タイヤの状態を検出する機能を有する機能部品を前記タイヤの内面に取り付ける取付構造体であって、弾性部材によって構成されており、前記タイヤの内面に接着される台座下面と、前記台座下面の反対側に設けられる台座上面とを有する台座と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記台座上面に配置される枠体下面及び前記枠体下面の反対側に設けられる枠体上面を有する底板を有する枠体と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記機能部品が載置される基体と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記枠体に挿入される挿入片とによって構成されており、前記枠体上面は、第1方向と、前記第1方向に交差する第2方向とによって定義されており、前記枠体は、前記枠体上面において、前記第1方向に沿って延びており、前記枠体上面に対する垂直方向に立設する1対の第1方向側壁と、前記第2方向に沿って延びており、前記枠体上面に対する垂直方向に立設する1対の第2方向壁体とを有しており、前記1対の第1方向側壁は、前記枠体上面に対する垂直方向の先端として、他の第1方向側壁側に向けて曲がる側壁係止片を有しており、前記基体は、前記1対の第1方向側壁の間に嵌合し、前記枠体上面と前記側壁係止片との間に嵌合するように配置されており、前記挿入片は、前記1対の第2方向壁体の一方と前記基体との間に嵌合するように配置されることを特徴とする取付構造体。前記側壁係止片は、前記第1方向において間隔を空けて設けられる複数の爪部によって構成されており、前記基体は、前記第1方向において間隔を空けて設けられる複数の凸部を有しており、前記第1方向において、前記複数の凸部の幅は、前記複数の爪部の間に形成される空間と同様の形状を有することを特徴とすることを特徴とする請求項1に記載の取付構造体。前記挿入片は、前記1対の第2方向壁体の間で、前記第1方向において前記基体の動きを規制することを特徴とする請求項2に記載の取付構造体。前記第1方向において、前記1対の第2方向壁体の間隔は、前記基体の長さ及び前記挿入片の長さの合計と等しいことを特徴とする請求項2に記載の取付構造体。前記垂直方向において、記枠体上面から前記側壁係止片までの高さは、前記基体の高さと等しいことを特徴とする請求項2に記載の取付構造体。前記機能部品と前記基体との間に首部が設けられており、前記第2方向において、前記首部のサイズは、前記機能部品及び前記基体のサイズよりも小さく、前記側壁係止片は、首部の位置で曲がっており、前記機能部品と前記基体との間に配置されることを特徴とする請求項2に記載の取付構造体。近年では、タイヤと路面との間の摩擦によって生じる高周波振動を検出するセンサを機能部品としてタイヤの内面に取り付ける要望が存在する。しかしながら、上述した技術では、ゴムパッチの張力によって機能部品をタイヤの内面に取り付けているため、タイヤの振動によって機能部品が動いてしまい、高周波振動を検出することが難しい。そこで、本発明は、上述した課題を解決するためになされたものであり、高周波振動などを検出できるように機能部品をタイヤの内面に取り付けることを可能とする取付構造体を提供することを目的とする。第1の特徴に係る取付構造体は、タイヤの状態を検出する機能を有する機能部品を前記タイヤの内面に取り付ける構造体である。取付構造体は、弾性部材によって構成されており、前記タイヤの内面に接着される台座下面と、前記台座下面の反対側に設けられる台座上面とを有する台座と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記台座上面に配置される枠体下面及び前記枠体下面の反対側に設けられる枠体上面を有する底板を有する枠体と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記機能部品が載置される基体と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記枠体に挿入される挿入片とによって構成される。前記枠体上面は、第1方向と、前記第1方向に交差する第2方向とによって定義される。前記枠体は、前記枠体上面において、前記第1方向に沿って延びており、前記枠体上面に対する垂直方向に立設する1対の第1方向側壁と、前記第2方向に沿って延びており、前記枠体上面に対する垂直方向に立設する1対の第2方向壁体とを有する。前記1対の第1方向側壁は、前記枠体上面に対する垂直方向の先端として、他の第1方向側壁側に向けて曲がる側壁係止片を有する。前記基体は、前記1対の第1方向側壁の間に嵌合し、前記枠体上面と前記側壁係止片との間に嵌合するように配置される。前記挿入片は、前記1対の第2方向壁体の一方と前記基体との間に嵌合するように配置される。第1の特徴において、前記側壁係止片は、前記第1方向において間隔を空けて設けられる複数の爪部によって構成される。前記基体は、前記第1方向において間隔を空けて設けられる複数の凸部を有する。前記第1方向において、前記複数の凸部の幅は、前記複数の爪部の間に形成される空間と同様の形状を有する。第1の特徴において、前記挿入片は、前記1対の第2方向壁体の間で、前記第1方向において前記基体の動きを規制する。第1の特徴において、前記第1方向において、前記1対の第2方向壁体の間隔は、前記基体の長さ及び前記挿入片の長さの合計と等しい。第1の特徴において、前記垂直方向において、記枠体上面から前記側壁係止片までの高さは、前記基体の高さと等しい。第1の特徴において、前記機能部品と前記基体との間に首部が設けられる。前記第2方向において、前記首部のサイズは、前記機能部品及び前記基体のサイズよりも小さい。前記側壁係止片は、首部の位置で曲がっており、前記機能部品と前記基体との間に配置される。本発明によれば、高周波振動などを検出できるように機能部品をタイヤの内面に取り付けることを可能とする取付構造体を提供することができる。以下において、本発明の実施形態に係る取付構造体について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の図面の記載において、同一又は類似の部分には、同一又は類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。従って、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。[実施形態の概要]実施形態に係る取付構造体は、タイヤの状態を検出する機能を有する機能部品を前記タイヤの内面に取り付ける構造体である。取付構造体は、弾性部材によって構成されており、前記タイヤの内面に接着される台座下面と、前記台座下面の反対側に設けられる台座上面とを有する台座と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記台座上面に配置される枠体下面及び前記枠体下面の反対側に設けられる枠体上面を有する底板を有する枠体と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記機能部品が載置される基体と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記枠体に挿入される挿入片とによって構成される。前記枠体上面は、第1方向と、前記第1方向に交差する第2方向とによって定義される。前記枠体は、前記枠体上面において、前記第1方向に沿って延びており、前記枠体上面に対する垂直方向に立設する1対の第1方向側壁と、前記第2方向に沿って延びており、前記枠体上面に対する垂直方向に立設する1対の第2方向壁体とを有する。前記1対の第1方向側壁は、前記枠体上面に対する垂直方向の先端として、他の第1方向側壁側に向けて曲がる側壁係止片を有する。前記基体は、前記1対の第1方向側壁の間に嵌合し、前記枠体上面と前記側壁係止片との間に嵌合するように配置される。前記挿入片は、前記1対の第2方向壁体の一方と前記基体との間に嵌合するように配置される。実施形態では、基体は、1対の第1方向側壁の間に嵌合し、枠体上面と側壁係止片との間に嵌合するように配置される。挿入片は、1対の第2方向壁体の一方と基体との間に嵌合するように配置される。すなわち、枠体及び挿入片によって、第1方向、第2方向及び垂直方向の基体の動きが規制されるため、基体に載置される機能部品がタイヤの振動によって動かない。従って、高周波振動などを検出できるように機能部品をタイヤの内面に取り付けることができる。[第1実施形態]タイヤの構成以下において、第1実施形態に係るタイヤの構成について説明する。図1及び図2は、第1実施形態に係るタイヤ100を示す図である。第1に、タイヤ100は、図1に示すように、ビード部10と、サイドウォール部20と、ショルダー部30と、トレッド部40とを有する。ビード部10は、タイヤ100を構成する部位のうち、タイヤ径方向において、最も内側に設けられる。ビード部10は、タイヤ周方向に沿って連続的に設けられる。ビード部10は、タイヤ100をリムに固定するための部位である。なお、ビード部10は、ゴムによって被覆されている。サイドウォール部20は、タイヤ100を構成する部位のうち、タイヤ径方向において、ビード部10よりも外側に設けられる。サイドウォール部20は、タイヤ周方向に沿って連続的に設けられる。サイドウォール部20は、タイヤ100の側面を構成する。なお、サイドウォール部20は、ゴムによって被覆されている。ショルダー部30は、タイヤ100を構成する部位のうち、サイドウォール部20とトレッド部40との間に跨って設けられる。ショルダー部30は、タイヤ周方向に沿って連続的に設けられる。なお、ショルダー部30は、ゴムによって被覆されている。トレッド部40は、タイヤ100を構成する部位のうち、路面に接地する接地面を構成する部位である。トレッド部40は、タイヤ周方向に沿って連続的に設けられる。トレッド部40の接地面には、例えば、タイヤ周方向に沿って延びる溝周方向溝やタイヤ幅方向に沿って延びる幅方向溝などによって形成されるトレッドパターンが設けられている。第2に、タイヤ100は、図1及び図2に示すように、ビードコア110と、カーカス層120と、ベルト層130とを有する。ビードコア110は、ビードコア110A及びビードコア110Bを有しており、ビード部10を構成する。ビードコア110は、リング状形状を有しており、ビードワイヤー不図示によって構成される。カーカス層120は、ビードコア110Aとビードコア110Bとの間に跨るトロイダル形状を有する。カーカス層120は、例えば、タイヤ径方向或いは、タイヤ幅方向に沿って延びる複数のカーカスコード不図示によって構成される。カーカス層120は、ビードコア110でタイヤ幅方向の外側に向けて折り返されている。ベルト層130は、ベルト層130A及びベルト層130Bを有しており、トレッド部40を構成する。ベルト層130は、カーカス層120に対して、タイヤ径方向の外側に配置される。ベルト層130は、ベルトコードがゴムで被覆された構成を有する。ベルト層130Aに設けられるベルトコードは、ベルト層130Bに設けられるベルトコードと交錯していてもよい。取付構造体の構成以下において、第1実施形態に係る取付構造体の構成について説明する。図3は、第1実施形態に係る取付構造体300を示す図である。ここで、取付構造体300は、タイヤ100の内面に接着されることに留意すべきである。詳細には、取付構造体300は、タイヤ周方向に沿って延びるタイヤ100の内面、すなわち、トレッド部40を構成するタイヤ100の内面に接着される。図3に示すように、取付構造体300は、台座310と、枠体320と、基体330と、機能部品340と、挿入片350とを有する。台座310は、弾性部材エラストマーによって構成される。例えば、台座310は、天然ゴムや合成ゴムによって構成される。台座310は、タイヤ100の内面に接着される台座下面と、台座下面の反対側に設けられる台座上面とを有する。例えば、台座310は、加硫接着によってタイヤ100の内面に接着される。台座310の台座上面には、枠体320及び基体330を介して機能部品340が設けられる。枠体320は、所定の剛性を有する部材によって構成される。枠体320は、台座310の台座上面に配置される。例えば、枠体320の表面には、真鍮メッキが施されており、台座310は、コバルトを含んでおり、枠体320は、加硫接着によって台座310に接着される。第1実施形態では、枠体320は、基体330を収容する箱形形状を有する。なお、枠体320の詳細については後述する図4~図7を参照。基体330は、所定の剛性を有する部材によって構成される。基体330には、機能部品340が載置される。第1実施形態では、基体330は、略直方体形状を有しており、枠体320に収容される。基体330の詳細については後述する図8を参照。機能部品340は、タイヤ100の状態を検出する機能を有する。機能部品340は、例えば、タイヤ100の内圧を検出する圧力センサ、タイヤ100の内部温度を検出する温度センサ、タイヤ100の回転速度を検出する加速度センサなどである。挿入片350は、所定の剛性を有する部材によって構成される。挿入片350は、枠体320に挿入され、枠体320に収容される基体330の動きを規制する。第1実施形態では、挿入片350は、第1方向において基体330の動きを規制する。なお、挿入片350の詳細については後述する図9及び図10を参照。枠体の構成以下において、第1実施形態に係る枠体の構成について説明する。図4は、第1実施形態に係る枠体320を示す図である。図4に示すように、枠体320は、底板321と、1対の第1壁体322第1壁体322A及び第1壁体322Bと、1対の側壁係止片323側壁係止片323A及び側壁係止片323Bと、第2壁体324と、第2壁体325と、複数の爪部326爪部326A及び爪部326Bと、折返し爪部327とを有する。底板321は、台座上面に配置される枠体下面及び枠体下面の反対側に設けられる枠体上面を有する。枠体上面は、第1方向と、第1方向に交差する第2方向とによって定義される。底板321の枠体上面上には、基体330が載置される。なお、第1実施形態では、底板321は、板状形状を有しており、矩形形状の枠体上面を有する。第1壁体322A及び第1壁体322Bは、底板321に設けられる。第1壁体322A及び第1壁体322Bは、底板321に対する垂直方向に立設する形状を有する。第1壁体322A及び第1壁体322Bは、第1方向に沿って延びる1対の辺に沿って延びる。第1壁体322A及び第1壁体322Bは、第1方向に交差する第2方向において間隔を空けて設けられる。第1実施形態において、第1壁体322Aの先端は、第2方向において内側に曲がる側壁係止片323Aを構成する。側壁係止片323Aは、第1方向に沿って延びる。ここで、側壁係止片323Aは、第1方向において間隔を空けて設けられる複数の爪部326Aによって構成される。同様に、第1壁体322Bの先端は、第2方向において内側に曲がる側壁係止片323Bを構成する。側壁係止片323Bは、第1方向に沿って延びる。側壁係止片323Bは、第1方向において間隔を空けて設けられる複数の爪部326Bによって構成される。第2壁体324は、底板321に設けられる。第2壁体324は、底板321に対する垂直方向に立設する形状を有する。第2壁体324は、第2方向に沿って延びる。第1実施形態では、第2壁体324は、板状形状を有しており、第1方向において底板321の一端に設けられる。第2壁体325は、底板321に設けられる。第2壁体325は、底板321に対する垂直方向に立設する形状を有する。第2壁体325は、第2方向に沿って延びる。第1実施形態では、第2壁体325は、板状形状を有しており、第1方向において底板321の他端に設けられる。第1実施形態において、第2壁体325の先端は、第1方向において内側に曲がる折返し爪部327を構成する。折返し爪部327は、第2方向に沿って延びる。なお、第2壁体324及び第2壁体325は、第1方向において間隔を空けて設けられる。このように、第1実施形態では、底板321、第1壁体322、第2壁体324及び第2壁体325によって箱形形状が構成される。第1実施形態では、第1方向がタイヤ幅方向となるように、取付構造体300がタイヤ100に接着されるケースについて例示する。以下においては、説明を明確にするために、第1方向をタイヤ幅方向と称し、第2方向をタイヤ周方向と称し、垂直方向をタイヤ径方向と称する。枠体の寸法以下において、第1実施形態に係る枠体の寸法について説明する。図5~図7は、第1実施形態に係る枠体320を示す図である。なお、図5及び図6は、基体330が枠体320に収容された状態を示している。図7は、枠体320を上面から見た図である。図5に示すように、タイヤ径方向において、底板321の枠体上面から側壁係止片323爪部326までの高さはH323である。タイヤ径方向において、基体330の高さはH330である。タイヤ周方向において、基体330の長さは、L330である。第1実施形態において、タイヤ周方向において、1対の第1壁体322の間隔は、基体330の長さL330と等しい。従って、1対の第1壁体322によって、タイヤ周方向に対する基体330の動きが規制される。言い換えると、基体330は、1対の第1壁体322の間に嵌合するように枠体320の枠体上面に配置される。第1実施形態において、タイヤ径方向において、底板321の枠体上面から側壁係止片323爪部326までの高さH323は、基体330の高さはH330と等しい。従って、基体330は、底板321の枠体上面と側壁係止片323爪部326との間に嵌合する。すなわち、側壁係止片323爪部326によって、タイヤ径方向に対する基体330の動きが規制される。図6に示すように、タイヤ径方向において、底板321の枠体上面から折返し爪部327までの高さは、H327である。タイヤ幅方向において、基体330の幅は、W330である。タイヤ幅方向において、挿入片350の幅は、W350である。第1実施形態において、タイヤ径方向において、底板321の枠体上面から折返し爪部327までの高さH327は、基体330の高さはH330と等しい。従って、折返し爪部327によって、タイヤ径方向に対する基体330の動きが規制される。第1実施形態において、タイヤ幅方向において、第2壁体324及び第2壁体325の間隔は、基体330の幅W330及び挿入片350の幅W350の合計と等しい。従って、第2壁体324及び第2壁体325の間において、挿入片350によって、タイヤ幅方向に対する基体330の動きが規制される。図7に示すように、タイヤ幅方向において、枠体320の幅は、W320である。タイヤ周方向において、枠体320の長さは、L320である。また、タイヤ幅方向において、爪部326の幅は、W326である。タイヤ幅方向において、爪部326の間隔は、G326である。ここで、枠体320の幅W320は、基体330の幅W330よりも大きい。幅W320と幅W330との差分は、後述するように、挿入片350の幅W350と等しい。従って、上述したように、挿入片350によって、タイヤ幅方向に対する基体330の動きが規制される。枠体320の長さL320は、基体330の長さL330と等しい。従って、1対の第1壁体322によって、タイヤ周方向に対する基体330の動きが規制される。基体の構成以下において、第1実施形態に係る基体の構成について説明する。図8は、第1実施形態に係る基体330を示す図である。図8に示すように、基体330は、タイヤ幅方向において間隔を空けて設けられる複数の凸部331凸部331A及び凸部331Bを有する。タイヤ幅方向において、凸部331の幅は、W331である。タイヤ幅方向において、凸部331の間隔は、G331である。ここで、複数の凸部331は、複数の爪部326の間に形成される空間と同様の形状を有する。凸部331の幅W331は、少なくとも、爪部326の間隔G326よりも小さい。同様に、爪部326の幅W326は、少なくとも、凸部331の間隔G331よりも小さい。また、タイヤ周方向において、爪部326の長さは、凸部331の長さよりも少なくとも小さい。従って、基体330をタイヤ径方向から枠体320内に収容することが可能である。なお、凸部331の幅W331は、爪部326の間隔G326と等しいことが好ましい。同様に、爪部326の幅W326は、凸部331の間隔G331と等しいことが好ましい。挿入片の構成以下において、第1実施形態に係る挿入片の構成について説明する。図9及び図10は、第1実施形態に係る挿入片350を示す図である。図9及び図10に示すように、挿入片350は、連結部351と、1対のアーム部352アーム部352A及びアーム部352Bとを有する。連結部351は、一対のアーム部352を連結しており、U字形状を有する。また、連結部351は、タイヤ幅方向に沿った板状部材によって構成される。従って、一対のアーム部352は、タイヤ周方向に対して可撓性を有する。アーム部352A及びアーム部352Bは、連結部351に連続しており、タイヤ周方向に延びている。また、挿入片350が枠体320に取り付けられた状態においてアーム部352A及びアーム部352Bが第1壁体322及び側壁係止片323に沿って配置されるように、アーム部352A及びアーム部352Bの先端が折り曲げられている。図10に示すように、タイヤ周方向において、一対のアーム部352挿入片350の長さは、L352である。また、タイヤ径方向において、一対のアーム部352挿入片350の高さは、H352である。ここで、一対のアーム部352挿入片350の長さは、L352は、枠体320の長さL320と等しい。従って、1対の第1壁体322によって、タイヤ周方向に対する挿入片350の動きが規制される。一対のアーム部352挿入片350の高さH352は、底板321の枠体上面から側壁係止片323爪部326までの高さはH323と等しい。従って、側壁係止片323爪部326によって、タイヤ径方向に対する挿入片350の動きが規制される。また、タイヤ幅方向において、第2壁体324及び第2壁体325の間隔すなわち、枠体320の幅W320は、基体330の幅W330及び挿入片350一対のアーム部352の幅の合計と等しい。取付構造体の組み付け以下において、第1実施形態に係る取付構造体の組み付けについて説明する。図11~図14は、第1実施形態に係る取付構造体300の組み付けを説明するための図である。第1に、図11に示すように、機能部品340が載置された基体330を台座310の上面に取り付けられた枠体320に配置する。詳細には、爪部326の間隔に凸部331を通して、枠体320の底板321上に基体330を配置する。第2に、図12に示すように、機能部品340が載置された基体330をタイヤ幅方向に沿って移動する。これによって、爪部326が凸部331を押さえるため、タイヤ径方向に対する基体330の動きが爪部326側壁係止片323によって規制される。また、折返し爪部327が基体330を押さえるため、タイヤ径方向に対する基体330の動きが折返し爪部327によって規制される。第3に、図13に示すように、基体330に隣接して、挿入片350を枠体320内に配置する。ここで、一対のアーム部352がタイヤ周方向に対して可撓性を有しているため、爪部326が存在していても、挿入片350を配置することが可能であることに留意すべきである。最終的には、図14に示すように、タイヤ幅方向に対する基体330の動きが挿入片350によって規制される。また、図15に示すように、爪部326が一対のアーム部352を押さえるため、タイヤ径方向に対する挿入片350の動きが爪部326側壁係止片323によって規制される。作用及び効果第1実施形態では、基体330は、1対の第1方向側壁第1壁体322A及び第1壁体322Bの間に嵌合し、枠体320の枠体上面と側壁係止片323との間に嵌合するように枠体320の枠体上面に配置される。挿入片350は、1対の第2方向壁体第2壁体324及び第2壁体325の一方と基体330との間に嵌合するように配置される。すなわち、枠体320及び挿入片350によって、タイヤ幅方向、タイヤ周方向及びタイヤ径方向の基体330の動きが規制されるため、基体330に載置される機能部品340がタイヤ100の振動によって動かない。従って、高周波振動などを検出できるように機能部品340をタイヤ100の内面に取り付けることができる。[変更例1]以下において、第1実施形態の変更例1について説明する。以下においては、第1実施形態に対する差異について主として説明する。変更例1では、機能部品と基体との間に首部が設けられる。タイヤ周方向において、首部のサイズは、機能部品及び基体のサイズよりも小さい。首振り運動以下において、変更例1に係る機能部品の首振り運動について説明する。図16は、変更例1に係る機能部品340の首振り運動を説明するための図である。なお、図16では、簡略化のために、枠体320、基体330及び挿入片350が省略されている。図16に示すように、タイヤ100の内面に取付構造体300が接着された状態において、タイヤ100が路面に接地した際に、タイヤ100の回転に伴って生じる向心力が取付構造体300の部位によって異なる。具体的には、タイヤ周方向回転方向において、取付構造体300の前部分に相当するタイヤ100が路面に接地しており、取付構造体300の後部分に相当するタイヤ100が路面に接地していないケースについて考える。このようなケースにおいて、取付構造体300の前部分において向心力は、取付構造体300の後部分の向心力に比べて小さい。従って、タイヤ周方向回転方向において、取付構造体300に対して前側に倒れ込む応力が加わる。同様に、タイヤ周方向回転方向において、取付構造体300の前部分に相当するタイヤ100が路面に接地しておらず、取付構造体300の後部分に相当するタイヤ100が路面に接地しているケースについて考える。このようなケースにおいて、取付構造体300の後部分において向心力は、取付構造体300の前部分の向心力に比べて小さい。従って、タイヤ周方向回転方向において、取付構造体300に対して後側に倒れ込む応力が加わる。タイヤ100の回転に伴って、前側に倒れ込む応力や後側に倒れ込む応力が取付構造体300に対して繰り返し加わると、取付構造体300が前後に首を振るような挙動が生じる。このような挙動に対して十分な剛性を保つために、変更例1に係る取付構造体300は、以下に示す構成を有する。取付構造体の構成以下において、変更例1に係る取付構造体の構成について説明する。図17は、第1実施形態に係る取付構造体300を示す図である。図17に示すように、取付構造体300は、図3に示す構成に加えて、首部260を有する。タイヤ周方向において、首部260のサイズは、基体330及び機能部品340のサイズよりも小さい。なお、首部260は、基体330の一部と考えてもよく、機能部品340の一部と考えてもよい。図18に示すように、タイヤ径方向において、首部260の高さがH260である。タイヤ径方向において、側壁係止片323の厚みがT323である。ここで、側壁係止片323は、首部260の位置で曲がっており、基体330と機能部品340との間に配置される。首部260の高さH260は、側壁係止片323の厚みT323と等しいことが好ましい。これによって、機能部品340が側壁係止片323を押さえる機能を果たすため、上述した首振り運動に対して十分な剛性を保つことができる。言い換えると、側壁係止片323がタイヤ径方向に持ち上がってタイヤ周方向の外側に拡がってしまうことが抑制される。[変更例2]以下において、第1実施形態の変更例2について説明する。以下においては、第1実施形態に対する相違点について主として説明する。第1実施形態では、挿入片350が枠体320に取り付けられた状態においてアーム部352A及びアーム部352Bが第1壁体322及び側壁係止片323に沿って配置されるように、アーム部352A及びアーム部352Bの先端が折り曲げられている。これに対して、変更例2では、図19に示すように、アーム部352A及びアーム部352Bの先端が枠体320に設けられる孔に挿入されるように、アーム部352A及びアーム部352Bの先端が折曲げられている。[その他の実施形態]本発明は上述した実施形態によって説明したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、この発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。実施形態では、第1方向がタイヤ幅方向となるように、取付構造体300がタイヤ100に接着されるケースについて例示した。しかしながら、実施形態は、これに限定されるものではない。第2方向がタイヤ周方向となるように、取付構造体300がタイヤ100に接着されてもよい。このようなケースでは、第1方向がタイヤ周方向であり、第2方向がタイヤ幅方向である。実施形態では、寸法の表現として、等しいという用語を用いたが、寸法誤差を許容することが可能であることは勿論である。実施形態で用いる所定の剛性は、台座を構成する部材弾性部材の剛性よりも少なくとも大きいことに留意すべきである。実施形態では、側壁係止片323が複数の爪部326によって構成されるが、実施形態は、これに限定されるものではない。側壁係止片323は、単数の爪部326によって構成されてもよい。また、基体330が複数の凸部331を有するが、実施形態は、これに限定されるものではない。基体330は、単数の凸部331を有していてもよい。実施形態では、枠体320の枠体上面の形状は、矩形形状である。しかしながら、実施形態は、これに限定されるものではない。具体的には、枠体320の枠体上面の形状は、三角形状や他の形状であってもよい。