"端子を被接続部に接続する接続部位に装着可能な防水部材であって、前記端子の周囲に当接可能に連続的に立設されている第1の突起部と、前記被接続部に当接可能な第2の突起部と、前記被接続部を挿通可能な貫通孔とを備え、前記被接続部が前記端子に接続されている状態において、前記端子を隠蔽するとともに、前記第2の突起部が前記被接続部に密接する、防水部材。前記第1の突起部及び前記第2の突起部は、軟質材料で形成されている、請求項1記載の防水部材。ケーブルに備わる端子が接続される被接続部の近傍に形成された凹部に着脱可能な防水部材であって、前記端子を挿通可能な第1の孔部を備え、前記凹部内に圧入可能な第1の防水部材と、前記ケーブルを挿通可能な第2の孔部を備え、前記第1の孔部に圧入可能な第2の防水部材とを備え、前記第1の孔部に前記ケーブルを挿通し、前記第1の防水部材を前記第2の孔部に圧入し、前記第2の防水部材を前記凹部に圧入することにより、前記第2の防水部材と前記凹部とが密着し、前記第1の防水部材と前記第2の防水部材とが密着し、前記第1の防水部材と前記ケーブルとが密着する、防水部材。前記第1の防水部材は、前記ケーブルに密着可能な箇所に弾性変形可能な第1の突起部を備えている、請求項3記載の防水部材。前記第1の防水部材は、前記第2の孔部に密着可能な箇所に弾性変形可能な第2の突起部を備えている、請求項3記載の防水部材。前記第2の防水部材は、前記凹部に密着可能な箇所に弾性変形可能な第3の突起部を備えている、請求項3記載の防水部材。前記第1の防水部材は、前記第2の孔部に密着可能な箇所に弾性変形可能な第2の突起部を備え、前記第2の防水部材は、前記第2の孔部内に、前記第2の突起部が嵌合可能な凹部を備えている、請求項3記載の防水部材。前記第2の孔部は、一方の開口部の内径と他方の開口部の内径とが異なる、請求項3記載の防水部材。しかしながら特開昭60-243891号公報が開示している構成は、プラグカバーを位置決めするためのリブをプラグに設ける必要があるため、リブを備えていない一般的なプラグを接続した場合に防水機能が不十分となる。また、特開昭60-243891号公報が開示している構成は、防水ケースにおけるジャック周辺の防水機能を実現するために、プラグカバー、筒体プラグガイド、パッキングが必要であり、部品点数が多く、コストアップにつながってしまう。また、特開昭60-243891号公報が開示している構成は、部品点数が多いため、ジャックに対するプラグの着脱が煩雑となる。すなわち、ジャックにプラグを接続する場合は、ジャックにプラグを挿入した後、防水ケースキャビネットとの間にパッキングを挟んで筒体を防水ケースキャビネットに装着し、筒体にプラグカバーを装着するという手順が必要となる。ジャックからプラグを離脱する場合は、上記接続手順に対して逆手順が必要となる。よって、ジャックに対するプラグの着脱が煩雑である。本願に開示する防水部材は、端子を被接続部に接続する接続部位に装着可能な防水部材であって、前記端子の周囲に当接可能に連続的に立設されている第1の突起部と、前記被接続部に当接可能な第2の突起部と、前記被接続部を挿通可能な貫通孔とを備え、前記被接続部が前記端子に接続されている状態において、前記端子を隠蔽するとともに、前記第2の突起部が前記被接続部に密接する。本願に開示する防水部材は、ケーブルに備わる端子が接続される被接続部の近傍に形成された凹部に着脱可能な防水部材であって、前記端子を挿通可能な第1の孔部を備え、前記凹部内に圧入可能な第1の防水部材と、前記ケーブルを挿通可能な第2の孔部を備え、前記第1の孔部に圧入可能な第2の防水部材とを備え、前記第1の孔部に前記ケーブルを挿通し、前記第1の防水部材を前記第2の孔部に圧入し、前記第2の防水部材を前記凹部に圧入することにより、前記第2の防水部材と前記凹部とが密着し、前記第1の防水部材と前記第2の防水部材とが密着し、前記第1の防水部材と前記ケーブルとが密着する。本願の開示によれば、汎用的なケーブルを接続したとしても、端子における防水機能を実現することができる。また、少ない部品点数で、端子における防水機能を実現することができる。実施の形態11.電子機器及び接続装置の構成以下、本願の接続部材を適用する電子機器の一例として、ノートパソコンを挙げ説明する。図1は、本実施の形態にかかるノートパソコンの外観を示す斜視図である。図2は、本実施の形態にかかるノートパソコンの要部平面図である。図1はノートパソコンに接続装置が接続される前の状態で、図2はノートパソコンに接続装置が接続されている状態を示す。なお、本実施の形態では、電子機器の一例としてノートパソコンを挙げたが、少なくとも各種ケーブルなどの接続装置を接続可能な機器であればよい。電子機器は、ノートパソコンの他、携帯電話端末、携帯型音楽プレーヤー、デジタルカメラ、ビデオカメラ、携帯型ゲーム機など、屋外使用が可能でかつ接続装置が接続可能な機器であればよい。接続装置は、例えば電源ケーブル、ネットワークケーブル、ヘッドホンケーブルなどのようにケーブル状のものや、USBUniversalSerealBus端子に接続可能なメモリーユニットなどのようにユニット状のものなどがあり、その形態は限定されない。図1に示すように、ノートパソコンは、第1の筐体1と第2の筐体2とを備えている。第1の筐体1は、各種電気素子が実装された回路基板やハードディスクドライブなどを内蔵している。第2の筐体2は、液晶ディスプレイ4を備えている。第1の筐体1と第2の筐体2とは、ヒンジ部3によって互いに回動自在に支持されている。ヒンジ部3は、第1の筐体1と第2の筐体2とを回動自在に支持する回動軸を備えている。第1の筐体1の上面1aにはキーボード5とポインティングデバイス6とを備えている。キーボード5は、ユーザーによる各種文字の入力操作を受け付ける。ポインティングデバイス6は、その操作面においてユーザーによる接触操作を受け付け、液晶ディスプレイ2aに表示されるカーソルを所望の位置へ移動する操作が可能なデバイスである。第1の筐体1の側面1bには、電源端子部7が備わる、電源端子部7は、ACアダプター10を接続可能である。電源端子部7には、ACアダプター10を介して電力を供給することができる。ACアダプター10は、接続部位で電源端子部7に接続可能であり、この接続部位に防水部材11を装着すると、接続部位は防水できる。ACアダプター10と電源端子部7との接続部位に防水部材を装着し接続することにより、電源端子部7を介して第1の筐体1内に液体などが進入するのを防止できる状態にすることができる。なお、ACアダプター10と電源端子部7とは防水部材11を装着することなく電気的に接続することができるが、その場合は電源端子部7を介して第1の筐体1内に液体などが進入する可能性がある。ACアダプター10は、防水構造を実現するための特別な形状例えば特開昭60-243891号公報が開示しているリブは備えていない。ACアダプター10は、端子10a、被覆部10b、およびケーブル10cを備えている。端子10aは、略円筒状であり、少なくとも先端に電源端子部7に備わる電気接点7a後述を挿入及び電気的接続が可能な孔部を有する。被覆部10bは、樹脂などの絶縁体で形成され、ケーブル10c内に配されている導線不図示の一部を電気的に被覆している。被覆部10bは、ユーザーがACアダプター10を電源端子部7に着脱する際に把持することができる部分である。被覆部10bは、本実施の形態では硬質材料で形成した。ケーブル10cは、一方の端部が端子10aに電気的に接続され、他方の端部が例えば商用電源に接続可能なプラグ不図示に電気的に接続されている。防水部材11は、図3A及び図3Bに示す形状を有する。図3Aは、防水部材11の平面図である。図3Bは、図3AにおけるZ-Z部の断面図である。図3A及び図3Bに示すように、防水部材11は、中空部11aを有する略円筒形状である。防水部材11は、軟質材料で形成することが好ましく、本実施の形態では軟質の樹脂材料で形成した。防水部材11の内面には、第1の突起部11b、第2の突起部11cが形成されている。第1の突起部11b、第2の突起部11cは、それぞれ防水部材11の内面の円周方向全域に亘って形成されている。なお、防水部材11は、全体が軟質材料で形成されている必要はなく、少なくとも第1の突起部11b及び第2の突起部11cが軟質に形成されていればよい。図3Bにおいて、寸法R1は、第1の突起部11bの内径である。寸法R2は、第2の突起部11cの内径である。図4は、ACアダプター10を電源端子部7に接続した状態における、電源端子部7の近傍の要部断面図である。図4に示すように、電源端子部7は、電気接点7a、リブ7b、孔部7cを備えている。電気接点7aは、ACアダプター10における端子10aに挿入及び電気的接続可能なピン状の接点である。リブ7bは、端子10aを挿通するための孔部7cの周囲に立設された略円筒状のリブである。本実施の形態では、リブ7bは、第1の筐体1に一体形成されている。リブ7bは、本実施の形態では硬質材料で形成した。ACアダプター10を電源端子部7に接続する場合は、まず、防水部材11の中空部11aに端子10aを挿通させる。端子10aは、図3Bに示すように、防水部材11における第1の突起部11b側の開口から、矢印Pに示す方向へ挿通させる。このとき、図4に示すように、被覆部10bを防水部材11の第1の突起部11bに嵌合させる。第1の突起部11bの内径R1図3B参照と、被覆部10bの外径R3図4参照とは、R1<R3の関係にあるため、被覆部10bは第1の突起部11bを押圧して変形させ、被覆部10bが防水部材11に圧入された状態となる。また、第1の突起部11bと被覆部10bとは密接した状態となる。次に、端子10aを、孔部7cに挿入して電気接点7aに接続する。このとき、ACアダプター10の被覆部10bの端部10dをリブ7bの端部7dに当接させることにより、電気接点7aと端子10aとを確実に接続することができる位置にACアダプター10を位置決めすることができるため好ましい。これにより、ACアダプター10と電源端子部7とが電気的に接続された状態となる。上記のようにACアダプター10を電源端子部7に接続することによって、防水部材11がリブ7bに嵌合する。防水部材11における第2の突起部11cの内径R2図3B参照と、リブ7bの外径R4図4参照とは、R2<R4の関係にあるため、リブ7bは第2の突起部11cを押圧して変形させ、圧入された状態となる。すなわち、第2の突起部11cとリブ7bとは密接した状態となる。これにより、防水部材11は、リブ7b及び被覆部10bに嵌合した状態となる。また、第1の突起部11bが防水部材11の内面の円周方向全域に亘って形成され、かつ第1の突起部11bと被覆部10bとが密接していることにより、防水部材11と被覆部10bとの隙間から第1の筐体1内への液体の進入を防ぐことができる図4の矢印Cに示す方向へ入り込もうとする液体を止めることができる。また、第1の突起部11cが防水部材11の内面の円周方向全域に亘って形成され、かつ第2の突起部11cとリブ7bとが密接していることにより、防水部材11とリブ7bとの隙間から第1の筐体1内への液体の進入を防ぐことができる図4の矢印Dに示す方向へ入り込もうとする液体を止めることができる。ACアダプター10を電源端子部7から取り外す際は、まず、防水部材11を把持して、防水部材11及びACアダプター10を図4に示す位置から矢印Eに示す方向へ移動させる。ACアダプター10を、第2の突起部11cがリブ7bから離脱するとともに端子10aが電気接点7aから離脱する位置まで移動させることにより、ACアダプター10と電源端子部7との電気的接続が解除する。リブ7bからACアダプター10とともに離脱した防水部材11は、ACアダプター10の被覆部10bに嵌合させたままでもよい。また、防水部材11は、被覆部10bから離脱図4に示す矢印Eの反対方向へ変位させて、ACアダプター10から離脱させてもよい。また、防水部材11は、図4に示すように被覆部10bに嵌合した位置からさらに矢印Eに示す方向へ移動させて、ケーブル10cに遊嵌させてもよい。防水部材11をケーブル10cに遊嵌させておくことにより、防水部材11がACアダプター10から容易に離脱しないため、防水部材11の紛失を防止することができる。なお、上記方法では、防水部材11とACアダプター10とを同時に矢印Eに示す方向へ移動させて電源端子部7から離脱する方法としたが、防水部材11を矢印Eに示す方向へ移動させてからACアダプター10を矢印Eに示す方向へ移動させる方法としてもよい。2.実施の形態の効果、他本実施の形態によれば、第1の筐体1における電源端子部7の近傍にリブ7bを設け、リブ7b及びACアダプター10に防水部材11を嵌合させて防水構造を実現する構成としたことにより、ACアダプター10の外形を変える必要がないため、大幅なコストアップをせずに防水構造を実現できる。また、従来のACアダプターを使用できるため、汎用性に優れる。また、防水構造を実現するための部品点数としては、防水部材11の一点のみであるため、低コストで実現することができる。また、部品点数が少ないため、電源端子部7に対するACアダプター10の着脱を容易に行うことができる。また、防水部材11は、第1の突起部11bでACアダプター10に摺接すると共に、第2の突起部11cで第1の筐体1が備えるリブ7bに摺接する構成であるため、ACアダプター10と第1の筐体1とを接続した場合に比べると、防水部材11の第1の突起部11bと第2の突起部11cに起因する摩擦力を備えた状態で接続していることになる。従って、この摩擦力によってACアダプター10と第1の筐体1との接続強度を向上させることができ、例えば使用者がケーブル10cに不用意に触れたとしても抜けることを抑制することができる。また、ACアダプター10と第1の筐体1との接続でも、第1の突起部11bとACアダプター10とが摺接する際の摩擦力と、第2の突起部11cとリブ7bとが摺接する際の摩擦力との両方を使用者が検知できるため、接続の確実性も向上させることができる。なお、本実施の形態では、ACアダプター10と防水部材11とを別体としたが、一体化することもできる。図5は、防水部材を一体化したACアダプター20の構成を示す断面図である。図5において、図4に示す構成と同様の構成については同一符号を付与して詳しい説明は省略する。図5に示すACアダプター20は、被覆部20bにおける端子20a側に突起部20dを備えている。突起部20dは、被覆部20bの内面の円周方向全域に亘って形成されている。突起部20dは、被覆部20bとともに弾性変形可能な樹脂材料で形成されている。図5に示すように、ACアダプター20を電源端子部7に接続することにより、突起部20dは、リブ7bの外周円筒面に当接する。このとき、突起部20dの内径R5と、リブ7bの外径R4図4参照とは、R5<R4の関係にあるため、リブ7bは突起部20dを押圧して変形させ、圧入された状態となる。すなわち、突起部20dとリブ7bとは密接した状態となる。これにより、被覆部20bは、リブ7bに確実に装着された状態となる。また、突起部20dとリブ7bとが密接しているため、被覆部20bとリブ7bとの隙間から第1の筐体1内への液体の進入を防ぐことができる図5の矢印Fに示す方向へ入り込もうとする液体を止めることができる。また、被覆部20bに突起部20dを一体化することにより、部品点数をさらに少なくすることができる。ただし、図5に示すACアダプターは、外形を変えないといけないため汎用性が低下するが、特開昭60-243891号公報が開示している構成に比べて部品点数が少ないため、電子機器への着脱容易性は優れている。また、突起部20dとリブ7bとの間に作用する摺接摩擦力があるため、上述と同様に接続強度及び接続時の確実性も向上させることができる。また、図6に示すように、防水部材11の外周円筒面11d図3A及び図3B参照に複数の凹部11eを設けることが好ましい。これにより、ユーザーが防水部材11の外周円筒面11dを指で把持してACアダプター10及びリブ7bに着脱する際に、指の滑りを軽減することができ、防水部材11の着脱作業性を向上することができる。また、凹部11eを、外周円筒面11dの幅方向矢印Gに示す方向の全域に形成するのではなく、第1の突起部11b側にのみ形成することにより、ユーザーにおいて防水部材11の向きを目視または感触により把握することができる。したがって、防水部材11をACアダプター10またはリブ7bに装着する際に、防水部材11を正しい姿勢向きで装着することができる。また、本実施の形態では、防水部材11を軟質材料で形成し、リブ7b及び被覆部10bを硬質材料で形成する構成としたが、防水部材11を硬質材料で形成し、リブ7b及び被覆部10bを軟質材料で形成する構成としてもよい。また、本実施の形態では、図3B及び図4に示すように、第1の突起部11b、第2の突起部11cの断面形状を、リブ7b及び被覆部10bに接する面が円弧状となる形状としたが、これは防水部材11をリブ7b及び被覆部10bに嵌合させた際に、第1の突起部11b及び第2の突起部11cにかかる圧力を分散させるためである。これにより、防水部材11を繰り返し着脱した際における、第1の突起部11b及び第2の突起部11cの先端の摩耗を軽減することができる。したがって、長期間使用したとしても、防水機能及びACアダプター10の保持機能の低下を少なくすることができる。また、防水部材11は、互いに内径が異なる第1の突起部11bと第2の突起部11cとを備えているため、リブ7b及びACアダプター10に対する装着方向が決まっている。したがって、例えば防水部材11の外周円筒面11dに、正しい装着方向をユーザーに知らしめるためのマークを表記することで、誤装着を防止することができる。なお、マークに限らず、第1の突起部11b側の外周円筒面11dにのみ微小突起を設ける構成としてもよい。また、本実施の形態では、リブ7bと防水部材11との間、および被覆部10bと防水部材11との間において、いずれも圧入嵌合させる構成としたが、少なくともいずれか一方は螺合であってもよい。この場合、防水部材11における第1の突起部11bに相当する部分に雌ネジを形成し、被覆部10bに雄ネジを形成する方が、電源端子部7に対するACアダプター10及び防水部材11の着脱作業性が良いため、好ましい。なお、螺合させる構成の場合も、ACアダプター10と防水部材11との螺合部分において確実に止水できるように密着させる必要がある。また、本実施の形態では、接続装置の一例としてACアダプターを挙げたが、他の接続装置にも応用できる。接続装置は、例えばUSBケーブルであってもよい。図7は、ノートパソコン、USBケーブル30、および防水部材40の斜視図である。図8Aは、互いに装着する前のUSBケーブル30及び防水部材40の斜視図である。図8Bは、互いに装着したUSBケーブル30及び防水部材40の斜視図である。図9は、USBケーブル30がノートパソコンに接続された状態の断面図である。図7に示すように、USBポート8は、例えばノートパソコンの第1の筐体1の側面1cに備わる。側面1cは、側面1bに対向する側面である。また、図9に示すように、第1の筐体1におけるUSBポート8の近傍には、ネジ穴9が備わる。図8Aに示すように、USBケーブル30は、USB端子31、被覆部32、ネジ33を備えている。USB端子31は、USBポート8図7及び図9参照に接続可能である。被覆部32は、内部配線不図示を被覆している。ネジ33は、その雄ネジ部33aが、被覆部32の一部に形成された貫通孔を介してUSB端子31と同じ方向に突出するように配されている。防水部材40は、本実施の形態の防水部材11と同様、軟質材料で形成されていることが好ましい。防水部材40は、ネジ33の雄ネジ部33aを挿通可能な第1の孔部40b、USB端子31を挿通可能な第2の孔部40c、孔部40cの周囲に立設された第3の突起部40aを備えている。第3の突起部40aは、図9に示すようにUSBケーブル30に防水部材40を装着し、USB端子31をUSBポート8に挿入した状態において、第1の筐体1におけるUSBポート8の周囲の面8bに当接または密接する。さらに、図9に示すように、ネジ33をネジ穴9に螺合することにより、第3の突起部40aはUSBケーブル30の被覆部32とUSBポート8の周囲の面8bとにより押し潰され、USBポート8の周囲の面8bに密接する。このような構成とすることにより、USBポート8にUSB端子31が接続されている状態において、USBポート8内に液体が進入することを防ぐことができる。なお、本実施の形態では、ネジ33がネジ穴9に螺合させることでUSB端子31とUSBポート8との接続を確実にする構成であるが、ネジ33を備えない通常のUSB端子の場合には例えば次のような構成を適用することができる。すなわち、防水部材40におけるUSBケーブルの対向面で、USB端子31がUSBポート8に挿入された状態を検知できる位置に突起部以下、新たな突起部と称するをさらに備える。このような構成で、第3の突起部40aの確実な防水性を視認確認することができる。なお、USB端子31がUSBポート8への挿入を検知できる位置は、第1の筐体1の側面1cに新たな突起部におけるUSB端子31側の側部が当接する位置、または、USBポート8へのUSBケーブル30挿入方向における第1の筐体1内部に備える横壁に新たな突起部が摺接する位置の何れであってもよい。また、本実施の形態では、図3B等に示すように第1の突起部11b及び第2の突起部11cは、防水部材11の中空部11a内に形成したが、突起部を形成する位置は中空部11a内に限らない。図10は。2つの突起部のうち一方の突起部を防水部材の外周円筒面に形成した例を示す。図10において、図4に示す構成要素と同一の構成要素については同一符号を付与して詳細な説明を省略する。図10に示す防水部材12は、図4に示す防水部材11と同様、軟質材料で、略円筒形状に形成されている。防水部材12は、第1の突起部12bが中空部12a内に形成され、第2の突起部12cが防水部材12の外周円筒面に形成されている。第1の突起部12bは、中空部12aにACアダプター10を挿通した状態で、ACアダプター10の円筒部10bに当接可能または円筒部10bが圧入可能である。第2の突起部12cは、孔部7c内に位置し、孔部7cの内面7eに当接可能または孔部7cに圧入可能である。図10に示すように、ACアダプター10を防水部材12の中空部12aに圧入し、防水部材12を孔部7cに圧入することにより、矢印Cに示す方向へ進入しようとする液体を第1の突起部12bで止めることができる。また、矢印Dに示す方向へ進入しようとする液体を第2の突起部12cで止めることができる。これにより、本実施の形態と同様の効果を得ることができる。さらに、図10に示す構成では、第1の筐体1にリブを形成しなくてもよいため、第1の筐体1の形状を変更することなく実現することができる。なお、図10に示す第2の突起部12cは、防水部材12の円筒軸方向の端部がACアダプター10のケーブル10cに当接させた際に、内面7eに当接可能な位置に形成されていることが好ましい。このような構成とすることにより、防水部材12を、防水可能な位置で確実かつ容易に位置決めすることができる。但し、防水部材12をケーブル10cに当接させることは必須ではなく、少なくとも第1の突起部12bが円筒部10bに当接し、第2の突起部12cが内面7eに当接する位置に第1の突起部12b及び第2の突起部12cを備えていればよい。図11は。中空部内に形成されている第1の突起部と、外周円筒面に形成されている第2の突起部とを、防水部材の円筒軸に直交する方向に重なる位置に形成した例を示す。図11において、図10に示す構成要素と同一の構成要素については同一符号を付与して詳細な説明を省略する。図11に示す防水部材13は、図10に示す防水部材12と同様、軟質材料で、略円筒形状に形成されている。防水部材13は、第1の突起部13bが中空部13a内に形成され、第2の突起部13cが防水部材13の外周円筒面に形成されている。第1の突起部13b及び第2の突起部13cは、防水部材13の円筒軸に直交する方向に重なる位置に形成されている。第1の突起部13bは、中空部13aにACアダプター10を挿通した状態で、ACアダプター10の円筒部10bに当接可能または円筒部10bが圧入可能である。第2の突起部13cは、孔部7c内に位置し、孔部7cの内面7eに当接可能または孔部7cに圧入可能である。図11に示すように、ACアダプター10を防水部材13の中空部13aに圧入し、防水部材13を孔部7cに圧入することにより、矢印Cに示す方向へ進入しようとする液体を第1の突起部13bで止めることができる。また、矢印Dに示す方向へ進入しようとする液体を第2の突起部13cで止めることができる。これにより、本実施の形態と同様の効果を得ることができる。さらに、図11に示す構成では、第1の筐体1にリブを形成しなくてもよいため、第1の筐体1の形状を変更することなく実現することができる。また、図11に示す構成において、第1の突起部13b及び第2の突起部13cは、防水部材13の円筒軸方向の略中央に形成することが好ましい。このような構成とすることにより、中空部13aの両端開口部のうち一方の開口部が電源端子部7側を向く姿勢でACアダプター10及び電源端子部7に装着しても、他方の開口部が電源端子部7側を向く姿勢でACアダプター10及び電源端子部7に装着しても、第1の突起部13bの円筒部10bに対する相対位置、および第2の突起部13cの内面7cに対する相対位置が変わらない。したがって、ユーザーは、防水部材12の向きを意識せずにACアダプター10または電源端子部7に装着することができる。図12は。第1の突起部を電源端子部7の端子7aに近い側に配置し、第2の突起部をと電源端子部7の端子7aに遠い側に配置した例を示す。図12において、図10に示す構成要素と同一の構成要素については同一符号を付与して詳細な説明を省略する。図12に示す防水部材14は、図10に示す防水部材12と同様、軟質材料で、略円筒形状に形成されている。防水部材14は、第1の突起部14bが中空部14a内に形成され、第2の突起部14cが防水部材14の外周円筒面に形成されている。第1の突起部14bは、図12に示すように正規の位置に装着したときに、電源端子部7の端子7aに近い側に位置するように形成されている。第2の突起部14cは、図12に示すように正規の位置に装着したときに、電源端子部7の端子7aに対して第1の突起部14bよりも遠い側に位置するように形成されている。第1の突起部14bは、中空部14aにACアダプター10を挿通した状態で、ACアダプター10の円筒部10bに当接可能または円筒部10bが圧入可能である。第2の突起部14cは、図12に示すように第1の筐体1の側面1bに当接可能である。なお、第2の突起部14cは、図12に示すように側面1bに当接することで防水しているが、防水部材14は軟質材料で形成されているため、孔部7cの内面7eに当接可能または圧入可能な位置まで、孔部7c内に挿入することができる。防水部材14を、孔部7cの内面7eに当接可能または圧入可能な位置まで孔部7c内に挿入することで、防水の確実性が高まるため好ましい。図12に示すように、ACアダプター10を防水部材14の中空部14aに圧入し、防水部材14を孔部7cに圧入することにより、矢印Cに示す方向へ進入しようとする液体を第1の突起部14bで止めることができる。また、矢印Dに示す方向へ進入しようとする液体を第2の突起部14cで止めることができる。これにより、本実施の形態と同様の効果を得ることができる。さらに、図12に示す構成では、第1の筐体1にリブを形成しなくてもよいため、第1の筐体1の形状を変更することなく実現することができる。なお、図10~図12を参照して説明した中空部の外面に備える第2の突起部12c、13c、および14cを備える構成では、ACアダプター10と孔部7aとの接続の確実性をユーザーが視認確認することができる利点もある。また、本実施の形態における端子10a、円筒部10bは、本願の端子の一例である。本実施の形態における端子7aは、本願の被接続部の一例である。本実施の形態における電源端子部7、リブ7b、孔部7c、内面7e、面8bは、本願の接続部位の一例である。本実施の形態における防水部材11、12、13、14、40は、本願の防水部材の一例である。本実施の形態における第1の突起部11b、12b、13b、14bは、本願の第1の突起部の一例である。本実施の形態における第2の突起部11c、12c、13c、14cは、本願の第2の突起部の一例である。本実施の形態における中空部11a,12a,13a,14aは、本願の貫通孔の一例である。実施の形態21.電子機器の構成図13は、本実施の形態にかかるノートパソコン、防水部材、LANケーブルの外観を示す斜視図である。なお、本実施の形態では、電子機器の一例としてノートパソコンを挙げたが、少なくとも各種ケーブルなどの接続装置を接続可能な機器であればよい。電子機器は、ノートパソコンの他、携帯電話端末、携帯型音楽プレーヤー、デジタルカメラ、ビデオカメラ、携帯型ゲーム機など、屋外使用が可能でかつ接続装置が接続可能な機器であればよい。また、本実施の形態では、接続装置の一例としてLANLocalAreaNetworkケーブルを挙げたが、例えば電源ケーブル、ヘッドホンケーブルなどでもよく、その形態は限定されない。また、接続装置は、防水機能を実現するために特別な構成を備えていなくてもよい。図13に示すように、ノートパソコンは、第1の筐体1と第2の筐体2とを備えている。第1の筐体1は、各種電気素子が実装された回路基板やハードディスクドライブなどを内蔵している。第2の筐体2は、液晶ディスプレイ4を備えている。第1の筐体1と第2の筐体2とは、ヒンジ部3によって互いに回動自在に支持されている。ヒンジ部3は、第1の筐体1と第2の筐体2とを回動自在に支持する回動軸を備えている。キーボード5とポインティングデバイス6は、第1の筐体1の上面1aに配されている。キーボード5は、ユーザーによる各種文字の入力操作を受け付ける。ポインティングデバイス6は、その操作面においてユーザーによる接触操作を受け付け、液晶ディスプレイ2aに表示されるカーソルを所望の位置へ移動する操作が可能なデバイスである。第1の筐体1の側面1bには、LANポート110が備わる。LANポート110には、LANケーブル120を接続可能である。LANポート110にLANケーブル120のコネクタ121を接続することにより、コネクタ121及びケーブル部122を介してノートパソコンとLAN網との間で情報の伝送が可能となる。LANポート110には、LANケーブル120を直接接続することもできるし、防水部材130を介在させてLANケーブル120を接続することもできる。屋内等のように防水機能を必要としない環境下でノートパソコンを使用する場合は、LANポート110にLANケーブル120を直接接続することが好ましい。また、雨中等などのように防水機能を必要とする環境下でノートパソコンを使用する場合は、LANポート110に防水部材130を介在させてLANケーブル120を接続することにより、LANポート110の防水性が図れる。以下、防水部材130の構成及び防水機能について詳述する。2.防水部材30の構成防水部材130は、第1の防水部材131と第2の防水部材132とからなる。図14Aは、第1の防水部材131の平面図である。図14Bは、第1の防水部材131の斜視図であり、断面形状を明確に図示するために一部を破断描画している図14AにおけるZ-Z部で破断。第1の防水部材131は、中空部131aを有する略円筒形状である。中空部131aは、第1の防水部材131の円筒軸方向の一方の端部131eから他方の端部131fまで貫通している。第1の防水部材131は、伸縮および圧縮変形する復元性以下、これらを弾性変形可能と称する軟質材料で形成することが好ましく、本実施の形態では一例としてシリコーンゴムで形成した。中空部131aの内面には、第1の突起部131bが形成されている。第1の防水部材131の外面には、第2の突起部131cが形成されている。第1の防水部材131は、円周方向の一部にスリット131dが形成されている。スリット131dは、第1の防水部材131の円筒軸方向の一方の端面131eから他方の端面131fまで連続的に形成されている。第1の突起部131bは、中空部131aの内面において、スリット131dを除く円周方向に連続的に形成されている。第2の突起部131cは、第1の防水部材131の外面において、スリット131dを除く円周方向に連続的に形成されている。なお、第1の防水部材131は、全体が復元性を備える弾性変形可能な軟質材料で形成されている必要はない。第1の防水部材131は、少なくとも第1の突起部131b及び第2の突起部131cが弾性変形可能な材料で形成され、他の部材は可撓性を有する材料またはゴム弾性を有するエラストマー性材質等の軟質材料で形成されていてもよい。また、図14A及び図14Bにおいて、寸法R1は、第1の突起部131bの内径である。寸法R2は、第2の突起部131cの外径である。寸法R3は、スリット131dの幅寸法である。図15Aは、第2の防水部材132の平面図である。図15Bは、図15AにおけるZ-Z部の断面図である。第2の防水部材132は、中空部132aを有する略角柱形状である。中空部132aは、第2の防水部材132の一方の端部132dから他方の端部132eまで貫通している。中空部132aは、少なくともLANケーブル120のコネクタ121を挿通可能な内径R11を有する。第2の防水部材132は、第1の防水部材131より硬度が高い例えば内部可塑化樹脂や三次元網目構造を備えるエラストマー性樹脂等復元性のある軟質材料で形成することが好ましく、本実施の形態では一例としてポリブチレンテレフタレート樹脂材料で形成した。第2の防水部材132は、他方の端部132eに嵌合部132bが形成されている。嵌合部132bは、LANポート110図13参照の周囲に形成された凹部111後述に圧入可能な外径R12を有する。すなわち、嵌合部132bは、その側面に第3の突起部132cが形成されている。よって、第2の防水部材132における相対向する平面を押圧すると、第2の防水部材132が可撓変形する。第3の突起部132cは、嵌合部132bにおける隣り合う4つの側面に連続的に形成されている。なお、第2の防水部材132は、全体が上述の軟質材料で形成されている必要はなく、少なくとも第3の突起部132cが軟質材料で形成されていればよい。3.防水部材30の装着動作図16A~図16Cは、LANケーブル120に防水部材130を装着する動作の遷移を示す斜視図である。LANケーブル120に防水部材130を装着する場合は、まず、図16Aに示すように、第2の防水部材132の中空部132aにLANケーブル120を挿通させる。具体的には、LANケーブル120を、第2の防水部材132の一方の端部132d側から中空部132aに挿入し、中空部132aの他方の端部132e側から引き出す。なお、中空部132aの内径は、少なくともLANケーブル120のコネクタ121を挿通可能な寸法を有する。図16Bは、第2の防水部材132の中空部132aにLANケーブル120を挿通させた状態を示す。図16Bに示す状態では、第2の防水部材132は、ケーブル部122に沿う方向に変位可能である。次に、図16Bに示すように、LANケーブル120のケーブル部122に第1の防水部材131を装着する。具体的には、まず、第2の防水部材132またはLANケーブル120を変位させて、第2の防水部材132とコネクタ121との間に間隙W1を形成する。間隙W1は、少なくとも第1の防水部材131の長さ寸法W2一方の端面131eから他方の端面131fまでの長さ寸法よりも大きくする必要がある。間隙W1内には、ケーブル部122の一部が存在する。次に、第1の防水部材131のスリット131dの幅寸法R3図14A参照が、少なくともケーブル122の太さよりも大きくなるように、第1の防水部材131を変形させる。具体的には、例えばユーザーが指等でスリット131dの近傍を把持し、スリット131dの幅寸法R3が拡大する方向に第1の防水部材131を連続的に変形させる。第1の防水部材131は弾性変形可能な材料で形成されているため、上記のような変形が可能である。次に、第1の防水部材131を矢印Dに示す方向へ変位させ、幅が広げられたスリット131dを介して、中空部131a内にケーブル部122の一部を収める。すなわち、第1の防水部材131を、第2の防水部材132とコネクタ121との間におけるケーブル部122に跨合させる。次に、ユーザーが、第1の防水部材131から指を離間させ、スリット131dを連続的に拡大している動作を終了することにより、第1の防水部材131は元の形状に復帰する。これにより、ケーブル部122に第1の防水部材131を保持させることができる。図16Cは、ケーブル部122に第1の防水部材131が保持された状態を示す。なお、第1の防水部材131の元の形状とは、外圧がかかっていない状態における第1の防水部材131の形状であり、このときの中空部131aの内径寸法R1は例えばケーブル部122の太さ以下とすることが好ましい。第1の防水部材131が元の形状に復帰したときにおけるスリット131dの幅寸法R3をケーブル部122の太さ未満とする、すなわち図16Cにおけるスリット131dの幅寸法をR3aとすると、R3a≧R3の関係を備えることにより、ケーブル部122に第1の防水部材131を保持させたときに、第1の防水部材131がケーブル部122から離脱しないため、防水部材130の装着作業性が向上し、好ましい。次に、LANケーブル120をノートパソコンに備わるLANポート110図13参照に接続する。なお、本実施の形態では、LANケーブル120に第1の防水部材131と第2の防水部材132とを保持させた後にLANケーブル120をLANポート110に接続する手順としたが、LANケーブル120に第2の防水部材132を保持し、LANケーブル120をLANポート110に接続し、LANケーブル120に第1の防水部材131を保持する手順としてもよい。次に、第2の防水部材132の中空部132a内に、LANケーブル120を跨合した第1の防水部材131を圧入する。詳細は後述するが、第1の防水部材131の外径R2図14B参照は中空部132aの内径R11図15B参照よりも大きいため、第1の防水部材131は弾性変形しながら中空部132aに圧入される。なお、第1の防水部材131を第2の防水部材132の中空部132a中に圧入したときのスリット131dの幅寸法R3bは、ゼロとすることが好ましい。すなわち、スリット131dの幅寸法、第1の防水部材131の中空部131a中に存在する第1の突起部131bの内径寸法R1、および第2の突起部131cの外径寸法R2は、幅寸法R3bがゼロとなるように形成することが好ましい。次に、第1の防水部材131をケーブル部122に沿って矢印Dに示す方向へ変位させ、嵌合部132bをLANポート110の近傍における凹部111に圧入する。詳細は後述するが、第3の突起部132cの外径R12図15B参照は凹部111の内径R21後述よりも大きいため、嵌合部132bにおける少なくとも第3の突起部132cは弾性変形しながら凹部111に圧入される。図17は、第2の防水部材132が凹部111に圧入した状態を示す断面図である。図17に示すように、第2の防水部材132が凹部111に圧入した状態では、第2の防水部材132の第3の突起部132cが凹部111の内壁に密接している。第3の突起部132cの外径R12と凹部111の内径R21とは、R21≦R12の関係を有しているため、第3の突起部132cの先端が凹部111の内壁に密接するとともに、第3の突起部132cが凹部111の内壁の全周に亘って密接している。したがって,第1の筐体1と第2の防水部材132との隙間から矢印Fに示す方向へ進入しようとする液体等は、第3の突起部132cによって進行が遮られ、LANポート110へ進入するのを防ぐことができる。なお、第3の突起部132cの外径R12と凹部111の内径R21とをR21<R12の関係とすることにより、第2の防水部材132を凹部111へ圧入させた際に第3の突起部132cが弾性変形するため、第3の突起部132cと凹部111の内壁との密着性を向上することができ、防水の確実性を向上することができる。また、第3の突起部132cの外径R12と凹部111の内径R21とをR21<R12の関係とする場合は、第2の防水部材132を凹部111へ圧入させた際に第3の突起部132cが弾性変形する。したがって、圧入状態における第3の突起部132cの外径図17に示す外径R12は、圧入されていない状態における第3の突起部132cの外径図15Bに示す外径R12よりも小さくなる。また、第1の防水部材131は、第2の防水部材132の中空部132a内に圧入されている。このとき、第1の防水部材131の第2の突起部131cの外径R2と中空部132aの内径R11とは、R11<R2の関係を有しているため、第1の防水部材131は中空部132a内において圧縮変形する。具体的には、第1の防水部材131は、中空部132aに圧入された際に外周円筒面が押圧され、スリット131dを形成している対向端面同士が密接してスリット131dが無くなるまで圧縮変形する。さらに、第1の防水部材131が中空部132aに圧入する際に、第2の突起部131cは、弾性変形しながら中空部132aの内壁に密接する。したがって,第1の防水部材131と第2の防水部材132との隙間から矢印Gに示す方向へ進入しようとする液体等は、第2の突起部131cによって進行が遮られ、LANポート110へ進入するのを防ぐことができる。なお、第2の突起部131cは、第1の防水部材131を中空部132aへ圧入させた際に弾性変形するため、圧入状態における第2の突起部131cの外径図17に示す外径R2は、圧入されていない状態における第2の突起部131cの外径図14Aに示す外径R2よりも小さくなる。また、第1の防水部材131は、中空部132aに圧入する際に圧縮変形することにより、第1の突起部131bがLANケーブル120のケーブル部122に密接する。第1の突起部131bの内径R1とケーブル部122の太さ寸法R31とは、R1≦R31の関係を有しているため、第1の突起部131bの先端がケーブル部122の表面に密接するとともに、第1の突起部131bがケーブル部122の表面の全周に亘って密接している。したがって,第1の防水部材131とケーブル部122との隙間から矢印Hに示す方向へ進入しようとする液体等は、第1の突起部131bによって進行が遮られ、LANポート110へ進入するのを防ぐことができる。なお、第1の突起部131bの内径R1とケーブル部122の太さ寸法R31とをR1<R31の関係とすることにより、第1の防水部材131を中空部132aへ圧入させた際に第1の突起部131bが弾性変形するため、第1の突起部131bと中空部132aの内壁との密着性を向上することができ、防水の確実性を向上することができる。また、第1の突起部131bの内径R1とケーブル部122の太さ寸法R31とをR1<R31の関係とする場合は、第1の防水部材131を中空部132aへ圧入させた際に第1の突起部131bが弾性変形する。したがって、圧入状態における第1の突起部131bの内径図17に示す外径R1は、圧入されていない状態における第1の突起部131bの内径図14Aに示す外径R1よりも大きくなる。なお、本実施の形態では、中空部132a内に第1の防水部材131を圧入させてから第2の防水部材132を矢印Dに示す方向へ変位させる装着方法としたが、第1の防水部材131をコネクタ121に当接するまで矢印Dに示す方向へ変位させてから第2の防水部材132を矢印Dに示す方向へ変位させ、中空部132a内に第1の防水部材131を圧入してもよい。図17に示す状態において、LANケーブル120及び防水部材130をLANポート110から取り外す際は、まず、第2の防水部材132を矢印Kに示す方向へ変位させ、嵌合部132bを凹部111から離脱する。LANケーブル120は、爪部123がLANポート110に係合しているため、LANポート110に接続されたままである。また、第2の防水部材132を矢印Kに示す方向へ変位させる際、第1の防水部材131は、中空部132a内に圧入された状態を維持して第2の防水部材132とともに矢印Kに示す方向へ変位するか、中空部132aから離脱して図17に示す位置に残る。次に、爪部123を変形させてLANポート110との係合を解除し、コネクタ121をLANポート110から取り外す。これにより、LANケーブル120は、LANポート110から離脱する。次に、第1の防水部材131をLANケーブル120から取り外す。具体的には、スリット131dの幅寸法R3がケーブル部122の太さ寸法R31よりも大きくなるまで第1の防水部材131を変形させ、スリット131dを介して第1の防水部材131からLANケーブル120を離脱する。次に、第2の防水部材132をLANケーブル120から取り外す。具体的には、LANケーブル120を矢印Kに示す方向へ変位させることで、コネクタ121が中空部132aを通り、LANケーブル120を第2の防水部材132から取り外すことができる。以上により、LANケーブル120及び防水部材130をLANポート110から取り外すことができる。なお、LANポート110からLANケーブル120を取り外した後、第1の防水部材131及び第2の防水部材132は、LANケーブル120のケーブル部122に保持させておくことで紛失を防ぐことができる。なお、第1の防水部材131の中空部131aの形状及び内径は、平板状等の様々な断面形状及び外径を有するケーブル部を備えるLANケーブルにも対応可能な形状及び内径とすることができる。4.実施の形態の効果、他本実施の形態によれば、第1の防水部材131をLANケーブル120に密着させ、第1の防水部材131を第2の防水部材132の中空部132aに圧入させ、第2の防水部材132を凹部111に圧入させることにより、外部からLANポート110へ液体等が進入することを防ぐことができる。また、防水構造とするためにLANケーブル120の外形を変える必要がないため、大幅なコストアップをせずに防水構造を実現できる。また、従来のLANケーブルを使用できるため、汎用性に優れる。また、防水部材130をLANケーブル120に対して着脱可能な構成としたことにより、防水構造を形成する必要がない場合は、防水部材130をLANケーブル120から取り外すことができる。したがって、屋内使用時等、防水構造を形成する必要がない場合において、LANケーブル120が嵩張ってしまうことを防ぐことができる。なお、本実施の形態では、第1の突起部131b、第2の突起部131c、および第3の突起部132cを備える構成としたが、少なくとも第1の防水部材131と第2の防水部材132とが密着し、第1の防水部材131とケーブル部122とが密着し、第2の防水部材132と凹部111とが密着して、LANポート110の防水が可能な構成であれば、各突起部は必須ではない。また、本実施の形態では、第1の突起部131b、第2の突起部131c、および第3の突起部132cは、それぞれ1カ所ずつ設けたが、複数箇所に設けてもよい。図18は、第1の突起部131b及び第2の突起部131cをそれぞれ4カ所形成した第1の防水部材131の断面図である。例えば図18に示すように、第1の突起部131b及び第2の突起部132cを複数形成することにより、第1の防水部材131とLANケーブル120との間の防水性および第1の防水部材131と第2の防水部材132との間の防水性をさらに向上することができる。また、図19に示すように、第2の防水部材132の中空部132aの内壁に凹部132fを形成することが好ましい。このような構成とすることにより、第1の防水部材131を中空部132aに嵌合させる際に、第2の突起部131cを凹部132fに嵌合させることによって、第1の防水部材131と第2の防水部材132との相対的な位置ズレを軽減することができる。すなわち、中空部132aに第1の防水部材131を嵌合させ、第1の防水部材131を矢印Dに示す方向へ変位させて第2の防水部材132を凹部111に嵌合させる際、第1の突起部131bとケーブル部122の表面との間の摩擦が第2の突起部131cと中空部132aの内壁との間の摩擦よりも大きい場合、第1の防水部材131が中空部132aの一方の端部132d側から離脱してしまう可能性がある。そこで図19に示すように、中空部132aの内壁に凹部132fを形成し、第2の突起部131cと嵌合させることにより、第2の防水部材132を矢印Dに示す方向へ変位させる際に、第1の防水部材131と第2の防水部材132との相対的な位置ズレが起こりにくくなる。また、本実施の形態では、第2の防水部材132の中空部132aは、一方の端部132dから他方の端部132eまで一定の内径としたが、図20に示すように、中空部132aの一方の端部132d側の内径R41と、中空部132aの他方の端部132e側の内径R42とを、R41<R42の関係とすることにより、第1の防水部材131を中空部132a内に確実に圧入することができる。また、本実施の形態では、第1の突起部131bと第2の突起部131cは、それぞれ第1の防水部材131の中空部131a内と外面とに1カ所ずつ設けたが、少なくともいずれか一方を複数箇所に設けてもよい。図21は、第1の防水部材131の変形例を示す断面図である。図21に示す第1の突起部131bは、中空部131aの内面に1カ所設けられている。第2の突起部131cは、第1の防水部材131の外周面に2カ所設けられている。図21に示す第1の突起部131bは、第1の防水部材131の軸方向における2つの第2の突起部131cの間に形成されている。相対向する突起部の間に存在する第1の防水部材131の壁部が湾曲することで、第1の突起部131bとケーブル部122との密着性、および第2の突起部131cと第2の防水部材132の中空部132aの内壁との密着性を向上することができる。なお、図21に示す構成に限らず、2つの第1の突起部131bと1つの第2の突起部131cを設け、第2の突起部131cを、第1の防水部材131の軸方向における2つの第1の突起部131bの間に形成しても同様の効果が得られる。また、本実施の形態では、LANケーブル120及び防水部材130をノートパソコンから離脱させる際に、防水部材130を離脱させてからLANケーブル120を離脱させる手順としたが、LANケーブル120と防水部材130とを同時に離脱できる構成がある。図22は、第2の防水部材132の変形例を示す側面図である。図23は、第2の防水部材132変形例を含む防水部材130とLANケーブル120とをノートパソコンに装着した状態を示す断面図である。図22及び図23に示す第2の防水部材132は、嵌合部132bにおける内面に第4の突起部132gと第5の突起部132hとを備えている。第4の突起部132g及び第5の突起部132hは、中空部132aを介在して互いに対向している。図23に示すように、第4の突起部132gは、第2の防水部材132がノートパソコンに装着された状態において、LANケーブル120の爪部123の上部に位置している。このような構成において、LANケーブル120及び防水部材130をノートパソコンから離脱させる際、第2の防水部材132の上面132kを矢印Mに示す方向へ押圧することにより、第2の防水部材132が矢印Mに示す方向へ弾性変形して、嵌合部132bにおける第4の突起部132gの近傍部分が矢印Mに示す方向へ変位する。嵌合部132bにおける第4の突起部132gの近傍部分を所定位置まで変位させることにより、第4の突起部132gが爪部123を矢印Mに示す方向へ押圧し、爪部123とLANポート110との係合状態が解除される。次に、爪部123とLANポート110との係合状態を解除したまま、第2の防水部材132を矢印Kに示す方向へ変位させることにより、LANケーブル120及び第1の防水部材131を矢印Kに示す方向へ変位させることができる。これにより、LANケーブル20と防水部材30とを同時にノートパソコンから離脱させることができる。また、本実施の形態におけるスリット31dが形成されている互いに対向する2つの面は、一方の端部31eおよび他方の端部31fに対し直角な平面としたが、平面とする必要性はない。スリット31dを形成している互いに対向する2つの面は、互いに噛合する凹凸を備える構成を採用すると、第1の防水部材31を第2の防水部材32の中空部32a内に圧入した際に、第1の防水部材31のスリット31dにおける嵌合またはズレに起因したよじれをより強固に達成でき、防水性能を向上させることができる。また、スリット31dを形成している互いに対向する2つの面は、一方の端部31eおよび他方の端部31fに対して所定の角度例えば45度を成す傾斜面とすることができる。このような構成とすることにより、第1の防水部材31を第2の防水部材32の中空部32a内に圧入した際に、スリット31dを形成している互いに対向する2つの面の当接面積が増加し、第1の防水部材31のスリット31dにおける嵌合またはズレに起因したよじれをより強固に達成でき、防水性能を向上させることができる。また、本実施の形態における防水部材30は、本願の防水部材の一例である。本実施の形態における第1の防水部材31は、本願の第1の防水部材の一例である。本実施の形態における第2の防水部材32は、本願の第2の防水部材の一例である。本実施の形態における第1の突起部31bは、本願の第1の突起部の一例である。本実施の形態における第2の突起部31cは、本願の第2の突起部の一例である。本実施の形態における第3の突起部32cは、本願の第3の突起部の一例である。本実施の形態における中空部31aは、本願の第1の孔部の一例である。本実施の形態における中空部32aは、本願に第2の孔部の一例である。本実施の形態における凹部11は、本願の凹部の一例である。本実施の形態におけるLANポートは、本願の被接続部の一例である。本実施の形態におけるLANケーブル20は、本願のケーブルの一例である。"