対向して配置された正極集電体および負極集電体と、前記正極集電体と前記負極集電体との間に配され、両集電体の対向方向に直交する方向にセパレータを介して向かい合うように積層された複数の正極と負極と、を備え、前記正極と負極の少なくとも一方に導電性のプレートが挟持され、前記対向方向における電極の少なくとも一方端部から前記プレートが突出してなる、二次電池。前記電極と前記プレートとが固着されていない、請求項1に記載の二次電池。前記正極と負極の少なくとも一方は、活物質を含む一対の電極に前記プレートが挟持された、請求項1または2に記載の二次電池。前記対向方向における電極の両端部から前記プレートが突出した、請求項1~3のいずれか一項に記載の二次電池。前記正極と負極の少なくとも一方は、前記プレートを挟み込むように、活物質を含む電極が折り曲げられた、請求項1~4のいずれか一項に記載の二次電池。前記電極の折り曲げ部は活物質を含まない、請求項5に記載の二次電池。前記プレートがニッケルめっき鋼板である、請求項1~6のいずれか一項に記載の二次電池。対向して配置された正極集電体および負極集電体と、前記正極集電体と前記負極集電体との間に配され、両集電体の対向方向に直交する方向にセパレータを介して向かい合うように積層された複数の正極と負極と、を備えた二次電池において、電極に導電性のプレートが挟持され、前記対向方向における電極の少なくとも一方端部から前記プレートが突出し、前記電極と前記プレートとが、固着されていない、電極積層構造。しかしながら、特許文献1の発明では、電極と集電体との接触箇所に溶接部分が存在し、溶接屑が内部短絡のような不具合の原因となることがある。さらに、電極と集電体との溶接位置の調整などが煩雑で生産性が悪い。また、特許文献2の発明のように、電極と集電体との間にシート状の緩衝部材を介在させて電極と集電体との導通を維持することも有用であるが、さらに長期間の導通維持のため、本願発明は別のアプローチで電極と集電体との導通を確保しようとするものである。ところで、二次電池は、充放電により電極が膨張/収縮する。これは電極に含まれる活物質が膨張/収縮するためで、電極が膨張/収縮をすることにより接触圧力が変化する。さらに長期的な使用によって引き起こされるセパレータのクリープや電極の湾曲等により、電極と集電体との接触圧力が不十分となると、電池性能が低下するおそれがある。本発明の目的は、電極の膨張/収縮による電池への影響を抑えることによって、電極と集電体との導通を維持し、電池性能の低下を抑制することにある。これにより、電池の長寿命化を図るとともに、信頼性に優れた二次電池を提供する。上記の目的を達成するため、本発明に係る二次電池は、対向して配置された正極集電体および負極集電体と、前記正極集電体と前記負極集電体との間に配され、両集電体の対向方向に直交する方向にセパレータを介して向かい合うように積層された複数の正極と負極と、を備え、前記正極と負極の少なくとも一方に導電性のプレートが挟持され、前記対向方向における電極の少なくとも一方端部から前記プレートが突出してなることを特徴とするCL1。この構成によれば、活物質を含む電極の間に導電性のプレートを挟み込むことによって、電極が膨張/収縮しても電極自体が直接集電体やセパレータに作用しにくく、電極と集電体およびセパレータとの間の接触圧力の変動を抑制できる。ここで、一方端部とは、電極の集電体側の端部またはセパレータ側の端部をいう。プレートが電極の集電体側の端部から突出する場合は、プレートが集電体側の電極の膨張/収縮を吸収するとともに、集電体とプレートとが安定して接触し、導通を確保する。一方、プレートが電極のセパレータ側の端部から突出する場合は、プレートがセパレータ側の電極の膨張/収縮を吸収して、電極の膨張/収縮によって引き起こされるセパレータのクリープを抑える。また、プレートの突出寸法は、電極の膨張/収縮を吸収できる程度でよく、突出寸法を大きくすると、相対的に電極が短くなり、電池のエネルギー密度の観点から好ましくない。プレートの突出寸法は、使用する電極によって異なるが、電極に対して1~5が好ましい。なお、プレートは導電性で、耐アルカリ性の材料が好ましく、例えば、ニッケルめっき鋼板、ニッケル板、チタンめっき鋼板、チタン板、ステンレス板などを使用するとよい。また、正極と負極の少なくとも一方とは、正極または負極のいずれか一方にこの電極構造を適用してもよいし、双方に適用してもよいことをいう。例えば、正極の基板に発泡ニッケル、負極の基板に鋼板を用いたニッケル水素二次電池の場合は、相対的に膨張/収縮率の大きい正極にこの構造を用いると効果的である。また、導電性プレートが挟持されるとは、例えば、一対の電極により導電性プレートを挟み込むことや、電極を折り曲げて間に導電性プレートを挟み込むことなどをいう。本発明に係る二次電池は、前記電極と前記プレートとが固着されていないことを特徴とする。ここで、固着されていないとは、電極とプレートとが、接着や塗着、溶着などにより一体化されていないことをいい、例えば、プレートを両側から電極によって押圧し挟持することをいう。この構成によれば、電極がプレートからフリーの状態となるため、活物質の膨張/収縮がプレートに伝わらず、接触圧力の変動を抑制できる。また、電極が集電体とセパレータのどちらか一方に接触していても、膨張した際に接触していない方プレートが突出している方へ電極がスライドし、膨張/収縮によるセパレータや集電体への影響を抑制できる。また、電極とプレートとの接着や塗着、溶着などの手間も省ける。なお、電極とプレートとは一部が固着されていてもよいが、電極とプレートとの全面が固着されているのは好ましくない。全面を固着すると、活物質の膨張/収縮による接触圧力の変動を抑制できない場合があるCL2。本発明に係る二次電池は、前記正極と負極の少なくとも一方は、活物質を含む一対の電極に前記プレートが挟持されてもよい。この構成によれば、一対の電極の間にプレートを配するだけでよく、簡単な構造でコストがかからない。なお、一対の電極の厚みを、通常の電極の厚みの略1/2とすれば、通常の電極を積層した構造の電池とほぼ同等の設計が可能となるCL3。本発明に係る二次電池は、前記対向方向における電極の両端部から前記プレートが突出したことを特徴とする。この構成によれば、プレートが、両端部における電極の膨張/収縮を吸収できる。また、プレートが集電体とセパレータとの間に柱のように存在するため、安定した電池構造となるCL4。本発明に係る二次電池は、前記正極と負極の少なくとも一方は、前記プレートを挟み込むように、活物質を含む電極が折り曲げられていてもよい。この構成によれば、電極の折り曲げ部と反対側の端部からプレートが突出し、この端部の電極の膨張/収縮をプレートが吸収する。また、突出したプレートを集電体側、またはセパレータ側のいずれの向きに電極を配置してもよい。CL5。本発明に係る二次電池は、前記電極の折り曲げ部は活物質を含まないことを特徴とする。この構成によれば、折り曲げ部に活物質を含まないため電極を折り曲げやすく、製造しやすい。また、電極の折り曲げ部を集電体側に配すれば、この折り曲げ部を緩衝部材の如く利用することができる。ここで、電極の折り曲げ部に活物質を含まない構造とするには、例えば、電極に折り曲げ部を形成する際に、多孔質のニッケル基板を押圧によって形成することで、基板内の空隙部を潰して活物質が入り込まないようにするとよい。なお、電極とプレートとは固着せずともよいし、電極の折り曲げ部とプレートとを溶着してもよいし、電極の折り曲げ部周辺とプレートとを溶着してもよいCL6。本発明に係る二次電池は、前記プレートがニッケルめっき鋼板であることが好ましい。この構成によれば、プレートにニッケルめっき鋼板を使用することで、導電性かつ耐アルカリ性で、薄く成形しても所定の強度を保つことができる。なお、プレートは集電体の対向方向に付加される圧力に耐えうる強度が必要となるが、プレートが厚すぎると電池のエネルギー密度の観点から好ましくないCL7。以上のように、本発明に係る二次電池によれば、電極の膨張/収縮による電池への影響を抑えることができ、電極と集電体との導通を維持し、電池性能の低下を抑制することができる。これにより、電池の長寿命化を図るとともに、信頼性を向上できる。以下、本発明に係る実施形態を図面に基づき説明するが、本発明は下記実施形態に限定されるものではない。電池モジュールの構造図1に示すように、電池モジュールMは、ニッケル水素二次電池である二次電池Cが、その厚み方向Z方向に複数個本実施形態では30個積層され、これを囲む側面板11と圧縮板12とを備え、これらが絶縁素材からなるケーシング10によって覆われている。また、側面板11と圧縮板12とケーシング10とがボルトまたはネジによって締結され、30個の二次電池Cが積層方向Z方向に押し付けられた状態で保持される。なお、二次電池Cは、正極集電体7の電池外側に露出した面が正極端子面、負極集電体8の電池外側に露出した面が負極端子面として機能し、隣り合う二次電池Cの正極端子面と負極端子面とが導電性の放熱板13を介して電気的に接続される。二次電池の構造図2に示すように、二次電池Cは、絶縁性の矩形の枠形部材6と、枠形部材6を覆うようにZ方向に対向して配置された平板状の正極集電体7および負極集電体8と、によって角形のセル5が形成されている。セル5の内方には、一対の短冊状の正極2aとニッケルめっき鋼板からなる短冊状のプレート2bとで構成された正極群2と、負極活物質を含む短冊状の負極3と、プリーツ状に折り曲げられたセパレータ4と、で構成される電極体1が電解液と共に収納されている。なお、正極2aとプレート2bとで構成された正極を、通常の正極との違いを明確にするため、正極群と呼ぶこととする。なお、本実施形態において、正極2aには多孔質の発泡ニッケルやニッケル焼結体からなる基板を用い、これに水酸化ニッケルを主とする正極活物質を含浸する。また、負極3にはニッケルめっきを施した鋼板に多数の孔を形成したパンチングメタルからなる基板を用い、これに水素吸蔵合金を主とする負極活物質を含浸する。また、セパレータ4には、ポリプロピレン系の不織布からなる親水性のセパレータを用いる。また、電解液にはアルカリ系水溶液を用いる。また、正極集電体7および負極集電体8は、ニッケルめっきを施した鋼板を用いる。図3a、bに示すように、電極体1は、プレート2bが一対の正極2aに挟持された正極群2と負極3とが、プリーツ状に折り曲げられたセパレータ4を介して、両集電体7、8の対向方向Z方向に直交するX方向に、交互に積層された状態で配置される積層構造を有する。また、正極群2は、プレート2bが一対の正極2aに挟持され、正極2aの幅方向Z方向の両端からプレート2bが突出して構成されている。なお、正極2aとプレート2bとは固着されておらず、両側からの押圧によって導通されている。また、プレート2bの一方端部が正極集電体7に接触し、正極群2と正極集電体7とが導通している。また、負極3の一方端部が負極集電体8に接触して、負極3と負極集電体8とが導通している。また、二次電池Cにおいて、正極群2および負極3と、正極集電体7および負極集電体8との導通は、金属屑のような異物の混入の防止および工程の簡略化のために溶接は行わず、セパレータ4の張力による押しつつけによって確保されている。なお、図3cに示すように、電極体1と、正極集電体7および負極集電体8との間に、それぞれ導電性のシート状緩衝部材を介在させてもよい。緩衝部材を介在することで、正極群2および負極3と、正極集電体7および負極集電体8とを確実に接触させることができ、これらの導通をより向上させることができる。また緩衝部材によって、正極群2および負極3の寸法のばらつきなどに起因する接触圧のばらつきを抑制できる。これにより、電池性能をさらに向上することができる。ところで、前述のように、二次電池は充放電によって、正極および負極が膨張/収縮を繰り返す。図8に示すように、従来の二次電池では、正極および負極の膨張/収縮の際にセパレータを引っ張り、長期的にはセパレータにクリープが生じるおそれがある。セパレータにクリープが生じると、セパレータの張力が減少する。これによって、正極および負極と、正極集電体および負極集電体との接触圧が低下すると、十分な電池性能を得られない場合がある。一方、本実施形態の二次電池Cのように、正極群2が正極2aからプレート2bを突出した構造とすると、充放電による正極2aの膨張/収縮をプレート2bの突出部分が吸収できる。これにより、正極2aの膨張/収縮によるセパレータ4や正極集電体7への影響を抑制して、電池性能の低下を抑えることができ、電池の長寿命化を図ることができる。また、正極2aとプレート2bとは固着されておらず、セパレータ4の押圧によって導通されるのみであるため、正極2aの膨張/収縮が正極2aの幅方向Z方向にスムーズに行える。なお、本実施形態においては、比較的膨張/収縮率の高い正極2aにのみプレートを用いた構造をとっているが、負極3にこの構造を用いてもよく、正極2aおよび負極3双方にこの構造を用いてもよい。正極の構造および変形例以下、本実施形態に係る二次電池Cの正極群2の構造およびその変形例について説明するが、この構造は負極3にも同様に適用することができる。1図4および図5aに示すように、二次電池Cの正極群2は、一対の正極2aにプレート2bが挟持されてなる。具体的には、短冊状の正極2aに、幅寸法が1~5程大きい短冊状のプレート2bが挟持され、両端部からプレート2bが突出した構造となっている。2次に、正極群2の変形例について説明する。同様の部材については同一の符号とする。図5bに示すように、正極群2は、プレート2bが正極2aの一方端部から突出する構造としてもよい。また、正極2aとプレート2bとは一部を溶着等により固着してもよい。なお、全面を固着すると、正極活物質の膨張/収縮がプレート2bに伝わり、接触圧力が変動してしまう。3図5cに示すように、正極2a’を幅方向の中心から長手方向に沿って折り曲げ、プレート2bを挟み込む構造としてもよい。また、正極2a’の折り曲げ部には正極活物質を含浸しないよう構成する。これにより、正極2a’を折り曲げやすくなるほか、折り曲げ部を緩衝部材の如く利用することができる。また、図5dに示すように、正極群2’は逆の向きに配置してもよい。また、図5cdのように正極2a’とプレート2bとは固着せずともよいし、図5e、fのように一部を溶着等により固着してもよい。4なお、図5c~fの製造は、次のように行うとよい。図6に示すように、まず、正極2a’の基板を幅方向中心に、長手方向に沿った折り曲げ部を押圧によって形成する。この押圧によって、折り曲げ部における正極2a’の基板内の空隙部が潰されるII。その後、正極2a’の基板に正極活物質を塗着または含浸して、空隙部に正極活物質を含める。このとき、折り曲げ部においては、空隙部があらかじめ潰されているため正極活物質が入り込まないIII。続いて、プレート2bを挟み込むように、正極2a’を折り曲げ溝に沿って折り畳んで正極群2’が完成する。なお、図5eやfの場合は、プレート2bと正極2a’との一部を超音波Weld等により溶着する。以上のとおり、図面を参照しながら本発明の好適な実施形態を説明したが、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で、種々の追加、変更または削除が可能である。特に、本発明の電極の積層構造は、正極のみならず負極にも適用することができる。