"板材上の所定位置に所定姿勢でロンジを位置決めして溶接するロンジ配材取付装置において、板材にロンジを押し付けるロンジ押付機構と、このロンジ押付機構によってロンジに付与される押付力に対抗する反力を板材に付与する反力付与機構とを備えることを特徴とするロンジ配材取付装置。前記ロンジ押付機構は、ロンジの上面に押し当てられるロンジ押当具を備えてなり、前記反力付与機構は、前記ロンジ押当具の両側にロンジを跨ぐようにして配されて板材を吸着する一対の板材吸着具を備えてなるものである請求項1に記載のロンジ配材取付装置。前記ロンジ押当具は、上下方向に延設される押当棒と、この押当棒の下端側に球面軸受を介して装着される押当座とにより構成される請求項2に記載のロンジ配材取付装置。前記板材吸着具は、上下方向に延設される引上棒と、この引上棒の下端側に球面軸受を介して装着される磁石体とにより構成される請求項2に記載のロンジ配材取付装置。本発明は、前述のような問題点に鑑みてなされたもので、板材上の所定位置に所定姿勢でロンジを位置決めして溶接する際に、板材とロンジとの間に隙間が生じるのを確実に防ぐことができ、これによって板材へのロンジの溶接を適切に行うことができるロンジ配材取付装置を提供することを目的とするものである。前記目的を達成するために、本発明によるロンジ配材取付装置は、板材上の所定位置に所定姿勢でロンジを位置決めして溶接するロンジ配材取付装置において、板材にロンジを押し付けるロンジ押付機構と、このロンジ押付機構によってロンジに付与される押付力に対抗する反力を板材に付与する反力付与機構とを備えることを特徴とするものである第1発明。本発明において、前記ロンジ押付機構は、ロンジの上面に押し当てられるロンジ押当具を備えてなり、前記反力付与機構は、前記ロンジ押当具の両側にロンジを跨ぐようにして配されて板材を吸着する一対の板材吸着具を備えてなるものであるのが好ましい第2発明。本発明において、前記ロンジ押当具は、上下方向に延設される押当棒と、この押当棒の下端側に球面軸受を介して装着される押当座とにより構成されるものとすることができる第3発明。本発明において、前記板材吸着具は、上下方向に延設される引上棒と、この引上棒の下端側に球面軸受を介して装着される磁石体とにより構成されるものとすることができる第4発明。本発明によれば、板材上の所定位置に所定姿勢でロンジを位置決めして溶接する際に、板材にロンジがロンジ押付機構によって押し付けられるとともに、このロンジ押付機構によってロンジに付与される押付力に対抗する反力が反力付与機構によって板材に付与されるので、板材とロンジとの間に隙間が生じるのを確実に防ぐことができ、板材へのロンジの溶接を適切に行うことができる。なお、ロンジ押付機構による押付力と反力付与機構による反力とは互いに相殺する力関係にあるので、ロンジ配材取付装置を構成する構造物やその関連装置などに余計な力が作用するようなことはない。第2発明においては、ロンジの上面がロンジ押当具によって押し当てられる一方で、そのロンジ押当具の両側にロンジを跨ぐようにして配される一対の板材吸着具によってロンジの両側の板材部分が吸着される。これにより、ロンジ押付機構による押付力と反力付与機構による反力とを板材とロンジとの間でより確実に作用させることができる。第3発明の構成を採用することにより、たとえロンジに対するセンタ位置が若干ずれたとしても、ロンジに対して確実に押付力を付与することができる。第4発明の構成を採用することにより、極めて簡易な構成で板材を吸着することができ、しかも板材が若干撓んでいたり、板材が若干変形したりしても、それらを吸収して板材を確実に吸着することができる。次に、本発明によるロンジ配材取付装置の具体的な実施の形態について、図面を参照しつつ説明する。<ロンジ配材取付装置の概略説明>図1に示されるロンジ配材取付装置1は、コンベヤ2上に載置されている板材鋼板材3上の所定位置に所定姿勢で横断面がLまたはT形本例ではT形の条材であるロンジ鋼材ロンジ4を位置決めして溶接する装置であって、Y軸駆動機構5,5によってY軸方向に走行自在でX軸方向に延設されるクレーンガーダ6を備えている。このクレーンガーダ6上には、2台のトロリ7,7が互いに所定間隔を存してX軸方向に走行自在に設置されている。<主ビームの説明>各トロリ7には、昇降機構8が装備され、この昇降機構8の昇降柱8aの下端側には、関節機構9およびY軸調整機構10を介して、X軸方向に延設される主ビーム11が吊り下げられている。主ビーム11は、トロリ7,7によってX軸方向に移動され、昇降機構8,8によって上下方向Z軸方向に移動され、関節機構9,9によってX軸廻りの傾斜が可能となり、Y軸調整機構10,10によってY軸方向に調整移動される。<主ビームの装備品の説明>主ビーム11には、8基のロンジ吊上ユニット12,12,、4基のセンタリングユニット13,13,13,13、3基の溶接ユニット14,14,14および11基の加圧ユニット15,15,がそれぞれ所定の配置で装備されている。<ロンジ吊上ユニットの概略説明>図2aに示されるように、ロンジ吊上ユニット12は、電磁力の作用によってロンジ4を吸着する電磁吸着器21を備えている。この電磁吸着器21は、主ビーム11にチェーンホイスト22を介して昇降自在に支持されている。さらに、この電磁吸着器21は、チェーンホイスト22を挟んでX軸方向に並設される一対のばねバランサ23,23を介して主ビーム11に吊り下げ支持されており、これらばねバランサ23,23による平衡強制力の作用にてX軸方向に平行に保たれるようになっている。<センタリングユニットの概略説明>図2bに示されるように、センタリングユニット13は、主ビーム11に2段位置決め機構24を介して設けられる側面クランパ25を備えて構成されている。側面クランパ25は、ロンジ4の長辺側の面を押しローラ25aと支えローラ25bとによって挟持してロンジ4を垂直に立てる役目をする。この側面クランパ25の高さ位置は、2段位置決め機構24により、ロンジ4の長辺長さに応じて2段階に位置決めされる。<溶接ユニットの概略説明>図2cに示されるように、溶接ユニット14は、主ビーム11にX軸駆動機構26を介して吊り下げられる基台27を備えている。基台27には、昇降機構28を介してトーチベース29が設けられ、トーチベース29には、押出機構30によってロンジ4をY軸方向で挟むように押し出される脚部材31が設けられ、脚部材31の下端部には、板材3とロンジ4との間の隅交叉のコーナを溶接するための溶接トーチ32が設けられている。この溶接ユニット14においては、板材3とロンジ4との隅肉溶接を所定ピッチで実行し、所定長さに亘って仮付け溶接することができるようになっている。次に、加圧ユニット15の構成について、図3を用いて説明する。<加圧ユニットの概略説明>加圧ユニット15は、反力付与機構33と、ロンジ押付機構34とが組み合わされて構成されている。<反力付与機構の説明>反力付与機構33は、昇降ブラケット35を備えている。この昇降ブラケット35は、主ビーム11に装着されたリニアガイド機構36によって昇降案内されるとともに、Y軸方向に所定間隔を存して配される一対のエアシリンダ37,37を介して主ビーム11に吊り下げ支持されている。そして、一対のエアシリンダ37,37の伸長動作にて昇降ブラケット35がリニアガイド機構36に案内されて下降される一方、一対のエアシリンダ37,37の収縮動作にて昇降ブラケット35がリニアガイド機構36に案内されて上昇されるようになっている。<板材吸着具の説明>昇降ブラケット35の下面側には、一対の板材吸着具38,38が吊り下げられている。これら板材吸着具38,38は、板材3上でX方向に沿って置かれるロンジ4を間に挟むようにして受け入れるのに十分な距離を存してY軸方向に並設されている。各板材吸着具38は、上下方向に延設される引上棒39の下端側に球面軸受40を介して磁石体41が装着されて構成されている。この磁石体41は、X軸方向に長い直方体形状図3b参照を呈する強力な電磁石からなるものである。引上棒39には、その下端から所定距離上方位置にバネ押えフランジ部39aが設けられ、このバネ押えフランジ部39aと磁石体41との間に圧縮コイルばね42が装着されている。これにより、磁石体41が引上棒39に対し球面軸受40を介して傾倒したとしても、圧縮コイルばね42からの弾性反発力にて磁石体41を水平状態に戻すことができる。この板材吸着具38によれば、極めて簡易な構成で板材3を吸着することができ、しかも板材3が若干撓んでいたり、板材3が若干変形したりしても、それらを吸収して板材3を確実に吸着することができる。<ロンジ押付機構の説明>ロンジ押付機構34は、板材3にロンジ4を押し付ける装置であって、減速機43を介して昇降ブラケット35に装着されるロンジ押当具44を備えている。このロンジ押当具44は、昇降ブラケット35の中央部下面に設けられた挿通孔35aを通して昇降ブラケット35の内部からロンジ4の上面に向かって突出可能に配される棒状部材であり、上下方向に延設されてその外周にねじ部が設けられてなる押当棒44aと、この押当棒44aの下端側に球面軸受44bを介して設けられてロンジ4の上面に押し当てられる押当座44cとにより構成されている。このロンジ押当具44によれば、たとえロンジ4に対するセンタ位置が若干ずれたとしても、ロンジ4に対して確実に押付力を付与することができる。減速機43は、図示による詳細説明は省略するが、電動モータ45からの回転動力が入力される入力軸に一体的に設けられるウォーム歯車と、このウォーム歯車に噛合するとともに押当棒44aのねじ部に螺合するナット部材とを備えて構成されている。このロンジ押付機構34においては、電動モータ45の一方向の回転作動によって、電動モータ45からの一方向回転動力が減速機43を介して押当棒44aに伝達される。これにより、ロンジ押当具44はロンジ4の上面に向かって下降される。一方、電動モータ45の他方向の回転作動によって、電動モータ45からの他方向回転動力が減速機43を介して押当棒44aに伝達される。これにより、ロンジ押当具44は昇降ブラケット35の内部に向かって上昇される。以上に述べたように構成されるロンジ配材取付装置1によるロンジ4の位置決め加圧溶接動作を主に図1、図2c、図4および図5を用いて以下に説明する。<ロンジ位置決め動作の説明:図1参照>まず、Y軸駆動機構5,5にてクレーンガーダ6をY軸方向に走らせてロンジ配材取付装置1を図示されないロンジ置場まで移動させ、そのロンジ置場に置かれているロンジ4の短辺側の面を電磁吸着器21図2a参照で吸着し、ホイスト22図2a参照の巻き上げにより上昇させてロンジ4を所定高さで止め、側面クランパ25図2b参照でロンジ4の長辺側の面を挟持してロンジ4を垂直に立てる。次いで、Y軸駆動機構5,5によるクレーンガーダ6と昇降機構8,8の協働にてロンジ4を板材3のマーキング位置近傍まで移動させ、ロンジ4の最下端をマーキング位置の真上で平行になるようにY軸調整機構10,10にて主ビーム11の位置を調整する。このとき、ロンジ4は、その最下端が板材3の上表面からわずかに離れた高さ位置に止められる。次いで、2基の昇降機構8,8のうちの一方の昇降機構8によって主ビーム11の片側だけを降下させてロンジ4の下端が板材3に触れる程度で停止させ、マーキング位置に正しく位置合せした後、そこを手動で仮付け溶接する。再度、主ビーム11の位置微調整にてロンジ4のマーキング位置への正確な位置合せを行った後、2基の昇降機構8,8のうちの他方の昇降機構8のみで主ビーム11を降下させる。これにより、ロンジ4の全体が板材3上に着地したことになる。<ロンジ加圧動作の説明:図4,5参照>次いで、図4に示されるように、一対のエアシリンダ37,37を伸長させて昇降ブラケット35を下降させ、一対の板材吸着具38,38のそれぞれの磁石体41,41が板材3に接触した所でその昇降ブラケット35の下降動作を停止させる。次いで、電動モータ45を一方向に回転作動させてロンジ押当具44をロンジ4の上面に向かって下降させ、図5に示されるように、ロンジ押当具44における押当座44cがロンジ4の上面に接触した所でそのロンジ押当具44の下降動作を一旦停止させる。次いで、電動モータ45を一方向に所定回転作動させることにより、ロンジ4の上面に接触させているロンジ押当具44を押し下げる。こうして、ロンジ4に押付力が付与されるに伴い、その押付力に対抗する反力が一対の板材吸着具38,38を介して板材3に付与される。なお、エアシリンダ37,37は、昇降ブラケット35の上げ下げ用で、この押し引き作業中は伸縮自在なフリー状態とされる。つまり、エアシリンダ37,37は、クッションの役目をし、主ビーム11や昇降機構8、関節機構9、Y軸調整機構10などに余計な負荷が作用しないようにされている。こうして、ロンジ押付機構34によって板材3にロンジ4を押し付け、この押付力に対抗する反力を反力付与機構33によって板材3に付与することにより、板材3とロンジ4との間に隙間を生じさせることなく、ロンジ4の全体を板材3に密着させる。<ロンジ溶接動作の説明:図2c参照>そして、電磁吸着器21図2a参照への通電を遮断した後、板材3とロンジ4との隅肉溶接を3基の溶接ユニット14,14,14で実行し、各溶接ユニット14あたり所定長さに亘って仮付け溶接する。<作用効果の説明>本実施形態のロンジ配材取付装置1においては、板材3上の所定位置に所定姿勢でロンジ4を位置決めして溶接する際に、ロンジ4の上面がロンジ押当具44によって押し付けられる一方で、そのロンジ押当具44の両側にロンジ4を跨ぐようにして配される一対の板材吸着具38,38によってロンジ4の両側の板材部分が吸着される。これにより、板材3にロンジ4を押し付けると同時にその押付力に対抗する反力を板材3に確実に付与して板材3とロンジ4との間に隙間が生じるのをより確実に防ぐことができ、板材3へのロンジ4の溶接をより適切に行うことができる。なお、ロンジ押付機構34による押付力と反力付与機構33による反力とは互いに相殺する力関係にあるので、ロンジ配材取付装置1を構成する例えば主ビーム11や昇降機構8、関節機構9、Y軸調整機構10などに余計な力が作用するようなことはない。以上、本発明のロンジ配材取付装置について、一実施形態に基づいて説明したが、本発明は上記実施形態に記載した構成に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲において適宜その構成を変更することができるものである。例えば、磁石体41に代えて吸盤体を用い、バキューム力にて板材3を吸着する態様もあり得る。"