所定時間後における自車両の走行エリアを予測する走行エリア予測装置と、予測した前記走行エリアに対応する領域に可視光の照射を行う路面描画装置であって、当該照射の方向に応じて異なる色の可視光の照射を行う路面描画装置と、前記自車両が照射した前記可視光と他車両が照射した可視光とが重なる重畳領域の色に基づいて、前記他車両の接近を検出する重畳領域検出装置と、を備える検出装置。前記他車両の接近の検出は、前記自車両が照射した前記可視光と他車両が照射した可視光とが重なることにより生ずる前記重畳領域における前記可視光からの色相の変化、明度の変化、及び、彩度の変化の少なくとも1つに基づいて行われる、請求項1に記載の検出装置。前記重畳領域検出装置は、前記自車両が照射した前記可視光と他車両が照射した可視光とが重なることにより生ずる前記重畳領域における前記可視光からの色相の変化に基づいて、接近する前記他車両の方向を検出する、請求項1又は2に記載の検出装置。前記照射の方向に応じて異ならされる前記可視光の色は、磁北の方向を基準としたときの前記照射の方向に応じて決定される、請求項1~3のいずれかに記載の検出装置。前記走行エリアの予測は、前記自車両の速度情報及び前記自車両の進行方向の少なくともいずれか1つに基づいて行われる、請求項1~4のいずれかに記載の検出装置。前記自車両の進行方向は、前記自車両の進行角度情報、及び、グローバルポジションニングシステムによる前記自車両の進行予定方向情報、の少なくともいずれか1つに基づいて求められる、請求項5に記載の検出装置。前記可視光は、レーザープロジェクターにより照射される、請求項1~6のいずれかに記載の検出装置。所定時間後における自車両の走行エリアを予測する予測ステップと、予測した前記走行エリアに対応する領域に可視光の照射を行う照射ステップであって、当該照射の方向に応じて異なる色の可視光の照射を行う照射ステップと、前記自車両が照射した前記可視光と他車両が照射した可視光とが重なる重畳領域の色に基づいて、前記他車両の接近を検出する検出ステップと、を含む検出方法。しかしながら、特許文献1に示すような手法であると、複雑な画像処理が必要となる。複雑な画像処理は演算量が多いため、高速処理を行うことが困難であるなどの問題があった。よって、より容易に他車両の接近を検出できるようにすることが望ましい。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、より容易に他車両の接近を検出することを目的とする。上記目的を達成するための主たる発明は、所定時間後における自車両の走行エリアを予測する走行エリア予測装置と、予測した前記走行エリアに対応する領域に可視光の照射を行う路面描画装置であって、当該照射の方向に応じて異なる色の可視光の照射を行う路面描画装置と、前記自車両が照射した前記可視光と他車両が照射した可視光とが重なる重畳領域の色に基づいて、前記他車両の接近を検出する重畳領域検出装置と、を備える検出装置である。本発明の他の特徴については、本明細書及び添付図面の記載により明らかにする。本明細書及び添付図面の記載により、少なくとも、以下の事項が明らかとなる。すなわち、所定時間後における自車両の走行エリアを予測する走行エリア予測装置と、予測した前記走行エリアに対応する領域に可視光の照射を行う路面描画装置であって、当該照射の方向に応じて異なる色の可視光の照射を行う路面描画装置と、前記自車両が照射した前記可視光と他車両が照射した可視光とが重なる重畳領域の色に基づいて、前記他車両の接近を検出する重畳領域検出装置と、を備える検出装置である。このようにすることで、それぞれの車両が予測した走行エリアを可視光で照射する際、その照射方向に応じた可視光で照射を行うので、予測した走行エリアの方向が異なれば異なる色の可視光が照射される。自車両が予測した走行エリアに他車両が予測した走行エリアが重なる場合には、他車両が接近していることになるが、当該重なり合う部分は異なる可視光同士により色の変化を生ずる。よって、重畳領域における可視光の変化を監視することで、他車両の接近を検出することができる。かかる検出装置であって、前記他車両の接近の検出は、前記自車両が照射した前記可視光と他車両が照射した可視光とが重なることにより生ずる前記重畳領域における前記可視光からの色相の変化、明度の変化、及び、彩度の変化の少なくとも1つに基づいて行われることが望ましい。このようにすることで、重畳領域において生ずる照射した可視光からのあらゆる変化に基づいて他車両の接近を検出することができる。また、前記重畳領域検出装置は、前記自車両が照射した前記可視光と他車両が照射した可視光とが重なることにより生ずる前記重畳領域における前記可視光からの色相の変化に基づいて、接近する前記他車両の方向を検出することが望ましい。予測した走行エリアの方向に応じて異なる色が照射されるので、異なる色同士の重ね合わせにより生じた色相の変化に基づいて照射した他車両の方向を検出することができる。また、前記照射の方向に応じて異ならされる前記可視光の色は、磁北の方向を基準としたときの前記照射の方向に応じて決定されることが望ましい。このようにすることで、自車両と他車両との間において、絶対的に共通する方向に基づいて、照射の方向に応じた色の照射を行うことができる。また、前記走行エリアの予測は、前記自車両の速度情報及び前記自車両の進行方向の少なくともいずれか1つに基づいて行われることが望ましい。このようにすることで、適切に車両の走行エリアを予測することができる。また、前記自車両の進行方向は、前記自車両の進行角度情報、及び、グローバルポジションニングシステムによる前記自車両の進行予定方向情報、の少なくともいずれか1つに基づいて求められることが望ましい。このようにすることで、適切に車両の進行方向を予測することができる。また、前記可視光は、レーザープロジェクターにより照射されることが望ましい。レーザープロジェクターは、レンズを通さず、常にピントが合っている状態であるので、車両のフロントグリルに取り付けた場合であっても、路面のどの領域でもピントが合い、常に正確に走行エリアに対応する領域を示すことができる。また、本明細書及び添付図面の記載により、少なくとも、以下の事項も明らかとなる。すなわち、所定時間後における自車両の走行エリアを予測する予測ステップと、予測した前記走行エリアに対応する領域に可視光の照射を行う照射ステップであって、当該照射の方向に応じて異なる色の可視光の照射を行う照射ステップと、前記自車両が照射した前記可視光と他車両が照射した可視光とが重なる重畳領域の色に基づいて、前記他車両の接近を検出する検出ステップと、を含む検出方法である。このようにすることで、それぞれの車両が予測した走行エリアを可視光で照射する際、その照射方向に応じた可視光で照射を行うので、予測した走行エリアの方向が異なれば異なる色の可視光が照射される。自車両が予測した走行エリアに他車両が予測した走行エリアが重なる場合には、他車両が接近していることになるが、当該重なり合う部分は異なる可視光同士により色の変化を生ずる。よって、重畳領域における可視光の変化を監視することで、他車両の接近を検出することができる。===実施形態===図1は、本実施形態における接近検出装置1が搭載された車両5の概略図である。図1には、車両5にレーザープロジェクター20とグローバルポジショニングシステムGPS36と撮像装置40が搭載されている様子が示されている。図2は、本実施形態における接近検出装置1のブロック図である。接近検出装置1は、走行エリア予測装置10と路面描画装置20と、グローバルポジショニングシステムGPS36を備える。また、接近検出装置1は、撮像装置40と重畳領域検出装置50を備える。また、接近検出装置1は、速度センサー32、及び、ハンドル角センサー34を備えることもできる。走行エリア予測装置10は、速度センサー32、ハンドル角センサー34、及び、GPS36からの情報に基づいて、車両5が所定時間後に到達している可能性のある領域を予測する。路面描画装置20は、具体的にはレーザープロジェクター20である。レーザープロジェクター20は、ヘッドライトとは別に用意され、走行エリア予測装置10が予測した範囲予測領域PAを、例えば緑黄色などの色で路面を照らす。ここでレーザープロジェクター20を採用するのは、レーザープロジェクター20は、レンズを通さず投影されるため、いずれの位置でもピントが合っている状態になるからである。そのため、予測領域PAの輪郭をぼかすことなく照射することが可能である。例えば、車両5のフロントグリル部から投影した場合、フロントグリル部に近い位置と離れた位置とでは距離が異なる。よって、レンズを通すとピントの合う位置とピントが合わない位置が生ずるおそれがあるが、レーザープロジェクター20は、レンズを通さないためいずれの位置でもピントが合い、予測領域PAの輪郭をぼやかすことなく照らすことができる。なお、路面描画装置20は、レーザープロジェクター20には限られず、走行エリア予測装置10の予測領域PAを照らすことができれば他の装置を用いることとしてもよい。速度センサー32は、車両5の現在速度を求め、走行エリア予測装置10に現在速度情報を送る。なお、速度の微分値を求め、車両5の加速度情報も走行エリア予測装置10に送ることもできる。ハンドル角センサー34は、車両5のハンドル345の現在角度を求め、走行エリア予測装置10に現在のハンドル角情報を送る。なお、ハンドル角の微分値を求め、ハンドル345の回転速度の情報を走行エリア予測装置10に送ることもできる。GPS36は、車両5の現在位置、現在速度、及び、現在の進行方向を求め、走行エリア予測装置10に現在位置情報、現在速度情報、及び、進行方向情報を送る。また、磁北の方向を検出し、検出結果を走行エリア予測装置10に送る。走行エリア予測装置10は、磁北方向に対する予測領域PAの方向に基づいて、路面描画装置20が路面に投光照射を行う際の投光する色を決定する。撮像装置40は、CCDカメラなど可視光を検出可能な撮像装置である。撮像装置40は、少なくともレーザープロジェクター20が投光可能な範囲を撮像する。重畳領域検出装置50は、撮像装置40が検出した可視光の変化を検出して、他車両の接近を検出する。具体的な動作については、後述する。図3は、本実施形態における接近検出方法のフローチャートである。以下、本フローチャートを参照しつつ、本実施形態の接近検出方法について説明を行う。まず、車両が走行中であるか否かについての判定が行われるS102。そして、走行していない場合には、終了する。一方、車両が走行中である場合には、走行エリアの予測が行われるS104。予測された走行エリアは、予測領域PAとされる。予測領域PAの求め方については、後述する。次に、予測された走行エリア、すなわち予測領域PAを路面に描画するS106。路面への描画は、前述の通り、レーザープロジェクター20によって行われる。また、予測領域PAの描画に用いられる色可視光は、その予測領域PAの方向毎に異ならされる。図4は、投光色の一例の説明図である。車両5は、車両5から投光する予測領域PAの方向に応じて、投光される色を異ならせる。すなわち、投光方向ごとに投光色が異なることになる。ここでは、説明を単純化するために、車両からはその前方に左右対称に投光が行われるものとする。つまり、予測領域PAは車両5の進行方向について左右対称の形状であるものとする。投光方向は、磁北に対する方向に応じて規定される。投光方向が、北方向Nに向かう方向を基準に-60°から60°の場合には、レーザープロジェクター20からの投光色は三原色RGBのうちのRとなる。投光方向が、北方向Nに向かう方向を基準に60°から180°の場合には、レーザープロジェクター20からの投光色はRGBのうちのGとなる。投光方向が、北方向Nに向かう方向を基準に180°から300°の場合には、レーザープロジェクター20からの投光色はRGBのうちのBとなる。これにより、例えば、車両5が北方向Nに予測領域PAを投光するときは、その車両からRが投光される。また、車両5が北方向Nを0°として、120°の方向に予測領域PAを投光するときは、その車両からGが投光される。また、車両が北方向Nを0°として、300°の方向に予測領域PAを投光するときは、その車両からBが投光される。また、図4には、各投光色が重なり合ったときの色が示されている。投光されたRとGとが重なり合うと、その重畳領域は黄色となる。また、投光されたGとBとが重なり合うと、その重畳領域は水色となる。また、投光されたBとRとが重なり合うと、その重畳領域は紫色となる。なお、投光方向は、前述のように磁北の方向に応じて規定されるが、この磁北の方向はGPS36からの出力に基づいて求めることができるものとする。図5Aは、本実施形態における接近検出の第1の説明図であり、図5Bは、本実施形態における接近検出の第2の説明図である。ここでは、車両が2台登場する。よって、説明の便宜上、第1車両105には100番台の符号を付し、第2車両205には200番台の符号を付して両者を区別する。図5Aには、走行中の第1車両105と第2車両205が示されている。そして、第1車両105の予測領域PAの投光方向は、北方向を基準として0°の方向であるのでRでの投光がなされている。また、第2車両205の予測領域PAの投光方向は、北方向を基準として120°であるのでGでの投光がなされている。数秒後、両車両がさらに走行すると、これら投光された光が路面において重畳する領域が生ずる。図5Bには、投光されたGとRとが重なり合う領域の色がYイエローとなっていることが示されている。このような投光が行われることを前提として、撮像装置40による撮像が行われるS108。撮像装置40は、車両50の周囲の路面及び壁面を撮像し、その色の変化を監視する。撮像装置40は、撮像結果を重畳領域検出装置50に送る。次に、送られた撮像結果に基づいて、投光エリアの変化があるか否かの判定がされるS110。判定は、重畳領域検出装置50において行われる。例えば、図5A及び図5Bを比較すると、投光エリアの重畳領域においてYイエローの色が発生している。このように、投光エリアの重畳領域における色の変化を検出した場合には、他車両との接触の可能性を通知するS112。接触可能性の通知は、車両内において警告音を発生したりすることで行うことができる。一方、投光エリアの変化がない場合には、ステップS102に戻る。このように、本実施形態では、各々の車両が自車両の走行エリアを予測し、予測領域PAの路面に予測領域の投光方向に応じた色で投光を行う。そして、投光した予測領域の色変化を検出すればよいので、車両同士の接触可能性を容易に検出することができる。また、イエローへの色の変化を検出した場合において、自車両が照射する色がRである場合には、重なり合った色がGであることになる。そうすると、他車両の予測領域PAの方向が60°から180°の間であることも検出することができる。すなわち、他車両が60°から180°の間から進行してくる可能性が高いことも検出することもできる。ほぼ同じ方向を進行している車両同士、すなわち並走している車両同士は、そもそも接触の可能性は少ないか、接触しても相対速度が小さいため大きな事故は発生しにくい。一方、横方向から進行してくる車両や、斜め前方から進行してくる車両同士は、接触の可能性もあり、また接触したときの相対速度が大きくなるため大きな事故となる。本実施形態であれば、横方向から進行してくる車両や、斜め前方から進行してくる車両同士が検出しやすいので、接触の可能性が比較的高いケースや接触したときの相対速度が大きいケースについて車両同士の接触可能性を容易に検出できる。なお、上記実施形態では、重畳領域における色の変化、すなわち色相の変化に基づいて他車両を検出することとしたが、重畳領域における色の明度変化又は彩度変化に基づいて他車両を検出することもできる。次に、前述の予測領域PAについて説明する。図6Aは、接近検出装置1による予測領域PAの第1の説明図であり、図6Bは、接近検出装置1による予測領域PAの第2の説明図である。ここでは、走行エリア予測装置10に少なくとも速度センサー32から速度情報が時々刻々と送られていることとする。そして、接近検出装置1は、速度情報に基づいて、現在から所定時間後例えば5秒後の車両5の到達可能性のある範囲を予測する。図6A及び図6Bには、それぞれ、車両5と車両5に搭載されたレーザープロジェクター20が示されている。また、レーザープロジェクター20によって照らされた予測領域PAが示されている。図6Aは、時速30Km/hで車両5が走行中の様子を示し、図6Bは、時速40Km/hで車両5が走行中の様子を示す。図6Aと図6Bとは、現在速度がそれぞれ異なっているため、予測領域PAの広さが異なっている。すなわち、時速40Km/hで走行しているときにおける予測領域PAの大きさは、時速30Km/hで走行しているときにおける予測領域PAよりも広い。このように、車両5の現在速度に基づいて、所定時間後までの予測領域PAを求めるので、車両5の速度が速いほど進行方向に関してより遠くまでの範囲が予測領域PAに含まれることになる。進行方向を変えているとき、すなわちハンドル345を右又は左に切っているときには、次のようなハンドル角情報に基づいて、予測領域PAを求めることもできる。図7は、ハンドル角センサー34の説明図である。図7には、検出器341aと回転板341bとハンドル角演算装置342とハンドル345が示されている。回転板341bは、車両5のハンドル345に固定されており、ハンドル345が回転させられると共に回転する。また、回転板341bの円周には、複数のスリットが設けられている。検出器341aは、スリットへ光を照射する照射器図示せずと、この光を検出する検出器図示せずを備え、検出結果としてのパルスをハンドル角演算装置342に送る。ハンドル角演算装置342は、送られたパルスに基づく演算を行うことによりハンドル345の現在の角度を求め、走行エリア予測装置10に送る。このようにすることによって、走行エリア予測装置10は、ハンドル345の現在の角度の情報を得ることができる。図8Aは、接近検出装置1による予測領域PAの第3の説明図であり、図8Bは、接近検出装置1による予測領域PAの第4の説明図である。図8A及び図8Bには、それぞれ、車両5と車両5に搭載されたレーザープロジェクター20が示されている。また、レーザープロジェクター20によって路面に照らされた予測領域PAが示されている。図8Aには、右折中の車両5が示されている。このように右折中の車両5は、このまま右折を継続する可能性が高いとして、予測領域PAを車両5の右側寄りの範囲とする。また、図8Bにも右折中の車両5が示されている。図8Bの場合、右折中ではあるが、ハンドル345は徐々に直進方向に戻されているものとする。この場合、予測領域PAは車両5の右側寄りの範囲とされるが、予測領域PAにおける四角形の辺が右側のものよりも左側が長くなるように照射される。これは、ハンドル345が直進方向に戻されていることから、車両5が直進方向に進む可能性が高まったためである。同様の原理から、車両5が右折中において、ハンドル345がより右側に切られつつあるときには、予測領域PAの四角形の辺が左側よりも右側のほうが長くなるように照射されることとしてもよい。このような予測を行うために、ハンドル角演算装置342において、ハンドル345の角度について角速度や角加速度が求められることとしてもよい。このように予測領域PAが右寄りの場合には投光方向も右寄りとなる。投光方向は、4角形の右側の辺と左側の辺との中央のラインで示される方向となる。同様に、予測領域PAが左寄りの場合には投光方向も左寄りとなる。図9は、カーナビゲーションシステム362に表示される予測ルートの説明図である。図9には、カーナビゲーションシステム362の画面に表示された地図、地図上の車両5、及び、車両5の走行ルートが示されている。車両5は、前述のようにGPS36を搭載することができる。そして、GPS36から出力された現在位置情報に基づいてカーナビゲーションシステム362は、車両5の目的地までのルートを求める。そして、求められたルートを画面に表示する。図9のカーナビゲーションシステム362の画面には、数メートル先で右折するルートが示されている。この場合、走行中の車両5は、右折する可能性が高いことが分かる。図10は、接近検出装置1による予測領域PAの第5の説明図である。図10には、図9において示されたルートを走行中の車両5が示されている。また、レーザープロジェクター20によって照らされた予測領域PAが示されている。図9において、走行中の車両5は、右折する可能性が高いことが分かっている。よって、カーナビゲーションシステム362から得られるこのようなルートの情報に基づいて、走行エリア予測装置10は、車両5が右折する可能性が高いとして、予測領域PAを車両5の右寄りの範囲とする。そして、予測領域PAを路面にレーザープロジェクター20を用いて描画する。このようにすることによっても、予測領域PAを求めることができる。このような構成であれば、予測領域PAを路面に投光することができる。したがって、仮に、撮像装置40及び重畳領域検出装置50が故障した場合であっても、運転手は投光された予測領域PAを観察することにより接触可能性を知ることができるという利点もある。上記の実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定して解釈するためのものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることは言うまでもない。