"ネットワークを介して該ネットワーク上の各機器と通信する仲介機器であって、DNSサーバに、出力機器のホスト名をもとにIPアドレスの問い合わせをすることで、前記出力機器のIPアドレスを取得する名前解決手段と、前記名前解決手段で取得した前記IPアドレスと前記ホスト名の対応付けをキャッシュするキャッシュ手段と、前記キャッシュ手段でキャッシュしている前記IPアドレスを用いて、前記出力機器と通信する通信手段と、前記名前解決手段で取得したIPアドレスと、前記キャッシュ手段でキャッシュしているIPアドレスとを比較し、前記出力機器のIPアドレスが変更されたか否かを判定するアドレス変更検知手段と、前記アドレス変更検知手段の判定結果に基づいて、前記出力機器のIPアドレスが変更されたか否かを示すフラグ情報を前記キャッシュ手段でキャッシュし、キャッシュされたフラグ情報をもとにDNSサーバへのIPアドレスの問い合わせの要否を判断する問い合わせ要否判断手段とを備えたことを特徴とする仲介機器。前記アドレス変更検知手段により前記出力機器のIPアドレスの変更が検知された場合に、前記キャッシュ手段に、前記出力機器のホスト名に対応するIPアドレスを取得したIPアドレスで更新させるキャッシュ更新手段をさらに備えることを特徴とする請求項1記載の仲介機器。該当する出力機器に関する情報が前記キャッシュ手段でキャッシュされているか否かを判別するキャッシュ有無判別手段をさらに備え、前記問い合わせ要否判断手段は、このキャッシュ有無判別手段により該当する出力機器に関する情報がキャッシュされていないと判別されたとき、前記名前解決手段に該当する出力機器のIPアドレスを取得させ、取得したIPアドレスと前記出力機器のホスト名とを新規に、前記キャッシュ手段にキャッシュさせることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の仲介機器。前記キャッシュ手段でキャッシュしている各出力機器に対するIPアドレスが変更されているか否かを示すフラグ情報を登録する機器別フラグ情報登録手段と、前記通信手段による出力機器との通信に成功したか否かを判別する通信成功判別手段と、をさらに備え、前記アドレス変更検知手段は、前記通信手段による通信の結果がこの通信成功判別手段によって失敗したと判別され、かつ、当該通信に失敗した出力機器に対応する前記機器別フラグ情報登録手段で登録されたフラグ情報がIPアドレスの更新がされていない情報を示すときに、該当出力機器のIPアドレスが変更されたと判定することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の仲介機器。前記アドレス変更検知手段が、前記出力機器のIPアドレスが変更されたことを検知すると、前記機器別フラグ情報登録手段は、前記キャッシュ手段でキャッシュしている全ての出力機器のIPアドレスが変更されたものとして前記フラグ情報を登録することを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の仲介機器。前記問い合わせ要否判断手段は、これから通信を行う出力機器に対応する、前記キャッシュ手段にキャッシュされたフラグ情報が当該出力機器のIPアドレスの更新がされていることを示すものであると判別されたとき、前記名前解決手段にIPアドレス取得の要求をすることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の仲介機器。前記名前解決手段で出力機器のIPアドレスを取得することに成功したか否かを判断する名前解決成功判断手段をさらに備え、前記問い合わせ要否判断手段は、前記名前解決成功判断手段で前記名前解決手段によるIPアドレスの取得が成功したか否かを判断し、IPアドレスの取得に成功している場合、取得したIPアドレスに対応する出力機器に対して前記機器別フラグ情報登録手段でIPアドレスの変更がされていないことを示すフラグ情報を登録することを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか1項に記載の仲介機器。ネットワークを介して該ネットワーク上の各機器と通信する仲介機器を制御するプログラムであって、名前解決手段により、DNSサーバに、出力機器のホスト名をもとにIPアドレスの問い合わせをすることで、前記出力機器のIPアドレスを取得するステップと、キャッシュ手段により、前記名前解決手段で取得した前記IPアドレスと前記ホスト名の対応付けをキャッシュするステップと、通信手段により、前記キャッシュ手段でキャッシュしている前記IPアドレスを用いて、前記出力機器と通信するステップと、アドレス変更検知手段により、前記名前解決手段で取得したIPアドレスと、前記キャッシュ手段でキャッシュしているIPアドレスとを比較し、前記出力機器のIPアドレスが変更されたか否かを判定するステップと、問い合わせ要否判断手段により、前記アドレス変更検知手段の判定結果に基づいて、前記出力機器のIPアドレスが変更されたか否かを示すフラグ情報を前記キャッシュ手段でキャッシュし、キャッシュされたフラグ情報をもとにDNSサーバへのIPアドレスの問い合わせの要否を判断するステップとを含むことを特徴とする仲介機器の制御プログラム。しかしながら、今までのキャッシュを使用する機器との通信では、キャッシュの有効期限はキャッシュした時点からの期間で決められるため、実際の機器のIPアドレスのリース期限とキャッシュの有効期限が異なる。そのため、キャッシュの有効期限内であっても、実際には機器のIPアドレスが変更されてしまうことがあり、相手先の機器との通信に失敗することがあるといった問題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、キャッシュの有効期限にかかわらずキャッシュの有効期限内にIPアドレスが変更されても相手先の機器との通信の可能性を高めることができる仲介機器およびその制御プログラムを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、ネットワークを介して該ネットワーク上の各機器と通信する仲介機器であって、DNSサーバに、出力機器のホスト名をもとにIPアドレスの問い合わせをすることで、前記出力機器のIPアドレスを取得する名前解決手段と、前記名前解決手段で取得した前記IPアドレスと前記ホスト名の対応付けをキャッシュするキャッシュ手段と、前記キャッシュ手段でキャッシュしている前記IPアドレスを用いて、前記出力機器と通信する通信手段と、前記名前解決手段で取得したIPアドレスと、前記キャッシュ手段でキャッシュしているIPアドレスとを比較し、前記出力機器のIPアドレスが変更されたか否かを判定するアドレス変更検知手段と、前記アドレス変更検知手段の判定結果に基づいて、前記出力機器のIPアドレスが変更されたか否かを示すフラグ情報を前記キャッシュ手段でキャッシュし、キャッシュされたフラグ情報をもとにDNSサーバへのIPアドレスの問い合わせの要否を判断する問い合わせ要否判断手段とを備えたことを特徴とする。また、本発明は、ネットワークを介して該ネットワーク上の各機器と通信する仲介機器を制御するプログラムであって、名前解決手段により、DNSサーバに、出力機器のホスト名をもとにIPアドレスの問い合わせをすることで、前記出力機器のIPアドレスを取得するステップと、キャッシュ手段により、前記名前解決手段で取得した前記IPアドレスと前記ホスト名の対応付けをキャッシュするステップと、通信手段により、前記キャッシュ手段でキャッシュしている前記IPアドレスを用いて、前記出力機器と通信するステップと、アドレス変更検知手段により、前記名前解決手段で取得したIPアドレスと、前記キャッシュ手段でキャッシュしているIPアドレスとを比較し、前記出力機器のIPアドレスが変更されたか否かを判定するステップと、問い合わせ要否判断手段により、前記アドレス変更検知手段の判定結果に基づいて、前記出力機器のIPアドレスが変更されたか否かを示すフラグ情報を前記キャッシュ手段でキャッシュし、キャッシュされたフラグ情報をもとにDNSサーバへのIPアドレスの問い合わせの要否を判断するステップとを含むことを特徴とする。本発明によれば、仲介機器がネットワーク上の機器のIPアドレスが変更されたことを自動的に判定し、実際に名前解決の必要があるときにだけ、DNSサーバに名前解決の問い合わせを行うので、キャッシュの有効期限にかかわらずキャッシュの有効期限内でのIPアドレスの変更にも対応でき、相手先の機器との通信の可能性を高めることができるという効果を奏する。以下に添付図面を参照して、この発明にかかる実施の形態を詳細に説明する。ここで、本実施形態におけるシステム構成について、図1を用いて説明する。図1は、本実施形態におけるシステム構成の一例を示す図である。図1に示す構成例は、センターシステム101の各サーバCenterServe,GlobalServerとLANLocalAreaNetwork103が、インターネットInternet102を介して接続する一般的なネットワーク構成例であり、Proxyサーバ104がインターネット102とLAN103との接続点となっている。同図において、LAN103内には、DHCPDynamicHostConfigurationProtocolサーバ105、出力機器106,107、DNSサーバ108、仲介機器109が接続されている。DHCPサーバ105は、ネットワークに一時的に接続する機器に、IPアドレスなど必要な情報を自動的に割り当てる装置であり、DNSサーバ108は、Proxyサーバ104や出力機器106,107などのLAN103上の各機器のIPアドレスおよびドメイン名を管理する装置である。仲介機器109は、DNSサーバ108より取得した出力機器106,107のIPアドレスを使用しこれらの出力機器と通信を行い、得られた情報をProxyサーバ104およびインターネット102経由でセンターシステム101に通知する。なお、出力機器106,107は、PC等の情報処理装置や、MFP等の画像形成装置などである。次に、本実施形態における仲介機器のハードウェアの概略構成について説明する。図2は、本実施形態における仲介機器のハードウェアの概略構成を示すブロック図である。なお、Proxyサーバ104、DHCPサーバ105、DNSサーバ108、出力機器106,107も、そのメインボードは図2のハードウェア構成と同様の構成を含み、さらにHDD等の補助記憶装置やその他の装置との入出力インタフェース等をさらに備えるものとなっている。仲介機器109は、その主要部として図2に示すメインボードMainboadを備える。同図に示す電源部POWER201は、メインボード上の各デバイスに電力を供給する。CPU中央処理装置203は、ROM202に格納された制御プログラムに従い仲介機器109を統括的に制御する制御手段である。RAMRandomAccessMemory204は、CPU203の主記憶として、また作業用メモリとして用いる記憶手段である。SDカードコントローラSDCnt205は、SDカードスロットSD1206に着脱される外部メモリとしてのSDカードとの入出力を制御する。RTCリアルタイムクロック207は、発振器、分周器等を備え、内部時計として機能する。シリアル通信コントローラSerialCnt208は、コネクタCN209を介して接続される外部のシリアル通信回線との入出力を制御する。本メインボード上のCPU203と、本仲介機器109に備わる他のサブボード等とは、コネクタCN210を介してUART調歩同期式シリアル通信回線やPCIBUSにより接続される。EthernetコントローラEther211は、コネクタCN212,213を介して接続するLAN103等のネットワーク制御を行う。LED214およびLCD216は、本仲介機器109の状態等を表示するための表示手段である。スイッチSW215は、ディップスイッチ等からなり、CPU203に対し所定のパラメータ動作周波数などを指定するものである。次に、本実施形態において特徴的な、仲介機器の機能構成について、図3を用いて説明する。図3は、本実施形態における仲介機器の機能構成を示すブロック図である。仲介機器109は、その特徴的な機能部として、DNSキャッシュ管理部301、名前解決制御部302、および通信制御部303を備える通信機器である。DNSキャッシュ管理部301は、図4に示す機器のIPアドレス401とホスト名402とIPアドレスが変更されていることを示す更新フラグ403の3つの情報を出力機器106,107ごとに保持するDNSキャッシュメモリ400詳細は後述を管理する。RAM204のメモリ空間の一部を、このDNSキャッシュメモリ400として用いることができる。名前解決制御部302は、出力機器106,107に対するDNSサーバ108への名前解決の要否を判断し、必要に応じて名前解決を行う。通信制御部303は、ネットワークを介した出力機器106,107との通信を制御する。次に、DNSキャッシュ管理部301が管理するDNSキャッシュメモリ400について、図4を用いて説明する。図4は、DNSキャッシュメモリ400に格納される情報の一例を示す図である。DNSキャッシュメモリ400は、出力機器106,107毎にIPアドレス401、ホスト名402、更新フラグ403を組とする情報を格納する。更新フラグ403は、図6を用いて後述するように、出力機器106,107との通信を行う前に名前解決の要否を判定するために使用する。すなわち、本実施形態における仲介機器109は、出力機器106,107の更新フラグ403がONの場合のみ、DNSサーバ108への名前解決を行ってから当該出力機器106,107への通信を行う。また、図7を用いて後述するように更新フラグ403がOFFであるにも関わらず、出力機器106,107との通信が失敗した場合にも仲介機器109は名前解決を行うが、このとき、DNSサーバ108から取得されたIPアドレスとDNSキャッシュメモリ400の当該出力機器106,107のIPアドレス401が異なる場合には、DNSキャッシュメモリ400内にある全ての更新フラグはONとされる。これは、DNSサーバ108が持つIPアドレス割り当てが更新されており、全ての出力機器106,107のIPアドレスが更新されている可能性があるためである。次に、仲介機器が出力機器と通信する際の処理の流れを、図5を用いて説明する。図5は、仲介機器が出力機器と通信する際の処理の流れを説明するシーケンス図である。以降、出力機器106を通信の相手先として説明する。仲介機器109は出力機器106と通信する際、DNSサーバからのIPアドレス取得処理、いわゆる出力機器106の名前解決を行い詳細は後述、取得されたIPアドレスを使用して、出力機器106との通信を行うt101。この出力機器106との通信に失敗した場合、IPアドレス変更の検知処理を行い詳細は後述、すなわち、DNSサーバ108から取得されたIPアドレスとDNSキャッシュメモリ400の当該出力機器106,107のIPアドレス401が一致するか、異なるかすなわち変更されているかを判定し、IPアドレスが変更されている場合には、DNSキャッシュ管理部301によりDNSキャッシュメモリ400の全ての更新フラグ403をONとする。そして、IPアドレス変更を検知した場合のみ、再度、変更後のIPアドレスで出力機器106との通信を行うt102。なお、IPアドレスが変更されていない場合、該当のIPアドレスで既に通信に失敗しているため、再度の出力機器106との通信は行わない。次に、DNSサーバ108からのIPアドレス取得処理の流れを、図6を用いて説明する。図6は、仲介機器のDNSサーバ108からのIPアドレス取得処理の流れについて説明するシーケンス図である。DNSサーバ108からIPアドレスを取得する処理は、以下のように行う。t201:仲介機器109の通信制御部303が、名前解決制御部302に、ホスト名をもとにして出力機器106のIPアドレスの取得を要求する。t201.1:名前解決制御部302は、DNSキャッシュ管理部301から、要求されたホスト名402に対してその更新フラグ403の内容を要求して取得し、更新フラグ403がONされているかを確認する。t201.2:更新フラグ403がONされている場合、または上記t201.1で、要求されたホスト名402がまだキャッシュされていない新規のホスト名である場合、仲介機器109の名前解決制御部302は、DNSサーバ108へのIPアドレスの問い合わせ名前解決が必要と判断し、ホスト名をもとにDNSサーバ108から出力機器106のIPアドレスを取得する。t201.3:DNSサーバ108からのIPアドレス取得に成功した場合、名前解決制御部302は、DNSサーバ108から取得したIPアドレスで、DNSキャッシュメモリ400にキャッシュしているIPアドレス401を更新するようDNSキャッシュ管理部301に要求し、DNSキャッシュ管理部301はDNSキャッシュメモリ400の該当のIPアドレス401を更新する。また、上記t201.1で、要求されたホスト名402がまだキャッシュされていない新規のホスト名である場合、名前解決制御部302は、取得したIPアドレスと出力機器106のホスト名402を新規にDNSキャッシュ管理部301にキャッシュさせるキャッシュメモリに追加する。t201.4:名前解決制御部302は、更新したホスト名の更新フラグ403をOFFに設定するようDNSキャッシュ管理部301に要求し、通信制御部303に更新したIPアドレス401を返す。DNSキャッシュ管理部301は、要求に応じて更新したホスト名の更新フラグ403をOFFに設定する。t201.5:DNSサーバ108からのIPアドレス取得に失敗した場合、名前解決制御部302は、DNSキャッシュ管理部301からDNSキャッシュメモリ400にキャッシュされているIPアドレス401を取得し、通信制御部303に取得したIPアドレスを返す。t201.6:一方、更新フラグ403がONされていない場合すなわちOFFの場合は、仲介機器109の名前解決制御部302は、DNSサーバ108へのIPアドレスの問い合わせは必要ないと判断し、DNSキャッシュ管理部301からDNSキャッシュメモリ400にキャッシュされているIPアドレス401を取得し、通信制御部303に取得したIPアドレスを返す。次に、仲介機器109のIPアドレス変更の検知処理の流れを、図7を用いて説明する。図7は、仲介機器109のIPアドレス変更の検知処理の流れを説明するシーケンス図である。仲介機器109のIPアドレス変更の検知処理、すなわち、出力機器106のIPアドレスが変更されているか否かの判断は、以下のように行う。t301:仲介機器109の通信制御部303は、名前解決制御部302に、ホスト名をもとにして出力機器106のIPアドレス変更の検知処理を要求する。t301.1:名前解決制御部302は、DNSキャッシュ管理部301から、要求されたホスト名のIPアドレスに対して更新フラグ403の内容を取得し、更新フラグがONされているかを確認する。更新フラグ403がONされている場合、後続の処理は行わない。これは、DNSサーバからのIPアドレス取得処理で、既にDNSサーバ108からのIPアドレス取得を行っているためである。t301.2:一方、更新フラグ403がONされていない場合すなわちOFFの場合、名前解決制御部302は、出力機器106のホスト名をもとにDNSキャッシュ管理部301からDNSキャッシュメモリ400にキャッシュされているIPアドレス401を取得する。t301.3:名前解決制御部302は、さらに、ホスト名をもとにDNSサーバ108から機器のIPアドレスを取得する。t301.4:DNSサーバ108から取得したIPアドレスが、DNSキャッシュメモリ400にキャッシュされているIPアドレスと不一致の場合、全ての出力機器106のIPアドレスが変更されたと判断し、名前解決制御部302は、キャッシュされている全ての出力機器のホスト名に対する更新フラグ403をONにするようDNSキャッシュ管理部301に要求する。DNSキャッシュ管理部301は、要求に応じて全ての出力機器のホスト名に対する更新フラグ403をONに設定する。一方、2つのIPアドレスが一致する場合、IPアドレスが変更されていないと判断し、更新フラグ403はONとしないOFFのままとする。t301.5:2つのIPアドレスが不一致の場合、名前解決制御部302は、さらに、DNSサーバ108から取得したIPアドレスで、DNSキャッシュメモリ400にキャッシュされているIPアドレス401を更新するようDNSキャッシュ管理部301に要求する。DNSキャッシュ管理部301は、要求に応じてDNSサーバ108から取得したIPアドレスで、DNSキャッシュメモリ400にキャッシュされているIPアドレス401を更新する。t301.6:名前解決制御部302は、上記t301.5で更新したIPアドレスに対する更新フラグ403をOFFするようDNSキャッシュ管理部301に要求し、DNSキャッシュ管理部301は、この要求に応じてDNSキャッシュメモリ400の該当の更新フラグ403をOFFとする設定をする。以上説明したように、本実施形態によれば、仲介機器109にキャッシュしているIPアドレス401とDNSサーバ108から取得したIPアドレスを比較することで、出力機器106,107のIPアドレスが変更されたか否かを判定することができ、仲介機器109に出力機器106,107のIPアドレス401とホスト名402だけでなく、出力機器106,107のIPアドレスが変更されたか否かを示すフラグ更新フラグ403をキャッシュさせることで、DNSサーバ108へのIPアドレスの問い合わせの要否を判断できる。この仕組みにより、仲介機器109が出力機器106,107のIPアドレスが変更されたことを自動で検知できる。そして、仲介機器109が出力機器106,107と通信するときに名前解決の要否を判断し、名前解決が必要なときだけDNSサーバ108との通信を行うため、不要な通信パケットが発生しない。また、実際に名前解決の必要があるときにだけ、DNSサーバ108に名前解決の問い合わせを行うので、キャッシュの有効期限にかかわらずキャッシュの有効期限内でのIPアドレスの変更にも対応でき、相手先の機器との通信の可能性を高めることができる。以上、発明を実施するための実施の形態について説明を行ったが、本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではない。本発明の主旨を損なわない範囲で変更することが可能である。また、上記実施形態のCPU203で実行される制御プログラムは、ROM202に予め組み込まれるものとして説明したが、この制御プログラムは、インストール可能な形式又は実行可能な形式のファイルとしてCD-ROM、フレキシブルディスクFD、CD-R、DVDDigitalVersatileDisk等のコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録して提供するように構成してもよい。また、この制御プログラムは、インターネット等のネットワークに接続されたコンピュータ上に格納し、インターネット等のネットワーク経由で提供または配布するように構成しても良い。"