"受光側に配置された透光性部材と、前記透光性部材と対向するように設けられた裏面部材と、前記透光性部材と前記裏面部材との間に設けられている光起電力装置と、前記光起電力装置で生じた電気エネルギーを外部へ出力する配線と、前記裏面部材の表面に設けられている固定部材と、を備え、前記透光性部材は、受光面の外縁に、外部から光が入射する入射部を有し、前記裏面部材は、前記配線の一部が通される貫通孔が形成されており、前記固定部材は、前記貫通孔との間に空間が形成されているとともに、前記貫通孔を覆うように設けられており、かつ、太陽電池モジュールを設置する際に架台に取り付けられる取付部として機能することを特徴とする太陽電池モジュール。前記固定部材は、金属材料で構成されていることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記固定部材は、前記光起電力装置で生じた電気エネルギーを外部へ出力する出力端子が固定されており、前記配線は、前記出力端子に接続されていることを特徴とする請求項1または2に記載の太陽電池モジュール。前記固定部材と前記貫通孔との間の空間に充填されている樹脂材料を更に備え、前記樹脂材料は、前記貫通孔から引き出されている前記配線の一部を封入していることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の太陽電池モジュール。前記固定部材は、前記裏面部材との間に閉空間が形成される形状を有していることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の太陽電池モジュール。しかしながら、このような収納部は、太陽電池パネルの裏面側部材との接着面積が十分でないと、長期の屋外環境にさらされた際の水分の侵入や、出力ケーブルに架かる張力による脱落可能性について改善の余地がある。また、接続箱が樹脂材料で形成されている場合、屋外環境にさらされることによる材質の変質劣化も考慮する必要がある。本発明はこうした状況に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、太陽電池モジュールと外部との接続信頼性を向上する技術を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明のある態様の太陽電池モジュールは、受光側に配置された透光性部材と、透光性部材と対向するように設けられた裏面部材と、透光性部材と裏面部材との間に設けられている光起電力装置と、光起電力装置で生じた電気エネルギーを外部へ出力する配線と、裏面部材の表面に設けられている固定部材と、を備える。透光性部材は、受光面の外縁に、外部から光が入射する入射部を有する。裏面部材は、配線の一部が通される貫通孔が形成されており、固定部材は、貫通孔との間に空間が形成されているとともに、貫通孔を覆うように設けられており、かつ、太陽電池モジュールを設置する際に架台に取り付けられる取付部として機能する。本発明によれば、太陽電池モジュールと外部との接続信頼性を向上することができる。以下、図面を参照しながら、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を適宜省略する。以下の各図に示す各層、各部の縮尺や形状は、説明を容易にするために便宜的に設定されており、特に言及がない限り限定的に解釈されるものではない。第1の実施の形態図1は、第1の実施の形態に係る太陽電池モジュールの全体斜視図である。図2は、図2に示す領域Rの拡大図である。図3は、第1の実施の形態に係る太陽電池モジュールの分解斜視図である。図4は、図1および図3に示す太陽電池モジュールのA-A断面図である。太陽電池モジュール10は、光起電力装置12、透光性部材16、固定部材18、インターコネクタ22、充填材24、および、保護材としての裏面部材26と、を備える。光起電力装置12は、長方形の平板またはフィルム状のユニットであり、後述する複数の光起電力素子が整列した状態で配置されている。それぞれの光起電力素子は、互いに直列または並列に適宜接続されている。透光性部材16は、太陽電池モジュールの受光側に配置されている。また、透光性部材16は、光を透過させる材料で構成されており、受光面16aとは反対側の裏面16b上に、光起電力装置12として複数の光起電力素子が形成されている。このように、透光性部材16は、受光面16aを真正面から見た場合、光起電力装置12を覆うように配設されている。なお、透光性部材16としては、絶縁性を有するガラス、プラスチックなどを用いることができ、特に太陽光に含まれる波長の光に対する透過率が高い材料が好適である。また、透光性部材16は、受光面16aの外縁に、外部から光が入射する入射部16dを有する。裏面部材26は、透光性部材16と対向するように設けられている。また、裏面部材26は、インターコネクタ22の一部が通される貫通孔26aが形成されている。次に、光起電力素子について説明する。図5は、光起電力素子の一例の断面を示す模式図である。光起電力素子28は、第1電極層30、半導体層32、透明導電膜34および第2電極層36を有する。第1電極層30、半導体層32、透明導電膜34および第2電極層36は、周知のレーザパターニングを施されながら透光性部材16上に順次積層される。また、第2電極層36の上には、充填材24、裏面部材26が積層されている。第1電極層30は、透光性部材16の面上に形成されており、導電性および透光性を有する。本実施の形態に係る第1電極層30としては、透明導電性酸化物TCOが用いられ、特に、高い光透過性、低抵抗性を有し、低価格である酸化亜鉛ZnOが用いられる。半導体層32は、第1電極層30側からの入射光により電荷電子および正孔を生成する。半導体層32としては、例えば、pin接合またはpn接合を基本構造として有するアモルファス非晶質シリコン半導体層や微結晶シリコン半導体層の単層体あるいは積層体を用いることができる。本実施の形態に係る半導体層32は、第1電極層30側からそれぞれアモルファスシリコン半導体、微結晶シリコン半導体が積層されたものとして構成されている。なお、本明細書において、微結晶の用語は、完全な結晶状態のみならず、部分的にアモルファス状態を含む状態をも意味するものとする。透明導電膜34は、半導体層32上に形成されている。透明導電膜34により、半導体層32と第2電極層36が合金化することが防止され、半導体層32と第2電極層36との接続抵抗を減少させることができる。第2電極層36は、透明導電膜34上に形成される。第2電極層36には、銀Agなどの反射性金属が用いられる。一の光起電力素子28の透明導電膜34と第2電極層36は、隣接する他の光起電力素子28の第1電極層30に接触する。これにより、一の光起電力素子28と他の光起電力素子28とが電気的に直列に接続される。図3や図4に示すインターコネクタ22は、このように直列に接続された複数の光起電力素子28によって生成される電気エネルギー電荷を、太陽電池モジュール10の外部に出力する配線である。インターコネクタ22は、直列に接続された複数の光起電力素子28のうち両端にある光起電力素子28と導通する導通部22aと、導通部22aの略中央から裏面部材26に向けて立ち上がるように設けられている引き出し配線22bと、を有する。インターコネクタ22としては、銅Cuなどの低抵抗率の材料が好ましい。充填材24は、光起電力装置12およびインターコネクタ22を、透光性部材16と裏面部材26との間に封止し、光起電力素子28に加えられる衝撃を緩衝するように配置される。また、充填材24は、積層される裏面部材26の貫通孔26aに対応する位置に貫通孔24aが形成されている。本実施の形態では、充填材24としてエチレン酢酸ビニルEVAを用いる。また、本実施の形態では、裏面部材26として廉価な青板ガラスフロートガラスを用いている。なお、青板ガラスは、不純物イオンとして、例えば、ナトリウムNaなどのアルカリ金属を含んでいる。裏面部材26は、太陽電池モジュール10全体の強度を向上するとともに、太陽電池モジュール10の裏面側からの水分や不純物の侵入を防止する。[固定部材]次に、固定部材18について詳述する。固定部材18は、図3に示すように、長方形の裏面部材26の表面に設けられる。固定部材18は、貫通孔26aとの間に空間18aが形成されているとともに、貫通孔26aを覆うように重畳して設けられている。また、固定部材18は、板状の部材を折り曲げ加工して作製されたものであり、長方形の平坦な被覆部18bと、長方形の2つの長辺から折り曲がっている2つの側面18cと、裏面部材26に直接固定されるフランジ部18dと、を有する。フランジ部18dは、接着層不図示を介して裏面部材26の表面に固着されている。固定部材18は、太陽電池モジュール10を設置する際に架台に取り付けられる取付け部として機能する。これにより、固定部材18は、補強部材や取付け部材として兼用され、部品点数の削減による更なるコストの低減が可能となる。なお、取付け部材が複数ある場合、全ての固定部材18がこれらの取付け部材を兼用している必要はなく、少なくとも1以上の取付け部材を兼用していればよい。このように、本実施の形態に係る太陽電池モジュール10は、固定部材18により裏面部材26の貫通孔26aが覆われているため、外部から水分等の異物の浸入が抑制される。そのため、太陽電池モジュール内部の素子や配線などの劣化や、それらの接合部分における劣化が低減され、太陽電池モジュールと外部との接続信頼性を向上することができる。なお、固定部材18は、前述のように、板状の部材を折り曲げて作製されている。したがって、固定部材18は、太陽電池モジュール10の剛性を高める形状を有しているといってもよい。これにより、太陽電池モジュールの剛性を高めるための部材を新たに設ける必要がなく、部品点数の削減によるコストの低減が可能となる。また、固定部材18は、亜鉛メッキ鋼板などの金属材料で構成されているとよい。これにより、太陽電池モジュールの剛性を高める固定部材18を安価に、また、簡易に製造できる。固定部材18は、その長手方向が裏面部材26のいずれかの辺図3の場合には短辺に平行に設けられている。これにより、太陽電池モジュール10の強度を均等に高めることができる。なお、固定部材18の長手方向の長さは、その長手方向と平行な裏面部材26の一辺の長さよりも短い。固定部材18は、光起電力装置12で生じた電気エネルギーを外部へ出力する出力端子が固定されていてもよい。図6は、固定部材に固定されている出力端子近傍を側面から見た模式図である。固定部材18は、図3に示すように、被覆部18bに出力端子を固定するための穴18eが2か所形成されている。出力端子40は、図6に示すように、ねじなどの締結部材により固定部材18に固定されている。インターコネクタ22の引き出し配線22bの一方の端部は、貫通孔26aを経由して、貫通孔26aと固定部材18との間の空間18aに引き出され、出力端子40に接続されている。これにより、外部から出力端子40を介してかかる力が固定部材18に分散され、直接引き出し配線22bに加わることが抑制される。太陽電池モジュールの製造方法次に、上述の太陽電池を備える太陽電池モジュールの製造方法について説明する。なお、以下では、光起電力素子28を複数備える太陽電池モジュールについて説明するが、光起電力素子28を一つ備える太陽電池モジュールであってもよい。図7および図8は、本実施の形態に係る太陽電池モジュールの製造方法の工程を説明するための断面の模式図である。はじめに、図7aに示すように、4mm厚のガラスからなる透光性部材16上に、スパッタリングにより600nm厚の酸化亜鉛ZnOからなる第1電極層30を形成する。そして、透光性部材16の第1電極層30側からYAGレーザを照射して、第1電極層30を短冊状にパターニングする。当該レーザ分離加工には、波長1064nm、エネルギー密度13J/cm2、パルス周波数3kHzのNdネオジム:YAGレーザを使用する。次に、図7bに示すように、プラズマ処理装置プラズマCVDにより半導体層32を形成する。半導体層32は、膜厚15nmのp型アモルファスシリコン半導体膜、膜厚200nmのi型アモルファスシリコン半導体膜、膜厚30nmのn型アモルファスシリコン半導体膜、膜厚30nmのp型微結晶シリコン半導体膜、膜厚2000nmのi型微結晶シリコン半導体膜および膜厚30nmのn型微結晶シリコン半導体膜を、第1電極層30上に順次積層したものである。p型アモルファスシリコン半導体膜は、モノシランSiH4、メタンCH4、水素H2およびジボランB2H6との混合ガスを原料ガスとして形成される。i型アモルファスシリコン半導体膜は、モノシランSiH4と水素H2との混合ガスを原料ガスとして形成される。n型アモルファスシリコン半導体膜は、モノシランSiH4、水素H2およびホスフィンPH3との混合ガスを原料ガスとして形成される。また、p型微結晶シリコン半導体膜は、モノシランSiH4、水素H2およびジボランB2H6との混合ガスを原料ガスとして形成される。i型微結晶シリコン半導体膜は、モノシランSiH4と水素H2との混合ガスを原料ガスとして形成される。n型微結晶シリコン半導体膜は、モノシランSiH4、水素H2およびホスフィンPH3との混合ガスを原料ガスとして形成される。以下にプラズマ処理装置による各膜の成膜条件の詳細を表1に示す。なお、n型アモルファスシリコン半導体膜とp型微結晶シリコン半導体膜との間に、中間層として、膜厚30nmの酸化シリコンSiOxを設けてもよい。こうした中間層は、スパッタリング等により形成される。積層された半導体層32、第1電極層30のパターニング位置から外れた位置に表面側透光性部材16側からYAGレーザを照射することにより透光性部材16の裏面側に形成された半導体層32を分離するように除去し、短冊状にパターニングする。当該レーザ分離加工には、波長532nm第2高調波、エネルギー密度0.7J/cm2、パルス周波数3kHzのNdネオジム:YAGレーザを使用する。次に、図7cに示すように、酸化亜鉛ZnOからなる透明導電膜34を半導体層32上にスパッタリングにより形成する。透明導電膜34は、半導体層32がパターニングにより除去された領域や側端部にも成膜される。そして、図8aに示すように、200nm厚の銀Ag膜を透明導電膜34上にスパッタリングにより成膜し、第2電極層36を形成する。このとき、第2電極層36は、半導体層32がパターニングにより除去された領域内の透明導電膜34上にも成膜される。次に、図8bに示すように、半導体層32のパターニング位置からずれた部分に、表面側透光性部材16側からYAGレーザを照射することにより半導体層32、透明導電膜34および第2電極層36を分離し、短冊状にパターニングする。当該レーザ分離加工には、波長532nm、エネルギー密度0.7J/cm2、パルス周波数4kHzのNdネオジム:YAGレーザを使用する。これにより、複数の光起電力素子28が形成される。次に、図8cに示すように、第1電極層30や半導体層32の側部最外周に回り込んだ透明導電膜34と第2電極層36は、表面側から照射されるレーザにより除去される。当該レーザ除去加工には、波長1064nm、エネルギー密度13J/cm2、パルス周波数3kHzのNdネオジム:YAGレーザを使用する。以上により、互いに直列接続された複数の光起電力素子28が透光性部材16上に形成される。次に、図3に示すように、前述の方法で一方の面に光起電力装置12が設けられた透光性部材16を準備する。そして、光起電力装置12上にインターコネクタ22を配置し、引き出し配線22bを立ち上げた状態とする。次に、図3に示すように、光起電力装置12を覆う、エチレン酢酸ビニルEVAからなるシート状の充填材24と、裏面部材26と、を光起電力装置12上に配置する。充填材24は、引き出し配線22bの一端が外側へ引き出されるように貫通孔24aが設けられており、その貫通孔24aに引き出し配線22bが通される。また、裏面部材26は、貫通孔26aが設けられており、その貫通孔に引き出し配線22bが通される。なお、透光性部材16および裏面部材26は、互いに同程度の外形寸法を有している。そして、この状態で透光性部材16と裏面部材26とを真空雰囲気で圧着しながら加熱することで太陽電池モジュール10が作製される。その際、透光性部材16と裏面部材26との間は、溶融した充填材24が隙間に入り込むことで密着するとともに、裏面部材26の貫通孔26aにも充填材24が入り込むことにより、引き出し配線22bが裏面部材26の貫通孔26aにしっかり固定される。そして、図3に示すように、固定部材18が貫通孔26aを覆うように配置され、裏面部材26に固定される。その際、引き出し配線22bと出力端子40とを接続する。第2の実施の形態図9は、第2の実施の形態に係る太陽電池モジュールの分解斜視図である。本実施の形態に係る太陽電池モジュール110は、第1の実施の形態に係る太陽電池モジュール10と比較して、貫通孔の位置が異なっている点が大きな特徴である。また、太陽電池モジュール110は、貫通孔の位置に応じて固定部材を2つ備えている。なお、第1の実施の形態と同様の構成については、同じ符号を付して説明を適宜省略する。太陽電池モジュール110は、光起電力装置12、太陽電池ジュールの受光側に配置された透光性部材16、2つの固定部材118、インターコネクタ122、充填材124、および、保護材としての裏面部材126と、を備える。インターコネクタ122は、複数の光起電力素子28によって生成される電気エネルギー電荷を、太陽電池モジュール10の外部に出力する配線である。インターコネクタ22は、直列に接続された複数の光起電力素子28のうち両端にある光起電力素子28と導通する導通部122aと、導通部122aの端部に近い位置から裏面部材126に向けて立ち上がるように設けられている引き出し配線122bと、を有する。2つの引き出し配線122bは、透光性部材16の中心に対して略対称な位置に設けられている。裏面部材126は、透光性部材16と対向するように設けられている。また、裏面部材126は、インターコネクタ22の引き出し配線122bの一部が通される貫通孔126aが形成されている。充填材124は、積層される裏面部材126の貫通孔126aに対応する位置に貫通孔124aが形成されている。次に、固定部材118について詳述する。固定部材118は、第1の実施の形態とほぼ同じ構成であるが、一つの固定部材118の被覆部18bには、出力端子を固定するための穴18eが1か所形成されている。なお、固定部材118は、裏面部材126の貫通孔126aを覆う位置に配置されている。換言すれば、裏面部材126の貫通孔126aは、固定部材118に覆われる位置に形成されている。このように、本実施の形態に係る太陽電池モジュール110は、それぞれの固定部材118により裏面部材126の各貫通孔126aが覆われているため、外部から水分等の異物の浸入が抑制される。そのため、太陽電池モジュール内部の素子や配線などの劣化や、それらの接合部分における劣化が低減され、太陽電池モジュールと外部との接続信頼性を向上することができる。また、2つの固定部材118は、その長手方向が裏面部材126のいずれかの辺図3の場合には短辺に平行に設けられている。これにより、太陽電池モジュール10の強度を均等に高めることができる。また、2つの固定部材118は、長方形の裏面部材126の中心を通る2つの中心線L1,L2に対して対称に配置されている。つまり、2つの固定部材118は、中心線L2に対して線対称の位置に配置されている。また、それぞれの固定部材118は、長手方向が中心線L1に対して垂直に配置されているとともに、中央部が中心線L1とほぼ一致するように配置されている。このように、2つの固定部材118は、裏面部材126の中心または裏面部材126の中心を通る直線に対して対象な位置に配置されているため、太陽電池モジュール110の強度を均等に高めることができる。第3の実施の形態図10は、第3の実施の形態に係る太陽電池モジュールの分解斜視図である。図11は、図10に示す固定部材近傍のB-B断面図である。本実施の形態に係る太陽電池モジュール210は、第1の実施の形態に係る太陽電池モジュール10と比較して、固定部材18の内部空間の一部に樹脂材料が充填されている点が大きく異なる。太陽電池モジュール210は、裏面部材26と固定部材18との間の空間に樹脂材料42を備えている。樹脂材料42は、裏面部材26の貫通孔26aから引き出された引き出し配線22bの少なくとも一部を封入している。これにより、導通部分である引き出し配線22bの劣化や貫通孔26aから太陽電池モジュール210内部への水分の浸入をより抑制できる。具体的な製造方法は、固定部材18を裏面部材26に接着し、インターコネクタ22の引き出し配線22bと出力端子40とを電気的に接続した後、固定部材18の両端の開口より、シリコーン、ブチルゴム等の樹脂材料42を封入する。これにより、貫通孔26aから出力端子40に至る通電部分が樹脂材料42で埋設される。第4の実施の形態図12は、第4の実施の形態に係る太陽電池モジュールの分解斜視図である。図13は、図12に示す固定部材近傍のC-B断面図である。本実施の形態に係る太陽電池モジュール310は、第1の実施の形態に係る太陽電池モジュール10と比較して、固定部材18の開口部が閉塞されている点が大きく異なる。太陽電池モジュール310の固定部材18は、開口側部18fに、固定部材18と同じ材料例えば、亜鉛メッキ鋼板の板材44が溶接されている。そのため、固定部材18は、裏面部材26との間に閉空間が形成される形状となる。これにより、太陽電池モジュール310内部への水分の浸入をより抑制できる。また、固定部材18のねじり強度が向上し、太陽電池モジュール310全体の剛性が高まる。なお、本願明細書において剛性とは、外力が太陽電池モジュールに加わった際の変形の程度を示すものであり、剛性が高いとは、同じ外力が加わった際に変形しにくい状態をいう。より具体的には、圧縮強度、引張強度、ねじれ強度などの種々の強度が高い状態をいう。上述のように、本実施の形態に係る太陽電池モジュール10110,210,310は、受光側に配置された透光性部材16と、透光性部材16と対向するように設けられた裏面部材26と、透光性部材16と裏面部材26との間に設けられている光起電力装置12と、光起電力装置12で生じた電気エネルギーを外部へ出力するインターコネクタ22と、裏面部材26の表面に設けられている固定部材18118と、を備えている。透光性部材16は、受光面16aの外縁に、外部から光が入射する入射部16dを有し、裏面部材26は、インターコネクタ22の一部である引き出し配線22bが通される貫通孔26aが形成されている。固定部材18は、貫通孔26aとの間に空間が形成されているとともに、貫通孔26aを覆うように設けられている。そして、固定部材18は、光起電力装置12で生じた電気エネルギーを外部へ出力する出力端子40が固定されており、引き出し配線22bは、出力端子40に接続されている。これにより、固定部材18は、接続箱を兼ねることができる。また、固定部材18は、光起電力を外部に取り出すために裏面部材26に設けられた貫通孔26aからの水分等の浸入を抑制する。また、固定部材18にかかる外力による脱落が防止される。また、固定部材18により、部品点数削減による太陽電池モジュールのコスト削減を可能とする。また、本実施の形態に係る太陽電池モジュール10は、透光性部材16や裏面部材26にガラス板を用いた場合、2枚のガラス板により光起電力装置12が挟まれるため、強度が高くなる。そのため、このような場合には強度向上のためにフレームを設ける必要がない。その結果、透光性部材16は、受光面16aの外縁に、外部から光が入射する入射部16dを有する。これにより、フレームがある場合と比較して、光起電力装置12に外部から光を多く取り込むことができる。以上、本発明を上述の実施の形態を参照して説明したが、本発明は上述の実施の形態に限定されるものではなく、実施の形態の構成を適宜組み合わせたものや置換したものについても本発明に含まれるものである。また、当業者の知識に基づいて実施の形態における組合せや処理の順番を適宜組み替えることや各種の設計変更等の変形を実施の形態に対して加えることも可能であり、そのような変形が加えられた実施の形態も本発明の範囲に含まれうる。上述の実施の形態に係る充填材24としては、ブチルゴムやエチレン酢酸ビニルEVAの他、シリコーンなどのコーキングに用いる材料、ポリビニルブチラールPVBといった充填樹脂材料、エチレンエチルアクリレートコポリマーEEA等のエチレン系樹脂、ウレタン、アクリル、エポキシ樹脂などを用いてもよい。上述の各実施の形態に係る第1電極層30としては、酸化亜鉛ZnOの他、酸化スズSnO2、酸化インジウムIn2O3、酸化チタンTiO2、スズ酸亜鉛Zn2SnO4などの金属酸化物より選択された一種類あるいは複数種類の積層体により構成されていてもよい。なお、これらの金属酸化物には、フッ素F、スズSn、アルミニウムAl、ガリウムGa、ニオブNbなどがドープされていてもよい。"