"海脚と陸脚より成るクレーン本体に、該クレーン本体の走行方向と交差する方向に主桁を設置し、該主桁上を横行するトロリーから吊るした吊り具によって船上又は搬送車上のコンテナを把持し、かつ、海脚及び陸脚に設けた走行装置が港湾に敷設したレール上を走行するコンテナクレーンにおいて、前記クレーン本体と走行装置の間に積層ゴムを設ける一方、前記走行装置を構成している主イコライザと中間イコライザの間に積層ゴムを設け、かつ、何れか一方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向に配した把持部材によって把持し、他方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向と交差する海陸方向に配した把持部材によって把持することを特徴とするコンテナクレーン。海脚と陸脚より成るクレーン本体に、該クレーン本体の走行方向と交差する方向に主桁を設置し、該主桁上を横行するトロリーから吊るした吊り具によって船上又は搬送車上のコンテナを把持し、かつ、海脚及び陸脚に設けた走行装置が港湾に敷設したレール上を走行するコンテナクレーンにおいて、前記クレーン本体と走行装置の間に積層ゴムを設ける一方、クレーン本体を構成しているシルビームと柱状体の間に積層ゴムを設け、かつ、何れか一方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向に配した把持部材によって把持し、他方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向と交差する海陸方向に配した把持部材によって把持することを特徴とするコンテナクレーン。海脚と陸脚より成るクレーン本体に、該クレーン本体の走行方向と交差する方向に主桁を設置し、該主桁上を横行するトロリーから吊るした吊り具によって船上又は搬送車上のコンテナを把持し、かつ、海脚及び陸脚に設けた走行装置が港湾に敷設したレール上を走行するコンテナクレーンにおいて、前記クレーン本体と走行装置の間に積層ゴムを設ける一方、前記クレーン本体を構成しているポータルタイビームと柱状体の間に積層ゴムを設け、かつ、何れか一方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向に配した把持部材によって把持し、他方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向と交差する海陸方向に配した把持部材によって把持することを特徴とするコンテナクレーン。本発明は、上記のような問題を解消するために発明したものであり、走行方向、或いは海陸方向の免震力を発揮することができるコンテナクレーンを提供することにある。本願の請求項1に係るコンテナクレーンは、海脚と陸脚より成るクレーン本体に、該クレーン本体の走行方向と交差する方向に主桁を設置し、該主桁上を横行するトロリーから吊るした吊り具によって船上又は搬送車上のコンテナを把持し、かつ、海脚及び陸脚に設けた走行装置が港湾に敷設したレール上を走行するコンテナクレーンにおいて、前記クレーン本体と走行装置の間に積層ゴムを設ける一方、前記走行装置を構成している主イコライザと中間イコライザの間に積層ゴムを設け、かつ、何れか一方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向に配した把持部材によって把持し、他方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向と交差する海陸方向に配した把持部材によって把持することに特徴がある。本願の請求項2に係るコンテナクレーンは、海脚と陸脚より成るクレーン本体に、該クレーン本体の走行方向と交差する方向に主桁を設置し、該主桁上を横行するトロリーから吊るした吊り具によって船上又は搬送車上のコンテナを把持し、かつ、海脚及び陸脚に設けた走行装置が港湾に敷設したレール上を走行するコンテナクレーンにおいて、前記クレーン本体と走行装置の間に積層ゴムを設ける一方、クレーン本体を構成しているシルビームと柱状体の間に積層ゴムを設け、かつ、何れか一方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向に配した把持部材によって把持し、他方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向と交差する海陸方向に配した把持部材によって把持することに特徴がある。本願の請求項3に係るコンテナクレーンは、海脚と陸脚より成るクレーン本体に、該クレーン本体の走行方向と交差する方向に主桁を設置し、該主桁上を横行するトロリーから吊るした吊り具によって船上又は搬送車上のコンテナを把持し、かつ、海脚及び陸脚に設けた走行装置が港湾に敷設したレール上を走行するコンテナクレーンにおいて、前記クレーン本体と走行装置の間に積層ゴムを設ける一方、前記クレーン本体を構成しているポータルタイビームと柱状体の間に積層ゴムを設け、かつ、何れか一方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向に配した把持部材によって把持し、他方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向と交差する海陸方向に配した把持部材によって把持することに特徴がある。本願の請求項1に係る発明は、クレーン本体と走行装置の間に積層ゴムを設ける一方、前記走行装置を構成している主イコライザと中間イコライザの間に積層ゴムを設け、かつ、何れか一方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向に配した把持部材によって把持し、他方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向と交差する海陸方向に配した把持部材によって把持するので、地震が発生した時、クレーン本体の中心に位置する鉛直軸Zを軸にして主桁が左右に揺れる1次モードと、この1次モードの発生に起因するクレーン本体と走行装置の連結部及びクレーン本体を構成している柱状体が捩じれる2次モードの発生を抑制することができ、以て、陸側の走行装置がレールから浮き上がるのを回避することができる。本願の請求項2に係る発明は、クレーン本体と走行装置の間に積層ゴムを設ける一方、クレーン本体を構成しているシルビームと柱状体の間に積層ゴムを設け、かつ、何れか一方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向に配した把持部材によって把持し、他方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向と交差する海陸方向に配した把持部材によって把持するので、地震が発生した時、クレーン本体の中心に位置する鉛直軸Zを軸にして主桁が左右に揺れる1次モードと、この1次モードの発生に起因するクレーン本体と走行装置の連結部及びクレーン本体を構成している柱状体が捩じれる2次モードの発生を抑制することができ、以て、陸側の走行装置がレールから浮き上がるのを回避することができる。本願の請求項3に係る発明は、クレーン本体と走行装置の間に積層ゴムを設ける一方、前記クレーン本体を構成しているポータルタイビームと柱状体の間に積層ゴムを設け、かつ、何れか一方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向に配した把持部材によって把持し、他方の積層ゴムをクレーン本体の走行方向と交差する海陸方向に配した把持部材によって把持するので、地震が発生した時、クレーン本体の中心に位置する鉛直軸Zを軸にして主桁が左右に揺れる1次モードと、この1次モードの発生に起因するクレーン本体と走行装置の連結部及びクレーン本体を構成している柱状体が捩じれる2次モードの発生を抑制することができ、以て、陸側の走行装置がレールから浮き上がるのを回避することができる。1実施形態1先ず、本発明の第1の実施形態について説明する。図14に示すように、コンテナクレーン1は、海脚2と陸脚3よりクレーン本体4を構築し、このクレーン本体4上にガーダ5及びブーム6より成る主桁7をクレーン本体4の走行方向yと交差するように横行方向以下、海陸方向と称する。Xに設置している。そして、主桁7上をトロリー8が横行すると共に、トロリー8から吊るした吊り具スプレッダ9によって船上あるいは搬送車上のコンテナ10を把持するようになっている。海脚2に設けた走行装置11と陸脚3に設けた走行装置12は、港湾に敷設されたレール図示せずに搭載され、走行方向yに走行するようになっている。図1に示すように、走行装置11,12は、それぞれ、1基の主イコライザ17と、2基の中間イコライザ18と、4基のボギー19より構成されている。2基の中間イコライザ18は、主イコライザ17の走行方向yに対して前後するように主イコライザ17の下部に設けられている。ボギー19は、中間イコライザ18の走行方向yに対して前後するように各中間イコライザ18の下部に2基ずつ設けられている。この実施形態では、各走行装置11,12を構成している主イコライザ17と各中間イコライザ18,18の間にそれぞれ走行方向に変形する免震装置20を設けている。走行方向に変形する免震装置20は、図2に示すように、積層ゴム21と、積層ゴム21を海陸方向から把持又は狭持する平板状の二つのモーメント受け部以下、把持部材と称する。22,22より構成されている。この把持部材22,22は、主イコライザ17の下面に設けられている。積層ゴム21は、図3に示すように、主イコライザ17の海陸方向Xに配置した二つの把持部材22,22によって把持又は狭持されるため、クレーン本体4の走行方向yに変形するが、海陸方向Xの変形は二つのモーメント受け部22,22によって阻止される。他方、図1に示すように、クレーン本体4と各走行装置11,12の間に海陸方向に変形する免震装置13aを設置している。海陸方向に変形する免震装置13aは、積層ゴム21と、積層ゴムから21を走行方向yから把持又は狭持する平板状の二つの把持部材22,22より構成されている。この把持部材22,22は、クレーン本体4の下面に設けられている。積層ゴム21は、図1に示すように、クレーン本体4の走行方向yに配置した二つの把持部材22,22によって把持又は狭持されているため、クレーン本体4の海陸方向Xに変形するが、走行方向yの変形は二つの把持部材22,22によって阻止される。積層ゴム21は、円板状の複数枚のゴム板23を円板状の金属板24を介して積層したものであるが、ゴム板23や金属板24は、円板状に限らず、例えば、正方形、六角形、八角形などでも支障がない。上記のように、クレーン本体4と各走行装置11,12の間に海陸方向に変形する免震装置13aを設置する一方、主イコライザ17と各中間イコライザ18,18の間にそれぞれ走行方向に変形する免震装置20を設けることにより、地震発生時に、クレーン本体4の中心に位置する鉛直軸Zを軸にして主桁7が左右に揺れる1次モードaの発生が抑制される。同時に、1次モードaの発生に起因するクレーン本体4と走行装置11,12の間の連結部の捩じれ、あるいは、クレーン本体4を構成している柱状体15が捩じれる2次モードbの発生が抑制される。そのため、陸側の走行装置12の浮き上がりを防止することができる。また、海陸方向に変形する免震装置13aと走行方向に変形する免震装置20を互いに入れ換えても同様の効果を得ることができる。2実施形態2次に、本発明の第2の実施形態について説明するが、第1の実施形態の部材と同じ部材に同じ符号を付けて詳しい説明を省略する。図4に示すように、この実施形態では、クレーン本体4と各走行装置11,12の間に海陸方向に変形する免震装置13aを設ける一方、クレーン本体4を構成しているシルビーム26と柱状体15の間に走行方向に変形する免震装置20を設けている。走行方向に変形する免震装置20は、図5に示すように、積層ゴム21と、積層ゴム21を横行方向から把持又は狭持する平板状の二つのモーメント受け部以下、把持部材と称する。22,22より構成されている。この把持部材22,22は、クレーン本体4を構成している柱状体15の下端部に設けられている。積層ゴム21は、図6に示すように、クレーン本体4を構成している柱状体15の海陸方向Xに配置した二つの把持部材22,22によって把持又は狭持されているため、クレーン本体4の走行方向yに変形するが、海陸方向Xの変形は二つの把持部材22,22によって阻止される。他方、図4に示すように、クレーン本体4を構成しているシルビーム26と走行装置11,12の間に海陸方向に変形する免震装置13aを設置している。海陸方向に変形する免震装置13aは、積層ゴム21と、積層ゴム21を走行方向yから把持又は狭持する平板状の二つの把持部材22,22より構成されている。このモーメント受け部22,22は、シルビーム26の下面に設けられている。積層ゴム21は、図4に示すように、クレーン本体4の走行方向yに配置した二つの把持部材22,22によって把持又は狭持されているため、クレーン本体4の海陸方向Xに変形するが、走行方向yの変形は二つの把持部材22,22によって阻止される。積層ゴム21は、円板状の複数枚のゴム板23を円板状の金属板24を介して積層したものであるが、ゴム板23や金属板24は、円板状に限らず、例えば、正方形、六角形、八角形などでも支障がない。上記のように、クレーン本体4を構成している柱状体15とシルビーム26の間に走行方向に変形する免震装置20を設ける一方、クレーン本体4と各走行装置11,12の間に海陸方向に変形する免震装置13aを設けたことにより、地震発生時に、クレーン本体4の中心に位置する鉛直軸Zを軸にして主桁7が左右に揺れる1次モードaの発生が抑制される。同時に、1次モードaの発生に起因するクレーン本体4と走行装置11,12の間の連結部の捩じれ、あるいは、クレーン本体4を構成している柱状体15が捩じれる2次モードbの発生が抑制される。そのため、陸側の走行装置12の浮き上がりを防止することができる。また、海陸方向に変形する免震装置13aと走行方向に変形する免震装置20を互いに入れ換えても同様の効果を得ることができる。3実施形態3次に、本発明の第3の実施形態について説明するが、第1の実施形態の部材と同じ部材に同じ符号を付けて詳しい説明を省略する。この実施形態では、図7に示すように、クレーン本体4と各走行装置11,12の間に走行方向に変形する免震装置20を設ける一方、クレーン本体4を構成しているポータルタイビーム27と柱状体15の間に海陸方向に変形する免震装置13aを設けている。走行方向に変形する免震装置20は、図9に示すように、積層ゴム21と、積層ゴム21を海陸方向Xから把持又は狭持する平板状の二つのモーメント受け部以下、把持部材と称する。22,22より構成されている。この把持部材22,22は、クレーン本体4を構成しているシルビーム26の下面に設けられている。積層ゴム21は、図10に示すように、シルビーム26の海陸方向Xに配置した二つの把持部材22,22によって把持又は狭持されているため、クレーン本体4の走行方向yに変形するが、海陸方向Xの変形は二つの把持部材22,22によって阻止される。他方、海陸方向に変形する免震装置13aは、図12に示すように、積層ゴム免震装置21と、積層ゴム21を走行方向yから把持又は狭持する平板状の二つの把持部材22,22より構成されている。この把持部材22,22は、クレーン本体4を構成している柱状物15の下端部に設けられている。海陸方向に変形する免震装置13aは、図13に示すように、クレーン本体4の走行方向yに配置した二つのモーメント受け部22,22によって把持又は狭持されているため、クレーン本体4の海陸方向Xに変形するが、走行方向yの変形は二つのモーメント受け部22,22によって阻止される。積層ゴム21は、円板状の複数枚のゴム板23を円板状の金属板24を介して積層したものであるが、ゴム板23や金属板24は、円板状に限らず、例えば、正方形、六角形、八角形などでも支障がない。上記の構成により、地震発生時に、クレーン本体4の中心に位置する鉛直軸Zを軸にして主桁7が左右に揺れる1次モードaの発生が抑制される。同時に、1次モードaの発生に起因するクレーン本体4と走行装置11,12間の連結部の捩じれ、あるいは、クレーン本体4を構成している柱状体15が捩じれる2次モードbの発生が抑制される。そのため、陸側の走行装置12の浮き上がりを防止することができる。また、海陸方向に変形する免震装置13aと走行方向に変形する免震装置20を互いに入れ換えても同様の効果を得ることができる。"