"回転軸の径方向に沿うように軸方向に複数のスリットが形成されたロータコアと、前記スリット内に設けられたマグネットと、を備えた電動機用ロータにおいて、前記ロータコアの軸方向の少なくとも一方側に固定され、少なくとも前記スリットの一部を覆うマグネット規制部材が設けられ、前記マグネット規制部材の前記ロータコアが配置される側の主面には、前記マグネットを径方向両側から挟持し、前記スリット内での前記マグネットの径方向の移動を規制する一対の径方向規制片が設けられ、前記径方向規制片は、非磁性材料により形成されていることを特徴とする電動機用ロータ。前記径方向規制片の前記マグネットが当接する面には、前記マグネットの周方向の移動を規制する周方向規制部が形成されていることを特徴とする請求項1に記載の電動機用ロータ。前記周方向規制部は、前記ロータコアの周方向に向かって傾斜した傾斜面であることを特徴とする請求項2に記載の電動機用ロータ。前記ロータコアは、回転シャフトの外周面に固定され、前記マグネット規制部材の挿入孔の直径は、前記回転シャフトに圧入可能に設定されていることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の電動機用ロータ。前記ロータコアには、軸方向に沿って固定孔が形成されている一方、前記マグネット規制部材の前記ロータコアが配置される側の主面には、前記固定孔に対応する位置に固定突起が形成され、前記固定突起の外形は、前記固定孔に圧入可能に設定されていることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の電動機用ロータ。複数の前記ロータコアを軸方向に複数積層し、前記複数のロータコアの間に前記マグネット規制部材を介装し、隣接する前記複数のロータコアは、互いに周方向に所定角度ずれて配置され、前記マグネット規制部材の軸方向における一方側主面には第一の前記径方向規制片が形成され、前記マグネット規制部材の軸方向における他方側主面には第二の前記径方向規制片が形成され、前記第一の径方向規制片と、前記第二の径方向規制片とは、周方向に前記所定角度ずれて形成されていることを特徴とする請求項1から5のいずれか1項に記載の電動機用ロータ。請求項1から6のいずれか1項に記載の電動機用ロータを備えていることを特徴とするブラシレスモータ。しかし、特許文献1では、マグネットの径方向内側がロータコアに当接して位置決めされているので、フラックスバリアをマグネットの径方向に形成しつつマグネットの位置決めするのが困難である。また、大幅部内規制片を有するプレートは、リベットによりロータに固定されているため、マグネットの位置決めに必要な部品点数が多くなり、マグネットの位置決め構造が複雑となる。また、従来技術以外にも、例えば接着剤を用いてマグネットをロータコアに固定する方法が広く採用されているが、マグネットに接着剤を均一に塗布するのは困難である。さらに、マグネットを位置決めしつつ接着剤を硬化させるための設備が必要であり、接着剤が硬化するまでに多大な時間を要するため、製造コストが増大する要因となっていたそこで本発明は、フラックスバリアを形成しつつ、マグネットを所望の位置に簡単に位置決めできる電動機用ロータおよびこの電動機用ロータを用いたブラシレスモータの提供を課題とする。上記の課題を解決するため、本発明の請求項1に係る電動機用ロータは、回転軸の径方向に沿うように軸方向に複数のスリットが形成されたロータコアと、前記スリット内に設けられたマグネットと、を備えた電動機用ロータにおいて、前記ロータコアの軸方向の少なくとも一方側に固定され、少なくとも前記スリットの一部を覆うマグネット規制部材が設けられ、前記マグネット規制部材の前記ロータコアが配置される側の主面には、前記マグネットを径方向両側から挟持し、前記スリット内での前記マグネットの径方向の移動を規制する一対の径方向規制片が設けられ、前記径方向規制片は、非磁性材料により形成されていることを特徴としている。本発明によれば、径方向規制片でマグネットを挟持して位置決めしているので、径方向に面するスリットと、マグネットの径方向の端面との間に磁束の漏洩を防止するフラックスバリアを形成できる。さらに、径方向規制片は非磁性材料で形成されているので、フラックスバリア領域に径方向規制片が介在しても、フラックスバリアの機能に影響を与えることがない。したがって、マグネットの径方向にフラックスバリアを形成しつつマグネットを位置決めできる。また、マグネット規制部材に形成された一対の径方向規制片でマグネットを挟持することにより、従来のように接着剤を用いることなくマグネットの径方向における位置決めをできる。したがって、煩雑な工程を行うことなく作業時間を短縮でき、製造コストを抑えつつ、簡単にマグネットの位置決めができる。また、径方向規制片の形成位置を変更するだけで、良好なリラクタンストルクが得られるように、所望の位置にマグネットを位置決めできる。また、本発明の請求項2に係る電動機用ロータは、前記径方向規制片の前記マグネットが当接する面には、前記マグネットの周方向の移動を規制する周方向規制部が形成されていることを特徴としている。本発明によれば、マグネットが当接する面に周方向規制部を設けることで、径方向に加えて周方向にもマグネットを位置決めできる。これにより、磁気特性にばらつきの少ないロータを形成できる。また、本発明の請求項3に係る電動機用ロータは、前記周方向規制部は、前記ロータコアの周方向に向かって傾斜した傾斜面であることを特徴としている。本発明によれば、マグネットが当接する面に傾斜面を形成することで、径方向に加えて周方向にもマグネットを簡単に位置決めできる。これにより、磁気特性にばらつきの少ないロータを形成できる。また、本発明の請求項4に係る電動機用ロータは、前記ロータコアは、回転シャフトの外周面に固定され、前記マグネット規制部材の挿入孔の直径は、前記回転シャフトに圧入可能に設定されていることを特徴としている。本発明によれば、マグネット規制部材の挿入孔に回転シャフトを圧入するだけでマグネット規制部材をロータコアの軸方向の外側に固定できるので、部品点数を増やすことなくマグネット規制部材を固定できる。また、簡単な構造でマグネット規制部材を固定できるので、少ない工数で電動機用ロータを形成できる。したがって、マグネット規制部材を備えた電動機用ロータを低コストに提供できる。また、本発明の請求項5に係る電動機用ロータは、軸方向に沿って固定孔が形成されている一方、前記マグネット規制部材の前記ロータコアが配置される側の主面には、前記固定孔に対応する位置に固定突起が形成され、前記固定突起の外形は、前記固定孔に圧入可能に設定されていることを特徴としている。本発明によれば、ロータコアの固定孔にマグネット規制部材の固定突起を圧入するだけでマグネット規制部材をロータコアの軸方向の外側の固定できるので、部品点数を増やすことなくマグネット規制部材を固定できる。特に、ロータコアに直接マグネット規制部材を固定できるので、精度良くマグネットを位置決めできる。また、本発明の請求項6に係る電動機用ロータは、複数の前記ロータコアを軸方向に複数積層し、前記複数のロータコアの間に前記マグネット規制部材を介装し、隣接する前記複数のロータコアは、互いに周方向に所定角度ずれて配置され、前記マグネット規制部材の軸方向における一方側主面には第一の前記径方向規制片が形成され、前記マグネット規制部材の軸方向における他方側主面には第二の前記径方向規制片が形成され、前記第一の径方向規制片と、前記第二の径方向規制片とは、周方向に前記所定角度ずれて形成されていることを特徴としている。本発明によれば、マグネット規制部材には、第一の径方向規制片と第二の径方向規制片とが周方向に所定角度ずれて形成されているので、マグネット規制部材の一方側と他方側とで周方向に所定角度ずれた状態でマグネットの位置決めができる。これにより、周方向の磁束ムラを低減でき、トルクリップルの低減できる高性能なスキュー角を有する電動機用ロータを形成できるので、モータ特性を向上できる。また、本発明の請求項7に係るブラシレスモータは、上述した電動機用ロータを備えていることを特徴している。本発明によれば、フラックスバリアを形成しつつ、マグネットを所望の位置に簡単に位置決めできる電動機用ロータを備えたブラシレスモータを形成できる。したがって、磁気効率に優れた高性能なブラシレスモータを簡単かつ低コストに形成できる。本発明によれば、径方向規制片でマグネットを挟持して位置決めしているので、径方向に面するスリットと、マグネットの径方向の端面との間に磁束の漏洩を防止するフラックスバリアを形成できる。さらに、径方向規制片は非磁性材料で形成されているので、フラックスバリア領域に径方向規制片が介在しても、フラックスバリアの機能に影響を与えることがない。したがって、マグネットの径方向にフラックスバリアを形成しつつマグネットを位置決めできる。また、マグネット規制部材に形成された一対の径方向規制片でマグネットを挟持することにより、従来のように接着剤を用いることなくマグネットの径方向における位置決めをできる。したがって、煩雑な工程を行うことなく作業時間を短縮でき、簡単にマグネットの位置決めができる。また、径方向規制片の形成位置を変更するだけで、良好なリラクタンストルクが得られるように、所望の位置にマグネットを位置決めできる。第一実施形態のブラシレスモータ以下に、図面を用いて、第一実施形態の電動機用ロータおよびこの電動機用ロータを備えたブラシレスモータの説明をする。図1は、ブラシレスモータ1の中心軸Oを含む断面図である。図1に示すように、電動機としてのブラシレスモータ1は、例えば、不図示の電動パワーステアリング装置EPS;ElectricPowerSteeringに用いられるものであって、ステータハウジング2に圧入されたステータ3と、ステータ3に対して回転自在に設けられたロータ4とを有している。ステータハウジング2は、有底筒形状を有し、筒状部分の内周にステータ3が圧入されている。ステータハウジング2の底部2aには、中央部に軸受5が圧入されている。なお、以下の説明では、ステータハウジング2の開口側を軸方向の一方側とし、底部2a側を軸方向の他方側として説明する。ステータ3は、略円筒状のステータコア10を有している。ステータコア10の外周面は、ステータハウジング2の内周面に、例えば圧入等によって固定されている。ステータコア10には、径方向内側に向かって複数のティース不図示が周方向に等間隔で突設されている。ティースには、インシュレータ11を介してコイル12が巻装されている。なお、ステータコア10は複数枚の鋼板材を積層状に重ねて構成されている。各ティースに巻装されているコイル12の端末部は、ステータハウジング2の一方側図1における左側に向かって引き出され、ここに配置されているバスバーユニット22に接続されている。バスバーユニット22は、外部からの電力をコイル12に供給するためのものであって、略円環状の樹脂モールド体22aに金属製の複数のバスバー22bが埋設されている。そして、各バスバー22bに、それぞれ所定のコイル12の端末部が接続されている。バスバーユニット22は、ターミナル23を介して、ステータハウジング2の外周部に突設された電源コネクタ不図示に接続されている。電源コネクタには、外部電源から延びる電源ケーブルのコネクタいずれも不図示が嵌着固定可能に形成されており、外部からの電力をバスバーユニット22に供給できるようになっている。バスバーユニット22の一方側図1における左側には、ステータハウジング2の開口部を塞ぐブラケット7が設けられている。ブラケット7は略円盤状に形成されており、中央部には軸受支持孔20が形成されている。軸受支持孔20には軸受21が圧入固定されている。また、ブラケット7には、後述するロータ4の回転位置検出用のレゾルバ14を構成するレゾルバステータ14aが固定されている。レゾルバステータ14aは、回転シャフト6と一体に回転するレゾルバロータ14bの回転位置を検出可能になっている。また、ブラケット7の外周部には、ボルト孔24が設けられている。ボルト孔24にはボルト不図示が挿通されて、ブラシレスモータ1が被取付体不図示に締結固定される。ロータ図1に示すように、電動機用のロータ4は、回転シャフト6と、回転シャフト6の一方側から他方側図1の左側から右側に向かって、同軸にかつ軸方向に沿って並んで配置されるロータコア41第一ロータコア41a、第二ロータコア41bおよび第三ロータコア41cと、各ロータコア41a,41b,41c内に各ロータコア41a,41b,41cの周方向に沿って配置されるマグネット13とを備えている。なお、各ロータコア41a、41b,41cは複数枚の鋼板材を積層状に重ねて構成されている。また、ロータ4は、第一ロータコア41aの一方側および第三ロータコア41cの他方側に、それぞれ端部マグネット規制部材請求項のマグネット規制部材に相当。5050a,50bを備え、第一ロータコア41aと第二ロータコア41bとの間、および第二ロータコア41bと第三ロータコア41cとの間に、それぞれ中間マグネット規制部材請求項のマグネット規制部材に相当。6060a,60bを備えている。回転シャフト6は、ブラケット7に設けられた軸受21と、ステータハウジング2の底部2aに設けられた軸受5とにより、ブラシレスモータ1の中心軸Oと一致するように回転自在に支持されている。ロータコア図2は電動機用のロータ4の斜視図、図3は電動機用のロータ4の分解斜視図である。なお、図2および図3では、分かりやすくするために、回転シャフト6の図示を省略している。図2および図3に示すように、各ロータコア41a,41b,41cは同一形状に形成されている。したがって、以下では、第一ロータコア41aについて説明をし、第二ロータコア41bおよび第三ロータコア41cについては説明を省略する。第一ロータコア41aは、略円盤状に形成された複数の電磁鋼板を中心軸Oに沿って積層することで形成される。第一ロータコア41aの軸方向の長さは、ステータコア10図1参照の軸方向の長さの約1/3となるように設定されている。図4は、ロータコア41第一ロータコア41aの平面図である。なお、図4では、マグネット13を二点鎖線で記載している。図4に示すように、第一ロータコア41aの外周面には、径方向外側に向かって膨出する膨出部42が形成されている。膨出部42は、所定の一定曲率で軸方向視略円弧形状に形成されている。膨出部42は、ロータ4図1参照の磁極数に対応して複数本実施形態では6個形成されている。膨出部42は、最も径方向外側に位置する頂部42aが、軸方向から見て周方向に等ピッチ本実施形態では60°ピッチとなるように形成されている。第一ロータコア41aの中心には、圧入孔43が形成されている。圧入孔43の直径は、回転シャフト6に対して圧入固定可能なように設定される。圧入孔43の内周面の一部には、平面部43aが形成されている。平面部43aは、回転シャフト6に第一ロータコア41aを圧入固定したとき、回転シャフト6に形成された平面部不図示と面接触するようになっている。これにより、第一ロータコア41aと回転シャフト6との周方向の相対移動を規制している。第一ロータコア41aには、圧入孔43の径方向外側であって、各膨出部42の周方向の境界42bに対応した位置に、複数本実施形態では6個のスリット44が径方向に沿うように軸方向に貫通して略等ピッチ本実施形態では60°ピッチに形成されている。スリット44は、第一ロータコア41aの径方向外側に開口44aを有し、径方向内側に底面44bを有し、軸方向視略U字形状に形成されている。スリット44には、端部マグネット規制部材50aおよび中間マグネット規制部材60a図3参照、いずれも図4において不図示に挟持されて、マグネット13が配置される。マグネット図3に示すように、マグネット13は、ブロック状に形成されたセグメント型のネオジム等からなる永久磁石である。図4に示すように、各マグネット13は、周方向に沿って磁極が形成されており、隣り合う各スリット44間で同一の磁極が面するように配置されている。そして、隣り合うマグネット13,13により、各マグネット13,13間の膨出部42が磁化されて、隣り合う膨出部42の磁極が交互に入れ替わるように形成される。これにより、ロータ4図1参照はリラクタンストルクを発生できる。マグネット13の軸方向の長さは、第一ロータコア41aの軸方向の長さと略一致するように設定されている。また、マグネット13の径方向内側面13aと径方向外側面13bとの離間距離は、スリット44の壁面44c,44dの径方向の長さよりも狭く設定され、かつロータ4に要求されるリラクタンストルクに応じて設定される。また、マグネット13の周方向側面13c,13dの離間距離は、スリット44の壁面44c,44dの離間距離よりも若干狭くなるように設定されている。なお、スリット44内におけるマグネット13の径方向における位置については後述する。端部マグネット規制部材図5は、端部マグネット規制部材5050a,50bの斜視図である。なお、第一ロータコア41aの一方側図3における上側に配置される端部マグネット規制部材50aと、第三ロータコア41cの他方側図3における下側に配置される端部マグネット規制部材50bとは、同一に形成されている。したがって、以下の説明では、一方側の端部マグネット規制部材50aについて説明をし、他方側の端部マグネット規制部材50bについては説明を省略する。図5に示すように、端部マグネット規制部材50aは、外形がロータコア41の外形と略同一に形成された平板状の部材である。端部マグネット規制部材50aの中央には、第一ロータコア41a側図3参照に面する第一主面51と反対側に面する第二主面52とを貫通するシャフト挿入孔53請求項の挿入孔に相当。が形成されている。シャフト挿入孔53は、回転シャフト6図1参照よりも小径に形成されており、回転シャフト6に対して圧入固定可能に形成されている。ロータコア41の軸方向外側から回転シャフト6に端部マグネット規制部材50aのシャフト挿入孔53を圧入することで、端部マグネット規制部材50aが回転シャフト6に外嵌されて第一ロータコア41a図3参照の軸方向外側に取り付けられる。径方向規制片端部マグネット規制部材50aには、シャフト挿入孔53の径方向外側に、マグネット挟持部55が形成されている。マグネット挟持部55は、軸方向から見て周方向に等ピッチ本実施形態では60°ピッチに6箇所形成されている。マグネット挟持部55には、第一主面51から第一ロータコア41a側に向かって、第一主面51に対して略垂直に立設された一対の径方向規制片56a,56bが形成されている。一対の径方向規制片56a,56bは、それぞれ略平板状の同一形状に形成されており、一方の径方向規制片56aは径方向内側に配置され、他方の径方向規制片56bは径方向外側に配置されている。一対の径方向規制片56a,56bの軸方向における長さは、第一ロータコア41a図3参照の軸方向の長さの1/2よりも若干短くなるように設定されている。これにより、第一ロータコア41aの一方側に端部マグネット規制部材50aを配置し、他方側に後述する中間マグネット規制部材60a図3参照を配置したとき、互いに干渉することなく配置できる。また、一対の径方向規制片56a,56bの周方向における幅は、スリット44図4参照の周方向の幅よりも若干狭くなるように設定されている。一対の径方向規制片56a,56bの径方向の厚さは、マグネット13の重量により適宜設定される。また、一対の径方向規制片56a,56bの径方向における離間距離は、マグネット13図4参照の径方向内側面13aと径方向外側面13bとの離間距離よりも若干狭く設定されている。したがって、一対の径方向規制片56a,56bは、マグネット13の径方向内側面13aおよび径方向外側面13bを、マグネット13の径方向両側から挟持可能となっている。図6は、径方向規制片56a,56bの説明図であり、第一ロータコア41aを軸方向の他方側図2における下側の端面から見たときの説明図である。図6に示すように、端部マグネット規制部材50aが第一ロータコア41aに取り付けられると、一対の径方向規制片56a,56bは、各々スリット44内において径方向内側および径方向外側に配置される。そして、一対の径方向規制片56a,56bの間には、マグネット13が配置される。このとき、マグネット13の径方向内側面13aおよび径方向外側面13bと、端部マグネット規制部材50aの一対の径方向規制片56a,56bとが当接して、マグネット13が一対の径方向規制片56a,56bによって挟持される。これにより、スリット44内におけるマグネット13の周方向の位置が規制され、マグネット13が位置決めされる。このとき、マグネット13は、マグネット13の径方向内側面13aと、スリット44の底面44bとの間がギャップαだけ離間して配置される。これにより、マグネット13の径方向内側面13aと、スリット44の底面44bとの間には空隙が形成され、この空隙は径方向内側のフラックスバリア46として機能する。また、マグネット13は、マグネット13の径方向外側面13bと、スリット44の開口44aに仮想的に形成される各膨出部42の境界42b図6において破線で表示との間がギャップβだけ離間して配置される。これにより、マグネット13の径方向外側面13bのさらに外側には空隙が形成され、この空隙は径方向外側のフラックスバリア47として機能する。ここで、一対の径方向規制片56a,56bは樹脂等の非磁性材料により形成されている。したがって、フラックスバリア46,47の機能に影響を与えることなく、一対の径方向規制片56a,56bを配置できる。図7は、縦軸をギャップαおよびギャップβとし、横軸をロータ4のリラクタンストルクとしたときの、ギャップαおよびギャップβとロータ4のリラクタンストルクとの関係を表すグラフである。図7に示すように、マグネット13の径方向内側面13aと、スリット44の底面44bとの間のギャップαが大きくなると、マグネット13がより径方向外側に配置されることになる。したがって、一般に、ロータ4のリラクタンストルクは大きくなる。また、マグネット13の径方向外側面13bと、各膨出部42の境界42bとの間のギャップβが小さくなると、マグネット13がより径方向外側に配置されることになる。したがって、一般に、ロータ4のリラクタンストルクは大きくなる。このように、ギャップαおよびギャップβと、ロータ4のリラクタンストルクとは密接に関係する。ところで、ギャップαおよびギャップβの大きさは、マグネット13の径方向の位置により決定される。ここで、マグネット13の径方向の位置は、上述のとおり端部マグネット規制部材50aの一対の径方向規制片56a,56bによって挟持されて決定される。したがって、精度良くマグネット13の位置決めができるので、良好な特性を有するロータ4を形成できる。また、一対の径方向規制片56a,56bの位置を適宜設定することで、良好なリラクタンストルクが得られるように、所望の位置にマグネット13を位置決めできる。図8は、中間マグネット規制部材6060a,60bの斜視図である。なお、第一ロータコア41aと第二ロータコア41bとの間図3参照に介装される中間マグネット規制部材60aと、第二ロータコア41bと第三ロータコア41cとの間図3参照に介装される中間マグネット規制部材60bとは、同一形状に形成されている。したがって、以下の説明では、一方側の中間マグネット規制部材60aについて説明をし、他方側の中間マグネット規制部材60bについては説明を省略する。中間マグネット規制部材60aには、第一ロータコア41a図3参照側に面する第一主面61に、マグネット挟持部65として第一の径方向規制片66a,66bが形成されている。また、第二ロータコア41b図3参照側に面する第二主面62に、マグネット挟持部65として第二の径方向規制片67a,67bが形成されている。なお、中間マグネット規制部材60aは、第一主面61に第一の径方向規制片66a,66b,が形成され、第二主面62に第二の径方向規制片67a,67bが形成されている以外は、端部マグネット規制部材5050a,50bと基本構成が同一である。したがって、以下では、第一の径方向規制片66a,66b、および第二の径方向規制片67a,67bの形状の詳細な説明については省略する。図8に示すように、第一主面61に形成された第一の径方向規制片66a,66bと、第二主面62に形成された第二の径方向規制片67a,67bとは、各ロータコア41a,41b,41cのスキュー角θ1に対応して、周方向に角度θ1だけ位相がずれて形成されている。したがって、各ロータコア41a,41b,41c間に中間マグネット規制部材60a,60bを配置したとき図3参照、各ロータコア41a,41b,41cに配置されるマグネット13図3参照は、スキュー角θ1だけ位相がずれた状態で位置決めされる。第一実施形態の効果本実施形態によれば、端部マグネット規制部材5050a,50bに形成された径方向規制片56a,56b、および中間マグネット規制部材6060a,60bに形成された径方向規制片66a,66b,67a,67bでマグネット13を挟持して位置決めしているので、スリット44とマグネット13との間に磁束の漏洩を防止するフラックスバリア46,47を形成できる。さらに、端部マグネット規制部材5050a,50bに形成された径方向規制片56a,56b、および中間マグネット規制部材6060a,60bに形成された径方向規制片66a,66b,67a,67bは非磁性材料で形成されている。これにより、フラックスバリア領域に端部マグネット規制部材5050a,50bに形成された径方向規制片56a,56b、および中間マグネット規制部材6060a,60bに形成された径方向規制片66a,66b,67a,67bが介在しても、フラックスバリアの機能に影響を与えることがない。したがって、マグネット13の径方向にフラックスバリア46,47を形成しつつマグネット13を位置決めできる。また、端部マグネット規制部材5050a,50bに形成された径方向規制片56a,56b、および中間マグネット規制部材6060a,60bに形成された径方向規制片66a,66b,67a,67bでマグネット13を挟持することにより、従来のように接着剤を用いることなくマグネット13の径方向における位置決めをできる。したがって、煩雑な工程を行うことなく作業時間を短縮でき、製造コストを抑えつつ、簡単にマグネット13の位置決めができる。また、端部マグネット規制部材5050a,50bに形成された径方向規制片56a,56b、および中間マグネット規制部材6060a,60bに形成された径方向規制片66a,66b,67a,67bの形成位置を変更するだけで、良好なリラクタンストルクが得られるように、所望の位置にマグネット13を位置決めできる。また、本実施形態によれば、端部マグネット規制部材50のシャフト挿入孔53および中間マグネット規制部材60のシャフト挿入孔63に回転シャフト6を圧入するだけで端部マグネット規制部材5050a,50bおよび中間マグネット規制部材6060a,60bを第一ロータコア41aの軸方向の外側に固定できるので、部品点数を増やすことなく端部マグネット規制部材50および中間マグネット規制部材60を固定できる。また、簡単な構造で端部マグネット規制部材5050a,50bおよび中間マグネット規制部材6060a,60bを固定できるので、少ない工数でロータ4を形成できる。したがって、端部マグネット規制部材5050a,50bおよび中間マグネット規制部材6060a,60bを備えたロータ4を低コストに提供できる。また、本実施形態によれば、中間マグネット規制部材6060a,60bには、第一の径方向規制片66a,66bと第二の径方向規制片67a,67bとが周方向に角度θ1だけずれて形成されているので、中間マグネット規制部材6060a,60bの一方側と他方側とで周方向に角度θ1だけずれた状態でマグネット13の位置決めができる。これにより、周方向の磁束ムラを低減でき、トルクリップルの低減できる高性能なスキュー角を有するロータ4を形成できるので、モータ特性を向上できる。第一実施形態の変形例図9は、第一実施形態の変形例の端部マグネット規制部材50aの説明図である。図10は、第一実施形態の変形例の第一ロータコア41aの説明図である。続いて、第一実施形態の変形例における電動機用のロータ4について、図9および図10を用いて説明をする。第一実施形態では、端部マグネット規制部材5050a,50bの中央には、シャフト挿入孔53が形成されており、回転シャフト6に対して圧入固定されていた。これに対して、第一実施形態の変形例では、端部マグネット規制部材5050a,50bがロータコア41に直接固定される点で、第一実施形態とは異なっている。なお、第一実施形態と同様の構成の部分については、詳細な説明を省略する。図9に示すように、第一実施形態の変形例の端部マグネット規制部材50aには、シャフト挿入孔53の径方向外側であって、周方向に隣り合う各径方向規制片56a,56bの間に、固定突起54が複数本実施形態では6個形成されている。固定突起54は、軸方向視略矩形状に形成されており、第一主面51から第一ロータコア41a側に向かって、軸方向に突出されている。なお、本変形例では、シャフト挿入孔53は回転シャフト6よりも大径に形成されている。また、図10に示すように、第一実施形態の変形例の第一ロータコア41aには、圧入孔43の径方向外側であって周方向に隣り合う各スリット44の間に、固定孔48が複数個本実施形態では6個形成されている。固定孔48は、固定突起54に対応して軸方向視略矩形状に形成されており、第一ロータコア41aを軸方向に貫通して形成されている。固定突起54図9参照と第一ロータコア41aの固定孔48とは圧入固定可能なように設定されており、固定突起54の外形は固定孔48よりも若干大きく形成されている。そして、第一ロータコア41aの固定孔48に固定突起54を圧入固定することで、端部マグネット規制部材50aが第一ロータコア41aに取り付けられる。第一実施形態の変形例の効果本実施形態の変形例によれば、第一ロータコア41aの固定孔48に端部マグネット規制部材50aの固定突起54を圧入するだけで端部マグネット規制部材50aを第一ロータコア41aの軸方向の外側の固定できるので、部品点数を増やすことなく端部マグネット規制部材50aを固定できる。特に、第一ロータコア41aに直接端部マグネット規制部材50aを固定できるので、精度良くマグネット13を位置決めできる。第二実施形態図11は、第二実施形態の端部マグネット規制部材50の説明図である。続いて、第二実施形態の電動機用のロータ4について、図11を用いて説明をする。第一実施形態の端部マグネット規制部材5050a,50bは、一対の径方向規制片56a,56bが平板状に形成されており、一対の径方向規制片56a,56bのマグネット13が配置される側の面は平坦に形成されていた。これに対して、第二実施形態の端部マグネット規制部材5050a,50bは、一対の径方向規制片56a,56bのマグネットが配置される側に、マグネット13の周方向の移動を規制する周方向規制部として傾斜面58,59を備えている点で、第一実施形態の端部マグネット規制部材5050a,50bとは異なっている。なお、第一実施形態と同様の構成の部分については、詳細な説明を省略する。図11に示すように、径方向内側に配置された一方の径方向規制片56aには、マグネット13が配置される側径方向外側に、傾斜面58,58が形成されている。傾斜面58,58は、径方向内側から径方向外側に向かって離間距離が広がるように、径方向に対して傾斜して形成されている。また、マグネット13の径方向内側の形状は、傾斜面58,58に対応して形成されている。具体的には、マグネット13の径方向内側面13aと、周方向側面13c,13dとで形成される角部は面取りされており、傾斜面58,58と面接触可能に形成されている。なお、径方向外側に配置された他方の径方向規制片56bは径方向内側に配置された一方の径方向規制片56aと同様の構成であり、対称形状に形成されているため説明を省略する。第二実施形態の効果本実施形態によれば、端部マグネット規制部材5050a,50bに形成された径方向規制片56a,56b、および中間マグネット規制部材6060a,60bに形成された径方向規制片66a,66b,67a,67bの傾斜面58,59とマグネット13とを当接させることで、径方向に加えて周方向にもマグネット13を位置決めできる。これにより、磁気特性にばらつきの少ないロータ4を形成できる。なお、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の実施形態に種々の変更を加えたものを含む。各実施形態では、ブラシレスモータ1に本発明を適用しているが、ブラシレスモータ1以外のモータにも、本発明を適用することができる。各実施形態では、ステータハウジング2の開口側を軸方向の一方側とし、底部2a側を軸方向の他方側として説明したが、ステータハウジング2の底部2a側を軸方向の一方側とし、開口側を軸方向の一方側としてもよい。すなわち、端部マグネット規制部材50は、ロータコア41の軸方向両面のうち少なくともいずれか一方に配置されていればよい。第一実施形態および第二実施形態の端部マグネット規制部材50は、外形がロータコア41の軸方向端面の全面を覆うように形成されていた。しかし、少なくともスリット44の一部を覆い、各径方向規制片56a,56bを連結できていればよい。これは、中間マグネット規制部材60と第一の径方向規制片66a,66bおよび第二の径方向規制片67a,67bとの関係についても同様である。これにより、マグネット13の軸方向の抜けを防止しつつ、スリット44内におけるマグネット13の径方向の位置決めができる。ただし、ロータコア41の軸方向端面の全面を覆うように形成することで、端部マグネット規制部材50および中間マグネット規制部材60の強度が確保できる点で、本実施形態に優位性がある。第二実施形態の端部マグネット規制部材50は、径方向内側に設けられた径方向規制片56aおよび径方向外側に設けられた径方向規制片56bのそれぞれに、傾斜面58,58および傾斜面59,59が形成されていた。しかし、傾斜面58,58および傾斜面59,59は、少なくとも径方向規制片56aおよび径方向規制片56bのいずれか一方に形成されていればよい。第二実施形態の端部マグネット規制部材50には、径方向内側に設けられた径方向規制片56aおよび径方向外側に設けられた径方向規制片56bに、周方向規制部材として傾斜面58,58および傾斜面59,59が一体形成されていた。しかし、例えば、径方向内側に設けられた径方向規制片56aおよび径方向外側に設けられた径方向規制片56bと、周方向規制部材とを別部材で形成してもよい。第二実施形態の端部マグネット規制部材50は、周方向規制部材として、ロータコア41の周方向に傾斜した傾斜面58,59が形成されていた。しかし、周方向規制部材は傾斜面58,59に限られることはなく、例えば湾曲した軸方向視略円弧形状の面であってもよい。第一実施形態では、端部マグネット規制部材50および中間マグネット規制部材60は、回転シャフト6に圧入固定されていた。また、第一実施形態の変形例では、端部マグネット規制部材50および中間マグネット規制部材60は、ロータコア41に圧入固定されていた。しかし、端部マグネット規制部材50および中間マグネット規制部材60の固定方法は、これらに限定されることはなく、例えばボルト等により締結固定してもよい。ただし、圧入により簡単に端部マグネット規制部材50および中間マグネット規制部材60を固定できる点で、本実施形態および本変形例に優位性がある。第一実施形態では、端部マグネット規制部材50および中間マグネット規制部材60をロータコア41の軸方向両側に配置し、径方向規制片56a,56b、第一の径方向規制片66a,66bおよび第二の径方向規制片67a,67bでマグネット13を挟持していた。しかし、例えば、端部マグネット規制部材50のみをロータコア41の軸方向の一方に配置し、径方向規制片56a,56bのみでマグネット13を挟持してもよい。このとき、径方向規制片56a,56bの軸方向の長さは、ロータコア41の軸方向の長さと略御同一に形成するのが望ましい。これにより、径方向規制片56a,56bの強度を確保しつつ、端部マグネット規制部材50の径方向規制片56a,56bのみでマグネット13を位置決めできる。また、同様にして、中間マグネット規制部材60の第一の径方向規制片66a,66bおよび第二の径方向規制片67a,67bのみでマグネット13を挟持してもよい。"