"第1のカバレッジエリアを有する第1セル内にいるユーザ端末に割り当てられたビームパターンに基づいたアンテナウェイトを用いて前記ユーザ端末に対する指向性ビームを生成するビーム生成部と、前記第1セル内に前記第1のカバレッジエリアよりも小さい第2のカバレッジエリアを有する第2セルを局所的に形成するマイクロ基地局に対して割り当てられた送信区間に、前記第1セル内にいるユーザ端末に対してビームパターンを割り当てる場合、前記第1セル内にいるユーザ端末に対するビームパターンが、前記第2セル内にいるユーザ端末に対する干渉電力が抑制されたビームパターンとなるように、ビームパターンを決定するコーディネーション部と、を具備したことを特徴とする無線基地局装置。前記コーディネーション部は、前記マイクロ基地局が収容する前記第2セル内にいるユーザ端末に適した第2セルビームパターンを前記マイクロ基地局から受け取り、前記第2セルを形成するマイクロ基地局に割り当てられた送信区間では、前記第2セルビームパターンを参照して前記第2セル内にいるユーザ端末に対する干渉電力が抑制されたビームパターンを決定することを特徴とする請求項1記載の無線基地局装置。前記コーディネーション部は、予め決められた複数種類のビームパターンのそれぞれに対応した複数インデックスと、全てのビームパターンを許容することを示すインデックスと、全てのビームパターンを禁止することを示すインデックスと、を有するテーブルを有し、送信時間間隔に相当するサブフレーム単位で決定したビームパターンのインデックスを前記テーブルに従って特定し、前記特定したインデックスを前記マイクロ基地局へシグナリングすることを特徴とする請求項2記載の無線基地局装置。前記コーディネーション部は、前記ビームパターンに関するインデックスとストリーム数とをセットにして、前記マイクロ基地局へシグナリングすることを特徴とする請求項3記載の無線基地局装置。前記コーディネーション部は、1サブフレームで許容するビームパターンとして複数パターンを決定した場合、前記決定した複数パターンのインデックスを前記マイクロ基地局へシグナリングすることを特徴とする請求項3記載の無線基地局装置。前記コーディネーション部は、前記テーブルに登録された各ビームパターンのインデックスを、複数インデックスを1つにまとめたサブセット単位で、前記マイクロ基地局へシグナリングすることを特徴とする請求項3記載の無線基地局装置。前記コーディネーション部は、異なる周波数領域で、前記第2セル内にいるユーザ端末に対する干渉電力が抑制されたビームパターンをそれぞれ決定することを特徴とする請求項2記載の無線基地局装置。前記コーディネーション部は、前記第2セル内にいるユーザ端末に対する干渉電力が抑制されたビームパターンを決定し、前記無線基地局装置に割り当てられなかったビームパターンを、前記マイクロ基地局へシグナリングすることを特徴とする請求項1記載の無線基地局装置。第1のカバレッジエリアを有する第1セル内に、第1のカバレッジエリアよりも小さい第2のカバレッジセリを有する第2セルを局所的に形成する無線基地局装置であり、前記第1セルを形成するマクロ基地局から、送信時間間隔に相当するサブフレーム単位で決定したビームパターンが通知され、前記マクロ基地局と送信区間が重なるサブフレームには、前記第2セル内にいるユーザ端末に対する干渉電力が抑制されたビームパターンが通知され、前記マクロ基地局から通知されたビームパターンを参照して、前記第2セル内にいるユーザ端末との通信に適用するビームパターンを決定するビームパターン決定部と、前記第2セル内にいるユーザ端末に割り当てられたビームパターンに基づいたアンテナウェイトを用いて、前記ユーザ端末に対する指向性ビームを生成するビーム生成部と、を具備したことを特徴とする無線基地局装置。前記第2セル内にいるユーザ端末から通知された受信品質に関するフィードバック信号に基づいて、前記第2セル内にいるユーザ端末に適したビームパターンを決定し、決定したビームパターンを前記マクロ基地局へ通知するビームパターン計算部を備えたことを特徴とする請求項9記載の無線基地局装置。前記ビームパターン計算部は、前記フィードバク情報に含まれた、前記無線基地局装置と前記第2セル内にいるユーザ端末との間のチャネル品質情報と、前記マクロ基地局と前記第2セル内にいるユーザ端末との間のチャネル品質情報と、を用いてビームパターンを決定することを特徴とする請求項10記載の無線基地局装置。第1のカバレッジエリアを有する第1セルを形成しているマクロ基地局から送信された信号を受信してチャネル推定する第1のチャネル推定部と、前記第1セル内に局所的に配置され第1のカバレッジセリアよりも小さい第2のカバレッジエリアを有する第2セルを形成しているマイクロ基地局から送信された信号を受信してチャネル推定する第2のチャネル推定部と、前記第1及び第2のチャネル推定部によって得られたチャネル推定値に対応したチャネル品質情報を含んだフィードバック信号を生成するフィードバック信号生成部と、前記生成されたフィードバック信号を上りリンクを介して前記マイクロ基地局へ無線送信する送信部と、を具備したことを特徴とするユーザ端末。第1のカバレッジエリアを有する第1セル内にいるユーザ端末に割り当てられたビームパターンに基づいたアンテナウェイトを用いて前記ユーザ端末に対する指向性ビームを生成する工程と、前記第1セル内に前記第1のカバレッジエリアよりも小さい第2のカバレッジエリアを有する第2セルを局所的に形成するマイクロ基地局に対して割り当てられた送信区間に、前記第1セル内にいるユーザ端末に対してビームパターンを割り当てる場合、前記第1セル内にいるユーザ端末に対するビームパターンが、前記第2セル内にいるユーザ端末に対する干渉電力が抑制されたビームパターンとなるように、ビームパターンを決定する工程と、を具備したことを特徴とする無線通信方法。第1のカバレッジエリアを有する第1セル内に、第1のカバレッジエリアよりも小さい第2のカバレッジセリを有する第2セルを局所的に形成する無線基地局装置が、前記第1セルを形成するマクロ基地局から、送信時間間隔に相当するサブフレーム単位で決定したビームパターンし、前記マクロ基地局と前記無線基地局装置の送信区間が重なるサブフレームには、前記第2セル内にいるユーザ端末に対する干渉電力が抑制されたビームパターンが通知される工程と、前記マクロ基地局から前記無線基地局装置に通知されたビームパターンを参照して、前記第2セル内にいるユーザ端末との通信に適用するビームパターンを決定する工程と、前記第2セル内にいるユーザ端末に割り当てられたビームパターンに基づいたアンテナウェイトを用いて、前記ユーザ端末に対する指向性ビームを生成する工程と、を具備したことを特徴とする無線通信方法。第1のカバレッジエリアを有する第1セルを形成しているマクロ基地局から送信された信号を受信してチャネル推定する工程と、前記第1セル内に局所的に配置され第1のカバレッジセリアよりも小さい第2のカバレッジエリアを有する第2セルを形成しているマイクロ基地局から送信された信号を受信してチャネル推定する工程と、得られたチャネル推定値に対応したチャネル品質情報を含んだフィードバック信号を生成する工程と、前記生成されたフィードバック信号を上りリンクを介して前記マイクロ基地局へ無線送信する工程と、を具備したことを特徴とする無線通信方法。ところが、ユーザ端末をマクロ基地局の配下からピコ基地局の配下へオフロードした場合、ピコ基地局の配下へオフロードしたユーザ端末は、マクロ基地局に接近しているので、マクロ基地局から大きな干渉を受ける問題がある。本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、効果的にピコ基地局の受信品質を向上できると共に、マクロ基地局のスループットが大幅に劣化するのを防止できる無線基地局装置、ユーザ端末及び無線通信方法を提供することを目的とする。本発明の無線基地局装置は、第1のカバレッジエリアを有する第1セル内にいるユーザ端末に割り当てられたビームパターンに基づいたアンテナウェイトを用いて前記ユーザ端末に対する指向性ビームを生成するビーム生成部と、前記第1セル内に前記第1のカバレッジエリアよりも小さい第2のカバレッジエリアを有する第2セルを局所的に形成するマイクロ基地局に対して割り当てられた送信区間に、前記第1セル内にいるユーザ端末に対してビームパターンを割り当てる場合、前記第1セル内にいるユーザ端末に対するビームパターンが、前記第2セル内にいるユーザ端末に対する干渉電力が抑制されたビームパターンとなるように、ビームパターンを決定するコーディネーション部と、を具備したことを特徴とする。上記無線基地局装置に備えられたコーディネーション部は、前記マイクロ基地局が収容する前記第2セル内にいるユーザ端末に適した第2セルビームパターンを前記マイクロ基地局から受け取り、前記第2セルを形成するマイクロ基地局に割り当てられた送信区間では、前記第2セルビームパターンを参照して前記第2セル内にいるユーザ端末に対する干渉電力が抑制されたビームパターンを決定することを特徴とする。また、上記無線基地局装置に備えられたコーディネーション部は、予め決められた複数種類のビームパターンのそれぞれに対応した複数インデックスと、全てのビームパターンを許容することを示すインデックスと、全てのビームパターンを禁止することを示すインデックスと、を有するテーブルを有し、送信時間間隔に相当するサブフレーム単位で決定したビームパターンのインデックスを前記テーブルに従って特定し、前記特定したインデックスを前記マイクロ基地局へシグナリングすることを特徴とする。本発明によれば、効果的にピコ基地局の受信品質を向上できると共に、マクロ基地局のスループットが大幅に劣化するのを防止できる。第1のカバレッジエリアを有する第1セル内に、第1のカバレッジエリアよりも小さい第2のカバレッジエリアを有する第2セルを局所的に形成する無線通信システムにおいて、マクロ基地局からピコセルへの干渉を低減する観点から、マクロ基地局とピコ基地局で異なる無線リソースを用いる干渉コーディネーション技術リソース分割を適用することが有効である。図1は時間ドメインでのリソース分割による干渉コーディネーションを示す図である。マクロ基地局とピコ基地局の送信時間間隔サブフレームを同期させ、マクロ基地局は無線リソースが割り当てられていないサブフレームでは無線送信を停止し、ピコ基地局は主にマクロ基地局に無線リソースが割り当てられていないサブフレームで、ピコ基地局配下のユーザ端末以下、ピコUEと呼ぶとの間で無線通信する。これにより、大きな送信電力で広範囲のカバレッジエリアを有するマクロセル内に、小さな送信電力で局所的なカバレッジエリアを有するマイクロセルが重ねて配置された通信システムにおいて、一部のサブフレームにおいてマクロ基地局がデータ送信を停止することにより、ピコUEがマクロ基地局から受ける干渉を低減できる。ところが、上記干渉コーディネーションは、効果的にピコ基地局の受信品質を向上できるものの、無線リソースが減少するため、マクロ基地局のスループットが大幅に劣化する。本発明の骨子は、ピコ基地局への干渉低減のためマクロ基地局が無送信であった無線リソースにおいて、マクロ基地局が、ピコUEへの干渉電力が小さくなるビームパターンを用いてヌルがピコUEに向いたビームパターン、マクロ基地局配下のユーザ端末以下、マクロUEと呼ぶと通信するように、マクロ基地局のビームパターンを決定することである。本発明によれば、従来マクロ無送信であった無線リソース時間領域/周波数領域において、マクロ基地局がピコUEへの干渉電力が小さくなるビームパターンを用いてマクロUEと通信するので、効果的にピコ基地局の受信品質を向上できると共に、マクロ基地局のスループットを改善できる。図2に示すように、マクロ基地局MBSは、各アンテナのアンテナウェイトを制御することによって、配下のマクロUEであるUE1に対して指向性ビームが向けられ、かつピコ基地局PBS配下のピコUEであるUE2に対してヌル漏れ電力が小さくなる領域が向けられるビームパターンを生成できる。このビームパターンは、ピコUEに対してヌルが向けられるので、ピコUEに対する干渉低減効果がある。以下、本発明の実施の形態について添付図面を参照して詳細に説明する。図3はHetNetの概略的な構成図である。図3に示すように、HetNetは、マクロ基地局MBSに加え、新たなノードフェムト基地局FN,ピコ基地局PBS,リレー基地局RNが混在する可能性がある。本実施の形態では、主にマクロ基地局MBSとピコ基地局PBSとの間の干渉制御構成について記述する。マクロ基地局MBSとピコ基地局PBSとの間はバックホールリンクを介して接続される。バックホールリンクは、基地局間を接続する伝送路である。本発明では、バックホールリンクの形態は限定されない。例えば、マクロ基地局MBS1とピコ基地局PBS1との間のように、有線バックホールリンクLで構成されることも可能であり、マクロ基地局MBS0とピコ基地局PBS0との間のように、伝送路の一部にコアネットワークを含んで構成されてもよい。ここでは、主にマクロ基地局MBS1とピコ基地局PBS1との間の干渉コーディネーションについて説明するが、他のマクロ基地局-ピコ基地局間例えば、マクロ基地局MBS0とピコ基地局PBS0との間にも同様の干渉コーディネーションが適用可能である。図4は、マクロ基地局MBS1、ピコ基地局PBS1及びピコ移動局PUEの機能ブロック図である。ピコ移動局PUEは、ピコ基地局PBS1に接続しているピコUEであり、マクロ基地局MBS1のカバレッジエリア内に存在する。例えば、ピコ移動局PUEは、図2においてピコ基地局PBSに接続しているUE2である。ピコ移動局PUEは、ピコ基地局PBS1から送信される下り参照信号と、マクロ基地局MBS1から送信される下り参照信号をそれぞれ受信する。ピコ移動局PUEが、ピコ基地局PBS1との間の無線チャネルのチャネル推定と、マクロ基地局MBS1との間の無線チャネルのチャネル推定とを行う。マクロ基地局MBS1及びピコ基地局PBS1との間のチャネル推定結果に基づいて、フィードバック信号を生成してピコ基地局PBS1へフィードバックする。ピコ移動局PUEは、無線信号を受信する受信アンプ部11を備える。ピコ移動局PUEは、マクロ基地局MBS1及びピコ基地局PBS1の双方のカバレッジエリア内に存在する。このため、受信アンプ部11は、ピコ基地局PBS1から送信された信号及びマクロ基地局M-BS1から送信された信号をそれぞれ受信する。受信アンプ部11は、受信した無線信号を周波数変換してベースバンドの受信信号を得る。ピコ基地局PBS1及びマクロ基地局M-BS1から送信された信号は、下り参照信号、下りリンク制御チャネル信号、下りリンク共通チャネル信号を含む。ピコ移動局PUEは、ピコ基地局PBS1から送信される信号は全て取り込んで後述する処理を行う。一方、ピコ移動局PUEはマクロ基地局M-BS1と接続されていないので、マクロ基地局M-BS1から送信された信号については、干渉コーディネーションのためにはチャネル推定用に下り参照信号だけを取り込むことができる。下り参照信号は、例えば、LTE/LTEAで規定されているセル固有参照信号、ユーザ固有参照信号、チャネル情報測定用参照信号CSI-RSを含む。セル固有参照信号は、ピコ基地局PBS1に設けられた各アンテナから送信され、ピコ移動局P-MSにおいて、チャネル推定,シンボル同期,CQI測定,Mobilitymeasurement等,様々な目的に使用される。LTEで規定されているユーザ固有参照信号は、適用ビームフォーミングをサポートするために定義されたチャネル推定用の参照信号である。ビームフォーミングとは、複数アンテナの振幅及び位相の制御によってアンテナに指向性パターン以下、ビームパターンというを形成し、特定方向に対するアンテナ利得を増加/減少させる技術である。また、LTEAで規定されているユーザ固有参照信号は、適用ビームフォーミングに加えて、送信レイヤ間の多重に、時間及び周波数の2次元の直交CDMCodeDivisionMultiplexingが適用されている。LTEAで規定されているCSIRSは、セルアンテナ固有セル当り最大8レイヤ送信をサポートの参照信号である。CSIRSは、セル固有参照信号に比較して長い周期で送信される。データ復調に用いるチャネル推定に必要な参照信号密度に比較して、CQI推定に必要な参照信号密度は低く設定できるからである。マクロ基地局M-BS1から送信される信号にも、ピコ基地局PBS1が送信する下り参照信号と同じタイプの下り参照信号が含まれる。下りリンク制御チャネルは、共有チャネルPDSCH受信,PUSCH送信に必要な情報を通知する制御信号であり、PDCCH、PCFICH、PHICHを含む。下りリンク制御チャネルは遅延低減のため、サブフレームの先頭の1-3OFDMシンボルに多重される。PDCCHは、PDSCHPUSCHの割り当て情報を通知する制御信号である。PCFICHは、高効率伝送を実現するため下りリンクの制御チャネルシンボル数CFI値を通知する制御信号である。PHICHは上りリンクとが用いられる。上りリンクでは、上り制御チャネルにより、下りリンクにおける共有物理チャネルのスケジューリング、適応変復調符号化AMC:AdaptiveModulationandCodingに用いるための下りリンクのチャネル情報第1及び第2のフィードバック信号及び下りリンクの共有物理チャネルの送達確認情報HARQACKinformationが伝送される。また、上り共有物理チャネルによりユーザデータが伝送される。ピコ基地局P-BS1は、マクロ基地局MBS1との間でバックホールリンクLを介して通信する。ピコ基地局P-BS1が第1及び第2のフィードバック信号に基づいて、ピコセルにおいて最適なビームパターンピコ最適ビームパターンを決定し、決定したピコ最適ビームパターンをマクロ基地局MBS1へバックホールリンクLで通知する。ピコ基地局P-BS1は、マクロ基地局MBS1からバックホールリンクLを介して通知されるマクロ基地局M-BS1のビームパターンコーディネーションパターンにしたがって、各ピコ移動局に対して最適なビームパターンを決定する。ピコ基地局P-BSは、配下のピコ移動局PUEから送信される上りリンクの信号を受信する受信アンプ部21を備える。受信アンプ部21は受信した上りリンクの信号をベースバンドの受信信号に変換する。受信アンプ部21で受信される受信信号には、ピコ移動局PUEから送信された、上り参照信号、上り制御信号及びユーザデータが含まれる。特に、受信アンプ部21で受信される受信信号には、ピコ基地局PBSとの間の無線チャネルの受信品質が最適になるように、ピコ移動局PUEで決定した第1のフィードバック信号と、マクロ基地局MBS1との間のチャネル状態を示す第2のフィードバック信号とが含まれる。受信信号復調部22は、受信信号に含まれる上り制御信号及びユーザデータを復調すると共に、第1のフィードバック信号及び第2のフィードバック信号を復調する。第1及び第2のフィードバック信号はビームパターン計算部23へ与えられる。ビームパターン計算部23は、ピコ基地局P-BS1と接続している全ピコ移動局から通知された第1及び第2のフィードバック信号に基づいて、ピコ最適ビームパターンを決定する。例えば、ピコ移動局P-MS1から通知された第1のフィードバク情報から、ピコ基地局P-BS1がピコ移動局P-MS1に対して送信する最適なビームパターンを決定できる。また、ピコ移動局P-MS1から通知された第2のフィードバク情報から、ピコ移動局P-MS1に対する干渉が最小化するマクロ基地局M-BS1のビームパターン候補を決定できる。同様に、他のそれぞれのピコ移動局に関しても、第1のフィードバク情報から最適なピコ基地局P-BS1のビームパターン候補をそれぞれ決定し、第2のフィードバク情報からピコ移動局P-MS1に対する干渉が最小化するマクロ基地局M-BS1の最適なビームパターン候補をそれぞれ決定する。ビームパターン計算部23は、ビームパターン候補の中から全ピコ移動局にとって最もベターなピコ基地局P-BS1のビームパターンを1つまたは複数パターン決定する。ビームパターン計算部23は、全ピコ移動局にとって最もベターなマクロ基地局M-BS1のビームパターンを1つまたは複数パターン決定してもよい。このように決定したピコ最適ビームパターンは、バックホールリンクを介して、マクロ基地局M-BS1へ通知される。ここで、ピコUEからのフィードバックに基づく方法を記載したが、ピコUEからの上り受信信号をマクロ基地局で受信することによりコーディネーションパターンを決定する方法も適用できる。また、ピコ基地局P-BS1は、スケジューリングビームパターン計算部24によって、各ピコ移動局に対するビームパターン及び送信サブフレームが決定される。スケジューリングビームパターン計算部24は、マクロ基地局M-BS1から、バックホールリンクLを介して、コーディネーションパターンが通知される。コーディネーションパターンのバックホールシグナリングの詳細については、マクロ基地局と合わせて説明する。スケジューリングビームパターン計算部24は、マクロ基地局M-BS1から通知されたコーディネーションパターンに対応して、各ピコ移動局に対して干渉コーディネーションされたビームパターンを決定する。スケジューリングビームパターン計算部24によってピコ移動局P-MS1に対して決定されたビームパターン及び送信区間サブフレーム単位が送信信号生成部25に指示される。送信信号生成部25は、ピコ移動局P-MS1に対する下りリンク信号を生成し、ビーム生成部26はスケジューリングビームパターン計算部24から指示されたビームパターンを形成するアンテナウェイトにしたがってビーム形成する。送信アンプ部27はビーム生成部26によって形成されたビームパターンを送信サブフレームに同期して無線送信する。他のピコ移動局に対しても同様にスケジューリングビームパターン計算部24が決定したビームパターン及び送信区間サブフレームにしたがって各ピコ移動局に対して送信電力が向けられたビームパターンで無線送信する。マクロ基地局M-BS1は、マクロ基地局M-BS1と接続しているユーザ端末マクロUEから上りリンクで送信される信号上り参照信号、PUCCH,PUSCHを受信アンプ31で受信し、受信信号復調部32で復調する。マクロUEは、ピコ移動局P-MS1と同様に、マクロUEでのチャネル推定で得られたチャネル情報等をフィードバック信号CQI、PMIRIでマクロ基地局M-BS1へ通知している。受信信号復調部32で復調された上り信号のうちフィードバック信号CQI、PMIRIはスケジューリングビームパターン計算部33へ与えられる。ここで別のパターンを通知することも可能である.スケジューリングビームパターン計算部33は、マクロUEからフィードバックされたフィードバック信号CQI、PMIRIに基づいて、マクロUEに割り当てるビームパターンを決定する。ただし、スケジューリングビームパターン計算部33が決定したビームパターンは、マクロ基地局MBSだけに割り当てられた送信区間には、適用されるが、ピコ基地局PBSに割り当てられた送信区間では適用されない。ピコ基地局PBSに割り当てられた送信区間ではコーディネーション部36が決定したビームパターンが適用される。送信信号生成部34は、マクロUEに割り当てられた送信サブフレームに同期して、マクロUEに対する下りリンク送信信号を生成する。ビーム生成部35は、マクロUEに割り当てられたビームパターンにしたがってビーム形成するが、一部の送信サブフレームではピコ移動局P-MS1に対してヌルが向くようにコーディネーション部36からアンテナウェイトが制御される。ビーム生成部35によってビーム生成された指向性ビームが送信アンプ37から無線送信される。ここで、コーディネーション部36によるアンテナウェイト制御及びバックホールシグナリングについて具体的に説明する。マクロ基地局MBSの送信マクロ送信とマクロ基地局MBSの無送信マクロ無送信とをサブフレーム単位で切り替える場合、図5aに示すようにマクロ基地局MBSはマクロ送信/マクロ無送信をピコ基地局PBSへ2ビット例えば、マクロ無送信は0,マクロ送信は1でシグナリングできる。一方、図5bに示すように、マクロ送信とはマクロ基地局MBSに全てのビームパターンが許容されていると解釈することができ、マクロ無送信とはマクロ基地局MBSに全てのビームパターンが禁止されていると解釈することができる。LTEは、4アンテナの場合で、16種類のビームパターンが定義されている。16種類のビームパターンと、全てのビームパターンを許容するパターンと、全てのビームパターンを禁止するパターンとの合計18パターンを、バックホールリンクを介して、ピコ基地局P-BSへ通知することができれば、マクロ基地局M-BSのスループットを大幅に改善できる。例えば、ピコ基地局P-BSに無線リソースピコUEとの送信を許容する送信区間に相当するが割り当てられたサブフレームnと同一サブフレームnにおいてマクロ基地局M-BSに一部の無線リソースマクロ基地局M-BSに一部の無線リソースでの送信を許容する送信区間を割り当てる。このとき、マクロ基地局M-BSにはピコ基地局P-BS配下のピコUEへの干渉が小さくなるようなビームパターン無線リソースを割り当てる。当該サブフレームnでマクロ基地局M-BSに割り当てたビームパターンを多値ビット例えば、全部で18パターンある場合は、5ビットで表してピコ基地局P-BSへシグナリングする。ピコ基地局P-BSは、ピコUEとの送信が許容されているサブフレームnにおいて、マクロ基地局M-BSからシグナリングされたマクロ基地局M-BSのビームパターンとの干渉が小さいビームパターンを選択して、ピコUEとの送信に用いることができる。ピコ基地局P-BSに送信区間無線リソースが割り当てられたサブフレームnであっても、マクロ基地局M-BSから干渉を受ける端末数が少なければ、当該サブフレームnにおいてマクロ基地局M-BSに割り当て可能なビームパターン数を増加したとしもてピコセルへの干渉を小さくできる可能性がある。マクロ基地局M-BSに割り当てるビームパターン数を増加すれば、マクロ基地局M-BSのスループットを増大できる。マクロ基地局M-BSから干渉を受けるピコUE数又はピコUEの位置に応じて、マクロ基地局M-BSに割り当て可能なビームパターン数をダイナミックに制御すれば、マクロ基地局M-BSのスループットを最大化できる。図6は18種類のビームパターン4アンテナの場合に対応したコードブックテーブルを示している。4アンテナの場合のビームパターンは18種類で、LTEで定義されている16種類のビームパターンに加えて、2パターンが追加されている。1つはマクロ基地局MBSに全てのビームパターンを禁止無送信するパターンであり、もう1つはマクロ基地局MBSに全てのビームパターンを許容するパターンである。図6のコードブックテーブルは、最大ストリーム数が4である場合のテーブル構成である。各ストリームに対して18個のビームパターンが定義されている。LTEで定義されている16種類のビームパターンに関しては、既にLTEで定義されたインデックス0~16を再利用することができる。また新たにビームパターンを定義してもよい。図7abは図6に示すコードブックテーブルを用いてビームパターン及びストリーム数をシグナリングするサブフレームパターンの一例を示す。図7aに示すサブフレームパターンは、図5aに示すサブフレームパターンに対応している。図5aにおいてマクロ送信が割り当てられていたサブフレーム0,2,4,6には17,4のビットセットが設定されている。これは、サブフレーム0,2,4,6において、マクロ基地局M-BSに全てのビームパターンを許容しインデックス=17、最大ストリーム数を許容しているストリーム数=4ことを意味している。また、図5aにおいてピコ基地局P-BSに送信区間マクロ無送信が割り当てられるサブフレーム1,3,5にはビットセット16,1が設定されている。これは、サブフレーム1,3,5において、マクロ基地局M-BSに全てのビームパターンを禁止しているインデックス=16ことを意味する。図7bに示すサブフレームパターンは、図5aにおけるマクロ送信に相当するサブフレーム0,2,4,6には17,4のビットセットが設定されている。また、ピコ基地局P-BSに送信区間が割り当てられるサブフレーム1,3,5にはビットセット0,1が設定されている。これは、サブフレーム1,3,5において、特定のビームパターンインデックス=0で、ストリーム数1のみがマクロ基地局M-BSに許容されていることを意味する。例えば、特定のビームパターンインデックス=0は、マクロ基地局M-BSと同一サブフレーム1,3,5において通信しているピコ移動局P-MS1に対して干渉電力が小さくなるようなビームピコ移動局P-MS1にヌルが向けられるビームパターンが選択される。これにより、従来マクロ無送信であったサブフレームにおいて、ピコセルへの干渉を抑えた状態で、マクロ基地局M-BSにもマクロUEとの通信のための一部のビームパターン無線リソースを割り当てることができ、マクロスループットを向上できる。図8は、図6に示すコードブックを用いてビームパターンをシグナリングするサブフレームパターンの他の一例を示す。ピコ基地局P-BSに送信区間が割り当てられるサブフレーム1にビットセット0,1とビットセット1,1の2つのビットセットが設定されている。このように、1つのサブフレームにおいてマクロ基地局M-BSに許容した複数のビームパターンを通知することができる。例えば、ピコ基地局P-BSに送信区間が割り当てられるサブフレーム1,3,5において通信対象となるピコUE数が少ない場合には、そのサブフレーム1,3,5においてマクロ基地局M-BSに複数のビームパターンを許容したとしても、ピコUEへの干渉を抑制できる確率が高く、マクロスループットの増大を図ることができる。図9は、マクロ基地局M-BSに許容するビームパターンをサブセットとして通知する一例である。ピコ基地局P-BSに送信区間が割り当てられるサブフレーム1,5ではサブセット1、サブフレーム3ではサブセット2をそれぞれ通知している。図9に示す例では、ストリーム数=1の場合、インデクス1とインデクス2をサブセット1、インデクス3とインデクス4をサブセット2、としてグループ化している。図6に示すコードブック構成において、0番から15番までのインデックスを、複数のサブセットに分割し、個々のサブセットに付与したサブセット番号がバックホールシグナリングに用いられる。これにより、ビームパターンを表すビット数を削減でき、バックホールシグナリングのオーバーヘッドを抑えることができる。また、上記のようにサブフレーム単位でビームパターンを通知する仕組みを維持しつつ、複数の周波数領域で異なるビームパターン及びストリーム数のビットセットを割り当ててもよい。例えば、サブフレーム1において、ある周波数リソースf1では第1のビットセットビームパターンストリーム数をマクロ基地局M-BSに許容し、他の周波数リソースf2では第2のビットセットビームパターンストリーム数をマクロ基地局M-BSに許容する。周波数リソースf1、f2はサブフレーム1内の異なるリソースブロックでもよい。また、ピコセルでの送信を許容するサブフレーム1,3,5においてマクロ基地局M-BSに許容しないビームパターン及びストリーム数を通知するようにしてもよい。例えば、サブフレーム1においてマクロ基地局M-BSに許容するビームパターン数が多いために、許容しないビームパターンのインデックスを通知する方が、許容する全てのビームパターンのインデックスを通知するよりも、情報量が小さくなる場合がある。このような場合は、マクロ基地局M-BSに許容しないビームパターンのインデックスを通知しても良い。ただし、シグナリング方式をダイナミックに切り替える場合は、ピコ基地局P-BSに対してシグナリング方式の切り替えを通知する必要がある。コーディネーション部36は、上述したマクロ-ピコセル間の干渉コーディネーション及びバックホールシグナリングを行う。コーディネーション部36は、ピコ基地局PBS1から通知されるピコ最適ビームパターンを参照して、ピコセルでの送信を許容するサブフレーム1,3,5毎にマクロ基地局M-BSに許容する又は許容しないビームパターン及びストリーム数を決定する。コーディネーション部36は、ピコセルへの干渉が小さく、かつマクロスループットを可能な限り増加できるビームパターン及びストリーム数を決定する。コーディネーション部36は、図6に示すコードブックテーブルを備える。決定したビームパターンに対応したインデックス又はサブセット番号は、コードブックテーブルを参照して取得する。決定したビームパターンに対応したインデックス又はサブセット番号が該当するサブフレームに設定されたサブフレームパターンを、コーディネーションパターンとして、バックホールリンクLを介して、ピコ基地局P-BSへ通知する。ピコ基地局P-BS1のスケジューリングビームパターン計算部24は、コーディネーションパターンからサブフレーム1,3,5においてマクロ基地局M-BS1で使用されるビームパターンを検出する。スケジューリングビームパターン計算部24は、マクロ基地局M-BS1で使用されるビームパターンとの干渉が小さいビームパターンを選択し、送信信号生成部25へビームパターン及び送信サブフレームを指示する。この結果、ピコ基地局P-BS1に割り当てられた送信区間においても、マクロ基地局M-BSが、ピコセルへの干渉を抑えた状態で、マクロUEと通信でき、マクロスループットを増大できる。以上、上述の実施形態を用いて本発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。例えば、上述の実施形態において、ユーザ数や装置における処理部数については、これに限定されず、装置構成に応じて適宜変更することが可能である。また、本発明は、特許請求の範囲の記載により定まる本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。従って、本明細書の記載は、例示説明を目的とするものであり、本発明に対して何ら制限的な意味を有するものではない。"