リニア駆動/発電装置であって、円筒状の固定子と、前記固定子内を軸方向に往復移動する、磁石を備えた可動子と、を有し、前記固定子は、前記軸方向に積層された固定子鉄心及び固定子コイルと、前記固定子鉄心の前記可動子側の端部に設けられた浮上コイルと、を有し、前記浮上コイルは、少なくとも前記可動子を挟んで互いに対向する1組のコイルからなり、前記1組のコイルはヌルフラックス線により互いに接続されることを特徴とするリニア駆動/発電装置。請求項1記載のリニア駆動/発電装置において、前記浮上コイルの内、前記可動子の前記往復移動の端部に位置する浮上コイルに電流を印加する手段を有することを特徴とするリニア駆動/発電装置。請求項1記載のリニア駆動/発電装置において、前記浮上コイルの内、前記可動子の移動速度が相対的に小さい位置の浮上コイルに電流を印加する手段を有することを特徴とするリニア駆動/発電装置。請求項1記載のリニア駆動/発電装置において、前記固定子鉄心及び前記浮上コイルは、前記固定子の円周方向に複数に分割されることを特徴とするリニア駆動/発電装置。請求項4記載のリニア駆動/発電装置において、前記浮上コイルは、前記固定子の円周方向に4分割され、4分割された前記浮上コイルは、前記可動子を挟んで互いに対向する第1組のコイルと、前記可動子を挟んで互いに対向し、前記第1組のコイルと直交する方向に配設された第2組のコイルからなることを特徴とするリニア駆動/発電装置。可動子が軸方向に往復運動するリニア駆動/発電装置においては、可動子の進行方向と磁束の向きが直交するため、可動子位置を径方向進行方向に直交する方向に支持することが困難である。特許文献1では、空気静圧軸受で可動子を支持する構成であるが、空気静圧軸受だけでは固定子の撓み等から保護することは可能であっても、外力、例えば振動等による接触から保護することは支持力が比較的低いために難しい。また、空気軸受を構成するには硬質な部材を高精度に加工する必要があるため、コスト的にも安価に製造できない問題がある。また、特許文献2では、固定子と可動子の間に配置されたアルミニウム製のコイル保護パイプは接触からコイルを保護するためのものであり、可動子を支持するためのものではない。また、導電性を有するアルミニウムで構成されているので、電磁誘導により仮に電磁力が生じたとしても発生する支持力が相殺されてしまう。また、このときの電磁力及び誘導電流は損失となり、効率低下を招く。本発明の目的は、リニア駆動/発電装置において、簡易な構成で効率的に可動子の偏心を抑制して可動子の径方向位置を維持することにある。本発明は、リニア駆動/発電装置であって、円筒状の固定子と、前記固定子内を軸方向に往復移動する、磁石を備えた可動子とを有し、前記固定子は、前記軸方向に積層された固定子鉄心及び固定子コイルと、前記固定子鉄心の前記可動子側の端部に設けられた浮上コイルとを有し、前記浮上コイルは、少なくとも前記可動子を挟んで互いに対向する1組のコイルからなり、前記1組のコイルはヌルフラックス線により互いに接続されることを特徴とする。本発明の1つの実施形態では、前記浮上コイルの内、前記可動子の前記往復移動の端部に位置する浮上コイルに電流を印加する手段を有する。また、本発明の他の実施形態では、前記浮上コイルの内、前記可動子の移動速度が相対的に小さい位置の浮上コイルに電流を印加する手段を有する。また、本発明の他の実施形態では、前記固定子鉄心及び前記浮上コイルは、前記固定子の円周方向に複数に分割される。また、本発明の他の実施形態では、前記浮上コイルは、前記固定子の円周方向に4分割され、4分割された前記浮上コイルは、前記可動子を挟んで互いに対向する第1組のコイルと、前記可動子を挟んで互いに対向し、前記第1組のコイルと直交する方向に配設された第2組のコイルからなる。本発明によれば、可動子が偏心してもヌルフラックス線により接続された少なくとも1組の浮上コイルにより可動子に復元力が生じて偏心を抑制することができる。また、本発明によれば、可動子の移動速度が小さい場合においても、浮上コイルに電流を供給することで復元力不足を補うことができる。以下、図面に基づき本発明の実施形態について説明する。<基本原理>まず、本実施形態の基本原理について説明する。円筒状の固定子内をシャフト状の可動子が往復移動するリニア駆動装置あるいはリニア発電装置において、固定子鉄心の先端、つまり固定子鉄心の可動子側の端部に浮上コイルを設け、可動子の径方向の偏心を抑制する。すなわち、可動子が径方向に偏心すると、偏心した方向にある浮上コイルに鎖交する磁束は増大する一方、可動子を挟んで対向する位置にある浮上コイルに鎖交する磁束は減少するため、これら対向する1組の浮上コイルの誘導電流による生じる電磁力は互いに逆向きで相殺してしまい、可動子を中心位置に復元する復元力として用いることはできない。そこで、本実施形態では、可動子を挟んで対向する1組の浮上コイルを互いにヌルフラックス線で接続する。ヌルフラックス方式は、1組の浮上コイルを構成するそれぞれの浮上コイルの巻き方向が交差するように接続するものであり、これにより1組の浮上コイルには可動子の偏心方向と逆向きの電磁力が生じるようになり、可動子の偏心を有効に防止する。浮上コイルは、可動子の偏心方向に可動子を挟むように対向して配設されるが、可動子が任意の方向に偏心し得るのであれば、少なくとも互いに直交する2組の浮上コイルを用いることが望ましい。すなわち、互いに直交する方向をx方向及びy方向とすると、x方向に1組の浮上コイルを配設し、y方向にもう1組の浮上コイルを配設する。x方向の1組の浮上コイルは互いにヌルフラックス方式で接続され、y方向のもう1組の浮上コイルも互いにヌルフラックス方式で接続される。これにより、x-yの2方向で可動子の偏心が抑制される。以下、本実施形態について、より具体的に説明する。<第1実施形態>図1に、本実施形態におけるリニア駆動装置の構成を示す。リニア駆動装置は、固定子10と可動子20を備える。固定子10は中空円筒形状をなし、可動子20はシャフト状をなして中空円筒形状の固定子10の軸方向に沿って往復移動する。固定子10は、固定子鉄心12及び固定子コイル14並びに浮上コイル16を備える。固定子鉄心12及び固定子コイル14は、軸方向に積層して配設される。また、浮上コイル16は、固定子鉄心12の先端、すなわち固定子鉄心12の可動子20側の端部に配設される。可動子20は、可動子鉄心22と永久磁石24を備える。可動子鉄心22及び永久磁石24は、固定子10の固定子鉄心12及び固定子コイル14と同様に軸方向に積層されて配設される。可動子10は、例えばフリーピストンエンジンにより往復駆動される。すなわち、可動子20の両端に対向して配置された一対のフリーピストンエンジンの一方のピストンエンジンが膨張、ガス交換、圧縮、燃焼を繰り返し、他方のピストンエンジンが一方のピストンエンジンとタイミングをずらして膨張、ガス交換、収縮、燃焼を繰り返すことで可動子20が往復移動する。可動子の往復移動により、固定子コイル16には誘導起電力が生じて誘導電流が流れ発電する。浮上コイル16は、固定子10と可動子20との接触を防止し、固定子10と可動子20との径方向の相対的位置関係を維持するためのコイルである。図2に、固定子10の固定子鉄心12、固定子コイル14、浮上コイル16の配設状態を示す。図2aは、図1における固定子10の一部拡大図であり、図2bは図2aのB-B断面図、図2cは図2aのC-C断面図である。図2b、図2cに示すように、固定子鉄心12は、円周方向に分割されており、本実施形態では円周方向に4分割される。固定子コイル12が存在しない部位では、図2cに示すように、固定子鉄心12は円周方向に分割されて放射状に配設されるため、結果として十文字状の配置をなす。また、固定子コイル14は、円周方向に巻回される。さらに、浮上コイル16も、固定子鉄心12と同様に円周方向に4分割される。浮上コイル16は、4分割された内の互いに対向する位置にある2つのコイルが組となる。径方向から見た平面における互いに直交する2軸をx軸及びy軸とすると、4分割された内の互いに対向する位置にある2組のコイルの一方の組で可動子20のx方向位置を調整し、2組のコイルの他方の組で可動子20のy方向位置を調整する。図3に、浮上コイル16の配置位置を示す。円周方向に4分割された固定子鉄心12を固定子鉄心12a、12b、12c、12dとし、固定子鉄心12aと12bが互いに対向し、固定子鉄心12cと12dが互いに対向するものとする。図に示すように直交する2軸をx軸、y軸とすると、固定子鉄心12a、12bはx軸方向の固定子鉄心であり、固定子鉄心12c、12dはy軸方向の固定子鉄心となる。固定子鉄心12aには、浮上コイル16の内、x軸方向の浮上コイル16xが巻回される。また、固定子鉄心12aに対向する固定子鉄心12bには、浮上コイル16の内、同じx軸方向の他の浮上コイル16x-が巻回される。可動子20が固定子10に対してx軸方向に変位した場合、その変位に応じた電流がこれらx軸方向の浮上コイル16x、16x-に流れる。すなわち、可動子20が固定子10に対してx軸方向に変位すると、その分だけ可動子20の可動子永久磁石24と浮上コイル16x、16x-との間に相対的変位が生じ、浮上コイル16x及び16x-に誘導電流が生じる。具体的には、可動子20が浮上コイル16xの方向に偏心すると、浮上コイル16xに鎖交する可動子永久磁石24の磁束が増加し、これを妨げる向きに浮上コイル16xに誘導電流が流れる。他方、浮上コイル16x-に鎖交する可動子永久磁石24の磁束は減少し、これを妨げる向きに浮上コイル16x-に誘導電流が流れる。また、固定子鉄心12cには、浮上コイル16の内、y軸方向の浮上コイル16yが巻回される。また、固定子鉄心12cに対向する固定子鉄心12dには、浮上コイル16の内、同じy軸方向の他の浮上コイル16y-が巻回される。可動子20が固定子10に対してy軸方向に変位した場合、その変位に応じた電流がこれらy軸方向の浮上コイル16y、16y-に流れる。すなわち、可動子20が固定子10に対してy軸方向に変位すると、その分だけ可動子20の可動子永久磁石24と浮上コイル16y、16y-との間に相対的変位が生じ、浮上コイル16y及び16y-に誘導電流が生じる。具体的には、可動子20が浮上コイル16yの方向に偏心すると、浮上コイル16yに鎖交する可動子永久磁石24の磁束が増加し、これを妨げる向きに浮上コイル16yに誘導電流が流れる。他方、浮上コイル16y-に鎖交する可動子永久磁石24の磁束は減少し、これを妨げる向きに浮上コイル16y-に誘導電流が流れる。このように、可動子20が径方向に偏心すると、偏心した方向にある浮上コイルとそれに対向する浮上コイルには互いに逆向きの誘導電流が流れるため、偏心した方向にある浮上コイルとこれに対向する浮上コイルの誘導電流により生じる電磁力も互いに逆向きとなって相殺されてしまうので、このままでは誘導電流により生じた電磁力を可動子20の支持力として利用することができない。そこで、本実施形態では、互いに対向する2つの浮上コイルをそれぞれヌルフラックス線で接続する。図4に、x軸方向の浮上コイル16x、16x-の接続方法を示す。浮上コイル16x及び16x-をヌルフラックス線17xで接続する。これにより、ヌルフラックス線17xには、浮上コイル16x、16x-でそれぞれ形成される2つの閉回路の誘導起電力の差に応じた電流が流れることになり、浮上コイル16x、16x-の位相を揃えて誘導電流により生じる電磁力の向きを一致させる。これにより、可動子20には中心軸方向に戻す復元力が生じて偏心が抑制される。図5に、y軸方向の浮上コイル16y、16y-の接続方法を示す。浮上コイル16y及び16y-をヌルフラックス線17yで接続する。これにより、ヌルフラックス線17yには、浮上コイル16y、16y-でそれぞれ形成される2つの閉回路の誘導起電力の差に応じた電流が流れることになり、浮上コイル16y、16y-の位相を揃えて誘導電流により生じる電磁力の向きを一致させる。これにより、可動子20には中心軸方向に戻す復元力が生じて偏心が抑制される。<第2実施形態>上記の第1実施形態では、x軸方向に互いに対向した2つの浮上コイル16x、16x-をヌルフラックス線17xで接続し、かつ、y軸方向に互いに対向した2つの浮上コイル16y、16y-をヌルフラックス線17yで接続することで、誘導電流により生じる電磁力を利用して可動子20の偏心を抑制しているが、浮上コイル16に生じる誘導電流は可動子20との相対速度に応じて変化するところ、可動子20の移動速度は往復運動の中央において相対的に大きく、往復運動の両端部において相対的に小さくなる。図6に、可動子20の軸方向位置と可動子20の速度との関係を示す。可動子20の位置は、往復運動の一方端を0、他方端を1.0として規格化している。また、図において、往路の可動子速度を実線で、復路の可動子速度を破線で示す。図に示すように、可動子速度は往復運動の一方端から中央に向けて増加し、中央において最大となり、中央から他方端に向けて減少する。往路及び復路ともに同様な特性を示す。往復運動の中央においては可動子速度が相対的に大きいため、誘導電流により生じる浮上コイル16の電磁力も大きく、可動子20の偏心を抑制することができる。ところが、往復運動の端部においては可動子速度が相対的に小さいため、誘導電流により生じる浮上コイル16の電磁力も小さく、これだけでは可動子20の偏心を抑制することが困難となる場合も生じ得る。そこで、本実施形態では、可動子20の速度が低下して十分な電磁力が得られない両端部の浮上コイル16に外部から電力を供給し、外部から強制的に電流を流して電磁力を発生させ、誘導電流により生じた電磁力を補強する。図7に、本実施形態のシステム構成図を示す。バッテリ50からの電力をスイッチング制御器52を介して固定子10の両端部の浮上コイル16に供給する。スイッチング制御器52のスイッチングは、制御器54により制御される。制御器54は、可動子20の位置を検出するセンサからの信号に基づき可動子20が端部に位置することを検出した場合に、スイッチング制御器52のスイッチをオンする指令を出力する。これにより、バッテリ50からの電力は端部の浮上コイル16に供給され、不足する電磁力を補う。また、制御器54は、可動子20の位置を検出するセンサからの信号に基づき可動子20が中央に位置することを検出した場合に、スイッチング制御器52のスイッチをオフする指令を出力する。これにより、バッテリ50からの電力は端部の浮上コイル16に供給されず、中央の浮上コイル16の誘導電流による電磁力で可動子20の偏心を抑制する。図8に、可動子速度と浮上力、すなわち誘導電流による電磁力との関係を示す。可動子速度が小さいと浮上力も小さく、可動子速度が大きいと浮上力も大きくなる。したがって、浮上コイル16に外部から電力を供給しないと、図中一点鎖線100で示すように可動子速度が小さい端部において浮上力が不足する。一方、可動子速度が小さい端部において外部のバッテリ50から強制的に浮上コイル16に電流を流すと、図中実線200で示すように端部における浮上力が増大し、結果として可動子速度によらず、つまり可動子20の軸方向位置によらず一定値以上の浮上力が得られることとなり、可動子20の偏心を抑制することができる。<他の実施形態>以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、種々の変更が可能である。例えば、上記の第1及び第2実施形態では、固定子鉄心12を円周方向に4分割しているが、それ以上に分割することもできる。また、浮上コイル16も固定子鉄心12と同様に4分割以上に分割することもできる。固定子鉄心12と浮上コイル16の分割数は必ずしも同一である必要はなく、異なっていてもよい。図9に、固定子鉄心12及び浮上コイル16を円周方向に6分割した場合を示す。また、図10に、固定子鉄心12及び浮上コイル16を円周方向に8分割した場合を示す。さらに、図11に、固定子鉄心12を円周方向に8分割し、浮上コイル16を円周方向に4分割した場合を示す。いずれの図も、図2bに対応するものであり、固定子10のB-B断面を示すものである。一般に、固定子鉄心12及び浮上コイル16の分割数が増大するほど、より正確に可動子20の位置を中心に近づけることができる。但し、分割数が増大するほど部品点数が増大するので、コストとのバランスを考慮することが望ましい。図11の形態では、浮上コイル16の分割数を4に抑えることで部品点数を削減し、安価に製造することができる。また、本実施形態では、可動子20は一対のフリーピストンにより往復移動しているが、本発明は必ずしもこれに限定されるものではなく、他のエンジンないし駆動機構により可動子20を往復移動してもよい。但し、フリーピストンを用いたリニア発電装置、言い換えればフリーピストンエネルギコンバータFreePistonEnergyConverter:FRECは、化学エネルギを電気エネルギに変換する効率に優れており、望ましいといえる。また、本実施形態では、可動子20の往復移動の端部において可動子速度が小さくなることに伴い、往復移動の端部に位置する浮上コイル16に外部のバッテリ50から電力を供給して電流を強制的に流しているが、可動子20の位置を検出する代わりに可動子20の速度を検出し、可動子20の速度が小さくなったときにその位置の浮上コイル16に外部のバッテリ50から電力を供給して電流を強制的に流してもよい。この場合、外部電力により電流が流れる浮上コイル16は、必ずしも往復移動の端部に限定されるものではない。さらに、本実施形態をリニア駆動装置に適用する場合には、固定子コイル14を発電コイルでなく、駆動コイルとして用いて駆動電流を流せばよい。