板状の被固定部材に挟着するクリップ状の支持金具において、被固定部材の一側面に配設される圧接体と、被固定部材の他側面に配設され、該他側面に係止する圧着体とでクリップ状の台座金具を設け、該台座金具の圧接体と被固定部材との間に差し込み固定せしめる差込板と、該差込板から連設され、台座金具の圧接体の上面に配置するケーブルを押圧係止せしめる係止板とでクリップ状の係止金具を設け、被固定部材に固定する台座金具の圧接体と被固定部材との間に、異なった方向から係止金具の差込板を差し込み固定するように構成したことを特徴とするケーブル支持金具。前記台座金具において、前記圧接体の被固定部材がわに、前記差込板を誘導せしめるスライド突起を設け、該スライド突起で向きが異なるように複数の導入口を形成し、これらの導入口を選択して前記差込板を差込むように構成した請求項1記載のケーブル支持金具。前記スライド突起は、対向する一対の断面L字形状に形成され、前記導入口は、該一対のスライド突起の間隙と各スライド突起の側面に開穿された開口部とで向きが異なるように形成された請求項2記載のケーブル支持金具。前記係止金具において、前記差込板の板面に該差込板の差込み位置を固定せしめる固定片を設けた請求項1記載のケーブル支持金具。前記圧接体の被固定部材がわに係止突起を突設すると共に、該係止突起に係合せしめる係合長孔を前記固定片に形成し、前記導入口に前記差込板と共に固定片が差し込まれたときに、該固定片の係合長孔が係止突起に係止するように構成された請求項3又は4記載のケーブル支持金具。特許文献1の支持器具では、フランジに支持器具を固定する際にボルトで固定する必要がある。また、この固定した支持器具にケーブルを支持するために、ケーブル保持部材と支持器具とを更にボルトで連結するものである。そのため、この支持器具でケーブルを支持するには、少なくとも2個以上のボルトを使用することになり多くの手間を要するものになる。したがって、特許文献1の支持器具を、太陽電池モジュールの配線工事のごとく、多数の支持金具を効率良く装着して配線する工事に使用した場合、支持金具を装着する作業時間が増大するおそれがある。特許文献2に記載の支持金具によると、クリップ状の支持金具を使用しているので特許文献1の支持器具よりも支持金具の装着作業は容易になる。ところが、この支持金具は、電線管を支持することは可能でも、太陽電池モジュールなどに配線するケーブルを架台等に固定するようには構成されていない。すなわち、太陽電池モジュールなどに配線するケーブルは主に電線管を使用しないで配線されるが、屋外での配線になるので、外気の風圧の影響を逃れるためにできるだけ架台に沿った配線が求められる。ところが、特許文献2に記載の支持金具は、クリップに回転自在に装着した二股片に電線管を支持する構造になっている。このため、この二股片に、電線管を使用せず直にケーブルを支持すると、架台から大きく離れて直接風圧の影響を受ける位置でケーブルが支持されるので、このケーブルが風圧で揺れて断線するおそれも生じる。そこで、本発明は上述の課題を解消すべく創出されたもので、アングル材のフランジのような板状の被固定部材にクリップで固定する支持金具において、フランジに沿った配線やフランジに直交する配線などに使用することができ、フランジの向きに係らずにケーブルの配線方向を選択して固定することができるケーブル支持金具の提供を目的とするものである。上述の目的を達成すべく本発明における第1の手段は、板状の被固定部材Pに挟着するクリップ状の支持金具において、被固定部材Pの一側面に配設される圧接体11と、被固定部材Pの他側面に配設され、該他側面に係止する圧着体12とでクリップ状の台座金具10を設け、該台座金具10の圧接体11と被固定部材Pとの間に差し込み固定せしめる差込板21と、該差込板21から連設され、台座金具10の圧接体11の上面に配置するケーブルQを押圧係止せしめる係止板22とでクリップ状の係止金具20を設け、被固定部材Pに固定する台座金具10の圧接体11と被固定部材Pとの間に、異なった方向から係止金具20の差込板21を差し込み固定するように構成したことにある。第2の手段は、前記台座金具10において、前記圧接体11の被固定部材Pがわに、前記差込板21を誘導せしめるスライド突起11Aを設け、該スライド突起11Aで向きが異なるように複数の導入口11Bを形成し、これらの導入口11Bを選択して前記差込板21を差込むように構成している。第3の手段において、前記スライド突起11Aは、対向する一対の断面L字形状に形成され、前記導入口11Bは、該一対のスライド突起11Aの間隙と各スライド突起11Aの側面に開穿された開口部とで向きが異なるように形成されている。第4の手段は、前記係止金具20において、前記差込板21の板面に該差込板21の差込み位置を固定せしめる固定片23を設けたものである。第5の手段は、前記圧接体11の被固定部材Pがわに係止突起11Cを突設すると共に、該係止突起11Cに係合せしめる係合長孔23Aを前記固定片23に形成し、前記導入口11Bに前記差込板21と共に固定片23が差し込まれたときに、該固定片23の係合長孔23Aが係止突起11Cに係止するように構成したことにある。本発明の請求項1によると、被固定部材Pに固定した台座金具10の圧接体11と被固定部材Pとの間に、異なった方向から係止金具20の差込板21を差し込み固定できるように構成したことにより、例えばフランジに沿った配線とフランジに直交する配線とを選択してケーブルを支持することができるものである。請求項2のごとく、差込板21を誘導せしめるスライド突起11Aを設け、該スライド突起11Aで向きが異なるように形成された複数の導入口11Bから差込板21を差込むように構成したことにより、係止金具20の差込み固定を容易に行うことができる。請求項3により、スライド突起11Aは、対向する一対の断面L字形状に形成され、導入口11Bは、該一対のスライド突起11Aの間隙と各スライド突起11Aの側面に開穿された開口部とで向きが異なるように形成しているので、差込方向を90度ごとに変更した三方向から差込板21を差込むことができるようになる。請求項4、5のように、導入口11Bに差込板21と共に固定片23が差し込まれたときに、該固定片23の係合長孔23Aが係止突起11Cに係止するように構成したことにより、台座金具10に対して係止金具20を確実に固定することができるものである。この結果、いずれの方向から差込板21を差込んでも台座金具10と係止金具20との連結力を確保することができる。本発明によると、アングル材のフランジのような板状の被固定部材にクリップで固定する支持金具において、フランジに沿った配線とフランジに直交する配線とに使用することができ、フランジの向きに係らずにケーブルの配線方向を任意に選択することができるなどといった当初の目的を達成した。以下、本発明の実施例を説明する。本発明支持金具は、アングル材のフランジ等のごとき板状の被固定部材Pに挟着するクリップ状の支持金具を改良したものであり、被固定部材Pに挟着固定する台座金具10と、この台座金具10と被固定部材Pとの間に固定してケーブルQを係止する係止金具20とで構成されている図1参照。台座金具10は、弾性を有する金属材にて側面略U字形状を成したクリップ状に設けられており、板状の被固定部材Pの一側面に配設される圧接体11と、被固定部材Pの他側面に配設される圧着体12とが設けられている図4参照。この圧着体12は、側面山形状に屈曲されると共に、先端に被固定部材Pに係止する係止爪13を備えている。そして、圧接体11と圧着体12との間に被固定部材Pを挟み付け、フランジ等の開放端部に沿ってこの台座金具10を固定する図2、図10参照。また、図5に示すような補強リブ12Aを形成して圧着体12の強度を高めている。一方、圧接体11には、後述する差込板21を誘導せしめるスライド突起11Aを被固定部材Pがわに突設している。図示例のスライド突起11Aは、対向する一対の断面L字形状に形成されている図4参照。そして、これら一対のスライド突起11Aの間隙と各スライド突起11Aの側面に開穿された開口部とで向きが異なる導入口11Bが形成されたものである。また、図3に示すような圧接体11に形成した一対の補強リブ11Dを形成して圧接体11の強度を高めている。一方、係止金具20も台座金具10と同様に、弾性を有する金属材にて側面略U字形状を成したクリップ状に設けられている図6参照。この係止金具20には、台座金具10の圧接体11と被固定部材Pとの間に差し込み固定せしめる差込板21が設けられており、台座金具10に対して係止金具20の差込板21を差し込み固定できるように構成している図8参照。実施例の差込板21は、台座金具10に設けられたスライド突起11Aで形成される導入口11Bにより、複数の方向から差し込み固定することができる。また、差込板21の固定手段は図示例に限られるものではなく、圧接体11と被固定部材Pとの間に強制的に差し込んで固定するように構成することも可能である。更に、差込板21の板面に固定片23を設けている図7参照。この固定片23は、差込板21の差込み位置を固定せしめる部材である図8参照。図示例では、差込板21から台座金具10の圧接体11に圧着せしめる固定片23を形成している。更に、この固定片23に係合長孔23Aを開穿したものである図7参照。一方、圧接体11の被固定部材Pがわ、すなわち、固定片23と重合する面に係止突起11Cを突設している図9参照。そして、導入口11Bに差込板21と共に固定片23が差し込まれたときに、該固定片23の係合長孔23Aが係止突起11Cに係止するように構成している図10参照。図示例の係止突起11Cはバーリングにて形成しているが、この係止突起11Cの形状は図示例に限られるものではなく、係合長孔23Aに係止できるものならどのような形状でもよい。また、差込板21の差込み位置を固定せしめる手段も図示例に限られない。更に、差込板21から係止板22が連設されている図6参照。この係止板22は、台座金具10の圧接体11の上面に配置するケーブルQを押圧係止する部材である。図示の係止板22は、先端に折返し片22Aを形成してケーブルQの挿入を容易にしている。更に、係止板22の長手方向に沿って補強ビード22Bを形成すると共に、この補強ビード22Bに直交しケーブルQの側面を押さえ付ける波形状22Cを形成している。これらの補強ビード22Bや波形状22Cは、圧接体11の上に配設されるケーブルQを係止板22にて確実に係止できるように構成したものである。図1に示す係止金具20では、4本のケーブルQを平行に押さえる波形状22Cを形成しているが、このほか、図12に示す係止金具20のように、2本のケーブルQを平行に押さえる波形状22Cを形成することも可能であり、係止板22の長さや形状は任意に変更することができる。本発明支持金具の使用例を図11に示している。すなわち、本発明の台座金具10は、被固定部材Pのフランジに挟着固定するものであるが、本発明の係止金具20は、この台座金具10に対して連結する向きを変更することができる。そこで、複数の被固定部材Pに直交するようにケーブルQを配線する場合において、同図イに示すごとく、係止金具20の係止板22の先端部、すなわち折返し片22Aを同一方向に揃えた状態で台座金具10に連結する。このように係止金具20を設置すると、係止金具20の同一方向から係止板22の内部にケーブルQを係止することが可能になり、作業能率を上げることができる。一方、図11ロに示すごとく、折返し片22Aを交互に異ならせた方向で台座金具10に連結することも可能である。このように係止金具20を設置すると、係止板22の開放端部が交互になるので、各係止金具20からケーブルQが連続して外れることがない。したがって、ケーブルQの係止状態を確実に維持することができる。尚、本発明支持金具の各構成は図示例に限られるものではない。例えば、図13イ乃至ハは、本発明の台座金具10の他の実施例を示している。同図イは、圧接体11を切り起こして係止突起11C形成した例を示している。また同図ロは、スライド突起11Aの形状を断面L字状から断面I字状に変更した例を示す。更に、同図ハは、スライド突起11Aの位置を変更した例を示している。また、図14イ乃至ニは、本発明の係止金具20の他の実施例を示している。同図イは、固定片23の向きを変更した例を示す。同図ロは、係止板22に形成した波形状22Cをなくしてフラット形状にした例を示す。同図ハは、係止板22に形成した波形状22Cを増やした例を示す。同図ニは、多数のケーブルQや配管を係止する係止板22に変更した例を示している。このように、本発明支持金具の台座金具10や係止金具20の形状や寸法、材質などは実施例に限られるものではなく、本発明の要旨を変更しない範囲内において自由に設計変更できるものである。