"内部導体、及び前記内部導体の外周側に設けられた絶縁体を有する絶縁電線と、前記絶縁電線の外周にシールド線を螺旋状に巻き回して形成されたシールド層と、前記絶縁電線及び前記シールド層の外周側を覆うように形成されたシースとを備え、前記絶縁体の外周部に、前記シールド線の前記絶縁体に対する移動を抑制する凹凸を形成する凹凸形成処理が施されたシールドケーブル。前記凹凸形成処理は、前記シールド線の少なくとも一部を収容する螺旋状の溝を前記絶縁体の外周面に形成する処理である、請求項1に記載のシールドケーブル。前記シースの内周面は、前記絶縁体の外周面及びシールド線の外周面に密着している、請求項2に記載のシールドケーブル。前記凹凸形成処理は、面粗度を高めることにより前記絶縁体と前記シールド線との摩擦係数を増大させる梨地処理である、請求項1に記載のシールドケーブル。前記摩擦係数は、0.3以上である、請求項4に記載のシールドケーブル。前記シールド線は、複数の導体素線を撚り合わせてなる、請求項1乃至5の何れか1項に記載のシールドケーブル。しかし、特許文献1に記載のシールドケーブルでは、シールド層の外周側にシースを被覆する際に、撚線が内部導体の軸方向延伸方向にずれてしまう場合がある。撚線がずれると、部分的に撚線の間隔が広く開いた部分が生じ、当該部分におけるシールド性が他の部分に比較して低下してしまう。そこで、本発明は、シースを形成する際のシールド線のずれを抑制することが可能なシールドケーブルを提供することを目的とする。本発明は、上記課題を解決することを目的として、内部導体、及び前記内部導体の外周側に設けられた絶縁体を有する絶縁電線と、前記絶縁電線の外周にシールド線を螺旋状に巻き回して形成されたシールド層と、前記絶縁電線及び前記シールド層の外周側を覆うように形成されたシースとを備え、前記絶縁体の外周部に、前記シールド線の前記絶縁体に対する移動を抑制する凹凸を形成する凹凸形成処理が施されたシールドケーブルを提供する。また、前記凹凸形成処理は、前記シールド線の少なくとも一部を収容する螺旋状の溝を前記絶縁体の外周面に形成する処理であるとよい。また、前記シースの内周面は、前記絶縁体の外周面及びシールド線の外周面に密着しているとよい。また、前記凹凸形成処理は、面粗度を高めることにより前記絶縁体と前記シールド線との摩擦係数を増大させる梨地処理であってもよい。また、前記摩擦係数は、0.3以上であるとよい。また、前記シールド線は、複数の導体素線を撚り合わせてなるようにしてもよい。本発明に係るシールドケーブルによれば、シースを形成する際のシールド線のずれを抑制することが可能となる。[第1の実施の形態]以下、本発明の第1の実施の形態に係るシールドケーブルを、図1~図4を参照して説明する。このシールドケーブルは、例えば可動部に設けられた電気モータや電動アクチュエータに接続され、少なくともその一部が繰り返し屈曲される用途に好適に用いられる。より具体的には、例えば車両を制動するために各車輪に対応して設けられた電磁ブレーキの駆動電流を供給するために用いられる。図1は、本実施の形態に係るシールドケーブルの構成例を示す斜視図である。このシールドケーブル1は、内部導体11、及び内部導体11の外周側に設けられた絶縁体12を有する絶縁電線10と、絶縁電線10の外周に第1~第4のシールド線21~24を螺旋状に巻き回して形成されたシールド層20と、絶縁電線10及びシールド層20の外周側を覆うように形成されたシース30とを備えて構成されている。内部導体11は、例えば銅等の高い導電性を有する金属からなる。本実施の形態では、内部導体11が1本の電線から構成されているが、複数の電線を撚り合わせて内部導体11としてもよい。絶縁体12は、例えば架橋ポリエチレン等の絶縁性の樹脂からなり、内部導体11の外周側の全体を被覆している。絶縁体12の外周部には、後述するように、第1~第4のシールド線21~24の移動を抑制するための凹凸が形成されている。第1~第4のシールド線21~24は、例えば複数の導体素線を撚り合わせてなる。また、第1~第4のシールド線21~24は、絶縁体12の外周に螺旋状に、すなわち絶縁体12の周りを回りながら絶縁電線10の軸方向に進むように、巻き回されている。本実施の形態では、第1~第4のシールド線21~24が、絶縁電線10の軸方向に一定の間隔を開けて配置されている。シース30は、例えばフッ素樹脂からなり、絶縁体12及び第1~第4のシールド線21~24の外周側に押し出し被覆されている。このシース30は、図略の押出機によって、流動性を有するフッ素樹脂等の樹脂材料を絶縁体12及び第1~第4のシールド線21~24の外周面に密着させるように押し出して被覆される。図2は、シールドケーブル1の断面図である。内部導体11は、シールドケーブル1の中心部に配置され、その外周に、絶縁体12、第1~第4のシールド線21~24、及びシース30が順次形成されている。本実施の形態では、内部導体11の中心軸線に対する第1~第4のシールド線21~24の周方向の位置が、第1のシールド線21を基準位置0°とした場合に、第2~第4のシールド線21~24が90°,180°,270°の位置に来るように配置されている。シース30の内周面30aは、絶縁体12の外周面12a、及び第1~第4のシールド線21~24の外周面21a~24aに共に接触している。図3は、絶縁体12をその径方向から見た外観図である。図4は、絶縁体12に第1~第4のシールド線21~24が巻き回された状態を示す外観図である。図3に示すように、絶縁体12の外周面12aには、螺旋状の第1~第4の溝121~124が形成されている。この第1~第4の溝121~124は、絶縁体12の外周面12aに形成された凹部であり、絶縁体12の外周面12aのうち、第1~第4の溝121~124が形成されていない部分が凸部となる。第1~第4の溝121~124の深さ第1~第4の溝121~124が形成されていない外周面12aから、第1~第4の溝121~124の最深部までの径方向の距離は、シース30を絶縁体12及び第1~第4のシールド線21~24の外周面に密着させるように押し出し被膜する際に、第1~第4のシールド線21~24の絶縁体12に対するずれを抑制することが可能な程度の深さであればよい。この第1~第4の溝121~124の深さは、第1~第4のシールド線21~24の直径の例えば20~5020以上50以下である。本実施の形態では、第1~第4の溝121~124の深さが第1~第4のシールド線21~24の直径の50に設定されている。第1~第4の溝121~124の形成は、例えば第1~第4の溝121~124の形状に対応した突起を有する金型を加熱して、この金型を絶縁体12の外周面12aに押圧することによって行うことができる。第1~第4の溝121~124のうち、互いに隣り合う一対の溝の間隔はそれぞれ共通である。つまり、第1~第4の溝121~124は、隣り合う溝同士の巻き間隔巻きピッチが均一となるように形成されている。図4に示すように、第1~第4の溝121~124には、第1~第4のシールド線21~24の一部が収容される。より具体的には、第1の溝121に第1のシールド線21の一部が、第2の溝122に第2のシールド線22の一部が、第3の溝123に第3のシールド線23の一部が、第4の溝124に第4のシールド線24の一部が、それぞれ収容されている。シールドケーブル1は、第1~第4のシールド線21~24を、絶縁体12の第1~第4の溝121~124にその一部が収容されるように配置し、さらに絶縁体12及び第1~第4のシールド線21~24の外周側にシース30を押し出し被覆することにより形成される。シース30は、この押し出し被覆により、絶縁体12の外周面12a、及び第1~第4のシールド線21~24の外周面21a~24aに密着する。このシース30の押し出し被覆の際、第1~第4のシールド線21~24は、絶縁電線10の軸方向への押圧力、及び絶縁電線10の径方向内側への押圧力を受ける。第1~第4のシールド線21~24は、この径方向内側への押圧力によって第1~第4の溝121~124の内面に押し付けられるので、軸方向への押圧力に抗して、第1~第4の溝121~124からの離脱が抑止される。これにより、シース30を形成する際の第1~第4のシールド線21~24の絶縁体12に対するずれを抑制することが可能となり、ひいてはシールドケーブル1のシールド性を高めることができる。[第2の実施の形態]次に、本発明の第2の実施の形態について、図5及び図6を参照して説明する。本実施の形態に係るシールドケーブルは、絶縁体12の外周面12aに設けられた凹凸形状が異なる他は第1の実施の形態と共通であるため、この凹凸形状について説明し、その他の構成については説明を省略する。図5は、本実施の形態に係る絶縁体12の外周部を拡大して示す軸方向断面図である。この図に示すように、絶縁体12の外周面12aには、無数の微細な凹凸を形成する梨地処理が施されている。この梨地処理は、例えばノズルから投射材を噴射するブラスト処理によって行うことができる。図6は、絶縁体12、及び絶縁体12の外周に配置された第1のシールド線21ならびにシース30を示す軸方向断面図である。なお、この図では、説明のため、第1のシールド線21に対する外周面12aの凹凸を誇張して表している。また、図示は省略しているが、第2~第4のシールド線21~24も、第1のシールド線21と同様に配置されている。絶縁体12の外周面12aは、梨地処理が施されることにより、梨地処理を施す前の状態に比較して面粗度が高められ、第1~第4のシールド線21~24との摩擦係数が増大している。この絶縁体12と第1~第4のシールド線21~24との間の摩擦係数は、0.3以上であるとよい。このように絶縁体12の外周面12aに梨地処理を施すことにより、シース30の押し出し被覆の際に、第1~第4のシールド線21~24が絶縁体12に対して移動することが抑制される。これにより、局所的に第1~第4のシールド線21~24の間隔が広がることが抑制され、シールドケーブル1のシールド性を高めることができる。以上、本発明の実施の形態を説明したが、上記に記載した実施の形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものではない。また、実施の形態の中で説明した特徴の組合せの全てが発明の課題を解決するための手段に必須であるとは限らない点に留意すべきである。また、本発明は上記第1及び第2の実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の態様において実施することが可能である。例えば、第1及び第2の実施の形態では、シールド層20が第1~第4のシールド線21~24からなる場合について説明したが、これに限らず、単一のシールド線を絶縁体12の外周面12aに螺旋状に巻き回してシールド層20を形成してもよい。また、第1及び第2の実施の形態では、絶縁体12の外周面12a、及び第1~第4のシールド線21~24の外周面21a~24aにシース30の内周面30aが直接接触する場合について説明したが、絶縁体12及び第1~第4のシールド線21~24とシース30との間に、第1~第4のシールド線21~24を絶縁体12の外周面12aに押し付ける抑え巻きテープ層や、例えばポリマーからなる複数本の繊維材を編み合わせた補強編組層を設けてもよい。これら抑え巻きテープ層や補強編組層は、シース30の押し出し被覆の際、絶縁電線10の径方向内側への押圧力を受けて、絶縁体12の外周面12a、及び第1~第4のシールド線21~24の外周面21a~24aに密着する。この場合であっても、第1の実施の形態における溝、及び第2の実施の形態における摩擦係数を前述のように設定しているので、第1~第4のシールド線21~24の絶縁体12に対するずれを抑制することが可能である。また、第1の実施の形態では、第1~第4の溝121~124及び第1~第4のシールド線21~24が、シールドケーブル1の軸方向に等間隔で配置された場合について説明したが、これに限らない。例えば、第1のシールド線21第1の溝121と第2のシールド線22第2の溝122との軸方向の間隔が、第3のシールド線23第3の溝123と第2のシールド線22第2の溝122及び第4のシールド線24第4の溝124との軸方向の間隔と異なっていてもよい。また、シールドケーブル1の用途についても特に限定はない。"