"電解質層と、前記電解質層の両面に積層された電極層と、を有する電解質膜電極接合体を備え、前記電解質膜電極接合体の両面に、一対のセパレータが配されている燃料電池であって、前記一対のセパレータにより区画された流体流路の、流体の流通方向からみた断面の形状が略多角形であり、前記電解質膜電極接合体が前記断面の略対角線方向に配置されていることを特徴とする燃料電池。前記電解質膜電極接合体が、前記流体流路の前記断面方向からみて略波形に配置されている請求項1に記載の燃料電池。前記一対のセパレータのうちの一方の断面は、平坦部とV字状部とを交互に繰り返す形態をなし、前記一対のセパレータのうちの他方の断面は、平坦部と逆V字状部とを交互に繰り返す形態をなし、前記V字状部の斜辺と前記逆V字状部の斜辺との間に前記電解質膜電極接合体が挟持されている請求項1又は2に記載の燃料電池。特許文献1に記載された燃料電池では、アノード側及びカソード側の各々のセパレータの凸状部の頂上部が、セルの積層方向に対して直角な面に所定角度をもって傾斜している。そのため、電解質膜電極接合体は平坦なシートではなく、ガスの流通方向からみて折れ曲がっている。しかし、特許文献1に記載された燃料電池では、電解質膜電極接合体とガスとをより大きな面積で接触させて出力を高めることは全く意図されておらず、従来のような平坦なシート状であるときと比べて、出力の大きな向上はないものと推察される。本発明は前述の従来の状況に鑑みてなされたものであり、特定の断面形状を有するセパレータにより区画された流体流路に、電解質膜電極接合体以下、MEAと略記することもある。を、燃料ガス及び酸化剤ガス等の流体の流路が形成されるように略対角線方向に斜めに配置させ、MEAと流体とをより大きな面積で接触させた燃料電池を提供することを課題とする。本発明は以下のとおりである。1.電解質層と、前記電解質層の両面に積層された電極層と、を有する電解質膜電極接合体を備え、前記電解質膜電極接合体の両面に、一対のセパレータが配されている燃料電池であって、前記一対のセパレータにより区画された流体流路の、流体の流通方向からみた断面の形状が略多角形であり、前記電解質膜電極接合体が前記断面の略対角線方向に配置されていることを特徴とする燃料電池。2.前記電解質膜電極接合体が、前記流体流路の前記断面方向からみて略波形に配置されている前記1.に記載の燃料電池。3.前記一対のセパレータのうちの一方の断面は、平坦部とV字状部とを交互に繰り返す形態をなし、前記一対のセパレータのうちの他方の断面は、平坦部と逆V字状部とを交互に繰り返す形態をなし、前記V字状部の斜辺と前記逆V字状部の斜辺との間に前記電解質膜電極接合体が挟持されている前記1.又は2.に記載の燃料電池。本発明の燃料電池では、セパレータにより区画された流体流路の断面が略多角形であり、MEAが断面の略対角線方向に配置されている。そのため、流体流路の断面積が同じである場合、従来のようにMEAが流体流路の略中央部を横切るように配置されているのと比べて、MEAと流体との接触面積を増大させることができる。その結果、略同じ容積の燃料電池であっても、発電面積が大きくなって高出力となり、一方、同程度の出力であるときは小型化することができる。また、MEAが、流体流路の断面方向からみて略波形に配置されている場合は、全体として流体とMEAとの接触面積を大きく増大させることができ、より高出力の燃料電池とすることができる。更に、一対のセパレータのうちの一方の断面は、平坦部とV字状部とを交互に繰り返す形態をなし、一対のセパレータのうちの他方の断面は、平坦部と逆V字状部とを交互に繰り返す形態をなし、V字状部の斜辺と逆V字状部の斜辺との間にMEAが挟持されている場合は、全体として同容積であるときに、流体とMEAとの接触面積をより大きく増大させることができ、特に高出力の燃料電池とすることができる。以下、本発明の実施の形態を図1~5を参照しながら説明する。ここで示される事項は例示的なもの及び本発明の実施形態を例示的に説明するためのものであり、本発明の原理と概念的な特徴とを最も有効に且つ難なく理解できる説明であると思われるものを提供する目的で述べたものである。この点で、本発明の根本的な理解のために必要である程度以上に本発明の構造的な詳細を示すことを意図してはおらず、図面と合わせた説明によって本発明の幾つかの形態が実際にどのように具現化されるかを当業者に明らかにするものである。本発明の燃料電池図5の高分子固体電解質型燃料電池スタック100参照は、電解質層図3、4、5の電解質層21参照と、その両面に積層された電極層図3、4の電極層22及び図5の触媒層221、ガス拡散層222参照と、を有する電解質膜電極接合体図3、4、5の電解質膜電極接合体2参照を備え、この電解質膜電極接合体の両面に、一対のセパレータ図1、3のセパレータ11、図2、4のセパレータ12及び図5のセパレータ11参照が配されている。また、一対のセパレータにより区画された流体流路図1の流体流路111、図2の流体流路121参照の、流体の流通方向からみた断面の形状が略多角形であり、MEAが断面の略対角線方向に配置されている。尚、図1では、一対のセパレータ11の各々が離間して図示されているが、これらのセパレータ11の間にMEAが挟持された状態で、MEAにより隔離された燃料ガス流路111a及び酸化剤ガス流路111bこれらの流路全体が流体流路111となる。が形成される単セルの一部に係る図3参照。同様に、図2の一対のセパレータ12の場合も、MEAにより隔離された燃料ガス流路121a及び酸化剤ガス流路121bこれらの流路全体が流体流路121となる。が形成される単セルの一部に係る図4参照。[1]セパレータ及び流体流路MEA2の長さ方向の一部の両面に積層されて用いられる前記一対のセパレータ11、12により流体流路111、121が区画、形成される。また、前記流体流路111、121の流体の流通方向からみた断面の形状は略多角形である。この略多角形は特に限定されないが、通常、略四角形であり、略四角形としては、略長方形[図1、2の流体流路111、121参照一対のセパレータ11、12の積層方向が長辺になっている。]、略正方形、略台形及び略平行四辺形が挙げられ、断面形状は略長方形又は略正方形であることが多い。また、流体流路111、121の断面の形状は略多角形であればよく、前述のような種々の形状とすることができるが、積層方向の寸法高さ及び幅方向流体が流通する方向と直交する方向の寸法も、所定の出力及び容積の燃料電池スタックとすることができればよく、特に限定されない。前述のように、断面の形状が略多角形である流体流路111、121を区画、形成するための一対のセパレータ11、12の流体の流通方向からみた断面の形状も特に限定されない。例えば、図1のように、一対のセパレータ11のうちの一方の断面は、平坦部11cとV字状部11aとを交互に繰り返す形態をなし、他方の断面は、平坦部11cと逆V字状部11bとを交互に繰り返す形態をなし、V字状部11aの斜辺Saと逆V字状部11bの斜辺Sbとの間にMEA2が挟持されている形態図3参照とすることができる。更に、図1の一対のセパレータ11の場合、平坦部11cの幅方向の寸法を、V字状部11a及び逆V字状部11bの各々の幅方向の寸法に対して相対的に大きくすれば、セパレータ11の幅方向の全長さが同じであれば、複数の平坦部11cの幅方向の合計寸法を大きくすることができる。即ち、MEA2と流体との接触面積をより増大させることができ、燃料電池の出力を向上させることができる。また、前述のように、セパレータ11の平坦部11cとV字状部11a及び逆V字状部11bの各々の幅方向の寸法比を変化させることによって、MEA2と流体との接触面積を調整することができる。しかし、MEA2は薄膜であるため、平坦部11cの幅方向の寸法が過大であると、MEA2が対角線方向に直線状に架け渡されず、弛みを生じてしまうことがあるため好ましくない。更に、V字状部11a及び逆V字状部11bの各々の幅方向の寸法が小さくなると、それぞれの頂部の角度がより鋭角となり、この頂部近傍でMEA2が傷付き易くなるため好ましくない。このように、V字状部11a及び逆V字状部11bの頂部がより鋭角であるとき、又はそうでなくても、MEA2の傷付きを防止する、又は少なくとも抑えるため、V字状部11a及び逆V字状部11bの頂部に丸みを持たせることが好ましい。このように丸みを持たせる方法は特に限定されず、成形型の型面の対応部位に丸みを持たせてもよいし、成形後、切削等の方法により加工してもよい。一対のセパレータの流体の流通方向からみた断面の形状の他例として、図2のように、一対のセパレータ12のうちの一方及び他方の各々の断面が、幅方向に相対的に長寸法の平坦部12cと、幅方向に相対的に短寸法の凹状部12a又は凸状部12bとを交互に繰り返す形態をなし、平坦部12cの幅方向の中央部と凹状部12a又は凸状部12bとの間にMEA2が挟持されている形態図4参照とした一対のセパレータ12が挙げられる。このような形態の場合も、積層方向の寸法及び幅方向の寸法は、所定の出力及び容積の燃料電池スタックとすることができればよく、特に限定されない。また、図2の一対のセパレータ12の場合、平坦部12cの幅方向の寸法を、凹状部12a又は凸状部12bの各々の幅方向の寸法に対して相対的に大きくすれば、セパレータ12の幅方向の全長さが同じであれば、複数の平坦部12cの幅方向の合計寸法を大きくすることができる。即ち、MEA2と流体との接触面積をより増大させることができる。前述のように、セパレータ12の平坦部12cと凹状部12a又は凸状部12bの各々の幅方向の寸法比を変化させることによって、MEA2と流体との接触面積を調整することができる。しかし、MEA2は薄膜であるため、平坦部12cの幅方向の寸法が過大であると、前述のように、MEA2が対角線方向に直線状に架け渡されず、弛みを生じてしまうことがあるため好ましくない。尚、この形態の場合、凹状部12a又は凸状部12bの各々の角部の角度は平坦部11cの幅方向の寸法に拘わらず略同じ略90°であるが、角部近傍でのMEA2の傷付きを防止する、又は少なくとも抑えるため、角部に丸みを持たせることが好ましい。このように丸みを持たせる方法は特に限定されず、図1の形態の場合と同様にして丸みを持たせることができる。更に、MEA2は流体流路111、121の断面の略対角線方向に配置されており、MEA2全体としてみると、流体の流通方向からみた断面が略波形となるように配置されている。そのため、従来のように、平坦なシート状であるMEA2が流体の流通方向からみた断面の略中央部を横切るように配置されている図7のMEA2参照ときと比べて、MEA2と流体との接触面積を増大させることができ、燃料電池の出力を向上させることができる。例えば、単セルの一部10の断面に係る図3において、流体流路111図3の燃料ガス流路111a及び酸化剤ガス流路111bのセパレータ11間の寸法が0.75mmであり、流路の幅方向の寸法が1.0mmである場合、流体と接触するMEA2の長さは約1.25mm[0.7521.02の平方根]になる。一方、図7の従来の形態では、流体と接触するMEA2の長さは流体流路の流路の幅方向の寸法図3のときと同じであるとする。と同じであり、0.75mmである。即ち、本発明の燃料電池では、従来と比べて、MEA2と流体との接触面積を約1.7倍1.25/0.75に増大させることができる。尚、図4の単セルの一部20のような形態の場合も、同様に、MEA2と流体との接触面積を十分に増大させることができる。また、セパレータ11、12の材質も特に限定されず、各種の金属等を所定形状に成形したセパレータ11、12を用いることができる。金属としては、例えば、ステンレス鋼及び純チタン又はチタン合金等が挙げられる。ステンレス鋼としては、Feの他,Cr,Ni、Mo等のうちの少なくとも1種の金属元素が含有されるステンレス鋼を用いることができる。また、これらの金属元素を含有するステンレス鋼としては、オーステナイト系、オーステナイトフェライト系、析出硬化系などの各種のステンレス鋼が挙げられる。これらのうちでは、オーステナイト系ステンレス鋼が好ましく、このオーステナイト系ステンレス鋼としては、例えば、JIS規格に規定されたSUS304、SUS310S、SUS316L、SUS317J1、SUS317J2、SUS321、SUS329J1、SUS836などが挙げられる。更に、チタンを主成分として含有するチタン合金としては、Tiと、Al、Cu、Fe、Mn、Md等の金属元素のうちの少なくとも1種とを含有するチタン合金を用いることができる。チタン及びチタン合金は、強度が大きく、軽量であり、且つ表面に安定な不動態皮膜が形成されるため、優れた耐食性を有し、セパレータ1の材質として好ましい。更に、TiとTaとの合金、TiとPdとの合金のように、より耐食性の高いチタン合金を用いることもできる。[2]高分子固体電解質型燃料電池燃料電池には、高分子固体電解質型燃料電池、リン酸型燃料電池等の、電解質などの種類が異なる各種の燃料電池があるが、以下、本発明のMEAの配置を備える高分子固体電解質型燃料電池について詳述する図5参照。図5の高分子固体電解質型燃料電池スタック100は、電解質層高分子固体電解質層21と、その両面に積層された触媒層221と、各々の触媒層221の表面に積層されたガス拡散層222触媒層221とガス拡散層222とにより電極層22が形成され、電解質層21と電極層22とによりMEA2が形成される。とを有する電解質膜電極接合体2の両面に、セパレータ11が配されてなる単セルを備え、複数の単セルが積層されてなるスタック構造を有する。また、この燃料電池スタック100では、複数の単セルが積層されてなる積層体の両端面に、集電層、絶縁層及びエンドプレート等が順次配設され、且つ全体がタイロッドで締め付けられ、タイロッドの端部に螺合されたナットにより一体に固定されている。また、一対のセパレータ11の各々の斜辺間にMEA2の一部が挟持され、MEA2の他部が、流体流路となる断面略多角形の空間に略対角線方向となるように配されている。このように配することで、一方のセパレータ11とガス拡散層222との間に燃料ガス流路111aとなる空間が形成され、他方のセパレータ11とガス拡散層222との間に酸化剤ガス流路111bとなる空間が形成される。また、ガス拡散層222は多孔質体であるため、燃料ガス及び酸化剤ガスは、セパレータ11とガス拡散層222との接触面間にも拡散され、侵入する尚、本発明でいう流体とMEA2との接触面積には、このように拡散され、侵入したガスとMEA2との接触面積は含まれないものとする。。更に、燃料電池は、通常、複数の単セルの各々が有するセパレータ11を介して積層され、それぞれの単セルが有するセパレータ11とガス拡散層222とにより導通されて燃料電池スタック100が形成される。前述のような構成の燃料電池スタックでは、燃料ガスは、燃料ガス導入口より導入されて燃料ガス流路111aを流通し、ガス拡散層222により拡散され、触媒層221及び電解質層21と接触して発電に供され、残部は燃料ガス排出口より排出される。一方、酸化剤ガスは、酸化剤ガス導入口より導入されて酸化剤ガス流路111bを流通し、ガス拡散層222により拡散され、触媒層221及び電解質層21と接触して発電に供され、残部は酸化剤ガス排出口より排出される。また、燃料電池スタック100は、運転にともなって発熱するため冷却する必要があり、冷媒、通常は冷却水が流通する冷却水流路111cが設けられる。冷却水流路111cは、別部材を用いて設けてもよいが、特にその必要はない。例えば、互いに隣り合う単セルのうちの一方が有する燃料ガス流路111aを形成するセパレータ11と、他方が有する酸化剤ガス流路111bを形成するセパレータ11との間の空間を冷却水流路111cとして利用することができる図5の冷却水流路111c参照。更に、電解質層21及びセパレータ11は、各々の両端部が、触媒層221及びガス拡散層222より外方に突出しており、電解質層21の突出部と、セパレータ11の突出部との間には、燃料ガス及び酸化剤ガスの漏出を防止するためのガスシール材3aが介装されている。また、隣り合うセパレータ11のそれぞれの突出部の間には、冷却水の漏出を防止するための冷却水シール材3bが介装されている。電解質層21の材質は特に限定されないが、例えば、プロトン伝導性を有するスルホン基含有フッ素系樹脂等が用いられることが多い。また、触媒層221の材質も特に限定されず、通常、カーボン繊維、カーボン粉末等のカーボン材料を用いてなる担体に、白金触媒、ルテニウム/白金合金触媒等の金属触媒が担持された触媒層221が用いられる。これらの触媒層221は、一方が燃料ガスと接触してアノード側の電極燃料極として機能し、他方が酸化剤ガスと接触してカソード側の電極空気極として機能する。更に、通気性と電子伝導性とを併せて有する必要があるガス拡散層222としては、カーボン繊維を用いてなる不織布カーボンペーパー及び織布カーボンクロス等が用いられることが多い。燃料電池スタック100を用いて発電させる場合に、燃料極側に導入される燃料ガスとしては、水素源となる炭化水素、水素と炭化水素との混合ガス、及びこれらのガスを所定温度の水中を通過させる等の方法で水蒸気を混合させた燃料ガス等を用いることができる。炭化水素は特に限定されず、例えば、天然ガス、ナフサ、石炭ガス化ガス等が挙げられる。更に、メタン、エタン、プロパン、ブタン及びペンタン等の飽和炭化水素、並びにエチレン及びプロピレン等の不飽和炭化水素を主成分とするものが好ましく、飽和炭化水素を主成分とするものがより好ましい。これらの燃料ガスは1種のみを用いてもよいし、2種以上を併用することもできる。また、窒素ガス及びアルゴン等の不活性ガスが含有されていてもよい。更に、一酸化炭素は、触媒として用いられる白金の被毒物質であるため、燃料ガスにおける一酸化炭素の含有量は極力少量であることが好ましく、10ppm以下であることが好ましい。また、燃料極側に導入される燃料源としては、通常、前述のような各種のガスが用いられるが、メタノール等の液体を使用することもできる。一方、酸化剤ガスとしては、安全であって、且つ安価である空気約80体積の窒素が含まれている。を用いることができ、この空気の他、酸素及び酸素と他の気体とを混合したガス等を用いることができる。また、この混合ガスには80体積以下の窒素ガス及びアルゴン等の不活性ガスが含有されていてもよい。尚、前述の記載は単に説明を目的とするものでしかなく、本発明を限定するものと解釈されるものではない。本発明を典型的な実施態様を挙げて説明したが、本発明の記述及び図示において使用された文言は、限定的な文言ではなく、説明的および例示的なものであると理解される。ここで詳述したように、その態様において本発明の範囲又は精神から逸脱することなく、添付の特許請求の範囲内で変更が可能である。ここでは、本発明の詳述に特定の構造、材料及び実施態様を参照したが、本発明をここにおける開示事項に限定することを意図するものではなく、寧ろ、本発明は添付の特許請求の範囲内における、機能的に同等の構造、方法、使用の全てに及ぶものとする。"