"いずれも同じ延在方向に延在し、前記延在方向に直交する幅方向に配列された複数の素線と、前記複数の素線を少なくとも前記幅方向において被覆する被覆部とを備え、前記被覆部は、前記被覆部の前記幅方向側端部の一方において、前記延在方向から見た断面視で第1の形状を呈する第1係合部と、前記被覆部の前記幅方向側端部の他方において、前記断面視で第2の形状を呈する第2係合部とを有し、前記第1の形状と前記第2の形状とは相互に係合することで前記延在方向及び前記幅方向のいずれにも垂直な一対の他の方向の少なくともいずれか一方について相互に係止することを特徴とするフラットケーブル。前記第1の形状と前記第2の形状とは相互に係合することで前記幅方向において相互に離れる方向について相互に係止することを特徴とする、請求項1記載のフラットケーブル。前記第1の形状は、前記他の方向の一方に突出する凸部及び前記他の方向の前記一方へ開口する凹部を呈し、前記第2の形状は、前記他の方向の他方に突出する凸部及び前記他の方向の前記他方へ開口する凹部を呈する、請求項2記載のフラットケーブル。前記第1の形状は、前記幅方向の一方側に突出する凸部を呈し、前記第2の形状は、前記幅方向の他方側に開口する凹部を呈する、請求項1記載のフラットケーブル。前記第1の係合部及び前記第2の係合部の少なくともいずれか一方が変形可能であることを特徴とする、請求項4記載のフラットケーブル。特許文献1に開示されたフラットケーブルは、その含む素線の数が定まっており、配線の自由度が低い。例えば特許文献1に開示されたフラットケーブルでは、複数の素線が一つの線状導電体である導体部を構成しており、導体部が例えば3列に配列されている。よってかかるフラットケーブルを用いた場合、導体部が4列分必要な配線形態では、フラットケーブルが二本必要となり、不要な導体部も設けてしまって空間を有効に利用できなくなる。あるいはフラットケーブルとして、備える導体部の個数が異なる複数の種類を準備する必要がある。かかる問題を解決するためには、例えば導体部を一つのみ備えるフラットケーブル以下単独導体部フラットケーブルと仮称するを準備することが考えられる。単独導体部フラットケーブルを、導体部を構成する複数の素線が配列される方向において、更に並列に配列することが可能である。よって単独導体部フラットケーブルを用いることにより、導体部の個数が異なる複数の配線形態に対応することができる。但し、フラットケーブルの複数を並列に配列するには、これらをその配列する方向に仮に位置決めする作業が必要となる。例えばフラットケーブルを複数条並列にまとめて粘着テープ等で固定する場合、一旦はこれらを配列するための治具が必要となるであろう。そこで本発明の目的は、単独導体部フラットケーブルに限らずフラットケーブルの複数条を、並列に配置することを容易にすることにある。この発明にかかるフラットケーブルの第1の態様は、いずれも同じ延在方向に延在し、前記延在方向に直交する幅方向に配列された複数の素線と、前記複数の素線を少なくとも前記幅方向において被覆する被覆部とを備える。前記被覆部は、前記被覆部の前記幅方向側端部の一方において、前記延在方向から見た断面視で第1の形状を呈する第1係合部と、前記被覆部の前記幅方向側端部の他方において、前記断面視で第2の形状を呈する第2係合部とを有する。前記第1の形状と前記第2の形状とは相互に係合することで前記延在方向及び前記幅方向のいずれにも垂直な一対の他の方向の少なくともいずれか一方について相互に係止する。この発明にかかるフラットケーブルの第2の態様は、その第1の態様であって、前記第1の形状と前記第2の形状とは相互に係合することで前記幅方向において相互に離れる方向について相互に係止する。この発明にかかるフラットケーブルの第3の態様は、その第2の態様であって、前記第1の形状は、前記他の方向の一方に突出する凸部及び前記他の方向の前記一方へ開口する凹部を呈する。前記第2の形状は、前記他の方向の他方に突出する凸部及び前記他の方向の前記他方へ開口する凹部を呈する。この発明にかかるフラットケーブルの第4の態様は、その第1の態様であって、前記第1の形状は、前記幅方向の一方側に突出する凸部を呈し、前記第2の形状は、前記幅方向の他方側に開口する凹部を呈する。この発明にかかるフラットケーブルの第5の態様は、その第4の態様であって、前記第1の係合部及び前記第2の係合部の少なくともいずれか一方が変形可能である。この発明にかかるフラットケーブルの第1の態様によれば、幅方向において隣接する一対のフラットケーブル同士が他の方向の少なくともいずれか一方へと離れることが抑止され、一対のフラットケーブル同士の当該方向についての位置決めが容易となる。この発明にかかるフラットケーブルの第2の態様によれば、幅方向において隣接する一対のフラットケーブル同士が幅方向に離れることが抑止され、一対のフラットケーブル同士の幅方向の位置決めが容易となる。この発明にかかるフラットケーブルの第3の態様によれば、一のフラットケーブルの第1の係合部が呈する第1の形状が有する凸部と、一のフラットケーブルに幅方向で隣接する他のフラットケーブルの第2の係合部が呈する第2の形状が有する凹部とが相互に係合し、幅方向において一のフラットケーブルと他のフラットケーブルとが離れる方向について、第1の形状と第2の形状とが相互に係止して、隣接する一対のフラットケーブル同士が幅方向に離れることが抑止される。この発明にかかるフラットケーブルの第4の態様によれば、凸部と凹部との係合によって、幅方向において隣接する一対のフラットケーブル同士が他の方向の少なくともいずれか一方へと離れることが抑止される。この発明にかかるフラットケーブルの第5によれば、幅方向において相互に隣接する一対のフラットケーブルの一方の第1の係合部の凸部を、他方の第2の係合部の凹部へと圧入して係合させることができる。第1の形状と第2の形状とが相互に幅方向に係止するので、隣接する一対のフラットケーブル同士が幅方向に離れることを抑止する。第1の実施の形態.この発明の第1の実施の形態に係るフラットケーブル100は、図1及び図2に示されるように、線状導電体たる導体部140と、被覆部12とを備える。導体部140は複数の素線141,...,147,148で構成される。複数の素線141,...,147,148は、いずれも同じ延在方向Lに延在し、延在方向Lに直交する幅方向W,W-に配列される。ここでは素線148から素線141へ向かう方向を、幅方向の一方側W-とし、素線141から素線148へ向かう方向を、幅方向の他方側Wとする。図1を含む以下の図面では素線141,...,147,148は相互に接触した態様で図示されているが、必ずしも接触している必要はない。またその本数が8本であることは例示であり、本実施の形態及び第2の実施の形態の前提ではない。またフラットケーブルは単独導体部フラットケーブルであることを前提とはしない。今、延在方向Lを一意に決定すると、延在方向L、幅方向W,W-のいずれにも直交する一対の方向T,T-も一意に決定される。ここではいわゆる右手座標系において、幅方向Wを右手親指に、延在方向Lを右手人差し指に、一対の方向の一方Tを右手薬指に、それぞれ採用する。同様にして、幅方向W-を右手親指に、延在方向Lを右手人差し指に、一対の方向の他方T-を右手薬指に、それぞれ採用する。被覆部12は複数の素線141~148、即ち導体部140を少なくとも幅方向W,W-の両側において被覆する。フラットケーブルに採用される素線が、その各々について表面が絶縁性皮膜で被覆されている場合、被覆部12は必ずしも方向T,T-において複数の素線141~148を被覆する必要はない。但し、本実施の形態及び以降の実施の形態では、被覆部12は複数の素線141~148を幅方向W,W-の両側のみならず方向T,T-においても被覆する本体128を有する場合を例示する。そして被覆部12は方向T-側に第1面120を、方向T側に第2面129を、それぞれ露出する。被覆部12は、幅方向W側の端部幅方向側端部の一方において第1係合部123を、幅方向W-側の端部幅方向側端部の他方において第2係合部126を、それぞれ有している。第1係合部123及び第2の係合部126は、延在方向Lから見た断面視で、それぞれ第1の形状及び第2の形状を呈する。第1の実施の形態では具体的に、第1の形状は方向Tに突出する凸部121及び方向Tへ開口する凹部122を呈し、第2の形状は方向T-に突出する凸部125及び方向T-へ開口する凹部124を呈する。図3では、幅方向に相互に隣接する一対のフラットケーブル100を、それぞれ符号100A,100Bを用いて表している。またフラットケーブル100Aについて付記された符号は、フラットケーブル100について図1及び図2で採用された符号に記号Aを末尾に追加して表記した。同様に、フラットケーブル100Bについて付記された符号は、フラットケーブル100について図1及び図2で採用された符号に記号Bを末尾に追加して表記した。フラットケーブル100Bの第1の係合部123Bが呈する第1の形状が有する凸部121Bと、フラットケーブル100Aの第2の係合部126Aが呈する第2の形状が有する凹部124Aとが相互に係合する。同様にフラットケーブル100Bの第1の係合部123Bが呈する第1の形状が有する凹部122Bと、フラットケーブル100Aの第2の係合部126Aが呈する第2の形状が有する凸部125Aとが相互に係合する。上記のような係合が実現されるので、フラットケーブル100Bの第1の形状とフラットケーブル100Aの第2の形状とが相互に係止し、一対のフラットケーブル100A,100Bが幅方向に離れることが抑止される。ただしここでは、フラットケーブル100Aがフラットケーブル100Bから離れる方向は幅方向W-A紙面左向きであり、フラットケーブル100Bがフラットケーブル100Aから離れる方向は幅方向W-B紙面右向きである。このように、幅方向W、W-において隣接する一対のフラットケーブル100A,100B同士が幅方向に離れることが抑止されることにより、一対のフラットケーブル100A,100B同士の幅方向の位置決めが容易となる。また、上記のような係合により、第1の形状と第2の形状とは方向T、T-について相互に係止する。これにより、一対のフラットケーブル100A,100B同士が方向T-A,TBへと離れることが抑止され、一対のフラットケーブル同士100A,100B同士の当該方向についての位置決めが容易となる。より具体的には、フラットケーブル100Aは方向T-A紙面下向きへの移動が抑止され、フラットケーブル100Aは方向TB紙面上向きへの移動が抑止される。但し、第1の形状と第2の形状とが方向T、T-について相互に係止するためには、凸部121Bと凹部124Aの底部とが方向T、T-について当接する、凸部125Aと凹部122Bの底部とが方向T、T-について当接する、の少なくともいずれか一方が実現されることが望ましい。、の両方が成立する必要はないが、両方とも成立しない場合には被覆部12が変形可能弾性変形、塑性変形を含むであって、凸部121Bが凹部124Aへ圧入される、凸部125Aが凹部122Bへ圧入される、のいずれか一方が実現されることが望ましい。当該圧入により、凸部121Bと凹部124Aとの間、若しくは凸部125Aと凹部122Bとの間において、方向W,W-に沿った圧縮応力が発生し、方向T、T-に沿った剪断応力に対抗する摩擦力が実現されるからである。以上のようにして、単独導体部フラットケーブルに限らずフラットケーブル100の複数条を、並列に配置することに特別の治具は必要なく、かかる配置が容易となる。一旦、フラットケーブル100の複数条を並列に配置したのちは、これらを例えば粘着テープ等によって一纏めにすることができる。第1の実施の形態で示した第1の形状及び第2の形状は相互に係合する形状であるので、フラットケーブル100の断面形状は画一化され、製造工程を複雑にすることもない。フラットケーブル100は、公知の工程、例えば素線141~148の伸線工程、及び被覆部12を押し出し成形する押出工程を採用して製造することができる。押し出し成形において採用されるダイスの形状は、図2で示される被覆部12の断面に適合される。第2の実施の形態.この発明の第2の実施の形態に係るフラットケーブル100の形状は、図4に示されるように、第1の実施の形態に係るフラットケーブル100と同様に、線状導電体たる導体部140と、被覆部12とを備える。但し本実施の形態においては、延在方向Lから見た断面視で呈する第1係合部123が第1の形状は、幅方向W-側に突出する凸部121aを呈する。また延在方向Lから見た断面視で第2係合部126が呈する前記第2の形状は、幅方向W側に開口する凹部124aを呈する。凹部124aは、凸部121aの形状が係合される形状を呈している。図5では、幅方向に相互に隣接する一対のフラットケーブル100A,100Bが示されている。第1の実施の形態と同様に、フラットケーブル100Aについて付記された符号は、フラットケーブル100について図3で採用された符号に記号Aを末尾に追加して表記し、フラットケーブル100Bについて付記された符号は、フラットケーブル100について図4で採用された符号に記号Bを末尾に追加して表記した。フラットケーブル100Bの第1の係合部123Bが呈する第1の形状が有する凸部121aBと、フラットケーブル100Aの第2の係合部126Aが呈する第2の形状が有する凹部124aAとが相互に係合する。よって第1の実施の形態と同様に、上記のような係合が実現されるので、フラットケーブル100Bの第1の形状とフラットケーブル100Aの第2の形状とが方向T、T-について相互に係止する。これにより、一対のフラットケーブル100A,100B同士が方向T-A,TBへと離れることが抑止され、一対のフラットケーブル同士100A,100B同士の当該方向についての位置決めが容易となる。より具体的には、フラットケーブル100Aは方向T-A紙面下向きへの移動が抑止され、フラットケーブル100Aは方向TB紙面上向きへの移動が抑止される。また、望ましくは、第1の係合部123B及び第2の係合部126Aの少なくともいずれか一方が、変形弾性変形、塑性変形を含む可能であることが望ましい。凸部121aBを、凹部124aAへと圧入して係合させることができるからである。これにより第1の形状と第2の形状とが相互に幅方向W,W-に係止するので、一対のフラットケーブル101A,101B同士が幅方向に離れることが抑止される。なお、本実施の形態でも、第1の実施の形態と同様に、フラットケーブル100Aがフラットケーブル100Bから離れる方向は幅方向W-A紙面左向きであり、フラットケーブル100Bがフラットケーブル100Aから離れる方向は幅方向W-B紙面右向きである。このように、幅方向W、W-において隣接する一対のフラットケーブル100A,100B同士が幅方向に離れることが抑止されることにより、一対のフラットケーブル100A,100B同士の幅方向の位置決めが容易となる。なお、第1の形状と第2の形状とが方向T、T-、W、W-について相互に係止するためには、凸部121aBと凹部124aAの底部とが方向W、W-について当接する必要はない。方向T、T-に関しては、凸部121aBと凹部124aAとが方向T、T-について係止することは、凸部121aBと凹部124aAの底部とが方向W、W-について当接するか否かに大きな影響を受けないからである。また方向W、W-については、圧入により、凸部121aBと凹部124aAとの間において、方向T,T-に沿った圧縮応力が発生し、方向W、W-に沿った剪断応力に対抗する摩擦力が実現されるからである。以上のようにして、第1の実施の形態と同様に、フラットケーブル100の複数条を並列に配置することが容易となり、当該フラットケーブル100の製造工程を複雑にすることもない。変形.図3第1の実施の形態や図5第2の実施の形態では第1面120A,120B同士が、また第2面129A,129B同士が、それぞれ面一の関係にある場合が例示されている。しかしかかる関係は必ずしも第1係合部と第2係合部との係合に要求される態様ではなく、第1面120A,120B同士が、また第2面129A,129B同士が、それぞれ段差を形成しても良い。"