"ボイラと、該ボイラの燃焼量を制御する燃焼量制御手段と、を備えるボイラシステムであって、前記ボイラは、燃焼が行われるボイラ本体と、前記ボイラ本体に供給される給水の温度である給水温度を測定する給水温度測定手段と、を有し、前記燃焼量制御手段は、前記給水温度測定手段により測定される給水温度に基づいて、前記ボイラの燃焼量に係るモードとして燃焼モードを設定する燃焼モード設定手段と、前記燃焼モード設定手段により設定される燃焼モード及び/又は前記給水温度測定手段により測定される給水温度に基づいて、給水温度に係る閾値として給水温度閾値を設定する給水温度閾値設定手段と、を有し、前記給水温度測定手段により測定される給水温度が前記給水温度閾値以下の場合には、前記燃焼モード設定手段は、燃焼モードを、前記ボイラの燃焼量が最も小さい最小燃焼モードに設定するボイラシステム。前記給水温度測定手段により測定される給水温度が前記給水温度閾値を超える場合には、前記燃焼モード設定手段は、燃焼モードを、前記ボイラの燃焼量が前記最小燃焼モードにおける前記ボイラの燃焼量よりも大きい第2燃焼モードに設定する請求項1に記載のボイラシステム。燃焼モードが前記第2燃焼モードの場合には、前記給水温度測定手段により測定される給水温度が、前記給水温度閾値よりもディファレンシャル値の分低い第2温度閾値以下になったときに限り、前記燃焼モード設定手段は、燃焼モードを前記最小燃焼モードに設定する請求項2に記載のボイラシステム。燃焼モードが前記第2燃焼モードの場合には、前記給水温度測定手段により測定される給水温度が前記給水温度閾値以下の状態が所定時間継続したときに限り、前記燃焼モード設定手段は、燃焼モードを前記最小燃焼モードに設定する請求項2に記載のボイラシステム。前記給水温度閾値は、前記給水温度閾値設定手段により設定される前に、予め設定されている請求項1~4のいずれかに記載のボイラシステム。前記ボイラは、前記ボイラ本体で発生する燃焼ガスを排出する排出部と、前記ボイラ本体と前記排出部とを連通して燃焼ガスを流通させる排出路であって、その少なくとも一部に上下方向に向けて延びる流通部を有する排出路と、前記流通部に配置され且つ前記ボイラ本体に供給される給水が流通する熱交換部を有し、前記流通部を流通する燃焼ガスにより前記熱交換部において給水を予め加熱してから、当該給水を前記ボイラ本体に供給する給水予熱器と、を更に有し、前記給水温度測定手段は、前記給水温度として、前記熱交換部に流通する給水の温度を測定する請求項1~5のいずれかに記載のボイラシステム。前記ボイラを複数備える請求項1から6のいずれかに記載のボイラシステム。前述のようなボイラシステムにおいて、ボイラの燃焼量に係る燃焼モードを適切に変更して、燃焼量を適切に増減し、ボイラ効率を一層向上させることが望まれている。本発明は、ボイラと、燃焼モードを設定して燃焼量を制御する燃焼量制御手段とを備えるボイラシステムにおいて、燃焼モードを適切に変更して、燃焼量を適切に増減し、ボイラ効率を一層向上させることができるボイラシステムを提供することを目的とする。本発明は、ボイラと、該ボイラの燃焼量を制御する燃焼量制御手段と、を備えるボイラシステムであって、前記ボイラは、燃焼が行われるボイラ本体と、前記ボイラ本体に供給される給水の温度である給水温度を測定する給水温度測定手段と、を有し、前記燃焼量制御手段は、前記給水温度測定手段により測定される給水温度に基づいて、前記ボイラの燃焼量に係るモードとして燃焼モードを設定する燃焼モード設定手段と、前記燃焼モード設定手段により設定される燃焼モード及び/又は前記給水温度測定手段により測定される給水温度に基づいて、給水温度に係る閾値として給水温度閾値を設定する給水温度閾値設定手段と、を有し、前記給水温度測定手段により測定される給水温度が前記給水温度閾値以下の場合には、前記燃焼モード設定手段は、燃焼モードを、前記ボイラの燃焼量が最も小さい最小燃焼モードに設定するボイラシステムに関する。また、前記給水温度測定手段により測定される給水温度が前記給水温度閾値を超える場合には、前記燃焼モード設定手段は、燃焼モードを、前記ボイラの燃焼量が前記最小燃焼モードにおける前記ボイラの燃焼量よりも大きい第2燃焼モードに設定することが好ましい。また、燃焼モードが前記第2燃焼モードの場合には、前記給水温度測定手段により測定される給水温度が、前記給水温度閾値よりもディファレンシャル値の分低い第2温度閾値以下になったときに限り、前記燃焼モード設定手段は、燃焼モードを前記最小燃焼モードに設定することが好ましい。また、燃焼モードが前記第2燃焼モードの場合には、前記給水温度測定手段により測定される給水温度が前記給水温度閾値以下の状態が所定時間継続したときに限り、前記燃焼モード設定手段は、燃焼モードを前記最小燃焼モードに設定することが好ましい。また、前記給水温度閾値は、前記給水温度閾値設定手段により設定される前に、予め設定されていることが好ましい。また、前記ボイラは、前記ボイラ本体で発生する燃焼ガスを排出する排出部と、前記ボイラ本体と前記排出部とを連通して燃焼ガスを流通させる排出路であって、その少なくとも一部に上下方向に向けて延びる流通部を有する排出路と、前記流通部に配置され且つ前記ボイラ本体に供給される給水が流通する熱交換部を有し、前記流通部を流通する燃焼ガスにより前記熱交換部において給水を予め加熱してから、当該給水を前記ボイラ本体に供給する給水予熱器と、を更に有し、前記給水温度測定手段は、前記給水温度として、前記熱交換部に流通する給水の温度を測定することが好ましい。また、前記ボイラを複数備えることが好ましい。本発明によれば、ボイラと、燃焼モードを設定して燃焼量を制御する燃焼量制御手段とを備えるボイラシステムにおいて、燃焼モードを適切に変更して、燃焼量を適切に増減し、ボイラ効率を一層向上させることができるボイラシステムを提供することができる。第1実施形態以下、図1及び図2を参照して、本発明の第1実施形態に係るボイラシステム1について説明する。図1は、本発明の第1実施形態に係るボイラシステム1の概略を示す図である。図2は、ボイラシステム1におけるボイラ20の縦断面図である。図1に示すように、第1実施形態のボイラシステム1は、複数のボイラ20から構成されるボイラ群2と、複数のボイラ20それぞれの燃焼量を制御する燃焼量制御部燃焼量制御手段4と、複数のボイラ20それぞれに設けられた給水温度測定部給水温度測定手段50と、ボイラ20のボイラ本体21において生成された蒸気を貯留する蒸気ヘッダ6と、蒸気ヘッダ6の内部の蒸気圧を測定する蒸気圧測定部蒸気圧測定手段7と、を備える。第1実施形態のボイラシステム1は、ボイラ群2で発生させた蒸気を、蒸気使用設備18に供給可能とされている。ボイラシステム1において、要求される負荷は、蒸気使用設備18で消費される蒸気の量である。ボイラシステム1は、制御対象である蒸気ヘッダ6の内部の蒸気圧Pを蒸気圧測定部7により測定し、測定された蒸気圧P及び給水温度測定部50により測定された給水温度T詳細は後述等に基づいて、燃焼量制御部4により、燃焼させるボイラ20の台数、ボイラ20の燃焼量などを制御するようになっている。ボイラ群2は、例えば、5台のボイラ20から構成されている。第1実施形態においては、ボイラ20は、段階値制御ボイラから構成されている。段階値制御ボイラとは、燃焼を選択的にON/OFFしたり、炎の大きさを調整等することにより燃焼量を制御して、選択された燃焼位置に応じて燃焼量を段階的に増減可能なボイラである。段階値制御ボイラは、比例制御ボイラに対して設備構造面及びコスト面で十分に優位性が確保可能とされ、燃焼位置が少段階のボイラをいう。各燃焼位置における燃焼量は、制御対象とされる蒸気ヘッダ6における蒸気圧制御対象の圧力差に対応する量の蒸気を発生するように、設定されている。段階値制御ボイラからなる5台のボイラ20は、それぞれ、各燃焼位置における燃焼量及び燃焼能力高燃焼状態における燃焼量が等しく設定されている。段階値制御ボイラは、1燃焼停止状態第1燃焼位置:02低燃焼状態EL第2燃焼位置:203中燃焼状態EM第3燃焼位置:454高燃焼状態EH第4燃焼位置:100の4段階の燃焼状態燃焼位置、負荷率に制御可能とされる、いわゆる4位置制御とされている。なお、N位置制御とは、段階値制御ボイラの燃焼量を、燃焼停止状態を含めてN位置に段階的に制御可能なことを表している。燃焼量制御部4は、蒸気圧測定部7により測定された蒸気ヘッダ6の内部の蒸気圧P、給水温度測定部50により測定される給水温度T等に基づいて、ボイラ20の燃焼量に係るモードとして燃焼モードを設定し、複数のボイラ20それぞれの燃焼量を制御する。燃焼量制御部4は、入力部4Aと、演算部4Bと、データベース4Dと、出力部4Eとを備えている。燃焼量制御部4は、入力部4Aから入力される要求負荷などに基づいて、演算部4Bにおいてボイラ群2の必要燃焼量GN及び必要燃焼量GNに対応する各ボイラの燃焼状態を算出し、出力部4Eから各ボイラに制御信号を出力して、ボイラ20の燃焼を制御するようになっている。入力部4Aは、信号線13により蒸気圧測定部7と接続されている。入力部4Aには、信号線13を介して、蒸気圧測定部7により測定された蒸気ヘッダ6の内部の蒸気圧Pの信号蒸気圧信号が入力されるようになっている。また、入力部4Aは、信号線14により各ボイラ20と接続されている。入力部4Aには、信号線14を介して、例えば、各ボイラ20の燃焼状態、燃焼しているボイラ20の台数、給水温度測定部50により測定された給水温度Tなどの情報が入力されるようになっている。データベース4Dには、例えば、蒸気圧測定部7により測定された蒸気ヘッダ6の内部の蒸気圧Pを設定蒸気圧目標蒸気圧PTの許容範囲内に調整するために必要なボイラ群2の必要燃焼量GN、後述する給水温度閾値Taの初期値、燃焼モードM及び給水温度Tと給水温度閾値Taとの対応関係を示すテーブル等が格納されている。演算部4Bは、ボイラ20の燃焼量の設定に係る所定の演算を行う。具体的には、演算部4Bは、図示しない記憶媒体例えば、ROMリードオンリーメモリに格納された制御プログラムを読み込み、この制御プログラムを実行して、蒸気圧測定部7からの蒸気圧信号に基づいて蒸気ヘッダ6の内部の蒸気圧Pを算出するとともに、蒸気圧Pとデータベース4Dとを対応させて、蒸気圧Pを設定蒸気圧PTの許容範囲圧力の上限及び下限の設定値内とするための必要燃焼量GNを取得するようになっている。詳細には、演算部4Bは、燃焼モード設定手段としての燃焼モード設定部41と、給水温度閾値設定手段としての給水温度閾値設定部42と、を備える。燃焼モード設定部41は、給水温度測定部50により測定される給水温度Tに基づいて、ボイラ20の燃焼量に係るモードとして燃焼モードMを設定する。第1実施形態においては、燃焼モードMとしては、最小燃焼モードとしての低燃焼モードMLと、第2燃焼モードとしての中燃焼モードMMと、高燃焼モードMHと、がある。低燃焼モードMLは、ボイラ20の燃焼量が最も小さい燃焼モードであり、低燃焼状態ELに対応するモードである。中燃焼モードMM及び高燃焼モードMHは、ボイラ20の燃焼量が低燃焼モードMLLにおけるボイラ20の燃焼量よりも大きい燃焼モードである。中燃焼モードMMは、中燃焼状態EMに対応するモードである。高燃焼モードMHは、高燃焼状態EHに対応するモードである。第1実施形態においては、中燃焼モードMMにおけるボイラ20の燃焼量は、低燃焼モードMLにおけるボイラ20の燃焼量の次に大きい。高燃焼モードMHにおけるボイラ20の燃焼量は、中燃焼モードMMにおけるボイラ20の燃焼量の次に大きい。給水温度閾値設定部42は、燃焼モード設定部41により設定される燃焼モードM及び給水温度測定部50により測定される給水温度Tに基づいて、給水温度Tに係る閾値として給水温度閾値Taを設定する。給水温度閾値Taは、データベース4Dに格納されたテーブルにより、燃焼モードM及び給水温度Tと対応付けられている。従って、給水温度閾値設定部42は、データベース4Dを参照して、測定された燃焼モードM及び給水温度Tに対応付けられた給水温度閾値Taを読み出す。これにより、給水温度閾値Taが設定される。給水温度閾値Taは、燃焼モードMが低い方に近づくほど、また、給水温度Tが低いほど、低く設定される。また、給水温度閾値Taが設定されていない場合には、給水温度閾値設定部42は、データベース4Dを参照して、給水温度閾値Taの初期値を読み出す。これにより、給水温度閾値Taは、給水温度閾値設定部42により設定される前に、予め設定されることになる。また、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが給水温度閾値Ta以下の場合には、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを、最小燃焼モードとしての低燃焼モードMLに設定する。ただし、第1実施形態においては、燃焼モードMが中燃焼モードMMの場合には、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが、給水温度閾値Taよりもディファレンシャル値Tdの分低い第2温度閾値Tb以下になったときに限り、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを低燃焼モードMLに設定する。ディファレンシャル値Tdは、適宜設定されるが、例えば、5~10°Cである。また、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが給水温度閾値Taを超える場合には、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを、第2燃焼モードとしての中燃焼モードMMに設定する。また、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMが中燃焼モードMMであるか否か、すなわち、燃焼モードMが中燃焼モードMMであるか又は低燃焼モードMLであるかを判定する。出力部4Eは、各ボイラ20と信号線16により接続されている。出力部4Eは、演算部4Bで演算された燃焼制御信号を各ボイラ20に出力するようになっている。燃焼制御信号は、燃焼しているボイラの台数、ボイラの燃焼状態燃焼量などにより構成されている。蒸気ヘッダ6の上流側は、蒸気管11を介してボイラ群2各ボイラ20に接続されている。蒸気ヘッダ6の下流側は、蒸気管12を介して蒸気使用設備18に接続されている。蒸気ヘッダ6は、ボイラ群2で発生させた蒸気を集合させることにより各ボイラ20の相互の圧力差及び圧力変動を調整し、圧力が調整された蒸気を蒸気使用設備18に供給するようになっている。蒸気使用設備18は、蒸気ヘッダ6からの蒸気によって運転される設備である。次に、ボイラ20の構成の詳細について説明する。図2に示すように、ボイラ20は、燃焼が行われるボイラ本体21と、ボイラ本体21で発生する燃焼ガスG4を排出する排出部25と、ボイラ本体21と排出部25とを連通して燃焼ガスG2~G4を流通させる排出路24と、ボイラ本体21へ給水W1~W3を供給する給水装置30と、給水W1を予め加熱してから給水W3をボイラ本体21に供給する給水予熱器としてのエコノマイザ40と、給水温度測定手段としての給水温度測定部50と、を備える。ボイラ本体21においては、燃料供給部22から供給された燃料がボイラ本体21内に設けられたバーナ図示せずにより燃焼され、この燃焼により発生した燃焼ガスG1がボイラ本体21の缶体図示せずの内部の水を加熱すると共に、排出路24に燃焼ガスG2として排出されるようになっている。燃焼ガスについては、ボイラ本体21内に位置するものを燃焼ガスG1という。燃焼ガスG1がボイラ本体21から排出され且つ排出路24に導入されたものを燃焼ガスG2という。燃焼ガスG2がエコノマイザ40の熱交換部44後述を通過して温度が低下したものを燃焼ガスG3という。排出路24の内部における排出部25の近傍に位置するものを燃焼ガスG4という。排出部25から排出されて排出部25の近傍の大気に拡散し且つ混合されたものを、燃焼ガス混合空気燃焼ガスG5という。給水については、エコノマイザ40の熱交換部44に流通する前のものを給水W1といい、熱交換部44において加熱された後のものを給水W2といい、ボイラ本体21に供給される直前のものを給水W3という。燃焼ガスは、燃料ガスの燃焼反応が完了したもの及び燃焼反応中の燃料ガスの少なくとも一方を含む概念である。燃焼ガスは、ボイラ本体21で発生してボイラ本体21内に存在している状態のものから、排出部25から排出されて大気と混合されることにより燃焼ガス混合空気G5とされて排出部25の近傍に存在している状態のものまでも含む。燃料は、例えば、生ガスと燃焼用空気とを混合した燃料ガスからなる。なお、燃料ガスに代えて、重油等の液体燃料を燃料として用いてもよい。燃料供給部22は、例えば、燃焼用空気を供給する送風ファン図示せずと、燃焼用空気に生ガスを供給するノズル図示せずと、を備えている。燃料供給部22は、送風ファンから送風された燃焼用空気とノズルから供給された生ガスとが混合された燃料ガスを、バーナで燃焼するようになっている。排出路24は、ボイラ本体21において燃焼により発生した燃焼ガスG2を、ボイラ本体21から排出部25まで移送して大気中に排出するための通路である。排出路24は、その少なくとも一部に、上下方向に延びる流通部としての下降流通部24Dを有する。下降流通部24Dにおいては、燃焼ガスG2,G3が上方から下方に向かって下降して流通する。詳細には、排出路24は、ボイラ本体21の末端側に接続されており、側面視で、水平方向に形成された第1の水平流通部24Aと、第1の水平流通部24Aに接続され且つ上方に延びる第1の上昇流通部24Bと、第1の上昇流通部24Bに接続され且つ水平方向に延びる第2の水平流通部24Cと、第2の水平流通部24Cに接続され且つ下方に延びる下降流通部24Dと、下降流通部24Dに接続され且つ水平方向に延びる第3の水平流通部24Eと、第3の水平流通部24Eに接続され且つ上方に延びる第2の上昇流通部24Fと、を備えている。排出部25は、第2の上昇流通部24Fの末端に形成されており、大気に開口している。エコノマイザ40は、燃焼ガスG2が通過する通気路46と、燃焼ガスG2と接触して熱交換をする熱交換部44と、を備えている。通気路46は、排出路24の下降流通部24Dから構成されている。熱交換部44は、下降流通部24Dに配置されており、ボイラ本体21に供給される給水W1が流通する。エコノマイザ40は、ボイラ本体21から排出され且つ下降流通部24Dを流通する燃焼ガスG2により熱交換部44において給水W1を予め加熱してから、給水W2,W3をボイラ本体21に供給する。熱交換部44は、例えば、燃焼ガスG2の顕熱を回収したり、燃焼ガスG2の潜熱を回収して燃焼ガスG2に含まれる水蒸気を結露させて水として回収したりすることを可能とされている。次に、エコノマイザ40の作用について説明する。1ボイラ本体21における燃料の燃焼で発生した燃焼ガスG1は、ボイラ本体21の缶体内の水を加熱した後に排出路24に排出されて、燃焼ガスG2となる。2排出路24に移動した燃焼ガスG2は、排出路24の下降流通部24Dに配置された熱交換部44を通過する。熱交換部44の内部の水は、燃焼ガスG2の顕熱により加熱され、燃焼ガスG2の温度は低下する。また、燃焼ガスG2に含まれる水蒸気は、結露して水として分離され、燃焼ガスG2は、温度が低下して燃焼ガスG3の状態となる。3熱交換部44を経由して温度が低下した燃焼ガスG3G4は、排出部25の近傍の大気と混合されて、燃焼ガス混合空気G5となる。このように、熱交換部44が下降流通部24Dに配置されているので、熱交換部44で結露した水分ドレン水を熱交換部44の下方で容易に回収することができる。給水装置30は、エコノマイザ40を介してボイラ本体21に給水を供給する装置である。給水装置30は、給水タンク図示せずと、第1給水ライン31と、熱交換部44と、第2給水ライン32と、給水ポンプ33と、を備える。第1給水ライン31は、前記給水タンクと熱交換部44の下端部とを接続し、前記給水タンクに貯留された給水W1を熱交換部44の下端部に流通させる。第2給水ライン32は、熱交換部44の上端部とボイラ本体21の下部管寄せ図示せずとを接続し、熱交換部44を通過した給水W2を、ボイラ本体21の前記下部管寄せに流通させる。給水ポンプ33は、第1給水ライン31の途中に設けられ、第1給水ライン31に位置する給水W1を下流側ボイラ本体21側へ送り出す。給水温度測定部50は、第1給水ライン31における熱交換部44の近傍に接続されており、熱交換部44に流通する前の給水W1の温度である給水温度Tを測定する。次に、燃焼量制御部4の機能のうち、給水温度測定部50により測定される給水温度Tに基づく複数のボイラ20の燃焼量の制御に係る機能について、説明する。燃焼量制御部4においては、給水温度Tに係る閾値として、給水温度閾値Taが設定されている。給水温度閾値Taは、例えば、40°C以上の範囲が好ましく、たとえば40~50°Cの範囲で適宜例えば、45°C設定することができるが、40°C以上100°C未満の範囲内であれば、どの範囲にでも設定することができる。第1実施形態における給水温度閾値Taが45°Cの場合においては、その給水温度閾値Taは、第1実施形態における燃焼ガスの露点近傍の温度である。第1実施形態においてボイラ20の放熱損失は、好ましくは1以下であり、更に好ましくは0.6以下である。ここでいう放熱損失は、ボイラ20からの放熱損失の総量であり、例えば、燃焼ガス排ガスからの損失、ボイラ本体21からの損失、排出路24からの損失、燃料の不燃焼分による損失、不完全燃焼ガスによる損失、各部からのドレン、蒸気や温水の漏れ等による損失を含む。ボイラ20の放熱損失が1以下であると、図3に示すような、ボイラの負荷率が低いほどボイラ効率が漸増する傾向後述が発現しやすくなる。第1実施形態においてボイラ20のボイラ瞬間効率は、好ましくは96以上であり、更に好ましくは97である。ここでいうボイラ効率は、全供給熱量に対する出蒸気の総吸収熱量の割合を意味し、100負荷時における瞬間効率設計効率である。ボイラ効率が96以上であると、図3に示すようなボイラの負荷率が低いほどボイラ効率が漸増する傾向後述が発現しやすくなる。第1実施形態におけるボイラシステム1のように、燃焼ガスG2,G3が上方から下方に向かって下降する下降流通部24Dに、エコノマイザ40の熱交換部44が配置されている構成ダウンフロー形式の場合には、熱交換部44の上部で発生した結露水ドレン水は、下降する燃焼ガスと同一方向に流れ、凝縮効果によって、潜熱の回収効果を向上させる。給水温度Tに応じてボイラ効率が最高になるボイラ20の燃焼条件は変化する。例えば、給水温度Tによって燃焼ガスの温度が低下する程度が異なり、結露水ドレン水の発生のしやすさが異なるからである。そこで、第1実施形態においては、燃焼量制御部4は、給水温度測定部50により測定される給水温度Tに基づいて複数のボイラ20それぞれの燃焼量を制御する。詳細には、燃焼量制御部4は、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが給水温度閾値Ta以下の場合には、複数のボイラ20それぞれの燃焼量を最も小さく設定する。燃焼量制御部4は、給水温度測定部50により測定される給水温度が5~35°Cである場合には、ボイラ20の燃焼量を最大の燃焼量の5~35に設定することが好ましい。たとえば、燃焼量制御部4は、給水温度測定部50により測定される給水温度が10~20°Cである場合には、ボイラ20の燃焼量を最大の燃焼量の10~20に設定する。具体的には、給水温度Tが15°C常温の給水が供給されており且つ約350°Cの燃焼ガスG2が熱交換部44に導入される場合には、燃焼量制御部4は、複数のボイラ20それぞれの燃焼量を最も小さく設定する。第1実施形態において最も小さい燃焼量は、低燃焼状態EL第2燃焼位置:20である。そこで、第1実施形態においては、燃焼量制御部4は、ボイラ20の燃焼状態を、低燃焼状態EL第2燃焼位置:20に設定する。ボイラ20の燃焼量を最も小さく設定する場合における燃焼量には、たとえばパイロット燃焼連続パイロット燃焼を含むおよびパージ微風パージを含むにおける燃焼量は含まない。パイロット燃焼とは、ガス焚きボイラにおいて、低燃焼よりも更に小さな燃焼であって、蒸気圧を上昇させない程度の燃焼をいう。パイロット燃焼は、パイロットバーナによる種火状態連続パイロット燃焼状態を維持しておき、これにより、低燃焼以上の燃焼状態へ燃焼量を増加させたい場合に、速やかに移行することを可能とする。微風パージとは、油焚きボイラにおいて、燃焼信号が出力されるとするとすぐに着火することができるように、未燃ガスを缶内に滞留させないために送風機の回転数を減少させて、微風量で送風状態を維持することをいう。なお、パイロット燃焼および微風パージの設定がなかった場合には、プレパージによる放熱損失が大きくなり、ボイラ効率が低下する不利益がある。その理由は、ボイラを一旦停止し、ボイラを再起動させることになるため、ボイラの缶内をプレパージした後に燃焼を開始する必要があるからである。プレパージとは、ボイラの点火前に自動で送風機を回し、風を燃焼室内に送り、燃焼室内に残留しているガスを外へ追い出す処理である。このように設定する理由は次の通りである。図3は、給水温度が15°Cの場合における負荷率とボイラ効率との関係を示すグラフである。給水温度Tが低い15°C場合給水温度Tが燃焼ガスの露点よりも大幅に低い場合には、燃焼ガスG2の温度が大きく低下するので、熱交換部44の外面に結露水ドレン水が多く発生しやすい。また、負荷率が低いほど燃焼ガス排ガスの潜熱損失が小さくなる。これらの要因により、図3に示すように、ボイラの負荷率が低いほど、ボイラ効率が漸増する傾向となる。また、燃焼量を極力小さくすれば、エコノマイザ40を流通した後の燃焼ガスG3の温度を小さくできる。従って、燃焼量制御部4は、ボイラ20の燃焼状態を、低燃焼状態EL第2燃焼位置:20に設定する。一方、燃焼量制御部4は、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが給水温度閾値Taを超える場合には、複数のボイラ20それぞれの燃焼量を好ましくは最大の燃焼量の40以上設定し、たとえば、40~70に設定する。具体的には、給水温度Tが45°Cの温水の給水が供給されており且つ約350°Cの燃焼ガスG2が熱交換部44に導入される場合には、燃焼量制御部4は、複数のボイラ20それぞれの燃焼量を最大の燃焼量の40~70に設定する。第1実施形態において最大の燃焼量の40~70に該当するのは、中燃焼状態EM第3燃焼位置:45である。そこで、第1実施形態においては、ボイラ20の燃焼状態を、中燃焼状態EM第3燃焼位置:45に設定する。このように設定する理由は次の通りである。図4は、給水温度が45°Cの場合における負荷率とボイラ効率との関係を示すグラフである。給水温度Tが高い45°C場合燃焼ガスの露点に近い場合には、負荷率が低いほど、放熱損失の影響が大きくなる一方、負荷率が高いほど燃焼ガス排ガスの潜熱損失が大きくなる。これらの要因により、図4に示すように、負荷率が中間であるボイラの燃焼状態が中燃焼状態EM第3燃焼位置:45の場合に、ボイラ効率が極大ピークとなる。従って、燃焼量制御部4は、ボイラ20の燃焼状態を、中燃焼状態EM第3燃焼位置:45に設定する。また、燃焼量制御部4は、設定された燃焼量で燃焼させるボイラ20を1台ずつ増加させるように、複数のボイラ20それぞれの燃焼量を制御する。例えば、ボイラ20の燃焼状態が低燃焼状態EL第2燃焼位置:20に設定された場合、燃焼量制御部4は、まず、1台のボイラ20を低燃焼状態EL第2燃焼位置:20で燃焼させる。1台のボイラ20の燃焼では、ボイラシステム1が生成すべき蒸気量必要蒸気量が不足する場合には、2台目のボイラ20を低燃焼状態EL第2燃焼位置:20で燃焼させる。必要蒸気量が得られるまで、低燃焼状態EL第2燃焼位置:20で燃焼させるボイラ20を増加させる。全てのボイラ20を低燃焼状態EL第2燃焼位置:20で燃焼させても必要蒸気量が得られない場合には、1台のボイラ20の燃焼状態を中燃焼状態EM第3燃焼位置:45に設定する。以後、必要蒸気量が得られるまで、中燃焼状態EM第3燃焼位置:45で燃焼させるボイラ20を増加させる。最初からボイラ20の燃焼状態が中燃焼状態EM第3燃焼位置:45に設定された場合にも、前述の制御と同様に制御される。なお、設定された燃焼量で燃焼させるボイラ20を、1度に複数台増加させてもよい。次に、第1実施形態のボイラシステム1において、熱交換部44に流通する前の給水W1の温度である給水温度Tに基づくボイラ20の燃焼量の制御について、図5を参照しながら説明する。図5は、第1実施形態に係るボイラシステム1の動作を示すフローチャートである。図5に示すように、ステップST11において、給水温度測定部50は、熱交換部44に流通する前の給水W1の温度である給水温度Tを測定する。給水温度測定部50により測定された給水温度Tの情報は、燃焼量制御部4の入力部4Aを介して演算部4Bに入力される。ステップST12において、給水温度閾値Taは、予め設定されている。具体的には、燃焼量制御部4の演算部4Bの給水温度閾値設定部42は、データベース4Dから給水温度閾値Taの初期値を読み込む。これにより、給水温度閾値Taは、予め設定される。ステップST13において、燃焼量制御部4の演算部4Bの燃焼モード設定部41は、給水温度Tが給水温度閾値Ta以下であるか否かを判定する。給水温度Tが給水温度閾値Ta以下である場合YESには、処理は、ステップST14へ進む。また、給水温度Tが給水温度閾値Taを超えている場合NOには、処理は、ステップST15へ進む。給水温度Tが給水温度閾値Ta以下である場合YESには、複数のボイラ20それぞれの燃焼量を最も小さく設定すれば、ボイラ効率を最も高くすることができる。第1実施形態において最も小さい燃焼量は、低燃焼状態EL第2燃焼位置:20である。そこで、ステップST14において、燃焼モード設定部41は、複数のボイラ20それぞれの燃焼モードMを低燃焼モードMLに設定して、燃焼量を低燃焼状態EL第2燃焼位置:20に設定する。一方、給水温度Tが給水温度閾値Taを超えているNO場合には、たとえば、複数のボイラ20それぞれの燃焼量を最大の燃焼量の40~70に設定すれば、ボイラ効率を最も高くすることができる。第1実施形態において最大の燃焼量の40~70に該当するのは、中燃焼状態EM第3燃焼位置:45である。そこで、ステップST15において、燃焼モード設定部41は、複数のボイラ20それぞれの燃焼モードMを中燃焼モードMMに設定して、燃焼量を中燃焼状態EM第3燃焼位置:45に設定する。ステップST14又はステップST15の後、ボイラ20の燃焼量は、蒸気圧測定部7により測定される蒸気ヘッダ6の内部の蒸気圧P等に基づいて、燃焼量制御部4により制御される。次に、ステップST21において、給水温度測定部50は、熱交換部44に流通する前の給水W1の温度である給水温度Tを測定する。給水温度測定部50により測定された給水温度Tの情報は、燃焼量制御部4の入力部4Aを介して演算部4Bに入力される。ステップST21における給水温度Tの測定は、給水温度Tと給水温度閾値Taとの大小比較のため、及び、次のステップであるステップST22における給水温度閾値Taの再設定のためである。ステップST22において、給水温度閾値設定部42は、燃焼モード設定部41により設定される燃焼モードM及び給水温度測定部50により測定される給水温度Tに基づいて、給水温度閾値Taを設定する。給水温度閾値設定部42は、データベース4Dを参照して、測定された燃焼モードM及び給水温度Tに対応付けられた給水温度閾値Taを読み出す。これにより、給水温度閾値Taが設定される。ステップST24において、燃焼モード設定部41は、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが、給水温度閾値Taよりもディファレンシャル値Tdの分低い第2温度閾値Tb以下であるか否かを判定する。給水温度Tが第2温度閾値Tb以下の場合YESには、処理は、ステップST26へ進む。また、給水温度Tが第2温度閾値Tbを超える場合NOには、処理は、ステップST27へ進む。ステップST24において、給水温度閾値Taにディファレンシャル値Tdを設定することにより、頻繁な燃焼モードMの切り替えハンチングを抑制することができる。ステップST26において、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを低燃焼モードMLに設定する。一方、ステップST27において、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを中燃焼モードMMに設定する。ステップST26又はステップST27の後、処理は、ステップST21へ戻る。そして、ステップST21において、給水温度Tが再度測定され、ステップST22において、給水温度閾値Taが再度設定される。その後、ステップST24~ST27が再度実行される。次に、図6及び図7を参照して、燃焼量の制御の具体例第1の具体例、第2の具体例について説明する。図6は、ボイラの燃焼量の制御に係る第1の具体例を示す図面である。図7は、ボイラの燃焼量の制御に係る第2の具体例を示す図面である。この具体例では以下の条件とされているものとする。図6及び図7に示すように、ボイラシステムは、4台のボイラNO.1~NO.4から構成されている。1台のボイラの蒸気生成能力は2t/hであり、必要蒸気量は2tである。低燃焼状態EL第2燃焼位置:20に設定された場合におけるボイラの蒸気生成能力は400kg/hである。中燃焼状態EM第3燃焼位置:45に設定された場合におけるボイラの蒸気生成能力は1t/hである。前記条件において、給水温度Tが15°C常温の給水が供給されており且つ約350°Cの燃焼ガスが熱交換部に導入される場合には、図6に示すように、4台のボイラ全てについて、燃焼量を低燃焼状態EL第2燃焼位置:20に設定する。蒸気生成能力が400kg/hのボイラが4台あるので、ボイラシステム全体としての蒸気生成能力は、必要蒸気量に近い1.6t/hとなる。このように燃焼量を制御することにより、ボイラ効率を最高にすることができる。また、前記条件において、給水温度Tが45°Cの温水の給水が供給されており且つ約350°Cの燃焼ガスが熱交換部に導入される場合には、図7に示すように、4台のボイラのうち、2台のボイラNO.1、NO.2のみ、燃焼量を中燃焼状態EM第3燃焼位置:45に設定する。なお、他の2台のボイラNO.3、NO.4は、燃焼停止状態になっている。蒸気生成能力が1t/hのボイラが2台あるので、ボイラシステム全体としての蒸気生成能力は、必要蒸気量と同じ2t/hとなる。このように燃焼量を制御することにより、ボイラ効率を最高にすることができる。第1実施形態のボイラシステム1によれば、例えば、次の効果が奏される。第1実施形態においては、燃焼量制御部4は、給水温度測定部50により測定される給水温度Tに基づいて燃焼モードMを設定する燃焼モード設定部41と、燃焼モード設定部41により設定される燃焼モードM及び給水温度測定部50により測定される給水温度Tに基づいて給水温度閾値Taを設定する給水温度閾値設定部42と、を有し、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが給水温度閾値Ta以下の場合には、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを、最小燃焼モードである低燃焼モードMLに設定する。そのため、第1実施形態によれば、燃焼モードMを適切に変更して、燃焼量を適切に増減し、ボイラ効率を一層向上させることができる。例えば、給水温度閾値Taを、給水温度Tに基づいて動的に変化せずに平均的な固定値に設定する場合には、一般的に、給水温度閾値Taは、ボイラシステム1の運転が安定して、高温のドレン水が給水の一部として供給され、給水温度Tが高くなるときに合わせて、設定される。一方、一般的にボイラシステム1が起動してボイラ20の1日で最初の燃焼が行われる朝においては、ドレン水がなく、給水温度Tは低い。従って、朝においては、低い給水温度Tに対して、給水温度閾値Taが高過ぎて、ボイラ効率の面から非効率となる。しかし、第1実施形態においては、給水温度閾値設定部42は、燃焼モード設定部41により設定される燃焼モードM及び給水温度測定部50により測定される給水温度Tに基づいて、給水温度閾値Taを設定する。そのため、給水温度Tに適した給水温度閾値Taを設定することができるため、燃焼モードMを適切に変更して、燃焼量を適切に増減し、ボイラ効率を一層向上させ、燃料コストを一層抑制することができる。また、第1実施形態においては、燃焼モードMが中燃焼モードMMの場合には、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが、給水温度閾値Taよりもディファレンシャル値Tdの分低い第2温度閾値Tb以下になったときに限り、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを低燃焼モードMLに設定する。そのため、第1実施形態によれば、ディファレンシャル値Tdを設定しない場合と比べて、燃焼モード設定部41が燃焼モードMを低燃焼モードMLに設定することを抑制できるため、頻繁な燃焼モードMの切り替えハンチングを抑制することができる。また、第1実施形態のボイラシステム1においては、ボイラ20は、ボイラ本体21と排出部25とを連通して燃焼ガスG2~G4を流通させる排出路24であって、その一部に上下方向に延びる下降流通部24Dを有する排出路24と、下降流通部24Dに配置され且つボイラ本体21に供給される給水W1が流通する熱交換部44を有し、下降流通部24Dを流通する燃焼ガスG2により熱交換部44において給水W1を予め加熱してから、給水W3をボイラ本体21に供給するエコノマイザ40と、を有する。給水温度測定部50は、給水温度Tとして、熱交換部44に流通する給水W1の温度を測定する。そのため、第1実施形態によれば、熱交換部44に流通する前の給水W1の温度である給水温度Tに基づいて複数のボイラ20それぞれの燃焼量を制御するため、ボイラ20の放熱損失を1以下とし、ボイラ20のボイラ効率を96以上とすることが容易である。従って、第1実施形態によれば、ボイラ20の放熱損失を低減することができると共に、ボイラ効率を向上することができる。次に、本発明の第2実施形態について説明する。第2実施形態については、主として、第1実施形態と異なる点を中心に説明する。第2実施形態において特に説明しない点については、第1実施形態についての説明が適宜適用される。また、第2実施形態においても、第1実施形態と同様の効果が奏される。第2実施形態次に、第2実施形態について説明する。第1実施形態においては、頻繁な燃焼モードMの切り替えハンチングを抑制するために、給水温度閾値Taにディファレンシャル値Tdを設定している。これに対して、第2実施形態においては、頻繁な燃焼モードMの切り替えハンチングを抑制するために、給水温度閾値Taにディファレンシャル値Tdを設定することに代えて、燃焼モードMの切り替えに遅延時間Te,Tfを設定している。第2実施形態においては、燃焼モードMが中燃焼モードMMの場合には、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが給水温度閾値Ta以下の状態が所定時間遅延時間Te継続したときに限り、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを低燃焼モードMLに設定する。また、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが給水温度閾値Taを超える状態が所定時間遅延時間Tf継続したときに限り、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを中燃焼モードMMに設定する。遅延時間Teと遅延時間Tfとは、同じでもよく、又は異なっていてもよい。遅延時間Te及び遅延時間Tfは、例えば、5~10分である。第2実施形態においては、遅延時間Te及び遅延時間Tfは、10分である。次に、第2実施形態のボイラシステム1において、熱交換部44に流通する前の給水W1の温度である給水温度Tに基づくボイラ20の燃焼量の制御について、図6を参照しながら説明する。図8は、第2実施形態に係るボイラシステムの動作を示すフローチャートである。第2実施形態におけるフローチャートにおいては、ステップST14及びステップST15までの処理ステップは、図5に示す第1実施形態におけるフローチャートにおけるステップST14及びステップST15までの処理ステップと同じである。従って、第2実施形態におけるフローチャートについては、ステップST14及びステップST15以前の処理についての説明を省略し、ステップST31以降の処理についてのみ説明する。第2実施形態においては、ステップST14又はステップST15の後、ステップST31において、給水温度測定部50は、熱交換部44に流通する前の給水W1の温度である給水温度Tを測定する。給水温度測定部50により測定された給水温度Tの情報は、燃焼量制御部4の入力部4Aを介して演算部4Bに入力される。ステップST31における給水温度Tの測定は、給水温度Tと給水温度閾値Taとの大小比較のため、及び、次のステップであるステップST32における給水温度閾値Taの再設定のためである。ステップST32において、給水温度閾値設定部42は、燃焼モード設定部41により設定される燃焼モードM及び給水温度測定部50により測定される給水温度Tに基づいて、給水温度閾値Taを設定する。給水温度閾値設定部42は、データベース4Dを参照して、測定された燃焼モードM及び給水温度Tに対応付けられた給水温度閾値Taを読み出す。これにより、給水温度閾値Taが設定される。ステップST33において、燃焼モード設定部41は、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが給水温度閾値Ta以下の状態が所定時間遅延時間Te継続しているか否かを判定する。給水温度Tが給水温度閾値Ta以下の状態が所定時間遅延時間Te継続している場合YESには、処理は、ステップST34へ進む。また、給水温度Tが給水温度閾値Ta以下の状態が所定時間遅延時間Te継続していない場合NOには、処理は、ステップST35へ進む。ステップST34において、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを低燃焼モードMLに設定する。ステップST35において、燃焼モード設定部41は、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが給水温度閾値Taを超える状態が所定時間遅延時間Tf継続しているか否かを判定する。給水温度Tが給水温度閾値Taを超える状態が所定時間遅延時間Tf継続している場合YESには、処理は、ステップST36へ進む。また、給水温度Tが給水温度閾値Taを超える状態が所定時間遅延時間Tf継続していない場合NOには、処理は、ステップST31へ戻る。ステップST36において、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを中燃焼モードMMに設定する。ステップST34又はステップST36の後、処理は、ステップST31へ戻る。第2実施形態によれば、第1実施形態と同様の効果が奏される。また、第2実施形態においては、燃焼モードMが中燃焼モードMMの場合には、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが給水温度閾値Ta以下の状態が所定時間遅延時間Te継続したときに限り、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを低燃焼モードMLに設定する。そのため、第2実施形態によれば、遅延時間Teを設定しない場合と比べて、燃焼モード設定部41が燃焼モードMを低燃焼モードMLに設定することを抑制できるため、頻繁な燃焼モードMの切り替えハンチングを抑制することができる。また、第2実施形態においては、給水温度測定部50により測定される給水温度Tが給水温度閾値Taを超える状態が所定時間遅延時間Tf継続したときに限り、燃焼モード設定部41は、燃焼モードMを中燃焼モードMMに設定する。そのため、第2実施形態によれば、遅延時間Tfを設定しない場合と比べて、燃焼モード設定部41が燃焼モードMを中燃焼モードMMに設定することを抑制できるため、頻繁な燃焼モードMの切り替えハンチングを抑制することができる。以上、好適な実施形態について説明したが、本発明は、前述した実施形態に限定されることなく、種々の形態で実施することができる。例えば、給水温度閾値設定手段としての給水温度閾値設定部42は、本実施形態においては、燃焼モードM及び給水温度Tの両方に基づいて給水温度閾値Taを設定しているが、これに制限されない。給水温度閾値設定部42は、燃焼モードM又は給水温度Tの一方のみに基づいて給水温度閾値Taを設定してもよい。前記実施形態においては、ボイラの燃焼量が最小燃焼モード低燃焼モードMLにおけるボイラの燃焼量よりも大きい第2燃焼モードは、中燃焼モードMMであるが、これに制限されず、高燃焼モードMHでもよい。また、排出路24において熱交換部44が配置される流通部は、前記実施形態においては、燃焼ガスが上方から下方に向かって下降して流通する下降流通部24Dに設けられているが、これに制限されない。前記流通部は、燃焼ガスが下方から上方に向かって上昇して流通する上昇流通部に設けることもできる。また、前記実施形態においては、ボイラ20として、燃焼停止状態第1燃焼位置:0、低燃焼状態EL第2燃焼位置:20、中燃焼状態EM第3燃焼位置:45及び高燃焼状態EH第4燃焼位置:100の4段階の燃焼状態燃焼位置、負荷率に制御可能な4位置制御の段階値制御ボイラを用いているが、これに制限されない。4位置制御の段階値制御ボイラとして、燃焼停止状態第1燃焼位置:0、低燃焼状態EL第2燃焼位置:20、中燃焼状態EM第3燃焼位置:60及び高燃焼状態EH第4燃焼位置:100の4段階の燃焼状態燃焼位置、負荷率に制御可能な4位置制御の段階値制御ボイラを用いることができる。段階値制御ボイラにおける燃焼位置の制御は、4位置制御に制限されず、3位置制御、5位置制御などでもよい。給水温度閾値は、好ましくは40°C以上であり、実施形態としては好ましくは40~50°C例えば45°Cであるが、40°C以上100°C未満の範囲内であれば、どの範囲にでも設定することができる。ボイラシステムにおけるボイラの台数は、1台でもよい。ボイラシステムにおいて、蒸気生成能力が異なるボイラを併せて備えていてもよい例えば、蒸気生成能力が2t/hのボイラと3t/hのボイラ。段階値制御ボイラに代えて、比例制御ボイラを用いることができる。比例制御ボイラは、燃焼能力最大燃焼状態における燃焼量に対して0燃焼がない状態から100最大燃焼量の範囲で燃焼量が連続的に制御可能とされており、例えば、比例制御バルブの開度燃焼比を制御することにより調整するようになっている。比例制御ボイラの燃焼量は、比例制御ボイラの燃焼能力とバルブ開度燃焼比との積により求められる。比例制御ボイラにおいて燃焼量を連続的に制御するとは、燃焼量が無断階で制御される場合の他、制御部における演算や信号がデジタル方式とされて段階的に取り扱われる場合であっても、例えば、バルブ等の制御機構による制御量が、燃焼用空気や燃料ガス等のバラツキに起因する燃焼量の変動に比べて小さい数値例えば、1以下とされ、事実上連続的に制御されるものを含むものとする。また、本発明は、ガス焚きボイラおよび油焚きボイラにも適用可能である。"