"圧縮機構20と、該圧縮機構20を駆動する駆動機構30とを備え、圧縮機構20及び駆動機構30の少なくとも一方が、互いに摺動する第1摺動部材101と第2摺動部材102とを有する回転式圧縮機であって、上記第1摺動部材101はシリコンを含むアルミニウム-マグネシウム系合金で形成され、上記第2摺動部材102は片状黒鉛鋳鉄材料であるFC250で形成されていることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1において、上記第1摺動部材101が、シリコンを含むアルミニウム-マグネシウム-銅系合金であることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1または2において、上記第1摺動部材101は陽極酸化処理が施された材料であることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1または2において、上記第1摺動部材101はダイヤモンドライクカーボン処理が施された材料であることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が、シリンダ室25を有するシリンダ19と、シリンダ室25の中で偏心回転運動をする揺動ピストン28と、揺動ピストン28に一体に形成されたブレード28bを揺動可能に保持するようにシリンダ19に設けられた揺動ブッシュ51,52とを有する揺動ピストン式圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101が揺動ブッシュ51,52であり、上記第2摺動部材102がシリンダ19であることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が、シリンダ室25を有するシリンダ19と、シリンダ室25の中で偏心回転運動をする揺動ピストン28と、揺動ピストン28に一体に形成されたブレード28bを揺動可能に保持するようにシリンダ19に設けられた揺動ブッシュ51,52とを有する揺動ピストン式圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101が揺動ブッシュ51,52であり、上記第2摺動部材102が揺動ピストン28であることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が、シリンダ室25を有するシリンダ19と、シリンダ室25の中で偏心回転運動をする揺動ピストン28と、揺動ピストン28に一体に形成されたブレード28bを揺動可能に保持するようにシリンダ19に設けられた揺動ブッシュ51,52とを有する揺動ピストン式圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101が揺動ピストン28であり、上記第2摺動部材102がシリンダ19であることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が固定スクロール60と可動スクロール80を有するスクロール圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101が可動スクロール80であり、上記第2摺動部材102が固定スクロール60であることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が、固定スクロール60及び可動スクロール80と、固定スクロール60が固定されるハウジング17と、ハウジング17と可動スクロール80の間に装着されて可動スクロール80の自転を禁止し公転を許容するオルダム継手69とを有するスクロール圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101がオルダム継手69であり、上記第2摺動部材102が可動スクロール80であることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が、固定スクロール60及び可動スクロール80と、固定スクロール60が固定されるハウジング17と、ハウジング17と可動スクロール80の間に装着されて可動スクロール80の自転を禁止し公転を許容するオルダム継手69とを有するスクロール圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101がオルダム継手69であり、上記第2摺動部材102がハウジング17であることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が固定スクロール60と可動スクロール80を有するスクロール圧縮機構20であり、上記駆動機構30の構成要素である駆動軸33の下端部に給油ポンプ36を有し、上記給油ポンプ36が、ヨーク36bとヨークハウジング36aを有し、上記第1摺動部材101がヨーク36bであり、上記第2摺動部材102がヨークハウジング36aであることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記駆動機構30が駆動軸33と軸受部22a,23aとを有し、上記第1摺動部材101が上記軸受部22a,23aであり、上記第2摺動部材102が上記駆動軸33であることを特徴とする回転式圧縮機。しかしながら、これらの方法では、特に高荷重、高速度環境において、アルミニウム材料の摩耗を抑えることができない場合がある。そして、摺動部材の一方をアルミニウム材料にした場合に、摩耗を抑えられる最適な材料の組み合わせは見いだされていないのが現状である。本発明は、このような問題点に鑑みて創案されたものであり、その目的は、回転式圧縮機の摺動部材の一方にアルミニウム材料を用いる場合に、その異常摩耗を抑えられるようにすることである。第1の発明は、圧縮機構20と、該圧縮機構20を駆動する駆動機構30とを備え、圧縮機構20及び駆動機構30の少なくとも一方が、互いに摺動する第1摺動部材101と第2摺動部材102とを有する回転式圧縮機を前提としている。そして、この回転式圧縮機では、上記第1摺動部材101がシリコンを含むアルミニウム-マグネシウム系合金で形成され、上記第2摺動部材102は片状黒鉛鋳鉄材料であるFC250で形成されていることを特徴としている。第1の発明では、第1摺動部材101にシリコンを含むアルミニウム-マグネシウム系合金を用い、第2摺動部材102にFC250の片状黒鉛鋳鉄材料を用いた組み合わせにしたことにより、第1摺動部材101と第2摺動部材102の両方の摩耗量を比較例と比べて大幅に低減することが可能となる。これは、第1摺動部材101に含有されているシリコンの潤滑性が高いことに加えて、FC250に含有されている黒鉛も潤滑性が高いうえに油を吸収しやすく、両部材間で高い潤滑性能が保たれるため、耐摩耗性が従来よりも向上するからである。また、FC250は、相手側の部材と摺動しているうちに炭素が析出するので、それが固体潤滑剤として機能して潤滑性能の向上に寄与することで、さらに耐摩耗性が向上する。また、従来、2つの摺動部材の間では、一方の摩耗量を小さくして他方の摩耗量を大きくするために硬度差を付けるのが一般的であるのに対して、本願発明では、逆に第2摺動部材102にFC250を用いて両摺動部材101,102間の硬度差を小さくしたことも耐摩耗性の向上に寄与する。第2の発明は、第1の発明において、上記第1摺動部材101が、シリコンを含むアルミニウム-マグネシウム-銅系合金であることを特徴としている。第3の発明は、第1または第2の発明において、上記第1摺動部材101が陽極酸化処理が施された材料であることを特徴としている。第4の発明は、第1または第2の発明において、上記第1摺動部材101がダイヤモンドライクカーボン処理が施された材料であることを特徴としている。これらの第2から第4の発明においても、第1の発明と同様に、従来と比べて両摺動部材101,102間の耐摩耗性が向上する。第5の発明は、第1から第4の発明の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が、シリンダ室25を有するシリンダ19と、シリンダ室25の中で偏心回転運動をする揺動ピストン28と、揺動ピストン28に一体に形成されたブレード28bを揺動可能に保持するようにシリンダ19に設けられた揺動ブッシュ51,52とを有する揺動ピストン式圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101が揺動ブッシュ51,52であり、上記第2摺動部材102がシリンダ19であることを特徴としている。第6の発明は、第1から第4の発明の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が、シリンダ室25を有するシリンダ19と、シリンダ室25の中で偏心回転運動をする揺動ピストン28と、揺動ピストン28に一体に形成されたブレード28bを揺動可能に保持するようにシリンダ19に設けられた揺動ブッシュ51,52とを有する揺動ピストン式圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101が揺動ブッシュ51,52であり、上記第2摺動部材102が揺動ピストン28であることを特徴としている。第7の発明は、第1から第4の発明の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が、シリンダ室25を有するシリンダ19と、シリンダ室25の中で偏心回転運動をする揺動ピストン28と、揺動ピストン28に一体に形成されたブレード28bを揺動可能に保持するようにシリンダ19に設けられた揺動ブッシュ51,52とを有する揺動ピストン式圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101が揺動ピストン28であり、上記第2摺動部材102がシリンダ19であることを特徴としている。第8の発明は、第1から第4の発明の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が固定スクロール60と可動スクロール80を有するスクロール圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101が可動スクロール80であり、上記第2摺動部材102が固定スクロール60であることを特徴としている。第9の発明は、第1から第4の発明の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が、固定スクロール60及び可動スクロール80と、固定スクロール60が固定されるハウジング17と、ハウジング17と可動スクロール80の間に装着されて可動スクロール80の自転を禁止し公転を許容するオルダム継手69とを有するスクロール圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101がオルダム継手69であり、上記第2摺動部材102が可動スクロール80であることを特徴としている。第10の発明は、第1から第4の発明の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が、固定スクロール60及び可動スクロール80と、固定スクロール60が固定されるハウジング17と、ハウジング17と可動スクロール80の間に装着されて可動スクロール80の自転を禁止し公転を許容するオルダム継手69とを有するスクロール圧縮機構20であり、上記第1摺動部材101がオルダム継手69であり、上記第2摺動部材102がハウジング17であることを特徴としている。第11の発明は、第1から第4の発明の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20が固定スクロール60と可動スクロール80を有するスクロール圧縮機構20であり、上記駆動機構30の構成要素である駆動軸33の下端部に給油ポンプ36を有し、上記記給油ポンプ36が、ヨーク36bとヨークハウジング36aを有し、上記第1摺動部材101がヨーク36bであり、上記第2摺動部材102がヨークハウジング36aであることを特徴としている。第12の発明は、第1から第4の発明の何れか1つにおいて、上記駆動機構30が駆動軸33と軸受部22a,23aとを有し、上記第1摺動部材101が上記軸受部22a,23aであり、上記第2摺動部材102が上記駆動軸33であることを特徴としている。上記第1~第4の発明によれば、第1摺動部材101と第2摺動部材102に上記材料を用いることにより、両摺動部材101,102間の摩耗量が少なくなり、耐摩耗性が向上する。したがって、回転式圧縮機の長寿命化を図ることができる。上記第5の発明によれば、第1摺動部材101である揺動ブッシュ51,52と、第2摺動部材102であるシリンダ19の耐摩耗性が向上する。上記第6の発明によれば、第1摺動部材101である揺動ブッシュ51,52と、第2摺動部材102である揺動ピストン28の耐摩耗性が向上する。上記第7の発明によれば、第1摺動部材101である揺動ピストン28と、第2摺動部材102であるシリンダ19の耐摩耗性が向上する。上記第8の発明によれば、第1摺動部材101である可動スクロール80と、第2摺動部材102である固定スクロール60の耐摩耗性が向上する。上記第9の発明によれば、第1摺動部材101であるオルダム継手69と、第2摺動部材102である可動スクロール80の耐摩耗性が向上する。上記第10の発明によれば、第1摺動部材101であるオルダム継手69と、第2摺動部材102であるハウジング17の耐摩耗性が向上する。上記第11の発明によれば、第1摺動部材101であるヨーク36bと、第2摺動部材102であるヨークハウジング36aの耐摩耗性が向上する。上記第12の発明によれば、第1摺動部材101である軸受部22a,23aと、第2摺動部材102である駆動軸33の耐摩耗性が向上する。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。《発明の実施形態1》本発明の実施形態1について説明する。図1及び図2に示すように、本実施形態の圧縮機1は、いわゆる揺動ピストン型のロータリ圧縮機であって、空気調和装置や冷凍装置などの冷媒回路に設けられている。上記圧縮機1は、ドーム型のケーシング10内に、圧縮機構20と電動機駆動機構30とが収納され、全密閉型に構成されている。上記ケーシング10は、円筒状の胴部11と、該胴部11の上下にそれぞれ設けられた鏡板12,13とによって構成されている。上記胴部11の下部には、該胴部11を貫通する吸入管14が設けられている。一方、上部の鏡板12には、ケーシング10の内外を連通する吐出管15と、電動機30に電力を供給するターミナル16とが設けられている。上記圧縮機構20は、上記ケーシング10内の下部に配置され、シリンダ19と、該シリンダ19に形成されたシリンダ室25に収納されて偏心回転運動をする揺動ピストン28とを備えている。上記シリンダ19は、円筒状のシリンダ部21と、該シリンダ部21の上部開口を閉塞するフロントヘッド22と、上記シリンダ部21の下部開口を閉塞するリヤヘッド23とを備えている。そして、上記シリンダ室25が円柱状の圧縮空間となっている。上記電動機30は、ステータ31とロータ32とを備え、上記ステータ31は、圧縮機構20の上方でケーシング10の胴部11に固定されている。上記ロータ32には、駆動軸33が連結され、該駆動軸33は、シリンダ室25を上下方向に貫通している。上記フロントヘッド22とリヤヘッド23には、駆動軸33を支持するための軸受部22a,23aが形成されている。上記駆動軸33の下端部には、油ポンプ36が設けられ、上記ケーシング10内の底部に貯留されている冷凍機油は、上記油ポンプ36によって上記駆動軸33の給油路内を流通して圧縮機構20のシリンダ室25内や軸受部22a,23aの摺動部などへ供給される。図2に示すように、上記揺動ピストン28は、円環状の揺動ピストン本体と、該揺動ピストン本体28aの外周面の一箇所から径方向外側に突出するブレード28bとが一体的に形成されて構成されている。上記揺動ピストン本体は、その内周が正円形状に形成され、この揺動ピストン本体28aの内側に偏心部34が嵌め込まれている。該偏心部34は、駆動軸33の外周に備えられ、駆動軸33の軸心より偏心している。そして、揺動ピストン本体28aは、偏心部34の外周面に沿って摺動自在となっている。上記シリンダ部21には、駆動軸33の軸方向と平行に延びる断面円形状の揺動ブッシュ孔21bが貫通して形成されている。該揺動ブッシュ孔21bは、シリンダ部21の内周面側に形成され、かつ周方向の一部分がシリンダ室25と連通するように形成されている。また、上記揺動ブッシュ孔21bの内部には、断面が略半円形状の一対の揺動ブッシュ51,52が挿入されている。そして、上記揺動ピストン28のブレード28bは、揺動ブッシュ孔21bを貫通している。一対の揺動ブッシュ51,52は、フラットな面同士が対向するように配置されている。そして、この一対の揺動ブッシュ51,52の対向面の間のスペースがブレード溝29として形成されている。該ブレード溝29には、揺動ピストン28のブレード28bが挿入されている。一対の揺動ブッシュ51,52は、ブレード溝29にブレード28bを挟んだ状態で、ブレード28bがブレード溝29に沿って進退自在となるように構成されている。同時に、上記揺動ブッシュ51,52は、ブレード28bと一体的に揺動ブッシュ孔21bの中で揺動するように構成されている。このように、ブレード28bは、シリンダに設けられた揺動ブッシュ51,52により揺動可能に保持されている。また、上記シリンダ部21には、ブレード28bの先端を収容するための揺動ブッシュ背部室50が形成されている。該揺動ブッシュ背部室50は、揺動ブッシュ孔21bよりも径方向外側に位置し、揺動ブッシュ孔21bに連通して形成されている。上記シリンダ室25は、上記揺動ピストン本体28aとブレード28bとによって、吸入側空間25aと吐出側空間25bとに区画形成されている。上記シリンダ部21には、吸入側空間25aと連通する吸入口41が形成されている。該吸入口41は、シリンダ部21を径方向に貫通し、一端が吸入側空間25a内に臨んでいる。上記吸入口41の他端には、上記吸入管14の端部が接続されている。一方、上記フロントヘッド22には、圧縮されたガス冷媒が排出される吐出ポート42が設けられている。該吐出ポート42は、シリンダ室25の吐出側空間25bと圧縮機構20の外部空間とを連通させている。上記吐出ポート42の上部には、該吐出ポート42の開口通路42aを開閉する吐出弁46が設けられている。一方、上記圧縮機1において、冷媒にはR410Aが用いられ、冷凍機油にはエーテル油VG68が用いられている。上記圧縮機1において、上記電動機のロータが回転すると、ロータの回転力が駆動軸33を介して圧縮機構20の揺動ピストン28に伝達され、上記揺動ピストン本体28aが、シリンダ室25の内周面に沿って公転する。この際、シリンダ室25の内部空間は、ブレード28bによって、吸入側空間25aと吐出側空間25bとに区画される。そして、上記ガス冷媒は、吸入口41より吸入側空間25aに吸入される。さらに揺動ピストン本体28aが公転すると、徐々に吸入側空間25aの容積が拡大する一方、吐出側空間25bの容積が縮小する。上記吐出側空間25bのガス冷媒は次第に圧縮され、高圧状態となる。上記吐出側空間25bがさらに縮小し、ガス冷媒が所定の圧力値以上になると、吐出弁46が開き、高圧となったガス冷媒が、吐出ポート42を流れ、圧縮機構20の外部の空間へ排出される。ガス冷媒の排出動作が終了すると、吐出弁46が閉じ、揺動ピストン本体28aがさらに公転し、再びシリンダ室25におけるガス冷媒の圧縮が行われる。上記圧縮機1は、この動作を繰り返す。摺動部の構成上記圧縮機1においては、種々の摺動部100が構成されている。該摺動部100は、第1摺動部材101と第2摺動部材102とが互いに摺動する部分であり、例えば、揺動ブッシュ51,52とシリンダ部21との組み合わせ、揺動ブッシュ51,52と揺動ピストン28ブレード28bとの組み合わせ、及びシリンダ部21と揺動ピストン28との組み合わせなどがある。摺動部100には、駆動軸33と軸受部22a,23aの組み合わせもある。要するに、本発明では、圧縮機構20及び駆動機構30の少なくとも一方が、互いに摺動する第1摺動部材101と第2摺動部材102とを有している。本実施形態においては、上記の組み合わせのうち、例えば、揺動ブッシュ51,52が第1摺動部材101を構成し、シリンダ部21が第2摺動部材102を構成している。上記第1摺動部材101はシリコンを含むアルミニウム-マグネシウム系合金で形成されている。上記第2摺動部材102は日本工業規格の材料記号がFC250の片状黒鉛鋳鉄材料で形成されている。具体的には、上記第1摺動部材101は、シリコンを含むアルミニウム-マグネシウム系合金、またはシリコンを含むアルミニウム-マグネシウム-銅系合金により形成されている。上記第1摺動部材101は、これらの材料に陽極酸化被膜処理を施した材料を用いてもよいし、これらの材料にダイヤモンドライクカーボン処理を施した材料を用いてもよい。ここで、上記第1摺動部材101と第2摺動部材102の材料を設定した技術的理由について説明する。先ず、本願発明者は、材料の設定にあたり、上記第1摺動部材101と第2摺動部材102との摩耗試験を行った。図3及び図4に示すように、摩耗試験装置110は、第1摺動部材101であるブレード状の3つの突起ブレード材111が形成された回転盤112と、第2摺動部材102であるディスク113とを備えている。上記回転盤112の突起111にディスク113を載置し、ディスク113に所定の荷重を付与し、回転盤112を回転させる。そして、回転後の突起111とディスク113との摩耗量を測定した。なお、上記突起111は、幅4.6mm、厚さ4.0mmの矩形状で、先端が半径6mmのアール曲面形状に形成されている。試験条件は、次の通りである。ディスク113を突起111に押し付けた際の荷重は1350N、回転の周速は8.7m/s、雰囲気環境は、R410aの雰囲気中において潤滑油にエーテル油を供給した環境、試験温度は100°Cである。摩耗試験は、以下の材料の組み合わせ比較例1~比較例8、実施例1~実施例4について行った。図5の表に示すように、第1摺動部材101であるブレード材111と第2摺動部材102であるディスク材113には、それぞれ、比較例1ではAl-Cu系合金日本工業規格の材料記号がA-2017と日本工業規格の材料記号がS45C、比較例2ではAl-Si-Cu-Mg系合金日本軽金属ダイカスト合金のNH41とS45C、比較例3ではAl-Si-Cu-Mg系合金にアルマイト処理陽極酸化皮膜処理を施したものと日本工業規格の材料記号がFCD600、比較例4ではAl-Si-Cu-Mg系合金とFCD600に窒化処理をしたもの、比較例5ではAl-Si-Cu-Mg系合金とS45Cに窒化処理をしたもの、比較例6ではAl-Si-Cu-Mg系合金とSCM415Hに窒化処理をしたもの、比較例7ではAl-Si-Cu-Mg系合金とS45Cにニッケルメッキ処理をしたもの、比較例8ではAl-Cu系合金とFC250を用いた。これらの材料は、従来よりよく使われている材料である。また、実施例1~4に関し、第1摺動部材101であるブレード材111と第2摺動部材102であるディスク材113には、それぞれ、実施例1ではAl-Si-Cu-Mg系合金とFC250、実施例2ではAl-Si-Cu-Mg系合金にアルマイト処理を施したものとFC250、実施例3ではAl-Si-Cu-Mg系合金にDLC処理ダイヤモンドライクカーボン処理を施したもの、実施例4ではAl-Mg-Si系合金日本工業規格の材料記号がA6061とFC250を用いた。図5の表には試験結果も示している。実施例1~4のように、第1摺動部材101にシリコンを含むアルミニウム-マグネシウム系合金を用い、第2摺動部材102に日本工業規格の材料記号がFC250の片状黒鉛鋳鉄材料を用いた組み合わせにすると、他の材料の組み合わせである比較例1~8に対して、ブレード材111第1摺動部材101の摩耗量もディスク材113第2摺動部材102の摩耗量も桁違いに少なくなることが分かる。逆に言うと、各比較例では、ブレード材111第1摺動部材101の摩耗量もディスク材113第2摺動部材102の摩耗量も多い。さらに、比較例4,5,7では試験開始後の短時間で両部材が焼き付いてしまう結果になっている。実施形態1の効果以上のように、本実施形態では、第1摺動部材101にシリコンを含むアルミニウム-マグネシウム系合金を用い、第2摺動部材102に日本工業規格の材料記号がFC250の片状黒鉛鋳鉄材料を用いた組み合わせにしたことにより、第1摺動部材101と第2摺動部材102の両方の摩耗量を比較例と比べて大幅に低減することが可能となる。これは、第1摺動部材101に含有されているシリコンの潤滑性が高いことに加えて、FC250に含有されている黒鉛も潤滑性が高いうえに油を吸収しやすく、両部材間で高い潤滑性能が保たれるためと考えられる。また、FC250は、相手側の部材と摺動しているうちに炭素が析出するので、それが固体潤滑剤として機能して潤滑性能の向上に寄与することも考えられる。一方で、上記各比較例において第2摺動部材102に表面処理などを施したものでは、材料そのものの表面硬度が増してしまううえに、黒鉛の特性や炭素析出の効果が損なわれてしまうことが摩耗量の増大ひいては耐摩耗性の低下に影響していると考えられる。また、従来、2つの摺動部材101,102の間では、一方の摩耗量を小さくして他方の摩耗量を大きくするために硬度差を付けるのが一般的であるのに対して、本願の実施例1~4では、逆に第2摺動部材102にFC250を用いて部材101,102間の硬度差を小さくしたことも摩耗量の低減に寄与しているものと考えられる。以上の理由により、本実施形態1では、第1摺動部材101と第2摺動部材102の組み合わせとして、揺動ブッシュ51,52とシリンダ部21との組み合わせに上記材料を用いることにより、両部材51,5221の耐摩耗性を向上させることができる。また、第1摺動部材101と第2摺動部材102の組み合わせとして、揺動ブッシュ51,52と揺動ピストン28ブレード28bとの組み合わせ、及び揺動ピストン28とシリンダ部21との組み合わせ、さらには駆動軸33と軸受部22a,23aの組み合わせを選定した場合でも、第1摺動部材101と第2摺動部材102の耐摩耗性を向上させることができるので、製品の長寿命化を図ることができる。《発明の実施形態2》以下、本発明の実施形態2を図面に基づいて説明する。実施形態2の回転式圧縮機は、スクロール型流体機械により構成された回転式圧縮機1である。この回転式圧縮機1は、空気調和装置や冷凍装置の冷媒回路に設けられる。図6に示すように、上記回転式圧縮機1は、いわゆる全密閉形に構成されている。この回転式圧縮機1は、縦長で円筒形の密閉容器状に形成されたケーシング10を備えている。このケーシング10は、円筒状の胴部11と、この胴部11の上下にそれぞれ設けられた鏡板1213とによって構成されている。胴部11には、上方寄りの位置に、この胴部11を貫通する吐出管15が設けられている。一方、上部の鏡板12には、ケーシング10の内外を連通する吸入管14が設けられている。ケーシング10の内部には、上から下へ向かって順に、圧縮機構20と、電動機駆動機構30と、下部軸受23aとが配置されている。また、ケーシング10の内部には、上下に延びる駆動軸33が駆動軸として設けられている。電動機30は、ステータ31とロータ32とを備えている。ステータ31は、ケーシング10の胴部11に固定されている。一方、ロータ32は、駆動軸33における軸方向の中央部に固定されている。下部軸受23aは、ケーシング10の胴部11に固定されている。この下部軸受け23aは、駆動軸33の下端部を回転自在に支持している。また、ケーシング10の胴部11の上方寄りには、ハウジング17を介して上部軸受け22aが固定されている。ハウジング17には後述の固定スクロール60が固定される。駆動軸33は、上部軸受け22aに挿設され、上部軸受け22aによって回転自在に支持されている。駆動軸33において、ハウジング17の上部に突出する上端部分は、偏心部34を構成している。偏心部34は、駆動軸33の回転中心に対して偏心して形成されている。また、駆動軸33には、給油通路35が形成されている。ケーシングの底部に溜まる油は、駆動軸33の下端部に設けられている給油ポンプ36の作用によって駆動軸33の下端から吸い上げられ、給油通路35を通って各部へ供給される。図は簡略化しているが、給油ポンプ36は、ヨークハウジング36aとヨーク36bとを有している。圧縮機構は、図7に示すように、固定スクロール60と、可動スクロール80と、オルダム継手69とを備えている。固定スクロール60は、固定側ラップ61と外周部62とを備えている。固定側ラップ61は、高さが一定の渦巻き壁状に形成されている。一方、外周部62は、固定側ラップ61の周りを囲む厚肉のリング状に形成されると共に、固定側ラップ61と一体に形成されている。また、固定スクロール60には、上記吸入管14の一端が挿入されている。この吸入管14は、ケーシング10の上端部を貫通して設けられている。可動スクロール80は、第1平板81と、可動側ラップ83と、第2平板82とを備えている。第1平板81と第2平板82とは、可動側ラップ83を挟んで対向するように配置されている。第1平板81は、可動側ラップ83と一体に形成されている。一方、第2平板82は、第1平板81及び可動側ラップ83と別体に形成され、第1平板81に連結されている。可動側ラップ83は、高さが一定の渦巻き壁状に形成されている。以上の構成において、互いに摺接する固定側ラップ61及び可動側ラップ83と、両者を挟んで対向する第1平板81及び第2平板82によって、圧縮空間である圧縮室25が区画されている。また、可動スクロール80の第1平板81には、軸受部84が形成されている。この軸受部84は、略円筒状に形成され、上記駆動軸33の偏心部34が挿入されている。さらに、可動スクロール80の第1平板81には、その中央部に吐出ポート流出口42が形成されている。この吐出ポート42は、圧縮室25と圧縮機構20の外部の空間とを連通させている。また、図6に示すように、吐出ポート42は、偏心部34の上端より駆動軸33の下方寄りまでの間に形成された吐出通路43と連通している。この吐出通路43の出口端は、駆動軸33の側面におけるステータ31と下部軸受け23bとの間に開口している。また、第1平板81とハウジング17の間には、オルダム継手69が介設されている。このオルダム継手69は、図示しないが、第1平板81と係合する一対のキー部と、ハウジング17と係合する一対のキー部とを備えている。そして、オルダム継手69は、可動スクロール80の自転防止機構を構成している。この実施形態2においても、種々の摺動部100が構成されている。該摺動部100は、第1摺動部材101と第2摺動部材102とが互いに摺動する部分であり、例えば、可動スクロール80と固定スクロール60との組み合わせ、オルダム継手69と可動スクロール80との組み合わせ、オルダム継手69とオルダム継手69との組み合わせ、ヨーク36bとヨークハウジング36aの組み合わせなどがある。摺動部100には、駆動軸33と軸受部22a,23aの組み合わせもある。本実施形態においては、上記の組み合わせのうち、例えば、可動スクロール80が第1摺動部材101を構成し、固定スクロール60が第2摺動部材102を構成している。上記実施形態1と同様に、上記第1摺動部材101はシリコンを含むアルミニウム-マグネシウム系合金、またはシリコンを含むアルミニウム-マグネシウム-銅系合金により形成されている。上記第1摺動部材101は、これらの材料に陽極酸化被膜処理を施した材料を用いてもよいし、上記の材料にダイヤモンドライクカーボン処理を施した材料を用いてもよい。上記第2摺動部材102は日本工業規格の材料記号がFC250の片状黒鉛鋳鉄材料で形成されている。-運転動作-次に、実施形態2の回転式圧縮機1の運転動作について説明する。まず、この回転式圧縮機1の通常の運転動作について説明する。電動機30で発生した回転力は、駆動軸33によって可動スクロール80に伝達される。そして、駆動軸33の偏心部34と係合する可動スクロール80は、オルダム継手69によって動作方向が規制され、自転することなく公転運動だけを行う。この際、固定側ラップ61と可動側ラップ82との間に形成された圧縮室25の容積が変化する。圧縮室25の容積が拡大するときには吸入管14より圧縮室25へ流体であるガス冷媒が吸入され、可動スクロール80が公転すると圧縮室25が閉じられて、その容積が次第に小さくなる。そして、この圧縮室25の容積の縮小に伴って、ガス冷媒が高圧となる。さらに可動スクロール80が公転すると、高圧となった圧縮空間25と上記吐出ポート42とが連通する状態となり、圧縮されたガス冷媒が吐出ポート42及び吐出通路43より圧縮機構20の外部の空間へ排出される。圧縮された冷媒は、吐出管15から冷媒回路へ流出する。この実施形態2においても、第1摺動部材101である可動スクロール80にシリコンを含むアルミニウム-マグネシウム系合金を用い、第2摺動部材102である固定スクロール60に日本工業規格の材料記号がFC250の片状黒鉛鋳鉄材料を用いているので、図5の表に示すように、固定スクロール60と可動スクロール80の摺動時の摩耗量は、各比較例の材料を用いる場合に比べて大幅に低減する。-実施形態2の効果-以上のように、本実施形態においても、摺動部100を、第1摺動部材101にシリコンを含むアルミニウム-マグネシウム系合金を用い、第2摺動部材102に日本工業規格の材料記号がFC250の片状黒鉛鋳鉄材料を用いた組み合わせにしている。したがって、黒鉛の特性や炭素の析出が寄与することにより、第1摺動部材101と第2摺動部材102の両方の摩耗量を、各比較例と比べて大幅に低減することが可能となる。そして、本実施形態2では、第1摺動部材101と第2摺動部材102の組み合わせとして、可動スクロール80と固定スクロール60に上記材料を用いることにより、両部材の耐摩耗性を向上させることができる。また、第1摺動部材101と第2摺動部材102の組み合わせとして、オルダム継手69と可動スクロール80との組み合わせ、及びオルダム継手69とハウジング17との組み合わせ、ヨーク36bとヨークハウジング36aとの組み合わせ、さらには駆動軸33と軸受部22a,23aの組み合わせを選定した場合でも、第1摺動部材101と第2摺動部材102の耐摩耗性を向上させることができるので、製品の長寿命化を図ることができる。《その他の実施形態》上記実施形態は、以下のような構成としてもよい。例えば、第1摺動部材101と第2摺動部材102の材料を特定した摺動部100は、上記実施形態で説明した部分でなくても、圧縮機において摺動する部分であれば上記の材料を適用することは可能である。また、本発明を適用する圧縮機も、揺動ピストン型のロータリ圧縮機やスクロール圧縮機のほかに、レシプロ型の圧縮機など、他の形式であってもよい。なお、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。"