外管の内部に可撓性の内管を配置し、外管と内管の間に形成される通気路と、内管の内部の通気路との間で熱交換を行なう熱交換ダクトにおいて、前記内管を外管内の所定位置に保持するスペーサを、線材を曲げることにより形成し、この曲げ加工により、スペーサに、内管の周囲に巻き付ける環状の内管保持部と、通気路の軸方向に平行に向いて外管の内面に当接する環状の間隔保持部とを設けたことを特徴とする熱交換ダクト。前記スペーサの内管保持部を、1本の内管を保持するように1個配置し、この内管保持部から3個以上の間隔保持部を外管の内面へ向けて突出させたことを特徴とする請求項1に記載の熱交換ダクト。前記スペーサの内管保持部を、複数本の内管を保持するように複数個周方向に連結部を介して配置し、これらの内管保持部から間隔保持部を外管の内面へ向けて突出させたことを特徴とする請求項1に記載の熱交換ダクト。前記スペーサの内管保持部を、複数本の内管を保持するように複数個周方向に環状の連結部を介して配置し、この連結部から間隔保持部を外管の内面へ向けて突出させたことを特徴とする請求項1に記載の熱交換ダクト。ところで、上記のような熱交換ダクトでは、熱交換性能を確保するため、内管を外管内の所定位置に保持する必要があるが、内管が自重により撓んで、内管の外管内における位置が偏ってしまうという問題がある。その対策として、外管と内管の間の通気路にスペーサを設け、このスペーサにより内管を所定位置に保持することが考えられる。しかしながら、この場合、ダクトの組み立てに際し、内管の外周にスペーサを配置した状態で、外管に内管を挿入しようとすると、外管内面の凹凸にスペーサが引っ掛かって、スムーズに挿入できなくなるおそれがあり、また、使用状態において、スペーサが通気路の空気抵抗を増大させるおそれもある。そこで、この発明は、組立の容易性を確保しつつ、外管内の所定位置に内管を保持できるようにし、また、通気路の空気抵抗が増大しないようにすることを課題とする。上記のような課題を解決するため、この発明は、外管の内部に可撓性の内管を配置し、外管と内管の間に形成される通気路と、内管の内部の通気路との間で熱交換を行なう熱交換ダクトにおいて、前記内管を外管内の所定位置に保持するスペーサを、線材を曲げることにより形成し、この曲げ加工により、スペーサに、内管の周囲に巻き付ける環状の内管保持部と、通気路の軸方向に平行に向いて外管の内面に当接する環状の間隔保持部とを設けたのである。また、前記スペーサの内管保持部を、1本の内管を保持するように1個配置し、この内管保持部から3個以上の間隔保持部を外管の内面へ向けて突出させたのである。なお、前記スペーサの内管保持部を、複数本の内管を保持するように複数個周方向に連結部を介して配置し、これらの内管保持部から間隔保持部を外管の内面へ向けて突出させてもよい。また、前記スペーサの内管保持部を、複数本の内管を保持するように複数個周方向に環状の連結部を介して配置し、この連結部から間隔保持部を外管の内面へ向けて突出させてもよい。この熱交換ダクトでは、組み立てに際し、スペーサを内管に取り付けた状態で、外管に内管を挿入する際、スペーサの間隔保持部が外管内面の凹凸に引っ掛かることなく乗り越えるので、スムーズに挿入することができ、組立作業を容易に行なうことができる。また、間隔保持部が通気路の軸方向に平行に向いているので、使用に際し、間隔保持部により空気の流れが遮られることがなく、空気抵抗の増大が抑制される。以下、この発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。図1に示すように、この発明の第1実施形態に係る熱交換ダクトDは、外管1の内部に1本の内管2を配置し、外管1と内管2の間に形成される通気路3と、内管2の内部の通気路4との間で全熱交換を行なうものである。熱交換ダクトDの両端部には、継手10が取り付けられている。継手10は、T字管であり、外管1が接続される端部の反対側の接続口11では通気路4が開口し、これと直角をなす接続口12では通気路3が開口する。外管1は、螺旋状の線材により、防湿性を有する内装フィルム、グラスウール等の保温材及び耐熱性を有する外装フィルムを内側から順次保持した構成とされ、可撓性及び伸縮性を有するものとされている。内管2は、螺旋状の線材により、ガスバリア性及び透湿性を有する膜状部材を保持した構成とされ、可撓性及び伸縮性を有するものとされている。膜状部材としては、紙又は不織布にセルロース膜を形成したものが適している。そして、このような内管2は、外管1の通気路3内に設けたスペーサ5によって、外管1と軸線を一致させて支持されている。スペーサ5は、線材を曲げることにより形成され、この曲げ加工により、スペーサ5には、内管2の周囲に巻き付ける環状の内管保持部6と、湾曲した線材が通気路3の軸方向に平行に向いて外管1の内面に当接する環状の間隔保持部7とが設けられている。間隔保持部7は、内管保持部6から外管1の内面へ向けて3個突出している。この線材としては、一般的な鋼線の針金のほか、金属製線材であればほとんどのものが使用できる。また、塑性変形能力の高いポリエチレン製線材や、金属製線材を樹脂でコーティングした線材を使用することもできる。このように、樹脂が表面となる線材を使用すると、耐食性の点で有利である。このスペーサ5の形成に際しては、内管2の周囲に内管保持部6となる部分を順次沿うように曲げて保持しつつ、間隔保持部7となる部分を環状に曲げ、間隔保持部7の根元で線材をねじり込んで、内管2の外周に内管保持部6の線材を密着させる。このように、スペーサ5は、1本の線材から安価に製作できる。ここで、間隔保持部7は、内管2を安定して外管1内の所定位置に保持するため、内管保持部6の周方向にほぼ等間隔に配置することが望ましい。また、内管2の外周に内管保持部6の線材を密着させる作業を容易にするため、間隔保持部7の形状を治具として用いるプラスチック製のリングで保持しつつ、線材をねじり込むようにしてもよい。上記のような熱交換ダクトDでは、組み立て作業において、図3に示すように、内管2の先端に紐を取り付け、その紐を外管1に挿通した後、紐を引っ張り、外管1に内管2を挿入する際、スペーサ5の間隔保持部7が外管1の内面の凹凸に引っ掛かることなく乗り越えるので、スムーズに挿入することができる。また、間隔保持部7において環状に湾曲した線材により形成される面が通気路3の軸方向に平行に向いているので、使用に際し、間隔保持部7により空気の流れが遮られることがなく、また、気流が乱れることもなく、空気抵抗の増大が抑制される。なお、上記第1実施形態では、外管1内に1本の内管2を配置するものを示したが、図4に示す第2実施形態のように、外管1内に例えば3本等、複数本の内管2を配置する場合には、各内管2を保持する内管保持部6を、連結部8を介して周方向に配置し、これらの内管保持部6から間隔保持部7を外管1の内面へ向けて突出させてもよい。また、図5に示す第3実施形態のように、各内管2を保持する内管保持部6を、環状の連結部9を介して周方向に配置し、この連結部9から間隔保持部7を外管1の内面へ向けて突出させてもよい。また、上記各実施形態では、外管1として、可撓性を有するものを例示したが、熱交換ダクトD自体の可撓性が要求されない場合には、外管1は、亜鉛鋼板製のスパイラルダクトや角ダクト等、可撓性のないものとしてもよい。そのほか、外管1の断面形状が円形のものを例示したが、外管1を、高さ方向の寸法が幅方向の寸法に対して小さい楕円形状や長方形状の断面形状を有するものとすると、天井裏のように高さが制限された空間にも設置することができる。また、上記各実施形態では、内管2の膜状部材として、透湿性を有するものを用いることにより、全熱交換型としているが、浴室やトイレ等、湿度が高い室内や臭気が気になる室内の換気に使用する場合には、膜状部材として、透湿性のないものを使用し、顕熱交換型としてもよい。