ベルト状要素2からなり、かつ前記ベルト状要素2に配置された少なくとも1つの力要素からなる、人の腰部の領域に固定するための訓練装置であって、前記力要素がグリップ要素に少なくとも間接的に結合され、前記力要素が、前記グリップ要素の引っ張りに対する抵抗力張力を提供するという特性を有する訓練装置において、前記グリップ要素4.3;104.3;204.3が前記力要素の方向に移動されて戻るときに、前記力要素4;104;204がさらなる反力押圧力を提供するようにさらに設計されることを特徴とする訓練装置。請求項1に記載の訓練装置において、前記力要素104がガス圧ばねからなり、前記ガス圧ばねがピストンシリンダ104.1とピストンロッド104.2とを有し、前記ピストンロッド104.2の自由端が前記グリップ要素104.3に当接することを特徴とする訓練装置。請求項1に記載の訓練装置において、前記力要素204が渦電流ブレーキであることを特徴とする訓練装置。請求項3に記載の訓練装置において、前記渦電流ブレーキの前記抵抗力が電気調整装置によって拡大可能であることを特徴とする訓練装置。請求項1に記載の訓練装置において、前記力要素204が、閉鎖流体回路を有するポンプであることを特徴とする訓練装置。請求項1または2に記載の訓練装置において、前記ベルト状要素2;102に対する前記力要素4;104の関節が回転ヒンジ5;105によって設けられることを特徴とする訓練装置。請求項1乃至6の何れか1項に記載の訓練装置において、前記ベルト要素2;102に対する前記力要素4;104の前記関節が調整可能であることを特徴とする訓練装置。請求項1乃至7の何れか1項に記載の訓練装置において、前記ベルト状要素2;102が、ズボンの脚のような取付具7;107を有し、前記取付具7;107に一体的に接続されることを特徴とする訓練装置。請求項1乃至8の何れか1項に記載の訓練装置において、前記ベルト状要素2;102;202と、ズボンの脚の形態の衣類のアイテムとして設計された織物とが互いに解放可能に接続されることを特徴とする訓練装置。請求項1乃至9の何れか1項に記載の訓練装置において、前記ベルト状要素2;102;202の周囲が少なくとも1つのポケット状要素6を有することを特徴とする訓練装置。請求項1乃至10の何れか1項に記載の訓練装置において、前記2つのグリップ要素4.3;204.3が可撓性ロッド4.6;204.6によって互いに接続されることを特徴とする訓練装置。図1、図2および図4は、訓練装置1の第1の例示的な実施形態を示している。訓練装置1は、人の臀部の丸みに合わせることができるベルト状要素2からなる。ベルト状要素2の適切な幅を得るために、中間に配置されかつ好ましくはバックル状に設計される閉鎖要素3が設けられる。当然、ベルト状特徴を有する異なるタイプの接続要素を設けることも可能である。横方向には、すなわち例えば各側面には図1の左側および右側には、使用者の手で把持されるグリップ要素4.3が配置される。これらのグリップ要素4.3は、規定された装置によって、本明細書に示した力要素4に接続される。本明細書に示した例示的な実施形態では、左側および右側の2つのグリップ要素は、例えば可撓性ロッド4.6の形態の接続要素によって互いに直接接続される。このことは、左手のグリップ要素が矢印方向4.4に移動される場合に、右手の要素4.4.1が矢印方向4.4.2に移動することを意味する。したがって、このことはその逆も当てはまる。可撓性ロッド4.6は案内スリーブ4.2に取り付けられ、これらの案内スリーブ4.2の各々は、ベルト状要素の固定位置に配置され、可撓性ロッド4.6が案内スリーブ4.2を通して案内されることを可能にする。横方向に配置された案内スリーブ4.2は、特に、調整要素4.5を介して、ある高さに適切に変更することができ、これによって、腕の人間工学的運動を許容する。図1、図2および図4に示した例示的な実施形態では、2つのグリップ要素4.3は、既述したように、可撓性ロッド4.6を介して互いに結合される。図2に示されておりかつ図1の原理にそれ自体従う機能の変形例において、異なる可撓性ロッド4.6は、それぞれのグリップ要素4.3の左手側のために、さらには右手側のために使用される。このようにして、非同期運動もそれ相応に可能である。両方の実施形態の共通の特徴は、対応する力要素4である。この力要素は、可撓性ロッドの一方の側面に離間して配置された2つのローラ4.7と4.8を有し、これに対して、より大きなローラ4.9が好ましくは対向側に、特に2つのローラ4.7と4.8の間に設けられる。このようにして、可撓性ロッドが、3点軸受と呼ばれるものに取り付けられる。力要素の内側の軸受の摩擦によって提供される抵抗モーメントが望まれる場合、ローラ4.7および4.8と別のローラ4.9との間の明確な幅は低減されるので、可撓性ロッドを取り付けるための締め付け力が大きくなり、それに応じて、抵抗モーメントが方向4.4.1において、さらには反対方向において増大する。この抵抗モーメントを調整するために、例えば図2の平面図で見ることができるように、ねじの形態の調整要素4.10が設けられる。このようにして、この力要素を見ることなく、後方で手によって適切な調整を行うこともできる。図2に示した例示的な実施形態では、複数のローラが設けられ、ここで、これらのローラはそれぞれの可撓性ロッド4.6.1または4.6.2のために別個に設けられる。図3には、可撓性ロッド4.6が概略的に示されている。可撓性ロッド4.6は、好ましくは2つの領域に、すなわち第1の領域4.6aと他の領域4.6bとに分割される。第1の領域4.6aは、力要素と接触することによって特徴付けられ、その機械的過負荷に従って静的および動的に設計される。他の部分4.6bは簡単な設計を有することができ、その静的なことに関連して薄くすることもできるが、その理由は、他の部分4.6bが力要素と接触せず、その代わりに、腕の自然な運動を行うことができることを保証するために適切な可撓性を有する必要があるからである。次に、他の部分4.6bがグリップ要素4.3に隣接される。図5は、本発明による訓練装置1の発展形態を示している。この訓練装置も、人の臀部の丸みに合わせることができるベルト状要素102からなる。ベルト状要素102の適切な幅を得るために、中間に配置されかつバックル状に設計される閉鎖要素103が設けられる。当然、ベルト状特徴を有する異なるタイプの接続要素を設けることが可能である。ヒンジ105、好ましくは回転ヒンジ矢印105.1を介してベルト状要素102に固定される力要素104が横方向に設けられ、すなわち側面に配置される。回転ヒンジ105が使用者の腕に対して調整されることを可能にするために、高さ調整要素105.2が設けられ、この高さ調整要素105.2によって、力要素104の回転ヒンジ105を矢印方向105.3におよびその逆方向に移動させることができる。本明細書に示した例示的な実施形態では、力要素104それ自体が、ピストンシリンダ104.1とピストンロッド104.2とを有するガス圧ばねからなる。グリップ要素104.3は、ピストンシリンダ104.1の反対側にあるピストンロッド104.2の当該端部に配置され、前記グリップ要素104.3は片手で人間工学的に把持するのに適切である。ピストンロッド104.2はグリップ要素104.3と共に、矢印方向104.4におよびその逆方向に、具体的には、ピストンシリンダ104.1の設計によって提供される反力に抗して移動可能である。さらに、ピストンシリンダ104.1は、矢印方向104.41および矢印方向104.42の両方に反力を提供するように設計される。したがって、力要素104または好ましくは1つのみの力要素は反力を発生させるように設計されるか、または力要素はこの反力をそれ相応に調整することができるように設計される。グリップ要素が矢印方向104.41に引っ張られるかまたは矢印方向104.42に押圧されるかどうかに関係なく、反力はそれぞれのピストンシリンダによって常に利用可能になる。腕に対する可撓性ピストンロッドのヒンジ点を調整するために、高さ調整要素105.2が設けられる。このようにして、矢印方向105.3にまたはその逆方向に高さを調整することも同様に可能である。図6および図7は、本発明による訓練装置201の第3の例示的な実施形態を示している。本発明による訓練装置201は、人の臀部の丸みに合わせることができるベルト状要素202からなる。ベルト状要素202の適切な幅を得るために、中間に配置されかつバックル状に設計される閉鎖要素203が設けられる。当然、ベルト状特徴を有する異なるタイプの接続要素を設けることが可能である。力要素204は後部中央に配置され、剛性ロッド要素204.2に結合される。剛性ロッド要素204.2は本体形状に従って湾曲され、剛性ロッド要素204.2の端部はグリップ要素204.3を有する。ロッド206は、ベルト状要素202の固定位置に同様に配置される案内要素204.2に取り付けられる。ロッド状要素206の後部は、力要素204と接触する接続面212を有する。この場合、圧接接続部および圧入接続部が設けられることが好ましい。本明細書に示した例示的な実施形態では、接続要素212は、力要素204の歯付きホイール213と係合するロッド状の形状である。力要素204は渦電流ブレーキであり、この渦電流ブレーキの大きさは、対応する電流供給部を介しておよび調整器215を介して調整することができる。この圧接接続部および圧入接続部は例示的な実施形態として用いられるに過ぎない。代わりに、力要素204の抵抗力の対応する伝達を許容する任意のタイプの圧入接続部および圧接接続部を設けることが可能である。この領域における追加の取り付けは、ベルト状要素202の背部に同様に配置される別の軸受要素216によって提供される。ベルト状要素2、102、202の発展形態では、それらの表面および/または周囲にポケット6、106、206も設けられる。ポケット6、106、206は、保持具および小さな装置、例えば、フィットネスコンピュータ、携帯電話、MP3プレーヤ、鍵、身分証明書、ハンカチ、医薬品、GPSシステム、飲料ボトル等を保持するのに適切である。使用者の腰部においてより大きなねじり剛性を保証するために、ベルト状要素2、102は、ベルト状要素2、102に好ましくはしっかりと接続される脚取付具7、107を有する。この脚取付具は布から製造することができるが、例えばプラスチックから製造することもできるので、所望の剛性が達成される。代わりに、ベルト状要素2、102、202の回転力を、布によってトレーニングウェアの底部に伝達することもでき、この場合、2つの要素をボタン、マジックテープ等によって固定することができる。一発展形態では、ベルト状要素2、102、202に対する力要素4、104、204の関節が取り外し可能であり、その結果、前記力要素を容易に分離または置換することができる。本発明による訓練装置の利点は、一方では、ジョギングと比較して訓練時間を大幅に低減することができ、それと同時に、身体の複数の部分が訓練に関連することである。訓練セッション中には、腕、肩、胸および背中が関連して動かされる。脊柱に対する負荷が低減され、脊柱の支持筋肉がそれ相応に鍛え上げられ、持久力が著しく向上する。本発明による技術的装置は、任意のバッグに保持することができ、したがって問題なく持ち歩くことができる非常にコンパクトな訓練装置である。