"ポリエステル樹脂またはポリアミド樹脂からなる樹脂層とジエン系ゴムを含むゴム組成物からなるゴム層の間に、接着ゴム組成物からなる接着層を介在させたゴム積層体であって、前記接着ゴム組成物が、数平均分子量が70000~110000である変性ゴム組成物A又はBを含み、前記変性ゴム組成物Aが、酸素の存在下の常温で安定なニトロキシドフリーラジカルを分子中に有する化合物a、ラジカル開始剤b及び共架橋剤cをブチルゴムに反応させた変性ブチルゴム1からなり、前記変性ゴム組成物Bが、前記化合物a及びラジカル開始剤bをブチルゴムに反応させた変性ブチルゴム2に前記共架橋剤cを配合したことを特徴とするゴム積層体。前記変性ゴム組成物A及びBが、樹脂架橋剤または有機過酸化物を含むことを特徴とする請求項1に記載のゴム積層体。前記接着ゴム組成物中のゴム成分100重量部に対し、1分半減期温度が120~170°Cである有機過酸化物を0.1~10重量部含有することを特徴とする請求項1又は2に記載のゴム積層体。前記変性ゴム組成物A及びBが、JISK6300に基づくムーニー粘度ML14/100°Cで30~55であることを特徴とする請求項1,2又は3に記載のゴム積層体。請求項1~4のいずれかに記載のゴム積層体をタイヤの一部に使用した空気入りタイヤ。本発明の目的は、樹脂層とゴム層の接着性を従来レベル以上に向上するようにしたゴム積層体を提供することにある。上記目的を達成する本発明のゴム積層体は、ポリエステル樹脂またはポリアミド樹脂からなる樹脂層とジエン系ゴムを含むゴム組成物からなるゴム層の間に、接着ゴム組成物からなる接着層を介在させたゴム積層体であって、前記接着ゴム組成物が、数平均分子量が70000~110000である変性ゴム組成物A又はBを含み、前記変性ゴム組成物Aが、酸素の存在下の常温で安定なニトロキシドフリーラジカルを分子中に有する化合物a、ラジカル開始剤b及び共架橋剤cをブチルゴムに反応させた変性ブチルゴム1からなり、前記変性ゴム組成物Bが、前記化合物a及びラジカル開始剤bをブチルゴムに反応させた変性ブチルゴム2に前記共架橋剤cを配合したことを特徴とする。本発明のゴム積層体は、ポリエステル樹脂またはポリアミド樹脂からなる樹脂層とジエン系ゴムを含むゴム組成物からなるゴム層の間に介在させる接着層を接着ゴム組成物で構成し、この接着ゴム組成物が、酸素の存在下の常温で安定なニトロキシドフリーラジカルを分子中に有する化合物a、ラジカル開始剤b及び共架橋剤cをブチルゴムに反応させた変性ブチルゴム1からなる変性ゴム組成物A、又は前記化合物a及びラジカル開始剤bをブチルゴムに反応させた変性ブチルゴム2に共架橋剤cを配合した変性ゴム組成物Bを含み、変性ゴム組成物A及びBの数平均分子量をいずれも70000~110000にしたので、樹脂層及びゴム層を強固に加硫接着し、両層間の接着性を従来レベル以上に向上することができる。とりわけ変性ゴム組成物A及びBの数平均分子量を70000~110000にしたことにより樹脂層及びゴム層の接着強度を長期間に亘り確保することができる。前記変性ゴム組成物A及びBは、樹脂架橋剤または有機過酸化物を含むことが好ましく、樹脂層及びゴム層の加硫接着性を一層向上することができる。また、有機過酸化物としては、1分半減期温度が120~170°Cであることが好ましく、このような有機過酸化物を、前記接着ゴム組成物中のゴム成分100重量部に対し0.1~10重量部含有することが好ましい。前記変性ゴム組成物A及びBとしては、JISK6300に基づくムーニー粘度ML14/100°Cで30~55であることが好ましい。変性ゴム組成物のムーニー粘度をこのような範囲内にすることにより、良好な加工性を確保すると共に、樹脂層及びゴム層への濡れ性を改良し、両層間の接着性を長期間に亘り向上することができる。本発明のゴム積層体は空気入りタイヤの一部を好適に構成することができる。このゴム積層体を使用した空気入りタイヤは、樹脂層を有する付属物或いは樹脂層を介在させ装着した付属物を確実に保持することができる。以下、本発明の構成について添付の図面を参照しながら詳細に説明する。図1は本発明のゴム積層体の実施形態の一例の構成を模式的に示す概要図である。図1において、1は接着層、2はゴム層、3は樹脂層であり、それぞれの配置に間隔を開けて模式的に示している。図1の例では、樹脂層3はスナップボタンの一部で構成され、接着層1を介して、ゴム層2に接着される。このゴム層2の面積は、少なくとも樹脂層3の投影面積以上の面積であればよい。本発明において、樹脂層3は、ポリエステル樹脂またはポリアミド樹脂からなる層であり、それ自身が層状の形態であっても、或いはポリエステル樹脂またはポリアミド樹脂からなる成形品の一部を構成してもよい。樹脂層を含む成形品は、特に制限されるものではなく、吸音材や空気圧センサー、タイヤタグ或いはこれらの基板部分や容器、又は固定部材にすることができる。また固定部材としては、ポリエステル樹脂またはポリアミド樹脂で形成されたものであれば特にその形態は限定されるものではなく、例えば面ファスナー、スナップボタン、リングスナップ、リングホック、アメリカンスナップ、アメリカンホック、アイレットホック、バネホックおよびジャンパーホック等を例示することができる。ゴム層2は、ジエン系ゴムを含むゴム組成物からなる層である。ゴム層2としては、ゴム製工業製品の表面、空気入りタイヤの内表面を例示することができる。ゴム層2は、好ましくは空気入りタイヤの内表面、特にインナーライナー層であるとよい。ゴム層2を構成するゴム組成物は、ゴム成分としてジエン系ゴムを含む。ジエン系ゴムとしては、例えばブチルゴム、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレンブタジエンゴム、アクリロニトリルブタジエンゴム等を例示することができる。なかでもブチルゴム、天然ゴム、ブタジエンゴム、スチレンブタジエンゴムが好ましく、とりわけブチルゴムが好ましい。ゴム組成物は、空気入りタイヤや各種ゴム製工業製品を構成する通常の組成にすることができる。本発明において、接着層1はゴム層2と樹脂層3との間に介在し、樹脂層3及びゴム層2を強固に接着させる。接着層1は、変性ゴム組成物A又はBを含む接着ゴム組成物からなるゴム成形体未加硫ゴムシートを成形する。このゴム成形体をゴム層2と樹脂層3との間に介在させるように配置し、これを加硫することによりゴム積層体が成形される。接着層1を構成する接着ゴム組成物は、変性ゴム組成物A又はBからなり、硫黄、樹脂架橋剤、有機過酸化物から選ばれる少なくとも一つを含む。好ましくは樹脂架橋剤または有機過酸化物を含むとよい。変性ゴム組成物A及びBは、いずれも硫黄、樹脂架橋剤及び/又は有機過酸化物の存在下で加熱することにより架橋加硫するため、未加硫ゴム層の加硫時に架橋すると共に、樹脂層及びゴム層間を架橋加硫接着するため、両層間を従来レベル以上の接着強度で接着することができる。本発明において、樹脂架橋剤としては、例えばアルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂、メラミンホルムアルデヒド縮合物およびトリアジンホルムアルデヒド縮合物を例示することができる。これらの樹脂架橋剤は一種だけで使用することができる。また複数の種類を組み合わせて使用することができる。アルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂は、アルキルフェノールとホルムアルデヒドとを、塩酸、しゅう酸等の無機酸または有機酸あるいは酢酸亜鉛等の触媒を用いて縮合反応させ、過剰に用いられた未反応のアルキルフェノールを留去して得られる樹脂である。アルキルフェノールとしては例えばo-、m-またはp-クレゾール、2,3-、2,4-、2,5-、2,6-、3,4-または3,5-キシレノール、p-第3ブチルフェノール等を例示することができる。アルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂としては、例えば田岡化学工業製品タッキロール250-1、同社製品タッキロール201等を例示することができる。メラミンホルムアルデヒド縮合物は、メラミンとホルムアルデヒドとを付加重合型反応させた形態で、反応釜中でアルカリ性触媒を加えながら加熱反応させて得られるいわゆるメラミン樹脂である。メラミンホルムアルデヒド縮合物としては、例えばアメリカンシアナミド社製品Crez711latexcuringresin等を例示することができる。トリアジンホルムアルデヒド縮合物は、トリアジンとホルムアルデヒドとをアルカリ性反応条件下で反応させて得られる縮合物である。トリアジンホルムアルデヒド縮合物としては、例えばアメリカンシアナミド社製品Crez915latexcuringresin等を例示することができる。有機過酸化物としては、例えばベンゾイルパーオキサイド、t-ブチルパーオキシベンゾエート、ジクミルパーオキサイド、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジ-t-ブチルパーオキシヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ジ-t-ブチルパーオキシ-3-ヘキシン、2,4-ジクロロ-ベンゾイルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキシ-ジ-イソプロピルベンゼン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチル-シクロヘキサン、n-ブチル-4,4-ビスt-ブチルパーオキシバレレート、2,2-ビスt-ブチルパーオキシブタンなどを例示することができる。本発明において、有機過酸化物としては、1分半減期温度が好ましくは120~170°C、より好ましくは135~160°Cであるとよい。有機過酸化物の1分半減期温度を120~170°Cにすることにより、未加硫ゴム、とりわけ未加硫タイヤを加硫成形するときの温度で接着ゴム組成物の架橋が十分に進行する。1分半減期温度は、有機過酸化物の半減期が1分間になる温度であり、有機過酸化物の1分半減期温度が120°C未満であると、加硫成形時にヤケが起きやすい。また1分半減期温度が170°Cを超えると、加硫成形時に十分に架橋が進行せず架橋効率が低下する。1分半減期温度が120~170°Cである有機過酸化物としては、例えばパーカドックス12145°C、トリゴノックス121125°C、カヤエステルO133°C、カヤエステルAN155°C等を例示することができる。樹脂架橋剤および有機過酸化物の配合量は、接着ゴム組成物中のゴム成分100重量部に対し、好ましくは0.1~10重量部、より好ましくは0.5~8重量部にするとよい。樹脂架橋剤および有機過酸化物の配合量が0.1未満であると、加硫成形時に架橋が十分に進行しない虞がある。また樹脂架橋剤および有機過酸化物の配合量が10重量部を超えると、加工性が悪化したり、架橋物の物性が悪化したりする。本発明において、変性ゴム組成物A及びBは、いずれも数平均分子量が好ましくは70000~110000、より好ましくは80000~110000であるとよい。変性ゴム組成物の数平均分子量をこのような範囲内にすることにより、加硫中のゴム分子の運動性が上昇するため、ゴム層と樹脂層の接着性が一層向上する。このため接着性を長期間に亘り向上することができる。変性ゴム組成物の数平均分子量が70000未満であると剥離強度が低下することがある。また変性ゴム組成物の数平均分子量が110000を超えるとゴム付きが悪化する。すなわち接着したゴム層と樹脂層とを引き剥がしたときの破壊形態が、接着層が材料破壊する接着面の比率ゴム付きが低くなり、界面破壊を起こしやくなる。これにより長期間に亘る接着性が低下する虞がある。なお、変性ゴム組成物Bの数平均分子量は、相当する変性ブチルゴム2に共架橋剤cを配合し加熱処理して反応させた変性ゴムの数平均分子量とする。変性ゴム組成物の数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより標準ポリスチレン換算により測定するものとする。本発明において、変性ゴム組成物A及びBのムーニー粘度ML14/100°Cは好ましくは30~55、より好ましくは32~52であるとよい。変性ゴム組成物のムーニー粘度をこのような範囲内にすることにより、良好な加工性を確保すると共に、ゴム層及び樹脂層の濡れ性を改良し、ゴム層と樹脂層の間の接着性を長期間に亘り向上することができる。変性ゴム組成物のムーニー粘度が30未満であると加工性が悪化する虞がある。また変性ゴム組成物のムーニー粘度が55を超えるとゴム層及び樹脂層への濡れ性が低下しゴム付きが悪化する。このため接着したゴム層と樹脂層とを引き剥がしたときの破壊形態が、接着層が材料破壊する接着面の比率が低くなり、長期間に亘る接着性が低下する虞がある。なお、変性ゴム組成物Bのムーニー粘度は、相当する変性ブチルゴム2に共架橋剤cを配合し加熱処理して反応させた変性ゴムのムーニー粘度とする。変性ゴム組成物のムーニー粘度ML14/100°Cは、JISK6300に基づき100°Cで測定するものとする。変性ゴム組成物Aは、ブチルゴムに、酸素の存在下の常温で安定なニトロキシドフリーラジカルを分子中に有する化合物a以下、化合物aという。、ラジカル開始剤b及び共架橋剤cを反応させた変性ブチルゴム1からなる。変性ブチルゴム1の製造方法は、特に制限させるものではないが、例えば以下の方法が好ましい。先ずブチルゴムに化合物a及びラジカル開始剤bを反応させることにより、ブチルゴムに化合物aをグラフトした変性ブチルゴム2を調整する。この変性ブチルゴム2に共架橋剤cを反応させることにより、過酸化物架橋可能な変性ブチルゴム1を調整する。また、変性ゴム組成物Bは、ブチルゴムに、化合物a及びラジカル開始剤bを反応させた変性ブチルゴム2に共架橋剤cを配合した組成物からなる。この変性ゴム組成物Bは、加熱処理することにより変性ブチルゴム2と共架橋剤cとの反応が過酸化物架橋と同時に進行する。本発明で使用する酸素の存在下の常温で安定なニトロキシドフリーラジカルを分子中に有する化合物aとしては、例えば下記式1で表される2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジニルオキシ以下、TEMPOということがある。や下記式2で表される4-オキソ-2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジニルオキシなどが例示される。また、化合物aとして下記式3~8で表されるTEMPOの4位に置換基を有する化合物が挙げられる。上記式3~8において、Rは炭素数1~30のアルキル基、アルキレン基、アリール基、アリル基、ビニル基、カルボキシル基、カルボニル基含有基、エステル基、エポキシ基、イソシアネート基、ヒドロキシ基、チオール基、チイラン基、アミノ基、アミド基、イミド基、ニトロ基、ニトリル基、チオシアン基、シリル基、アルコキシシリル基、及びこれらの官能基を含む有機基から選ばれるいずれかを表す。ここでカルボニル基含有基としては、例えば無水コハク酸、無水マレイン酸、無水グルタル酸、無水フタル酸などの環状酸無水物の残基が例示される。また、上記式3において、Rは塩素、臭素などのハロゲンであってもよい。上記式3で表される化合物aとしては、4-メチルTEMPO、4-エチルTEMPO、4-フェニルTEMPO、4-クロロTEMPO、4-ヒドロキシTEMPO、4-アミノTEMPO、4-カルボキシルTEMPO、4-イソシアナートTEMPO等が例示される。上記式4で表される化合物aとしては、4-メトキシTEMPO、4-エトキシTEMPO、4-フェノキシTEMPO、4-TEMPO-グリシジルエーテル、4-TEMPO-チオグリシジルエーテル等が例示される。上記式5で表される化合物aとしては、4-メチルカルボニルTEMPO、4-エチルカルボニルTEMPO、4-ベンゾイルTEMPO等が例示される。上記式6で表される化合物aとしては、4-アセトキシTEMPO、4-エトキシカルボニルTEMPO、4-メタクリレートTEMPO、4-ベンゾイルオキシTEMPO等が例示される。上記式7で表される化合物aとしては、4-N-メチルカルバモイルオキシTEMPO、4-N-エチルカルバモイルオキシTEMPO、4-N-フェニルカルバモイルオキシTEMPO等が例示される。上記式8で表される化合物aとしては、メチル4-TEMPOサルフェイト、エチル4-TEMPOサルフェイト、フェニル4-TEMPOサルフェイト等が例示される。更に、化合物aとして、下記式9で表される2,2,5,5-テトラメチル-1-ピロリジニルオキシ以下、PROXYLということがある。の3位に置換基を有する化合物、下記式10で表される2,2,5,5-テトラメチル-3-ピロリン-1-オキシ以下、PRYXYLということがある。の3位に置換基を有する化合物が挙げられる。上記式910において、Rは、炭素数1~30のアルキル基、アリール基、アリル基、ビニル基、アルコキシ基、カルボキシル基、カルボニル基含有基、エステル基、エポキシ基、グリシジル基、イソシアネート基、ヒドロキシ基、チオール基、チイラン基、チオグリシジル基、アミノ基、アミド基、イミド基、カルバモイル基、ニトロ基、ニトリル基、チオシアン基、シリル基、アルコキシシリル基、及びこれらの官能基を含む有機基から選ばれるいずれかを表す。上記式9で表される化合物aとしては、3-アミノ-PROXYL、3-ヒドロキシ-PROXYL、3-イソシアナート-PROXYL、3-カルボキシル-PROXYL、3-PROXYL-グリシジルエーテル、3-PROXYL-チオグリシジルエーテル、3―カルバモイル―PROXYL等が例示される。上記式10で表される化合物aとしては、3-アミノ-PRYXYL、3-ヒドロキシ-PRYXYL、3-イソシアナート-PRYXYL、3-カルボキシル-PRYXYL、3-PRYXYL-グリシジルエーテル、3-PRYXYL-チオグリシジルエーテル、3―カルバモイル―PRYXYL等が例示される。またその他の化合物aの例を挙げれば以下の通りである。本発明において使用する化合物aの添加量は、特に制限されるものではないが、ブチルゴム100gに対し、好ましくは0.001~0.5モル、より好ましくは0.005~0.1モルにするとよい。化合物aの添加量が少ないとブチルゴムの変性量が低くなるおそれがあり、逆に多いと過酸化物架橋が進行しなくなるおそれがある。本発明において、ラジカル開始剤bを添加することにより、上述した化合物aをブチルゴムの分子鎖に導入することができる。ラジカル開始剤bとしては、任意のラジカル開始剤を用いることができ、具体的にはベンゾイルパーオキサイド、t-ブチルパーオキシベンゾエート、ジクミルパーオキサイド、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジ-t-ブチルパーオキシヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ジ-t-ブチルパーオキシ-3-ヘキシン、2,4-ジクロロ-ベンゾイルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキシ-ジ-イソプロピルベンゼン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチル-シクロヘキサン、n-ブチル-4,4-ビスt-ブチルパーオキシバレレート、2,2-ビスt-ブチルパーオキシブタン、ジイソブチルパーオキサイド、クミルパーオキシネオデカネート、ジ-n-プロピルパーオキシジカーボネート、ジイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ-sec-ブチルパーオキシジカーボネート、1,1,3,3-テトラメチルブチルパーオキシネオデカネート、ジ4-t-ブチルシクロヘキシルパーオキシジカーボネート、1-シクロヘキシル-1-メチルエチルパーオキシネオデカネート、ジ2-エトキシエチルパーオキシジカーボネート、ジ2-エトキシヘキシルパーオキシジカーボネート、t-ヘキシルパーオキシネオデカネート、ジメトキシブチルパーオキシジカーボネート、t-ブチルパーオキシネオデカネート、t-ヘキシルパーオキシピパレート、t-ブチルパーオキシピパレート、ジ3,5,5-トリメチルヘキサノイルパーオキサイド、ジ-n-オクタノイルパーオキサイド、ジラウロイルパーオキサイド、ジステアロイルパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、ジサクシン酸パーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジ2-エチルヘキサノイルパーオキシヘキサン、t-ヘキシルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、ジ4-メチルベンゾイルパーオキサイド、t-ブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、ジ3-メチルベンゾイルパーオキサイドとベンゾイル3-メチルベンゾイルパーオキサイドとジベンゾイルパーオキサイドの混合物、ジベンゾイルパーオキサイド、t-ブチルパーオキシイソブチレートなどを例示することができる。また、レドックス触媒の作用により低温で分解が可能なものを使用してもよい。代表的なものとしては、例えばジベンゾイルパーオキサイド、パラメンタンハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、t-ブチルハイドロパーオキサイドなどを例示することができる。更にアゾジカーボンアミド、アゾビスイソブチロニトリル、2,2′-アゾビス-2-アミジノプロパンジハイドロクロライド、ジメチル2,2′-アゾビスイソブチレート、アゾビス-シアン吉草酸、1,1′-アゾビス-2,4-ジメチルバレロニトリル、アゾビスメチルブチロニトリル、2,2′-アゾビス-4-メトキシ-2,4-ジメチルパレロニトリルなどのアゾ系ラジカル開始剤を例示することができる。これらのラジカル開始剤bを反応系混合系、接触系に添加することによってブチルゴムに炭素ラジカルを発生させることができ、安定なフリーラジカルを有する化合物aがその炭素ラジカルと反応することにより、変性ブチルゴムが得られる。なお前述したラジカル開始剤x及びラジカル開始剤bは、互いに独立しており、化合物の種類が同じでも異なっていてもよい。本発明において使用するラジカル開始剤bの添加量には特に制限はないが、ブチルゴム100gに対し、好ましくは0.001~0.5モル、より好ましくは0.005~0.2モルにするとよい。ラジカル開始剤bの添加量が少な過ぎるとブチルゴム鎖からの水素原子引抜き量が低くなるおそれがあり、逆に多過ぎるとブチルゴムの主鎖が分解し、分子量が大きく低下するおそれがある。本発明において、共架橋剤cを添加することにより、上述した変性ブチルゴムと反応し、過酸化物架橋時に架橋反応を行なう。共架橋剤cは特に制限されるものはないが、二官能性以上のラジカル重合性モノマー及び/又はアルコキシシリル基を有するラジカル重合性モノマーを使用することができる。特に二官能性以上のラジカル重合性モノマーとアルコキシシリル基を有するラジカル重合性モノマーとを、同時に反応又は配合して変性ゴム組成物A又はBを構成することにより、得られる加硫接着層のモジュラス及び破断強度を向上することができ、耐久性が向上する。二官能性以上のラジカル重合性モノマーとしては、例えばエチレンジメタアクリレートここでエチレンジメタアクリレートという表記はエチレンジメタアクリレート及びエチレンジアクリレートの両方を意味する。以下、同じ、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、テトラメチロールメタントリメタアクリレート、テトラメチロールメタンテトラメタアクリレート、トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレートトリメタアクリレート、エトキシ化トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリストールトリメタアクリレート、エトキシ化トリメチロールプロパントリメタアクリレート、プロポキシ化トリメチロールプロパンメタアクリレート、プロポキシ化グリセリルメタアクリレート、ペンタエリストールテトラメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、エトキシ化ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ポリシロキサンジメタアクリレート、各種ウレタンメタアクリレート、各種金属メタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、N,N′-フェニレンジマレイミド、ビスマレイミドジフェニルメタン、N,N′-フェニレンジアクリルアミド、ジビニルベンゼン、トリアリルイソシアヌレートなどを挙げることができる。これらのうち分子中に電子吸引基例えばカルボニル基ケトン、アルデヒド、エステル、カルボン酸、カルボン酸塩、アミド、ニトロ基、シアノ基などを含むアクリレートが変性率を高めるという観点から好ましい。二官能性以上のラジカル重合性モノマーの添加量は、特に制限はされるものではないが、例えばブチルゴム100gに対して、好ましくは0.001~0.5モル、より好ましくは0.005~0.2モルにするとよい。二官能性以上のラジカル重合性モノマーの添加量が少な過ぎると、変性ブチルゴムの架橋が進行しないおそれがあり、逆に多過ぎると架橋物の物性が悪化するおそれがある。アルコキシシリル基を有するラジカル重合性モノマーは、好ましくは下記式11で表される。SiOR74nR6-An11式11中、R6及びR7はそれぞれ独立に炭化水素基、Aはラジカル重合性基、nは1~3の整数を示す。ここで、nが2又は3のときのR6はそれぞれ異なっていてもよい。そのようなR6としては、例えばメチル、エチル、プロピル、ヘキシル、ドデシル、オクタデシル等のアルキル基、シクロプロピル、シクロヘキシル等のシクロアルキル基、フェニル、ベンジル等のアリール基などを好ましく挙げることができる。また、nが1又は2のときのR7はそれぞれ異なっていてもよい。そのようなR7としては、例えばメチル、エチル、プロピル、ヘキシル、ドデシル、オクタデシル等のアルキル基、シクロプロピル、シクロヘキシル等のシクロアルキル基、フェニル、ベンジル等のアリール基、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等のポリオキシアルキレン基などを好ましく挙げることができる。更に、nが2又は3のときのラジカル重合性基Aはそれぞれ異なっていてもよい。そのようなラジカル重合性基Aとしては、例えばビニル基、アリル基、スチリル基、メタアクリロキシ基、メタアクリルアミド基、ハロゲン化ビニル基、アクリロニトリル基などを好ましく挙げることができるが、その中でも電子吸引基カルボニル基、ハロゲン、シアノ基などを含むものがより好ましい。その中でもメタアクリロキシ基が特に好ましい。アルコキシシリル基を有するラジカル重合性モノマーとしては、例えばビニルメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルエトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルジメチルメトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルジメチルエトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリエトキシシラン、N-プロピルトリエトキシシランマレイミドなどを好ましく例示することができる。また、共架橋剤cとして、アルコキシシリル基を有するラジカル重合性モノマーを加水分解縮合したものを用いてもよい。例えばシロキサン結合の繰り返し単位を2個以上有し、かつアルコキシシリル基を有するシリコーンオイル型カップリング剤でラジカル重合性基を有するオリゴマーなどを用いてもよい。本発明において、アルコキシシリル基を有するラジカル重合性モノマーの添加量は、特に制限されるものではないが、ブチルゴム100gに対し、好ましくは0.0001~0.5モル、より好ましくは0.0003~0.2モルにするとよい。アルコキシシリル基を有するラジカル重合性モノマーの添加量が少ないと架橋ゴム成形体のモジュラス、破断強度の向上効果が得られない。逆にアルコキシシリル基を有するラジカル重合性モノマーの添加量が多いと過剰のアルコキシシリル基を有するラジカル重合性モノマーがその架橋ゴム成形体の圧縮永久歪に悪影響を及ぼすおそれがあるので好ましくない。本発明において、変性ブチルゴムは、例えば以下のようにして調製することができる。すなわち、予備混合したブチルゴム、化合物a及びラジカル開始剤bの混合物を、窒素置換した密閉式混練機中で、150~220°Cの温度に加熱して反応させることにより変性ブチルゴム2を調製する。一旦温度を下げた後、変性ブチルゴム2に共架橋剤cを加えて、再度窒素置換を行い、好ましくは120~220°Cに加熱して反応させることにより変性ブチルゴム1を調製する。このような逐次反応を行なうことによって、共架橋剤cのブチルゴムへのグラフト量を高くすることができる。上述した反応は、窒素置換して行なうことが好ましいが、酸素が希薄な条件下でも行なうこともできる。また、変性ブチルゴム2に共架橋剤cを配合することにより、未反応の共架橋剤cを含む変性ゴム組成物Bを調製してもよい。本発明において、共架橋剤cの配合及び反応は、一般的な方法で行なうことができ、各種添加剤、補強充填剤、架橋剤と同時に配合して行なってもよい。上述した、変性反応及び配合混合は、密閉式混練機、二軸押出型混練機、一軸押出型混練機、ロール、バンバリー、ニーダーなどを用いて行なうことができる。本発明において、変性ゴム組成物A及びBには、変性ブチルゴム1及び2以外の他のゴム成分を含むことができる。他のゴム成分として例えば天然ゴム、イソプレンゴム、各種ブタジエンゴム、各種スチレン-ブタジエンゴム、ブチルゴム、ハロゲン化ブチルゴム、クロロプレンゴム、アクリルゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、エピクロロヒドリンゴム、スチレン-イソプレン-ブタジエン共重合体、エチレン-プロピレン-ジエン3元共重合体、エチレン-プロピレン共重合体、エチレン-プロピレン-ブテン3元共重合体、スチレン-ブタジエン-スチレンブロック共重合体、スチレン-イソプレン-スチレン共重合体、スチレン-エチレン-ブテン-スチレンブロック共重合体、スチレン-エチレン-プロピレン-スチレン共重合体、アクリロニトリル-ブタジエン共重合体、水素化アクリロニトリル-ブタジエン共重合体、ポリイソブチレン、ポリブテン、スチレン-p-メチルスチレン共重合体、ハロゲン化スチレン-p-メチルスチレン共重合体などを例示することができる。変性ブチルゴム1及び2の含有量は、ゴム成分中に好ましくは5重量以上、より好ましくは10重量以上、更に好ましくは30~100重量であるとよい。本発明において、接着ゴム組成物は、補強性充填剤を配合することができる。補強性充填剤としては、例えばカーボンブラック、シリカ、タルク、各種クレーなどを例示することができる。補強性充填剤の配合量は、接着ゴム組成物中のゴム成分100重量部に対し、好ましくは30~80重量部、より好ましくは40~70重量部にするとよい。補強性充填剤をこのような範囲で配合することにより、接着ゴム組成物の加工性を確保しながら、加硫接着層の接着ゴム強度を高くすることができる。接着ゴム組成物には、加硫又は架橋剤、加硫又は架橋促進剤、各種オイル、老化防止剤、可塑剤などのゴム組成物に一般的に配合されている各種添加剤を配合することができる。かかる添加剤は一般的な方法で混練して組成物とし、加硫又は架橋するのに使用することができる。これらの添加剤の配合量は本発明の目的に反しない限り、従来の一般的な配合量とすることができる。本発明のゴム積層体の製造方法は、上述した接着ゴム組成物からなるゴム組成物を用いてゴム成形体を成形し、このゴム成形体を未加硫接着層として、ゴム層と樹脂層との間に介在させた未加硫ゴム積層体を成形する。得られた未加硫ゴム積層体を加硫成形するとき、その加熱処理により、未加硫接着層の過酸化物架橋と、樹脂層及びゴム層に対する架橋加硫接着とが同時に進行するので、樹脂層及びゴム層の間の接着性を従来レベル以上に向上することができる。本発明のゴム積層体は空気入りタイヤの一部を好適に構成することができる。このゴム積層体を使用した空気入りタイヤは、樹脂層を有する付属物或いは樹脂層を介在させ装着した付属物を確実に保持することができる。以下、実施例によって本発明を更に説明するが、本発明の範囲はこれらの実施例に限定されるものではない。表1に示す配合からなる9種類の接着ゴム組成物実施例1~6、比較例1~3を、150ccのニーダーで6分間混練し、更に8インチのオープンロールにて混練し調製した。得られた接着ゴム組成物から未加硫ゴムシート未加硫接着層を成形した。図2に示すように、タイヤ内面2未加硫ゴム層に、上記で得られた未加硫接着層を介在させて、ナイロン樹脂製のスナップボタン樹脂層3を配置するようにして、タイヤサイズ215/60R16の未加硫タイヤTをグリーン成形した。なお、タイヤ内面は表2に示したゴム組成物からなるインナーライナー層で形成した。このインナーライナー用ゴム組成物は、硫黄及び加硫促進剤を除く配合成分を秤量し、密閉型バンバリーで混練し、温度160°Cでマスターバッチを放出し室温冷却した。このマスターバッチを、密閉型バンバリーで硫黄及び加硫促進剤を加え混合することにより調製した。上記により成形された未加硫タイヤTを金型に挿入しブラダーを使用して加硫しスチーム温度180°C、加硫時間10分、スナップボタン付き空気入りタイヤを製作した実施例1~6、比較例1~3。得られた空気入りタイヤについて、スナップボタンの剥離強度及びタイヤ耐久性試験後の接着状態の評価を、それぞれ以下の方法で行った。剥離強度得られた空気入りタイヤ実施例1~6、比較例1~3から加硫接着したスナップボタンとインナーライナー層を含む十分な大きさのタイヤサンプルを切り出して、インナーライナー層とスナップボタンと間の剥離強度を、JISK6256-1に準拠して測定した。得られた結果は、比較例1の剥離強度を100とする指数として表1に示した。この指数が大きいほど剥離強度が大きいことを意味する。耐久性試験後の接着状態空気入りタイヤに接着したスナップボタンと嵌合する相手方のスナップボタンを空気圧モニタリングセンサー横浜ゴム社製に取り付けた。この空気圧モニタリングセンサーを、スナップボタンを嵌合させることにより空気入りタイヤの内面に設置した。得られた空気入りタイヤをそれぞれ標準リムに組み付け、空気圧210kPaの空気を充填して、JISD4230に準拠する室内ドラム試験機ドラム径1707mmに取り付け、試験荷重4.82kN、速度80km/時で80時間走行させる耐久性試験を実施した。試験後、空気入りタイヤの内面に接着させたスナップボタンの接着状態を目視で観察し、以下の3段階の評価基準で判定した。評価結果を表1に示した。○:スナップボタンの耐久性試験後の接着状態が、耐久性試験前と同じであり剥離が全く認められなかった。△:耐久性試験後、スナップボタンの一部に剥離が認められた。×:スナップボタンが剥離した、或いはスナップボタンの一部が剥離し且つ接着層の材料破壊が全く認められなかった。IIR:ブチルゴム、ランクセス社製BUTYL301変性IIR-1:数平均分子量が115000、ムーニー粘度ML14/100°Cが58である変性ブチルゴム1、以下の方法により調製したもの。変性IIR-2:数平均分子量が60000、ムーニー粘度ML14/100°Cが28である変性ブチルゴム1、以下の方法により調製したもの。変性IIR-3:数平均分子量が90000、ムーニー粘度ML14/100°Cが29である変性ブチルゴム1、以下の方法により調製したもの。変性IIR-4:数平均分子量が90000、ムーニー粘度ML14/100°Cが45である変性ブチルゴム1、以下の方法により調製したもの。変性IIR-5:数平均分子量が78000、ムーニー粘度ML14/100°Cが43である変性ブチルゴム2、以下の方法により調製したもの。有機過酸化物-1:1分半減期温度が180°Cである有機過酸化物、ジクミルパーオキサイド、日油社製パークミルD-40、有機過酸化物-2:1分半減期温度が145°Cである有機過酸化物、パーオキシケタール、化薬アクゾ社製パーカドックス12-XL25樹脂架橋剤:臭素化アルキルフェノール樹脂、田岡化学社製タッキロールカーボンブラック:東海カーボン社製SAF級カーボンブラックシースト9ステアリン酸:日油社製ビーズステアリン酸YR亜鉛華:正同化学工業社製亜鉛華3号硫黄:軽井沢製作所社製フンマツイオウ加硫促進剤:大内新興化学工業社製ノクセラーDM共架橋剤c:ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、サートマー社製SR-355変性ブチルゴム-1の調製ブチルゴムランクセス社製BUTYL301を350.0g、OH-TEMPO4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジニル-1-オキシル、旭電化工業社製LA7RD、化合物aを32.2g、1,3-ビス-t-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン化薬アクゾ社製パーカドックス14-G、ラジカル開始剤bを24.2g秤量し、60°Cに温度を設定した密閉型バンバリーに入れ10分間混合した。得られた混合物を、100°Cに温度設定した密閉型バンバリー中で混練しながら5分間窒素置換した。混練しながら温度を165°Cまで上昇させ20分間混練した。得られたポリマーの一部をトルエンに溶解し、再沈殿操作によりポリマーを単離精製した。精製品を用いて1H-NMRにて分析を行なうことにより、TEMPO部位の導入アルコキシアミノ基を確認した。その導入率は0.360molであった。一旦反応系を150°Cにし、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレートサートマー社製SR-355、共架橋剤cを11.2g、およびメタクリルシランγメタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、信越化学工業社製KBM503、共架橋剤cを5.8g秤量し、添加して混練しながら5分間窒素置換した。混練しながら温度を185°Cまで上昇させ15分間混練し、変性ブチルゴム-1を得た。得られた変性ブチルゴム-1の一部をトルエンに溶解し、再沈殿操作によりポリマーを単離精製した。精製品を用いてIR分析ならびに1H-NMR分析を行った。1720cm1付近にエステルのカルボニル由来の吸収が観測され、1H-NMRからは、6.39、6.10、5.96、4.12ならびに3.30ppm付近にジトリメチロールプロパン由来のシグナルが観測され、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレートが3個のオレフィンを残す構造で導入されていることが確認された。その導入率は0.084molであった。また、3.55ppm付近にメタクリルシラン由来のシグナルが観測され、その導入率は0.015molであった。得られた変性ブチルゴム-1の数平均分子量及びムーニー粘度ML14/100°Cを以下の方法で測定した。変性ブチルゴム-1の数平均分子量は115000、ムーニー粘度ML14/100°Cは58であった。数平均分子量変性ブチルゴムの数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより標準ポリスチレン換算により測定した。ムーニー粘度ML14/100°C変性ブチルゴムのムーニー粘度ML14/100°Cは、JISK6300に準拠して、ムーニー粘度計にてL型ロータ38.1mm径、5.5mm厚を使用し、予熱時間1分、ロータの回転時間4分、100°C、2rpmの条件で測定した。変性ブチルゴム-2の調製上述した変性ブチルゴム-1の調製において、ブチルゴムランクセス社製BUTYL301350.0gを、ブチルゴムJSR社製ブチル065350.0gに置き換えた以外は、変性ブチルゴム-1の調製と同様にして、変性ブチルゴム-2を調製した。得られた変性ブチルゴム-2の一部をトルエンに溶解し、再沈殿操作によりポリマーを単離精製した。精製品を用いて1H-NMRにて分析を行なうことにより、TEMPO部位の導入アルコキシアミノ基を確認した。その導入率は0.410molであった。得られた変性ブチルゴム-2の数平均分子量及びムーニー粘度ML14/100°Cを上述した方法で測定したところ、変性ブチルゴム-2の数平均分子量は60000、ムーニー粘度ML14/100°Cは28であった。変性ブチルゴム-3の調製上述した変性ブチルゴム-1の調製において、ブチルゴムランクセス社製BUTYL301350.0gのうち、半量の175.0gをブチルゴムランクセス社製BUTYL402に置き換えた以外は、変性ブチルゴム-1の調製と同様にして、変性ブチルゴム-3を調製した。得られた変性ブチルゴム-3の一部をトルエンに溶解し、再沈殿操作によりポリマーを単離精製した。精製品を用いて1H-NMRにて分析を行なうことにより、TEMPO部位の導入アルコキシアミノ基を確認した。その導入率は0.485molであった。得られた変性ブチルゴム-3の数平均分子量及びムーニー粘度ML14/100°Cを上述した方法で測定したところ、変性ブチルゴム-3の数平均分子量は90000、ムーニー粘度ML14/100°Cは29であった。変性ブチルゴム-4の調製上述した変性ブチルゴム-1の調製において、ブチルゴムランクセス社製BUTYL301350.0gのうち、半量の175.0gをブチルゴムランクセス社製BUTYL402に置き換え、カーボンをSAFグレードへ変更した以外は、変性ブチルゴム-1の調製と同様にして、変性ブチルゴム-4を調製した。得られた変性ブチルゴム-4の一部をトルエンに溶解し、再沈殿操作によりポリマーを単離精製した。精製品を用いて1H-NMRにて分析を行なうことにより、TEMPO部位の導入アルコキシアミノ基を確認した。その導入率は0.482molであった。得られた変性ブチルゴム-4の数平均分子量及びムーニー粘度ML14/100°Cを上述した方法で測定したところ、変性ブチルゴム-3の数平均分子量は90000、ムーニー粘度ML14/100°Cは45であった。変性ブチルゴム-5の調製ブチルゴムランクセス社製BUTYL402を350.0g、OH-TEMPO4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジニル-1-オキシル、旭電化工業社製LA7RD、化合物aを32.2g、ジ-t-ブチルパーオキサイド日油社製パーブチルD、ラジカル開始剤bを30.4g秤量し、60°Cに温度を設定した密閉型バンバリーに入れ10分間混合した。得られた混合物を、100°Cに温度設定した密閉型バンバリー中で混練しながら5分間窒素置換した。混練しながら温度を186°Cまで上昇させ20分間混練し、変性ブチルゴム-5を得た。得られた変性ブチルゴム-5の一部をトルエンに溶解し、再沈殿操作によりポリマーを単離精製した。精製品を用いて1H-NMRにて分析を行なうことにより、TEMPO部位の導入アルコキシアミノ基を確認した。その導入率は0.480molであった。得られた変性ブチルゴム-5の数平均分子量及びムーニー粘度ML14/100°Cを上述した方法で測定したところ、変性ブチルゴム2の数平均分子量は78000、ムーニー粘度ML14/100°Cは43であった。表2において使用した原材料の種類を下記に示す。IIR:ブチルゴム、ランクセス社製BUTYL301カーボンブラック:東海カーボン社製GPF級カーボンブラックステアリン酸:日油社製ビーズステアリン酸YRオイル:エアウォーターINC製アロマオイルFR-120亜鉛華:正同化学工業社製亜鉛華3号酸化マグネシウム:共和化学工業社製キョーマグ150石油樹脂:三井化学社製ハイレッツG100X硫黄:軽井沢製作所社製フンマツイオウ加硫促進剤:MBTS、大内新興化学工業社製ノクセラーDM表1の結果から明らかなように、実施例1~6のゴム積層体は、タイヤ内面に対するスナップボタンの剥離強度を従来レベル以上に向上すると共に、タイヤ耐久試験後の接着状態も良好であることが確認された。比較例2では、初期の剥離強度を改良したが、変性ブチルゴム-1の数平均分子量が110000を超えるためタイヤ耐久性試験後にスナップボタンが剥離した。また比較例3は変性ブチルゴム-1の数平均分子量が70000未満であるため初期の剥離強度が実施例1~6に比較して低く、またタイヤ耐久性試験後にタイヤ側スナップボタンの一部が剥離した。"