重ね合わせた同種の第1の鋼板同士にさらに、前記第1の鋼板と炭素量、板厚、および硬さの少なくとも1つが異なる第2の鋼板を重ねた接合部を抵抗溶接する抵抗溶接装置であって、前記接合部を挟み込む一対の電極チップのそれぞれの先端径を、前記重ね合わせた第1の鋼板同士の間に必要な径のナゲットおよび一方の前記第1の鋼板と前記弟2の鋼板との間に必要な径のナゲットを形成する寸法に設定してなる抵抗溶接装置。前記第1の鋼板が高張力鋼板であって前記第2の鋼板が軟鋼である、または、前記第1の鋼板が軟鋼であって前記第2の鋼板が高張力鋼板である請求項1に記載の抵抗溶接装置。前記一対の電極チップの一方の先端径が、前記一対の電極チップの他方の先端径と異なっている請求項1または請求項2に記載の抵抗溶接装置。前記重ね合わせた第1の鋼板同士の間の電気抵抗が、一方の前記第1の鋼板と前記第2の鋼板との間の電気抵抗よりも大きく、前記重ね合わせた第1の鋼板に接する側の電極チップの先端径が、前記第2の鋼板に接する側の電極チップの先端径よりも大きい請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の抵抗溶接装置。前記高張力鋼板の炭素量が0.1~0.3質量であり、前記軟鋼が炭素量0.05質量以下である請求項2に記載の抵抗溶接装置。重ね合わせた同種の第1の鋼板同士にさらに、前記第1の鋼板と炭素量、板厚、および硬さの少なくとも1つが異なる第2の鋼板を重ねた接合部を抵抗溶接する抵抗溶接方法であって、前記重ね合わせた第1の鋼板同士の間に必要な径のナゲットおよび一方の前記第1の鋼板と前記第2の鋼板との間に必要な径のナゲットを形成する先端径を備える一対の電極チップによって前記接合部を挟み込んで通電する本通電工程を有する抵抗溶接方法。前記第1の鋼板が高張力鋼板であって前記第2の鋼板が軟鋼である、または、前記第1の鋼板が軟鋼であって前記第2の鋼板が高張力鋼板である請求項6に記載の抵抗溶接方法。前記接合部に前記本通電工程と同じ加圧力を付勢したまま、通電の休止と再通電とを少なくとも1回繰り返す再通電工程と、前記接合部に前記本通電工程と同じ加圧力を付勢したまま、前記再通電工程の後に通電を停止するホールド工程と、をさらに有する請求項6または請求項7に記載の抵抗溶接方法。上記のボディサイドのように、例えば、重ね合わせた高張力鋼板同士にさらに、高張力鋼板と炭素量、板厚、および硬さの少なくとも1つが異なる他の鋼板例えば、軟鋼を重ねた接合部を抵抗溶接によって接合する場合、通電時間や電流値を調整するだけでは、十分な破断強度を備える接合部を得ることが難しい。すなわち、重ね合わせた高張力鋼板同士の間に必要な径のナゲットを形成することを第一に通電時間や電流値を調整すると、一方の高張力鋼板と他の鋼板との間に必要な径のナゲットを確保できず、接合部の破断強度が低下することがある。これとは逆に、一方の高張力鋼板と他の鋼板との間に必要な径のナゲットを形成することを第一に通電時間や電流値を調整すると、重ね合わせた高張力鋼板同士の間に必要な径のナゲットを確保できず、接合部の破断強度が低下することがある。所定の径のナゲットを形成することが困難であるので、後熱通電を行っても接合部の強度を向上させることはできない。本発明は、上記従来技術に伴う課題を解決するためになされたものであり、重ね合わせた同種の第1の鋼板同士にさらに、第1の鋼板と炭素量、板厚、および硬さの少なくとも1つが異なる第2の鋼板を重ねた接合部を抵抗溶接によって接合するにあたり、十分な破断強度を備える接合部を形成し得る抵抗溶接装置、および抵抗溶接方法を提供することを目的とする。上記目的を達成する本発明は、重ね合わせた同種の第1の鋼板同士にさらに、前記第1の鋼板と炭素量、板厚、および硬さの少なくとも1つが異なる第2の鋼板を重ねた接合部を抵抗溶接する抵抗溶接装置である。この抵抗溶接装置にあっては、前記接合部を挟み込む一対の電極チップのそれぞれの先端径を、前記重ね合わせた第1の鋼板同士の間に必要な径のナゲットおよび一方の前記第1の鋼板と前記第2の鋼板との間に必要な径のナゲットを形成する寸法に設定してある。また、上記目的を達成する本発明は、重ね合わせた同種の第1の鋼板同士にさらに、前記第1の鋼板と炭素量、板厚、および硬さの少なくとも1つが異なる第2の鋼板を重ねた接合部を抵抗溶接する抵抗溶接方法である。この抵抗溶接方法にあっては、前記重ね合わせた第1の鋼板同士の間に必要な径のナゲットおよび一方の第1の鋼板と前記第2の鋼板との間に必要な径のナゲットを形成する先端径を備える一対の電極チップによって前記接合部を挟み込んで通電する本通電工程を有している。本発明の抵抗溶接装置にあっては、接合部を挟み込む一対の電極チップのそれぞれの先端径を、重ね合わせた第1の鋼板同士の間に必要な径のナゲットおよび一方の第1の鋼板と第2の鋼板との間に必要な径のナゲットを形成する寸法に設定してあるため、各鋼板間において必要な径のナゲットを同時に確保できる溶接条件通電時間や電流値などを設定することができ、その結果、十分な破断強度を備える接合部を形成することが可能となる。本発明の抵抗溶接方法によれば、重ね合わせた第1の鋼板同士の間に必要な径のナゲットおよび一方の第1の鋼板と第2の鋼板との間に必要な径のナゲットを形成する先端径を備える一対の電極チップによって接合部を挟み込んで通電する本通電工程を有しているため、各鋼板間において必要な径のナゲットを同時に確保できる溶接条件通電時間や電流値などを設定することができ、その結果、十分な破断強度を備える接合部を形成することが可能となる。以下、添付した図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。図面の寸法比率は、説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる。図1および図2を参照して、図示する抵抗溶接装置100は、概説すると、重ね合わせた同種の第1の鋼板10、11同士にさらに、第1の鋼板10、11と炭素量、板厚、および硬さの少なくとも1つが異なる第2の鋼板16を重ねた接合部12を抵抗溶接するために用いられる。この抵抗溶接装置100にあっては、接合部12を挟み込む一対の電極チップ21a、21bのそれぞれの先端径φa、φbを、重ね合わせた第1の鋼板10、11同士の間に必要な径図2に矢印bによって示されるのナゲット13および一方の第1の鋼板11と第2の鋼板16との間に必要な径図2に矢印aによって示されるのナゲット13を形成する寸法に設定してある。重ね合わせる第1の鋼板が高張力鋼板であって、これに重ねる第2の鋼板が軟鋼である場合を例に挙げて説明する。なお、説明の便宜上、第2の鋼板16を他の鋼板16ともいう。以下、詳述する。自動車車体にあっては、プレス部品10、11、16同士を接合するために抵抗溶接スポット溶接を適用している。図示するプレス部品10、11は、高張力鋼板から形成され、プレス部品16は、軟鋼、例えば合金化溶融亜鉛めっき鋼板から形成されている。プレス部品10、11、16にはそれぞれ、接合用のフランジ10a、11a、16aが用意されている。そのフランジ10a、11a、16a同士を重ねた接合部12に、溶接ガン20によって局所的に加圧および通電する。これによって、鋼板間に抵抗熱ジュール熱を発生させ、その熱によってプレス部品10、11、16を構成する鋼板を溶融接合し、車体を組み立ている。図1における符号15は、プレス部品10、11、16同士を抵抗溶接してなる接合体を示している。溶接ガン20は、対をなす電極チップ21a、21bと、接合部12に電極チップ21a、21bを介して加圧力を付勢する加圧シリンダ22とを備えている。電極チップ2121a、21bは、電流供給装置30に接続されている。電流供給装置30は、電流値および電圧値が調整自在に構成されている。電流供給装置30は、電極チップ21a、21bを介して通電するパターンを制御するためのコントローラ40に接続されている。重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な径のナゲットを形成することを基準に通電時間や電流値を調整した場合には、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に必要な径のナゲットを確保できず、接合部12の破断強度が低下することがある。これとは逆に、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に必要な径のナゲットを形成することを基準に通電時間や電流値を調整すると、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な径のナゲットを確保できず、接合部12の破断強度が低下することがある。そこで、本実施形態にあっては、通電時間や電流値を調整するだけではなく、電極チップ21aの先端径φaを、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に必要な径図2に矢印aによって示されるのナゲット13を形成する寸法に設定し、電極チップ21bの先端径φbを、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な径図2に矢印bによって示されるのナゲット13を形成する寸法に設定してある。図2における破線iは電流が流れる範囲を示すための境界線である。このような構成の抵抗溶接装置100によれば、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間において必要な径のナゲット、および一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間において必要な径のナゲットを同時に確保できる溶接条件通電時間や電流値などを設定することができる。その結果、十分な破断強度を備える接合部12を形成することができる。一対の電極チップ21a、21bの一方21aの先端径φaが、一対の電極チップ21a、21bの他方21bの先端径φbと異なっていてもよい。例えば、電極チップ21aの先端径φaが6mmであり、電極チップ21bの先端径φbが8mmである。高張力鋼板10、11と、この高張力鋼板10、11と炭素量、板厚、および硬さの少なくとも1つが異なる他の鋼板16との種々の組み合わせにおいて、各鋼板間において必要な径のナゲットを同時に確保できる溶接条件通電時間や電流値などを容易に設定することができ、十分な破断強度を備える接合部12を形成することができるからである。高張力鋼板10、11は、軟鋼からなる他の鋼板16に比べると、炭素量が多く導電性は良いものの、硬いことから変形し難い。一対の電極チップ21a、21bによって接合部12を挟み込んだ場合、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士は密着し難いが、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16とは他の鋼板16が大きく変形して密着状態となる。そのため、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間の電気抵抗は、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間の電気抵抗よりも大きくなる。このような場合には、重ね合わせた高張力鋼板10、11に接する側の電極チップ21bの先端径φbが、他の鋼板16に接する側の電極チップ21aの先端径φaよりも大きいことが好ましい。電気抵抗が小さい側の電極チップ21aの接触径が大きくならないことから、電流密度が低下せず、電電気抵抗の比較的低い他の鋼板16軟鋼を溶かすことができる。そして、各鋼板間において必要な径のナゲットを同時に確保できる溶接条件通電時間や電流値などを容易に設定することができ、十分な破断強度を備える接合部12を形成することができるからである。高張力鋼板の炭素量は例えば0.1~0.3質量であり、他の鋼板は例えば炭素量0.05質量以下の軟鋼である。高張力鋼板と軟鋼との板組は、自動車車体のパネル部品、例えばボディサイドなどに適用されることが多く、十分な破断強度を備える接合部12を形成した自動車車体のパネル部品を製造することができるからである。なお、これらの炭素量は一例に過ぎず、本発明はこの範囲に限定されるものではない。本実施形態の高張力鋼板10、11および軟鋼16の接合体15は、以下のようにして得ることができる。図3は、本実施形態の高張力鋼板の接合体を得るための通電パターンおよび加圧パターンを模式的に示す図である。図3を参照して、本実施形態の高張力鋼板10、11および軟鋼16の接合体15を得るための抵抗溶接方法は、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な径のナゲットおよび一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に必要な径のナゲットを形成する先端径φa、φbを備える一対の電極チップ21a、21bによって接合部12を挟み込んで通電する本通電工程S1を有している。さらに、接合部12に本通電工程S1と同じ加圧力を付勢したまま通電の休止と再通電とを少なくとも1回繰り返す再通電工程S2と、接合部12に本通電工程S1と同じ加圧力を付勢したまま再通電工程S2の後に通電を停止するホールド工程S3と、を有している。本実施形態の再通電工程S2にあっては通電の休止と再通電とを2回繰り返しており、本通電工程S1における1回の通電と合わせて、合計3回の通電を行っている。以下では、説明の便宜上、本通電工程S1における通電を第1通電といい、再通電工程S2における1回目の通電を第2通電といい、再通電工程S2における2回目の通電を第3通電という。高張力鋼板は、例えば、炭素量が0.18質量の1.2GPa級鋼である。板厚が1.4mmの上記高張力鋼板を重ね合わせ、さらに板厚が0.75mmのGA軟鋼合金化溶融亜鉛めっき鋼板を重ね合わせて接合部12を構成してある。3枚の合計板厚は3.55mmである。高張力鋼板と軟鋼との板組は、上述したように自動車車体のパネル部品、例えばボディサイドなどに広く適用されている。本通電工程S1では、安定した溶接強度が得られる限界ナゲット径を得るため、本通電工程S1における加圧力、第1通電における通電時間、第1通電における電流値、および電極チップ21a、21bの先端径φa、φbなどは、限界ナゲット径以上の大きさのナゲット13が生成される条件にて設定してある。再通電工程S2では、接合部12に本通電工程S1と同じ加圧力を付勢したまま、通電の休止と再通電とを少なくとも1回繰り返す。通電の休止つまりクールは、ナゲット13における溶融金属が十分に冷却される前に第2通電、第3通電を行い得る時間だけ行う。例えば、通電の休止は4サイクル0.08秒である。第2通電および第3通電における通電時間、および第2通電および第3通電における電流値は、ナゲット13を再度溶融させることなく急冷と後加熱とを行い得る通電時間および電流値に設定されている。例えば、第2通電および第3通電における通電時間は、3サイクル0.06秒であり、第2通電および第3通電における電流値は、10.5kAである。第2通電および第3通電における電流値は、第1通電における電流値以上である。再通電工程S2における急冷後加熱の程度は、材料の合計板厚に依存している。すなわち、ナゲット径が等しい場合、合計板厚によって溶融金属の体積が変化することから、ほぼ同一の初期通電パターン第1通電であっても、再加熱の入熱量を大きくする必要がある。そこで、再通電工程S2においては、ナゲット13における溶融金属の単位体積当たりの再通電による入熱量が定められ、ナゲット13における溶融金属の体積が単位体積に対して増減するのに応じて、再通電による入熱量を増減変化させることが好ましい。さまざまな板組においても、引張強度を実用上十分に改善した接合体を得ることができるからである。図4は、再通電工程S2におけるクール時間と電流値との関係を示すグラフである。グラフの○は重ね合わされた高張力鋼板同士を含む接合部12における引張強度を実用上十分に改善できたことを示し、×は引張強度を改善できなかったことを示している。○のエリアは、2点鎖線によって囲んで示されるように、冷却を一定にしているので右上がりの特性となる。このグラフより、クール時間が長くなると、電流値を若干増加させる必要があることがわかる。したがって、上記の再通電による入熱量については、クール時間も考慮したものである。本実施形態では、第3通電の完了と同時に加圧力を解除していない。つまり、ホールド工程S3では、接合部12に本通電工程S1と同じ加圧力を付勢したままの状態を、通電を停止した後、短時間ホールド時間だけ維持する。ホールド時間は、急冷が完了する短時間でよく、例えば、1サイクル0.02秒である。ホールド工程S3が終了すると、加圧力を解除する。図5は、本実施形態において、第1通電における電流値とナゲット径との関係を模式的に示すグラフである。図5には、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間のナゲット径が白丸によって示され、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間のナゲット径が黒菱形によって示されている。実線は特性線を示している。破線L1は、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な基準ナゲット径を示し、破線L2は、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に必要な基準ナゲット径を示している。ナゲット径を制御する因子は、本通電工程S1における加圧力、第1通電における通電時間、第1通電における電流値、および電極チップ21a、21bの先端径φa、φbである。図5に示すように、第1通電における電流値に関する好適な溶接条件を見出すことができた。つまり、第1通電における電流値を適切に選ぶことによって、図5に一点鎖線によって囲んで示すように、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間のナゲット径として基準ナゲット径L1を確保でき、これと同時に、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間のナゲット径として基準ナゲット径L2を確保できることがわかった。図6は、ナゲット径と十字引張強さCTS強度との関係を模式的に示すグラフである。十字引張強さCTS強度は、重ね合わされた高張力鋼板同士を剥離方向に引張荷重を加えたときの強さである。ナゲット径は、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間のナゲット径である。本実施形態における電極チップの先端径の組み合わせφaとφbによって得られたナゲット径が黒菱形によって示され、対比例における電極チップの先端径の組み合わせφaとφaによって得られたナゲット径が×によって示されている。破線L3は、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な基準ナゲット径を示し、破線L4は、要求される十字引張強さCTS強度を示している。破線L4よりも上の領域が要求強度を満足する領域である。図6に示すように、本実施形態における電極チップの先端径の組み合わせφaとφbによって、ナゲット径のばらつき幅dが小さくなり、要求強度を満足する接合部12を得ることができた。図7は、対比例1における電極チップ51a、51bの先端径の組み合わせφaとφaを示す図、図8は、対比例1において、第1通電における電流値とナゲット径との関係を模式的に示すグラフである。図7には、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に必要な基準ナゲット径が矢印aによって示され、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な基準ナゲット径が矢印bによって示されている。破線iは電流が流れる範囲を示すための境界線である。図8には、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間のナゲット径が黒丸によって示され、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間のナゲット径が黒菱形によって示されている。実線は特性線を示している。破線L1は、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な基準ナゲット径を示し、破線L2は、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に必要な基準ナゲット径を示している。対比例1における高張力鋼板および他の鋼板は実施形態と同じである。つまり、高張力鋼板は、炭素量が0.18質量の1.2GPa級鋼である。板厚が1.4mmの上記高張力鋼板を重ね合わせ、さらに板厚が0.75mmのGA軟鋼合金化溶融亜鉛めっき鋼板を重ね合わせて接合部12を構成してある。対比例1のように一対の電極チップの先端径が同径の電極チップ51a、51bを用いて、第1通電における電流値を変化させて溶接し、得られたナゲット径を観察した。一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間のナゲット径として基準ナゲット径L1を確保できるときはある。但し、このときであっても、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間では、電気抵抗が高く、また板間の接触面の径が鋼板10、11の板厚を基準とする基準ナゲット径よりも小さいため、著しいスパッタが発生し、ナゲットを成長させることができない。したがって、十分な破断強度を備える接合部12を形成することができない。なお、連続打点性を確保するため、新品チップあるいはチップ先端をドレッシングした直後では、基準ナゲット径を下回るナゲット径を作っておく必要があるため、上記の問題が発生しやすい。図8に符号A1によって示される領域においては、軟鋼である他の鋼板16の発熱が遅く、ナゲット径が基準ナゲット径L2に達することがない。また、符号A2によって示される領域においては、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間から発生するスパッタによって熱が捨てられてしまい、薄板側のナゲット径が基準ナゲット径L2に達することがほとんどない。したがって、十分な破断強度を備える接合部を形成することができない。図9は、対比例2における電極チップ52a、52bの先端径の組み合わせφbとφbを示す図、図10は、対比例2において、第1通電における電流値とナゲット径との関係を模式的に示すグラフである。図9には、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に必要な基準ナゲット径が矢印aによって示され、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な基準ナゲット径が矢印bによって示されている。破線iは電流が流れる範囲を示すための境界線である。図10には、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間のナゲット径が黒丸によって示され、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間のナゲット径が黒菱形によって示されている。実線は特性線を示している。破線L1は、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な基準ナゲット径を示し、破線L2は、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に必要な基準ナゲット径を示している。対比例2における高張力鋼板および他の鋼板は実施形態と同じである。つまり、高張力鋼板は、炭素量が0.18質量の1.2GPa級鋼である。板厚が1.4mmの上記高張力鋼板を重ね合わせ、さらに板厚が0.75mmのGA軟鋼合金化溶融亜鉛めっき鋼板を重ね合わせて接合部12を構成してある。対比例2のように先端径がともにφbである電極チップ52a、52bを用いて、第1通電における電流値を変化させて溶接し、得られたナゲット径を観察した。重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間の接触面の径が大きくなるため、著しいスパッタを生じることなく基準ナゲット径L1を確保できるときはある。但し、このときであっても、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間の接触径も大きくなるため、電流密度が低下して、電気抵抗の比較的低い軟鋼である他の鋼板16を溶かすことができず、基準ナゲット径L2を確保することができない。したがって、十分な破断強度を備える接合部12を形成することができない。特に軟鋼がめっき鋼板の場合、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に溶融しためっきが広がることによって、さらに通電径が広がるため、軟鋼板を溶かし難くなる。なお、連続して溶接するにしたがってチップ先端径が広がっていくため、チップ先端をドレッシングする直前で、上記の問題が発生しやすい。図10に符号A1によって示される領域においては、軟鋼である他の鋼板16の発熱が遅く、ナゲット径が基準ナゲット径L2に達することがない。また、符号A2によって示される領域においては、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間から発生するスパッタによって熱が捨てられてしまい、薄板側のナゲット径が基準ナゲット径L2に達することがほとんどない。したがって、十分な破断強度を備える接合部を形成することができない。上記の対比例1および2に対して、本実施形態にあっては、電極チップ21aの先端径をφaとし、電極チップ21bの先端径をφbとしてあるため、高張力鋼板10、11同士の間の接触面の径が大きくなるため、著しいスパッタを生じることなく基準ナゲット径L1を確保できる。しかも、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間の接触径が大きくならないことから、電流密度が低下せず、電気抵抗の比較的低い軟鋼である他の鋼板16を溶かすことができ、基準ナゲット径L2を確保することができる。高張力鋼板10、11同士の間に必要な径のナゲット13、および一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に必要な径のナゲット13を同時に確保することができる結果として、十分な破断強度を備える接合部12を形成することができる。以上説明したように、本実施形態にあっては、接合部12を挟み込む一対の電極チップ21a、21bのそれぞれの先端径φa、φbを、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な径のナゲットおよび一方の高張力鋼板11と軟鋼である他の鋼板16との間に必要な径のナゲットを形成する寸法に設定してあるため、各鋼板間において必要な径のナゲットを同時に確保できる溶接条件通電時間や電流値などを設定することができ、その結果、十分な破断強度を備える接合部12を形成することができる。一対の電極チップ21a、21bの一方21aの先端径φaが、一対の電極チップ21a、21bの他方21bの先端径φbと異なっている。高張力鋼板10、11と、この高張力鋼板10、11と炭素量、板厚、および硬さの少なくとも1つが異なる他の鋼板16との種々の組み合わせにおいて、各鋼板間において必要な径のナゲットを同時に確保できる溶接条件通電時間や電流値などを容易に設定することができ、十分な破断強度を備える接合部12を形成することができる。重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間の電気抵抗は、一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間の電気抵抗よりも大きいので、重ね合わせた高張力鋼板10、11に接する側の電極チップ21bの先端径φbを、他の鋼板16に接する側の電極チップ21aの先端径φaよりも大きく設定している。電気抵抗が小さい側の電極チップ21aの接触径が大きくならないことから、電流密度が低下せず、電電気抵抗の比較的低い他の鋼板16軟鋼を溶かすことができる。そして、各鋼板間において必要な径のナゲットを同時に確保できる溶接条件通電時間や電流値などを容易に設定することができ、十分な破断強度を備える接合部12を形成することができる。高張力鋼板の炭素量は例えば0.1~0.3質量であり、他の鋼板は例えば炭素量0.05質量以下の軟鋼である。高張力鋼板と軟鋼との板組は、自動車車体のパネル部品、例えばボディサイドなどに適用されることが多く、十分な破断強度を備える接合部12を形成した自動車車体のパネル部品を製造することができる。本実施形態の高張力鋼板10、11および軟鋼16の接合体15を得るための抵抗溶接方法にあっては、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士の間に必要な径のナゲットおよび一方の高張力鋼板11と他の鋼板16との間に必要な径のナゲットを形成する先端径φa、φbを備える一対の電極チップ21a、21bによって接合部12を挟み込んで通電する本通電工程S1を有している。各鋼板間において必要な径のナゲットを同時に確保できる溶接条件通電時間や電流値などを設定することができ、その結果、十分な破断強度を備える接合部12を形成することができる。さらに、接合部12に本通電工程S1と同じ加圧力を付勢したまま通電の休止と再通電とを少なくとも1回繰り返す再通電工程S2と、接合部12に本通電工程S1と同じ加圧力を付勢したまま再通電工程S2の後に通電を停止するホールド工程S3と、を有している。接合部12における冷却履歴をコントロールして、ナゲット13周辺の熱影響部に対する軟化効果を十分に発揮させ、ナゲット13界面方向への亀裂の進展が進み難くなる。これによって、界面破断が抑制され、接合体15における接合部12の破断強度を向上させることが可能となる。さらに、再通電工程S2においては本通電工程S1における電流値以上の電流を短時間かける再通電を行って、ナゲット13周辺の熱影響部の温度をコントロールしているので、溶接時間が長くなることがない。したがって、同一工程内において溶接可能な打点数が少なくならず、接合体の生産性が低下することがない。よって、本実施形態によれば、重ね合わせた高張力鋼板10、11同士にさらに、高張力鋼板10、11と炭素量、板厚、および硬さの少なくとも1つが異なる他の鋼板16を重ねた接合部12を抵抗溶接によって接合するにあたり、十分な破断強度を備える接合部12を形成し得る抵抗溶接装置、および抵抗溶接方法を提供することができる。なお、第1の鋼板が高張力鋼板であって第2の鋼板が軟鋼である場合を例に挙げて説明したが、第1の鋼板が軟鋼であって第2の鋼板が高張力鋼板である場合にも本発明を適用可能である。3枚の板組の実施形態について説明したが、4枚以上の板組についても本発明を適用できることは言うまでもない。また、第2の鋼板が、重ね合わせた第1の鋼板と同じ高張力鋼板であって、炭素量や硬さが異ならないような場合であっても、板厚が異なるときには、必要なナゲット径が異なってくるので本発明を適用することができる。