"内燃機関の振動信号V1を取得する第1回路と、内燃機関の燃焼時に燃焼室に発生するイオン信号V2を取得する第2回路と、を設けた燃焼制御装置であって、燃焼制御の標準機器となる特定の内燃機関についてのパラメータであって、振動信号V1から特定される振動検出値Yに基づいてノック判定するための振動判定値TYiを、運転領域毎に記憶する第1記憶手段と、標準機器についてのパラメータであって、振動検出値Yと、イオン信号V2から特定されるイオン検出値Xとの標準的な相関関係Y=FiXを、運転領域毎に記憶する第2記憶手段と、個々の内燃機関についてのパラメータであって、所定の運転領域において複数組の振動信号V1及びイオン信号V2に基づいて、イオン検出値Xと振動検出値Yの関係を示す個々的な相関関係Y=GiXを特定する第1手段と、第1手段が特定した相関関係Y=GiXと、標準的な相関関係Y=FiXと、に基づいて、当該運転領域における補正関係AMiXを特定する第2手段と、当該運転領域における振動検出値Yに、第2手段が特定する補正関係AMiXを作用させて振動検出値Yを補正する第3手段と、を設けたことを特徴とする内燃機関の燃焼制御装置。第3手段が機能した後は、当該運転領域について、補正された振動検出値Y’と、振動判定値TYとを対比してノック判定を実行するよう構成されている請求項1に記載の燃焼制御装置。補正された振動検出値Y’に基づいてノック判定を実行しない運転領域については、固定値AMiを作用させた振動検出値Yに基づいてノック判定を実行する請求項2に記載の燃焼制御装置。振動検出値に関する第1判定値に基づいて実行されるノック判定と、イオン検出値Xに関する第2判定値TXに基づいて実行されるノック判定とを実行して、その判定結果は一致しない不整合状態に対応して異常報知をする報知手段を設けた請求項1~3の何れかに記載の燃焼制御装置。通常の運転状態において、振動検出値Yとイオン検出値Xとを対応して繰返し取得して、双方又は一方の検出値の履歴に基づいて異常報知をするよう構成されている請求項1~3の何れかに記載の燃焼制御装置。通常の運転状態において、振動検出値Yとイオン検出値Xとを対応して繰返し取得して、個々的な相関関係Y=GiXと、イオン検出値X及び振動検出値Yとの位置関係の履歴に基づいて異常報知をするよう構成されている請求項1~3の何れかに記載の燃焼制御装置。ところで、本発明者の検討によると、同一の設計に基づき、厳格な生産管理のもとで同一製法をとった同一のエンジンであっても、生産地や製造工場などが相違すると振動センサの感度が異なり、同じ燃焼状態であっても振動センサの出力が相違することが明らかとなった。振動センサの感度が同一でない理由は、材料品質の微妙な差異や、製造工場の設備上の都合によるエンジン構造上の若干の差異などに基づく振動成分の伝達係数の相違にものと推察されるが、製造拠点がグローバル化している昨今、この相違を完全に吸収する製法を採ることは事実上不可能であると考えられる。本発明は、上記の問題点に鑑みてなされたものであって、内燃機関の構造上の特性が相違した場合でも、その相違を吸収して、正確にノック判定ができる燃焼制御装置を提供することを目的とする。上記の目的を達成するため、本発明者は、各種の実験と検討を繰返した結果、1振動センサは、エンジンの生産地、材料、構造などの微差に基づき、その感度を一定化することが非常に困難であること、2一方、イオンセンサは、燃焼室の燃焼状態を直接検出するので、エンジンの生産地、材料、構造などの差異に拘らず、安定した感度を発揮すること、3但し、イオンセンサは、大量EGRExhaustGasRecirculationによる低公害化や燃費向上を図るエンジンでは、燃焼が不安定となる低負荷領域においてノック検出の精度が劣ること、を検出し、これらの知見を技術前提として、振動センサの弱点をイオンセンサによって解消するべく本発明を完成させた。すなわち、本発明は、内燃機関の振動信号V1を取得する第1回路と、内燃機関の燃焼時に燃焼室に発生するイオン信号V2を取得する第2回路と、を設けた燃焼制御装置であって、燃焼制御の標準機器となる特定の内燃機関についてのパラメータであって、振動信号V1から特定される振動検出値Yに基づいてノック判定するための振動判定値TYiを、運転領域毎に記憶する第1記憶手段と、標準機器についてのパラメータであって、振動検出値Yと、イオン信号V2から特定されるイオン検出値Xとの標準的な相関関係Y=FiXを、運転領域毎に記憶する第2記憶手段と、個々の内燃機関についてのパラメータであって、所定の運転領域において複数組の振動信号V1及びイオン信号V2に基づいて、イオン検出値Xと振動検出値Yの関係を示す個々的な相関関係Y=GiXを特定する第1手段と、第1手段が特定した相関関係Y=GiXと、標準的な相関関係Y=FiXと、に基づいて、当該運転領域における補正関係AMiXを特定する第2手段と、当該運転領域における振動検出値Yに、第2手段が特定する補正関係AMiXを作用させて振動検出値Yを補正する第3手段と、を設けている。本発明では、第3手段が機能した後は、当該運転領域について、補正された振動検出値Y’と、振動判定値TYとを対比してノック判定を実行するのが好適である。ここで、第1手段や第2手段の処理対象となる所定の運転領域は、必ずしも、限定的な特定の運転領域を意味せず、広汎な運転領域とするのが好適である。このような場合には、広汎な運転領域において、補正された振動検出値Y’と、振動判定値TYとを対比して高精度のノック判定を実現することができる。但し、補正関係AMiXは、イオン検出値Xに応じて変動するので、イオン検出値Xがばらつく可能性がある運転領域については、上記の制御を回避するのが好適である。イオン検出値がばらつく可能性があるのは、例えば、EGR制御が実行される低負荷運転領域がこれに該当する。なお、補正された振動検出値Y’と、振動判定値TYとを対比するノック判定を回避する場合には、振動検出値Yに固定的な補正値を作用させた上で、ノック判定を実行するのが好適である。ところで、イオン検出値Xに基づいてノック発生の有無を判定する場合には、個々の内燃機関の物理的な個性が問題にならない。したがって、振動検出値について第1判定値に基づいて実行されるノック判定と、イオン検出値について第2判定値TXに基づいて実行されるノック判定とを対比すれば、原則として、その判定結果は一致するはずである。すなわち、判定結果が不一致となるのは、イオン検出値Xに基づくノック判定の判定精度が落ちる特定の運転領域だけであると期待できる。そこで、振動検出値に関する第1判定値に基づいて実行されるノック判定と、イオン検出値Xに関する第2判定値に基づいて実行されるノック判定とを対比して、対比結果の不整合状態に対応して異常報知をするよう構成するのも好適である。また、通常の運転状態において、振動検出値Yとイオン検出値Xとを対応して繰返し取得して、双方又は一方の検出値の履歴に基づいて異常報知をする構成や、通常の運転状態において、振動検出値Yとイオン検出値Xとを対応して繰返し取得して、個々的な相関関係Y=GXと、イオン検出値X及び振動検出値Yとの位置関係の履歴に基づいて異常報知をする構成も好適である。上記した通り、本発明によれば、イオンセンサと振動センサを有効活用することで、内燃機関の構造上の特性が相違した場合でも、その相違を吸収して、正確にノック判定をして適切な燃焼制御を実現することができる。低公害化を実現すると共に、軽負荷域での機械損失を低減化して燃費向上を図るには、EGR制御が不可欠であるところ、本発明によれば、大幅なEGR制御が実行される運転領域においても安定したノック判定が可能となる。以下、実施例に基づいて本発明を詳細に説明する。図1は、実施例に係る燃焼制御装置EQUの回路図である。図1に示す通り、この燃焼制御装置EQUは、振動センサを有して内燃機関の振動信号V1を出力する振動検出回路VRと、振動信号V1をデジタル変換するAD変換部10と、イオン信号V2を出力するイオン電流検出回路IONと、イオン信号V2をデジタル変換するAD変換部11と、2つのAD変換部10,11の出力データとを受けてノック判定をするコンピュータ回路12と、点火パルスIGNを出力すると共に、コンピュータ回路12からノック判定結果を受けるECUEngineControlUnitと、を中心に構成されている。なお、この回路構成では、AD変換部10,11は、サンプルホールド機能を有しており、コンピュータ回路12は、例えば、DSPDigitalSignalProcessorを構成要素にしている。もっとも、ECUが、コンピュータ回路12を兼ねても良いのは勿論である。イオン電流検出回路IONは、一次コイルL1と二次コイルL2からなる点火トランスCLと、点火パルスIGNに基づく遷移動作によって一次コイルL1の電流をON/OFF制御するスイッチング素子Qと、二次コイルL2の誘起電圧を受けて放電動作をする点火プラグPGと、信号検出部DETと、を中心に構成されている。スイッチング素子Qは、ここではIGBTInsulatedGateBipolarTransistorが使用されている。そして、スイッチング素子Qのコレクタ端子は、一次コイルL1を経由してバッテリ電圧VBを受けており、エミッタ端子は、グランドに接続されている。信号検出部DETは、電流検出回路として機能するOPアンプAMPを中心に構成され、コンデンサC1、ツェナーダイオードZD、ダイオードD1,D2、抵抗R1~R3を有して構成されている。コンデンサC1とツェナーダイオードZDの並列回路によって、イオン電流検出時のバイアス電圧が生成される。二次コイルL2の高圧端子は、点火プラグPGに接続され、低圧端子は、前記バイアス電圧を生成するコンデンサC1及びツェナーダイオードZDの並列回路に接続されている。そして、コンデンサC1及びツェナーダイオードZDの並列回路は、ダイオードD1を通して、グランドに接続されている。図示の通り、ダイオードD1のカソード端子がグランドに接続されている。一方、ダイオードD1のアノード端子は、電流制限抵抗R1を経由してOPアンプの反転入力端子-に接続されている。そして、OPアンプAMPの反転入力端子-と出力端子の間に、電流検出抵抗R2が接続され、出力端子とグランド間には、負荷抵抗R3が接続されている。また、OPアンプの非反転端子は、グランドに接続され、反転端子-には、ダイオードD2のカソード端子が接続されている。なお、ダイオードD2のアノード端子はグランドに接続されている。上記した構成のイオン電流検出回路IONでは、点火パルスIGNがHレベルからLレベルに変化すると、二次コイルL2に誘起される高電圧によって点火プラグPGが放電する。この放電電流は、点火プラグPG→二次コイルL2→コンデンサC1→ダイオードD1の経路で流れるので、コンデンサC1は、ツェナーダイオードZDの降伏電圧により規定される電圧値に充電される。点火プラグPGの放電によって燃焼室の混合気が着火されると、その後、急速に燃焼反応が進行するが、イオン電流iは、電流検出抵抗R2→電流制限抵抗R1→コンデンサC1→二次コイルL2→点火プラグPGの経路で流れる。したがって、イオン電流検出回路IONの出力電圧Voは、Vo=R2iとなり、イオン電流iに比例した値となる。<第1実施例>図2は、第1実施例の構成を説明する図面である。第1実施例のコンピュータ回路12には、燃焼制御の基準となる内燃機関以下、標準内燃機関というに関するノック判定用の標準判定パラメータが、全運転領域について参照テーブルTBLに記憶されている図2b参照。標準判定パラメータは、具体的には、振動信号V1から算出される振動検出値Yについての判定閾値TYiと、イオン信号V2から算出されるイオン検出値Xと振動検出値Yの標準相関式Y=FiXとであり、何れも、標準内燃機関に関するパラメータである。そして、これらの標準判定パラメータは、エンジン回転数や吸気管圧力などで区分される運転領域毎に、参照テーブルTBLの第1欄と第2欄に記憶されている。なお、図2dには、特定の運転領域iにおける標準内燃機関の標準相関式Y=FiXが近似直線Y=aXbで示されている。また、参照テーブルTBLの第3欄には、補正関数AMiXの欄が設けられている。この補正関数AMiXの欄には、例えば、自動車の製造工場における最終テストにおいて、個々の内燃機関の物理的特性に対応するデータ補正関数AMiXを特定するデータが記入される。なお、この欄をブランク状態にして自動車を出荷し、ユーザの運転に対応して補正関数AMiXを記入しても良いが、以下の説明では、製造工場での最終テスト時に参照テーブルTBLを完成させる実施態様を説明する。図2aは、自動車の最終テストの一貫として実施される初期設定処理を示している。先ず、各運転領域iにおいて、複数個のイオンパラメータXkと、振動パラメータYkと、に基づいて供試内燃機関についての実際の相関式Y=GiXを特定するST10。なお、図2dには、特定の運転領域iにおける供試内燃機関の相関式Y=GiXが近似直線Y=cXdで示されている。イオンパラメータXkは、例えば、イオン信号V2から算出されるイオン検出値Xである。イオン検出値Xとして、何を使用するかは特に限定されないが、この実施例では、点火放電時の放電ノイズが収束した後に出現するイオン信号の第1ピークの後に出現するイオン信号の第2ピーク以降のイオン信号を累積した積分値を使用している。振動パラメータYkも特に限定されないが、この実施例では、振動信号V1から算出される振動検出値Yとして、振動信号V1の最大振幅値PeaktoPeak値を使用している。このようにしてステップST10の処理が終われば、次に、特定の運転領域iにおける供試内燃機関の相関式Y=GiXと、同じ運転領域における標準内燃機関の標準相関式Y=FiXとを対比して、補正関数AMiXを特定する。具体的には、AMiX←FiX/GiXの演算が実行され、算出された補正関数AMiXを特定するデータが、参照テーブルTBLの第3欄に記憶される。先に説明した通り、2つの相関式GiX,FiXは、通常、近似直線で特定されるので、補正関数AMiXは、Y=aXb/cXdの形式となり、これを変形するとA/cXdBの関数式となる。したがって、参照テーブルTBLの第3欄には、直線式を特定する4個の係数a,b,c,dを記憶するか、上記した係数A,Bを含んだ4個の係数A,B,c,dが記憶される。なお、補正関数AMiX=FiX/GiXは、反比例曲線となるので、その曲線形状を特定する複数点Xk,Ykを記憶しても良いのは勿論である。このようにして、全ての運転領域について、ステップST10~ST11の初期設定処理を実行すると、参照テーブルTBLが完成するので、完成した参照テーブルTBLを具備する自動車は出荷可能状態となる。そして、この自動車の運転時には、図2cに示す燃焼制御が実行される。燃焼制御動作においては、最初に、第1回路から出力される振動信号V1を取得して、振動パラメータたる振動検出値Yを算出するST20~ST21。振動検出値Yは特に限定されないが、例えば、振動信号Vの最大振幅値が算出される。また、第2回路から出力されるイオン信号V2を取得して、イオンパラメータたるイオン検出値Xを算出するST22~ST22。イオン検出値Xも適宜に選択されるが、例えば、イオン信号の第2ピーク以降の積分値を使用する。次に、その時の運転領域iに対応する参照テーブルTBLを参照して、イオン検出値Xに対応する補正関数値AMiXを特定するST24。先に説明した通り、ステップST11の処理によって、参照テーブルTBLには補正関数AMiXを特定するデータが記憶されている図2b。そこで、補正関数AMiXにイオン検出値Xを代入して得られる補正関数値AMiXと、ステップST21で算出された振動検出値Yとを積算して振動検出値Yを補正するST25。具体的には、Y’←YAMiXの演算によって振動検出補正値Y’が特定される。なお、図2dには、×印のサンプリング点が、ステップST25の処理によって、○印の位置に補正されることが示されている。次に、この振動検出補正値Y’を、参照テーブルTBLに記憶されている標準閾値TYiと対比するST26。そして、振動検出補正値Y’が標準閾値THiを超える場合には、ノック発生と判定されて、ノックの継続を防止するべく、その後の燃焼制御が実行されるST27。一方、振動検出補正値Y’が標準閾値THiを超えない場合には、正常燃焼に対応する燃焼制御が実行されるST28。以上の通り、この実施例では、イオン検出値Xによって振動検出値Yを補正して、補正後の振動検出値Y’と標準閾値TYiとを対比してノック判定をしている。そのため、本実施例のノック判定は、イオン検出値Xに依存することになり、イオンパラメータイオン検出値Xが安定しない運転領域では、誤判定の可能性が生じる。そこで、このような運転領域では、振動検出値Yに、イオン検出値Xに依存する補正関数値AMiXを積算するのではなく、固定値として規定されている標準的な補正関数値AMiを積算するのも好適である。すなわち、全運転領域について、ステップST25の処理を実行するのではなく、必要に応じて、ステップST25’の処理に切換えるのも好適である。ところで、最初に説明した通り、本発明者の検討によれば、イオンパラメータイオン検出値Xは、燃焼室の燃焼状態に基づいて算出されるので、エンジンの生産地、材料、構造などの差異に拘らず、安定した感度を発揮する。そこで、振動パラメータが安定化しない運転領域では、イオン検出値Xと、閾値Fi-1TYiとを対比してノック判定をしても良い。ここで、Fi-1TYiは、標準相関式TYi=FiTXiの逆関数を意味しており、TXi=Fi-1TYiの関係がある。そこで、参照テーブルの標準相関式FiXと、標準閾値TYiとに基づいて、イオン検出値Xの閾値Fi-1TYiを特定することができる。また、この実施例では、原則として全運転領域において、振動パラメータYとイオンパラメータXとを算出しているので、これらのパラメータを活用することで、各センサ回路ION,VRや、その関連素子10,11などの異常を検出することができる。<第2実施例>図3は、このような実施例を説明するフローチャートであり、図3aの構成では、振動パラメータYとイオンパラメータXとを連続して記憶し、何れか変化しないパラメータについては、それに関する回路に異常であると判定して異常報知をしているST44~ST46。例えば、図3cに×印で示すように、イオンパラメータXは変化するのに、振動パラメータYが殆ど変化していない場合には、振動検出回路VRや、その関連素子に異常が発生していると判定される。一方、図3bの構成では、振動パラメータY及びイオンパラメータXと相関式Y=GiXとの距離を連続して記憶し、その履歴に基づいて異常報知をしているST54~ST56。ここで、各パラメータX,Yと、Y=GiXとの距離は、逆関数X=Gi-1Yを使用して、例えば、X方向の水平距離ΔX=Gi-1Y-Xと、Y方向の垂直距離ΔY=GiX-Yとで特定される。そして、何れかの距離が繰返し閾値を超えるような場合には、異常事態が発生していると判定される。例えば、N回の点火サイクルにおいて水平距離ΔXの累積値が限界値を超える場合には、イオンパラメータXに関する回路に異常が発生していると判定され、垂直距離ΔYの累積値が限界値を超える場合には、振動パラメータYに関する回路に異常が発生していると判定される。以上、本発明の実施例について詳細に説明したが、具体的な記載内容は特に本発明を限定するものではなく、適宜な改変が可能である。例えば、異常報知動作は図3の構成に限定されず、イオンパラメータに基づいて実行されるノック判定と、振動パラメータに基づいて実行されるノック判定とを実行して、その判定結果は一致しない不整合状態の頻度などに基づいて異常報知するのも好適である。図4は、この関係を図示したものであり、各内燃機関では、個々的な相関式Y=GiXと、標準相関式Y=FiXと、標準閾値TYiとが規定されているので、これらに基づいて、イオンパラメータイオン検出値Xによってノック発生と判定される異常領域と、振動パラメータ振動検出値Yによってノック発生と判定される異常領域とを特定することができる。具体的には、標準閾値TYiと、標準相関式Y=FiXの逆関数X=Fi-1Yとに基づいて、イオン検出値Xの閾値Fi-1TYiが特定され、イオン検出値X>Fi-1TYiの領域は、イオンパラメータに基づいてノック発生と判定される。一方、イオン検出値Xの閾値Fi-1TYiと、個々的な相関式Y=GiXとに基づいて、振動検出値Yの閾値GiFi-1TYiが特定され、振動検出値Y>GiFi-1TYiの領域は、振動パラメータに基づいてノック発生と判定される。イオンパラメータによるノック判定も、振動パラメータによるノック判定も、判定結果は本来同一であるはずであるが、矛盾した判定結果が継続される場合には、イオンパラメータXに関する回路か、又は振動パラメータYに関する回路に異常が生じている可能性が高いので、その旨の報知動作を実行することになる。なお、図4の網掛け部は、判定結果が整合しない矛盾判定領域を示しており、例えば、サンプリング点が高頻度で矛盾判定領域に位置する場合にはセンサ異常と判定される。"