"四角形状とされた絶縁性の基板本体と、該基板本体に金属箔でパターン形成されたグランドパターンと、基端が前記グランドパターンに接続されていると共に先端側が開放端として延在して前記基板本体に金属で設けられ、別々の給電点が設けられた一対の開放型アンテナエレメントとを備え、一対の前記開放型アンテナエレメントが、前記基板本体の互いに対向する両辺部側に互いに離間して設けられていると共に前記開放端が前記両辺部に沿った方向の互いに逆向きに配され、前記グランドパターンが、一対の前記開放型アンテナエレメントの間に形成された主グランド部と、少なくとも一方の前記開放型アンテナエレメントの開放端と逆方向の前記基板本体の角部に形成された角部グランド部とを有していることを特徴とするアンテナ装置。請求項1に記載のアンテナ装置において、前記グランドパターンが、互いに対角の位置に配された前記基板本体の角部に形成された一対の前記角部グランド部を有していることを特徴とするアンテナ装置。請求項1または2に記載のアンテナ装置において、一対の前記開放型アンテナエレメントの給電点が、隣接する前記角部グランド部側に設けられ互いに対角の位置に配されていることを特徴とするアンテナ装置。請求項1から3のいずれか一方に記載のアンテナ装置において、前記基板本体が、長方形状であり、一対の前記開放型アンテナエレメントが、前記基板本体の長手方向の両端側に設けられていることを特徴とするアンテナ装置。請求項1から4のいずれか一方に記載のアンテナ装置において、一対の前記開放型アンテナエレメントに、誘電体アンテナのアンテナ素子が設けられていることを特徴とするアンテナ装置。しかしながら、上記従来の技術においても、以下の課題が残されている。すなわち、特許文献1に記載の相互結合中和器では、対をなすパッチアンテナ間の逆の相互結合を予め定められた周波数帯域にわたって中和するために、キャパシタを予め定められた大きさに形成する必要がある。また、各アンテナから引き出した同等振幅逆位相で注入する必要があり、アンテナレイアウトが複雑化し、小型化を含め、容易にアンテナや相互結合を調整することが困難であった。本発明は、前述の課題に鑑みてなされたもので、アンテナ間の相互結合の低減と各アンテナの高性能化との両立を図ることができ、小型化,薄型化及び低コスト化を図ることができるアンテナ装置を提供することを目的とする。本発明は、前記課題を解決するために以下の構成を採用した。すなわち、第1の発明のアンテナ装置は、四角形状とされた絶縁性の基板本体と、該基板本体に金属箔でパターン形成されたグランドパターンと、基端が前記グランドパターンに接続されていると共に先端側が開放端として延在して前記基板本体に金属で設けられ、別々の給電点が設けられた一対の開放型アンテナエレメントとを備え、一対の前記開放型アンテナエレメントが、前記基板本体の互いに対向する両辺部側に互いに離間して設けられていると共に前記開放端が前記両辺部に沿った方向の互いに逆向きに配され、前記グランドパターンが、一対の前記開放型アンテナエレメントの間に形成された主グランド部と、少なくとも一方の前記開放型アンテナエレメントの開放端と逆方向の前記基板本体の角部に形成された角部グランド部とを有していることを特徴とする。このアンテナ装置では、一対の開放型アンテナエレメントが、基板本体の互いに対向する両辺部側に互いに離間して設けられていると共に開放端が両辺部に沿った方向の互いに逆向きに配されているので、各アンテナの開放端間の距離が同じ向きの場合よりも離れると共に逆位相になり、各アンテナ間の相互結合が低減される。また、グランドパターンが、一対の開放型アンテナエレメントの間に形成された主グランド部と、少なくとも一方の開放型アンテナエレメントの開放端と逆方向の前記基板本体の角部に形成された角部グランド部とを有しているので、アンテナ性能に有効な高周波電流をグランドパターンに効果的に流すことができ、高性能化することができる。すなわち、グランドパターンにおいて高周波電流の流れが直交した方向に複数発生し、同軸ケーブル等で給電点から引き回す場合、不安定要素を低減することができる。また、角部グランド部を形成することでグランドパターンが主グランド部だけの場合よりも長くなり、高周波電流の流れを効果的に流すことができ、高利得化や広帯域化などの高性能化を図ることができる。また、角部グランド部によりグランド経由の相互結合が直線的で無く位相差が生じることで、グランド経由による相互結合を低減することができる。なお、基板本体が四角形状であるとしたが、この四角形状には一部または全部の角部が面取りされた略四角形状も含むものとする。第2の発明のアンテナ装置は、第1の発明において、前記グランドパターンが、互いに対角の位置に配された前記基板本体の角部に形成された一対の前記角部グランド部を有していることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、グランドパターンが、互いに対角の位置に配された基板本体の角部に形成された一対の前記角部グランド部を有しているので、アンテナ性能に有効な高周波電流と相互結合の低減効果とを両方の開放型アンテナエレメントに対して得ることができる。第3の発明のアンテナ装置は、第1または第2の発明において、一対の前記開放型アンテナエレメントの給電点が、隣接する前記角部グランド部側に設けられ互いに対角の位置に配されていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、一対の開放型アンテナエレメントの給電点が、隣接する角部グランド部側に設けられ互いに対角の位置に配されているので、主グランド部にRF回路部品実装領域を設けて部品等が実装される場合でも、高周波電流をRF回路部品実装領域を避けるように主グランド部の側縁近傍に効果的に流すことができる。第4の発明のアンテナ装置は、第1から第3のいずれかの発明において、前記基板本体が、長方形状であり、一対の前記開放型アンテナエレメントが、前記基板本体の長手方向の両端側に設けられていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、一対の開放型アンテナエレメントが基板本体の長手方向の両端側に設けられているので、各アンテナ間距離が長くなり、より相互結合の低減を図ることができる。第5の発明のアンテナ装置は、第1から第4のいずれかの発明において、一対の開放型アンテナエレメントに、誘電体アンテナのアンテナ素子が設けられていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、一対の開放型アンテナエレメントに、誘電体アンテナのアンテナ素子が設けられているので、開放型アンテナエレメントの開放端の長さを短縮することができ、全体のアンテナ占有面積をより小さくすることが可能になる。また、誘電体を用いたチップアンテナのような所望の共振周波数に対して短縮されたアンテナ素子は、金属箔でパターン形成されたアンテナパターンだけの場合などよりもアンテナ間距離がグランドサイズの小型化に対して影響度が大きく、よりアンテナ性能の改善を図ることができる。本発明によれば、以下の効果を奏する。本発明のアンテナ装置によれば、一対の開放型アンテナエレメントが、開放端が両辺部に沿った方向の互いに逆向きに配され、グランドパターンが、少なくとも一方の開放型アンテナエレメントの開放端と逆方向の基板本体の角部に形成された角部グランド部を有しているので、各アンテナ間の相互結合が低減されると共に、高性能化することができる。したがって、各アンテナ間距離、基板サイズまたはアンテナ占有領域を大きくすることなく、省スペース化小型化、薄型化が可能であると共に、複数の周波数帯におけるアンテナ性能の改善を図ることができる。以下、本発明に係るアンテナ装置の第1実施形態を、図1から図3を参照しながら説明する。本実施形態におけるアンテナ装置1は、図1に示すように、四角形状とされた絶縁性の基板本体2と、該基板本体2に銅箔等の金属箔でパターン形成されたグランドパターンGNDと、基端がグランドパターンGNDに接続されていると共に先端側が開放端として延在して基板本体2に金属で設けられ、別々の給電点FPが設けられた一対の開放型アンテナエレメントである第1アンテナエレメント3A及び第2アンテナエレメント3Bとを備えている。上記基板本体2は、一般的なプリント基板であって、本実施形態では、長方形状のガラスエポキシ樹脂等からなるプリント基板の本体を採用している。また、上記第1アンテナエレメント3A及び第2アンテナエレメント3Bは、基板本体2の長手方向の両端側に銅箔等の金属箔でパターン形成され、別々のアンテナとして機能する。これら第1アンテナエレメント3A及び第2アンテナエレメント3Bは、基板本体2の互いに対向する両辺部側両端側に互いに離間して設けられていると共に開放端が前記両辺部に沿った方向の互いに逆向きに配されている。上記グランドパターンGNDは、第1アンテナエレメント3Aと第2アンテナエレメント3Bとの間に形成された主グランド部G1と、少なくとも一方のアンテナエレメントの開放端と逆方向の基板本体2の角部に形成された角部グランド部G2とを有している。なお、本実施形態では、グランドパターンGNDが、互いに対角の位置に配された基板本体2の角部に形成された一対の角部グランド部G2を有している。上記主グランド部G1には、RF回路部品実装領域R1を設けることができ、複数の部品が実装可能である。第1アンテナエレメント3A及び第2アンテナエレメント3Bの給電点FPは、隣接する角部グランド部G2側に設けられ互いに対角の位置に配されている。上記給電点FPには、例えば高周波回路に接続された同軸ケーブル図示略の芯線が接続され、該同軸ケーブルのグランド線は、グランドパターンGNDに接続される。次に、本実施形態のアンテナ装置1における高周波電流の流れについて、説明する。まず、比較のために、例えば図2に示すように、対角配置された一対の角部グランド部G2が無い参考例のアンテナ装置では、第1アンテナエレメント3Aにおける高周波電流の流れI1は、主グランド部G1の長さに依存するため、機器の小型化に伴い、高いアンテナ性能を確保することが困難である。これに対して、本実施形態のアンテナ装置1の場合、図1に示すように、第1アンテナエレメント3Aにおける高周波電流の流れI1は、角部グランド部G2があるので、主グランド部G1よりも長くなり、第1アンテナエレメント3Aのアンテナ性能に有効な高周波電流を効果的に流すことができる。また、隣接した角部グランド部G2に向けた高周波電流の流れI2が、高周波電流の流れI1に直交した方向に生じて、第1アンテナエレメント3Aに対して互いに直交する複数の高周波電流の流れが生じる。このため、給電点FPに同軸ケーブルを接続する場合、同軸ケーブルの引き回しによる不安定要素を低減することができる。なお、アンテナ占有面積第1アンテナエレメント3A及び第2アンテナエレメント3Bが形成される領域であって、基板本体2上の両辺部においてグランドパターンGNDが形成されていない領域は大きい方がアンテナ特性として望ましく、他の構成は、以下の条件に設定することが好ましい。すなわち、角部グランド部G2の幅基板本体2の長手方向に直交する方向の幅は、長い方が望ましいと共に、角部グランド部G2の長さ基板本体2の長手方向の長さも長い方が望ましい。また、各アンテナ間距離は、所望の共振周波数の波長に対して4分の1以上の長さであることが望ましい。このように本実施形態のアンテナ装置1では、第1アンテナエレメント3A及び第2アンテナエレメント3Bが、基板本体2の互いに対向する両辺部側に互いに離間して設けられていると共に開放端が両辺部に沿った方向の互いに逆向きに配されているので、各アンテナの開放端間の距離が同じ向きの場合よりも離れると共に逆位相になり、各アンテナ間の相互結合が低減される。特に、第1アンテナエレメント3A及び第2アンテナエレメント3Bが基板本体2の長手方向の両端側に設けられているので、各アンテナ間距離が大きくなり、より相互結合の低減を図ることができる。また、グランドパターンGNDが、第1アンテナエレメント3Aと第2アンテナエレメント3Bとの間に形成された主グランド部G1と、少なくとも一方のアンテナエレメントの開放端と逆方向の角部に形成された角部グランド部G2とを有しているので、アンテナ性能に有効な高周波電流をグランドパターンGNDに効果的に流すことができ、高性能化することができる。すなわち、グランドパターンGNDにおいて高周波電流の流れが直交した方向に複数発生し、同軸ケーブル等で給電点FPから引き回す場合、不安定要素を低減することができる。また、角部グランド部G2を形成することでグランドパターンGNDが主グランド部G1だけの場合よりも長くなり、高周波電流の流れを効果的に流すことができ、高利得化や広帯域化などの高性能化を図ることができる。また、角部グランド部G2によりグランド経由の相互結合が直線的で無く位相差が生じることで、グランド経由による相互結合を低減することができる。特に、互いに対角の位置に配された基板本体2の角部に形成された一対の角部グランド部G2を形成することで、アンテナ性能に有効な高周波電流と相互結合の低減効果とを両方のアンテナエレメントに対して得ることができる。なお、主グランド部G1のRF回路部品実装領域R1に部品等を実装する場合、図1に示すアンテナ装置1では高周波電流の流れI1に制限が生じてしまう。このため、第1実施形態のより好ましい他の例として、図3に示すように、第1アンテナエレメント3Aおよび第2アンテナエレメント3Bの給電点FPが、隣接する角部グランド部G2側に設けられ互いに対角の位置に配されていることが望ましい。すなわち、上記好ましい他の例では、第1アンテナエレメント3Aおよび第2アンテナエレメント3Bのアンテナ占有領域を広めに確保することができると共に、アンテナエレメントにおける高周波電流の流れI1は、一方の角部グランド部G2近傍から主グランド部G1の側縁近傍で長手方向へ流れると共に端部に突き当たってから主グランド部G1の端部に沿って流れ、さらに対角配置されて対向する他方の角部グランド部G2へと流れることで、より長い流れを得ることができる。このように上記好ましい他の例では、第1アンテナエレメント3Aおよび第2アンテナエレメント3Bの給電点FPが、隣接する角部グランド部G2側に設けられ互いに対角の位置に配されているので、主グランド部G1にRF回路部品実装領域R1を設けて部品等が実装される場合でも、高周波電流をRF回路部品実装領域R1を避けるように主グランド部G1の側縁近傍に効果的に流すことができる。次に、本発明に係るアンテナ装置の第2実施形態について、図4及び図5を参照して以下に説明する。なお、以下の実施形態の説明において、上記実施形態において説明した同一の構成要素には同一の符号を付し、その説明は省略する。第2実施形態と第1実施形態との異なる点は、第1実施形態では、第1アンテナエレメント3Aおよび第2アンテナエレメント3Bが金属箔でパターン形成されて設けられているのに対し、第2実施形態のアンテナ装置21では、図4に示すように、第1アンテナエレメント23A及び第2アンテナエレメント23Bに誘電体アンテナのアンテナ素子ANTが設けられている点である。すなわち、第2実施形態の第1アンテナエレメント23A及び第2アンテナエレメント23Bは、給電点FPから基板本体2の端部に沿って延在し金属箔でパターン形成された主延在部E1と、該主延在部E1の先端に設けられた誘電体アンテナのアンテナ素子ANTと、主延在部E1の途中に基端が接続され先端が角部グランド部G2に接続されて金属箔でパターン形成された分岐延在部E2とを備えている。また、主延在部E1の途中にはインピーダンス調整用の第1受動素子P1が接続され、分岐延在部E2の途中には高インピーダンス用の第2受動素子P2が接続されている。これら第1受動素子P1及び第2受動素子P2は、例えばインダクタ、コンデンサまたは抵抗が採用される。上記アンテナ素子ANTは、所望の共振周波数に自己共振しないローディング素子であって、例えば図5に示すように、セラミックス等の誘電体101の表面にAg等の導体パターン102が形成されたチップアンテナである。これらのアンテナ素子ANTは、共振周波数等の設定に応じて、その長さ、幅、導体パターン102等が互い異なる素子を選択しても構わないと共に、同じ素子を選択しても構わない。なお、これらのアンテナ素子ANTは、主延在部E1の延在方向に沿って設置されている。このように第2実施形態のアンテナ装置21では、第1アンテナエレメント23A及び第2アンテナエレメント23Bに、誘電体アンテナのアンテナ素子ANTが設けられているので、アンテナエレメントの開放端の長さを短縮することができ、全体のアンテナ占有面積をより小さくすることが可能になる。また、誘電体を用いたチップアンテナのような所望の共振周波数に対して短縮されたアンテナ素子ANTは、金属箔でパターン形成されたアンテナパターンだけの場合などよりもアンテナ間距離がグランドサイズの小型化に対して影響度が大きく、よりアンテナ性能の改善を図ることができる。次に、本発明に係る第2実施形態のアンテナ装置に基づいて作製した実施例において、共振周波数850MHz帯での放射パターン及びVSWR特性について測定した結果を、図6及び図7を参照して説明する。なお、主延在部E1の延在方向をX方向とし、基板本体2の長手方向をY方向とし、基板本体2の表面に対する垂直方向をZ方向とした。この際のYZ面に対する垂直偏波を測定した。また、各受動素子は、第1受動素子P1:32nH、第2受動素子P2:4.7nHのいずれもインダクタを使用した。なお、第1アンテナエレメント23A及び第2アンテナエレメント23Bは、同じ定数に設定した。図6に示す放射パターンからわかるように、850MHz帯については、無指向性のアンテナ特性であり、最大利得:-5.1dBiが得られている。また、図7に示すVSWR特性からわかるように、第1アンテナエレメント23Aと第2アンテナエレメント23Bとの両方ともほぼ同様な特性が得られると共に、相互結合レベルも低減されている。次に、角部グランド部G2の有無による特性評価をし易くするために、比較として、図8のaに示すように、第2アンテナエレメント23B及びこれに隣接する角部グランド部G2が無い参考例1と、図8のbに示すように、第2アンテナエレメント23Bだけが無く角部グランド部G2が対向配置にある両端部の角部にある参考例2とを作製し、同様に放射パターン及びVSWR特性を測定した。その結果を、図9及び図10に示す。なお、図中において、参考例1はGND効果:無、参考例2はGND効果:有と記載している。また、参考例1の各受動素子は、第1受動素子P1:32nH、第2受動素子P2:4.7nHのいずれもインダクタを使用した。さらに、参考例2の各受動素子は、第1受動素子P1:36nH、第2受動素子P2:6.8nHのいずれもインダクタを使用した。この結果、図9からわかるように、角部グランド部G2が無い参考例1では最大利得が-7.1dBiであるのに対し、対向位置に角部グランド部G2が有る参考例2は最大利得が-4.9dBiに向上している。また、図10からわかるように、角部グランド部G2が無い参考例1では帯域幅V.S.W.R≦3.0が36.6MHzであるのに対し、対向位置に角部グランド部G2が有る参考例2は帯域幅V.S.W.R≦3.0が48.1MHzに拡がっている。すなわち、参考例2では、対向位置に角部グランド部G2を追加することにより、帯域幅で31、最大利得で2.2dB改善されている。次に、第1アンテナエレメント23Aと第2アンテナエレメント23Bとの開放端の向きの違いについて評価するため、図11にように、第1アンテナエレメント23Aと第2アンテナエレメント23Bとの開放端の向きを同一方向にした参考例3を作製した。この参考例3についても同様に相互結合について測定した結果を本発明の実施例の結果と併せて図12に示す。なお、図中において、参考例3は対策:無同方向配置と記載し、本発明の実施例は対策:有逆方向配置と記載している。この図からわかるように、第1アンテナエレメント23Aと第2アンテナエレメント23Bとの開放端の向きが同じである参考例3では、相互結合レベルが850MHzにおいて-10.3dBであるのに対し、第1アンテナエレメント23Aと第2アンテナエレメント23Bとの開放端の向きが互いに逆方向である本発明の実施例では、-14.3dBであり、4dB改善されている。なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることができる。例えば、上記第1アンテナエレメントと第2アンテナエレメントとは、同一の周波数帯上記実施形態では、850MHz帯を使用するアンテナを構成するが、互いに異なる周波数帯を使用するアンテナとしても構わない。また、一対の開放型アンテナエレメントである第1アンテナエレメントと第2アンテナエレメントとは、開放端を有した種々の形態のアンテナ構造が採用可能である。例えば、上記実施形態では、金属箔でパターン形成された延在部を有するアンテナエレメントを採用しているが、金属の延在部分にワイヤーを用いたワイヤーアンテナや板金を用いた板金アンテナ等も用いても構わない。上述した逆Lアンテナタイプやチップアンテナ等のアンテナ素子を用いたアンテナタイプ以外に、他の例として、図13のaに示すように、金属の延在部E0が逆F形状とされた逆Fアンテナタイプの開放型アンテナエレメントを採用しても構わない。また、開放型アンテナエレメントとして、図13のbcに示すように、複数の周波数帯の通信が可能なマルチバンドアンテナを採用して構わない。図13のbに記載の開放型アンテナエレメントは、基板本体2にそれぞれ金属箔でパターン形成された第1エレメントEL1、第2エレメントEL2および第3エレメントEL3を備えている。第1エレメントEL1は、主グランド部G1の近傍に配した基端に給電点FPが設けられていると共に主グランド部G1の端辺部に沿って配した中間部に第3受動素子P3が接続され該第3受動素子P3よりも先端側に誘電体アンテナのアンテナ素子ANTが接続されて延在している。第2エレメントEL2は、主グランド部G1に基端が接続されていると共に先端部が第1エレメントEL1の第3受動素子P3よりも基端側の中間部に第4受動素子P4を介して接続されて延在している。第3エレメントEL3は、第1エレメントEL1の第3受動素子P3よりも基端側に基端が接続され第5受動素子P5が中間に接続されて第1エレメントEL1に沿って延在している。なお、第1エレメントEL1は、第2エレメントEL2との間の浮遊容量と、第3エレメントEL3との間の浮遊容量と、主グランド部G1との間の浮遊容量とを発生可能に、第2エレメントEL2、第3エレメントEL3および主グランド部G1に対して間隔を空けて延在している。また、図13のcに記載の開放型アンテナエレメントは、基板本体2にそれぞれ金属箔でパターン形成された第4エレメントEL4、第5エレメントEL5および第6エレメントEL6とを備えている。第4エレメントEL4は、主グランド部G1の近傍に配した基端に給電点FPが設けられていると共に主グランド部G1の端辺部に沿って配した中間部に第6受動素子P6が接続されて延在している。第5エレメントEL5は、主グランド部G1に基端が接続されていると共に先端部が第4エレメントEL4の第6受動素子P6よりも基端側の中間部に第7受動素子P7を介して接続され延在している。第6エレメントEL6は、第5エレメントEL5の第7受動素子P7よりも先端側に基端が接続され第4エレメントEL4に沿って延在している。なお、図13のbcのように、一方の開放型アンテナエレメント例えば、第1アンテナエレメントが、複数の周波数帯の通信が可能なマルチバンドアンテナとされ、互いに異なる方向に向いた開放端のエレメントを有している場合、少なくとも一つの周波数帯のエレメントの開放端が他方の開放型アンテナエレメント例えば、第2アンテナエレメントと逆向きになることが望ましい。例えば、図13のbに示すアンテナ装置では、一方の開放型アンテナエレメントにおける第3エレメントEL3の開放端に対して、他方の開放型アンテナエレメントにおける開放端が逆向きに設定される。また、共振周波数の低い周波数帯に対応するアンテナエレメントの開放端に対して逆向きになることが望ましい。例えば、図13のcに示すアンテナ装置では、一方の開放型アンテナエレメントにおいて、第6エレメントEL6よりも共振周波数が低い周波数帯に設定された第4エレメントEL4の開放端に対して、他方の開放型アンテナエレメントにおける開放端が逆向きに設定される。"