"スピーカを含む電子部品が内装された複数個のスピーカボックスと、前記各スピーカボックスを結合させる結合手段と、を具備し、物理的な結合を行う前記結合手段が電気的な接続も兼ねることを特徴とするスピーカ装置。請求項1記載のスピーカ装置において、前記結合手段は、前記各スピーカボックスが合わさる面に形成された被結合部と、前記各被結合部に結合される結合部材とを有し、前記被結合部には、スピーカボックス内の電子部品に電気的に接続される電極が形成され、前記結合部材は前記各電極を電気的に接続する接続部材を有することを特徴とするスピーカ装置。請求項2記載のスピーカ装置において、前記各被結合部から前記結合部材を離脱させた状態にあっては、前記被結合部には当該被結合部が外部に露出するのを規制する化粧蓋が設けられることを特徴とするスピーカ装置。請求項2または3記載のスピーカ装置において、前記各スピーカボックスは直方体に形成され、前記直方体の平面には前記被結合部が形成され、前記直方体のうち平面に対向する底面には前記直方体の一の側面よりも外側に突出する脚部が設けられることを特徴とするスピーカ装置。特許文献1に記載のスピーカシステムでは、センターユニットからサラウンドスピーカを離間させた状態で使用する際には、筐体とサラウンドスピーカとはリード線を介して電気的に接続される特許文献1の図1、参照。一方、センターユニットにサラウンドスピーカの筐体を結合させた状態であっても、センターユニットとサラウンドスピーカとはリード線を介して電気的に接続されることになる。このように、このスピーカシステムでは、センターユニットとサラウンドスピーカとを一体化してセンターユニットに対してサラウンドスピーカをすっきりとした形で収納できるものの、センターユニットからサラウンドスピーカに延びるリード線によって美観が損なわれることになる。しかも、リード線を用いることで音響信号の伝達距離が長くなり音質劣化が生じる可能性がある。本発明の目的は、使用状態に応じてスピーカボックスの結合分離を行っての使用が可能となるスピーカ装置を提供することにある。本発明の請求項1に係るスピーカ装置は、スピーカを含む電子部品が内装された複数個のスピーカボックスと、前記各スピーカボックスを結合させる結合手段と、を具備し、物理的な結合を行う前記結合手段が電気的な接続も兼ねることを特徴とする。請求項2に係るスピーカ装置は、請求項1記載のスピーカ装置において、前記結合手段は、前記各スピーカボックスが合わさる面に形成された被結合部と、前記各被結合部に結合される結合部材とを有し、前記被結合部は、スピーカボックス内の電子部品に電気的に接続される電極が形成され、前記結合部材は前記各電極を電気的に接続する接続部材を有することを特徴とする。請求項3に係るスピーカ装置は、請求項2記載のスピーカ装置において、前記各被結合部から前記結合部材を離脱させた状態にあっては、前記被結合部には当該被結合部が外部に露出するのを規制する化粧蓋が設けられることを特徴とする。請求項4に係るスピーカ装置は、請求項2または3記載のスピーカ装置において、前記各スピーカボックスは直方体に形成され、前記直方体の平面には前記被結合部が形成され、前記直方体のうち平面に対向する底面には前記直方体の一の側面よりも外側に突出する脚部が設けられることを特徴とする。本発明の請求項1に係るスピーカ装置は、結合手段が各スピーカボックスを結合させることで、別途リード線による接続を行うことなく、各スピーカボックス間を電気的に接続することが可能となる。請求項2に係るスピーカ装置は、各スピーカボックスの被結合部に結合部材を結合することによって、各スピーカボックスの照合面で合わせた状態でスピーカボックス同士を物理的に結合でき、この状態で各被結合部の電極は結合部材の接続端子によってそれぞれ電気的に接続することができる。請求項3に係るスピーカ装置は、結合部材が離脱された被結合部に化粧蓋を被せることで、電極が外部に晒されるのを防止して電極間の誤接続を防止し、また電極の腐食を抑制すると共に、被結合部および電極を外部から隠すことができる。請求項4記載のスピーカ装置は、前記各スピーカボックスを前記結合手段で結合して、当該スピーカ装置を横置き状態で使用する場合、前記脚部の突出する部位の先端が床面に接するように配置することで床面との間に隙間を形成し、この隙間にテレビの脚部を潜り込ませることで、テレビに対してスピーカ装置を近づけて配置でき、前記スピーカ装置を前記テレビに一体化した形の配置が可能となる。以下、図面を参照しつつ本発明によるスピーカ装置について説明する。<スピーカ装置の使用状態>まず、スピーカ装置1の使用状態について説明する。図1は、液晶テレビ100に対してスピーカ装置1を横置きで使用した状態を示す図である。図2は、液晶テレビ100に対してスピーカ装置1のスピーカボックス10A,10Bを分離させて縦置きで使用した状態を示す図である。このように、本実施形態によるスピーカ装置1は、スピーカボックス10A,10Bを結合させて横置き状態で使用する場合と、スピーカボックス10A,10Bを分離離間させて当該スピーカボックス10A,10Bを縦置き状態で使用する場合との使用形態がある。図3は結合させたスピーカボックス10を横置き状態で使用したスピーカ装置1を示す六面図である。この図3は、図aが正面図、図bが底面図、図cが平面図、図dが裏面図となり、左の図eが左側面図,右の図fが右側面図となる。図4は分離したスピーカボックス10を縦置き状態で使用したスピーカ装置1の一方のスピーカボックスを示す六面図である。この図4は、左側2列目の図aが正面図、左側の図bが左側面図、右側の図c,dが順に右側面図、裏面図となり、上下の図e,fが平面図、底面図となる。<スピーカ装置1の構成>スピーカ装置1は、一対のスピーカボックス10A,10Bと、スピーカボックス10A,10Bの照合面11A,11Bを結合させる結合機構30図7,8と、を具備する。なお、以下の説明において、スピーカボックス10A,10Bは、ほぼ同一の形状となっているため、識別して説明する必要がある場合には、スピーカボックス10A,10Bおよび共通の構成要素には添え字A,Bを付加して記載し、特に識別する必要のない場合には、添え字A,Bを付加せずに記載する。ここで、横置き状態のスピーカ装置1を示す図5、縦置き状態のスピーカ装置を示す図6、スピーカ装置1の要旨を模式的に示す図7、図7中のa部を拡大して示す図8、および図1,2を参照しつつスピーカ装置1の構成について説明する。なお、図7および図8は、図示の便宜上隙間を形成して描画しているが、実際の隙間は図示できない位の寸法となっている。スピーカボックス10は、樹脂を材料として中空の直方体状に形成される。長手方向に離間した底面および平面のうち、別のスピーカボックス10に結合する平面が照合面11となり、この照合面11に後述する結合溝31被結合部図6乃至図8が形成される。一方、スピーカボックス10の底面には照合面11よりも大きくなって、一方向図1の横置き状態ではZ方向、図2の縦置き状態ではX方向に向けて突出する突出部位14を有する脚部13が設けられる。また、スピーカボックス10の照合面11と隣り合う長手方向に延びる一の側面にはメインスピーカ21が設けられ、この一の側面にはメインスピーカ21を覆うようにサランネット20が設けられる。また、一の側面と隣り合う他の側面にはウーハー22が設けられる。この配置関係については、図3の六面図および図4の六面図を見れば明瞭である。スピーカ装置1を横置き状態で使用する場合、図7に示すように、脚部13A,13Bのうち突出部位14A,14Bの先端が床面Fに接するように配置される。このため、他の側面と床面Fとの間には空間Sが形成される。空間Sは、ウーハー22A,22Bを床面Fから浮いた状態にするから、当該ウーハー22A,22Bの振動が規制されないため、発生する音が抑制されることはない。また、図1に示すように、液晶テレビ100の脚部のうち床面Fに対して拡がる部位を、この空間S内に入れ込むことで、液晶テレビ100にスピーカ装置1を近づけることができ、両者の一体化を図ることができる。次に、結合機構30について説明する。結合機構30は、スピーカボックス10A,10Bを結合離間させるものである。この結合機構30は、被結合部となる結合溝31A,31Bと、結合溝31A,31Bに結合される、結合部材となる結合板35と、を具備する。結合溝31は、図6に示すように、照合面11のうち正面側の一部を残して裏面に開口するように切削して形成される。結合溝31のうちY軸方向の延びる縦溝面には、X軸方向の幅寸法が照合面11に向けて狭くなる凹傾斜面32が形成される。また、結合溝31の底面にはX軸方向に離間し、一部が外部に露出する電極33が配設される。電極33には、図7,8に示すように、メインスピーカ21およびウーハー22に接続されたリード線34B、並びに電子部品からなるアンプ音響信号処理回路15に接続されたリード線34Aが接続される。このアンプ15は、メインスピーカ21およびウーハー22によって2.1チャンネルのサラウンド効果を発生する処理回路も備えている。一方、結合板35のうちY軸方向に延びる側面は、図6に示すように略く字状に切削される。これにより、結合板35の1つの側面には、高さ方向の中心部分から上下に向けて広がる凸傾斜面36が形成され、全体として縦断面が略鼓状になる。結合溝31A,31Bに結合板35を挿入した状態にあっては、図7および図8に示すように、凹傾斜面32と凸傾斜面36とが接触するから、スピーカボックス10A,10Bとが離間するのを規制して当該スピーカボックス10を物理的に結合する。また、結合板35には、図9,10に示すように、表から裏に向けて貫通する導電材料からなる接続部材37が複数個横並びに設けられる。接続部材37は、図10に示すように、先端が湾曲した形状の接触部37U,37Dとなって、この接触部37U,37Dは片持ち状態で支持される形状となっている。このため、接触部37U,37Dが矢印方向に変形可能となる。図6中の2点鎖線で示す矢印の逆方向から、凹傾斜面32と凸傾斜面36とを接触させつつ結合板35を結合溝31に挿入する。挿入し終えた状態にあっては、電極33と接続部材37とが電気的に接続されるから、結合機構30がスピーカボックス10同士の物理的な結合だけでなく電気的な接続も兼ねることになる。一方、スピーカボックス10を分離させる際には、図6に示すように、結合板35を抜き取った結合溝31に化粧蓋40が挿入される。この化粧蓋40の厚さは結合板35の厚さの半分となり、側面には凸傾斜面41が形成される。スピーカボックス10を分離させた状態で、結合溝31に化粧蓋40を挿入することで、電極33が外部に晒されるのを防止する。スピーカボックス10Aの側面にはアンプ15を制御するためのスイッチ群16図6が配置され、裏面には外部の音源から音響信号を入力するための端子群17図7が配置されている。利用者は、前記スイッチ群16を操作することで、種々の音響信号処理例えば、音量、低音、中音、高音、周波数、サラウンド等の調整を可能にする。<スピーカ装置1の作用効果>このように構成されるスピーカ装置1は、スピーカボックス10A,10Bを結合させて横置き状態で使用する場合と、スピーカボックス10A,10Bを分離離間させて当該スピーカボックス10A,10Bを縦置き状態で使用する場合の使用態様が有るため、1つのスピーカ装置で異なった音響効果を発生させることが可能となる。また、縦置き横置きは、備え付けるテレビの大きさで変更可能である。例えば、スピーカボックス10A,10Bを結合させた長さ寸法よりも、テレビの幅寸法が比較的短い場合には、横置き状態で使用し、テレビの幅寸法が比較的長い場合には、当該テレビの左右にスピーカボックス10A,10Bを縦状態で使用することが可能となる。さらに、スピーカ装置1を横置き状態で使用する際、突出部位14によりウーハー22と床面Fとの間に空間Sが確保されるため、音の発生が抑制されるのをなくすことができる。次に、結合機構30の各結合溝31A,31Bに結合板35を挿入する工程について説明する。スピーカボックス10Aの照合面11Aとスピーカボックス10Bの照合面11Bとを合わせると、結合溝31Aと結合溝31Bとが合わさって形成される形状が結合板35の断面形状と同じ略鼓状となる。この状態のまま、結合溝31A,31Bに結合板35を、凸傾斜面36が凹傾斜面32に沿うようにして挿入する。結合板35が結合溝31に挿入されると、凹傾斜面32と凸傾斜面36とが接触した状態となるため、結合板35は、スピーカボックス10Aとスピーカボックス10Bとが離間するのを規制してスピーカボックス10A,10Bを物理的に結合する。一方、スピーカボックス10A,10Bが結合板35によって連結された状態では、スピーカボックス10A側の電極33とスピーカボックス10B側の電極33とは、結合板35の接続部材37で電気的に接続されることになる。よって、スピーカボックス10A,10Bを結合板35で連結した場合には、スピーカボックス10A,10B間を電気的に接続するリード線をなくし、スピーカ装置1の裏面側をすっきりとさせ、美観を損なうのを抑制する。スピーカ装置1では、結合板35の挿入という1回の作業工程で、スピーカボックス10A,10Bの物理的な結合と、電気的な接続が可能となる。しかも、スピーカボックス10Aとスピーカボックス10Bとを連結した状態では、スピーカボックス10A,10Bとを接続するリード線が省略できる。そして、このリード線による電気的な抵抗損失がなくなるつまり、音響信号の伝達距離が短くなるため、音質劣化を抑制して、しいては左右のスピーカボックス10A,10Bから出力される音の偏りをなくすことが可能となる。上記の場合、スピーカボックス10A,10Bの照合面11A,11Bを合わせた状態で結合板35を挿入する場合を例示したが、一方のスピーカボックス10Aの結合溝31Aに結合板35の一方の部分を挿入した後に、結合板35の他方の部分に他方のスピーカボックス10Bの結合溝31Bを挿入するようにしてもよい。一方、スピーカボックス10を分離した際には、結合板35を抜き取った結合溝31に化粧蓋40が挿入されるから、電極33が外部に晒されるのを防止して電極33間の誤接続を防止すると共に、当該電極33の腐食を抑制すると共に、結合溝31および電極33を外部から隠して美観を損なうことを抑制する。<変形例>前記実施形態では、一対のスピーカボックス10A,10Bを結合してスピーカ装置1を構成する場合を例示したが、本発明はこれに限らず、3個以上のスピーカボックスを結合する場合に用いてもよいことは勿論である。例えば、前記実施形態では、一対のスピーカボックス10A,10Bによって2.1チャンネルのサラウンドシステムを構成する場合を例示したが、本発明はこれに限らず、センタボックスを追加して3.1チャンネルのサラウンドシステム、さらにはスピーカボックスを複数追加して5.1チャンネルのサラウンドシステムを実現することも可能である。結合機構30についても、結合板35を略鼓状に形成して、結合溝31をこの鼓状の結合板35が挿入される形状としたが、本発明はこれに限らず、結合板の形状は、スピーカボックスが結合できる形状であれば、どのような形状であってもよい。例えば、図11に示すような結合板35A~35Dの形状であってもよく、要は結合板の凸部分を連結溝の凹部分が覆う形状であればよい。さらに、化粧蓋40は、結合溝31に挿入する形状としたが、図12に示す化粧蓋40Aのように、照合面11全体を覆う部分を有する形状であってもよい。前記実施形態では、スピーカ装置1を横置き状態で使用する際、ウーハー22が設けられた側面側に床面Fとの間に空間Sを形成させるために、突出部位14を有する脚部13を備えたスピーカボックス10としたが、突出部位14の突出寸法が変化するような機構を、脚部13とスピーカボックス10との間に持たせてもよい。これにより、スピーカ装置1を縦置き状態で使用する際、突出部位14の寸法をスピーカボックス10の左右で等しくすることで、スピーカボックス10の安定性を高めることができる。前記実施形態では、スピーカ装置1の音響信号処理を調整する際には、スピーカボックス10の側面に設けられたスイッチ群16を利用者が操作することで行うようにしたが、スピーカボックス10に横置き縦置き状態を検出するセンサ例えば、加速度センサ、重力センサ等を設け、このセンサから検出信号に基づいて音響信号処理の調整を自動的に行うようにしてもよい。また、結合板35の挿入の有無を電気的に検知して音響信号処理の調整を自動的に行うようにしてもよい。例えば、ウーハー22の音の発生方向に着目すると、縦置き状態で使用する際には当該ウーハー22は開放された空間に向くのに対し、横置き状態では床面Fとの間に形成された空間Sに向かうようになる。そこで、横置き状態よりも縦置き状態で使用する際には、ウーハー22の出力を若干大きくする、或いはメインスピーカ21とウーハー22との出力比率を変更する等の処理を自動的に行ってもよい。"