輸送物を輸送する無端帯状のコンベヤベルトと、該コンベヤベルトにおいて輸送物が積載される表面の摩耗量を測定する摩耗量測定手段と、を備えるコンベヤベルト装置であって、前記コンベヤベルトに積載された輸送物の積載高さを測定する積載高さ測定手段と、該積載高さ測定手段から測定データを取得する演算部と、を備え、該演算部は、前記摩耗量測定手段による前記摩耗量の測定時に、該測定時までに前記積載高さ測定手段から取得された前記測定データに基づいて、該測定時までに前記コンベヤベルトにより輸送された輸送物の総量を算出することを特徴とするコンベヤベルト装置。請求項1記載のコンベヤベルト装置であって、前記積載高さ測定手段は、前記コンベヤベルトの表面側に配設されるとともに、前記積載高さとして、当該積載高さ測定手段から前記輸送物までの距離を、光または超音波を出射して該光または超音波の反射を受信することで測定する距離センサにより構成されていることを特徴とするコンベヤベルト装置。請求項1または2に記載のコンベヤベルト装置であって、前記演算部は、前記摩耗量の測定時までに、前記コンベヤベルトの稼働中の異なるタイミングで前記積載高さ測定手段から取得された複数の前記測定データと、予め定められた単位積載高さあたりの輸送物の積載量と、に基づいて、複数の前記測定データそれぞれが取得された各タイミングにおいて前記コンベヤベルトに積載された輸送物の積載量を各別に算出するとともに、これらの各積載量を積算することで、前記輸送物の総量を算出することを特徴とするコンベヤベルト装置。しかしながら、前記従来のコンベヤベルト装置では、一度、摩耗量を測定してから、次回、摩耗量を測定するまでの期間ごとに、例えばコンベヤベルトの稼働時間などが異なり輸送物の輸送量にばらつきがある場合、コンベヤベルトの寿命を精度よく予測することが困難であった。本発明は、前述した事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、コンベヤベルトの寿命を高精度に予測することができるコンベヤベルト装置を提供することである。前記課題を解決するために、本発明は以下の手段を提案している。本発明に係るコンベヤベルト装置は、輸送物を輸送する無端帯状のコンベヤベルトと、該コンベヤベルトにおいて輸送物が積載される表面の摩耗量を測定する摩耗量測定手段と、を備えるコンベヤベルト装置であって、前記コンベヤベルトに積載された輸送物の積載高さを測定する積載高さ測定手段と、該積載高さ測定手段から測定データを取得する演算部と、を備え、該演算部は、前記摩耗量測定手段による前記摩耗量の測定時に、該測定時までに前記積載高さ測定手段から取得された前記測定データに基づいて、該測定時までに前記コンベヤベルトにより輸送された輸送物の総量を算出することを特徴とする。この発明によれば、演算部が、摩耗量測定手段による摩耗量の測定時に、該摩耗量の測定時までにコンベヤベルトにより輸送された輸送物の総量を算出するので、このときに測定された摩耗量と、算出された輸送物の総量と、予め定められたコンベヤベルトの寿命時における磨耗量と、に基づいて、コンベヤベルトが寿命に至るまでに輸送することができる残りの輸送量を予測することができる。このように、コンベヤベルトの寿命を期間ではなく輸送量により予測することができるので、一度、摩耗量を測定してから、次回、摩耗量を測定するまでの期間ごとに、輸送量にばらつきがあったとしても、コンベヤベルトの寿命を高精度に予測することができる。また、前記積載高さ測定手段は、前記コンベヤベルトの表面側に配設されるとともに、前記積載高さとして、当該積載高さ測定手段から前記輸送物までの距離を、光または超音波を出射して該光または超音波の反射を受信することで測定する距離センサにより構成されていてもよい。この場合、積載高さ測定手段が、前記距離センサにより構成されているので、輸送物に接触せずにも前記積載高さを測定することが可能になり、コンベヤベルトを安定に稼働させることができる。また、前記演算部は、前記摩耗量の測定時までに、前記コンベヤベルトの稼働中の異なるタイミングで前記積載高さ測定手段から取得された複数の前記測定データと、予め定められた単位積載高さあたりの輸送物の積載量と、に基づいて、複数の前記測定データそれぞれが取得された各タイミングにおいて前記コンベヤベルトに積載された輸送物の積載量を各別に算出するとともに、これらの各積載量を積算することで、前記輸送物の総量を算出してもよい。この場合、演算部が、前記各積載量を積算することで、前記輸送物の総量を算出するので、摩耗量測定手段による摩耗量の測定時までにコンベヤベルトにより輸送された輸送物の総量を精度よく算出することが可能になり、コンベヤベルトの寿命を一層高精度に予測することができる。また、前記コンベヤベルトの一周回の開始および終了を検出する周回検出手段を備え、前記演算部は、前記コンベヤベルトの稼働、非稼働を判定し、該演算部は、該周回検出手段からの検出データに基づいて、前記コンベヤベルトの一周回の開始を検出してから、予め定められた周回予定時間以内に該一周回の終了が検出された場合、前記コンベヤベルトが稼働していると判定するとともに、前記一周回の開始を検出してから、前記周回予定時間よりも時間が経過しても、該一周回の終了が検出されない場合、前記コンベヤベルトが非稼働であると判定してもよい。この場合、演算部が、コンベヤベルトの一周回の開始を検出してから、前記周回予定時間以内に該一周回の終了が検出された場合、コンベヤベルトが稼働していると判定するとともに、前記一周回の開始を検出してから、前記周回予定時間よりも時間が経過しても、該一周回の終了が検出されない場合、コンベヤベルトが非稼働であると判定するので、コンベヤベルトの稼働、非稼働を精度よく判定することができる。本発明に係るコンベヤベルト装置によれば、コンベヤベルトの寿命を高精度に予測することができる。以下、図面を参照し、本発明の一実施形態に係るコンベヤベルト装置を説明する。図1および図2に示すように、コンベヤベルト装置10は、輸送物Yを輸送する無端帯状のコンベヤベルト11と、該コンベヤベルト11において輸送物Yが積載される表面11aの摩耗量を測定する摩耗量測定手段周回検出手段12と、コンベヤベルト11に積載された輸送物Yの積載高さを測定する積載高さ測定手段13と、摩耗量測定手段12および積載高さ測定手段13から測定データを各別に取得する演算部周回数測定手段14と、を備えている。コンベヤベルト11は、水平方向に延在する回転軸回りに回転可能な一対のプーリ15、16の間に巻回されている。図示の例では、一対のプーリ15、16として駆動プーリ15および従動プーリ16が備えられており、これらの両プーリ15、16の回転軸は、互いに平行であるとともに、ベルト幅方向Hに沿って延在している。また、表面11aが鉛直上側を向くキャリア側のコンベヤベルト11は、駆動プーリ15および従動プーリ16の間に、ベルト周方向Lに複数配置されたベルト支持手段17によってトラフ状に支持された状態で走行する。ベルト支持手段17は、ベルト幅方向Hに沿って延在する回転軸回りに回転自在に配設され、コンベヤベルト11のベルト幅方向Hの中央部を支持するセンタローラ18と、このセンタローラ18のベルト幅方向Hの両外側に配置されるとともにセンタローラ18の回転軸に対して傾斜した回転軸回りに回転自在に配設され、コンベヤベルト11のベルト幅方向Hの側端部を各別に支持する一対のサイドローラ19と、を備えている。そして、キャリア側のコンベヤベルト11は、当該コンベヤベルト11に積載される輸送物Yを、従動プーリ16一方のプーリ側から駆動プーリ15他方のプーリ側に向けて輸送するように構成されている。キャリア側のコンベヤベルト11の上方には、輸送物Yをコンベヤベルト11上に投下する図示しないホッパが設けられており、キャリア側のコンベヤベルト11は、該ホッパから投下された輸送物Yを、駆動プーリ15側に設けられた図示しない荷降ろし部に輸送する。なお図示の例では、表面11aが鉛直下側を向くリターン側のコンベヤベルト11は、ベルト幅方向Hに沿って平坦に展開された状態で走行する。またコンベヤベルト11には、コンベヤベルト11の表面11a側に向けて磁界を発生させる第1磁界発生手段20および第2磁界発生手段21が各別に配設されている。本実施形態では、これらの第1磁界発生手段20および第2磁界発生手段21は、ベルト周方向Lの位置が互いに異なり、かつベルト幅方向Hの位置が互いに同等となるように配設されている。第1磁界発生手段20および第2磁界発生手段21の各磁界の極性は、コンベヤベルト11の表面11a側において互いに異なっている。本実施形態では、各磁界発生手段20、21は、コンベヤベルト11に追従して変形可能な程度の柔軟性が具備された1つのゴム磁石により構成されており、第1磁界発生手段20を構成するゴム磁石と、第2磁界発生手段21を構成するゴム磁石と、の各磁界が、コンベヤベルト11の表面11a側において異極となっている。なお前記ゴム磁石は、例えば永久磁石材料の磁性粉が配合ゴム中に分散されてなるボンド磁性体などにより、コンベヤベルト11の厚さ方向に磁化されるように形成され、前記磁性粉としては、例えば、ネオジュウム鉄ボロンまたはサマリウム鉄窒素などの希土類磁石、アルコ磁石、およびフェライト等を採用することができる。また第1磁界発生手段20は、例えばコンベヤベルト11に、その表面11aから露出するように埋設される等しており、コンベヤベルト11の表面11aの摩耗に伴い第1磁界発生手段20も摩耗される。このようなコンベヤベルト11の表面11aの摩耗に伴い、例えば第1磁界発生手段20の磁界の大きさ、第1磁界発生手段20の磁界のベルト幅方向Hに沿った範囲、および第1磁界発生手段20の磁界のベルト周方向Lに沿った範囲などが変化する。摩耗量測定手段12は、使用開始時のコンベヤベルト11を基準とした摩耗量を測定し、本実施形態では、前述のようにコンベヤベルト11の表面11aの摩耗量に応じて変化する第1磁界発生手段20の磁界を、コンベヤベルト11の表面11aの摩耗量として測定する磁気センサにより構成されている。磁気センサとしては、例えばガウスメータやループコイルなどを採用することができる。摩耗量測定手段12は、リターン側のコンベヤベルト11の表面11aに対向するように配置されている。なお、リターン側のコンベヤベルト11が通過するベルト経路のうち、摩耗量測定手段12に対向する対向部分には、コンベヤベルト11のベルト幅方向Hに沿った移動を規制する図示しない幅方向ガイドや、コンベヤベルト11をその裏面側から支持し、コンベヤベルト11が摩耗量測定手段12からコンベヤベルト11の厚さ方向に離間することを規制する厚さ方向ガイドなどが設けられていてもよい。また本実施形態では、摩耗量測定手段12は、コンベヤベルト11の一周回の開始および終了を検出する。図示の例では、摩耗量測定手段12は、コンベヤベルト11の一周回の開始および終了として、前記第2磁界発生手段21の磁界を検出しており、コンベヤベルト11の一周回の終了を検出したときに、コンベヤベルト11の次の一周回の開始が検出される。積載高さ測定手段13は、コンベヤベルト11のうちの一部分に積載された輸送物Yの積載高さを測定する。本実施形態では、積載高さ測定手段13は、キャリア側のコンベヤベルト11のベルト経路のうち、前記ホッパよりも駆動プーリ15側に位置する測定部分に配設されており、この積載高さ測定手段13は、コンベヤベルト11のうち、前記測定部分を通過する一部分に積載された輸送物Yの積載高さを測定する。また積載高さ測定手段13は、コンベヤベルト11の表面11a側に配設されるとともに、輸送物Yの積載高さとして、当該積載高さ測定手段13から輸送物Yまでの距離を、例えばレーザー光等の光または超音波を出射して該光または超音波の反射を受信することで測定する距離センサにより構成されている。本実施形態では、積載高さ測定手段13は、コンベヤベルト11および前記ベルト支持手段17よりも上方に配設されており、コンベヤベルト11に積載された輸送物Yに向けて、光または超音波を出射する。図示の例では、積載高さ測定手段13は、コンベヤベルト11の表面11aに輸送物Yが非積載とされている状態で、コンベヤベルト11の表面11aのうちのベルト幅方向Hの中央に向けて光または超音波を出射するように、ブラケット22により保持されている。また積載高さ測定手段13は、コンベヤベルト11のベルト幅方向Hの中央部よりもベルト幅方向Hの外側に位置しており、光または超音波を、ベルト幅方向Hに沿った内側に向かう斜め下方に向けて出射する。なお、積載高さ測定手段13から輸送物Yまでの距離は、コンベヤベルト11に積載された輸送物Yの積載高さが大きいと短くなる一方、小さいと長くなり、前記積載高さに応じて変化する。演算部14には、予め定められた単位積載高さあたりの輸送物Yの積載量が記憶されており、演算部14は、この単位積載高さあたりの輸送物Yの積載量と、積載高さ測定手段13から取得された測定データと、に基づいて、該測定データが取得されたタイミングにおいて、コンベヤベルト11のうち、前記測定部分を通過する一部分に積載された輸送物Yの積載量を算出可能となっている。また演算部14は、コンベヤベルト11の稼働、非稼働を判定する。本実施形態では、演算部14は、摩耗量測定手段12から取得されるコンベヤベルト11の一周回の開始および終了の検出データに基づいて、コンベヤベルト11の一周回の開始を検出してから、予め定められた周回予定時間以内に該一周回の終了が検出された場合、コンベヤベルト11が稼働していると判定するとともに、前記一周回の開始を検出してから、前記周回予定時間よりも時間が経過しても、該一周回の終了が検出されない場合、コンベヤベルト11が非稼働であると判定する。なお前記周回予定時間としては、例えばコンベヤベルト11の一周回に要する標準時間に、余裕時間を加算したもの等を採用することができる。さらに演算部14は、コンベヤベルト11の使用開始時からの当該コンベヤベルト11の周回数を測定する。本実施形態では、摩耗量測定手段12からの前記検出データに基づいて、コンベヤベルト11の一周回が終了するごとにコンベヤベルト11の周回数に一周回を加算することで、前記周回数を測定する。また本実施形態では、演算部14は、摩耗量測定手段12から取得されるコンベヤベルト11の摩耗量の測定データに基づいて、コンベヤベルト11の残り厚さを算出する。コンベヤベルト11の残り厚さは、演算部14に予め記憶された当該コンベヤベルト11の使用開始時の厚さから、コンベヤベルト11の摩耗量を減ずることにより算出される。次に、前記コンベヤベルト装置10の作用について説明する。当該コンベヤベルト装置10では、駆動プーリ15によりコンベヤベルト11を走行させるときに、演算部14は、コンベヤベルト11の稼働、非稼働を判定するとともに、図3に示すように、積載高さ測定手段13から継続して測定データを取得する。積載高さ測定手段13から取得された測定データのうち、コンベヤベルト11が稼働していると判定されたときに取得されたデータは、後述する輸送物Yの総量の算出に用いられる。なお、演算部14は、コンベヤベルト11が非稼働であると判定されたときには、積載高さ測定手段13から測定データを取得しなくてもよい。また演算部14は、コンベヤベルト11の周回数を測定し、コンベヤベルト11が、例えば1000周回などの一定数、周回するごとに、摩耗量測定手段12から測定データを取得し、摩耗量測定手段12により摩耗量を測定する。そして本実施形態では、演算部14は、摩耗量測定手段12による摩耗量の測定時に、コンベヤベルト11の使用開始時から該摩耗量の測定時までに積載高さ測定手段13から取得された測定データに基づいて、前記摩耗量の測定時までにコンベヤベルト11により輸送された輸送物Yの総量を算出する。このとき図4に示すように、まず演算部14は、前記摩耗量の測定時までに、コンベヤベルト11の稼働中の異なるタイミングで積載高さ測定手段13から取得された複数の測定データと、前記単位積載高さあたりの輸送物Yの積載量と、に基づいて、複数の測定データそれぞれが取得された各タイミングにおいてコンベヤベルト11に積載された輸送物Yの積載量を各別に算出する。その後、演算部14は、これらの各積載量を積算することで、前記輸送物Yの総量を算出する。以上説明したように、本実施形態に係るコンベヤベルト装置10によれば、演算部14が、摩耗量測定手段12による摩耗量の測定時に、該摩耗量の測定時までにコンベヤベルト11により輸送された輸送物Yの総量を算出するので、図5に示すように、このときに測定された摩耗量と、算出された輸送物Yの総量と、予め定められたコンベヤベルト11の寿命時における磨耗量と、に基づいて、コンベヤベルト11が寿命に至るまでに輸送することができる残りの輸送量を予測することができる。このように、コンベヤベルト11の寿命を期間ではなく輸送量により予測することができるので、一度、摩耗量を測定してから、次回、摩耗量を測定するまでの期間ごとに、輸送量にばらつきがあったとしても、コンベヤベルト11の寿命を高精度に予測することができる。なお、図5に示すグラフにおける縦軸は、コンベヤベルト11の残り厚さを示している。また、演算部14が、前記各積載量を積算することで、前記輸送物Yの総量を算出するので、摩耗量測定手段12による摩耗量の測定時までにコンベヤベルト11により輸送された輸送物Yの総量を精度よく算出することが可能になり、コンベヤベルト11の寿命を一層高精度に予測することができる。また、積載高さ測定手段13が、前記距離センサにより構成されているので、輸送物Yに接触せずにも前記積載高さを測定することが可能になり、コンベヤベルト11を安定に稼働させることができる。また、摩耗量測定手段12が、コンベヤベルト11の一周回の開始および終了を検出するので、コンベヤベルト11の一周回の開始および終了を検出しつつも、当該コンベヤベルト装置10が大型になるのを抑えることができる。さらに、第1磁界発生手段20および第2磁界発生手段21の各磁界が、コンベヤベルト11の表面11a側において互いに異極となっているので、摩耗量測定手段12が検出する磁界の極性により、第1磁界発生手段20および第2磁界発生手段21のうちのいずれの磁界を検出したかを判定することが可能になり、コンベヤベルト11の一周回の開始および終了を精度よく検出することができる。さらにまた、演算部14が、コンベヤベルト11の一周回の開始を検出してから、前記周回予定時間以内に該一周回の終了が検出された場合、コンベヤベルト11が稼働していると判定するとともに、前記一周回の開始を検出してから、前記周回予定時間よりも時間が経過しても、該一周回の終了が検出されない場合、コンベヤベルト11が非稼働であると判定するので、コンベヤベルト11の稼働、非稼働を精度よく判定することができる。なお、本発明の技術的範囲は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば、前記実施形態では、演算部14が、コンベヤベルト11の一周回の開始を検出してから、周回予定時間以内に該一周回の終了が検出された場合、コンベヤベルト11が稼働していると判定するとともに、前記一周回の開始を検出してから、前記周回予定時間よりも時間が経過しても、該一周回の終了が検出されない場合、コンベヤベルト11が非稼働であると判定するものとしたが、これに限られない。例えば、駆動プーリ15の回転を検出するプーリ回転検出手段を設け、該プーリ回転検出手段の検出データに基づいて、コンベヤベルトの稼働、非稼働を判定してもよい。さらに例えば、演算部14が、駆動プーリ15を制御し、駆動プーリ15を作動させているときに、コンベヤベルト11が稼働し、駆動プーリ15を停止させているときに、コンベヤベルト11が非稼働であると判定してもよい。また前記実施形態では、演算部14が、コンベヤベルト11の稼働、非稼働を判定するものとしたが、これに限られるものではなく、例えば演算部14に外部からコンベヤベルト11が稼働であるか、非稼働であるかが入力されてもよい。前記実施形態では、第1磁界発生手段20を構成するゴム磁石と、第2磁界発生手段21を構成するゴム磁石と、の各磁界が、コンベヤベルト11の表面11a側において異極となっていることで、第1磁界発生手段20および第2磁界発生手段21の各磁界の極性が、コンベヤベルト11の表面11a側において互いに異なっているものとしたが、これに限られるものではない。例えば、第1磁界発生手段20が、1つのゴム磁石により構成される一方、第2磁界発生手段21が、2つのゴム磁石により構成されるとともに、これら2つのゴム磁石の各磁界が、コンベヤベルト11の表面11a側において異極とされ、第1磁界発生手段20から発生する磁界が、1つの極性を有する一方で、第2磁界発生手段21から発生する磁界が、2つの極性を有することで、第1磁界発生手段20および第2磁界発生手段21の各磁界の極性が、互いに異なっていてもよい。さらに、第1磁界発生手段20および第2磁界発生手段21の各磁界の極性が、コンベヤベルト11の表面11a側において互いに異なっているものとしたが、これに限られるものではない。また前記実施形態では、摩耗量測定手段12が、コンベヤベルト11の一周回の開始および終了を検出するものとしたが、これに限られるものではなく、摩耗量測定手段12とは別に、周回検出手段を設け、該周回検出手段が、コンベヤベルト11の一周回の開始および終了を検出してもよい。また前記実施形態では、摩耗量測定手段12が、第1磁界発生手段20の磁界を、コンベヤベルト11の摩耗量として測定する磁気センサにより構成されているものとしたが、コンベヤベルト11の表面11aの摩耗量を測定する構成であれば、適宜変更することが可能である。さらに前記実施形態では、摩耗量測定手段12が、第2磁界発生手段21の磁界を、コンベヤベルト11の一周回の開始および終了として検出するものとしたが、これに限られるものではない。例えば、コンベヤベルト11に第2磁界発生手段21に代えてRFIDタグが配設され、該RFIDタグを検出することにより、コンベヤベルト11の一周回の開始および終了として検出するものとしてもよい。また前記実施形態では、演算部14が、摩耗量測定手段12から取得されるコンベヤベルト11の一周回の開始および終了の検出データに基づいてコンベヤベルト11の周回数を測定するものとしたが、これに限られるものではない。例えば、駆動プーリ15の回転数を測定する回転数測定手段を設け、該回転数測定手段からの測定データに基づいて、コンベヤベルト11の周回数を測定してもよい。さらにまた、コンベヤベルト11の周回数は測定しなくてもよい。この場合、コンベヤベルト11が一定数、周回するごとに摩耗量測定手段12により摩耗量を測定するのに代えて、例えば一定時間、経過するごとに摩耗量を測定する等することが可能である。また前記実施形態では、演算部14が、前記各積載量を積算することで、前記輸送物Yの総量を算出するものとしたが、これに限られるものではない。例えば、演算部が、積載高さ測定手段からの測定データに基づいて、コンベヤベルト上の輸送物の有無を判定可能とされ、演算部が、前記摩耗量の測定時までに、コンベヤベルトの稼働中の異なるタイミングで積載高さ測定手段から取得された複数の測定データに基づいて、コンベヤベルトの稼働中においてコンベヤベルト上に輸送物が積載された総時間を算出し、この総時間と、例えば実験やシミュレーション等により予め定められたコンベヤベルトの単位時間あたりの平均輸送量と、に基づいて、前記輸送物の総量を算出してもよい。また前記実施形態では、積載高さ測定手段13が、前記距離センサにより構成されているものとしたが、コンベヤベルト11に積載された輸送物Yの積載高さを測定する他の構成に適宜変更することができる。例えば、図6に示すコンベヤベルト装置30のように、積載高さ測定手段13が、光または超音波の発信部31と受信部32とを備え、これらの発信部31と受信部32とが、コンベヤベルト11の上方において、当該コンベヤベルト11をベルト幅方向Hに挟み込むように配設され、受信部32による光または超音波の受信の有無により、輸送物Yの積載高さを測定してもよい。また前記実施形態では、キャリア側のコンベヤベルト11が、トラフ状に支持された状態で走行し、リターン側のコンベヤベルト11が、ベルト幅方向Hに沿って平坦に展開された状態で走行するものとしたが、これに限られるものではない。例えば、キャリア側のコンベヤベルト11がトラフ状に支持されずに、コンベヤベルト11の全周にわたって平坦な状態で走行する構成であってもよい。また、キャリア側のコンベヤベルト11およびリターン側のコンベヤベルト11のうちの少なくとも一方が、ベルト周方向Lに延在するパイプ軸回りに丸められてなるパイプ状部分とされた状態で走行する構成であってもよい。このうち、キャリア側のコンベヤベルト11がパイプ状部分とされた状態で走行する場合、積載高さ測定手段13は、例えばキャリア側のコンベヤベルト11がパイプ状部分とされる前後に配設すること等が可能である。その他、本発明の趣旨に逸脱しない範囲で、前記実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、前記した変形例を適宜組み合わせてもよい。