トナー像が形成される像担持体と、前記像担持体のトナー像を記録材に転写する転写位置に向けて前記記録材を給送する給送手段と、前記転写位置で前記像担持体と接し、前記転写位置で前記記録材を搬送する搬送手段と、前記給送手段による前記記録材の給送速度及び前記搬送手段による前記記録材の搬送速度を制御する制御手段と、を備えており、前記制御手段は、前記記録材が前記転写位置に到達するときの前記給送速度を、前記搬送速度より遅くし、前記記録材が前記給送手段を抜けるときの前記給送速度を、前記搬送速度より速くなる様に、前記給送手段または前記搬送手段を制御することを特徴とする画像形成装置。前記制御手段は、前記記録材が前記転写位置に到達してから、前記記録材が前記給送手段を抜けるまでの間、前記給送速度を加速または前記搬送速度を減速することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記記録材の搬送方向の長さを検出する長さ検出手段を、更に、備えており、前記制御手段は、前記給送速度を加速する加速度または前記搬送速度を減速する減速度を、前記長さ検出手段が検出する長さから求めることを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記搬送手段は、転写ベルトを含み、前記転写ベルトの移動速度を検出する速度検出手段を、更に、備えていることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の画像形成装置。しかしながら、引用文献1に記載の構成では、記録材60が転写位置66であるニップ部に突入するときに速度変動が生じやすく、その速度変動により画像ブレが生じ得る。また、転写開始後のある程度の期間においては、撓みを許容しているため、プレ転写が発生し易くなる。また、転写ベルト56は、図7に示す様に、駆動ローラ801と従動ローラ802により一定の張力がかけられて回転駆動されている。なお、転写ベルト56の搬送速度Vtrは、駆動ローラ801の角速度をωt、駆動ローラ801の半径をD、転写ベルト56のベルト厚をDtrとすると、Vtr=ωt×DDtrで表される。ここで、転写ベルト56は、通常、ゴムの様な弾性の高い部材で形成されている。従って、駆動ローラ801と従動ローラ802による転写ベルト56への張力のばらつきにより、転写ベルト56のベルト厚Dtrは変動する。さらに、転写ベルト56のベルト厚Dtrは、使用による摩耗によっても変化する。つまり、転写位置での搬送速度Vtrは、上記要因等により変化するが、特許文献1に記載の方法では、この変化に対応することはできない。したがって、本発明は、記録材を転写位置に給送する給送速度と、転写位置での搬送速度を適切に制御し、画像ブレ等の発生を押さえる画像形成装置を提供することを目的とする。トナー像が形成される像担持体と、像担持体のトナー像を記録材に転写する転写位置に向けて記録材を給送する給送手段と、転写位置で像担持体と接し、転写位置で記録材を搬送する搬送手段と、給送手段による記録材の給送速度及び搬送手段による記録材の搬送速度を制御する制御手段と、を備えており、制御手段は、記録材が転写位置に到達するときの給送速度を、搬送速度より遅くし、記録材が給送手段を抜けるときの給送速度を、搬送速度より速くなる様に、給送手段または搬送手段を制御することを特徴とする。記録材が転写位置に到達するときの給送速度を、搬送速度より遅くすることで、記録材が転写位置に突入する際に生じる記録材の振動を抑え、よって、画像ブレを抑えることができる。また、記録材にある程度の張力をかけて搬送することで記録材に撓みが生じることを防ぎ、よって、プレ転写が生じることを防ぐことができる。また、記録材が給送手段を抜けるときの給送速度を、搬送速度より速くすることで、記録材が給送手段を抜けることにより生じる振動を抑え、よって、画像ブレを抑えることができる。第一実施形態本発明の一実施形態における画像形成装置を図1により説明する。なお、図1は、本実施形態の理解に必要な部分のみを示すものである。図1において、像担持体である感光体11の表面には、形成する画像の画像データに基づきレーザ光により静電潜像が形成され、現像部12が、静電潜像にトナーを供給して感光体11の表面にトナー像を形成する。なお、感光体11はモータ206により周速度Vdで回転駆動される。搬送経路19を搬送される記録材10は、レジストレーションローラである給送ローラ25の位置まで搬送されたところで一旦搬送が停止される。なお、給送ローラ25の位置まで記録材が搬送されたことは、記録材検出センサ203が検出する。その後、感光体11のトナー像が記録材10の所定の位置に転写されるタイミングで、記録材10は、給送ローラ25により転写位置26に向けて給送される。なお、給送ローラ25はモータ201により周速度Vrで回転駆動される。つまり、給送ローラ25は、給送速度Vrで記録材10を転写位置26に給送する。なお、搬送経路19の給送ローラ25より上流側には、記録材11の搬送方向における長さを検出する長さ検出センサ207が設けられている。転写ベルト16は、給送ローラ25の下流側に設けられ、感光体11とのニップ部である転写位置26の近傍において、電圧印加部材13から転写用の電圧が印加されている。感光体11に形成されたトナー像は、この電圧により転写位置26において記録材10に転写される。また、転写ベルト16は、転写位置26の下流側に設けられ、トナー像を定着させる図示しない定着部に向けて、転写位置26から記録材10の搬送を行う。転写ベルト16には、駆動ローラ17と従動ローラ18により一定の張力がかけられており、転写ベルト16は、駆動ローラ17が回転駆動することにより、記録材10を搬送速度Vtrで搬送する。なお、駆動ローラ17は、モータ202により回転駆動される。また、転写ベルト16の表面の移動速度、つまり、搬送速度Vtrを検出する速度検出センサ204が、転写ベルト16の近傍に設けられている。制御部205は、モータ201、202及び206の回転を制御し、長さ検出センサ207、記録材検出センサ203及び速度検出センサ204の検出結果を取得する。続いて、図2を用いて、制御部205による搬送速度Vtrと、給送速度Vrと、感光体11の周速度Vdの制御について説明する。図2において、波形303は、給送速度Vrの時間による変化を示している。なお、波形301は、記録材検出センサ203による記録材10の検出状態を示し、波形302は、記録材10が転写位置26にあるか否かを示している。具体的には、波形301において、ハイレベルは、記録材検出センサ203が記録材10を検出していることを、波形302において、ハイレベルは、記録材10が転写位置26にあることを示している。なお、本実施形態において、制御部205は、感光体11の周速度Vd及び転写ベルト16の搬送速度Vtrを、それぞれ、一定速度Vdc及びVtrcとなる様に制御する。図2においては、速度Vtrcを、速度Vdcより少し高い値に設定しているが、これは、経験上、搬送速度Vtrを、感光体11の周速度Vd以上とする方が安定した転写が可能であるためである。しかしながら、速度Vtrcを、速度Vdcより低い値に設定する形態であっても良い。給送ローラ25は、記録材検出センサ203による記録材10の検出後、上述した様に、感光体11のトナー像が記録材10の所定の位置に転写されるタイミングで、記録材10の給送を開始する。図2の期間Aは、給送ローラ25が記録材10の給送を開始したときから、記録材10の先端が転写位置26に到達するまでの期間である。この期間Aにおいて、制御部205は、給送速度Vrが、予め定めた速度Vrlとなる様に給送ローラ25を制御する。なお、図2においては、記録材10の先端が転写位置26に到達したときに給送速度Vrが速度Vrlとなる様に一定の加速度で加速している。しかしながら、記録材10の先端が転写位置26に到達する以前に給送速度Vrが速度Vrlとなる様に加速し、その後、一定速度Vrlで給送ローラ25を制御する形態であっても良い。なお、記録材10の先端が転写位置26に到達するタイミングは、給送ローラ25と転写位置26との距離Kにより求めることができる。本実施形態においては、記録材10の先端が転写位置26に到達するときの給送速度Vrlを、一定の搬送速度Vtrcより遅くする。しかしながら、速度Vrlが、一定の搬送速度Vtrcより遅すぎると記録材10にかかる張力が大きくなりすぎるため、速度Vrlを一定の搬送速度Vtrcの99.8以上で99.9以下の値となる様に設定する。期間Bは、記録材10の先端が転写位置26に到達したときから、記録材10の後端が、給送ローラ25を抜けるまでの期間である。給送速度Vrが、搬送速度Vtrより遅いままであると、記録材10にかかる張力により、記録材10の後端が給送ローラ25を抜けたときに記録材10には振動が生じ画像ブレとなる。これを防ぐために、制御部205は、期間Bの終了時に給送速度Vrが予め定めた速度Vrhとなる様に給送ローラ25を加速制御する。速度Vrhは、記録材10が適度に撓み、これにより、記録材10の後端が給送ローラ25を抜ける際の記録材の振動を防ぐ様に、一定の搬送速度Vtrcより速い値に設定する。具体的には、速度Vrhを一定の搬送速度Vtrcの1001以上で100.2以下の値となる様に設定する。なお、図2においては、記録材検出センサ203が記録材を検出しなくなった時点を、つまり、波形301がハイレベルからローレベルとなった時点を記録材10の後端が給送ローラ25を抜けた時点としている。しかしながら、実際には、記録材検出センサ203と給送ローラ25との距離に応じて調整される。また、制御部205が期間Bに渡り一様に給送ローラ25を加速することで、給送ローラ25の加速による記録材10の給送速度変動の影響を最小限にすることができる。この場合、期間Bにおける加速度Gvrは、期間B開始時の搬送速度Vrlと、期間B終了時の搬送速度Vrhと、記録材10の搬送方向の長さLと、給送ローラ25と転写位置26との距離Kから、以下の式で計算することができる。Gvr=Vrh2-Vrl2/2L-K制御部205は、図示しない記憶部に保存されている給送速度Vrl及びVrh並びに距離Kと、長さ検出センサ207が検出する記録材10の搬送方向の長さLから、期間Bにおける加速度Gvrを決定する。期間Cは、記録材10の後端が給送ローラ25を抜けた後、給送ローラ25が停止するまでの期間である。つまり、制御部205は、記録材10の後端が給送ローラ25を抜けたことを検出すると給送ローラ25を停止する様に制御する。続いて、制御部205が実行する速度制御の一実施形態について、図3を用いて説明する。制御部205は、画像形成動作の開始により、記録材10の搬送を開始すると図3の処理を実行する。まず、制御部205は、S1において、長さ検出センサ207が検出した記録材10の搬送方向における長さLに基づき、図2の期間Bにおける加速度Gvrを算出する。制御部205は、S2において、モータ202を回転駆動して、転写ベルト16の搬送速度Vtrが速度Vtrcとなる様に制御する。さらに、制御部205は、S2において、モータ206を回転駆動して感光体11の周速度VdがVdcとなる様に制御する。なお、搬送速度Vtrについては、摩耗や転写ベルトにかかる張力により変化するため、制御部205は、速度検出センサ204により搬送速度Vtrを検出して、その値がVtrcとなる様に制御する。S3において、制御部205は、記録材検出センサ203が、記録材の先端を検出するまで待機する。記録材検出センサ203が、記録材の先端を検出すると、制御部205は、S4において、所定の給送タイミングから給送ローラ25を加速、つまり、モータ201の加速を開始する。制御部205は、S5において、給送速度Vrが速度Vrlに達するまで、S4における給送ローラ25の加速を継続する。なお、本実施形態においては、給送速度Vrが速度Vrlに達したときに記録材10の先端が転写位置26に到達する様に、制御部205は、給送ローラ25の加速制御を行っているものとする。給送速度がVrlに達すると、制御部205は、記録材10の先端が転写位置26に到達したと判断し、S6において、給送速度Vrが加速度Gvrで増加する様にモータ201を制御する。制御部205は、S7において記録材検出センサ203が記録材の後端を検出するまで、S6での加速制御を継続させる。記録材検出センサ203が記録材の後端を検出すると、制御部205は、記録材10の後端が給送ローラ25を抜けたものと判定し、S8において給送ローラ205を停止させる様に、モータ201の減速制御を行う。以上、記録材10が転写位置26、つまり、感光体11と転写ベルト16とのニップ部に突入するときには、給送速度Vrを搬送速度Vtrより遅くする。これにより、記録材10がニップ部に突入するときの速度の変動を抑える。また、記録材10にある程度の張力をかけながら搬送することで、記録材10の撓み等によるプレ転写の発生を抑える。その後、給送ローラ25による給送速度Vrを徐々に加速し、記録材10の後端が給送ローラ25を抜ける瞬間には、給送速度Vrを搬送速度Vtrより速くし、記録材10に適度な撓みを生じさせる。この構成により、記録材10の後端が給送ローラ25を抜ける瞬間の振動を抑え、記録材10に形成される画像に対する影響を抑えることができる。第二実施形態本実施形態においては、転写ベルト26による搬送速度Vtrを可変とする。なお、画像形成装置の構成は、第一実施形態と同様であり、その説明は省略する。まず、図4を用いて、本実施形態における制御部205による搬送速度Vtrと、給送速度Vrと、感光体11の周速度Vdの制御について説明する。なお、第一実施形態と同様に、制御部205は、画像形成処理の間、感光体11の周速度Vdを一定速度Vdcに制御する。なお、波形301及び302は、図2と同様である。本実施形態において、制御部205は、給送速度Vrについては、図4の波形305で示す様に、期間Aの間に予め定めた速度Vrcとなり、期間Bの間は速度Vrcで一定となり、期間Cにおいて給送速度Vrが零となる様に制御する。本実施形態においては、波形304で示す様に、第一実施形態と異なり搬送速度Vtrを可変とする。まず、制御部205は、画像形成処理の開始により、転写ベルト26による搬送速度Vtrが、予め定めた速度Vtrhとなる様に加速する。なお、制御部205は、期間Aの終了までに搬送速度Vtrが速度Vtrhに到達する様にモータ202を制御する。本実施形態においても、記録材10の先端が転写位置26に到達するときの搬送速度Vtrhを、一定の給送速度Vrcより速くする。しかしながら、この搬送速度Vtrhが、一定の給送速度Vrcより速すぎると記録材10にかかる張力が大きくなりすぎるため、搬送速度Vtrhを、一定の給送速度Vrcの1001以上で1002以下の値となる様に設定する。つまり、一定の給送速度Vrcは、第一実施形態と同様に、記録材10の先端が転写位置26に突入するときの搬送速度Vtrhの998以上で999以下の値である。搬送速度Vtrが、一定の給送速度Vrcより速いままであると、記録材10にかかる張力により、記録材10の後端が給送ローラ25を抜けるときに記録材10には振動が生じ、画像ブレとなる。これを防ぐために、制御部205は、期間Bの終了時に搬送速度Vtrが予め定めた速度Vtrlとなる様に転写ベルト16を減速制御する。速度Vtrlは、記録材10が適度に撓み、これにより、記録材10の後端が給送ローラ25を抜ける際の記録材の振動を防ぐ様に、一定の給送速度Vrcより遅い値に設定する。具体的には、速度Vtrlを一定の給送速度Vrcの998以上で999以下の値となる様に設定する。つまり、一定の給送速度Vrは、第一実施形態と同様に、記録材10の後端が給送ローラ25を抜ける際の搬送速度Vtrlの1001以上で1002以下の値である。なお、図4においては、記録材検出センサ203が記録材を検出しなくなった時点を、記録材10の後端が給送ローラ25を抜けた時点としているが、実際には、記録材検出センサ203と給送ローラ25との距離に応じて調整される。また、制御部205が、期間Bに渡り一様に搬送速度Vtrを減速することで、搬送速度Vtrの減速による記録材10の搬送速度変動の影響を最小限にすることができる。この場合、期間Bにおける減速度Gvtrは、期間B開始時の搬送速度Vtrhと、期間B終了時の搬送速度Vtrlと、記録材10の搬送方向の長さLと、給送ローラ25と転写位置26との距離Kから、以下の式で計算することができる。Gvtr=Vtrh2-Vtrl2/2L-K制御部205は、図示しない記憶部に保存されている速度Vtrl及びVtrh並びに距離Kと、長さ検出センサ207が検出する記録材10の搬送方向の長さLから、期間Bにおける減速度Gvtrを決定する。続いて、制御部205が実行する速度制御の一実施形態について、図5を用いて説明する。制御部205は、画像形成動作の開始により、記録材10の搬送を開始すると図5の処理を実行する。まず、制御部205は、S11において、長さ検出センサ207が検出した記録材10の搬送方向における長さLに基づき、図2の期間Bにおける減速度Gvtrを算出する。制御部205は、S12において、モータ202を回転駆動して、転写ベルト16の搬送速度Vtrが速度Vtrlとなる様に制御する。さらに、制御部205は、S12において、モータ206を回転駆動して感光体11の周速度Vdが一定速度Vdcとなる様に制御する。なお、搬送速度Vtrについては、摩耗や転写ベルトにかかる張力により、転写ベルト16の厚みが変化することにより変化する。よって、制御部205は、速度検出センサ204により搬送速度Vtrを検出して搬送速度Vtrを制御する。S13において、制御部205は、記録材検出センサ203が、記録材の先端を検出するまで待機する。記録材検出センサ203が、記録材の先端を検出すると、制御部205は、S14において、所定の給送タイミングから給送ローラ25を加速、つまり、モータ201の加速を開始する。制御部205は、S15において、給送速度Vrが一定の給送速度Vrcに達するまで、S4における給送ローラ25の加速を継続する。なお、本実施形態においては、給送速度Vrが速度Vrcに達したときに記録材10の先端が転写位置26に到達する様に給送ローラ25の加速制御を行っているものとする。給送速度Vrが一定速度Vrcに達すると、制御部205は、記録材10の先端が転写位置26に到達したと判断し、S16において、搬送速度Vtrが減速度Gvtrで減少する様にモータ201を制御する。制御部205は、S17において記録材検出センサ203が記録材の後端を検出するまで、S16での減速制御を継続させる。記録材検出センサ203が記録材の後端を検出すると、制御部205は、記録材10の後端が給送ローラ25を抜けたものと判定し、S18において給送ローラ205を停止させる様に、モータ201の減速制御を行う。なお、制御部205は、搬送速度については、速度Vtrlで一定となる様に制御する。その後、制御部205は、S19において、印刷が継続するか否かを判定し、継続する場合には、S11に戻って処理を繰り返す。一方、印刷が継続しない場合には、S20において、制御部205は、転写ベルト16及び感光体11の駆動を停止する。本実施形態においては、記録材10が転写位置26、つまり、感光体11と転写ベルト16とのニップ部に突入するときには、搬送速度Vtrを給送速度Vrより速くする。これにより、記録材10がニップ部に突入するときの速度の変動を抑える。また、記録材10にある程度の張力をかけながら搬送することで、記録材10の撓み等によるプレ転写の発生を抑える。その後、搬送速度Vtrを徐々に減速し、記録材10の後端が給送ローラ25を抜ける瞬間には、搬送速度Vtrを給送速度Vrより遅くし、記録材10に適度な撓みを生じさせる。この構成により、記録材10の後端が給送ローラ25を抜ける瞬間の振動を抑え、記録材10に形成される画像に対する影響を抑えることができる。以上、記録材10が転写位置26に到達するときの給送速度を、搬送速度より遅くすることで、記録材10が転写位置26に突入する際に生じる記録材の振動を抑え、よって、画像ブレを抑えることができる。また、記録材10にある程度の張力をかけて移送することで記録材10に撓みが生じることを防ぎ、よって、プレ転写を生じることを防ぐことができる。また、記録材10が給送ローラ25を抜けるときの給送速度を、搬送速度より速くすることで、記録材10が給送ローラ25を抜けることにより生じる振動を抑え、よって、画像ブレを抑えることができる。また、記録材10が転写位置26に到達してから、記録材が給送ローラ25を抜けるまでの間、給送速度を加速又は搬送速度を減速する。この構成により、速度変化による影響を抑えることができる。なお、加速度又は減速度は、記録材10の搬送方向の長さから動的に求めることができ、記録材10の種別に応じた速度制御が可能になる。さらに、転写ベルト26の移動速度を検出する速度検出センサ204により移動速度、つまり、搬送速度を検出することで、転写ベルト26の厚みの変動等による搬送速度の変動を検出することができ、よって、正確に速度制御を行うことができる。なお、第一実施形態及び第二実施形態において、感光体11から記録材へトナー像を転写する構成で説明したが、周知の中間転写体から記録材へトナー像を転写する構成においても、本発明を適用できる。