複数の動作条件の何れかに従って動作する画像形成装置であって、目標消費電力量を受け付ける目標消費電力量受付手段と、複数の動作条件の何れかの選択を受け付ける選択受付手段と、動作条件毎の推定消費電力量を算出するために用いる基礎データを記憶する基礎データ記憶手段と、選択された動作条件から、前記基礎データを用いて推定消費電力量を算出する推定消費電力量算出手段と、推定消費電力量が目標消費電力量よりも多い場合には、その旨を報知する超過報知手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。推定消費電力量が目標消費電力量よりも多い場合には、推定消費電力量を目標消費電力量以下にすることができる動作条件の変更方法を報知する変更方法報知手段と、を備えることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。標準消費電力量を記憶する標準消費電力量記憶手段と、推定消費電力量が標準消費電力量に等しくなる動作条件である標準動作条件を記憶する標準動作条件記憶手段と、前記目標消費電力量が標準消費電力量よりも多いか否かを判定する判定手段と、を備え、前記選択受付手段は、目標消費電力量が標準消費電力量よりも多いと判定された場合に、標準動作条件を表示して、動作条件の選択を受け付けることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。ユーザーへの情報表示を行うと共に、ユーザーからの操作入力を受け付ける操作パネルを備え、目標消費電力量を受け付ける表示画面と、動作条件の選択を受け付ける表示画面とが相異なっていることを特徴とする請求項3に記載の画像形成装置。目標消費電力量と推定消費電力量は同じ長さの期間に消費される電力量に係るものであることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記期間の長さを受け付ける期間長受付手段を備えることを特徴とする請求項5に記載の画像形成装置。超過報知手段が一旦、超過報知した後も、目標消費電力量受付手段は、目標消費電力量を受け付け、選択受付手段は、複数の動作条件の何れかの選択を受け付け、推定電力量算出手段は、選択された動作条件から、前記基礎データを用いて推定消費電力量を算出し、超過報知手段は、推定消費電力量が目標消費電力量よりも多い場合には、その旨を報知することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。しかしながら、画像形成装置の高機能化が進展するにつれて、その使い方もユーザーによってさまざまに異なってきており、メーカーや国際規格によって想定された使い方の下に省エネルギー化を図ろうとすると、ユーザーの利便性が損なわれたり、十分な省エネルギー化を図ることができなかったりする。従って、ユーザーの使い方に合わせて省エネルギー化を図るのが望ましい。しかしながら、使い方に合わせて適切に省エネルギー化設定を行うためには、画像形成装置のさまざまな機能を知悉しなければならないので、ユーザーに行わせるには負担が大き過ぎる。本発明は、上述のような問題に鑑みて為されたものであって、ユーザーの使い方に合わせて、容易に省エネルギー化を図ることができる画像形成装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明に係る画像形成装置は、複数の動作条件の何れかに従って動作する画像形成装置であって、目標消費電力量を受け付ける目標消費電力量受付手段と、複数の動作条件の何れかの選択を受け付ける選択受付手段と、動作条件毎の推定消費電力量を算出するために用いる基礎データを記憶する基礎データ記憶手段と、選択された動作条件から、前記基礎データを用いて推定消費電力量を算出する推定消費電力量算出手段と、推定消費電力量が目標消費電力量よりも多い場合には、その旨を報知する超過報知手段と、を備えることを特徴とする。このようにすれば、動作条件の選択を受け付けるので、ユーザーの使い方に応じて省エネルギー化を図ることができる。また、選択された動作条件から算出された推定消費電力量が目標消費電力量よりも多い場合には、その旨を報知するので、ユーザー自ら消費電力量を試算することなく、目標消費電力量に合わせて容易に動作条件の選択を適正化することができる。この場合において、推定消費電力量が目標消費電力量よりも多い場合には、推定消費電力量を目標消費電力量以下にすることができる動作条件の変更方法を報知する変更方法報知手段と、を備えれば、更に、動作条件の選択を容易にすることができる。また、標準消費電力量を記憶する標準消費電力量記憶手段と、推定消費電力量が標準消費電力量に等しくなる動作条件である標準動作条件を記憶する標準動作条件記憶手段と、前記目標消費電力量が標準消費電力量よりも多いか否かを判定する判定手段と、を備え、前記選択受付手段は、目標消費電力量が標準消費電力量よりも多いと判定された場合に、標準動作条件を表示して、動作条件の選択を受け付ければ、動作条件を選択する際におけるユーザー入力の手間を省くことができる。この場合において、更に、ユーザーへの情報表示を行うと共に、ユーザーからの操作入力を受け付ける操作パネルを備え、目標消費電力量を受け付ける表示画面と、動作条件の選択を受け付ける表示画面とが相異なっていても良い。また、目標消費電力量と推定消費電力量は同じ長さの期間に消費される電力量に係るものであるとするのが望ましく、前記期間の長さを受け付ける期間長受付手段を備えればなお好適である。また、超過報知手段が一旦、超過報知した後も、目標消費電力量受付手段は、目標消費電力量を受け付け、選択受付手段は、複数の動作条件の何れかの選択を受け付け、推定電力量算出手段は、選択された動作条件から、前記基礎データを用いて推定消費電力量を算出し、超過報知手段は、推定消費電力量が目標消費電力量よりも多い場合には、その旨を報知すべきことは言うまでも無い。以下、本発明に係る定着装置及び画像形成装置の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。[1]画像形成装置の構成まず、本実施の形態に係る画像形成装置の構成について説明する。図1は、本実施の形態に係る画像形成装置の主要な構成を示す図である。図1に示されるように、画像形成装置1は、所謂タンデム型のカラー複合機MFPMultiFunctionPeripheralであって、原稿読取部100、画像形成部110及び給紙部130を備えている。原稿読取部100は、原稿台トレイに載置された原稿を自動原稿搬送装置ADFAutomaticDocumentFeederにて原稿を光学的に読み取って画像データを生成する。画像データは後述の制御部112に記憶される。画像形成部110は作像部111Y~111K、制御部112、中間転写ベルト113、2次転写ローラー対114、定着装置115、排紙ローラー対116、排紙トレイ117、クリーナー118及びタイミングローラー対119を備えている。また、画像形成部110にはYイエロー、Mマゼンタ、Cシアン、Kブラック各色のトナーを供給するトナーカートリッジ120Y~120Kが装着されている。作像部111Y~111Kは、それぞれトナーカートリッジ120Y~120Kからトナーの供給を受けて、制御部112の制御の下、YMCK各色のトナー像を形成する。例えば、作像部111Yは、感光体ドラム121、帯電装置122、露光装置123、現像装置124及び清掃装置125を備えている。制御部112の制御の下、帯電装置122は感光体ドラム121の外周面を一様に帯電させる。露光装置123は画像データに応じて感光体ドラムの外周面を画像露光して、静電潜像を形成する。現像装置123は、感光体ドラム121の外周面にトナーを供給して、静電潜像を現像顕像化する。1次転写ローラー126には、転写電圧が印加されており、静電吸着により、感光体ドラム121の外周面上のトナー像を中間転写ベルト113に静電転写1次転写する。その後、清掃装置125は、除電ランプにて感光体ドラム121の外周面を除電した後、クリーニングブレードにて残留トナーを掻き取る。同様にして、作像部111M~111Kもまた各色のトナー像を形成し、これらのトナー像は互いに重なり合うように中間転写ベルト113に1次転写される。中間転写ベルト113は無端状の回転体であって、矢印A方向に回転走行し、1次転写されたトナー像を2次転写ローラー対114まで搬送する。給紙部130は、それぞれ記録紙Pを紙サイズ毎に格納する給紙カセット131を備え、画像形成部110に記録紙Pを供給する。供給された記録紙Pは、中間転写ベルト113がトナー像を搬送するのに並行して、1枚ずつ搬出され、タイミングローラー対119を経由して、2次転写ローラー対114まで搬送される。タイミングローラー対119は1対のローラーからなっており、記録紙Pが2次転写ローラー対114に到達するタイミングを調整する。2次転写ローラー対114は電位差を有する1対のローラーからなっており、このローラー対は互いに圧接して転写ニップ部を形成している。この転写ニップ部において中間転写ベルト113上のトナー像が記録紙P上に静電転写2次転写される。トナー像を転写された記録紙Pは定着装置115へ搬送される。また、2次転写後、中間転写ベルト113上に残った残留トナーは、更に矢印A方向に搬送された後、クリーナー118によって掻き取られ、廃棄される。定着装置115は抵抗発熱体方式の定着装置であって、トナー像を加熱、溶融して、記録紙Pに圧着する。トナー像を融着された記録紙Pは排紙ローラー対116によって排紙トレイ117上に排出される。なお、制御部112は、上記並びに不図示の操作パネルを含む画像形成装置1の動作を制御する。また、制御部112は、パソコンPCPersonalComputerなど、他の装置との間で画像データを送受信したり、プリントジョブを受け付けたりもする。なお、トナー像を転写するに当たっては、転写ローラーに代えて転写チャージャーや転写ベルトを用いても良い。また、中間転写ベルト113上の残留トナーを除去する際に、クリーナー118クリーニングブレードに代えて、クリーニングブラシやクリーニングローラー等を用いても良い。[2]制御部112の構成次に、制御部112の構成について説明する。図2は、制御部112の主要な構成を示すブロック図である。図2に示されるように、制御部112はCPUCentralProcessingUnit201、ROMReadOnlyMemory202及びRAMRandomAccessMemory203を備えており、CPU201は画像形成装置1の電源投入時にROM202から制御プログラムを読み出し、RAM203を作業用の記憶領域として当該プログラムを実行する。これによって、操作パネル211や定着装置115、作像部111Y~111K等の画像形成装置1全体の動作が制御される。例えば、操作パネル211は液晶表示パネルとタッチパネルとを備えており、画像形成装置1の操作者に対する情報表示を行ったり、指示入力を受け付けたりする。定着装置115は、制御部112からの指示によって、トナー像を記録シートに定着したり、スリープモードに移行したりする。[3]操作パネル211の表示例次に、画像形成装置1の消費電力を削減するための設定入力を受け付ける操作パネル211の表示画面を例示する。図3は、操作パネル211の画面表示を例示する図である。図3に示されるように、本実施の形態においては、操作パネル211は液晶表示パネル300を備えており、ECO表示ボタン301が押下されると、現在までの使用電力計測開始から現在までの電力の積算量[Wh]が表示されるとともに、省エネルギーのための目標電力を入力させる画面を表示させるための目標電力入力ボタンタッチキー302が表示される。図4は、目標電力入力ボタン302がタッチされると液晶表示パネル300に表示される目標電力入力画面を例示する図である。図4に示されるように、目標電力入力画面400では目標消費電力量1ヶ月や1週間、1日など、所定の期間における電力の積算量[Wh]。図4では、目標電力量の欄401。と画像形成装置1の動作条件402とを受け付ける。本実施の形態において画像形成装置1が受け付ける動作条件はプリント条件、集約条件、まとめプリントの有無、給紙カセット及びスリープの有無である。プリント条件は、画像形成をカラーで行うかモノクロで行うかを選択させる。カラーでは作像部111Y~111Kのすべてを稼動させるのに対して、モノクロでは作像部111Kのみを稼動させるので消費電力量を削減することができる。集約条件は、常に集約印刷本実施の形態においては、2in1印刷する設定であるするか、印刷ジョブで指定されたときのみ集約印刷する設定であるしないかの指定である。常に集約印刷した方が、印刷枚数が少なくなるので、定着装置の消費電力量を削減することができる。また、まとめプリントは複数の印刷ジョブをまとめて実行するかしないかの指定である。複数の印刷ジョブを散発的に実行すると、その都度、定着装置のウォームアップが必要になるのに対して、所定数の印刷ジョブをまとめて実行すれば、ウォームアップが1度で済むので消費電力量を削減することができる。給紙カセットは、常に1段目を使用するか、印刷ジョブでの用紙指定に従って自動選択された給紙カセットから給紙するかの指定である。1段目の給紙カセットは2段目以降の給紙カセットよりも記録シートの搬送距離が短いので、常に1段目から給紙すれば用紙搬送に要する消費電力量を削減することができる。画像形成装置1は、スリープモード下では定着装置を定着温度よりも低い温度に維持するので、スリープモードに移行しない場合と比較して、消費電力量を削減することができる。目標電力入力画面400における動作条件の入力が完了していない場合には、図4に示されるように、動作条件を入力してくださいとのコメントが表示される。また、動作条件の入力が完了した場合には、設定条件での消費電力量403が表示される。制御部112は、プリント条件がカラーで、集約条件がしない、まとめプリントしないで、給紙カセットを自動選択し、スリープしない場合における消費電力量をROM202に記憶すると共に、プリント条件をモノクロにした場合に節約される消費電力量など、動作条件ごとの節約電力量も記憶している。設定条件での消費電力量は、何も節約しない場合の消費電力量から選択された節約電力量を減算することによって算出される。図5は、ROM202上で消費電力量を記憶する消費電力量テーブルを例示する図である。このようなテーブルをROM202に記憶することによって、設定条件での消費電力量が算出される。算出された設定条件での消費電力量が目標電力量を上回る場合には、目標電力量を達成するために最も節電効果の高い設定方法がコメント欄404に表示される図6の例を参照。画像形成装置1のユーザーは、コメント欄に示された設定方法に従って、動作条件を設定し直すことにより、目標消費電力量を達成できるような動作条件を容易に設定することができる。設定完了ボタン405がタッチされると、目標電力入力画面400における入力の受け付けを終了して、図3に示される上位画面に復帰する。[4]制御部112の動作次に、制御部112の動作について説明する。図7は、制御部112の主要な動作を示すフローチャートである。図7に示されるように、制御部112は、まず、操作パネル211にて目標消費電力量Waを受け付けると共にS701、動作条件を受け付けるS702。次に、ROM202から消費電力量テーブルを読み出し、動作条件に応じて、推定消費電力量Wbを算出しS703、得られた推定消費電力量Wbを設定条件での消費電力量として表示するS704。そして、推定消費電力量Wbが目標消費電力量Waよりも大きい場合にはS705:YES、動作条件のうち消費電力量が多い方の選択肢が選択されている動作条件のうち、消費電力テーブルにおいて最も節約電力量が多い動作条件を探索するS706。そのような動作条件を発見した場合にはS707:YES、目標電力入力画面400のコメント欄404に設定を変更すべき動作条件とその変更後の推定消費電力量とを表示するS708。そのような動作条件が発見されなかった場合にはS707:No、消費電力量をこれ以上、削減し得ない旨をコメント欄404に表示する。S709。ステップS708やS709の処理を終えた後、また、推定消費電力量Wbが目標消費電力量Wa以下である場合にS705:NO、目標電力入力画面400の設定完了ボタン405がタッチされたらS710:YES、目標電力入力画面400の処理を完了する。さもなければS710:NO、ステップS701に進んで上記の処理を繰り返す。[5]変形例以上、本発明を実施の形態に基づいて説明してきたが、本発明が上述の実施の形態に限定されないのは勿論であり、以下のような変形例を実施することができる。1上記実施の形態においては、目標電力入力画面400において設定を受け付ける動作条件として、プリント条件、集約条件、まとめプリント、給紙カセット及びスリープを挙げたが、本発明がこれに限定されないのは言うまでもなく、これに代えて次のようにしても良い。図8は、本変形例に係る目標電力入力画面を示す図である。図8に示されるように、集約条件において集約の仕方、すなわち両面か2in1か4in1かの選択を受け付けても良い。また、給紙カセットを固定する場合も1段目に限らず、ユーザーの指定を受け付けても良い。また、最後に印刷ジョブを完了してからスリープ状態へ移行するまでの時間についても、ユーザーの指定を受け付けても良い。このようにすれば、ユーザーの使用状況に合わせてきめ細かく省エネルギー化を行うことができるので、ユーザーの利便性に資することができる。なお、上記の動作条件の中では、スリープ状態に移行する設定を行うのが最も節電効果が高い。次は、モノクロ設定プリント条件であり、さらに、まとめプリント、集約条件、給紙カセットの順に節電効果が低下する。給紙カセット以外の動作条件は定着装置の消費電力を削減させる効果があるのに対して、給紙カセットは駆動する搬送モータの個数を削減させるものだからである。ユーザーは必ずしも画像形成装置の仕組みに詳しいとは限らないので、本変形例のようにきめ細かい動作条件の設定を許す場合には、どの動作条件を指定するのが適切であるかをコメント欄に示すのが有効である。2上記実施の形態においては特に言及しなかったが、消費電力値の指定や算出は特定の期間を想定して行われる。この想定期間は、上記実施の形態のように固定期間例えば、1ヶ月。としても良いし、図8に示されるように、ユーザーの指定を受け付けても良い。図8の電力削減期間801の指定のうち、その他とあるのは期間の長さだけでなく、時期も指定させるものである。図9は、電力削減期間801の時期の指定を受け付けるためのウィンドウを例示する図である。図9に示されるようなウィンドウ900を目標電力入力画面400上に表示して、当該時期の指定を受け付けても良い。ユーザーが時期の指定を入力した後、設定完了ボタン901がタッチされると、制御部112は指定された時期から期間の長さを算出して、消費電力値の算出に使用する。3上記実施の形態においては特に言及しなかったが、図8に示されるように、目標電力入力画面400に電力削減期間801の指定から算出される標準消費電力量802を標示しても良い。画像形成装置のユーザーは画像形成装置が電力をどの程度、消費するのかについて十分な知識がない場合が多いので、標準的な使い方をした場合の消費電力量を表示すれば、目標消費電力量を検討するための参考になって便利である。また、ユーザーがある程度、妥当な目標消費電力量を入力することができれば、それに合わせて妥当な動作条件を入力し易くなるので、ユーザーが省エネルギー化のための設定を行う際の試行錯誤の手間を省くことができる。4上記実施の形態においては、目標消費電力量を入力する欄401と動作条件を入力する欄402とを同時に表示する場合について説明したが、本発明がこれに限定されないのは言うまでもなく、これに代えて次のようにしても良い。図10は、本変形例に係る操作パネル211の表示画面を示す図であって、aは目標値入力画面1000を示し、bは電力削減条件入力画面1010を示す。本変形例においては、目標電力入力ボタン302図3を参照。がタッチされると、図10aに示されるように、目標値入力画面1000が表示される。目標値入力画面1000にて、ユーザーから電力削減期間801の指定を受け付けると、制御部112は標準的な動作条件から標準消費電力量を算出して、表示する。また、目標値入力画面1000では目標消費電力量の指定も受け付ける。目標消費電力量が標準消費電力量以上である場合に、ユーザーが設定完了ボタン1002をタッチして設定を完了すると、画像形成装置1は標準的な動作条件に従って動作する。一方、目標消費電力量が標準消費電力量よりも少ない場合に、ユーザーが電力削減条件入力ボタン1001をタッチすると、図10bに示されるような電力削減条件入力画面1010が表示される。本変形例では、電力削減条件入力画面1010に表示される動作条件402として、標準的な動作条件が表示され、設定条件での消費電力量403として標準消費電力量が表示される。また、コメント欄404には、目標電力量を達成するために最も節電効果の高い設定方法が表示される。このようにすれば、省エネルギー化のための設定に要するユーザーの手間を省くことができる。