第1軸線を中心として回転可能な第1感光体を有する第1画像形成部と、前記第1軸線と平行な第2軸線を中心として回転可能な第2感光体を有し、前記第1軸線および前記第2軸線に直交する直交方向における前記第1画像形成部の一方側に並列配置される第2画像形成部とを備える感光体ユニットであって、前記第1画像形成部は、前記第1感光体に対向配置される帯電器と、前記第1感光体に対向配置されるカートリッジ収容部であって、前記第1感光体に現像剤を供給するための現像カートリッジを着脱可能に収容するカートリッジ収容部と、を備え、前記帯電器は、所定の電圧が印加される帯電部材と、前記帯電部材を清掃するための清掃部材と、前記清掃部材を操作するための操作部材とを備え、前記操作部材は、前記現像カートリッジが前記カートリッジ収容部に装着されているときには操作不能であり、前記現像カートリッジが前記カートリッジ収容部から離脱されたときに操作可能に前記カートリッジ収容部内において露出されることを特徴とする感光体ユニット。前記操作部材は、前記現像カートリッジが前記カートリッジ収容部に装着されているときに前記現像カートリッジに対向される操作部を備えることを特徴とする、請求項1に記載の感光体ユニット。前記帯電器は、前記帯電部材を挟んで前記感光体とは反対側に形成される第1開口部を有し、前記第1画像形成部は、前記第1開口部に連通される通気部を有し、前記操作部は、前記通気部に対して、前記帯電器の反対側に配置されていることを特徴とする、請求項2に記載の感光体ユニット。前記操作部材は、前記清掃部材を支持する清掃部材支持部と、前記操作部と前記清掃部材支持部とを連結する連結部とを備え、前記連結部は、前記通気部内に配置されていることを特徴とする、請求項3に記載の感光体ユニット。前記操作部材は、前記第1軸線および前記第2軸線と平行な軸線方向に沿って、操作されていないときに配置される待機位置と、操作されているときに配置される清掃位置とに移動可能であり、前記通気部は、前記直交方向他方側へ向かって開放される第2開口部を有し、前記第2開口部は、前記操作部材が前記待機位置に配置されているときに閉鎖され、前記操作部材が前記待機位置から前記清掃位置へ移動されるときに開放されることを特徴とする、請求項4に記載の感光体ユニット。前記通気部は、前記連結部に対して前記第1感光体と反対側に配置され、前記直交方向他端部において第1端縁を有する第1壁と前記連結部に対して前記直交方向他方側に配置され、前記第1端縁に対向される第2端縁を有する第2壁とを備え、前記第1壁は、前記操作部材が前記待機位置に配置されているときに、前記第1端縁が前記第2端縁に当接される当接位置に配置され、前記操作部材が前記待機位置から前記清掃位置へ移動されるときに、前記第1端縁が前記第2端縁から離間される離間位置へ移動され、前記第2開口部は、前記第1壁が前記離間位置に配置されたときに、前記第1端縁と前記第2端縁とによって区画されることを特徴とする、請求項5に記載の感光体ユニット。前記操作部材は、前記操作部材が前記待機位置から前記清掃位置へ移動されるときに、前記第1端縁を前記第2端縁から離間させるように押圧する押圧部を備えていることを特徴とする、請求項6に記載の感光体ユニット。前記第2端縁は、前記操作部材の移動を案内することを特徴とする、請求項6または7に記載の感光体ユニット。前記第1壁は、前記通気部から前記帯電器へ向かう気流を前記軸線方向において均一化する整流部材を備え、前記整流部材は、前記第1壁が前記当接位置に配置されているときには、前記軸線方向から見て、前記連結部と重なるように配置され、前記第1壁が前記離間位置に配置されているときには、前記軸線方向から見て、前記連結部に対して前記第1感光体と反対側に配置されていることを特徴とする、請求項6ないし8のいずれか一項に記載の感光体ユニット。前記第1端縁と前記第2端縁とが当接するように前記第1壁を前記第2壁に向かって付勢する付勢部材を備えることを特徴とする、請求項6ないし9のいずれか一項に記載の感光体ユニット。前記通気部は、前記連結部に対して前記第1感光体と反対側に配置され、前記直交方向他端部において第1端縁を有する第1壁と前記連結部に対して前記直交方向他方側に配置され、前記第1端縁に対向される第2端縁を有する第2壁とを備え、前記第2壁は、前記操作部材が前記待機位置に配置されているときに、前記第2端縁が前記第1端縁に当接される当接位置に配置され、前記操作部材が前記待機位置から前記清掃位置へ移動されるときに、前記第2端縁が前記第1端縁から離間される離間位置へ回動され、前記第2開口部は、前記第1壁が前記離間位置に配置されたときに、前記第1端縁と前記第2端縁とによって区画されることを特徴とする、請求項5に記載の感光体ユニット。前記操作部材は、前記操作部材が前記待機位置から前記清掃位置へ移動されるときに、前記第2壁を前記第1壁から離間させるように押圧する押圧部を備えていることを特徴とする、請求項11に記載の感光体ユニット。前記第2壁は、前記通気部から前記帯電器へ向かう気流を前記軸線方向において均一化する整流部材を備え、前記整流部材は、前記第2壁が前記当接位置に配置されているときには、前記軸線方向から見て、前記連結部と重なるように配置され、前記第2壁が前記離間位置に配置されているときには、前記軸線方向から見て、前記連結部に対して前記直交方向他方側に配置されていることを特徴とする、請求項11または12に記載の感光体ユニット。前記第1端縁と前記第2端縁とが当接するように前記第2壁を前記第1壁に向かって付勢する付勢部材を備えることを特徴とする、請求項11ないし13のいずれか一項に記載の感光体ユニット。前記通気部は、前記連結部に対して前記直交方向他方側に配置され、前記第2開口部を有する壁部と、前記操作部材に連結され、前記第2開口部を開閉する開閉部材とを備え、前記開閉部材は、前記操作部材が前記待機位置に配置されているときに、前記第2開口部を閉鎖する閉位置に配置され、前記操作部材が前記待機位置から前記清掃位置へ移動されるときに、前記第2開口部を開放する開位置へ移動されることを特徴とする、請求項5に記載の感光体ユニット。前記操作部は、その前記第1感光体側の端部から、前記直交方向他方側へ突出する突出部を有することを特徴とする、請求項5ないし15のいずれか一項に記載の感光体ユニット。前記突出部は、前記操作部材が前記待機位置よりも前記清掃位置側に配置されているときに、前記現像カートリッジと干渉するように構成されていることを特徴とする請求項16に記載の感光体ユニット。しかるに、上記した特許文献1に記載のレーザプリンタでは、ワイヤクリーナの把持部は、対応する感光ドラムの右側の感光ドラムに対応する現像ユニット、つまり、異なる色に対応する現像ユニットに対向されている。そのため、帯電器ワイヤを清掃するためには、異なる色に対応する現像ユニットを離脱させてから、ワイヤクリーナを操作する必要があり、ワイヤクリーナの操作がわかりにくく、煩雑である。そこで、本発明の目的は、帯電部材を容易に清掃することができる感光体ユニットを提供することにある。1上記した目的を達成するために、本発明の感光体ユニットは、第1軸線を中心として回転可能な第1感光体を有する第1画像形成部と、第1軸線と平行な第2軸線を中心として回転可能な第2感光体を有し、第1軸線および第2軸線に直交する直交方向における第1画像形成部の一方側に並列配置される第2画像形成部とを備える。第1画像形成部は、第1感光体に対向配置される帯電器と、第1感光体に対向配置されるカートリッジ収容部であって、第1感光体に現像剤を供給するための現像カートリッジを着脱可能に収容するカートリッジ収容部とを備える。帯電器は、所定の電圧が印加される帯電部材と、帯電部材を清掃するための清掃部材と、清掃部材を操作するための操作部材とを備える。操作部材は、現像カートリッジがカートリッジ収容部に装着されているときには操作不能であり、現像カートリッジがカートリッジ収容部から離脱されたときに操作可能にカートリッジ収容部内において露出される。このような構成によれば、第1感光体に対応する帯電器の操作部材は、第1感光体に対応する現像カートリッジがカートリッジ収容部から離脱されたときに操作可能に露出される。そのため、清掃対象の帯電器と同じ第1感光体に対応する現像カートリッジを離脱させて、その帯電器の帯電部材を清掃することができる。その結果、第1感光体と異なる第2感光体に対応する現像カートリッジを離脱させてから、帯電部材を清掃する場合と比べて、帯電部材を容易に清掃することができる。2また、操作部材は、現像カートリッジがカートリッジ収容部に装着されているときに現像カートリッジに対向される操作部を備えていてもよい。このような構成によれば、現像カートリッジをカートリッジ収容部から離脱させることにより、確実に、帯電器の操作部を露出させることができる。3また、帯電器は、帯電部材を挟んで感光体とは反対側に形成される第1開口部を有していてもよい。また、第1画像形成部は、第1開口部に連通される通気部を有していてもよい。この場合、操作部は、通気部に対して、帯電器の反対側に配置されていてもよい。このような構成によれば、通気部を介して帯電器に空気を作用させることができる。4また、操作部材は、清掃部材を支持する清掃部材支持部と、操作部と清掃部材支持部とを連結する連結部とを備えていてもよい。この場合、連結部は、通気部内に配置されていてもよい。このような構成によれば、通気部を利用して、清掃部材支持部と操作部とを連結する連結部を効率よく配置することができる。5また、操作部材は、第1軸線および第2軸線と平行な軸線方向に沿って、操作されていないときに配置される待機位置と、操作されているときに配置される清掃位置とに移動可能であってもよい。また、通気部は、直交方向他方側へ向かって開放される第2開口部を有していてもよい。この場合、第2開口部は、操作部材が待機位置に配置されているときに閉鎖され、操作部材が待機位置から清掃位置へ移動されるときに開放されてもよい。このような構成によれば、操作部材を待機位置から清掃位置へ移動すると同時に、第2開口部を開放することができる。そのため、帯電部材の清掃作業を実施するとき以外は、通気部の密閉性を保つことができ、かつ、帯電部材の清掃作業を実施するときには、連結部の移動経路を確保することができる。6また、通気部は、連結部に対して第1感光体と反対側に配置され、直交方向他端部において第1端縁を有する第1壁と、連結部に対して直交方向他方側に配置され、第1端縁に対向される第2端縁を有する第2壁とを備えていてもよい。この場合、第1壁は、操作部材が待機位置に配置されているときに、第1端縁が第2端縁に当接される当接位置に配置され、操作部材が待機位置から清掃位置へ移動されるときに、第1端縁が第2端縁から離間される離間位置へ移動され、第2開口部は、第1壁が離間位置に配置されたときに、第1端縁と第2端縁とによって区画されてもよい。このような構成によれば、操作部材の待機位置から清掃位置への移動を利用して、連結部に対して第1感光体と反対側に配置される第1壁を移動させて、第2開口部を開放することができる。そのため、帯電部材の清掃作業を実施するときには、確実に、第2開口部を開放することができ、連結部の移動経路を確保することができる。7また、操作部材は、操作部材が待機位置から清掃位置へ移動されるときに第1端縁を第2端縁から離間させるように押圧する押圧部を備えていてもよい。このような構成によれば、押圧部により、確実に、第1端縁を第2端縁から離間させることができる。そのため、帯電部材の清掃作業を実施するときには、より確実に、第2開口部を開放することができ、連結部の移動経路を確保することができる。8また、第2端縁は、操作部材の移動を案内してもよい。このような構成によれば、第2端縁を利用して操作部材を案内することができ、部品点数を増加させることなく、操作部材の操作性を向上させることができる。9また、第1壁は、通気部から帯電器へ向かう気流を軸線方向において均一化する整流部材を備えていてもよい。この場合、整流部材は、第1壁が当接位置に配置されているときには、軸線方向から見て、連結部と重なるように配置され、第1壁が離間位置に配置されているときには、軸線方向から見て、連結部に対して第1感光体と反対側に配置されていてもよい。このような構成によれば、通気部内の気流を整流部材によって整えることができながら、操作部材を操作するときには、整流部材を、連結部に干渉しないように、連結部に対して第1感光体と反対側に配置することができる。そのため、操作部材の操作性を確保しながら、通気部内の気流を整えることができる。10また、第1端縁と第2端縁とが当接するように第1壁を第2壁に向かって付勢する付勢部材を備えていてもよい。このような構成によれば、操作部材を待機位置に配置させたときに、第1壁を、確実に当接位置に配置させることができる。11また、通気部は、連結部に対して第1感光体と反対側に配置され、直交方向他端部において第1端縁を有する第1壁と、連結部に対して直交方向他方側に配置され、第1端縁に対向される第2端縁を有する第2壁とを備えていてもよい。この場合、第2壁は、操作部材が待機位置に配置されているときに、第2端縁が第1端縁に当接される当接位置に配置され、操作部材が待機位置から清掃位置へ移動されるときに、第2端縁が第1端縁から離間される離間位置へ回動され、第2開口部は、第1壁が離間位置に配置されたときに、第1端縁と第2端縁とによって区画されてもよい。このような構成によれば、操作部材の待機位置から清掃位置への移動を利用して、連結部に対して直交方向他方側に配置される第2壁を回動させて、第2開口部を開放することができる。そのため、帯電部材の清掃作業を実施するときには、確実に、第2開口部を開放することができ、連結部の移動経路を確保することができる。12また、操作部材は、操作部材が待機位置から清掃位置へ移動されるときに、第2壁を第1壁から離間させるように押圧する押圧部を備えていてもよい。このような構成によれば、押圧部により、確実に、第2壁を第1壁から離間させることができる。そのため、帯電部材の清掃作業を実施するときには、より確実に、第2開口部を開放することができ、連結部の移動経路を確保することができる。13また、第2壁は、通気部から帯電器へ向かう気流を軸線方向において均一化する整流部材を備えていてもよい。この場合、整流部材は、第2壁が当接位置に配置されているときには、軸線方向から見て、連結部と重なるように配置され、第2壁が離間位置に配置されているときには、軸線方向から見て、連結部に対して直交方向他方側に配置されていてもよい。このような構成によれば、通気部内の気流を整流部材によって整えることができながら、操作部材を操作するときには、整流部材を、連結部に干渉しないように、連結部に対して直交方向他方側に配置することができる。そのため、操作部材の操作性を確保しながら、通気部内の気流を整えることができる。14また、第1端縁と第2端縁とが当接するように第2壁を第1壁に向かって付勢する付勢部材を備えていてもよい。このような構成によれば、操作部材を待機位置に配置させたときに、第2壁を、確実に当接位置に配置させることができる。15また、通気部は、連結部に対して直交方向他方側に配置され、第2開口部を有する壁部と、操作部材に連結され、前記第2開口部を開閉する開閉部材とを備えていてもよい。この場合、開閉部材は、操作部材が待機位置に配置されているときに、第2開口部を閉鎖する閉位置に配置され、操作部材が待機位置から清掃位置へ移動されるときに、第2開口部を開放する開位置へ移動されてもよい。このような構成によれば、操作部材の待機位置から清掃位置への移動を利用して、開閉部材を閉位置から開位置へ移動させて、第2開口部を開放することができる。そのため、帯電部材の清掃作業を実施するときには、確実に、第2開口部を開放することができ、連結部の移動経路を確保することができる。16また、操作部は、その第1感光体側の端部から、直交方向他方側へ突出する突出部を有していてもよい。このような構成によれば、操作部を操作するときに、目測の誤りなどに起因して、指などが第1感光体に触れることを、突出部によって防止することができる。そのため、操作部を容易かつ確実に操作することができる。17また、突出部は、操作部材が待機位置よりも清掃位置側に配置されているときに現像カートリッジと干渉するように構成されていてもよい。このような構成によれば、操作部材が待機位置に配置されていない状態では、現像カートリッジと突出部とが干渉するため、現像カートリッジを第1画像形成部に装着することができない。そのため、操作部材が待機位置に配置されていない状態で、現像カートリッジが第1画像形成部に装着されることを抑制することができる。その結果、現像カートリッジを第1画像形成部に装着するときに、確実に、操作部材を待機位置に配置させることができる。本発明の感光体ユニットによれば、清掃対象の帯電器と同じ第1感光体に対応する現像カートリッジを離脱させて、その帯電器の帯電部材を清掃することができる。その結果、第1感光体と異なる第2感光体に対応する現像カートリッジを離脱させてから、帯電部材を清掃する場合と比べて、帯電部材を容易に清掃することができる。1.プリンタの全体構成図1に示すように、プリンタ1は、横置きタイプのダイレクトタンデム型カラープリンタである。なお、以下の説明において、方向について言及する場合には、プリンタ1を水平に載置した状態を基準として、図1における紙面左側を前側とし、図1における紙面右側を後側とする。また、プリンタ1を前側から見たときを左右の基準とする。すなわち、図1の紙面手前側が右側であり、紙面奥側が左側である。プリンタ1は、略ボックス形状の本体ケーシング2を備えている。本体ケーシング2の前端部には、フロントカバー4が開閉可能に設けられている。プリンタ1は、本体ケーシング2内においてプロセスユニット3を備えている。なお、プロセスユニット3は、フロントカバー4が開放された状態で、本体ケーシング2から引き出し可能に構成されている。プロセスユニット3は、感光体ユニットの一例としてのドラムユニット5と、ドラムユニット5に着脱可能に装着される複数4つの現像カートリッジ6とを備えている。ドラムユニット5は、複数4つの感光ドラム7を備えている。複数の感光ドラム7は、前後方向直交方向に互いに間隔を隔てて並列配置されている。具体的には、前側から後側に向かって、ブラック感光ドラム7K、イエロー感光ドラム7Y、マゼンタ感光ドラム7Mおよびシアン感光ドラム7Cが、順次配置されている。感光ドラム7は、左右方向軸線方向に長手の円筒形状に形成されており、その中心軸線を回転中心として回転可能に設けられている。なお、第1実施形態において、ブラック感光ドラム7K、イエロー感光ドラム7Yまたはマゼンタ感光ドラム7Mが第1感光体の一例であり、その中心軸線が第1軸線の一例である。また、ブラック感光ドラム7K、イエロー感光ドラム7Yまたはマゼンタ感光ドラム7Mの後側に隣接配置される感光ドラム7が第2感光体の一例であり、その中心軸線が第2軸線の一例である。複数の現像カートリッジ6のそれぞれは、複数の感光ドラム7の前上側にそれぞれ対向配置されている。現像カートリッジ6は、現像ローラ8を備えている。現像ローラ8は、左右方向に延び、現像カートリッジ6の下端部において後側から露出されるように設けられ、感光ドラム7に対して前上側から接触されている。また、現像カートリッジ6は、現像ローラ8にトナーを供給する供給ローラ9、現像ローラ8に供給されたトナーの厚みを規制する層厚規制ブレード10を備え、それらの上側には、現像剤の一例としてのトナーが収容されている。現像カートリッジ6内のトナーは、供給ローラ9と現像ローラ8との間で正極性に摩擦帯電され、一定厚さの薄層として現像ローラ8の表面に担持される。一方、感光ドラム7の表面は、感光ドラム7の後上側に対向配置される帯電器の一例としてのスコロトロン型帯電器11によって一様に帯電される。その後、感光ドラム7の表面は、プロセスユニット3の上側に対向配置されるスキャナユニット12から出射されるレーザビームによって所定の画像データに基づいて露光される。これにより、感光ドラム7の表面には、画像データに基づく静電潜像が形成される。そして、現像ローラ8に担持されるトナーが各感光ドラム7の表面上の静電潜像に供給されることにより、感光ドラム7の表面上にトナー像現像剤像が担持される。用紙Pは、本体ケーシング2の底部に設けられる給紙トレイ13内に収容されており、各種ローラによって、後上側へUターンするように搬送されて、所定のタイミングで1枚ずつ、感光ドラム7と搬送ベルト14との間に給紙される。その後、用紙Pは、搬送ベルト14によって、すべての感光ドラム7に順次対向されるように、前側から後側に向かって搬送される。このとき、感光ドラム7に担持されるトナー像は、搬送ベルト14を挟んで感光ドラム7の下側に対向配置される転写ローラ15の転写バイアスにより、用紙Pに転写される。そして、用紙Pは、加熱ローラ16と加圧ローラ17との間を通過するときに加熱および加圧される。これにより、トナー像は、用紙Pに熱定着される。その後、用紙Pは、前上側へUターンするように搬送されて、本体ケーシング2の上面に設けられる排紙トレイ18に排紙される。2.ドラムユニットドラムユニット5は、図2および図4に示すように、フレーム21と、複数4つの帯電ユニット22とを備えている。1フレームフレーム21は、平面視略矩形枠形状に形成されている。詳しくは、フレーム21は、左右1対の側板23と、フロントビーム25と、リヤビーム26とを備えている。両側板23は、左右方向において互いに間隔を隔てて対向配置されている。両側板23は、前後方向に長手の側面視略矩形平板形状に形成されている。また、両側板23には、ガイド溝24が形成されている。ガイド溝24は、側板23の左右方向内面において、複数の感光ドラム7にそれぞれ対応するように、前後方向に等しい間隔を隔てて4つ形成されている。ガイド溝24は、対応する感光ドラム7の前上側において、側板23の上側部分から後下側に向かって延び、上側が開放された略U字形状に形成されている。フロントビーム25は、左右方向に延びる正面視略矩形平板形状に形成され、両側板23の前端間に架設されている。リヤビーム26は、左右方向に延びる正面視略矩形平板形状に形成され、両側板23の後端間に架設されている。なお、リヤビーム26は、最後方の帯電ユニット22の後上側に対向配置されている。2帯電ユニット複数の帯電ユニット22は、図3および図4に示すように、複数の感光ドラム7の後側にそれぞれ対向配置され、両側板23間に架設されている。これにより、フロントビーム25、リヤビーム26および左右1対の側板23によって区画される空間は、最後方の帯電ユニット22以外の3つの帯電ユニット22により、前後方向に4等分され、それぞれ、現像カートリッジ6を収容するカートリッジ収容部27を形成する。なお、第1実施形態において、ブラック、イエローおよびマゼンタのいずれかに対応する感光ドラム7と、その感光ドラム7に対応する帯電ユニット22と、その帯電ユニット22の前側のカートリッジ収容部27とによって、第1画像形成部が構成される。また、第1画像形成部の感光ドラム7の後側に並列配置される感光ドラム7と、その感光ドラム7に対応する帯電ユニット22と、その帯電ユニット22の前側のカートリッジ収容部27とによって、第2画像形成部が構成される。また、帯電ユニット22は、スコロトロン型帯電器11を支持する支持フレーム31と、スコロトロン型帯電器11と、第1壁の一例としてのダクトカバー33とを備えている。支持フレーム31は、左右方向に延びる略三角筒形状に形成されている。支持フレーム31は、帯電器支持部36と、第2壁の一例としてのダクト壁37とを備えている。帯電器支持部36は、帯電ユニット22の上端部において、感光ドラム7の後上側に間隔を隔てて対向配置されている。帯電器支持部36は、左右方向に延び、下端部が下側へ向かって開放された断面視略U字形の筒形状に形成されている。また、帯電器支持部36の上壁には、露出開口38が形成されている。露出開口38は、左右方向に延び、帯電器支持部36の上壁を上下方向に貫通するように形成されている。ダクト壁37は、帯電器支持部36の前下側端部から上側へ延びる略平板形状に形成されている。ダクト壁37の上端縁39は、第1端縁として機能する。スコロトロン型帯電器11は、グリッド34と、帯電部材の一例としての帯電ワイヤ35と、帯電ワイヤ35を清掃するためのワイヤクリーナ32とを備えている。グリッド34は、帯電器支持部36内に配置されている。グリッド34は、左右方向に延び、上端部が後上側へ向かって開放された断面視略U字形の筒形状に形成されている。なお、グリッド34の上端部は、第1開口部として機能する。グリッド34には、本体ケーシング2の図示しない電源から電圧が印加される。帯電ワイヤ35は、グリッド34内において、露出開口38の下側に対向配置されている。帯電ワイヤ35は、左右方向に延びる略直線形状に形成されている。帯電ワイヤ35には、本体ケーシング2の図示しない電源から電圧が印加される。ワイヤクリーナ32は、図5に示すように、ワイヤクリーナ32を操作するための操作部材42と、帯電ワイヤ35を清掃するための清掃部材41とを備えている。操作部材42は、清掃部材41を支持する清掃部材支持部43と、ユーザが操作するための操作部44と、操作部44と清掃部材支持部43とを連結する連結部45とを備えている。清掃部材支持部43は、ワイヤクリーナ32の後端部に設けられている。清掃部材支持部43は、基部47と、1対の挟持部46とを備えている。基部47は、前後方向に延びる略平板形状に形成されている。両挟持部46は、前後方向に互いに間隔を隔てて対向配置され、基部47の下面から下側へ延びる突条として形成されている。操作部44は、ワイヤクリーナ32の前端部に設けられている。操作部44は、上下方向に延びる略平板形状に形成されている。連結部45は、清掃部材支持部43と操作部44との間に設けられている。連結部45は、前後方向に延びる屈曲された略平板形状に形成されている。詳しくは、連結部45は、その前側半分が、前後方向に延びる略平板形状に形成されており、その後側半分が、上側が開放された側面視略U字形に屈曲されている。そして、連結部45の前端部は、操作部44の後面に連続され、連結部45の後端部は、清掃部材支持部43の基部47の前端部に連続されている。清掃部材41は、両挟持部46の間に挟持されている。清掃部材41は、スポンジなどの多孔部材や、フェルトなどの不織布などから、帯電ワイヤ35を挟持するように、二つ折りの略平板形状に形成されている。そして、ワイヤクリーナ32は、連結部45の前側半分が、ダクト壁37の上端縁39に上側から対向されるとともに、操作部44が、ダクト壁37の上端部に前側から対向されるように、支持フレーム31の上端部に支持されている。また、ワイヤクリーナ32は、支持フレーム31の左端部に配置される待機位置図7a参照と、待機位置よりも右側の清掃位置図7bおよび図7c参照とに、移動可能である。ワイヤクリーナ32は、帯電ワイヤ35を清掃しないときには、待機位置に配置されている。ダクトカバー33は、図3および図6に示すように、帯電ユニット22の上端部において、支持フレーム31の帯電器支持部36の上側に間隔を隔てて対向配置されている。ダクトカバー33は、被覆部51と、左右1対の支持ボス53と、付勢部材の一例としての弾性部54と、整流部材の一例としての整流部52と、対向部55とを一体的に備えている。被覆部51は、左右方向に延びる略平板形状に形成されている。被覆部51の前端部は、ダクト壁37の上端部に対向されている。また、被覆部51の後端部は、帯電器支持部36の後端部に対向されている。また、被覆部51の左右方向長さは、支持フレーム31の左右方向長さとほぼ同じ長さである。両支持ボス53のそれぞれは、被覆部51の後端部の左右方向両端部に、それぞれ設けられている。支持ボス53は、被覆部51の左右方向端部から左右方向外側へ向かって延びる略円柱形状に形成されている。弾性部54は、被覆部51の左側後端部から後側へ延びるように、弾性変形可能な略平板形状に形成されている。整流部52は、被覆部51の前後方向途中から下側へ向かって突出し、左右方向に延びる突条として形成されている。整流部52の右端縁は、被覆部51の右端縁と上下方向に重なるように、配置されている。被覆部51の左端縁は、被覆部51の左端縁よりも右側に、配置されている。つまり、整流部52は、被覆部51の左端部には形成されていない。また、整流部52には、複数の通気孔58が形成されている。複数の通気孔58は、正面視略矩形状に形成され、左右方向に互いに間隔を隔てて並列配置されている。なお、整流部52の右側半分に形成されている通気孔58の左右方向長さは、整流部52の左側半分に形成されている通気孔58の左右方向長さよりも長い。対向部55は、被覆部51の前端縁から下側へ向かって突出し、左右方向に延びる突条として形成されている。対向部55の右端縁は、被覆部51の右端縁と上下方向に重なるように、配置されている。対向部55の左端縁56は、被覆部51の左端縁よりも右側に、配置されている。つまり、対向部55は、被覆部51の左端部には形成されていない。また、対向部55の左端縁56は、右側へ向かうに従って下側へ向かうように傾斜されている。また、対向部55の下端縁57は、第2端縁として機能する。そして、ダクトカバー33は、両支持ボス53のそれぞれが支持フレーム31の左右方向両端部にそれぞれ回転可能に支持されている。これにより、ダクトカバー33は、対向部55の下端縁57がダクト壁37の上端縁39に当接される当接位置図7a参照と、対向部55の下端縁57がダクト壁37の上端縁39から上側へ離間される離間位置図7bおよび図7c参照とに、その後端部を支点として回動される。また、ダクトカバー33の弾性部54は、支持フレーム31の左端部に固定されている。これにより、ダクトカバー33は、少なくとも離間位置に配置されているときには、弾性部54の弾性によって当接位置へ向かって付勢される。そして、ダクトカバー33は、図7aに示すように、ワイヤクリーナ32が待機位置に配置されているときには、当接位置に配置されている。このとき、ダクトカバー33の左端部整流部52および対向部55が形成されていない部分は、ワイヤクリーナ32の連結部45および清掃部材支持部43に上側から対向されている。また、ダクトカバー33の対向部55の左端縁56は、ワイヤクリーナ32の連結部45の前側半分に右側から対向されている。また、ダクトカバー33の整流部52は、左右方向から見てワイヤクリーナ32の連結部45と重なるように、ワイヤクリーナ32の連結部45の左側に配置されている。また、ダクトカバー33とダクト壁37と帯電器支持部36とによって、通気部の一例としてのダクト30が区画されている。そして、現像カートリッジ6がカートリッジ収容部27に装着されているときには、図3に示すように、現像カートリッジ6がワイヤクリーナ32の操作部44に前側から対向されており、ワイヤクリーナ32の操作部材42は、操作不能である。3.帯電ワイヤの清掃帯電ワイヤ35を清掃するには、まず、清掃対象のスコロトロン型帯電器11に対応する色の現像カートリッジ6をドラムユニット5から離脱させる。なお、第1実施形態では、ブラック感光ドラム7Kに対応するスコロトロン型帯電器11を清掃対象とする。すると、図4に示すように、操作部材42は、カートリッジ収容部27内に操作可能に露出される。ワイヤクリーナ32を待機位置から右側へスライドさせる。すると、ワイヤクリーナ32の連結部45が、ダクトカバー33の対向部55の左端縁56に左側から当接される。そして、図7bに示すように、ワイヤクリーナ32をさらに右側へスライドさせると、ワイヤクリーナ32の連結部45は、ダクトカバー33の対向部55の左端縁56を上側へ押圧する。つまり、ワイヤクリーナ32の連結部45は、押圧部としても機能する。すると、ダクトカバー33は、その弾性部54の弾性に抗して、対向部55の左端縁56の傾斜に応じてワイヤクリーナ32の連結部45に乗り上げるように、離間位置に配置される。このとき、対向部55の下端縁57とダクト壁37の上端縁39との間が、第2開口部として機能する。すなわち、第2開口部は、ダクトカバー33が離間位置に配置されたときに、対向部55の下端縁57とダクト壁37の上端縁39とによって区画される。また、図3に仮想線で示すように、整流部52は、左右方向から見てワイヤクリーナ32の連結部45と重ならないように、ワイヤクリーナ32の連結部45の上側に配置されている。そして、図7cに示すように、ワイヤクリーナ32をさらに右側へスライドさせると、ワイヤクリーナ32は、連結部45が対向部55の下端縁57とダクト壁37の上端縁39との間を通過するように、右側へスライドされる。このとき、ワイヤクリーナ32は、連結部45がダクト壁37の上端縁39を摺動するようにスライドされる。つまり、ダクト壁37の上端縁39は、ワイヤクリーナ32のスライドを案内する。そして、上記したようにワイヤクリーナ32を右側へスライドさせると、ワイヤクリーナ32のスライドに伴って、清掃部材41が右側へスライドされる。これにより、帯電ワイヤ35の表面が、清掃部材41によって清掃される。その後、ワイヤクリーナ32を待機位置に戻すと、ダクトカバー33と、ワイヤクリーナ32の連結部45との当接が解除される。すると、ダクトカバー33は、その弾性部54の弾性により、当接位置へ移動される。4.作用効果1このドラムユニット5によれば、図2および図4に示すように、例えば、ブラック感光ドラム7K第1感光体の一例に対応するスコロトロン型帯電器11のワイヤクリーナ32の操作部44は、ブラック感光ドラム7Kに対応する現像カートリッジ6がカートリッジ収容部27から離脱されたときに操作可能に露出される。つまり、清掃対象のスコロトロン型帯電器11が対応する感光ドラム7と同一の感光ドラム7に対応する現像カートリッジ6を離脱させて、そのスコロトロン型帯電器11の帯電ワイヤ35を清掃することができる。その結果、清掃対象のスコロトロン型帯電器11が対応する感光ドラム7と異なる感光ドラム7に対応する現像カートリッジ6を離脱させてから、帯電ワイヤ35を清掃する場合と比べて、帯電ワイヤ35を容易に清掃することができる。2また、このドラムユニット5によれば、図3に示すように、現像カートリッジ6がカートリッジ収容部27に装着されているときには、ワイヤクリーナ32の操作部44が現像カートリッジ6に対向されている。そのため、現像カートリッジ6をカートリッジ収容部27から離脱させることにより、確実に、操作部44を露出させることができる。3また、このドラムユニット5によれば、図3に示すように、帯電ユニット22は、グリッド34の上端部に連通されるダクト30ダクトカバー33とダクト壁37と帯電器支持部36とによって区画される空間を有している。そのため、ダクト30を介してスコロトロン型帯電器11に空気を作用させることができる。これにより、スコロトロン型帯電器11の付近に滞留するオゾンを、ダクト30を介して除去し、効率よく感光ドラム7を帯電させることができる。4また、このドラムユニット5によれば、図3および図7に示すように、ワイヤクリーナ32の連結部45は、ダクト30内に配置されていてもよい。そのため、ダクト30を利用して、ワイヤクリーナ32の連結部45を効率よく配置することができる。5また、このドラムユニット5によれば、図7aに示すように、操作部材42が待機位置に配置されているときに、第2開口部ダクトカバー33の対向部55の下端縁57と、ダクト壁37の上端縁39との間を閉鎖することができる。また、図7bに示すように、操作部材42を待機位置から操作位置へ移動させると同時に、第2開口部を開放することができる。そのため、帯電ワイヤ35の清掃作業を実施するとき以外は、ダクト30の密閉性を保つことができ、かつ、帯電ワイヤ35の清掃作業を実施するときには、連結部45の移動経路を確保することができる。6また、このドラムユニット5によれば、図7aに示すように、操作部材42が待機位置に配置されているときに、ダクトカバー33の対向部55の下端縁57を、ダクト壁37の上端縁39に当接させて、第2開口部を閉鎖することができる。また、図7bに示すように、操作部材42を待機位置から操作位置へ移動させると同時に、ダクトカバー33の対向部55の下端縁57を、ダクト壁37の上端縁39から離間させて、第2開口部を開放することができる。そのため、操作部材42の待機位置から清掃位置への移動を利用してダクトカバー33を離間位置へ移動させることができる。その結果、帯電ワイヤ35の清掃作業を実施するときには、確実に、第2開口部を開放することができ、連結部45の移動経路を確保することができる。7また、このドラムユニット5によれば、図7bに示すように、操作部材42の連結部45は、操作部材42を待機位置から操作位置へ移動させるときに、ダクトカバー33の対向部55の下端縁57を、ダクト壁37の上端縁39から離間させるように押圧する。そのため、連結部45により、確実に、ダクトカバー33の対向部55の下端縁57を、ダクト壁37の上端縁39から離間させることができる。その結果、帯電ワイヤ35の清掃作業を実施するときには、より確実に、第2開口部を開放することができ、連結部45の移動経路を確保することができる。8また、このドラムユニット5によれば、図7に示すように、ダクト壁37の上端縁39を利用して操作部材42を案内することができ、部品点数を増加させることなく、操作部材42の操作性を向上させることができる。9また、このドラムユニット5によれば、図3に仮想線で示すように、ダクトカバー33の整流部52は、ダクトカバー33が離間位置に配置されているときに、左右方向から見て連結部45と重ならないように連結部45の上側に配置される。そのため、ダクト30内の気流を整流部52によって整えることができながら、操作部材42を操作するときには、整流部52を、連結部45に干渉しないように、連結部45の上側に配置することができる。そのため、操作部材42の操作性を確保しながら、ダクト30内の気流を整えることができる。10また、このドラムユニット5によれば、図6に示すように、ダクトカバー33は、ダクトカバー33をダクト壁37に向かって付勢する弾性部54を備えている。そのため、操作部材42を待機位置に配置させたときに、ダクトカバー33を、確実に当接位置に配置させることができる。5.第2実施形態図8を参照して、ドラムユニット5の第2実施形態を説明する。なお、第2実施形態において、第1実施形態と同様の部材には、同様の符号を付し、その説明を省略する。1第2実施形態の構成上記した第1実施形態では、ダクトカバー33を、ダクト壁37に当接される当接位置と、ダクト壁37から離間される離間位置とに移動可能に構成している。対して、第2実施形態では、ダクト壁61を、ダクトカバー33に当接される当接位置図8a参照と、ダクトカバー33から離間される離間位置図8bおよび図8c参照とに移動可能に構成する。なお、以下の説明において、ダクト壁61の方向に言及するときには、ダクト壁61が当接位置に配置されている状態を基準とする。また、第2実施形態では、ワイヤクリーナ60の操作部44は、ダクト壁61の被当接部65後述に当接する押圧部の一例としての当接部66を備えている。当接部66は、ワイヤクリーナ60の操作部44の下端部から下側へ向かって突出し、左右方向に延びる突条として形成されている。また、当接部66の右端縁67は、左側へ向かうに従って前側へ傾斜している。ダクト壁61は、図8aおよび図8cに示すように、支持フレーム31の帯電器支持部36の前側に間隔を隔てて対向配置されている。ダクト壁61は、左右方向に延び、上端部が上側へ向かって開放された断面視略U字形の筒形状に形成されている。詳しくは、ダクト壁61は、被覆部62と、整流部材の一例としての整流部63と、被当接部65とを一体的に備えている。被覆部62は、左右方向に延びる略平板形状に形成され、ダクト壁61の前壁を構成している。また、被覆部62の左右方向長さは、支持フレーム31の左右方向長さより短い。整流部63は、被覆部62の後側に間隔を隔てて対向配置されている。整流部63は、左右方向に延びる略平板形状に形成され、ダクト壁61の後壁を構成している。なお、整流部63の下端部と、被覆部62の下端部とは、ダクト壁61の底壁図示せずによって連結されている。また、整流部63には、上記した第1実施形態と同様に、複数の通気孔58が形成されている。被当接部65は、ダクト壁61の下端部の左端部から左側へ突出する屈曲された略杆形状に形成されている。詳しくは、ダクト壁61の下端部の左端部から連続して、左側へ向かうに従って下側へ傾斜するように延び、その左端部おいて左側へ屈曲されて、左側へ延びている。そして、ダクト壁61は、その下端部において、支持フレーム31に回動可能に支持されている。これにより、ダクト壁61は、被覆部62の上端縁68がダクトカバー33の前端縁69に当接される当接位置図7a参照と、被覆部62の上端縁68がダクトカバー33の前端縁69から前側へ離間される離間位置図7bおよび図7c参照とに、その下端部を支点として回動される。そして、ダクト壁61の下端部の左右両端部には、付勢部材の一例としてのコイルばね64が1つずつ支持されている。コイルばね64は、その一端部がダクト壁61に係止され、その他端部が支持フレーム31に係止されている。これにより、ダクト壁61は、常には、コイルばね64の付勢力によって当接位置へ向かって付勢されている。そして、ダクト壁61は、図8aに示すように、ワイヤクリーナ60が待機位置に配置されているときには、当接位置に配置されている。このとき、ダクト壁61の整流部63は、ワイヤクリーナ60の連結部45の左側に対向されている。すなわち、ダクト壁61の整流部63は、左右方向から見てワイヤクリーナ60の連結部45と重なっている。また、ダクト壁61の被当接部65には、ワイヤクリーナ60の当接部66が左側から対向されている。2第2実施形態における帯電ワイヤの清掃上記した第1実施形態と同様にして、ワイヤクリーナ60を待機位置から右側へスライドさせると、ワイヤクリーナ60の当接部66が、ダクト壁61の被当接部65に左側から当接される。そして、図8bに示すように、ワイヤクリーナ60をさらに右側へスライドさせると、ワイヤクリーナ60の当接部66は、ダクト壁61の被当接部65を前側へ押圧する。すると、ダクト壁61は、コイルばね64の付勢力に抗して、ワイヤクリーナ60の当接部66に乗り上げるように、離間される。そして、図8cに示すように、ワイヤクリーナ32をさらに右側へスライドさせると、ダクト壁61が前側へ傾倒されるように回動され、離間位置に配置される。このとき、整流部52は、ワイヤクリーナ32の操作部44の前下側に配置される。すなわち、整流部52は、左右方向から見てワイヤクリーナ32の連結部45と重ならない。また、ダクトカバー33の前端縁69とダクト壁61の上端縁68との間が、第2開口部として機能する。すなわち、第2開口部は、ダクト壁61が離間位置に配置されたときに、ダクトカバー33の前端縁69とダクト壁61の上端縁68とによって区画される。そして、ワイヤクリーナ32をさらに右側へスライドさせると、ワイヤクリーナ60は、ダクトカバー33の前端縁69とダクト壁61の上端縁68との間を通過するように、右側へスライドされる。そして、上記したようにワイヤクリーナ60を右側へスライドさせると、ワイヤクリーナ60のスライドに伴って、清掃部材41が右側へスライドされる。これにより、帯電ワイヤ35の表面が、清掃部材41によって清掃される。その後、ワイヤクリーナ60を待機位置に戻すと、ダクト壁61は、コイルばね64の付勢力により、当接位置へ移動される。3第2実施形態の作用効果3-1第2実施形態のドラムユニット5によれば、図8aに示すように、操作部材42が待機位置に配置されているときに、ダクト壁61の被覆部62の上端縁68を、ダクトカバー33の前端縁69に当接させて、第2開口部を閉鎖することができる。また、図8bに示すように、操作部材42が待機位置から清掃位置へ移動させると同時に、ダクト壁61の被覆部62の上端縁68を、ダクトカバー33の前端縁69から離間させて、第2開口部を開放することができる。そのため、操作部材42の待機位置から清掃位置への移動を利用してダクト壁61を離間位置へ移動させることができる。その結果、帯電ワイヤ35の清掃作業を実施するときには、確実に、第2開口部を開放することができ、連結部45の移動経路を確保することができる。3-2また、第2実施形態のドラムユニット5によれば、図8bに示すように、操作部材42の当接部66は、操作部材42を待機位置から清掃位置へ移動させるときに、ダクト壁61の被当接部65を前側へ押圧する。そのため、操作部材42の当接部66により、確実に、ダクト壁61をダクトカバー33から離間させることができる。その結果、帯電ワイヤ35の清掃作業を実施するときには、より確実に、第2開口部を開放することができ、連結部45の移動経路を確保することができる。3-3また、第2実施形態のドラムユニット5によれば、図8cに示すように、ダクト壁61の整流部63は、ダクト壁61が離間位置に配置されているときに、左右方向から見て連結部45と重ならないように、ワイヤクリーナ32の前下側に配置されている。そのため、ダクト30内の気流を整流部63によって整えることができながら、操作部材42を操作するときには、整流部63を、連結部45に干渉しないように、ワイヤクリーナ32の前下側に配置することができる。そのため、操作部材42の操作性を確保しながら、ダクト30内の気流を整えることができる。3-4また、第2実施形態のドラムユニット5によれば、図8aに示すように、ダクト壁61をダクトカバー33に向かって付勢するコイルばね64を備えていてもよい。そのため、操作部材42を待機位置に配置させたときに、ダクトカバー33を、確実に当接位置に配置させることができる。3-5また、第2実施形態のドラムユニット5においても、上記した第1実施形態と同様の作用効果を得ることができる。6.第3実施形態図9を参照して、ドラムユニット5の第3実施形態を説明する。なお、第3実施形態において、第1実施形態と同様の部材には、同様の符号を付し、その説明を省略する。第3実施形態では、図9aに示すように、上記した第1実施形態の操作部44に、突出部71を設ける。突出部71は、操作部44の下端部から前側へ突出し、左右方向に延びる突条として形成されている。そして、突出部71は、図9bに仮想線で示すように、操作部材42が待機位置よりも右側に配置されているときに、現像カートリッジ6と干渉する。第3実施形態のドラムユニット5によれば、操作部44を操作するときに、突出部71に指を置くことができる。そのため、操作部材42の操作中に、誤って感光ドラム7などを触れることを防止することができる。そのため、操作部44を容易かつ確実に操作することができる。また、第3実施形態のドラムユニット5によれば、図9bに仮想線で示すように、操作部材42が待機位置に配置されていない状態では、現像カートリッジ6と突出部71とが干渉するため、現像カートリッジ6をカートリッジ収容部27に装着することができない。そのため、操作部材42が待機位置に配置されていない状態で、現像カートリッジ6がカートリッジ収容部27に装着されることを抑制することができる。その結果、現像カートリッジ6をカートリッジ収容部27に装着するときに、確実に、操作部材42を待機位置に配置させることができる。また、第3実施形態のドラムユニット5においても、上記した第1実施形態と同様の作用効果を得ることができる。7.第4実施形態図10を参照して、ドラムユニット5の第4実施形態を説明する。なお、第4実施形態において、第1実施形態と同様の部材には、同様の符号を付し、その説明を省略する。上記した第1実施形態では、ダクトカバー33を離間位置に配置させて、対向部55の下端縁57をダクト壁37の上端縁39から離間させることにより、第2開口部を形成している。対して、第4実施形態では、図10bに示すように、壁部の一例としてのダクト壁81に、第2開口部の一例としてのダクト開口82を形成する。また、ダクト壁81に、ダクト開口82を開閉する開閉部材の一例としてのダクトシャッタ83を設ける。ダクト開口82は、ダクト壁81を前後方向に貫通するように、左右方向に延びる略直線形状に形成されている。ダクトシャッタ83は、左右方向に延び、その左右方向略中央で屈曲可能な略杆形状に形成されている。詳しくは、ダクトシャッタ83は、互いに連結される第1シャッタ部材84と第2シャッタ部材85とを備えている。第1シャッタ部材84は、ダクトシャッタ83の左側半分を構成し、左右方向に延びる略杆形状に形成されている。第2シャッタ部材85は、ダクトシャッタ83の右側半分を構成し、左右方向に延びる略杆形状に形成されている。そして、第1シャッタ部材84の右端部と、第2シャッタ部材85の左端部とは、互いに回動可能に連結されている。また、ダクトシャッタ83は、第1シャッタ部材84の左端部において、ワイヤクリーナ32の操作部44に回動可能に連結されている。また、ダクトシャッタ83は、第2シャッタ部材85の右端部において、ダクト開口82の右側のダクト壁81に回動可能に連結されている。そして、ダクトシャッタ83は、図10aに示すように、ワイヤクリーナ60が待機位置に配置されているときには、第1シャッタ部材84と第2シャッタ部材85とが略直線状に並ぶように、伸びている。このとき、ダクトシャッタ83は、ダクト開口82を閉鎖する閉位置に配置されている。なお、ダクトシャッタ83が閉位置に配置されているときには、第1シャッタ部材84と第2シャッタ部材85との連結部分は、わずかに上側へ屈曲されている。そして、ダクトシャッタ83は、図10bに示すように、ワイヤクリーナ60が待機位置から清掃位置へ移動されたときに、第1シャッタ部材84と第2シャッタ部材85との連結部分において屈曲されながら上側へ退避される。これにより、ダクトシャッタ83は、ダクト開口82を開放する開位置に配置される。第4実施形態のドラムユニット5によれば、操作部材42の待機位置から清掃位置への移動を利用して、ダクトシャッタ83を閉位置から開位置へ移動させて、ダクト開口82を開放することができる。そのため、帯電ワイヤ35の清掃作業を実施するときに、確実に、ダクト開口82を開放することができ、連結部45の移動経路を確保することができる。また、第4実施形態のドラムユニット5においても、上記した第1実施形態と同様の作用効果を得ることができる。