所定の軸周りを回転する軸部材を具備する巻上げ機と、この軸部材の回転駆動により回転するシーブと、このシーブに懸架された主索と、この主索に吊り下げられて昇降路内を上下移動する乗りかごと、を有するエレベータにおいて、前記巻上げ機は、前記軸部材に取り付けられて前記軸部材と共に回転する円板状で、凹形状が含まれる第1係合部が形成された回転体と、前記第1係合部に接離するように移動可能で、接しているときに前記凹形状に係合する凸形状を有する第2係合部を備えた制動部と、前記第2係合部が前記第1係合部に係合しているときに、所定の力で前記第2係合部により前記第1係合部を押し付けて、前記回転体の停止状態を保持するように構成された弾性部と、を有することを特徴とするエレベータ。前記回転体は、軸方向に貫通する貫通穴が形成された円環状で、前記軸部材を半径方向外側から取り囲むように配置されていること、を特徴とする請求項1に記載のエレベータ。前記第1係合部は、前記貫通穴の内面の少なくとも一部に周方向に互いに間隔をあけて複数形成された軸方向に延びる溝からなる内側溝群を含み、前記第2係合部は、前記内側溝群の一部の溝に係合するように半径方向外側に向かって突出する少なくとも一つの外側突出部を含み、前記外側突出部は、前記内側溝群の各溝内に入っているときに、前記回転体の停止状態を保持可能であること、を特徴とする請求項2に記載のエレベータ。前記内側溝群は、各溝が周方向に等間隔に形成されていること、を特徴とする請求項2または請求項3に記載のエレベータ。前記第1係合部は、前記回転体の外周面の少なくとも一部に周方向に互いに間隔をあけて複数形成された軸方向に延びる溝からなる外側溝群を含み、前記第2係合部は、前記外側溝群の一部の溝に係合するように半径方向内側に向かって突出する少なくとも一つの内側突出部を含み、前記内側突出部は、前記外側溝群の各溝内に入っているときに、前記回転体の停止状態を保持可能であること、を特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか一項に記載のエレベータ。前記外側溝群は、各溝が周方向に等間隔に形成されていること、を特徴とする請求項5に記載のエレベータ。前記制動部の前記第2係合部は、半径方向に往復移動可能であることを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか一項に記載のエレベータ。前記第1係合部は、前記回転体の少なくとも一方の円板面に放射状に延びる溝が複数形成されてなる放射溝群を含み、前記第2係合部は、前記放射状溝群の一部の溝に係合するように前記円板面に向かって軸方向に突出する少なくとも一つの軸方向突出部を含み、前記軸方向突出部は、前記放射状溝群の各溝内に入っているときに、前記回転体の停止状態を保持可能であること、を特徴とする請求項1ないし請求項7のいずれか一項に記載のエレベータ。前記放射溝群は、前記回転体の両側の円板面に形成されて、前記軸方向突出部は、前記回転体を軸方向両側から挟みこむように配置されていること、を特徴とする請求項8に記載のエレベータ。乗りかごの上下移動等はインバータ制御により行われている。乗りかごの静止位置等もインバータ制御により行われる。巻上げ機の制動装置は、乗りかごが静止しているときに、摩擦材等を用いて摩擦力を発生させて静止状態を保持するために用いられている。ところが、摩擦材を用いて回転体を停止制動させる方法は、摩擦材と回転体との間に油脂等がある場合、静止状態を保持する力が低下することがある。当該力の低下により、巻上げ機を効率よく制御できなくなることがある。本発明の実施形態は上記課題を解決するためのものであり、その目的は、巻上げ機の制動を効率よく行えるようにすることである。上記目的を達成するための実施形態に係るエレベータは、所定の軸周りを回転する軸部材を具備する巻上げ機と、この軸部材の回転駆動により回転するシーブと、このシーブに懸架された主索と、この主索に吊り下げられて昇降路内を上下移動する乗りかごと、を有するエレベータにおいて、前記巻上げ機は、前記軸部材に取り付けられて前記軸部材と共に回転する円板状で、凹形状が含まれる第1係合部が形成された回転体と、前記第1係合部に接離するように移動可能で、接しているときに前記凹形状に係合する凸形状を有する第2係合部を備えた制動部と、前記第2係合部が前記第1係合部に係合しているときに、所定の力で前記第2係合部により前記第1係合部を押し付けて、前記回転体の停止状態を保持するように構成された弾性部と、を有することを特徴とする。以下、実施形態について、図面を参照して説明する。[第1の実施形態]第1の実施形態について、図1~図4を用いて説明する。図1は、本実施形態のエレベータの概略正面図である。図2は、図1の巻上げ機1の制動装置10等の概略正面図である。図2では、巻上げ機1の本体部は二点鎖線により仮想的に示している。図3は、図2の回転体20の一部を示す概略斜視図である。図4は、図2の内側突出部51および外側溝21が互いに係合している状態を模式的に示す正面図である。本実施形態のエレベータは、昇降路9の上方に配置された巻上げ機1を有する。この巻上げ機1は、乗りかご7を上下移動させ、且つ昇降路9内の所定の位置に乗りかご7を静止させるためのものである。巻上げ機1は、軸部材2と、シーブ5と、制動装置10と、を有する。軸部材2は、軸受図示せず等に回転可能に支持された水平に延びる部材で、駆動用モータ図示せずに接続される。この軸部材2は、駆動用モータが回転駆動することにより回転する。シーブ5は、円板状で主索ロープ6が懸架される。ロープ6は、乗りかご7や釣合い錘8を吊り下げる。乗りかご7は、ロープ6が駆動することにより、昇降路9内を上下移動する。釣合い錘8は、乗りかご7が上方に移動するときに下方に移動して、乗りかご7が下方に移動するときは上方に移動する。制動装置10は、回転体20と、制動部30と、を有する。回転体20は、円板状で、外周面20aには複数の外側溝21からなる外側溝群22が形成される。これらの外側溝21は、それぞれ軸方向に延びて、周方向に沿って等間隔に形成されている。また、これらの外側溝21それぞれの横断面は、開口部から溝底に向かって小さくなるように形成されている。制動部30は、支持部31と、内側突出部51と、弾性部60と、可動部32と、を有する。支持部31は、回転体20の近くに固定されて、弾性部60および可動部32を支持する。内側突出部51は、回転体20の回転中心に向かってに、すなわち半径方向内側図2の左側に、水平に突出している。内側突出部51は、外側溝群22のうちの一つの外側溝21に引っ掛る噛み合う。内側突出部51が外側溝21に引っ掛っているとき噛み合っているとき、後述する制動力Faの作用により回転体20が回転しないように構成されている。内側突出部51の横断面は、先端側に向かうに従って小さくなるように形成されて、外側溝21に引っ掛ることができる。可動部32は、支持部31に取り付けられて、内側突出部51が固定される。この可動部32は、内側突出部51を回転体20の回転中心に向かって半径方向に平行移動させることができる。この例では、内側突出部51が外側溝21に接離するように水平に移動可能に構成されている。詳細な図示は省略するが、可動部32は電磁石42等により内側突出部51が移動する。なお、この可動部32は、油圧機構等を用いてもよい。弾性部60は、可動部32に取り付けられた例えばコイルばねで、内側突出部51が外側溝21に引っ掛っている状態を保持するために、内側突出部51を回転体20に向かって押し付ける力押付け力Fbを作用させる。この例では、水平方向に押し付ける力を作用させている。これにより、回転体20の回転停止状態が保持される。続いて、制動装置10の作用について説明する。先ず、乗りかご7等の上下移動を停止するために、制御装置図示なしにより巻上げ機1の駆動用モータを停止させる。このとき、内側突出部51を回転体20の外周面20aに接触させて、内側突出部51を一つの外側溝21に入れ込む。これにより、回転体20が静動する力静動力Faが作用して回転体20が停止する。ここで、静動力Faについて説明する。内側突出部51は、弾性部60により水平方向に押し付けられる。このときの押付け力Fbは、図4に示すように作用する。このとき、押付け力Fbの分力が、静動力Faとして回転方向に発生する。この静動力Faは、内側突出部51および外側溝21の接触する部位の傾斜面と、水平方向と、でなす角度αによって定めることができる。回転体20の停止状態は、静動力Faによって機械的に保持される。このとき、シーブ5も回転体20と同様に停止状態が保持される。また、巻上げ機1の駆動用モータが緊急停止した場合、ロープ6がシーブ5上をスリップすることができるので、過大な減速度ストップショックを抑制することができる。以上の説明からわかるように本実施形態によれば、摩擦により静動を行わないため油脂等により静動力Faの低下を抑制でき、巻上げ機1の制動を効率よく行うことが可能になる。[第2の実施形態]第2の実施形態について、図5~図7を用いて説明する。図5は、本実施形態のエレベータの巻上げ機1の制動装置10等の概略正面図である。図6は、図5の回転体20の一部を示す概略斜視図である。図7は、図5の外側突出部52および内側溝23が互いに係合している状態を模式的に示す正面図である。なお、本実施形態は、第1の実施形態図1~図4の変形例であって、第1の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。本実施形態の制動装置10の回転体20は、軸方向に貫通する貫通穴20cが形成された円環状である。この貫通穴20cの内周面20bに、複数の内側溝23からなる内側溝群24が形成されている。これらの内側溝23は、それぞれ軸方向に延びて、周方向に沿って等間隔に形成されている。また、これらの内側溝23の横断面は、開口部から溝底に向かって小さくなるように形成されている。制動部30は、外側突出部52を有する。この外側突出部52は、半径方向外側に向かって水平に突出している。この外側突出部52は、一つの内側溝23に引っ掛る噛み合う。外側突出部52が内側溝23に噛み合っているとき、制動力Faの作用により回転体20が回転しないように構成されている。この外側突出部52の横断面は、第1の実施形態で説明した内側突出部51図2と同様に、先端側図5の右側に向かうに従って小さくなるように形成される。可動部32は、支持部31に取り付けられて、外側突出部52が固定されている。この可動部32は、外側突出部52を半径方向外側に向かって平行移動させることができる。この例では、外側突出部52が内側溝23に接離するように水平に移動できる。外側突出部52は、弾性部60により水平方向に押し付けられる。このときの押付け力Fbは、図7に示すように作用する。このとき、押付け力Fbの分力が、静動力Faとして回転方向に発生する。この静動力Faは、第1の実施形態図4と同様に、角度αによって定めることができる。回転体20およびシーブ5の停止状態は、静動力Faによって機械的に保持される。これにより、第1の実施形態と同様の効果を得ることができる。[第3の実施形態]第3の実施形態について、図8を用いて説明する。図8は、本実施形態のエレベータの巻上げ機1の制動装置10等の概略側面図である。なお、本実施形態は、第1の実施形態図1~図4の変形例であって、第1の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。本実施形態の制動装置10の回転体20は、一方の円板面図8における右側の円板面に放射状に延びる複数の放射溝25からなる放射溝群26が形成されている。各放射溝25の横断面は、第1の実施形態図2で説明した外側溝21と同様に、開口部から溝底に向かって小さくなるように形成されている。制動部30は、軸方向突出部53を有する。この軸方向突出部53は、軸方向に円板面に向かって水平に突出する。また、この軸方向突出部53は、円板面に平行に水平に延びて、横断面が円板面に向かうに従って小さくなるように形成される。軸方向突出部53は、放射溝25に引っ掛る噛み合う。軸方向突出部53が放射溝25に噛み合っているとき、制動力の作用により回転体20が回転しないように構成されている。可動部32は、軸方向突出部53が取り付けられて、軸方向突出部53が軸方向に沿って円板面に向かって平行移動可能である。この例では、軸方向突出部53が放射溝25に接離するように水平に移動できる。これにより、第1の実施形態と同様の効果を得ることができる。[第4の実施形態]第4の実施形態について、図9を用いて説明する。図9は、本実施形態のエレベータの巻上げ機1の制動装置10等の概略正面図である。なお、本実施形態は、第1の実施形態図1~図4の変形例であって、第1の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。本実施形態の制動装置10の回転体20に形成された各外側溝21は、第1の実施形態図2で説明した外側溝21とほぼ同じ位置に形成されている。これらの外側溝21は、溝底が開口部とほぼ同じ形状になるように形成されている。本実施形態の内側突出部51は、外側溝21内に入ることができるように形成される。この内側突出部51の横断面は、根元から先端までほぼ同形状である。これにより、第1の実施形態と同様の効果を得られると共に、内側突出部51を回転体20の外周面20aに押し付ける押付け力Fbを小さくすることができる。よって、可動部32や弾性部60をよりコンパクトに構成することができる。[第5の実施形態]第5の実施形態について、図10を用いて説明する。図10は、本実施形態のエレベータの巻上げ機1の制動装置10等の概略正面図である。なお、本実施形態は、第1の実施形態図1~図4の変形例であって、第1の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。本実施形態の回転体20に形成された外側溝群22は、隣接する外側溝21同士の周方向溝間隔が、第1の実施形態図2の外側溝21同士の周方向溝間隔よりも、小さくなるように形成される。このときの周方向溝間隔は、乗りかご7の床面の位置と、乗場の床の位置との差段差が、例えば5mm以下に相当するように形成すれば、乗客が段差に躓くことが抑制される。内側突出部51は、半径方向内側に突出した複数の凸部図示せずが形成されている。これの凸部それぞれは、各外側溝21内に入り込むことができる。隣接する凸部の間隔は、外側溝21同士の周方向溝間隔と同じになるように形成される。各凸部が外側溝21内に入り込んだときに、回転体20は停止状態になる。これにより、第1の実施形態と同様の効果を得られると共に、乗客の安全性が向上する。[第6の実施形態]第6の実施形態について、図11を用いて説明する。図11は、本実施形態のエレベータの巻上げ機1の制動装置10等の概略正面図である。なお、本実施形態は、第3の実施形態図8の変形例であって、第3の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。本実施形態の回転体20は、図11における右側面第1面29aに複数の第1放射溝25aが形成され、左側面第2面29bに複数の第2放射溝25bが形成される。制動部30は、二つの軸方向突出部53、すなわち、第1軸方向突出部53aおよび第2軸方向突出部53bと、これらを可動させる第1可動部32aおよび第2可動部32bと、第2可動部32bを支持する支持部31と、弾性部60と、を有する。第1放射溝25aおよび第2放射溝25bそれぞれの形状は、第3の実施形態図8で説明した放射溝25と同様である。支持部31は、回転体20の第1面29a側図11における回転体20の右側の近くに固定されて第2可動部32bを支持する。第2可動部32bは、軸方向図中の左右方向に平行移動可能である。この例では、長穴35が案内になって、支持部31に対して軸方向に往復移動する。この第2可動部32bは、回転体20を図の上方から跨ぐように形成されている。第2可動部32bにおける回転体20の左方の端部には、第2軸方向突出部53bが取り付けられている。第2可動部32bにおける回転体20の右方には、第1可動部32aが取り付けられている。第1可動部32aは、第1の実施形態図2で説明した可動部32と同様に構成されている。この第1可動部32aは、弾性部60と、第1軸方向突出部53aが設けられている。第1可動部32aは、第2可動部32bに相対的に軸方向に移動可能で、第1軸方向突出部53aを第1放射溝25aに入れ込むことができる。第1軸方向突出部53aおよび第2軸方向突出部53bは、回転体20を軸方向両側から挟み込んで、回転体20の停止状態を保持する。第1軸方向突出部53aは、第1面29aに平行で鉛直方向に対して所定の角度をなして延びる。この第1軸方向突出部53aは、一つの第1放射溝25aに入り込めるように形成される。第2軸方向突出部53bは、第1軸方向突出部53aと同様に形成される。第2軸方向突出部53bは、第2可動部32bによって図11における右側に水平に移動する。このとき第2可動部32bは、支持部31に対して相対的に右側に移動する。第1軸方向突出部53aは、第1可動部32aによって図11における左側に水平に移動する。このとき第1可動部32aは、移動中の第2可動部32bに相対的に左側に移動する。この構造により、静動力を回転体20の両側から作用させることができ、より安定した制動が可能になる。[第7の実施形態]第7の実施形態について、図12を用いて説明する。図12は、本実施形態のエレベータの巻上げ機1の制動装置10の回転体20等を模式的に示した概略斜視図である。本実施形態は、第3の実施形態の特徴と、第5の実施形態の特徴とを組み合わせたものである。第3および第5の実施形態それぞれと同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。本実施形態の回転体20には、第3の実施形態と同様に、放射溝群26が形成される。この放射溝群26は、隣接する外側溝21同士の周方向溝間隔が、第3の実施形態図10の放射溝25同士の周方向溝間隔よりも、小さくなるように形成される。このときの周方向溝間隔は、第5の実施形態で説明したように、乗りかご7の床面の位置と、乗場の床の位置との差段差が、例えば5mm以下に相当するように形成すれば、乗客が段差に躓くことが抑制される。軸方向突出部53は、軸方向に突出した複数の凸部55が形成されている。これの凸部55それぞれは、各放射溝25内に入り込むことができる。隣接する凸部55の間隔は、放射溝25同士の周方向溝間隔と同じになるように形成される。各凸部55が放射溝25に入り込んだときに、回転体20は停止状態になる。これにより、第3の実施形態と同様の効果を得られると共に、乗客の安全性が向上する。[その他の実施形態]上記実施形態の説明は、本発明を説明するための例示であって、特許請求の範囲に記載の発明を限定するものではない。また、本発明の各部構成は上記実施形態に限らず、特許請求の範囲に記載の技術的範囲内で種々の変形が可能である。例えば、第2の実施形態の特徴図5に第4の実施形態の特徴図9を組み合わせてもよい。すなわち、第2の実施形態で説明した内側溝23図5の形状を、第4の実施形態で説明した外側溝21図9と同じように形成すればよい。このとき、外側突出部52図5を、第4の実施形態で説明した内側突出部51図9と同じように形成すればよい。また、第3の実施形態の特徴図8に第4の実施形態の特徴図9を組み合わせてもよい。すなわち、第3の実施形態で説明した軸方向溝図8の形状を、第4の実施形態で説明した外側溝21図9と同じように形成すればよい。このとき、軸方向突出部53図8を、第4の実施形態で説明した内側突出部51図9と同じように形成すればよい。また、第2の実施形態の特徴図5に第5の実施形態の特徴図10を組み合わせてもよい。すなわち、内側溝23同士の周方向溝間隔を、第2の実施形態で説明した内側溝23同士の周方向溝間隔よりも小さくなるように形成すればよい。このとき、外側突出部52の半径方向内側に、突出した複数の凸部を形成すればよい。