめ設定した所定の許容ジッタ値σrsとの比較から、記録パラメータの線形性の確認を行う。これにより記録速度に依存しない記録パルスの時間軸方向の情報で線形性の確認を行うことができ、線形性の確保がより容易になる。次に本発明の第7の実施例を説明する。本実施例では本発明の第4に示す実施例の手順1において可変速記録を行う場合の記録パラメータを算出する場合に、時間情報を示す記録パラメータの算出において、本発明の第5の実施例に示した方法を同様の方法で記録クロック周期により正規化したパラメータを用いて線形演算を行うことを特徴とする。また、本発明の第4に示す実施例の手順2から手順4での記録パラメータの線形性の確認のうち、時間情報を示す記録パラメータの線形性の確認において、本発明の第5の実施例に示した方法を同様の方法で記録クロック周期により正規化したパラメータを用いて線形性の確認を行うことを特徴とする。これにより記録速度に依存しない記録パルスの時間軸方向の情報で線形性の確認を行うことができ、線形性の確保がより容易になる。なお、以上の実施例における6T以上の長マーク、長スペースとは、再生時の波形のマーク部分、スペース部分の電圧がその前後のマーク、スペースに影響されないマーク、スペースの長さを意図したものであり、これを記録媒体上に集光されるレーザースポット径の1倍以上のマーク、スペースと定義してもよい。例えばDVDRAM記録装置でのレーザースポット径を1μmとした場合、これは7.14Tの長さに相当する。すなわち、8T以上の長マーク、長スペースを用いて上記諸手順を行なっても良い。"