ワイヤレス給電装置から送出される電界、磁界、電磁界のいずれかを含む電力信号を受信するワイヤレス受電装置であって、前記電力信号を受信するための受信コイルと、前記受信コイルと直列に設けられた第1キャパシタと、前記第1キャパシタと並列な経路に直列に設けられたスイッチおよび第2キャパシタと、前記電力信号の周波数に応じたデューティ比で前記スイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備えることを特徴とするワイヤレス受電装置。前記制御部は、前記受信コイルに流れる電流と同期して前記スイッチを制御することを特徴とする請求項1に記載のワイヤレス受電装置。前記制御部は、前記受信コイルに流れる電流の振幅が、前記スイッチのオン期間において最大となるように、前記スイッチを制御することを特徴とする請求項1または2に記載のワイヤレス受電装置。前記受信コイルおよび前記第1キャパシタと直列に設けられた第3キャパシタをさらに備えることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載のワイヤレス受電装置。ワイヤレス給電装置から送出される電界、磁界、電磁界のいずれかを含む電力信号を受信するワイヤレス受電装置であって、前記電力信号を受信するための受信コイルと、前記受信コイルと直列に設けられた補助コイルおよびキャパシタと、前記補助コイルと並列に設けられたスイッチと、前記電力信号の周波数に応じたデューティ比で前記スイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備えることを特徴とするワイヤレス受電装置。前記制御部は、前記受信コイルに流れる電流と同期して前記スイッチを制御することを特徴とする請求項5に記載のワイヤレス受電装置。前記制御部は、前記受信コイルに流れる電流の振幅が、前記スイッチのオン期間において最大となるように、前記スイッチを制御することを特徴とする請求項5または6に記載のワイヤレス受電装置。ワイヤレス給電装置から送出される電界、磁界、電磁界のいずれかを含む電力信号を受信するワイヤレス受電装置であって、前記電力信号を受信するための受信コイルと、前記受信コイルと直列に設けられた第1補助コイルおよび第1キャパシタと、前記第1補助コイルとコアを共通とする第2補助コイルと、前記第2補助コイルと閉ループを形成するように直列に設けられた第2、第3キャパシタと、前記第3キャパシタと並列に設けられたスイッチと、前記電力信号の周波数に応じたデューティ比で前記スイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備えることを特徴とするワイヤレス受電装置。前記制御部は、前記受信コイルに流れる電流と同期して前記スイッチを制御することを特徴とする請求項8に記載のワイヤレス受電装置。前記制御部は、前記受信コイルに流れる電流の振幅が最大となるタイミングがオン期間となるように、前記スイッチを制御することを特徴とする請求項8または9に記載のワイヤレス受電装置。電界、磁界、電磁界のいずれかを含む電力信号を送信するワイヤレス給電装置であって、前記電力信号を送出するための送信コイルと、前記送信コイルと直列に設けられた第1キャパシタと、前記第1キャパシタと並列な経路に直列に設けられたスイッチおよび第2キャパシタと、前記電力信号の周波数に応じたデューティ比で前記スイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備えることを特徴とするワイヤレス給電装置。前記制御部は、前記送信コイルに流れる電流と同期して前記スイッチを制御することを特徴とする請求項11に記載のワイヤレス給電装置。前記制御部は、前記送信コイルに流れる電流の振幅が最大となるタイミングがオン期間となるように、前記スイッチを制御することを特徴とする請求項11または12に記載のワイヤレス給電装置。前記送信コイルおよび前記第1キャパシタと直列に設けられた第3キャパシタをさらに備えることを特徴とする請求項11から13のいずれかに記載のワイヤレス給電装置。電界、磁界、電磁界のいずれかを含む電力信号を送信するワイヤレス給電装置であって、前記電力信号を送出するための送信コイルと、前記送信コイルと直列に設けられた補助コイルおよびキャパシタと、前記補助コイルと並列に設けられたスイッチと、前記電力信号の周波数に応じたデューティ比で前記スイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備えることを特徴とするワイヤレス給電装置。前記制御部は、前記送信コイルに流れる電流と同期して前記スイッチを制御することを特徴とする請求項15に記載のワイヤレス給電装置。前記制御部は、前記送信コイルに流れる電流の振幅が最大となるタイミングがオン期間となるように、前記スイッチを制御することを特徴とする請求項15または16に記載のワイヤレス給電装置。電界、磁界、電磁界のいずれかを含む電力信号を送信するワイヤレス給電装置であって、前記電力信号を送出するための送信コイルと、前記送信コイルと直列に設けられた第1補助コイルおよび第1キャパシタと、前記第1補助コイルとコアを共通とする第2補助コイルと、前記第2補助コイルと閉ループを形成するように直列に設けられた第2、第3キャパシタと、前記第3キャパシタと並列に設けられたスイッチと、前記電力信号の周波数に応じたデューティ比で前記スイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備えることを特徴とするワイヤレス給電装置。前記制御部は、前記送信コイルに流れる電流と同期して前記スイッチを制御することを特徴とする請求項18に記載のワイヤレス給電装置。前記制御部は、前記送信コイルに流れる電流の振幅が最大となるタイミングがオン期間となるように、前記スイッチを制御することを特徴とする請求項18または19に記載のワイヤレス給電装置。電界、磁界、電磁界のいずれかを含む電力信号を送信するワイヤレス給電装置と、前記電力信号を受信する請求項1から10のいずれかに記載のワイヤレス受電装置と、を備えることを特徴とするワイヤレス給電システム。電界、磁界、電磁界のいずれかを含む電力信号を送信する請求項11から20のいずれかに記載のワイヤレス給電装置と、前記電力信号を受信するワイヤレス受電装置と、を備えることを特徴とするワイヤレス給電システム。磁場電場共鳴型の電力伝送において重要となるパラメータとして、Q値が挙げられる。図1aは、ワイヤレス給電システムの一例を示す図である。ワイヤレス給電システム1100は、ワイヤレス給電装置1200およびワイヤレス受電装置1300を備える。ワイヤレス給電装置1200は、送信コイルLT1、共振用キャパシタCTおよび交流電源10を備える。交流電源10は、送信周波数f1を有する電気信号S2を発生する。共振用キャパシタCTおよび送信コイルLT1は共振回路を構成しており、その共振周波数は、電気信号S2の周波数にチューニングされている。送信コイルLT1からは、電力信号S1が送出される。ワイヤレス受電装置1300は、受信コイルLR1、共振用キャパシタCRおよび負荷回路20を備える。共振用キャパシタCR、受信コイルLR1および負荷回路20は共振回路を構成しており、その共振周波数は、電力信号S1の周波数にチューニングされる。ワイヤレス給電装置1200とワイヤレス受電装置1300を、電気信号S2の周波数に同調させるために、共振用キャパシタCT、CRは、図1bに示すような可変キャパシタで構成される。可変キャパシタは、複数のキャパシタCと、それらを切りかえるための複数のスイッチSWを含む。図1bの可変キャパシタは、容量値の切りかえ段数を大きくすると、キャパシタおよびスイッチなどの部品点数が増え、回路面積やコストが増大するという問題がある。本発明は係る課題に鑑みてなされたものであり、そのある態様の例示的な目的のひとつは、部品点数の増加を抑制したワイヤレス給電システムの提供にある。本発明のある態様は、ワイヤレス給電装置から送出される電界、磁界、電磁界のいずれかを含む電力信号を受信するワイヤレス受電装置に関する。このワイヤレス受電装置は、電力信号を受信するための受信コイルと、受信コイルと直列に設けられた第1キャパシタと、第1キャパシタと並列な経路に直列に設けられたスイッチおよび第2キャパシタと、電力信号の周波数に応じたデューティ比でスイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備える。本発明の別の態様もまた、ワイヤレス受電装置である。このワイヤレス受電装置は、電力信号を受信するための受信コイルと、受信コイルと直列に設けられた補助コイルおよびキャパシタと、補助コイルと並列に設けられたスイッチと、電力信号の周波数に応じたデューティ比でスイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備える。本発明のさらに別の態様もまた、ワイヤレス受電装置である。このワイヤレス受電装置は、電力信号を受信するための受信コイルと、受信コイルと直列に設けられた第1補助コイルおよび共振用キャパシタと、第1補助コイルとコアを共通とする第2補助コイルと、第2補助コイルと閉ループを形成するように直列に設けられた第1、第2キャパシタと、第2キャパシタと並列に設けられたスイッチと、電力信号の周波数に応じたデューティ比でスイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備える。本発明のさらに別の態様は、電界、磁界、電磁界のいずれかを含む電力信号を送信するワイヤレス給電装置に関する。この装置は、電力信号を送出するための送信コイルと、送信コイルと直列に設けられた第1キャパシタと、第1キャパシタと並列な経路に直列に設けられたスイッチおよび第2キャパシタと、電力信号の周波数に応じたデューティ比でスイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備える。本発明のさらに別の態様もまた、ワイヤレス給電装置である。この装置は、電力信号を送出するための送信コイルと、送信コイルと直列に設けられた補助コイルおよびキャパシタと、補助コイルと並列に設けられたスイッチと、電力信号の周波数に応じたデューティ比でスイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備える。本発明のさらに別の態様もまた、ワイヤレス給電装置である。この装置は、電力信号を送出するための送信コイルと、送信コイルと直列に設けられた第1補助コイルおよび共振用キャパシタと、第1補助コイルとコアを共通とする第2補助コイルと、第2補助コイルと閉ループを形成するように直列に設けられた第1、第2キャパシタと、第2キャパシタと並列に設けられたスイッチと、電力信号の周波数に応じたデューティ比でスイッチのオン、オフを制御する制御部と、を備える。本発明のさらに別の態様は、ワイヤレス給電システムである。このワイヤレス給電システムは、電界、磁界、電磁界のいずれかを含む電力信号を送信する上述のいずれかの態様のワイヤレス給電装置と、電力信号を受信する上述のいずれかの態様のワイヤレス受電装置と、を備える。なお、以上の構成要素の任意の組み合わせや本発明の構成要素や表現を、方法、装置などの間で相互に置換したものもまた、本発明の態様として有効である。本発明のある態様によれば、スイッチのデューティ比に応じて共振周波数を実質的に連続的に変化させることができ、回路面積を削減できる。以下、本発明を好適な実施の形態をもとに図面を参照しながら説明する。各図面に示される同一または同等の構成要素、部材、処理には、同一の符号を付するものとし、適宜重複した説明は省略する。また、実施の形態は、発明を限定するものではなく例示であって、実施の形態に記述されるすべての特徴やその組み合わせは、必ずしも発明の本質的なものであるとは限らない。本明細書において、部材Aが、部材Bと接続された状態とは、部材Aと部材Bが物理的に直接的に接続される場合のほか、部材Aと部材Bが、それらの電気的な接続状態に実質的な影響を及ぼさない、あるいはそれらの結合により奏される機能や効果を損なわせない、その他の部材を介して間接的に接続される場合も含む。同様に、部材Cが、部材Aと部材Bの間に設けられた状態とは、部材Aと部材C、あるいは部材Bと部材Cが直接的に接続される場合のほか、それらの電気的な接続状態に実質的な影響を及ぼさない、あるいはそれらの結合により奏される機能や効果を損なわせない、その他の部材を介して間接的に接続される場合も含む。第1の実施の形態図2は、第1の実施の形態に係るワイヤレス給電システム100の構成を示す回路図である。ワイヤレス給電システム100は、ワイヤレス給電装置200およびワイヤレス受電装置300を備える。ワイヤレス給電装置200は、ワイヤレス受電装置300に対して電力信号S1を送出する。ワイヤレス給電システム100では、電力信号S1として電波になっていない電磁波の近傍界電界、磁界、あるいは電磁界が利用される。ワイヤレス給電装置200は、交流電源10、送信コイルLT1、共振用キャパシタCT、制御部12を備える。交流電源10は、所定の周波数を有する、あるいは周波数変調された、もしくは位相変調、振幅変調などが施された電気信号S2を発生する。本実施の形態においては説明の簡潔化と理解の容易化のため、電気信号S2が一定の周波数を有する交流信号である場合を説明する。たとえば電気信号S2の周波数f1は、数百kHz~数MHzの間で適宜選択される。送信コイルLT1は、交流電源10が発生した電気信号S2を、電界、磁界、電磁界のいずれかを含む近傍界電力信号S1として空間に放射するアンテナである。共振用キャパシタCTは、送信コイルLT1と直列に設けられ、共振用キャパシタCTおよび送信コイルLT1で構成される共振回路の共振周波数f0を送信周波数f1にチューニングする。以上がワイヤレス給電装置200の全体構成である。続いてワイヤレス受電装置300の構成を説明する。ワイヤレス受電装置300は、ワイヤレス給電装置200から送出される電力信号S1を受信する。ワイヤレス受電装置300は、受信コイルLR1、共振用キャパシタCR、負荷回路20を備える。共振用キャパシタCRは、受信コイルLR1とともに共振回路を形成する。受信コイルLR1は、送信コイルLT1からの電力信号S1を受信する。受信コイルLR1には、電力信号S1に応じた誘起電流共振電流IR1が流れ、ワイヤレス受電装置300はこの誘起電流から電力を取り出す。負荷回路20は、ワイヤレス給電装置200から電力供給を受けて動作する回路であり、その用途、構成は限定されない。以上がワイヤレス受電装置300の全体構成である。ワイヤレス給電装置200の共振用キャパシタCTおよびワイヤレス受電装置300の共振用キャパシタCRは、電力信号S1の周波数に同調するために、可変容量として構成される。共振用キャパシタCT、CRの構成は同様であるため、送信側を例に、その構成を説明する。共振用キャパシタCTは、第1キャパシタCTV1、第2キャパシタCTV2、第3キャパシタCTおよびスイッチSWTを含む。第1キャパシタCTV1は、送信コイルLT1と直列に設けられる。スイッチSWTおよび第2キャパシタCTV2は、第1キャパシタCTV1と並列な経路に直列に設けられる。第3キャパシタCTは、送信コイルLT1および第1キャパシタCTV1と直列に設けられる。制御部12は、電力信号S2の周波数送信周波数f1に応じたデューティ比dで、スイッチSWTのオン、オフを制御する。制御部12は、送信コイルLT1に流れる電流ILT1と同期して、スイッチSWTを制御する。送信側の制御部12は、電気信号S2の周波数f1を当然に取得することができる。図3a、bは、図2のワイヤレス給電装置200の動作を示すタイムチャートである。図3aには、送信コイルLT1に流れる電流ILT1と、スイッチSWTの状態が示される。図3bは、各周期のスイッチの状態を示す。図3bに示すように、制御部12は、送信コイルLT1に流れる電流ILT1の振幅が最大となるタイミングが、スイッチSWTのオン期間TONに含まれるように制御する。さらに言えば、オン期間TONの中心は、電流ILT1の振幅が最大となるタイミングと一致することが望ましい。図2のワイヤレス給電装置200の共振用キャパシタCTの容量値は、スイッチSWTのデューティ比d=TON/Tpを用いて、式1で与えられる。CT=CT1dCTV1CTV2/{CT1dCTV1CTV2}...1また共振周波数同調周波数f0は、f0=1/{2π√LT1CT}...2で与えられる。式2に式1を代入すると、共振周波数f0は、デューティ比dを用いて式3で与えられる。たとえば、LT1=300μH、CT1=90pF、CTV1=1nF、CTV2=0.5nFとする。制御部12は、デューティ比dを0~1の範囲で調節可能であるから、共振用キャパシタCTの容量値は、76.27~84.91pFの範囲で可変となる。そして共振周波数f0は、0.997MHz~1.052MHzの範囲で可変となる。この構成によれば、単一のスイッチSWTを用いて、多段階で共振周波数f0を変更可能となるため、従来回路に比べて、部品点数を削減できる。さらに、スイッチSWTのオン、オフの切りかえを図3bに示すように行うことにより、切りかえにともなく高調波成分の発生を抑制できる。さらに、図2の構成では、図1bの可変容量に比べて、スイッチSWTに印加される電圧を小さくできる。その結果、低耐圧素子を用いることができるため、コストを下げることができる。ワイヤレス受電装置300の共振用キャパシタCRにおいても、同様の効果を得ることができる。なおワイヤレス受電装置300の制御部22は、電力信号S1の周波数f1を測定してデューティ比dを決定してもよい。もしくはワイヤレス給電装置200から送信される共振周波数f0を通知するための信号にもとづいて、デューティ比dを決定してもよい。第2の実施の形態図4は、第2の実施の形態に係るワイヤレス給電システム100aの構成を示す回路図である。第1の実施の形態では、共振回路の容量値を変化させることにより、共振周波数を調節する場合を説明した。第2の実施の形態では、共振回路のインダクタンスを変化させることにより、共振周波数を調節する技術を説明する。ワイヤレス給電装置200aは、交流電源10、送信コイルLT1、補助コイルLTV1、スイッチSWT、共振用キャパシタCT、制御部12を備える。補助コイルLTV1および共振用キャパシタCTは、送信コイルLT1と直列に設けられる。スイッチSWTは、補助コイルLTV1と並列に設けられる。制御部12は、電力信号S1の周波数f1に応じたデューティ比dでスイッチSWTのオン、オフを制御する。ワイヤレス受電装置300aは、受信コイルLR1、補助コイルLRV1、共振用キャパシタCR、スイッチSWR、負荷回路20、制御部22を備える。補助コイルLRV1および共振用キャパシタCRは、受信コイルLR1と直列に設けられる。スイッチSWRは、補助コイルLRV1と並列に設けられる。制御部22は、電力信号S1の周波数f1に応じたデューティ比dでスイッチSWRのオン、オフを制御する。制御部12および制御部22によるスイッチSWT、SWRの制御は、図2のそれらと同様である。ワイヤレス給電装置200aに着目する。ワイヤレス給電装置200aのインダクタンスは、スイッチSWTのデューティ比dを用いて式4で与えられる。L=dLTV1LT1...4したがって、共振周波数f0は式5で与えられる。f0=1/[2π√{dLTV1LT1CT}]...5ワイヤレス受電装置300aについても同様である。このように、図4のワイヤレス給電システム100aによれば、スイッチSWT、SWRのデューティ比に応じて共振周波数を多段階で調節できるため、部品点数を削減できる。また、図2のワイヤレス給電システム100と同様に、低耐圧のスイッチを用いることができる。第3の実施の形態図5は、第3の実施の形態に係るワイヤレス給電システム100bの構成を示す回路図である。ワイヤレス給電装置200bは、交流電源10、共振用キャパシタCT1、送信コイルLT1、第1補助コイルLT2、第2補助コイルLT3、第1キャパシタCTV1、第2キャパシタCTV2、スイッチSWT、制御部12を備える。第1補助コイルLT2および共振用キャパシタCT1は、送信コイルLT1と直列に設けられる。第2補助コイルLT3は、第1補助コイルLT2とコアを共通としており、その巻き線比はn:1である。第1キャパシタCTV1、第2キャパシタCTV2は、第2補助コイルLT3と閉ループを形成するように直列に設けられる。スイッチSWTは、第2キャパシタCTV2と並列に設けられる。制御部12はスイッチSWTを制御する。ワイヤレス受電装置300bの共振回路は、ワイヤレス給電装置200bの共振回路のそれと同様に構成される。図5のワイヤレス給電装置200bにおいて、共振回路の容量値Cは、式6で与えられる。図5のワイヤレス給電装置200bによれば、スイッチSWTのデューティ比dに応じて容量値C、すなわち共振周波数を調節することができる。また、第1補助コイルLT2、第2補助コイルLT3のトランス変換を利用するため、スイッチSWTに印加される電圧を下げることができ、低耐圧のスイッチを利用できる。以上、本発明について、実施の形態をもとに説明した。この実施の形態は例示であり、それらの各構成要素や各処理プロセス、それらの組み合わせには、さまざまな変形例が存在しうる。以下、こうした変形例について説明する。実施の形態では、ワイヤレス給電システム100を構成するワイヤレス給電装置200とワイヤレス受電装置300それぞれの共振回路のトポロジーが同じ場合を説明したが、本発明はそれに限定されない。つまり、任意の実施の形態に係るワイヤレス給電装置を、別の実施の形態に係るワイヤレス受電装置と組み合わせてもよいし、本明細書では例示されない別のワイヤレス受電装置と組み合わせてもよい。同様に、任意の実施の形態に係るワイヤレス受電装置を、別の実施の形態に係るワイヤレス給電装置と組み合わせてもよいし、本明細書では例示されない別のワイヤレス給電装置と組み合わせてもよい。図2において、第3キャパシタCT1、第3キャパシタCR1は省略することができる。実施の形態にもとづき本発明を説明したが、実施の形態は、本発明の原理、応用を示しているにすぎず、実施の形態には、請求の範囲に規定された本発明の思想を逸脱しない範囲において、多くの変形例や配置の変更が認められる。