第1の軸A-Aを備える、環状コイル10を含む管状の極低温冷却超電導マグネットのための中空の円筒形熱シールド16であって、前記第1の軸とアライメントのとれた軸を備える円筒形内管32と、前記第1の軸とアライメントのとれた軸を備え、直径が前記円筒形内管の直径より大きい円筒形外管と、前記円筒形内管と前記円筒形外管を接合してエンクロージャを形成する環状エンドピース24、64が含まれており、前記中空の円筒形熱シールドに、さらに、前記円筒形内管の軸方向長の少なくとも一部にわたって軸方向に延びる円筒形補強材30が含まれ、前記補強材は、前記環状コイル10の外径より大きい内径を備えており、かつ、前記円筒形内管が前記環状コイルの内径より内側に配設され、一方、前記補強材は前記環状コイルの外径より外側に配設され、さらに前記補強材は前記円筒形内管に対して間隔をあけて接合されることにより、前記円筒形内管の機械的剛性が高められることを特徴とする、中空の円筒形熱シールド。前記円筒形補強材が、間隔をあけて配置されたピラー34によって前記円筒形内管に接合されることを特徴とする、請求項1に記載の中空の円筒形熱シールド。前記円筒形補強材が、間隔をあけて配置された中空の通り穴40によって前記円筒形内管に接合されていることを特徴とする、請求項1に記載の中空の円筒形熱シールド。前記円筒形補強材が、前記熱シールドの周囲に延びる1つ以上の細長い弧状支持体82によって前記円筒形内管に接合されていることを特徴とする、請求項1に記載の中空の円筒形熱シールド。前記細長い弧状支持体に、周方向に間隔をあけて配置されたいくつかの弧状部材が含まれることを特徴とする、請求項4に記載の中空の円筒形熱シールド。前記補強材が前記環状エンドピースの1つに隣接して配置され、それに機械的に取り付けられている31、46ことを特徴とする、請求項1または2に記載の熱シールド。前記補強材が前記環状エンドピース間に延び、それに機械的に取り付けられていることを特徴とする、請求項3に記載の熱シールド。前記補強材の少なくとも一部64dが前記熱シールドの環状エンドピースの一部を形成することを特徴とする、請求項3または6に記載の熱シールド。第1の軸A-Aを備える、隣接環状コイル10a、10bを含む管状の極低温冷却超電導マグネットのための中空の円筒形熱シールド16であって、前記第1の軸とアライメントのとれた軸を備える円筒形内管と、前記第1の軸とアライメントのとれた軸を備え、直径が前記円筒形内管の直径より大きい円筒形外管と、前記円筒形内管と前記円筒形外管を接合してエンクロージャを形成する環状エンドピース24が含まれており、前記中空の円筒形熱シールドに、さらに、前記隣接コイル10a、10b間に延びており、内径が前記隣接コイルの少なくとも一方の外径より小さく、前記隣接コイル間の軸方向間隔より短い距離だけ軸方向に延び、前記円筒形内管に対して間隔をあけて接合34、40された円筒形支持体30’が含まれており、その結果、前記円筒形内管の機械的剛性が高まるようになっていることを特徴とする、中空の円筒形熱シールド。前記円筒形補強材が、間隔をあけて配置されたピラー34によって円筒形内管に接合されていることを特徴とする、請求項9に記載の中空の円筒形熱シールド。前記円筒形補強材が、間隔をあけて配置された中空の通り穴40によって前記円筒形内管に接合されていることを特徴とする、請求項9に記載の中空の円筒形熱シールド。前記円筒形補強材が、前記熱シールドの周囲に延びる1つ以上の細長い弧状支持体82によって前記円筒形内管に接合されていることを特徴とする、請求項9に記載の中空の円筒形熱シールド。前記細長い弧状支持体に、前記熱シールドの周囲に延びる完全な環状支持体が含まれることを特徴とする、請求項12に記載の中空の円筒形熱シールド。前記細長い弧状支持体に、周方向に間隔をあけて配置されたいくつかの弧状部材が含まれることを特徴とする、請求項12に記載の中空の円筒形熱シールド。前記細長い弧状支持体に、周方向において重なり合ういくつかの弧状部材が含まれることを特徴とする、請求項12に記載の中空の円筒形熱シールド。前記環状エンドピースの少なくとも1つが、少なくとも2つの軸方向に離れた位置に配置された3つの軸方向の同軸部品64a、64b、64cで形成され、前記エンドピースの半径方向の内側部品64a及び半径方向の外側部品64cが、極低温冷却マグネットのそれぞれの内側コイル及び外側コイルを収容するように配置され、前記半径方向の中間部品64bが、軸方向において前記対応する半径方向の内側部品及び半径方向の外側部品よりも前記熱シールドの軸中心の近くに配置されるようになっていることを特徴とする、請求項1~15のいずれかに記載の熱シールド。前記3つの軸方向の同軸部品がすべて平面状であり、前記第1の軸に対して垂直に配置されることを特徴とする、請求項16に記載の熱シールド。前記半径方向の中間部品が円錐台形状であり、前記半径方向の中間部品64bの半径方向の外側端が、軸方向において前記半径方向の中間部品の半径方向の内側端より前記熱シールドの軸中心から遠くなっていることを特徴とする、請求項16に記載の熱シールド。請求項1~18のいずれかに記載の中空の円筒形熱シールド内に配置された超電導コイルを含むマグネットシステムであって、さらに、第2の軸を備え、前記熱シールド及びコイルを封入する中空の円筒形外側真空容器14が含まれ、前記外側真空容器に、前記第2の軸とアライメントのとれた軸を備える円筒形内管と、前記第2の軸とアライメントのとれた軸を備え、直径が前記円筒形内管の直径より大きい円筒形外管と、前記円筒形内管と前記円筒形外管を接合して、エンクロージャを形成する環状エンドピースが含まれており、前記外側真空容器の環状エンドピース60が、前記環状エンドピースの半径方向における中間部分60bが前記環状エンドピースの半径方向の内側端60a及び半径方向の外側端60cよりも軸方向において前記外側真空容器の軸中心に近くなるように凹角部分を備え、前記外側真空室の前記凹角部分が、前記外側真空室の前記円筒形内管に間隔をあけて接合されており80、その結果、前記外側真空室の前記円筒形内管の機械的剛性が高まるようになっていることを特徴とする、マグネットシステム。前記外側真空室の前記凹角部分が、通り穴によって前記外側真空室の前記円筒形内管に間隔をあけて接合されることを特徴とする、請求項19に記載のマグネットシステム。請求項1~18のいずれかに記載の中空の円筒形熱シールド内に配置された超電導コイルを含むマグネットシステムであって、さらに、第2の軸を備え前記熱シールド及びコイルを封入する中空の円筒形外側真空容器14が含まれ、前記外側真空容器に、前記第2の軸とアライメントのとれた軸を備える円筒形内管と、前記第2の軸とアライメントのとれた軸を備え、直径が前記円筒形内管の直径より大きい円筒形外管と、前記円筒形内管と前記円筒形外管を接合してエンクロージャを形成する環状エンドピースが含まれており、前記円筒形内管がベローズ74によって環状エンドピースに接合されることを特徴とする、マグネットシステム。前記外側真空容器の環状エンドピース60が、前記環状エンドピースの半径方向における中間部分60bが前記環状エンドピースの半径方向の内側端60a及び半径方向の外側端60cよりも軸方向において前記外側真空容器の軸中心に近くなるように凹角部分62を備えていることを特徴とする、請求項21に記載のマグネットシステム。請求項1~18のいずれかに記載の中空の円筒形熱シールド内に配置された超電導コイル10を含むマグネットシステムであって、さらに、第3の軸を備え前記コイルを封入する中空の円筒形極低温容器12が含まれ、前記極低温容器に、前記第3の軸とアライメントのとれた軸を備える円筒形内管と、直径が前記円筒形内管の直径より大きく、前記第3の軸とアライメントのとれた軸を備える円筒形外管と、前記円筒形内管と前記円筒形外管を接合してエンクロージャを形成する環状エンドピースが含まれており、前記円筒形内管がベローズ74によって環状エンドピースに接合されることを特徴とする、マグネットシステム。前記極低温容器の環状エンドピースが、前記環状エンドピースの半径方向における中間部分24bが前記環状エンドピースの半径方向の内側端24a及び半径方向の外側端24cよりも軸方向において前記外側真空容器の軸中心に近くなるように凹角部分25を備えていることを特徴とする、請求項23に記載のマグネットシステム。前記コイルの少なくともいくつかが円筒形巻型22に取り付けられていることを特徴とする、請求項18~24のいずれかに記載のマグネットシステム。本発明の課題は、傾斜磁場コイルの高周波変動磁場に起因する誘導加熱を抑制または低減する上で好適な熱シールドの構造及び同熱シールドを備えたマグネットシステムを提供することにある。前記課題は、本発明によれば、特許請求の範囲に記載の装置によって解決される。即ち、第1の軸A-Aを備える、環状コイル10を含む管状の極低温冷却超電導マグネットのための中空の円筒形熱シールド16であって、前記第1の軸とアライメントのとれた軸を備える円筒形内管32と、前記第1の軸とアライメントのとれた軸を備え、直径が前記円筒形内管の直径より大きい円筒形外管と、前記円筒形内管と前記円筒形外管を接合してエンクロージャを形成する環状エンドピース24、64が含まれており、前記中空の円筒形熱シールドに、さらに、前記円筒形内管の軸方向長の少なくとも一部にわたって軸方向に延びる円筒形補強材30が含まれ、前記補強材は、前記環状コイル10の外径より大きい内径を備えており、かつ、前記円筒形内管が前記環状コイルの内径より内側に配設され、一方、前記補強材は前記環状コイルの外径より外側に配設され、さらに前記補強材は前記円筒形内管に対して間隔をあけて接合されることにより、前記円筒形内管の機械的剛性が高められることを特徴とする。また、第1の軸A-Aを備える、隣接環状コイル10a、10bを含む管状の極低温冷却超電導マグネットのための中空の円筒形熱シールド16であって、前記第1の軸とアライメントのとれた軸を備える円筒形内管と、前記第1の軸とアライメントのとれた軸を備え、直径が前記円筒形内管の直径より大きい円筒形外管と、前記円筒形内管と前記円筒形外管を接合してエンクロージャを形成する環状エンドピース24が含まれており、前記中空の円筒形熱シールドに、さらに、前記隣接コイル10a、10b間に延びており、内径が前記隣接コイルの少なくとも一方の外径より小さく、前記隣接コイル間の軸方向間隔より短い距離だけ軸方向に延び、前記円筒形内管に対して間隔をあけて接合34、40された円筒形支持体30’が含まれており、その結果、前記円筒形内管の機械的剛性が高まるようになっていることを特徴とする。さらに、前記発明の各従属項の記載によって、さらに好適な態様が示される。本発明の上記の及びさらなる目的、特徴、及び、効果については、図面と共に、その特定の実施形態に関する下記の記載からより明らかになるであろう。熱放射シールド及びOVCの両方の内管の共鳴周波数に近い周波数で傾斜磁場コイルを脈動させると、GCIHの問題となるピークが発生する。内管の問題となる機械的共鳴は、OVCの内管と熱放射線シールドの内管の共鳴周波数を分離することによって抑制可能である。さらに、共鳴の大きさは、シールド内腔管をかなり補強することで、機械的振動の振幅を最小限に抑え、熱放射シールド、極低温容器、または、他の極低温で冷却される構成要素に誘導される二次または三次渦流及び加熱の程度を低減することによって抑制可能である。従って、本発明では、熱放射シールドのより強固な機械的により剛性の高い内管を備える構造が提案される。熱放射管の内管は、有効に重量を増し、それにもかかわらず必要なコイル直径が増大しないようにすることが可能である。導線コストを増大させないで済むし、あるいは、熱放射線シールドの内腔直径を縮小しなくて済む。熱放射シールドの補強された内管によって、OVCの内管と熱放射線シールドの内管の共鳴周波数が十分に分離される。傾斜磁場コイルの脈動による機械振動の振幅が小さくなり、さらに、冷材の渦電流が減少することになる。本発明によれば、円筒形内管と、円筒形内管の軸方向長の少なくとも一部にわたって軸方向に延びる円筒形補強材を備える中空の円筒形熱放射シールドが提供される。補強材は、直径が円筒形内管よりも大きく、間隔をあけて円筒形内管に接合されており、その結果、円筒形内管の機械的剛性が向上する。熱放射シールドの円筒形内管は、従来の構成よりも細くして、コイル直径を縮小し、導線コストの節約を可能にするのが望ましいが、さもなくば、OVCの内腔直径を拡大することも可能である。本発明の態様の1つによれば、円筒形補強材は、熱放射シールドの内管のエンドピースにかかる力の大部分に作用することが可能であり、内管自体を従来より細い材料にすることを可能ならしめる。これによって、さらに、マグネットコイルの直径の縮小と、対応する導線コストの節約をもたらすことが可能になる、あるいはOVCの内腔直径を増大させることが可能になる。さらに、熱放射シールドの内管及びエンドピースは、高純度のアルミニウムで製造することが可能である。本発明は、少クライオゲンインベントリマグネットまたはドライマグネットにも適用できるし、超電導コイルが極低温冷媒に部分的に浸すことによって冷却される従来のウェットマグネットにも適用可能である。図2には、ウェットマグネットに適用された本発明の実施形態の1つが示されている。図1の特徴に対応する特徴は、対応する参照番号で識別される。図2には、軸方向部分断面図が描かれている。この断面は、軸方向の中心線B-Bに対してほぼ鏡映対称であり、マグネットシステムは、軸A-Aに対してほぼ対称である。例示の構成において、コイル10a、10b、10c、10dが巻型22に巻き付けられている。当該技術において周知のように、巻型は、3つの部分、すなわち、中心コイル10b、10c、10dを支持する中心部分22aと、それぞれ端コイル10aを支持する2つの端部分22bから形成することが可能である。それ自体周知のであるアクティブシールドの有効コイル10sが、軸A-Aに対して中心コイル10b、10c、10dより半径の大きい独立した機械的支持体41に配置されている。極低温容器12がコイル及び巻型を包囲し、極低温冷媒を保持している。本発明のこの実施形態の特徴によれば、極低温容器12の環状エンドピース24は3つの同軸部品24a、24b、24cで形成されている。極低温容器の環状エンドピース24は、環状エンドピース24の半径方向における中間部品24bが、環状エンドピースの半径方向の内側部品24a及び半径方向の外側部品24cよりも軸方向において極低温容器の軸中心B-Bに近くなるように凹角部分25を備えている。所望の場合、凹角部分内に補助装置を取り付けることも可能である。本発明の特徴の1つによれば、熱シールドには、さらに、熱放射シールド16の円筒形内管32の軸方向長の一部にわたって軸方向に延びる円筒形補強材30が含まれている。例示の実施形態の場合、補強材30は、極低温容器12と熱放射シールド16の間の凹角部分25内に少なくとも部分的に収容されている。例示の実施形態の場合、補強材30は、熱放射シールド16の環状エンドピース33に溶接31されているが、任意の適切な固定手段を用いることが可能である。補強材30は、ピラー34によって間隔をあけて円筒形内管32に接合されている。例示の実施形態の場合、ピラー34は、内管32の周囲に半径方向に間隔をあけて配置されている。ピラーは、端コイル10aと最も近い中心コイル10bとの間の軸方向において同じ軸方向位置に全てを配置することが可能である。ピラーは、コイル10a、10bの軸方向位置によって範囲が限定されるさまざまな軸方向位置に配置することが可能である。例示の実施形態の場合、ピラー34は補強材30に溶接36され、皿小ねじ38によって熱放射シールドの内管32に固定されている。しかしながら、任意の適合する固定方法を用いることが可能である。ピラー34のそれぞれは、極低温容器12の直交内腔40を貫通している。各ピラー34は、直交内腔40を貫通して、熱放射シールドの内管32と円筒形補強材30の間に延びている。各直交内腔40は、管状部材であり、内径が対応するピラー34の直径よりやや大きめの円筒形の管が望ましい。図示の例には、極低温容器の所定位置に溶接された直交内腔管が示されている。任意の適合する取付け方法を用いることができるが、漏れ防止型にし、機械的に頑強にすることができるので、溶接が望ましい。直交内腔が設けられる巻型22の各位置に対応する穴42を設けて、熱放射シールド16の内管32と補強材30の間に直交内腔40を挿入できるようにしなければならない。熱放射シールド16の内管32の軸方向端は、動作時、傾斜磁場コイルのパルス磁場によって最も影響される部分である。軸方向端は、円筒形補強材30との機械的連結によってかなり補強されている。この結果、傾斜磁場コイルからのパルス磁場に応じた内管32の機械的振動が抑えられ、さらに、熱放射シールドのGCIH加熱が抑制され、極低温容器12及びコイル10の二次渦電流加熱が抑制されることになる。熱放射シールドは円筒形補強材によって補強され、エンドピース33と内管32の間の接合部に高い回転剛性が付与される。図3には、本発明のもう1つの実施形態の部分切取り図が例示されている。図1、2に示す特徴に対応する特徴は、対応する参照番号を有している。図3の実施形態の場合、マグネットコイル10a~10dは、例えば、一体構造をなす一体化含浸構成部品として形成された軸方向に向けられた支持スペーサ44を備える樹脂含浸系のコイルのような、自己支持形アセンブリとして構成されている。従って、図2に示すような巻型は不要になる。さらに、図3のマグネットはドライマグネットである。極低温容器は設けられていないが、マグネットコイル10は、極低温冷凍機不図示への熱伝導によって冷却される。この実施形態の場合、円筒形補強材30はマグネットの全軸方向長にわたって延びている。この補強材は、熱放射シールド16の両方の環状エンドピース33に取り付けられている。例示の実施形態の場合、この取付けは不連続溶接46によって実施されるが、任意の適合する方法を用いることが可能である。任意の適合する手段によってマグネットの残りの部分へのシールドコイル不図示の取付けを可能にするため、また、できればスペーサ44への機械的取付けによってコイルに機械的支持体を取り付けるため、円筒形補強材には開口48を設けることが可能である。補強材は、ピラー34によって半径方向及び軸方向に間隔をあけて円筒形内管32に接合される。例示の実施形態の場合、ピラー34は、さまざまな軸方向位置において、内管32の周囲に半径方向の間隔をあけて配置されている。ピラーは、コイル10間における軸方向位置、及び、軸方向に向けられたスペーサ44間における半径方向の周位置に配置されている。例示の実施形態の場合、ピラー34は、皿小ねじ38によって補強材30及び熱放射シールドの内管32に取り付けられている。しかしながら、任意の適合する固定方法を用いることが可能である。熱放射シールドの内管32は、円筒形補強材30に機械的に連結することによって大幅に強化されている。この結果、傾斜磁場コイルからのパルス磁場に応じた内管32の機械的振動が小さくなり、さらに、GCIHが抑制され、熱放射シールドの二次及び三次渦電流加熱が抑制される。軸方向端が二次渦電流発生の影響を最も受けやすいので、端コイル10aに近い軸方向端の領域だけ補強材30と内管32を機械的に連結すれば十分であることが分かるであろう。図4には、軸方向位置IV-IVに対応する位置における図3の構造の半径方向部分断面図が示されている。図5A及びBには、従来のOVC14及び熱放射シールド16図5Aと本発明による極低温容器14及び補強材30が取り付けられた熱放射シールド16図5Bを比較する略部分断面図が示されている。この略図には、本発明の補強材によってOVCの内管の有効直径が縮小されないことが明瞭に示されている。実際、本発明による補強材30を用いると、より薄い内管32の利用が可能になり、OVCの内管の有効直径が増す可能性がある。図6には、本発明のもう1つの実施形態による超電導マグネットアセンブリの軸方向部分断面図が例示されている。やはり、アセンブリの軸方向端の一方だけしか例示されていないが、アセンブリは軸A-Aに対しほぼ対称である。この実施形態の場合、コイル10a、10bの半径方向の外面が外部巻型50に取り付けられている。コイル10と外部巻型50の間には、例えばエポキシ含浸ガラス繊維布による中間層52を設けることが可能である。外部巻型は、例えばガラス繊維強化エポキシ樹脂製の単一環状部品とすることもできるし、あるいは、例示のように、適切な倣削りを施すことによって組み合わさるように構成することが可能な、いくつかの部品から形成することも可能である。図6の実施形態の場合、マグネットコイル10は、円筒形支持体50に対し外部取り付けされる自己支持形樹脂含浸コイルとして構成されている。従って、図2の巻型は不要になる。さらに、図6のマグネットはドライマグネットである。極低温容器は設けられていないが、マグネットコイル10は、極低温冷凍機不図示への熱伝導によって冷却される。この実施形態の場合、円筒形補強材30がマグネットの軸方向全長にわたって延びている。補強材は、熱放射シールド16の両方の環状エンドピース24に取り付けられている。例示の実施形態の場合、この取付けは溶接46によって実施されるが、任意の適合する方法を用いることが可能である。補強材30は、内管32の周囲において半径方向に間隔をあけ、ピラー34によって円筒形内管32に接合されている。ピラーは、コイル10間の軸方向位置に配置され、端コイル10aと隣接する中心コイル10bとの間の円筒形支持体50には、通り穴54が形成されている。必要があれば、隣接コイル間の別の軸方向位置にさらに一連のピラーを設けることが可能である。例示の実施形態の場合、ピラー34は、皿小ねじ38によって熱放射シールドの内管32に取り付けられ、溶接36によって補強材に取り付けられている。しかしながら、任意の適合する固定手段を用いることが可能である。熱放射シールドの内管32は、円筒形補強材30に機械的に連結することによって大幅に強化されている。この結果、傾斜磁場コイル23からのパルス磁場に応じた内管32の機械的振動が小さくなり、さらに、GCIHが抑制され、熱放射シールド16の二次渦電流加熱が抑制される。軸方向端が二次渦電流発生の影響を最も受けやすいので、端コイル10aに近い軸方向端の領域だけ補強材30と内管32を機械的に連結すれば十分であることが分かるであろう。図7には、本発明のもう1つの実施形態のもう1つの軸方向部分断面図が示されている。この実施形態の場合、複数の短い円筒形補強材30’が設けられており、それぞれ、端コイル10a及び中心コイル10b、10cの少なくともいくつかの外側半径より小さい内側半径を備えている。この実施形態の場合、コイル10は、やはり図6に関連して論述したように外部支持体50に取り付けられている。しかしながら、この場合、ピラー34は外部支持体を貫通していない。例えばコイル10aと10bの間といったコイル間に、すぐ隣接したコイルの少なくとも一方の外径より小さい内径を備えた円筒形補強材30’が設けられている。円筒形支持体は、ほぼ環状であり、すぐ隣接したコイル間の軸方向間隔より短い距離だけ軸方向に延びている。ピラー34は、円筒形支持体の周囲に半径方向に間隔をあけて設けられており、円筒形補強材30’と熱放射シールドの内管32の間に半径方向に間隔をあけて取り付けられている。例示の実施形態の場合、ピラーは皿小ねじ38によって取り付けられているが、任意の適合する取付け方法を用いることが可能である。熱放射シールド16の内管32は、円筒形補強材30’に機械的に連結することによって大幅に強化されている。この結果、傾斜磁場コイルからのパルス磁場に応じた内管32の機械的振動が小さくなり、さらに、GCIHが抑制され、熱放射シールド16の二次渦電流加熱が抑制される。内管32の軸方向端が二次渦電流発生の影響を最も受けやすいので、外側コイル10aに近い軸方向端の領域だけ補強材30’と内管32を機械的に連結すれば十分であることが分かるであろう。図8には、図7の実施形態のラインVIII-VIIIに沿った半径方向の部分断面図が示されている。例えば図7に例示のような本発明のいくつかの実施形態では、熱シールドを円筒形補強材に機械的に連結する既述のピラー34の一部または全てを熱シールドの周囲に延びる1つ以上の細長い弧状支持体に置き換えることが可能である。極端な場合には、細長い弧状支持体は熱シールドの周囲に延びる完全な環状支持体とすることも可能である。図8Aは図8に似ているが、熱シールド32の周囲に延び、それを円筒形補強材30’に機械的に連結する細長い弧状支持体82の例を示している。細長い弧状支持体82は、熱シールドの周囲に延びる完全な環状支持体とすることもできるし、あるいは、周方向において重なり合う場合もあれば、間隔をあけて配置される場合もある、いくつかの弧状部材の1つとすることも可能である。図9A~9Cには、本発明の異なる実施形態による熱放射シールド及び真空室のエンドピースに関する代替構成が例示されている。図9Aの場合、熱放射シールド16は、半径方向の外側端が多少窪んで凸状外面を形成する、ほぼ平面の従来の環状エンドピース33を備えている。外側真空室14は、同様の形状の環状エンドピース47を備えている。熱放射シールドと外側真空室のこの構成は、従来のマグネットシステムに似ている。円筒形補強材30は熱放射シールドの外壁の一部を形成しない。本発明のオプションの特徴に基づく図9B、9Cの場合、円筒形補強材30は、円筒形補強材30の軸方向長の少なくとも一部に沿って熱放射シールド16の外壁の一部を形成している。図9Bの構成において、熱放射シールド16は、シールドコイル10sを所定位置に保持する支持体49を囲むように形成された熱放射シールド16cによって連結された、2つの中空の円筒形熱放射シールド16a及び16bから構成されている。内側コイル及び端コイル10a、10b、10cを囲む環状熱放射シールド16aは、円筒形補強材30をその外管として利用している。外側真空室14は、それぞれOVCのエンドピースまわりに延びる環状キャビティ58を形成する、成形エンドピース56を備えている。代替案として、キャビティ58は、OVCのエンドピースの一部のまわりに延びる一部だけ環状のものとすることも可能である。例示のように、エンドピースは、軸方向断面が湾曲した形状を有することが可能であり、金属スピニングによって形成することが可能である。図9Cの構成の場合、熱放射シールド16のエンドピース64は、それぞれほぼ平面状の環状部分64a、64b、64cから構成されている。熱放射シールドの構造は、図2の極低温容器12に関して論述したものに似ている。3つの部分64a、64b、64cは、全て平面状のシングルピース材料から形成されるのが望ましい。環状エンドピース64は、環状エンドピースの半径方向における中間部分64bが、環状エンドピースの半径方向の内側部分64a及び半径方向の外側部分64cよりも軸方向において外側真空容器の軸中心に近くなるように凹角部分を備えている。半径方向の中間部分64bは、円筒形壁部分64d、64eによって半径方向の内側部分64aと半径方向の外側部分64cに取り付けられている。円筒形壁部分64dは円筒形補強材30の一部である。従って、エンドピース64は、熱放射シールドのエンドピースまわりに延びる環状キャビティ62を形成するが、代わりに、キャビティ62は、環状エンドピースを適正に形成することによって、熱放射シールドのエンドピースの一部のまわりに延びる一部だけ環状のものとすることも可能である。OVC14のエンドピース60は、それぞれほぼ平面状の3つの環状部分60a、60b、60cから構成されている。OVCの構造は、図2の極低温容器12に関して論述したものに似ている。3つの部分60a、60b、60cは、全て平面状のシングルピース材料から形成されるのが望ましい。環状エンドピース60は、環状エンドピースの半径方向における中間部分60bが、環状エンドピースの半径方向の内側部分60a及び半径方向の外側部分60cよりも軸方向において外側真空容器の軸中心に近くなるように凹角部分を備えている。半径方向の中間部分は、円筒形壁部分60d、60eによって半径方向の内側部分60aと半径方向の外側部分60cに取り付けられている。従って、エンドピース60は、OVCのエンドピースまわりに延びる環状キャビティ66を形成するが、代わりに、キャビティ66は、環状エンドピースを適正に形成することによって、OVCのエンドピースの一部のまわりに延びる一部だけ環状のものとすることも可能である。一般に、完成したMRIシステムの場合、凸状の装飾的外観カバーがOVCに被せられる。キャビティ58、66によって、OVCと装飾的外観カバーとの間に、補助装置を収容するために用いることが可能な空間が形成されるただし、補助装置がその空間内の磁場に耐えられることを条件とする。図10には、図9CのXで表示された部分の拡大図が示されている。すなわち、図10には、OVCのオプションの特徴が例示されている。図9A、9Bのように隅肉70を用いてエンドピース47、56に溶接された内管72を備えるのではなく、図10の実施形態は、ベローズ74によってOVCのエンドピース60aに連結された細い内管72を備えている。OVCのエンドピース60aを変位させることになる大気圧が、エンドピースのたわみ及びベローズ74の変位によって吸収されるので、ベローズが存在すると、内管72が端荷重を受けないことになる。従って、内管72はその内面に作用する大気圧に耐えさえすればよいので、極めて細くすることが可能になる。細い内管を用いると、例えば、OVCの重量及び材料コストの低減や、OVCの内腔直径を拡大して患者の快適性を増すか、コイルの直径を縮小して導線コストを低下させる機会、もしくは、その2つを組み合わせる機会といった、いくつかの利点が生じる。ベローズ74は、単一のコンボルーションベローズが望ましい。端荷重に影響されないこうした細いOVC内管を用いると、その共鳴周波数を熱放射シールドの強化された内管32の共鳴周波数から大きく離れるようにすることが可能になる。熱放射シールドの内腔管32は、それに作用する急冷力にはシールド端部及び内管の強化セクションが対応するので、従来よりはるかに細くすることが可能である。本発明によれば、シールド構造の共鳴挙動にかなりの調整を施すことによって、熱放射シールド、OVC、及び、極低温容器の内管の共鳴周波数を確実に分離することが可能になる。本発明については、限られた数の実施形態例について説明してきたが、当該技術者には、さまざまな修正及び変更が可能であることが明らかであろう。例えば、円筒形補強材30を内管32に接合するピラー34が例示されているが、任意の他の適合する機械的継手を用いることが可能である。例えば、ピラー34について述べた各実施形態において、図2に40で示すような中空の通り穴を代わりに設けることが可能である。こうした通り穴を用いると、中実ピラーに比べて機械的剛性を高めることが可能になり、導電体の挿入やマグネットのコイル間における他の用務を有効に実施することが可能になる。中実ピラーの代わりに中空の通り穴が用いられると、内管32及び補強材30の動的挙動はさまざまな影響を受ける可能性があり、このさまざまな動的挙動を有効に利用して、さまざまな同軸管の共鳴周波数を確実に分離することが可能である。図11に示すような実施形態の場合、通り穴80がOVCに設けられ、より直径の大きい通り穴40が熱放射シールドに設けられている。図11の部分拡大図が図12に示されている。例示の実施形態の場合、極低温容器は設けられていないが、通り穴40、80と同軸をなし、極低温容器の円筒形内壁と外壁をつなぐさらなる通り穴が設けられた、同様の実施形態を構成することが可能である。OVCにこうした通り穴を設けることによって、電気ケーブルを通したり、他の用務を行うのに役立つ経路が得られるが、これは、凹部25内に補助装置が設けられる実施形態にはとりわけ有用であることが立証されるであろう。こうした通り穴は、機械的強度及び真空気密のため、図11及び12に略示されているように所定位置において溶接するのが望ましい。図11に例示のピラー34及び図9の実施形態における対応する特徴は、熱放射シールドの剛性を増すため、図8Aに例示され、添付の説明に記載された1つ以上の細長い弧状支持体82に置き換えることが可能である。OVCに通り穴を設けると、GCIHの影響を受けやすい領域の機械的強度が増し、用いられる材料を薄くすることが可能になる。一般に、熱放射シールド16の通り穴40のいくつかのところにのみ通り穴80を設ければ十分であることが分かるであろう。OVC通り穴80の配置は、必要な動的挙動をもたらすように、また、熱放射シールドの内管の共鳴周波数からOVCの内管の共鳴周波数を有効に離すように決定することが可能である。