"ひとつの基地局および複数の無線局により構成され、前記基地局と前記無線局の中の通信相手の無線局との間で、直接的にまたはマルチホップ中継を行いながら無線パケットの送受信を行う無線通信システムにおいて、前記無線局が、自局が送信する無線パケットを一定のレベル以上で受信可能な地理的な領域、もしくは受信可能な無線局を示す信号到達領域の情報を取得して、前記基地局へ通知する手段を備え、前記基地局が、前記無線局が取得した信号到達領域の情報を収集する信号到達領域取得手段を備え、前記基地局が、前記取得した各無線局の信号到達領域の情報を参照し、基地局および各無線局が同じ周波数チャネルを用いて互いに干渉することなく同時刻に送信可能なタイムスロットを決定し、当該タイムスロットで当該無線パケットを送信する無線パケット送信手段を備え、前記無線局が、受信した無線パケットの送信元無線局および宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが前記基地局の識別子情報または自局を示す識別子と一致するか否かを判断する識別子一致判断手段と、前記無線パケット内に記載された再送中継の終了条件またはシステム上で定められた再送中継の終了条件のいずれかに従い、受信した前記無線パケットの再送中継を実施すべきか終了すべきかを判断する再送中継実施判断手段と、前記識別子一致判断手段で送信元無線局または宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが前記基地局の識別子情報と一致すると判断され、かつ再送中継実施判断手段で再送中継を実施すべきと判断された際に、受信した前記無線パケットの再送中継を行う無線パケット送信手段と、前記識別子一致判断手段で送信元無線局または宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが自局の識別子情報と一致すると判断された際に、該無線パケットを終端してデータを抜き出す無線パケット終端手段とを備えたことを特徴とする無線通信システム。請求項1に記載の無線通信システムにおいて、前記無線パケット送信手段は、次の無線パケットを送信するタイムスロットとして、前の無線パケットを送信してからN回のタイムスロットで各無線局の信号が到達する領域と自局が送信する信号が到達する領域とを対比して、重複がないことにより、基地局および各無線局が同じ周波数チャネルを用いて互いに干渉することなく同時刻に送信可能なタイムスロットであると決定することを特徴とする無線通信システム。ひとつの基地局および複数の無線局により構成され、前記基地局と前記無線局の中の通信相手の無線局との間で、直接的にまたはマルチホップ中継を行いながら無線パケットの送受信を行う無線通信システムの無線通信方法において、前記無線局が、自局が送信する無線パケットを一定のレベル以上で受信可能な地理的な領域、もしくは受信可能な無線局を示す信号到達領域の情報を取得して、前記基地局へ通知するステップを有し、前記基地局が、前記無線局が取得した信号到達領域の情報を収集する信号到達領域取得ステップを有し、前記基地局が、前記取得した各無線局の信号到達領域の情報を参照し、基地局および各無線局が同じ周波数チャネルを用いて互いに干渉することなく同時刻に送信可能なタイムスロットを決定し、当該タイムスロットで当該無線パケットを送信する無線パケット送信ステップを有し、前記無線局が、受信した無線パケットの送信元無線局および宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが前記基地局の識別子情報または自局を示す識別子と一致するか否かを判断する識別子一致判断ステップと、前記無線パケット内に記載された再送中継の終了条件またはシステム上で定められた再送中継の終了条件のいずれかに従い、受信した前記無線パケットの再送中継を実施すべきか終了すべきかを判断する再送中継実施判断ステップと、前記識別子一致判断ステップで送信元無線局または宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが前記基地局の識別子情報と一致すると判断され、かつ再送中継実施判断ステップで再送中継を実施すべきと判断された際に、受信した前記無線パケットの再送中継を行う無線パケット送信ステップと、前記識別子一致判断ステップで送信元無線局または宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが自局の識別子情報と一致すると判断された際に、該無線パケットを終端してデータを抜き出す無線パケット終端ステップとを有することを特徴とする無線通信方法。請求項3に記載の無線通信方法において、前記無線パケット送信ステップは、次の無線パケットを送信するタイムスロットとして、前の無線パケットを送信してからN回のタイムスロットで各無線局の信号が到達する領域と自局が送信する信号が到達する領域とを対比して、重複がないことにより、基地局および各無線局が同じ周波数チャネルを用いて互いに干渉することなく同時刻に送信可能なタイムスロットであると決定することを特徴とする無線通信方法。以上のルーチングを伴うマルチホップ中継には以下の課題が存在する。従来技術のルーチング処理は、開始から完了までの間に時間がかかるため、中継ノードとなりうる各無線局のトポロジーや各リンクの通信状態が急激に変動する場合、頻繁に再ルーチングが必要となる。この頻発する再ルーチングのオーバヘッドにより通信効率が低下する。ルーチングにより選択される通信は1対1通信を複数段組み合わせたものであるために、経路上の何処かに不安定なリングが存在する場合には、そのリンクが全経路の通信特性を左右するボトルネックになるリスクがある。上記のの問題について、例えば高速移動する多数の車に搭載された無線局により構成されるマルチホップネットワークを考える。この場合、各車は高速で移動しており、特に互いに逆方向に向かう車が混在したネットワークでは、トポロジーは急激に変動することになる。多数の車が中継ノードになりうる場合、様々なルートに対して検索をかけると最適ルート検索には時間がかかる。例えば、ルーチングに1秒程度の時間を要すると仮定する。各車が時速60kmで移動していれば、互いに逆方向に進む車同士の相対速度は時速120kmとなる。この速度で1秒間に移動する距離は約33mであるから、この距離の移動に伴ってトポロジーは大きく変化する。すなわち、ルーチング開始時の上記ステップ1で取得した無線メトリック値はルーチング完了時において全く別の値に変化しており、さらにその状態で1秒間通信を継続したとすると累積で車は約67m移動したことになる。この間には、見通しが確保されていたはずのリンクの間に別の車が入り、見通しがさえぎられる状況にもなりうる。すなわち、通信状態が安定していると考えられる時間スケールに対して、ルーチングに要する時間は無視できるほど十分に小さな時間スケールになければならない。しかし、上記の自動車間の無線マルチホップネットワークではこの条件を満たすことはできない。上記のの問題について、例えばネットワークに接続された基地局が周辺の家庭に対してFWAサービスを提供する場合を考える。この場合の基地局は比較的高所にアンテナを設置していて、各ユーザ宅とは見通しが取れる可能性が高い。しかし、距離に伴う伝搬減衰が避けられないため、距離が大きくなると受信レベルが低下し、この結果として直接通信をすることが可能なエリアは限定される。この様な状態でマルチホップネットワークをユーザ宅内に設定されたFWAの端末局を中継ノードとして活用する場合を考える。各中継ノードは基地局に対して低い所に設置されているため、中継ノード間は見通しが確保できる可能性は低い。さらに、局所的に中継ノードとなりうる無線局の密度が非常に低い領域がある場合には、中継ノードと中継ノードとの通信の品質が劣化することとなり、選択された経路の中の何れかのリンクが不安定であると全体としての通信品質も不安定になる。そもそもこの様な問題が発生する理由は、基地局と一般の端末局の装置上の条件や設置環境が非対称であり、基地局と各端末局との通信は比較的条件的に良好であることが期待される一方、端末局と端末局との間の通信では基地局との通信に比べて一般的に通信品質が劣るため、その非対称性を補う要素がなければマルチホップネットワークの中継の効率は低下する。このように、マルチホップネットワークのトポロジーが急激に変化する場合や、マルチホップネットワーク内の基地局と端末局の間の非対象性が見られるような場合には、上記,の問題を解決するための新たな技術が求められることになる。本発明は、マルチホップネットワークのトポロジーが急激に変化する場合でも、そのトポロジーの変化の影響を抑えて安定した通信を可能とし、また経路上のどこかに不安定なリンクが存在する場合でも、その不安定なリンクが全経路の通信特性を左右するボトルネックになるリスクを回避して安定した通信を可能とする無線通信システムおよび無線通信方法を提供することを目的とする。第1の発明は、ひとつの基地局および複数の無線局により構成され、基地局と無線局の中の通信相手の無線局との間で、直接的にまたはマルチホップ中継を行いながら無線パケットの送受信を行う無線通信システムにおいて、無線局が、自局が送信する無線パケットを一定のレベル以上で受信可能な地理的な領域、もしくは受信可能な無線局を示す信号到達領域の情報を取得して、基地局へ通知する手段を備え、基地局が、無線局が取得した信号到達領域の情報を収集する信号到達領域取得手段を備え、基地局が、取得した各無線局の信号到達領域の情報を参照し、基地局および各無線局が同じ周波数チャネルを用いて互いに干渉することなく同時刻に送信可能なタイムスロットを決定し、当該タイムスロットで当該無線パケットを送信する無線パケット送信手段を備え、無線局が、受信した無線パケットの送信元無線局および宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが基地局の識別子情報または自局を示す識別子と一致するか否かを判断する識別子一致判断手段と、無線パケット内に記載された再送中継の終了条件またはシステム上で定められた再送中継の終了条件のいずれかに従い、受信した無線パケットの再送中継を実施すべきか終了すべきかを判断する再送中継実施判断手段と、識別子一致判断手段で送信元無線局または宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが基地局の識別子情報と一致すると判断され、かつ再送中継実施判断手段で再送中継を実施すべきと判断された際に、受信した無線パケットの再送中継を行う無線パケット送信手段と、識別子一致判断手段で送信元無線局または宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが自局の識別子情報と一致すると判断された際に、該無線パケットを終端してデータを抜き出す無線パケット終端手段とを備える。第1の発明の無線通信システムにおいて、無線パケット送信手段は、次の無線パケットを送信するタイムスロットとして、前の無線パケットを送信してからN回のタイムスロットで各無線局の信号が到達する領域と自局が送信する信号が到達する領域とを対比して、重複がないことにより、基地局および各無線局が同じ周波数チャネルを用いて互いに干渉することなく同時刻に送信可能なタイムスロットであると決定する。第2の発明は、ひとつの基地局および複数の無線局により構成され、基地局と無線局の中の通信相手の無線局との間で、直接的にまたはマルチホップ中継を行いながら無線パケットの送受信を行う無線通信システムの無線通信方法において、無線局が、自局が送信する無線パケットを一定のレベル以上で受信可能な地理的な領域、もしくは受信可能な無線局を示す信号到達領域の情報を取得して、基地局へ通知するステップを有し、基地局が、無線局が取得した信号到達領域の情報を収集する信号到達領域取得ステップを有し、基地局が、取得した各無線局の信号到達領域の情報を参照し、基地局および各無線局が同じ周波数チャネルを用いて互いに干渉することなく同時刻に送信可能なタイムスロットを決定し、当該タイムスロットで当該無線パケットを送信する無線パケット送信ステップを有し、無線局が、受信した無線パケットの送信元無線局および宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが基地局の識別子情報または自局を示す識別子と一致するか否かを判断する識別子一致判断ステップと、無線パケット内に記載された再送中継の終了条件またはシステム上で定められた再送中継の終了条件のいずれかに従い、受信した無線パケットの再送中継を実施すべきか終了すべきかを判断する再送中継実施判断ステップと、識別子一致判断ステップで送信元無線局または宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが基地局の識別子情報と一致すると判断され、かつ再送中継実施判断ステップで再送中継を実施すべきと判断された際に、受信した無線パケットの再送中継を行う無線パケット送信ステップと、識別子一致判断ステップで送信元無線局または宛先無線局を示す識別子情報のいずれかが自局の識別子情報と一致すると判断された際に、該無線パケットを終端してデータを抜き出す無線パケット終端ステップとを有する。第2の発明の無線通信方法において、無線パケット送信ステップは、次の無線パケットを送信するタイムスロットとして、前の無線パケットを送信してからN回のタイムスロットで各無線局の信号が到達する領域と自局が送信する信号が到達する領域とを対比して、重複がないことにより、基地局および各無線局が同じ周波数チャネルを用いて互いに干渉することなく同時刻に送信可能なタイムスロットであると決定する。本発明の無線通信システムおよび無線通信方法は、送信元無線局と宛先無線局が直接的にデータ通信を行うことが困難な状況において、マルチホップで再送中継することで送信元無線局と宛先無線局の間の通信を実現する際に、1対1の通信を多段に組み合わせたルートの最適化を図るルーチング処理を必要とせずに実現することが可能となる。その結果、マルチホップネットワークのトポロジーが急激に変化する場合であっても、そのトポロジーの変化の影響を抑えて安定した通信を提供することが可能となる。また、1対1の通信を多段に組み合わせる代わりに、複数の無線局が再送中継に関与することで、経路上の何処かに不安定なリングが存在する場合であっても、その他の多数の経路が同時並行的に運用されているために、不安定な局所的なリンクが全経路の通信特性を左右するボトルネックになるリスクを回避することが可能となる。さらに、本発明は、基地局および無線局が送信する信号の信号到達領域を利用することにより、同一周波数チャネルを用いて同一時刻に無線パケットを送信する基地局および無線局を制御し、周波数再利用効率を向上させることができる。以下、図面を参照して本発明の無線通信システムの実施例について説明する。まず個々の実施例の説明の前に、全体的な基本動作について説明する。なお、本明細書においては再送中継という用語を用いているが、これはマルチホップ中継を行う際の1対1の通信を多段に組み合わせた通信と異なり、ヘッダ領域に記載される送信元および宛先無線局の識別子を書き換えることなしに中継することを意識したものであり、いわゆる誤り訂正のための再送ARQ:AutomaticRepeatreQestを意味したものではない。図1は、本発明における再送中継が適用されるシステム構成例を示す。図1において、1-1~1-2は基地局、2-1~2-7および3-1~3-7は無線局、4-1~4-2は無線パケット、5-1~5-2は各基地局のサービスエリア、100はネットワークを表す。ネットワーク100に接続された基地局1-1,1-2は、それぞれがサービスエリア5-1,5-2を形成する。サービスエリア5-1は基地局1-1により管理されたエリアで、サービスエリア5-2は基地局1-2により管理されたエリアである。サービスエリア5-1内には無線局2-1~2-7が存在し、サービスエリア5-2内には無線局3-1~3-7が存在する。無線局2-1~2-3は基地局1-1と通信できるが、その他の無線局2-4~2-7は基地局1-1と直接通信を行うことはできない。なお、ここでのサービスエリアとは、たとえば、基地局1-1により管理される無線局によりマルチホップネットワークとして拡張される、無線局が基地局1-1と通信可能なエリアをいう。各基地局1-1~1-2および各無線局2-1~3-7にはそれぞれ識別子が付与されており、例えば基地局1-1にはA、基地局1-2にはB、無線局2-1にはa、無線局2-2にはb、...、無線局3-7にはnの識別子が付与されている。各サービスエリア5-1~5-2に所属する無線局2-1~3-7は、そのサービスエリアを管理する基地局の識別子を把握しているものとする。この把握方法は如何なるものであっても良く、例えばFWAサービスであればサービス契約時にサービスエリア毎の基地局情報を設定しても構わないし、無線局の位置が分かればネットワーク上ないしは無線局が備えるデータベースと位置情報を参照して基地局の識別子を把握しても良い。さらには、基地局がエリア内のユーザに対して通知しても構わない。この様にして、例えばサービスエリア5-1内の無線局2-1~2-7は、自局を管理する基地局1-1の識別子がAであることを事前に認識している。次に、ネットワーク100から無線局2-7に送信すべきデータが存在する場合を考える。このデータはネットワーク100から基地局1-1に入力され、基地局1-1は、ヘッダ領域に送信元識別子Aと宛先識別子gを含む無線パケット4-1を生成し、これを送信する。この無線パケット4-1は基地局1-1の近傍の無線局2-1~2-3が受信する。例えば、無線局2-1は無線パケット4-1を受信すると、そのヘッダ領域に付与された送信元識別子Aと宛先識別子gを認識する。ここで、自局を管理する基地局1-1の識別子がAであることから、送信元が自局を管理する基地局1-1であると認識することができる。この様な条件の無線パケット4-1を受け取った無線局2-1~2-3はその無線パケットを再送中継し、それを無線局2-4~2-6が受信できたとする。これらの無線局2-4~2-6も同様に、無線パケット4-1と同等の無線パケットを受信し、そのヘッダ領域に付与された送信元識別子Aと宛先識別子gを認識する。ここで、無線局2-4~2-6も自局を管理する基地局1-1の識別子がAであることから、送信元が自局を管理する基地局1-1であると認識することができる。そして同様にその無線パケットを再送中継し、それを無線局2-7が受信する。無線局2-7は、受信した無線パケットのヘッダ領域に付与された送信元識別子Aと宛先識別子gを認識し、宛先識別子が自局の識別子と一致することを認識する。これにより、この無線パケットが自局宛であることを認識し、この無線パケットを終端し、中に収容されたデータを取り出すことができる。この様にして、基地局1-1から無線局2-7への通信を実現する。次に、マルチホップネットワークの下流から上流方向へのアップリンクの通信に関して説明する。例えば、無線局3-7からネットワーク100側に送信すべきデータが存在する場合を考える。無線局3-7は、ヘッダ領域に送信元識別子nと宛先識別子Bを含む無線パケット4-2を生成し、これを送信する。この無線パケットは無線局3-7の近傍の無線局3-4~3-6が受信する。例えば、無線局3-4は無線パケット4-2を受信すると、そのヘッダ領域に付与された送信元識別子nと宛先識別子Bを認識する。ここで、自局を管理する基地局1-2の識別子がBであることから、宛先が自局を管理する基地局1-2であると認識することができる。この様な条件の無線パケット4-2を受け取った無線局3-4~3-6は、その無線パケットを再送中継し、これを無線局3-1~3-3が受信できたとする。これらの無線局3-1~3-3も同様に、無線パケット4-2と同等の無線パケットを受信し、そのヘッダ領域に付与された送信元識別子nと宛先識別子Bを認識する。ここで、無線局3-1~3-3も自局を管理する基地局1-2の識別子がBであることから、宛先が自局を管理する基地局1-2であると認識することができる。そして同様に、その無線パケットを再送中継し、これを基地局1-2が受信する。基地局1-2は、受信した無線パケットのヘッダ領域に付与された送信元識別子nと宛先識別子Bを認識し、宛先識別子が自局の識別子と一致することを認識する。これにより、この無線パケットが自局宛であることを認識し、この無線パケットを終端し、中に収容されたデータを取り出しネットワーク100に転送することができる。この様にして、無線局3-7から基地局1-2への通信を実現する。ここで注意しておくこととして、例えば近接するサービスエリアからの電波の漏れ込み等により、無線局3-4が再送中継した無線パケット4-2と同等の信号を、基地局1-1の配下基地局1-1のサービスエリア5-1内に存在することを意味するの例えば無線局2-3や無線局2-6が受信できたとする。この際、無線局2-3または2-6は、受信した無線パケットのヘッダ領域に付与された送信元識別子nと宛先識別子Bを認識することができるが、そのいずれも自局を管理する基地局1-1の識別子Aと一致しないため、再送中継を行うことはない。以上が基本的な動作である。その特徴は、再送中継を行う無線局は複数存在し、それらは全て同一の内容の信号を同一周波数でかつ同一タイミングで送信する点にある。それぞれの無線局の周波数誤差が無視できる場合には、若干のタイミング誤差があったとしても、それはあたかもマルチパスの信号と等価な信号とみなすことができる。しかも、図1では3つの無線局が同時に送信するため、総送信電力は3倍となり、かつ物理的に異なる場所からの信号であるためにダイバーシチ効果も得られる。受信側では複数の無線局からの信号が合成されて受信することになるため、無線局毎に特性のばらつきが出ることは予想されるが、平均受信電力について中継局の数だけ利得が向上するため、システム全体としての回線利得が大幅に改善することが期待される。特に、局所的に見通しが利かないリンクがあっても、複数の無線局から信号を受信可能で、かつ受信側も複数の候補が存在するために、ダイバーシチ効果は非常に大きい。さらに、1対1の通信を多段に構成する構成ではないため、最適なルートを選定するルーチング処理が不要であり、トポロジーの急激な変化にも柔軟に対応可能である。図2は、本発明における再送中継の基本動作例を示す。図2において、11は基地局、12-1~12-9は再送中継を行う無線局、13は宛先の無線局を表す。図2は基地局11および無線局12-1~12-9および宛先の無線局13の位置関係を示し、図2はタイムスロット1~8における各無線局の送信または受信状態を示し、横軸は時間を示す。タイムスロット1では、基地局11が無線局13宛てに無線パケットを送信すると、無線局12-1~12-3がこの信号を受信する。次のタイムスロット2では、前のタイムスロット1で送信していた基地局11と、受信していた無線局12-1~12-3が再送中継を行い、無線局12-4~12-6がこの無線パケットを受信する。次のタイムスロット3では、前のタイムスロット2で送信していた基地局11および無線局12-1~12-3と、受信していた無線局12-4~12-6が再送中継を行い、無線局12-7~12-9がこの無線パケットを受信する。次のタイムスロット4では、前のタイムスロット3で送信していた基地局11および無線局12-1~12-6と、受信していた無線局12-7~12-9が送信動作を行い、この無線パケットを宛先の無線局13が受信する。これにより、基地局11が送信した無線パケットを宛先の無線局13で受信することができる。同様に、無線局13が基地局11宛てに無線パケットを送信する場合、タイムスロット5で無線局13が無線パケットを送信すると、無線局12-7~12-9がこの無線パケットを受信する。次のタイムスロット6では、前のタイムスロット5で送信していた無線局13と、受信していた無線局12-7~12-9が再送中継を行い、無線局12-4~12-6がこの無線パケットを受信する。次のタイムスロット7では、前のタイムスロット6で送信していた無線局13および無線局12-7~12-9と、受信していた無線局12-4~12-6が再送中継を行い、無線局12-1~12-3がこの無線パケットを受信する。次のタイムスロット8では、前のタイムスロット7で送信していた無線局13および無線局12-4~12-9と、受信していた無線局12-1~12-3が再送中継を行い、この無線パケットを宛先の基地局11が受信する。これにより、無線局13が送信した無線パケットを基地局11で受信することができる。ここでは、所定のタイムスロットまでの間は、各無線局は受信した無線パケットを何度も繰り返して送信し続ける。この様にして、トータルの送信電力を高めることで、最終的な無線パケットの送達を確実なものにすることができる。図3は、本発明における無線局装置の基本構成例を示す。図3において、21は無線局装置、22は無線部、23はベースバンド信号処理部、24は無線パケット終端手段、25はインタフェース部、26はアンテナ、27は通信制御部、28は識別子取得手段、29は識別子一致判断手段、30は基地局識別子取得手段、31は再送中継実施判断手段、32は制御部全体を示す。従来技術の説明でも述べたとおり、ここでの無線局装置とは、基地局および端末局を含む一般的な無線局装置であり、基地局であれば配下の端末局を管理するための機能などが追加されることになるが、これらの機能は通信制御部27の機能の一部と見ることができるため、基本的には以下の説明で基地局および端末局を含めた理解が可能である。基本的な動作は従来技術の通りであるが、自局宛の無線パケット以外を再送中継する場合の動作が異なるので、その点に絞ってここでは説明を行う。無線回線を介した信号をアンテナ26で受信し、無線部22、ベースバンド信号処理部23で処理された信号は無線パケット終端手段24に入力され、ここで無線通信用のフォーマットからネットワーク上で一般的なパケットのフォーマットに変換される。ここでは、この無線パケットに付与されたヘッダ情報が取り出され、これを通信制御部27に転送する。通信制御部27ではこれらのヘッダ情報を管理するが、この中から識別子取得手段28が送信元識別子および宛先識別子を抜き出し、識別子一致判断手段29にて自局の識別子および自局が接続する基地局の識別子との一致/不一致判定を行う。この結果は通信制御部27にフィードバックされ、宛先が自局であると判断された場合には、通信制御部27は無線パケット終端手段24に対してデータの出力を指示し、フォーマット変換されたパケットをインタフェース部25にて電気的な条件等を調整して、外部に対して出力する。一方、識別子一致判断手段29にて、送信元識別子または宛先識別子が自局宛ではないが自局が接続する基地局の識別子と一致すると判定した際には、この結果を再送中継実施判定手段31に通知し、再送中継実施判定手段31では後述する様々な判断条件を加味して再送中継の実施の可否を判断し、その結果を通信制御部27に通知する。通信制御部27では再送中継の実施指示を受けた際には、無線パケット終端手段24に対して受信した無線パケットをそのまま、ないしはヘッダ情報を所定のルールで変更し、誤り検出符号化などの処理を施し無線パケットを更新し、これをベースバンド信号処理部23、無線部22、アンテナ26を介して無線回線に送信する。この様にして再送中継を実施する。なお、無線パケットのヘッダ情報の変更ルールや、再送中継実施判断の判断条件等は以下の実施例の中で説明を行うが、これらの例に限定されない。また、基地局識別子取得手段30は、基地局により報知された基地局識別子を通信制御部27が取得することにより、または自ら備えている様々な情報の中から、自局が接続すべき基地局の識別子情報を取得する。すなわち、基地局の識別子は基地局から受信した無線パケットから取得したものでも構わないし、自局がもつデータベースなどから参照したものでも構わない。この場合、当該無線局がGPS等の自局の位置情報を取得できる場合には、当該位置情報とデータベース上の基地局の位置に基づいて、最も近い基地局に対応する識別子を取得するなど、別の情報をもとにして取得することも可能である。また、FWAサービスなどの場合であれば、契約時、機器設置時などに設定しても構わない。この様に、基地局識別子取得手段30による識別子の取得の意図するところは、必ずしも能動的な取得である必要はなく、装置内の設定値の読み込みやデータベースからの検索という処理であっても良い。この様に様々な形で取得される識別子情報を基地局識別子取得手段30が管理し、識別子一致判断手段29の問合せに対して応答する。また、通信制御部27、識別子取得手段28、識別子一致判断手段29、基地局識別子取得手段30、再送中継実施判断手段31は、通信制御部27から切り離して説明を行ったが、これら全てをひとつの制御部全体32と捉えることも可能である。すなわち、ハードウエア的に異なる別回路として構成する必要はなく、ソフトウエア的な処理を行うひとつの回路として制御部全体32が存在し、その内部処理的に論理的な機能が分かれているとみなすことも可能である。以上は無線回線で無線パケットを受信した場合の動作であるが、外部よりパケットが入力された際には、当然ながら識別子などの参照を省略して従来技術と同様の送信動作を行うことになる。ただし、従来技術ではルーチングのための動作が規定されていたが、ここではルーチングを行わずに無線パケットの転送を行うので、これらの機能は必要ない。以上の一連の信号処理は全体的な概要を説明したものであり、詳細には更に細かい処理が含まれるが、例えば無線部における送信と受信の切り替えに相当する時分割スイッチの管理などの各種タイミング管理から様々な制御情報の生成/終端など、通信制御部27が中心となって制御を行う。図4は、本発明における再送中継の基本処理フローを示す。図4において、各無線局は無線パケットを受信するS1と、受信した無線パケットの所定のフィールドから送信元識別子および宛先識別子を取得しS2、宛先識別子が自局の識別子に一致するか否かを判定するS3。一致した場合には、無線パケットを終端してデータの出力処理を実施しS6、再送中継なしとして処理を終了するS7。一方、処理S3にて一致しなかった場合は、送信元識別子または宛先識別子が自局を管理する基地局の識別子に一致するか否かを判断しS4、一致しない場合には再送中継なしとして処理を終了するS7。一方、一致した場合には再送中継実施条件に合致するか否かの判断を行いS5、再送実施条件に合致する場合には再送中継を実施しS9、合致しない場合には再送中継を終了するS8。なお、処理S9にて再送中継を実施した場合には、再送中継の実施後に再度処理S5に戻り、引き続き再送中継の実施条件に合致するか否かの判断を行う。繰り返し再送実施条件に合致する場合には、複数回の再送中継を継続し、条件に合致しなくなった段階で再送中継を終了する。なお、ここでの再送中継実施条件とは、以下の実施例でも具体例を示すが、例えば再送中継をどのタイムスロットまで継続するかや、何回まで再送中継を行ったら再送中継を終了するかなどの条件を意味する。以上の説明では、従来技術において説明したようなルーチング処理は一切伴わない。基地局または端末局が送信局となる場合には、必要に応じて無線パケットのヘッダ情報を適宜設定したり、フレーム条件や報知情報などを再送中継条件に適合させるなどの整合性を確保する必要がある。さらに、送信局は無線パケットの新規送信S10の後、無線パケットの受信時と同様に処理S5に移行し、この後の処理は無線パケット受信時と同様であり、再送実施条件に合致するか否かの判断を行い、その判断結果により再送中継の終了S8または再送中継実施S9の処理を実施する。ここで、無線局が再送中継を繰り返す再送中継実施条件について説明する。再送実施条件として各無線局における再送回数を規定する場合は次のようになる。例えば、再送中継の実施は無線パケットを受信した次のタイムスロットのみの1回と限定しても構わない。同様に、無線パケットを受信した次のタイムスロットと更にその次のタイムスロットのみという様に2回と限定しても構わない。いずれにしても、先々の無線局で再送中継が繰り返されるが、各無線局における再送回数は限定される。また、再送実施条件として再送中継が継続するタイムスロットホップ数を規定する場合は次のようになる。無線パケット内に残りの再送回数を把握可能な条件として、例えば再送カウンタを記録しておき、無線パケットを受信した際に再送カウンタ数に残りがある場合には、残りがある間だけ再送中継を実施する。仮に再送カウンタ以下RCというが残りの再送回数を示すのであれば、RC=2と受信した場合には最初の再送中継時には、カウンタ値を1減算してRC=1、次の再送中継時にはRC=0として、このカウンタ値を更新して無線パケットに収容し、送信する。RC=0の無線パケットを受信した無線局は、次の再送中継を行わない。すなわち、最初に無線パケットを送信した無線局が再送カウンタに設定するタイムスロットホップ数までの再送中継に限定される。なお、この動作では、再送中継の都度、無線パケットの中身は変更されることになるが、全ての無線局が同一のルールで無線パケットの中身を更新するため、結果的に同一の無線パケットを送信することが可能である。さらに、無線パケットの中継時にはタイムスロットに対してフレーム構成を設定し、同一フレーム内では再送中継を継続するが、フレーム終了時点で再送中継を打ち切り、次のフレームまで再送中継を持ち越さない構成としてもよい。また、無線パケットの送信とは別に、基地局から再送中継の実施の可否について指示を行い、その指示に従って再送中継の実施の可否を判断する構成としてもよい。以上説明した再送中継の基本概念は、先願特願2011-082022に記載の発明の技術的特徴である。このような再送中継を行う構成では、複数の無線局が協調することによるダイバーシチ効果や、ルーチング処理を伴わないことにより安定した通信を実現することができる。ただし、システムの特性を決定付ける要因としては、基地局または無線局が無線パケットを送信または再送中継する際のタイムスロットをどのように運用するかという点も重要となる。図5は、本発明の実施例における再送中継の動作例を示す。図5において、11は基地局A、12-1~12-9は無線局、13は宛先の無線局Zを示す。図5は、基地局11および無線局12-1~12-9,13の位置関係を示す。図5は、タイムスロット1~8における基地局および各無線局の送信または受信状態を表しており、横軸は時間を表す。また、信号到達領域1~4は、それぞれ基地局11、無線局12-1~12-3、無線局12-4~12-6、無線局12-7~12-9における送信信号の到達領域を示す。本発明の特徴は、基地局11および各無線局12-1~12-9の信号到達領域1~4の情報を利用し、基地局11が無線パケットを送信するタイムスロットを制御するところにある。信号到達領域1~4とは、基地局11が管理する情報であり、基地局11および各無線局12-1~12-9が無線パケットを送信したとき、該無線パケットを一定のレベル以上で受信可能な地理的な領域情報、もしくは受信可能な無線局のそのものの情報を示す。基地局11は本情報を管理し、再送中継の際に各無線局間において信号到達領域が重複しないように無線パケットを送信するタイムスロットを制御することで、同一チャネル干渉を抑制し、かつ不要な干渉回避による周波数再利用効率低下を抑えることが可能となる。本実施例では、無線パケットを受信した次のタイムスロットのみで再送中継する再送中継数が1場合について説明する。例えば、タイムスロット1では、基地局11に隣接する無線局12-1~12-3が受信できるとすると、これらの無線局12-1~12-3が位置すると予測される領域として信号到達領域1が定義できる。もしくは、基地局11からの信号を受信可能な無線局12-1~12-3そのものを信号到達領域として定義してもよい。同様に、タイムスロット2では、無線局12-1~12-3に隣接する無線局12-4~12-6が受信でき、これらの無線局12-4~12-6が位置すると予測される領域として信号到達領域2が定義できる。ここで、信号到達領域2には、信号の伝達方向とは逆方向に存在する基地局11も含まれることになるが、過去に送信済みの無線パケットを受信した際にはそれを廃棄し再送中継を実施しないことにすれば、実質的には信号到達領域はタイムスロット毎に徐々に場所をシフトすることになる。このようにして、再送中継を行っても効果の少ないと思われる場合、すなわち過去に再送中継を実施した領域では送信する無線局の数を抑制することで、周囲のサービスエリアへの与干渉を低減することができる。そこで、図5に示す基地局11の信号到達領域1と無線局12-7~12-9の信号到達領域4のように、互いに重複しない領域である組み合わせは同一タイムスロットに無線パケットを送信することが可能である。このような同時送信を行うために、基地局11の送信タイムスロット間隔を3とする、すなわちタイムスロット1、4、7で無線パケットを送信する。仮に、送信タイムスロット間隔を2とすると、基地局11と無線局12-4~12-6が同一タイムスロットに無線パケットを送信することになるが、互いの信号到達領域1と信号到達領域3は、無線局12-1~12-3で重複しているため干渉し合い、無線局12-1~12-3は信号を正確に受信できなくなる恐れがある。一方、送信タイムスロット間隔を4以上とすると、同一タイムスロットに無線パケットを送信する基地局および無線局は存在しないため干渉の恐れはなくなるが、周波数再利用効率は低下する。このように、基地局が信号到達領域の情報を基に、基地局および各無線局が同一周波数チャネルを用いて無線パケットを送信可能なタイムスロットを制御することで互いの信号到達領域が重複しない、すなわち基地局および無線局が互いに干渉しない最小限の距離を維持しながら無線パケットの中継伝送を実施し、高い周波数再利用効率を達成することが可能となる。図6は、基地局が用いる信号到達領域管理テーブルの例を示す。ここでは、無線パケットを一定のレベル以上で受信可能な無線局の情報を、協調して再送中継を行う無線局毎に示している。図6に示す信号到達領域管理テーブルは、1タイムスロットにおいて送信/受信する無線局を、無線パケットが中継される順、つまりホップ数順に並べている。このとき、タイムスロット4において、基地局11の無線局12-1~12-3宛ての送信は空間的に再利用可能であることがわかる。基地局11は、この信号到達領域管理テーブルに基づいて、無線パケットを送信可能なタイムスロットを判断する。ここで、信号到達領域は各無線局が取得し、基地局へ通知するのが一般的である。その取得は様々な形で実施可能である。例えば、無線局がGPS等の自局の位置情報を取得できる場合には、当該位置情報および送信する信号の減衰量に基づいて信号到達距離を算出し、信号到達領域としてもよい。また、信号を受信可能な周辺の無線局をキャリアセンスによって検知し、該無線局を信号到達領域としてもよい。そのようにして各無線局が取得した信号到達領域の情報を、再送中継によって基地局に通知したり、異なる周波数帯の制御チャネル等を用いて基地局に通知することにより、基地局は信号到達領域の情報を収集する。基地局が信号到達領域の情報を収集するタイミングは、ある時刻に基地局から集中制御的に無線局に指示を出してもよいし、システムとして予め定められた制御用のタイムスロットにて無線局が自律的に信号到達領域の情報を収集通知する処理を実施してもよい。基地局と各無線局の信号到達領域の情報は、時間と共に変化しているのが一般的であるため、所定の周期でそれぞれの上記の処理を行うようにしても構わない。また、基地局がすべての無線局の信号到達領域の情報を取得できない場合、基地局近傍の信号到達領域の情報のみを用いることとして、再送中継を実施する他の無線局が送信している信号の電波強度を測定することも可能である。FWAサービスなどの場合であれば、契約時、機器設置時などに設定しても構わない。このように様々な形で取得される信号到達領域の情報を基地局にて管理する。また、信号到達領域の情報として、複数の無線局が協調して同時に送信した場合の信号到達領域を把握する必要があるため、個々の無線局から協調する無線局を選別し、信号到達領域を算出する。どの無線局が協調するかは、GPS等によって取得できる位置情報から互いに近接する無線局同士を協調する無線局群として推測してもよいし、基地局が協調する無線局を事前に定めておき、無線パケット中継伝送時に指示するなど、いかなる手段を用いても構わない。次に、本実施形態の動作例について図5を参照して説明する。タイムスロット1では、基地局11が無線パケットを送信すると、無線局12-1~12-3はこの信号を受信する。次のタイムスロット2では、前のタイムスロット1で受信していた無線局12-1~12-3は送信動作を行い、この信号を無線局12-4~12-6が受信する。なお、当該信号を基地局11も受信するが廃棄する。次のタイムスロット3では、前のタイムスロット2で受信していた無線局12-4~12-6は送信動作を行い、この信号を無線局12-7~12-9が受信する。なお、当該信号を無線局12-1~12-3も受信するが廃棄する。次のタイムスロット4では、前のタイムスロット3で受信していた無線局12-7~12-9は送信動作を行い、この信号を宛先の無線局13が受信する。なお、当該信号を無線局12-4~12-7も受信するが廃棄する。同時に、基地局11が新たな無線パケットを送信し、無線局12-1~12-3はこの信号を受信する。次のタイムスロット5では、前のタイムスロット4で受信していた無線局12-1~12-3は送信動作を行い、この信号を無線局12-4~12-6が信号を受信する。なお、当該信号を基地局11も受信するが廃棄する。次のタイムスロット6では、前のタイムスロット5で受信していた無線局12-4~12-6は送信動作を行い、この信号を無線局12-7~12-9が受信する。なお、当該信号を無線局12-1~12-3も受信するが廃棄する。次のタイムスロット7では、前のタイムスロット6で受信していた無線局12-7~12-9は送信動作を行い、この信号を宛先の無線局13が受信する。なお、当該信号を無線局12-4~12-7も受信するが廃棄する。同時に、基地局11が新たな無線パケットを送信し、無線局12-1~12-3はこの信号を受信する。次のタイムスロット8では、前のタイムスロット7で受信していた無線局12-1~12-3は送信動作を行い、この信号を無線局12-4~12-6が信号を受信する。なお、当該信号を基地局11も受信するが廃棄する。このように、基地局11が送信した無線パケットは各無線局間にて干渉することなく再送中継され、宛先の無線局13にて受信することが可能になる。図7は、本発明における基地局のパケット送信処理フローを示す。図7において、新規の無線パケット送信処理を開始するとS11、信号到達領域管理テーブルを参照し、他の無線局における再送中継のタイムスロット利用状況を把握しS12、他の信号到達領域との重複があるか否かを判断するS13。ここでのタイムスロット利用情報は、図6に示す信号到達領域管理テーブルから直接把握する他に、基地局近傍の他の無線局が無線信号を送信しているか否かを電波強度を測定し、推測することとしてもよい。電波強度から推測する場合、ステップS12では、電波強度がある閾値を超えるか否かが判断基準となる。たとえば、当該タイムスロットで送信した場合に、これを受信する無線局において、他の無線局が送信する信号の電波強度がある閾値を超える場合には重複があると判定する。ステップS13でYesの場合、現時点でのスロットでは新規の無線パケットの送信は行わず、1タイムスロットだけ待機しS14、次のタイムスロットにおける送信処理を実施するためにステップS12に戻る。一方、ステップS13でNoの場合、予め規定されている再送中継回数を考慮し、N回の再送中継を実施する場合にはN-1タイムスロットだけ待機しS15、新規の無線パケットの送信処理を行いS16、処理を終了するS17。なお、図5および図6の説明では、無線局の再送中継回数は1回として説明したが、2回以上でもよい。このとき、再送中継を実施する無線局の数に応じて信号到達領域を設定し、同一周波数チャネルを用いて同一時刻に送信可能な複数の基地局/無線局から、基地局が無線パケットを効率よく送信可能なタイムスロットを決定する。本発明は、基地局における動作を与えることによって実現されるものであり、基地局以外の無線局は、信号到達領域の情報を用いず、再送中継の動作フローは図4に示した基本動作の処理と同様である。再送中継回数が異なる場合には図4の処理S5において何回目の再送中継となるかが判断条件となる。"