第1の偏波方向を有する信号を受信する主信号受信部と、前記第1の偏波方向と交差する第2の偏波方向を有する信号を受信する干渉信号受信部と、前記干渉信号受信部が受信した前記信号の位相を制御する位相制御部と、前記位相制御部が出力する信号の時系列の重み付け合成を行って干渉補償信号を生成し、前記干渉補償信号が、前記主信号受信部が受信した前記信号の交差偏波干渉成分となるように、前記重み付け合成で用いる重み係数を設定する干渉補償信号生成部と、前記重み係数に関する情報を用いて、前記主信号受信部が受信した前記信号と前記干渉信号受信部が受信した前記信号との位相差を推定する位相推定部と、前記干渉補償信号および前記主信号受信部が受信した前記信号を用いて、前記第2の偏波方向を有する前記信号に起因した前記第1の偏波方向を有する前記信号における交差偏波干渉を補償する補償部とを備え、前記位相制御部は、前記位相推定部が推定した前記位相差を用いて、前記主信号受信部が受信した前記信号の位相と前記干渉信号受信部が受信した前記信号の前記位相とが一致するように、前記干渉信号受信部が受信した前記信号の前記位相を制御する交差偏波干渉補償装置。前記重み係数はフィルタ係数であり、前記干渉補償信号生成部は、前記位相制御部が出力する前記信号を遅延する複数の連接された遅延部と、前記位相制御部が出力する前記信号および前記遅延部が出力する信号の各々にフィルタ係数を乗算する複数の乗算部と、前記乗算部の各々が出力する信号を加算する加算部と、前記フィルタ係数を導出するフィルタ係数導出部を備えたフィルタであり、前記位相推定部は、前記フィルタ係数導出部が導出したフィルタ係数のうち、絶対値が最も大きいフィルタ係数を用いる乗算部を特定し、前記重み係数に関する前記情報は、前記位相推定部が特定した前記乗算部の情報である請求項1に記載の交差偏波干渉補償装置。前記位相推定部は、特定した前記乗算部が前記位相制御部に対してより近くに位置しているほど、前記干渉信号受信部が受信した前記信号に対して前記加算部が出力する信号がより遅延していると推定し、特定した前記乗算部が前記位相制御部に対してより遠くに位置しているほど、前記加算部が出力する前記信号に対して前記干渉信号受信部が受信した前記信号がより遅延していると推定する請求項2に記載の交差偏波干渉補償装置。前記位相制御部は、前記干渉信号受信部が受信した前記信号を遅延する複数の位相制御用遅延部と、前記干渉信号受信部が受信した前記信号および前記位相制御用遅延部が出力する信号の各々に位相制御係数を乗算する複数の位相制御用乗算部と、前記位相制御用乗算部の各々が出力する信号を加算する位相制御用加算部と、前記位相制御用加算部が出力する信号の位相と前記主信号受信部が受信した前記信号の交差偏波干渉成分の位相とが等しくなるように、前記位相制御用乗算部の各々が用いる前記位相制御係数を導出する位相制御係数導出部とを備える請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の交差偏波干渉補償装置。前記位相制御部に入力される信号のサンプル値の時間間隔が短くなるように、前記干渉信号受信部が受信した前記信号のサンプリング周波数を増大させるサンプリング周波数変更部を備える請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の交差偏波干渉補償装置。前記位相制御部は、前記干渉信号受信部から出力される前記信号の補間を行って、前記干渉信号受信部でサンプリングされない時刻の信号を推定する請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の交差偏波干渉補償装置。前記補間は、線形補間または高次のラグランジュ補間である請求項6に記載の交差偏波干渉補償装置。第1の偏波方向を有する第1の信号を受信し、前記第1の偏波方向と交差する第2の偏波方向を有する第2の信号を受信し、位相制御信号に従って、前記第2の信号の位相を制御し、位相が制御された信号の時系列に重み付け合成を行って干渉補償信号を生成し、前記干渉補償信号が、前記第1の信号の交差偏波干渉成分となるように、前記重み付け合成で用いる重み係数を設定し、前記重み係数に関する情報を用いて、前記第1の信号と前記第2の信号との位相差を推定し、推定された前記位相差を用いて、前記第1の信号の位相と前記第2の信号の位相とが一致するように、前記位相制御信号を生成し、前記干渉補償信号および前記第1の信号を用いて、前記第2の信号に起因した前記第1の信号における交差偏波干渉を補償する交差偏波干渉補償方法。交差偏波干渉補償装置のコンピュータを、第1の偏波方向を有する信号を受信する主信号受信部と、前記第1の偏波方向と交差する第2の偏波方向を有する信号を受信する干渉信号受信部と、前記干渉信号受信部が受信した前記信号の位相を制御する位相制御部と、前記位相制御部が出力する信号の時系列の重み付け合成を行って干渉補償信号を生成し、前記干渉補償信号が、前記主信号受信部が受信した前記信号の交差偏波干渉成分となるように、前記重み付け合成で用いる重み係数を設定する干渉補償信号生成部と、前記重み係数に関する情報を用いて、前記主信号受信部が受信した前記信号と前記干渉信号受信部が受信した前記信号との位相差を推定する位相推定部と、前記干渉補償信号および前記主信号受信部が受信した前記信号を用いて、前記第2の偏波方向を有する前記信号に起因した前記第1の偏波方向を有する前記信号における交差偏波干渉を補償する補償部として機能させ、前記位相制御部が、前記位相推定部の推定した前記位相差を用いて前記干渉信号受信部の出力する前記信号の位相を制御して、前記主信号受信部が受信した前記信号の位相と前記干渉信号受信部が受信した前記信号の位相とが一致するように、前記コンピュータを動作させるためのプログラム。しかしながら、特許文献2に記載の交差偏波干渉補償方法では、調整作業時に対向局装置側の送信出力制御を行う必要があり、制御が複雑になってしまうという問題がある。本発明は上記の課題を解決するためになされたものであり、本発明に係る交差偏波干渉補償装置は、第1の偏波方向を有する信号を受信する主信号受信部と、前記第1の偏波方向と交差する第2の偏波方向を有する信号を受信する干渉信号受信部と、前記干渉信号受信部が受信した前記信号の位相を制御する位相制御部と、前記位相制御部が出力する信号の時系列の重み付け合成を行って干渉補償信号を生成し、前記干渉補償信号が、前記主信号受信部が受信した前記信号の交差偏波干渉成分となるように、前記重み付け合成で用いる重み係数を設定する干渉補償信号生成部と、前記重み係数に関する情報を用いて、前記主信号受信部が受信した前記信号と前記干渉信号受信部が受信した前記信号との位相差を推定する位相推定部と、前記干渉補償信号および前記主信号受信部が受信した前記信号を用いて、前記第2の偏波方向を有する前記信号に起因した前記第1の偏波方向を有する前記信号における交差偏波干渉を補償する補償部とを備え、前記位相制御部は、前記位相推定部が推定した前記位相差を用いて、前記主信号受信部が受信した前記信号の位相と前記干渉信号受信部が受信した前記信号の前記位相とが一致するように、前記干渉信号受信部が受信した前記信号の前記位相を制御する。また、本発明に係る交差偏波干渉補償方法は、第1の偏波方向を有する第1の信号を受信し、前記第1の偏波方向と交差する第2の偏波方向を有する第2の信号を受信し、位相制御信号に従って、前記第2の信号の位相を制御し、位相が制御された信号の時系列に重み付け合成を行って干渉補償信号を生成し、前記干渉補償信号が、前記第1の信号の交差偏波干渉成分となるように、前記重み付け合成で用いる重み係数を設定し、前記重み係数に関する情報を用いて、前記第1の信号と前記第2の信号との位相差を推定し、推定された前記位相差を用いて、前記第1の信号の位相と前記第2の信号の位相とが一致するように、前記位相制御信号を生成し、前記干渉補償信号および前記第1の信号を用いて、前記第2の信号に起因した前記第1の信号における交差偏波干渉を補償する。また、本発明に係るプログラムは、交差偏波干渉補償装置のコンピュータを、第1の偏波方向を有する信号を受信する主信号受信部と、前記第1の偏波方向と交差する第2の偏波方向を有する信号を受信する干渉信号受信部と、前記干渉信号受信部が受信した前記信号の位相を制御する位相制御部と、前記位相制御部が出力する信号の時系列の重み付け合成を行って干渉補償信号を生成し、前記干渉補償信号が、前記主信号受信部が受信した前記信号の交差偏波干渉成分となるように、前記重み付け合成で用いる重み係数を設定する干渉補償信号生成部と、前記重み係数に関する情報を用いて、前記主信号受信部が受信した前記信号と前記干渉信号受信部が受信した前記信号との位相差を推定する位相推定部と、前記干渉補償信号および前記主信号受信部が受信した前記信号を用いて、前記第2の偏波方向を有する前記信号に起因した前記第1の偏波方向を有する前記信号における交差偏波干渉を補償する補償部として機能させ、前記位相制御部が、前記位相推定部の推定した前記位相差を用いて前記干渉信号受信部の出力する前記信号の位相を制御して、前記主信号受信部が受信した前記信号の位相と前記干渉信号受信部が受信した前記信号の位相とが一致するように、前記コンピュータを動作させる。本発明によれば、位相推定部は、位相が制御された干渉信号の時系列の重み付け合成における重み係数に関する情報を用いて、主信号と干渉信号との位相差を推定する。そして、位相制御部は、位相推定部が推定した位相差を用いて、主信号の位相と干渉信号の位相とが一致するように干渉信号の位相を制御する。これにより、交差偏波干渉補償装置は、対向局装置の両偏波の送信器が異なる信号を出力する場合にも、交差偏波干渉を補償することができる。以下、図面を参照しながら本発明の実施形態について詳しく説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る交差偏波干渉補償装置の構成を示す概略ブロック図である。交差偏波干渉補償装置は、アンテナ10、V偏波受信部21主信号受信部、干渉信号受信部、H偏波受信部22主信号受信部、干渉信号受信部、交差偏波干渉補償部30-1、30-2以下、交差偏波干渉補償部30-1、30-2を総称する場合は交差偏波干渉補償部30と表記するを備える。アンテナ10は、対向局装置図示省略から送信された、互いに直交するV偏波およびH偏波のRFRadioFrequency信号を受信する。V偏波受信部21は、アンテナ10が受信したRF信号のV偏波成分を中間周波数信号に変換し、その出力を一定レベルに保ちながらV偏波信号を出力する。H偏波受信部22は、アンテナ10が受信したRF周波数信号のH偏波成分を中間周波数信号に変換し、その出力を一定レベルに保ちながらH偏波信号を出力する。交差偏波干渉補償部30-1は、V偏波受信部21が出力する信号に対し、H偏波信号を用いた交差偏波干渉補償を行う。交差偏波干渉補償部30-2は、H偏波受信部22が出力する信号に対し、V偏波信号を用いた交差偏波干渉補償を行う。交差偏波干渉補償部30は、主信号復調部31主信号受信部、干渉信号復調部32干渉信号受信部、シフトレジスタ33位相制御部、トランスバーサルフィルタ34干渉補償信号生成部、位相推定部35、シフトレジスタ制御部36位相制御部、加算部37補償部を備える。主信号復調部31は、2つの偏波信号のうち抽出対象の信号である主信号を復調する。また、主信号復調部31は、主信号と同期のとれた搬送波及びクロック信号を干渉信号復調部32に出力する。なお、交差偏波干渉補償部30-1において主信号は、V偏波受信部21が出力するV偏波信号であり、交差偏波干渉補償部30-2において主信号は、H偏波受信部22が出力するH偏波信号である。干渉信号復調部32は、搬送波及びクロック信号を主信号復調部31から入力し、当該搬送波及びクロック信号を用いて、2つの偏波信号のうち除去対象の信号である干渉信号を復調する。なお、交差偏波干渉補償部30-1において干渉信号は、H偏波受信部22が出力するH偏波信号であり、交差偏波干渉補償部30-2において干渉信号は、V偏波受信部21が出力するV偏波信号である。シフトレジスタ33は、干渉信号復調部32が出力する信号を、所定のタイムスロット分だけ遅延する。トランスバーサルフィルタ34は、シフトレジスタ33が出力する信号の時系列を重み付け合成することで、干渉補償信号を生成する。位相推定部35は、トランスバーサルフィルタ34のフィルタ係数重み係数を入力し、両偏波信号V偏波信号、H偏波信号間の位相の遅れまたは進みを推定し、推定結果を位相推定情報として出力する。シフトレジスタ制御部36は、位相推定部35が出力した位相推定情報を用いてシフトレジスタ制御信号位相制御信号を出力して、主信号の位相と干渉信号の位相とが一致するように、シフトレジスタ33の出力信号の遅延時間を制御する。加算部37は、主信号復調部31が出力する主信号とトランスバーサルフィルタ34が出力する干渉補償信号とを加算して、主信号から干渉成分を除去する。図2は、シフトレジスタ33の構成を示す概略ブロック図である。シフトレジスタ33は、N段の線形等化器であり、フリップフロップ331-1~331-N位相制御用遅延部:以下、フリップフロップ331-1~331-Nを総称する場合はフリップフロップ331と表記する、タップ332-0~332-N位相制御用乗算部:以下、タップ332-0~332-Nを総称する場合はタップ332と表記する、加算器333位相制御用加算部、タップ係数格納ROM334位相制御係数導出部、タップ係数設定部335位相制御係数導出部を備える。フリップフロップ331は、互いに連接され、入力した信号を1クロック時間だけ遅延させて、対応するタップ332及び後段のフリップフロップ331に出力する。なお、各フリップフロップ331は、同一のクロック信号図示省略に従って動作する。タップ332は、各フリップフロップ331に対して1つ備えられ、対応するフリップフロップ331から信号を入力し、当該信号に所定のタップ係数位相制御係数を用いた重み付けを行う。なお、タップ332-0は、干渉信号復調部32から信号を入力し、当該信号に重み付けを行う。加算器333は、各タップ332が出力する信号を加算する。タップ係数格納ROM334は、テーブルとして、干渉信号の遅延時間に関連付けて各タップ332に設定するタップ係数の組み合わせを格納する。タップ係数設定部335は、シフトレジスタ33の出力信号の遅延時間を示すシフトレジスタ制御信号をシフトレジスタ制御部36から入力し、当該シフトレジスタ制御信号に基づいて、タップ係数格納ROM334が格納するテーブルからタップ係数の組み合わせを選択し、各タップ332に選択したタップ係数を設定する。これにより、タップ係数設定部335は、加算器333が出力する信号の位相と主信号復調部31が出力する信号の交差偏波干渉成分の位相とが等しくなるように、各タップが用いるタップ係数を導出する。図3は、タップ係数格納ROM334が格納するテーブルの一例を示す図である。図3は、シフトレジスタ33が、フリップフロップ331を6つ備え、タップ332を7つ備える場合即ち、N=6の場合の、タップ係数格納ROM334のテーブルの例を示す。タップ係数格納ROM334は、各アドレスに、シフトレジスタ段数、遅延時間、タップ係数を関連付けて格納している。シフトレジスタ段数は、シフトレジスタ33の遅延段数を示す。遅延時間は、関連付けられた遅延段数で実現される干渉信号の遅延時間を示す。なお、図3において、Tとは、シフトレジスタ33の動作クロック周期を示す。タップ係数は、関連付けられた遅延段数を実現するために各タップ332に設定するタップ係数の組み合わせを示す。図4は、トランスバーサルフィルタ34の構成を示す概略ブロック図である。トランスバーサルフィルタ34は、M段の線形等化器であり、フリップフロップ341-1~341-M遅延部:以下、フリップフロップ341-1~341-Mを総称する場合はフリップフロップ341と表記する、タップ342-0~342-M乗算部:以下、タップ342-0~342-Mを総称する場合はタップ342と表記する、加算器343加算部、フィルタ係数設定部344フィルタ係数導出部を備える。フリップフロップ341は、互いに連接され、入力した信号を1クロック時間だけ遅延させて、対応するタップ342及び後段のフリップフロップ341に出力する。なお、各フリップフロップ341は、同一のクロック信号図示省略に従って動作する。タップ342は、各フリップフロップ341に対して1つ備えられ、対応するフリップフロップ341から信号を入力し、当該信号に所定のフィルタ係数を用いた重み付けを行う。なお、タップ342-0は、シフトレジスタ33から信号を入力し、当該信号に重み付けを行う。加算器343は、各タップ342が出力する信号を加算する。フィルタ係数設定部344は、加算器343が出力する信号が、主信号復調部31が出力する信号の交差偏波干渉成分となるように、各タップ342が用いるフィルタ係数を設定する。また、フィルタ係数設定部344は、各タップ342が用いるフィルタ係数を位相推定部35に出力する。なお、フィルタ係数は、例えばLMSLeastMeanSquareアルゴリズムを用いて決定すると良い。そして、交差偏波干渉補償装置が上述した構成を有することで、V偏波受信部21は、V偏波信号を受信し、H偏波受信部22は、H偏波信号を受信する。また、シフトレジスタ33は、H偏波受信部22から出力され、干渉信号復調部32で復調された信号の位相を制御する。トランスバーサルフィルタ34のフリップフロップ341は、シフトレジスタ33が出力する信号を遅延し、タップ342は、フリップフロップ341が出力する信号の各々にフィルタ係数を乗算し、加算器343は、各タップ342が出力する信号を加算する。また、フィルタ係数設定部344は、加算器343が出力する信号が、V偏波受信部21が出力する信号の交差偏波干渉成分となるように、各タップ342が用いるフィルタ係数を導出する。次に、位相推定部35は、フィルタ係数設定部344が導出したフィルタ係数のうち、絶対値が最も大きいフィルタ係数を用いるタップ342を特定し、当該タップ342の情報を用いて、V偏波受信部21が出力する信号とH偏波受信部22が出力する信号との位相差を推定する。そして、シフトレジスタ制御部36は、位相推定部35が推定した位相差を用いて、V偏波受信部21が出力する信号の位相とH偏波受信部22が出力する信号の位相とが一致するように、H偏波受信部22が出力する信号の位相を制御する。これにより、交差偏波干渉補償装置は、対向局装置の両偏波の送信器が異なる信号を出力する場合にも、交差偏波干渉を補償する。次に、本実施形態に係る交差偏波干渉補償装置の動作を説明する。図1に示す交差偏波干渉補償装置を用いて交差偏波干渉補償を行う場合、主信号または、主信号に漏れこむ干渉波がアンテナ10から交差偏波干渉補償部30の加算部37に到達するまでの経路の遅延時間と、干渉信号がアンテナ10から加算部37に到達するまでの経路の遅延時間とが等しくなければ、最適な干渉補償を行うことができない。以下、主信号をV偏波信号とし、干渉信号をH偏波信号として、本実施形態における二つの経路の遅延時間の調整方法について説明する。なお、主信号がH偏波信号であり、干渉信号がV偏波信号である場合も、同様の処理を行うことで遅延時間を調整することができる。まず、アンテナ10が、対向局装置から送信された信号を捕捉すると、V偏波受信部21及びH偏波受信部22は、アンテナ10が捕捉した信号を偏波毎に分離し、それぞれV偏波信号及びH偏波信号を受信する。V偏波受信部21及びH偏波受信部22は、それぞれが受信した信号を中間周波数信号に変換する。次に、交差偏波干渉補償部30-1の主信号復調部31は、V偏波受信部21から入力したV偏波信号を復調し、加算部37に出力する。また、主信号復調部31は、加算部37に出力したV偏波信号と同期がとれたクロック信号及び搬送波を生成し、生成されたクロック信号及び搬送波を干渉信号復調部32に出力する。次に、干渉信号復調部32は、主信号復調部31から入力したクロック信号及び搬送波を用いてH偏波受信部22から入力したH偏波信号を復調し、復調された信号をシフトレジスタ33に出力する。次に、シフトレジスタ33は、干渉信号復調部32から入力したH偏波信号を所定のタイムスロット分だけ遅延させ、トランスバーサルフィルタ34に出力する。なお、シフトレジスタ33のタップ係数設定部335は、遅延時間の初期値を、シフトレジスタ33における遅延時間の最大値の半分に設定しておく。図3の例では、タップ332の個数が7個であり、シフトレジスタ33の遅延時間の最大値が6Tであるため、タップ係数設定部335は、シフトレジスタ33の遅延時間の初期値を、3Tに設定する。つまり、この場合、タップ係数設定部335は、タップ332-3のタップ係数の初期値を1とし、他のタップ332のタップ係数の初期値を0に設定する。シフトレジスタ33が遅延したH偏波信号を出力すると、トランスバーサルフィルタ34は、シフトレジスタ33から入力したH偏波信号に、所定のフィルタ係数を乗じることで、干渉補償信号を生成し、当該干渉補償信号を加算部37に出力する。なお、当該フィルタ係数は、トランスバーサルフィルタ34のフィルタ係数設定部344が、LMS等のアルゴリズムを用いて導出している。次に、加算部37は、主信号復調部31から入力した信号とトランスバーサルフィルタ34から入力した信号とを加算することで、交差偏波干渉補償を行ったV偏波信号を再現する。一方、トランスバーサルフィルタ34のフィルタ係数設定部344が、各タップ342が用いるフィルタ係数を導出すると、導出したフィルタ係数と当該フィルタ係数を用いるタップ342の位置を示すタップ位置0~Mとを関連付けて、位相推定部35に出力する。位相推定部35は、トランスバーサルフィルタ34から入力したフィルタ係数のうち、最も絶対値が大きいフィルタ係数に関連付けられたタップ位置を抽出する。そして、位相推定部35は、抽出したタップ位置に基づいて、加算器343に入力されるV偏波信号と干渉補償信号との間の位相の遅れまたは進みを推定する。図5A~図5Cは、主信号の遅延時間と干渉補償信号の遅延時間との間の大小関係と、フィルタ係数との関係を示す図である。なお、横軸はトランスバーサルフィルタ34のタップ位置を示し、縦軸はフィルタ係数の絶対値を示す。図5Aに示すように、絶対値が最も大きいフィルタ係数が、トランスバーサルフィルタ34の中央のタップ342タップ位置がM/2で用いられる場合、主信号に干渉する干渉信号の遅延時間と、干渉補償信号の遅延時間とはほぼ同一となる。また、図5Bに示すように、絶対値が最も大きいフィルタ係数が、トランスバーサルフィルタ34の中央より前段のタップ342で用いられる場合、干渉信号の経路が干渉補償信号の経路より長く、干渉信号が干渉補償信号より遅延していることが分かる。一方、図5Cに示すように、絶対値が最も大きいフィルタ係数が、トランスバーサルフィルタ34の中央より後段のタップ342で用いられる場合、干渉補償信号の経路が干渉信号の経路より長く、干渉補償信号が干渉信号より遅延していることが分かる。位相推定部35は、このようなトランスバーサルフィルタ34の特性を利用し、絶対値が最も大きいフィルタ係数を用いるタップ342のタップ位置を常時監視する。そして、位相推定部35は、当該タップ342が中央のタップ342に対して前段または後段のいずれに位置するかを判定する。これにより、位相推定部35は、干渉補償信号に対する干渉信号の位相の遅れまたは、進みを検出し、当該検出結果を示す位相推定情報をシフトレジスタ制御部36に出力する。なお、絶対値が最も大きいフィルタ係数が、トランスバーサルフィルタ34の中央のタップ342で用いられる場合は、位相推定部35は、干渉信号と干渉補償信号が同位相であることを示す位相推定情報を出力する。上述した処理に従って位相推定部35が位相推定情報を出力すると、シフトレジスタ制御部36は、位相推定部35から入力した位相推定情報を用いて、シフトレジスタ33の遅延時間を制御するシフトレジスタ制御信号を生成する。なお、シフトレジスタ制御信号は、シフトレジスタ33のタップ係数格納ROM334図2を参照のアドレス値を示す信号である。以下に、シフトレジスタ制御部36におけるシフトレジスタ制御信号の生成方法を説明する。位相推定部35から入力した位相推定情報が、干渉補償信号に対して干渉信号が遅れ位相であることを示す場合、シフトレジスタ制御部36は、タップ係数格納ROM334のアドレス値を、初期値3から1ずつ増加させるシフトレジスタ制御信号を生成する。これにより、シフトレジスタ33の遅延時間をTずつ増加させることとなる。その結果、シフトレジスタ33が出力するH偏波信号の遅延時間が増加するため、干渉信号と干渉補償信号の位相差が小さくなる。したがって、トランスバーサルフィルタ34において絶対値が最も大きいフィルタ係数を用いるタップ342のタップ位置は、中央のタップに向かってシフトする。他方、位相推定部35から入力した位相推定情報が、干渉補償信号に対して干渉信号が進み位相であることを示す場合、シフトレジスタ制御部36は、タップ係数格納ROM334のアドレス値を、初期値3から1ずつ減少させるシフトレジスタ制御信号を生成する。これにより、シフトレジスタ33の遅延時間をTずつ減少させることとなる。その結果、シフトレジスタ33が出力するH偏波信号の遅延時間が減少するため、干渉信号と干渉補償信号の位相差が小さくなる。したがって、トランスバーサルフィルタ34において絶対値が最も大きいフィルタ係数を用いるタップ342のタップ位置は、中央のタップに向かってシフトする。また、位相推定部35から入力した位相推定情報が、干渉補償信号と干渉信号が同位相であることを示す場合、シフトレジスタ制御部36は、現在のタップ係数格納ROM334のアドレス値を保持するシフトレジスタ制御信号を生成する。そして、シフトレジスタ33のタップ係数設定部335は、シフトレジスタ制御部36からシフトレジスタ制御信号を入力すると、タップ係数格納ROM334から対応するアドレス値に関連付けられたタップ係数を読み出し、当該タップ係数をタップ332のそれぞれに設定する。例えば、図3を参照して、シフトレジスタ制御信号がアドレス値4を示す場合、タップ係数設定部335は、タップ係数格納ROM334のアドレス4に関連付けられたタップ係数の組み合わせ、すなわち、タップ332-4のみ1を示し、それ以外は全て0を示すタップ係数の組み合わせを読み出し、タップ332のそれぞれに当該タップ係数を設定する。これにより、シフトレジスタ33の遅延時間は、4Tとなる。なお、上述したように、タップ係数設定部335は、シフトレジスタ33の遅延時間の初期値を、シフトレジスタ33における遅延時間の最大値6Tの半分である3Tに設定しておく。そして、その後、シフトレジスタ制御部36は、位相推定部35から出力される位相推定情報に従って、順次タップ係数格納ROM334のアドレス値を更新して、シフトレジスタの遅延時間を制御する。このように、本実施形態において、位相推定部35は、トランスバーサルフィルタ34の複数のタップ342のうち、絶対値が最も大きいフィルタ係数をどのタップ342が用いているかに基づいて、主信号と干渉信号との位相差を推定する。そして、シフトレジスタ制御部36は、位相推定部35が推定した位相差を用いて、主信号の位相と干渉信号の位相とが一致するように干渉信号の位相を制御する。これにより、交差偏波干渉補償装置は、対向局装置の両偏波の送信器が異なる信号を出力する場合にも、交差偏波干渉を補償することができる。以上、図面を参照してこの発明の一実施形態について詳しく説明してきたが、具体的な構成は上述のものに限られることはなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲内において様々な設計変更等をすることが可能である。例えば、本実施形態では、交差偏波補償装置が、V偏波信号およびH偏波信号に対する交差偏波干渉補償を行う場合を説明した。しかし、交差偏波干渉補償の対象はこれに限られず、交差偏波補償装置は、左旋円偏波と右旋円偏波に対する交差偏波干渉補償を行っても良い。また、本実施形態では、図3に示すように、遅延時間を設定する際の最小時間幅がシフトレジスタ33の動作クロック周期Tであり、当該最小時間幅の値が固定値である場合を説明した。しかし、設定時間幅は、これに限られない。例えば、図6に示すように、設定時間幅を小さくするための手段として、主信号復調部31したがって、干渉信号復調部32のサンプリング周波数を増大させるサンプリング周波数変更部38を備えるようにしても良い。当該サンプリング周波数変更部38を用いることで、シフトレジスタ33に入力される干渉信号のサンプル値の時間間隔を短くすることになる。したがって、シフトレジスタ33における遅延制御を滑らかにすることができる。図7は、タップ係数格納ROM334が格納するテーブルの他の例を示す図である。図7に示されるように、シフトレジスタ33のタップ係数格納ROM334が、干渉信号復調部32のサンプリング周波数で抽出できないサンプリング値を線形補間で推定するためのタップ係数を格納するようにしても良い。例えば、図7に示す例に拠れば、時刻tにおいて、干渉信号復調部32から出力される信号のサンプリング値をXtとおいて、干渉信号復調部32がサンプリングできない時刻k0.5T但し、kは0以上の整数におけるサンプリング値Xk0.5Tを、XkT/2Xk1T/2と推定するようにタップ係数を定めている。これにより、タップ係数設定部335は、干渉信号のサンプル値の時間間隔、及びシフトレジスタ33で遅延制御する際の時間幅を半分に短縮することができる。さらに、線形補間ではなく、高次のラグランジュ補間法等を用いてシフトレジスタ33のタップ係数を導出するようにしても良い。そうすることで、補間の精度が向上するため、補間を用いて推定可能な信号値のサンプル数を増加させることができる。これにより、主信号のサンプリング周波数を一定に保ちつつ、干渉信号のサンプル値の時間間隔、および、シフトレジスタ33で遅延制御する際の時間幅をさらに短縮することができる。なお、時間幅Tが大きい場合すなわち、クロック周波数が小さい場合、交差偏波干渉が極度に強い条件下においてシフトレジスタの遅延制御を実施すると、キャリア非同期を引き起こす可能性がある。そのため、交差偏波干渉補償装置が設定時間幅を小さくする手段を有することで、キャリア非同期の発生を防ぐことができる。上述の交差偏波補償装置は内部に、コンピュータシステムを有していても良い。この場合、上述した各処理部の動作は、プログラムの形式でコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記憶されており、このプログラムをコンピュータが読み出して実行して、上記処理が行われる。ここでコンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、磁気ディスク、光磁気ディスク、CDCompactDisc-ROM、DVDDigitalVersatileDisc-ROM、半導体メモリ等をいう。また、このコンピュータプログラムを通信回線でコンピュータに配信し、この配信を受けたコンピュータが当該プログラムを実行するようにしても良い。また、上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであっても良い。さらに、前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるもの、いわゆる差分ファイル差分プログラムであっても良い。以上、実施形態を用いて本発明を説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施形態に記載の範囲には限定されない。上記実施形態に、多様な変更又は改良を加えることが可能であることが当業者に明らかである。その様な変更又は改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、請求の範囲の記載から明らかである。この出願は、2010年4月15日に出願された日本出願特願2010-093993号を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。