"下記一般式[1]で示されることを特徴とする有機化合物。[1]一般式[1]において、R1乃至R3は、水素原子、フッ素基、炭素数1以上4以下のアルキル基及びアリール基の群からそれぞれ独立に選ばれる。前記アリール基は、フェニル基、ビフェニル基またはターフェニル基のいずれかである。前記アリール基は、さらに炭素数1以上4以下のアルキル基及びフッ素基を置換基として有してもよい。R4乃至R17は、水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基及びフッ素基の群からそれぞれ独立に選ばれる。なお、R1及びR2が互いに結合して環をつくった、下記一般式[2]に示す構造も含まれる。ただし、一般式[2]においてR18およびR19は、水素原子、フッ素基及びt-ブチル基の群からそれぞれ独立に選ばれる。[2]下記一般式[3]で示されることを特徴とする請求項1に記載の有機化合物。[3]一般式[3]において、R3は、水素原子、フッ素基、炭素数1以上4以下のアルキル基及びアリール基の群からそれぞれ独立に選ばれる。前記アリール基は、フェニル基、ビフェニル基またはターフェニル基のいずれかである。前記アリール基は、さらに炭素数1以上4以下のアルキル基及びフッ素基を置換基として有してもよい。R4乃至R17は、水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基及びフッ素基の群からそれぞれ独立に選ばれる。一対の電極と、前記一対の電極の間に配置された有機化合物層とを有する有機発光素子であって、前記有機化合物層は請求項1に記載の有機化合物を有することを特徴とする有機発光素子。前記有機化合物層は発光層であることを特徴とする請求項3に記載の有機発光素子。赤色発光することを特徴とする請求項4に記載の有機発光素子。発光層が、赤色発光層を含む複数の発光層からなる請求項4に記載の白色有機発光素子。発光層が青色、緑色、赤色発光層の3層からなり各発光層がそれぞれ発光することを特徴とする請求項4に記載の有機発光素子。複数の画素を有し、前記複数の画素は、請求項3乃至7のいずれか一項に記載の有機発光素子と前記有機発光素子に接続するスイッチング素子とをそれぞれ有することを特徴とする表示装置。画像情報を入力するための入力部と画像を出力するための表示部とを有し、前記表示部は複数の画素を有し、前記複数の画素は請求項3乃至7のいずれか一項に記載の有機発光素子と前記有機発光素子に接続するスイッチング素子をそれぞれ有することを特徴とする画像出力装置。請求項3に記載乃至7のいずれか一項に記載の有機発光素子と、前記有機発光素子に直流電圧を印加するためのインバータと、を有する照明装置。白色光を発する請求項10に記載の照明装置。縮合多環化合物a‐1は赤色領域で発光するが、発光効率及び色純度は十分ではない。本発明では赤色発光し、正孔注入性の高い新規縮合多環化合物を提供することを目的とする。また、それを有する高効率、高色純度の赤色有機発光素子を提供することを目的とする。本発明に係る新規化合物は、下記一般式[1]で示されることを特徴とする新規有機化合物である。[1]一般式[1]において、R1乃至R3は、水素原子、フッ素基、炭素数1以上4以下のアルキル基及びアリール基の群からそれぞれ独立に選ばれる。前記アリール基は、フェニル基、ビフェニル基またはターフェニル基のいずれかである。前記アリール基は、さらに炭素数1以上4以下のアルキル基及びフッ素基を置換基として有してもよい。R4乃至R17は、水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基及びフッ素基の群からそれぞれ独立に選ばれる。なお、R1及びR2が互いに結合して環をつくった、下記一般式[2]に示す構造も含まれる。ただし、一般式[2]においてR18およびR19は、水素原子、フッ素基及びt-ブチル基の群からそれぞれ独立に選ばれる。[2]本発明によれば、赤色発光し、正孔注入性の高い新規縮合多環化合物を提供できる。また、それを有する高効率、高色純度の赤色有機発光素子を提供できる。本発明は、下記一般式[1]で示されることを特徴とする新規有機化合物である。[1]一般式[1]において、R1乃至R3は、水素原子、フッ素基、炭素数1以上4以下のアルキル基及びアリール基の群からそれぞれ独立に選ばれる。前記アリール基は、フェニル基、ビフェニル基またはターフェニル基のいずれかである。前記アリール基は、さらに炭素数1以上4以下のアルキル基及びフッ素基を置換基として有してもよい。R4乃至R17は、水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基及びフッ素基の群からそれぞれ独立に選ばれる。なお、R1及びR2が互いに結合して環をつくった、下記一般式[2]に示す構造も含まれる。ただし、一般式[2]においてR18およびR19は、水素原子、フッ素基及びt-ブチル基の群からそれぞれ独立に選ばれる。[2]式[1]の上記R1乃至R17にかかわる炭素数1以上4以下のアルキル基とは、具体的にはメチル基、エチル基、プロピル基、iso‐プロピル基、t‐ブチル基である。アリール基が置換基としてさらに有してもよい炭素数1以上4以下のアルキル基とは、具体的にはメチル基、エチル基、プロピル基、iso‐プロピル基、t‐ブチル基である。本発明に係る前記一般式[1]に記載の新規縮合多環化合物は、赤色発光し、HOMOが高い真空準位に近い方向。このため、本発明に係る化合物を有機発光素子の発光材料として用いた場合に、正孔注入性もしくは正孔トラップ性が向上し発光効率が高くなる。したがって、本発明に係る化合物を有することにより、高効率、高色純度の赤色有機発光素子を提供することができる。本発明に係る例示化合物A1と縮合多環化合物a-2との比較図1および図2を用いて本発明に係る例示化合物A1と、特許文献1に記載の縮合多環化合物a-1の類似体a‐2及びa-3とを比較して説明する。特許文献1に記載の縮合多環化合物はa‐3を基本骨格とし、3位と4位の置換位置で芳香環が縮環してフルオランテン骨格を形成した化合物例えば縮合多環化合物a-2が例示化合物として開示されている。縮合多環化合物a-3の発光スペクトルを実施例1に記載した方法と同様に測定したところ、そのピーク波長は550nmであり、黄色発光であった。本発明に係る例示化合物A1と縮合多環化合物a-2は、ともに赤色領域での発光を有する。それは、ともにペリレン骨格からさらに共役を拡張させた分子構造であるためである。なお、本発明における赤色領域での発光とは、希薄トルエン溶液中の発光スペクトルのピーク波長が580以上630nm以下の領域のことである。しかしながら、本発明に係る例示化合物A1と縮合多環化合物a-2の特性は大きく異なる。それは、本発明に係る例示化合物A1は正孔、電子両キャリアの注入性が高いのに対して、縮合多環化合物a-2は正孔注入性が低いということである。一般的に、フルオランテン骨格のような分子内に5員環を有する縮合多環化合物は、その電子不足性から電子を受容し易い。これは、LUMOが低くなり真空準位から離れる電子注入性が高くなるということである。一方、フルオレン骨格のような分子内に5員環を有しているが芳香環ではない化合物は、電子が豊富であり正孔を受容し易い。これは、HOMOが高くなり真空準位に近づく正孔注入性が高くなるということである。また、例示化合物A1を発光層のゲスト材料に用いた場合、正孔、電子両キャリアの注入性が高くなると発光層にキャリアを効率良く閉じ込めることができる。すなわち、正孔、電子両キャリアの注入性が高い本発明に係る例示化合物A1を用いることで、低電圧化、高効率化した有機発光素子が得られるということである。さらに、分子軌道計算を行ったところ、HOMOの計算値も上記のことを示唆していることがわかった。表1にそれぞれ化合物のHOMOの計算値を示した。尚、分子軌道計算は以下に示す量子化学計算法を用いて行った。また、HOMOが高くなるということは、HOMOが真空準位に近づくことであり、HOMO値は大きくなることと同じである。分子軌道計算では以下の手法を用いてS1一重項最低励起エネルギーおよびHOMO、LUMOを求めることを行った。上記に示した分子軌道計算は、現在広く用いられているGaussian03Gaussian03,RevisionD.01,M.J.Frisch,G.W.Trucks,H.B.Schlegel,G.E.Scuseria,M.A.Robb,J.R.Cheeseman,J.A.Montgomery,Jr.,T.Vreven,K.N.Kudin,J.C.Burant,J.M.Millam,S.S.Iyengar,J.Tomasi,V.Barone,B.Mennucci,M.Cossi,G.Scalmani,N.Rega,G.A.Petersson,H.Nakatsuji,M.Hada,M.Ehara,K.Toyota,R.Fukuda,J.Hasegawa,M.Ishida,T.Nakajima,Y.Honda,O.Kitao,H.Nakai,M.Klene,X.Li,J.E.Knox,H.P.Hratchian,J.B.Cross,V.Bakken,C.Adamo,J.Jaramillo,R.Gomperts,R.E.Stratmann,O.Yazyev,A.J.Austin,R.Cammi,C.Pomelli,J.W.Ochterski,P.Y.Ayala,K.Morokuma,G.A.Voth,P.Salvador,J.J.Dannenberg,V.G.Zakrzewski,S.Dapprich,A.D.Daniels,M.C.Strain,O.Farkas,D.K.Malick,A.D.Rabuck,K.Raghavachari,J.B.Foresman,J.V.Ortiz,Q.Cui,A.G.Baboul,S.Clifford,J.Cioslowski,B.B.Stefanov,G.Liu,A.Liashenko,P.Piskorz,I.Komaromi,R.L.Martin,D.J.Fox,T.Keith,M.A.Al-Laham,C.Y.Peng,A.Nanayakkara,M.Challacombe,P.M.W.Gill,B.Johnson,W.Chen,M.W.Wong,C.Gonzalez,andJ.A.Pople,Gaussian,Inc.,WallingfordCT,2004.を用いて、DFT基底関数6-31Gdの計算手法を使った。したがって、正孔受容部位と電子受容部位の両方を分子内に有する本発明に係る例示化合物A1は、電子受容部位のみしか有さない縮合多環化合物a-2よりも低電圧化、高効率化した有機発光素子を得ることができる。なお、上記では、本発明に係る例示化合物A1を一例に挙げて比較したが、上記特性は本発明に係る新規縮合多環化合物のすべてに当てはまる。また、本発明に係る化合物の基本骨格が有するもう一つの特徴として、フルオレン部位の9C位に置換基を導入することで立体的にかさ高くなることが挙げられる。図2においてA1の基本骨格の分子構造式に示すようにフルオレン部位の9C位を介してx平面とy平面が直交するために、分子間スタックをより軽減することができる。また、図2で示すようにA1の基本骨格よりもB1の基本骨格のほうが、立体障害基が大きいためより分子間スタックを抑制することができる。これにより、有機発光素子の発光材料として用いた場合、励起状態において分子間でのエネルギー損失が軽減され、高効率な発光を得ることができる。一方、図2に示すように縮合多環化合物a-1及びa‐2の基本骨格は、高い平面性により強く分子間スタックをうける。したがって、縮合多環化合物a-1及びa‐2よりも本発明に係る例示化合物A1の方が、有機発光素子の発光材料として用いた場合濃度消光が軽減され、より高効率な発光を得ることができる。なお、上記特性は本発明に係る新規有機化合物のすべてに当てはまる。本発明に係る新規有機化合物は、有機発光素子の発光層に好ましく用いることができる。発光層のゲスト材料として好ましく用いることができる。ゲスト材料はドーパント材料とも呼ぶことができる。ここで、ホスト材料とは発光層中で最も重量比が大きい材料であり、ゲスト材料とは発光層中で重量比がホスト材料よりも小さく主たる発光をする材料である。さらに好ましくは、赤色発光するゲスト材料として用いることができる。これを用いた有機発光素子は、赤色発光素子であっても良いし、白色発光素子であっても良い。本発明に係る有機化合物の例示前記一般式[1]における化合物の具体例を以下に示す。しかし、本発明はこれらに限られるものではない。例示化合物の性質一般式[1]に関する新規有機化合物の具体例をA群乃至D群に示した。A群乃至D群までの全ての化合物に炭素数1乃至4のアルキル基やフェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基などのアリール基が置換している。その目的は、スタック抑制のためと、発光波長を微調整するためである。発光波長の微調整は、色純度を向上させることはもちろん、有機発光素子とカラーフィルターを組み合わせて用いる場合にも重要な役割を果たす。A群乃至C群までの化合物は、全て炭化水素で構成されており、熱安定性、電気化学的安定性が高い。有機発光素子の駆動中、素子内ではジュール熱が発生し、有機化合物は酸化還元が繰り返されるという過酷な環境にあるため、上記安定性は重要な特性である。A群は、一般式[1]において、R3が水素原子または炭素数1乃至4のアルキル基で置換された化合物群である。そのため、本発明に係る化合物の中で比較的分子量が小さく、昇華温度が低いという特徴を有している。発光波長に関しては、本発明に係る化合物の中で比較的短波長側の発光波長を有する。もちろん、赤色領域内で短波長側ということである。B群は、一般式[1]において、R3がフェニル基、ビフェニル基またはターフェニル基で置換された化合物群である。R3の置換位置にアリール基を導入するとより長波長側の発光が得られる。そのため、本発明に係る化合物の中で比較的長波長側の発光波長を有する。もちろん、赤色領域内で長波長側ということである。C群は、一般式[1]において、R1とR2がフェニル基で、さらにそれらがお互いに結合しスピロ骨格を形成した化合物群である。これらスピロフルオレン骨格をもつ分構造は、基本となる骨格平面に対してフルオレン部位が直交しているため、本発明に係る化合物群A乃至Cの中で分子間スタックをより軽減することができる。また、スピロ構造はsp3炭素を介してお互いが結合することで固い構造、すなわち分子振動が抑制された構造である。そのため、本発明に係る化合物の中で、より熱安定性が高いという特徴を有する。D群は、一般式[1]において、R1乃至R17のいずれかがフッ素基で置換された化合物群である。フッ素基を導入すると、分子間スタックを軽減することが期待できる。これは、フッ素原子の電気陰性度が非常に高く分子内で大きく分極し、その電気的反発により分子間の距離が広がるためである。また、フッ素基は、分子間スタックを軽減するようなアルキル基やアリール基に対して分子量が小さい。したがって、昇華温度も低下させることができる。これらのため、本発明に係る化合物の中で分子間スタック抑制の効果が大きく、昇華温度も低いという特徴を有する。表2に本発明に係る例示化合物のS1の計算値と実施例に記載の実測値を示した。なお、S1は波長に換算した値で示した。本発明における赤色領域での発光とは、希薄トルエン溶液中の発光スペクトルのピーク波長が580以上630nm以下の領域のことであることは上記に示した。ここで、より好ましくは、希薄トルエン溶液中の発光スペクトルのピーク波長が585以上610nm以下の領域である。この領域で発光することで、高色純度、高効率の赤色発光を得ることができる。A群はより好ましい赤色発光領域の中でも比較的短波長側の発光を有する。B群はより好ましい赤色発光領域の中でも比較的長波長側の発光を有する。C群はより好ましい赤色発光領域の中間程度の発光を有する。D群は、赤色発光領域の中で比較的広範囲での発光波長の調整が可能である。これは、フッ素基の置換位置によって大きく発光波長が変わるためである。このように、本発明に係る新規縮合多環化合物は、高色純度の赤色発光を有することができる。また、基本骨格である縮合多環骨格に、置換基の導入する位置や数を変化させることで、上記赤色発光領域内で発光波長を微調整することが可能である。尚、計算は表1での計算と同様にして行った。置換基の置換位置とその種類に関して、どの置換位置にどの種類のものを導入しても上記効果は得られるが、特にC群の化合物がより好ましく、さらに好ましくは一般式[3]で示す化合物である。これは、スピロフルオレン骨格を有するC群が、そのかさ高い置換基により本発明に係る縮合多環化合物の中で最もスタック抑制の効果が大きいためである。また、置換基をR3、R5、R6、R9、R11、R14、R16に導入することでスタック抑制の効果がより大きくなり、合成上容易でもあるため、より好ましい。R3、R9、R11、R14、R16のアルキル基の種類としては、立体的なかさ高さからt‐ブチル基がより好ましい。[3]合成ルートの説明本発明に係る有機化合物の合成ルートの一例を説明する。以下に反応式を記す。置換基Rを、水素原子、フッ素基、炭素数1以上4以下のアルキル基、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基から選択されたもので合成を行うと、本発明に係る種々の有機化合物を合成することができる。有機発光素子の説明次に本実施形態に係る有機発光素子を説明する。本実施形態に係る有機発光素子は一対の電極である陽極と陰極とそれらの間に配置される有機化合物層とを有し、この有機化合物層が一般式[1]で示される新規有機化合物を有する。本発明に係る有機発光素子が有する有機化合物層は、単層であっても複数層であっても構わない。複数層とは、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、正孔ブロック層、電子輸送層、電子注入層、エキシトンブロック層等から適宜選択される層である。もちろん、前記群の中から複数を選択し、かつそれらを組み合わせて用いることができる。さらに、発光層は単層であっても積層であっても良い。例えば、白色発光素子の場合、以下に示すような発光層構成を挙げるが、もちろんこれらに限定されるものではない。1単層:青、緑および赤色の発光材料を含む素子2単層:水色および黄色の発光材料を含む素子32層:青色発光層と緑および赤色の発光材料を含む発光層、または赤色発光層と青および緑色の発光材料を含む発光層との積層素子42層:水色発光層と黄色発光層との積層素子53層:青色発光層と緑色発光層と赤色発光層の積層素子図3は、本実施形態に係る白色有機発光素子の一例として、上記5の発光層を有する素子構成の一例を示した断面模式図である。本図では3色の発光層を有する有機発光素子が図示されている。構造の詳細を以下に説明する。この有機発光素子は、ガラス等の基板上に、陽極1、正孔注入層2、正孔輸送層3、青色発光層4、緑色発光層5、赤色発光層6、電子輸送層7、電子注入層8、陰極9を積層させた素子構成である。ただし、青、緑、赤色発光層の積層は順不同でも良い。本発明に係る白色は、純白色、昼白色などが含まれる。また、本発明に係る白色の色温度としては、3000K~9500Kが挙げられる。また、本発明に係る白色有機発光素子は、C.I.E.色度座標において、xが0.25~0.50、yが0.30~0.42の範囲にある。本実施形態に係る有機発光素子の構成はこれらに限定されるものではない。例えば、電極と有機化合物層界面に絶縁性層を設ける、接着層あるいは干渉層を設ける、電子輸送層もしくは正孔輸送層がイオン化ポテンシャルの異なる二層から構成されるなど多様な層構成をとることができる。その場合の素子形態は、基板側の電極から光を取り出すいわゆるトップエミッション方式でも、基板と逆側から光を取り出すいわゆるボトムエミッション方式でも良く、両面取り出しの構成でも使用することができる。本発明に係る新規縮合多環化合物は、有機発光素子の発光層のゲスト材料として用いることが好ましい。さらに、赤色領域での発光を有するため、赤色有機発光素子のゲスト材料として用いることがより好ましい。本実施形態に係る有機発光素子の発光層のホスト材料に対するゲスト材料の濃度は、0.01wt以上30wt以下であることが好ましく、0.1wt以上20wt以下であることがより好ましい。なお、本実施形態に係る有機発光素子の発光層のホスト材料の濃度は、発光層の全体量に対して、50wt以上99.9wt以下であり、好ましくは80wt以上99.5wt以下である。ここでゲストとは、有機発光素子の実質的な発光色を規定する材料のことであり、それ自体が発光する材料である。一方、ホストとは、上記ゲストよりも発光層全体に対する組成比が高い材料である。ホスト材料は、発光アシスト材料、電荷注入材料なども含まれ、複数の材料から構成されても良い。本発明に係る有機化合物をゲスト材料として用いた場合、HOMOが高く正孔注入性正孔トラップ性が改善されるため、高効率で高色純度の赤色有機発光素子を提供することが可能である。さらに、本発明に係る新規縮合多環化合物は、上記1、3および5で説明したような白色有機発光素子の赤色ゲスト材料として有効に用いることができる。多くの赤色発光材料は、バンドギャップが小さくなるため、低いLUMOを有する。特許文献1に記載の縮合多環化合物a‐1も同じである。そのため、白色有機発光素子に赤色ゲスト材料を用いた場合、電子を強くトラップするため、均一な白色発光を取り出すことが困難である。すなわち、赤色ゲスト材料が強く発光するため、他の発光色のゲスト材料を効率良く発光させることは困難であるということである。本発明に係る新規縮合多環化合物は、HOMOが高いことは上記で説明したが、さらにLUMOが高い真空準位に近い方向という特徴も有している。表1に示したものと同様に、LUMOを計算で算出した結果を表3に示す。本発明に係る有機化合物の方が、特許文献1に記載の類似化合物a-2よりも高いLUMOを有することがわかる。したがって、本発明に係る新規縮合多環化合物を上記1、3および5で説明したような白色有機発光素子の赤色ゲスト材料として用いた場合、高効率で、高色純度な白色発光を得ることが期待できる。これは、本発明に係る化合物のLUMOが高いため電子トラップ性が低くなり、他の発光色のゲスト材料も効率良く均一に発光させることができるためである。本発明に係る新規縮合多環化合物は、有機発光素子の正孔注入層として用いることができる。それは、本発明に係る有機化合物はHOMOが高く、陽極から有機層への正孔注入を助けることができるためである。その際、正孔注入層を、本発明に係る有機化合物のみで構成してもよいし、その他の材料と組み合わせて用いても良い。本発明に係る有機金属錯体を正孔注入層として用いた場合、注入性が改善されるため、低電圧で駆動できる有機発光素子を提供することが可能である。本発明に係る有機発光素子は本発明に係る新規縮合多環化合物以外にも、必要に応じて従来公知の低分子系及び高分子系の正孔注入性材料あるいは正孔輸送性材料あるいはホスト材料あるいはゲスト材料あるいは電子注入性材料あるいは電子輸送性材料等を一緒に使用することができる。以下にこれらの化合物例を挙げる。正孔注入性材料あるいは正孔輸送性材料としては、正孔移動度が高い材料であることが好ましい。正孔注入性能あるいは正孔輸送性能を有する低分子及び高分子系材料としては、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、フタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体、ポリビニルカルバゾール、ポリチオフェン、その他導電性高分子が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。ホストとしては、具体的には、下記表4に示される化合物が挙げられる。ただし本発明はこれらに限定されるものではない。表2で示されている化合物の誘導体である化合物もホストとして使用することができる。またそれ以外にも、縮環化合物例えばフルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、アントラセン誘導体、ピレン誘導体、カルバゾール誘導体、キノキサリン誘導体、キノリン誘導体等、トリス8-キノリノラートアルミニウム等の有機アルミニウム錯体、有機亜鉛錯体、及びトリフェニルアミン誘導体、ポリフルオレン誘導体、ポリフェニレン誘導体等の高分子誘導体が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。白色有機発光素子において、本発明に係る有機化合物以外の蛍光発光性のドーパントを併用することができ、縮環化合物例えばフルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、ピレン誘導体、ペリレン誘導体、テトラセン誘導体、アントラセン誘導体、ルブレン等、キナクリドン誘導体、クマリン誘導体、スチルベン誘導体、トリス8-キノリノラートアルミニウム等の有機アルミニウム錯体、有機ベリリウム錯体、及びポリフェニレンビニレン誘導体、ポリフルオレン誘導体、ポリフェニレン誘導体等の高分子誘導体が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。電子注入性材料あるいは電子輸送性材料としては、正孔注入性材料あるいは正孔輸送性材料の正孔移動度とのバランス等を考慮し選択される。電子注入性能あるいは電子輸送性能を有する材料としては、オキサジアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラジン誘導体、トリアゾール誘導体、トリアジン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、フェナントロリン誘導体、有機アルミニウム錯体等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。陽極材料としては、仕事関数がなるべく大きなものがよい。例えば、金、白金、銀、銅、ニッケル、パラジウム、コバルト、セレン、バナジウム、タングステン等の金属単体あるいはこれらの合金、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化錫インジウムITO、酸化亜鉛インジウム等の金属酸化物である。また、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン等の導電性ポリマーでもよい。これらの電極物質は単独で使用してもよいし複数併用して使用してもよい。また、陽極は一層構成でもよく、多層構成でもよい。一方、陰極材料としては、仕事関数の小さなものがよい。例えば、リチウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム等のアルカリ土類金属、アルミニウム、チタニウム、マンガン、銀、鉛、クロム等の金属単体が挙げられる。あるいはこれら金属単体を組み合わせた合金も使用することができる。例えば、マグネシウム-銀、アルミニウム-リチウム、アルミニウム-マグネシウム等が使用できる。酸化錫インジウムITO等の金属酸化物の利用も可能である。これらの電極物質は単独で使用してもよいし、複数併用して使用してもよい。また、陰極は一層構成でもよく、多層構成でもよい。本実施形態に係る有機発光素子が有する層は、以下に示す方法により形成される。一般には真空蒸着法、イオン化蒸着法、スパッタリング法、プラズマ法あるいは、適当な溶媒に溶解させて公知の塗布法例えば、スピンコーティング、ディッピング、キャスト法、LB法、インクジェット法等により層を形成する。ここで真空蒸着法や溶液塗布法等によって層を形成すると、結晶化等が起こりにくく経時安定性に優れる。また塗布法で形成する場合は、適当なバインダー樹脂と組み合わせて膜を形成することもできる。前記バインダー樹脂としては、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ABS樹脂、アクリル樹脂、ポリイミド樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、尿素樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、これらバインダー樹脂は、ホモポリマー又は共重合体として1種単独で使用してもよいし、2種以上を混合して使用してもよい。さらに必要に応じて、公知の可塑剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤等の添加剤を併用してもよい。有機発光素子を有する基板としてはガラス等の絶縁部材でもよいし、シリコン等の半導体でもよい。有機発光素子の用途本発明に係る有機発光素子は、表示装置や照明装置に用いることができる。他にも電子写真方式の画像形成装置の露光光源や液晶表示装置のバックライトなどがある。ここで、本発明に係る有機発光素子が白色発光素子である場合、カラーフィルターと組み合わせることで表示装置や照明装置に用いることができる。表示装置は本実施形態に係る有機発光素子を表示部に有する。この表示部は複数の画素を有する。この画素は本実施形態に係る有機発光素子と発光輝度を制御するためのスイッチング素子の一例としてTFT素子とを有し、この有機発光素子の陽極または陰極とTFT素子のドレイン電極またはソース電極とが接続されている。表示装置はPC等の画像表示装置として用いることができる。TFT素子は基板の絶縁性表面に設けられている。表示装置は、エリアCCD、リニアCCD、メモリーカード等からの画像情報を入力する入力部を有し、入力された画像を表示部に出力する画像入力装置でもよい。また、撮像装置やインクジェットプリンタが有する表示部として、外部から入力された画像情報を表示する画像出力機能と操作パネルとして画像への加工情報を入力する入力機能との両方を有していてもよい。また表示装置はマルチファンクションプリンタの表示部に用いられてもよい。図4は、本実施形態に係る有機発光素子と、有機発光素子に接続するスイッチング素子の一例であるTFT素子とを示した表示装置の断面模式図である。本図では有機発光素子とTFT素子との組が2組図示されている。構造の詳細を以下に説明する。この表示装置は、ガラス等の基板10とその上部にTFT素子又は有機化合物層を保護するための防湿膜11が設けられている。また符号12は金属のゲート電極12である。符号13はゲート絶縁膜13であり、14は半導体層である。TFT素子17は半導体層14とドレイン電極15とソース電極16とを有している。TFT素子17の上部には絶縁膜18が設けられている。コンタクトホール19を介して有機発光素子の陽極20とソース電極16とが接続されている。表示装置はこの構成に限られず、陽極または陰極のうちいずれか一方とTFT素子ソース電極またはドレイン電極のいずれか一方とが接続されていればよい。有機化合物層21は本図では多層の有機化合物層を1つの層の如く図示をしている。陰極22の上には有機発光素子の劣化を抑制するための第一の保護層23や第二の保護層24が設けられている。本実施形態に係る表示装置においてスイッチング素子に特に制限はなく、MIM素子、a-Si型のトランジスタ素子等でもよい。スイッチング素子は半導体性である面に設けられてもよい。半導体性の面とは例えばシリコン基板の面である。また、照明装置として利用する場合は、上記のようなスイッチング素子を設けず、電源およびスイッチング手段に導通するための導線を各電極に接続する構成であってもよい。さらにこの場合、交流電圧を直流電圧に変換するインバータを照明装置に設けると良い。また、上述の白色発光素子を用いて白色光を発する照明装置とすることができる。実施例1[例示化合物C1の合成]トルエン42ml溶媒を脱気した後、酢酸パラジウムII0.28g1.25mmol、s-phos0.62g2.50mmolを加え室温で10分撹拌した。その後、化合物F24.74g12.5mmol、リン酸カリウム3.19g2.50mmol、蒸留水1mlを加え、最後に化合物F15.0g12.5mmolを加えて95°Cで3時間攪拌を行った。冷却後、メタノールを加え、ろ過した。このろ過物にクロロベンゼン500mlを加え100°Cに加熱し、そのままシリカゲルカラムクロマトグラフィー移動相;トルエンを行い、濃縮した。これをアセトンで分散洗浄を行い、ろ過後、乾燥することで、橙色の固体F35.96g収率77を得た。DMF180ml溶媒を脱気した後、Pd2dba304.09g4.47mmol、トリシクロヘキシルホスフィン2.51g8.94mmolを加え室温で15分撹拌した。その後、化合物F35.50g8.94mmol、DBU5.44g35.8mmolを加え140°Cで3時間半攪拌を行った。冷却後、メタノール200mlを加え、ろ過した。このろ過物にトルエン500mlを加え100°Cに加熱し、そのままシリカゲルカラムクロマトグラフィー移動相;トルエンを行い、濃縮した。これをアセトンで分散洗浄を行い、ろ過後、乾燥することで、赤橙色の固体F44.52g収率87を得た。ジクロロメタン140ml溶媒を脱気した後、化合物F44.00g6.91mmolを溶解させた。そこに、ベンジルトリメチルアンモニウムトリブロミド2.70g6.91mmolを加え、室温で5時間撹拌した。そこにメタノール150mlを加え、ろ過した。このろ過物にクロロベンゼン300mlを加え100°Cに加熱し、そのままシリカゲルカラムクロマトグラフィー移動相;トルエンを行い、濃縮した。これをアセトンで分散洗浄を行い、ろ過後、乾燥することで、赤褐色の固体F54.14g収率91を得た。1,4-ジオキサン25ml溶媒を脱気した後、化合物F51.50g2.28mmol、化合物F61.16g4.56mmol、PdCl2dppfCH2Cl2II、酢酸カリウム448mg4.56mmolを加え80°Cで3時間攪拌を行った。冷却後、メタノールを加え、ろ過した。このろ過物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー移動相;ヘプタン:トルエン=1:1を行い、濃縮した。これをメタノールで分散洗浄を行い、ろ過後、乾燥することで、赤色の固体F7921mg収率57を得た。トルエン10ml、1,4‐ジオキサン4mlの混合溶媒を脱気した後、化合物F7500mg0.71mmol、化合物F8800mg2.8mmol、PdPPh340、炭酸セシウム460mg1.4mmolを加え100°Cで12時間攪拌を行った。冷却後、メタノールを加え、ろ過した。このろ過物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー移動相;ヘプタン:トルエン=3:1を行い、濃縮した。これをメタノールで分散洗浄を行い、ろ過後、乾燥することで、赤色の固体F9430mg収率83を得た。化合物F9100mg0.14mmolをテトラヒドロフラン2.5mlに溶解させ、-78°Cに冷却した。そこに、n‐ブチルリチウム0.09ml0.15mmolを滴下し、徐々に室温に昇温しながら2時間撹拌した。これを再び-78°Cに冷却した後、テトラヒドロフラン0.5mlに溶解させた化合物F1037mg0.20mmolを滴下した。これを、徐々に室温に昇温しながら2時間撹拌した。飽和塩化アンモニウム水溶液10mlを加え、ジクロロメタンで抽出し、濃縮した。この残渣にジクロロメタン40mlを加え溶解させ、そこに三フッ化ホウ素ジエチルエーテラート0.1mlを滴下し、室温で1時間撹拌した。これに、メタノールを加え、ろ過した。このろ過物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー移動相;ヘプタン:クロロホルム=3:1を行い、濃縮した。これをメタノールで分散洗浄を行い、ろ過後、乾燥することで、赤褐色の固体F11例示化合物C130mg収率27を得た。質量分析法により、化合物F11例示化合物C1のMである817を確認した。例示化合物C1についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は593nmであった。装置は日立製分光光度計U-3010を用いた。実施例2[例示化合物A1の合成]実施例1と同様にして、化合物F8を化合物F12に変えて以下のように合成し、化合物F14例示化合物A1を合成した。トルエン18ml溶媒を脱気した後、Pd2dba3039mg0.043mmol、x‐phos61mg0.13mmolを加え室温で10分撹拌した。その後、化合物F7600mg0.85mmol、化合物F12192mg0.89mmol、リン酸カリウム540mg2.6mmol、蒸留水0.5mlを加えて120°Cで2時間攪拌を行った。冷却後、トルエンで抽出を行い、硫酸ナトリウムで乾燥した。濃縮後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー移動相;トルエンを行い、濃縮、乾燥した。この残渣にクロロホルム50mlを加え溶解させ、0°Cで三フッ化ホウ素ジエチルエーテラート0.15mlを滴下し、室温で12時間撹拌した。これに、メタノールを加え、ろ過した。このろ過物をヘプタンとトルエンの混合溶媒で分散洗浄を行い、ろ過後、乾燥することで、赤褐色の固体F14例示化合物A1389mg収率66を得た。質量分析法により、化合物F14例示化合物A1のMである694を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物A1についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は591nmであった。実施例3[例示化合物B1の合成]実施例1および実施例2と同様にして、化合物F12を以下の化合物F15に変えて、例示化合物B1を合成した。質量分析法により、例示化合物B1のMである770を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物B1についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は603nmであった。実施例4[例示化合物A5の合成]実施例1と同様にして、化合物F1を以下の化合物F16に、化合物F2を以下の化合物F17に変えることで、化合物F5の変わりに以下の化合物F18を合成した。続いて、化合物F18を出発原料として以下のように化合物F22を合成した。トルエン20ml溶媒を脱気した後、化合物F181.0g1.18mmol、化合物F19245mg1.43mmol、PdOAc2II16mg0.07mmol、s-phos49mg0.12mmol、リン酸カリウム501mg2.36mmol、最後に水0.5mlを加え90°Cで4時間攪拌を行った。冷却後、トルエンで抽出を行い、硫酸ナトリウムで乾燥した。濃縮後、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー移動相;ヘプタン:クロロホルム=5:1による精製を行い、濃縮した。これをメタノールで分散洗浄を行い、ろ過後、乾燥することで、黄色の固体F20735mg収率70を得た。F20700mg0.79mmolとトリフルオロ酢酸40mlの懸濁溶液に、三フッ化ホウ素ジエチルエーテラート2.5ml20mmolとDDQ540mg2.4mmolを加え、室温で30分撹拌した。その後、フェロセン450mg2.4mmolを加えさらに1時間撹拌した。これにメタノール50mlを加えろ過を行った。このろ過物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー移動相;トルエンによる精製を行い、濃縮した。これをメタノールで分散洗浄を行い、ろ過後、乾燥することで、橙色の固体F21477mg収率68を得た。ジクロロメタン5ml溶媒を脱気した後、化合物F21450mg0.51mmolを溶解させた。そこに、ベンジルトリメチルアンモニウムトリブロミド199mg0.51mmolを加え、室温で5時間撹拌した。そこにメタノール20mlを加え、ろ過し、メタノールで洗浄した。その後、乾燥することで、赤色の固体F22439mg収率89を得た。その後、実施例2と同様にして、化合物F12を以下の化合物F23に変えることで例示化合物A5を合成した。質量分析法により、例示化合物A5のMである1059を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物A5についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は593nmであった。実施例5[例示化合物A6の合成]実施例4と同様にして、化合物F16を以下の化合物F24に、化合物F17を以下の化合物F25に変えることで例示化合物A6を合成した。質量分析法により、例示化合物A6のMである863を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物A6についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は597nmであった。実施例6[例示化合物A7の合成]実施例4と同様にして、化合物F16を以下の化合物F26に、化合物F17を以下の化合物F25に、化合物F23を以下の化合物F27に変えることで例示化合物A7を合成した。質量分析法により、例示化合物A7のMである905を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物A7についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は597nmであった。実施例7[例示化合物B4の合成]実施例4と同様にして、化合物F17を以下の化合物F28に、化合物F23を以下の化合物F29に変えて、例示化合物B4を合成した。質量分析法により、例示化合物B4のMである923を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物B4についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は606nmであった。実施例8[例示化合物B7の合成]実施例4と同様にして、化合物F17を以下の化合物F30に、化合物F23を以下の化合物F31に変えることで例示化合物B7を合成した。質量分析法により、例示化合物B7のMである1043を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物B7についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は605nmであった。実施例9[例示化合物C4の合成]実施例1および実施例4と同様にして、化合物F23を以下の化合物F32に変えることで例示化合物C4を合成した。質量分析法により、例示化合物C4のMである1097を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物C4についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は601nmであった。実施例10[例示化合物C8の合成]実施例1および実施例4と同様にして、化合物F10を以下の化合物F33に変えることで例示化合物C8を合成した。質量分析法により、例示化合物C8のMである1153を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物C8についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は599nmであった。実施例11[例示化合物D1の合成]実施例2と同様にして、化合物F12を以下の化合物F34に変えることで例示化合物D1を合成した。質量分析法により、例示化合物D1のMである712を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物D1についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は587nmであった。実施例12[例示化合物D7の合成]実施例1と同様にして、化合物F1を以下の化合物F35に変えることで例示化合物D7を合成した。質量分析法により、例示化合物D7のMである852を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物D7についてトルエン希薄溶液中、室温での発光スペクトルを測定したところ、最大発光波長は589nmであった。実施例13本実施例では、基板上に順次陽極/正孔注入層/正孔輸送層/発光層/電子輸送層/電子注入層/陰極が設けられた構成の有機発光素子を以下に示す方法で作製した。ガラス基板上に、陽極としてITOをスパッタ法にて膜厚120nmで製膜したものを透明導電性支持基板ITO基板として使用した。このITO基板上に、以下に示す有機化合物層及び電極層を、10-5Paの真空チャンバー内で抵抗加熱による真空蒸着によって連続的に製膜した。このとき対向する電極面積は3mm2になるように作製した。正孔注入層30nm化合物G1正孔輸送層10nm化合物G2発光層30nmホスト化合物G3重量比99.5、ゲスト:化合物C1重量比0.5電子輸送層30nm化合物G4電子注入層1nmLiF金属電極層100nmAl得られた有機発光素子について、ITO電極を正極、Al電極を負極にして印加電圧をかけたところ、電圧が4.8V時の発光効率は12.9cd/Aで、C.I.E.色度座標が0.64,0.35の赤色発光が観測された。また、5000cd/m2の初期輝度で駆動させたところ、100時間経過しても10未満の輝度劣化であった。実施例14実施例13と同様にして、ゲストの化合物C1を化合物B1に変えた有機発光素子を作製した。得られた有機発光素子について、ITO電極を正極、Al電極を負極にして印加電圧をかけたところ、電圧が4.0V時の発光効率は10.7cd/Aで、C.I.E.色度座標が0.65,0.34の赤色発光が観測された。また、5000cd/m2の初期輝度で駆動させたところ、100時間経過しても10未満の輝度劣化であった。実施例15実施例13と同様にして、ゲストの化合物C1を化合物A6に変えた有機発光素子を作製した。得られた有機発光素子について、ITO電極を正極、Al電極を負極にして印加電圧をかけたところ、電圧が4.7V時の発光効率は13.5cd/Aで、C.I.E.色度座標が0.64,0.35の赤色発光が観測された。また、5000cd/m2の初期輝度で駆動させたところ、100時間経過しても10未満の輝度劣化であった。実施例16本実施例では、基板上に順次陽極/正孔注入層/正孔輸送層/青色発光層/緑色発光層/赤色発光層/電子輸送層/電子注入層/陰極が設けられた構成の白色有機発光素子を以下に示す方法で作製した。ガラス基板上に、陽極としてITOをスパッタ法にて膜厚120nmで製膜したものを透明導電性支持基板ITO基板として使用した。このITO基板上に、以下に示す有機化合物層及び電極層を、10-5Paの真空チャンバー内で抵抗加熱による真空蒸着によって連続的に製膜した。このとき対向する電極面積は3mm2になるように作製した。正孔注入層30nm化合物G1正孔輸送層10nm化合物G2青色発光層10nmホスト化合物G5重量比95.0、ゲスト:化合物G6重量比5.0緑色発光層10nmホスト化合物G5重量比99.5、ゲスト:化合物G7重量比5.0赤色発光層10nmホスト1化合物G5重量比39.5、ホスト2化合物G3重量比60.0、ゲスト:化合物C1重量比0.5電子輸送層30nm化合物G4電子注入層1nmLiF金属電極層100nmAl得られた有機発光素子について、ITO電極を正極、Al電極を負極にして印加電圧をかけたところ、C.I.E.色度座標が0.34,0.35の白色発光が観測された。実施例17実施例16と同様にして、ゲストの化合物C1を化合物B1に変えた有機発光素子を作製した。得られた有機発光素子について、ITO電極を正極、Al電極を負極にして印加電圧をかけたところ、C.I.E.色度座標が0.34,0.34の白色発光が観測された。結果と考察以上のように、本発明に係わる新規縮合多環化合物は赤色発光し、高効率、高色純度の赤色有機発光素子を提供できる。また、他の発光色の発光材料と組み合わせることで白色発光素子を提供できる。"