"潤滑剤組成物であって、a少なくとも1種の合成由来の基油および任意で少なくとも1種の添加剤と、bカーボンナノチューブと、を含み、カーボンナノチューブbの、当該潤滑剤組成物中の基油aの総質量に対する質量濃度が、0.15~3.50であり、カーボンナノチューブbの前記質量濃度と、ISO60規格またはASTMD1895規格に準拠して測定されるカーボンナノチューブbの粉末の見かけ密度g/Lとの比が、10-2を超える、潤滑剤組成物。請求項1に記載の潤滑剤組成物において、カーボンナノチューブbの、当該潤滑剤組成物中の基油aの総質量に対する質量濃度と、ISO60規格またはASTMD1895規格に準拠して測定されるカーボンナノチューブbの粉末の見かけ密度との比が、1.5×10-2を超える、潤滑剤組成物。請求項1または2に記載の潤滑剤組成物において、カーボンナノチューブbの、当該潤滑剤組成物中の基油aの総質量に対する質量濃度が、0.2~3[好ましくは0.3~2、より好ましくは0.4~1.5]である、潤滑剤組成物。請求項1から3のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物において、ISO60規格またはASTMD1895規格に準拠して測定されるカーボンナノチューブbの粉末の見かけ密度が、25~200g/L[好ましくは40~60g/L]である、潤滑剤組成物。請求項1から4のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物において、少なくとも1種の合成由来の基油aが、ポリαオレフィンである、潤滑剤組成物。請求項1から5のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物の、内燃機関[好ましくは自動車エンジン]を潤滑するための使用。請求項1から6のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物を製造する方法であって、aカーボンナノチューブの粉末の見かけ密度を、ISO60規格またはASTMD1895規格に準拠して測定する工程と、b前記粉末を、少なくとも1種の合成由来の基油および任意で前記潤滑剤組成物の用途に適した少なくとも1種の添加剤に対し、カーボンナノチューブの、前記基油に対する質量濃度が、0.2~3[好ましくは0.3~2、より好ましくは0.4~1.5]となるように、かつ、カーボンナノチューブの前記質量濃度と、カーボンナノチューブの粉末の前記見かけ密度との比が、10-2を超える[好ましくは1.5×10-2を超える]ように、分散させる工程と、を含む、潤滑剤組成物の製造方法。請求項7に記載の潤滑剤組成物の製造方法において、工程aの前に、カーボンナノチューブの粉末の精製工程および/または粉砕工程を実行する、潤滑剤組成物の製造方法。請求項7に記載の潤滑剤組成物の製造方法において、カーボンナノチューブの粉末の精製工程を含まない、潤滑剤組成物の製造方法。請求項7に記載の潤滑剤組成物の製造方法において、カーボンナノチューブの粉末の粉砕工程を含まない、潤滑剤組成物の製造方法。請求項7に記載の潤滑剤組成物の製造方法において、カーボンナノチューブの粉末の粉砕工程または精製工程を含まない、潤滑剤組成物の製造方法。驚くべきことに、出願人は、温度変化に伴う潤滑油の粘度変化を抑えるために必要とされる潤滑油中のカーボンナノチューブの濃度が、そのカーボンナノチューブの粉末の見かけ密度かさ密度と相関関係にあることを見出した。先行技術の教示内容と異なるうえに、特定の理論に基づいたものでもないが、カーボンナノチューブCNTが凝集体の形態で組織化し、この凝集体に油が捕捉されることにより、粘度安定化効果が生じるものと予測される。本発明は、カーボンナノチューブの質量濃度が、ISO60規格またはASTMD1895規格に準拠して測定される当該カーボンナノチューブの粉末の見かけ密度と相関関係にある、潤滑剤組成物に関する。本発明は、さらに、前記潤滑剤組成物の製造方法に関する。本発明は、さらに、前記潤滑剤組成物のエンジンオイルとしての使用、好ましくは自動車のエンジンオイルとしての使用に関する。本発明は、潤滑剤組成物に関する。この潤滑剤組成物は、a鉱物由来の基油、合成由来の基油および天然由来の基油から選択される少なくとも1種の基油、ならびに任意で少なくとも1種の添加剤と、bカーボンナノチューブと、を含み、カーボンナノチューブbの、当該潤滑剤組成物中の基油aの総質量に対する質量濃度が、0.15~3.50であり、カーボンナノチューブbの前記質量濃度と、ISO60規格またはASTMD1895規格に準拠して測定されるカーボンナノチューブbの粉末の見かけ密度との比が、10-2を超えることを特徴とする。好ましい一実施形態において、本発明にかかる潤滑剤組成物は、カーボンナノチューブbの、当該潤滑剤組成物中の基油aの総質量に対する質量濃度と、ISO60規格またはASTMD1895規格に準拠して測定されるカーボンナノチューブbの粉末の見かけ密度との比が、1.5×10-2を超えることを特徴とする。より好ましくは、本発明にかかる潤滑剤組成物は、カーボンナノチューブbの、当該潤滑剤組成物中の基油aの総質量に対する質量濃度が、0.2~3、さらに好ましくは0.3~2、なおいっそう好ましくは0.4~1.5であることを特徴とする。好ましい一実施形態において、本発明にかかる潤滑剤組成物は、ISO60規格またはASTMD1895規格に準拠して測定されるカーボンナノチューブbの粉末の見かけ密度が、25~200g/L、より好ましくは40~60g/Lであることを特徴とする。特に好ましい一実施形態において、本発明にかかる潤滑剤組成物は、少なくとも1種の基油aが、合成由来の基油であり、なおいっそう好ましくはポリαオレフィンであることを特徴とする。本発明は、さらに、上述した潤滑剤組成物の、内燃機関、好ましくは自動車エンジンを潤滑するための使用に関する。本発明は、さらに、上述した潤滑剤組成物の製造方法に関する。この製造方法は、aカーボンナノチューブの粉末の見かけ密度を、ISO60規格またはASTMD1895規格に準拠して測定する工程と、b前記粉末を、鉱物由来の基油、合成由来の基油および天然由来の基油から選択される少なくとも1種の基油、ならびに任意で前記潤滑剤組成物の用途に適した少なくとも1種の添加剤に対し、カーボンナノチューブの、前記基油に対する質量濃度が、0.2~3、好ましくは0.3~2、より好ましくは0.4~1.5となるように、かつ、カーボンナノチューブの前記質量濃度と、カーボンナノチューブの粉末の前記見かけ密度との比が、10-2を超える、好ましくは1.5×10-2を超えるように、分散させる工程と、を含む。一実施形態では、工程aの前に、カーボンナノチューブの粉末の精製工程および/または粉砕工程が実行される。他の実施形態において、本発明にかかる製造方法は、カーボンナノチューブの粉末の精製工程を含まない。さらなる他の実施形態において、本発明にかかる製造方法は、カーボンナノチューブの粉末の粉砕工程を含まない。さらなる他の実施形態において、本発明にかかる製造方法は、カーボンナノチューブの粉末の粉砕工程または精製工程を含まない。[カーボンナノチューブ]カーボンナノチューブCNTは、フラーレンのグループに属する炭素同素体である。フラーレンは、六員環同士が互いに結合してなるシートを複数層有するグラファイトとは異なり、五員環および場合によっては七員環の存在が、構造の平坦化を防いでいる。フラーレンには様々な形状があり、特に球状や筒状が挙げられる。カーボンナノチューブは、寸法の極めて小さな中空筒状であり、少なくとも1層の壁を有している。カーボンナノチューブには単層のものシングルウォールナノチューブまたはSWNTや、多層のものマルチウォールナノチューブまたはMWNTがある。マルチウォールナノチューブには複数の同軸円筒からなるものや、1つのグラフェンシートを卒業証書のように巻いてなるものがある。カーボンナノチューブには、炭素の六角形の網目構造に対する当該カーボンナノチューブの軸の向きに応じて、アームチェア型、ジグザグ型、およびカイラル型の3つの異なる構造が存在する。一般的なCNTは、直径が数ナノメートル程度であり、長さが数マイクロメートル程度である。カーボンナノチューブの長さは、数マイクロメートル又は数十マイクロメートルオーダーであり、例えば、20~200マイクロメートル、または50~100マイクロメートルであるのに対し、カーボンナノチューブの直径は、例えば、約0.2~約100nm、または約0.5~約50nmである。カーボンナノチューブの長さと直径との比はアスペクト比と呼ばれ、例えば、10~1,000,000、200~10,000、または5,000~1,000の数値をとる。CNTは、炭素が主な構成元素であるが、Si、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Mo、Zr、Sn、W等の他の元素を含んでいてもよい。これらの他の元素は、例えば、CNTの合成に用いられる触媒に由来するものである。CNT中の炭素の含有量は、60~99質量、80~98質量、90~95質量、または92~94質量であり得る。本発明にかかる潤滑剤は、上述した種類のカーボンナノチューブに限定されない。本発明にかかる潤滑剤のカーボンナノチューブは、例えば欧州特許出願公開第1736440号明細書、欧州特許出願公開第1797950号明細書等に記載されているような、約650°C以上の温度でガス状の炭素源をCo、Ni、FeおよびAlを含む金属触媒に接触させることによって生成することができる。本発明にかかる潤滑剤のカーボンナノチューブには、精製後処理、特に、その合成に用いられた触媒に由来する特定の元素、例えばAl、Fe、Co等を取り除く精製後処理が施されてもよい。この場合のカーボンナノチューブは、炭素の含有量が、一般的に95質量を超え、98質量を超え、または99質量を超える。本発明にかかる潤滑剤のカーボンナノチューブには、前記精製後処理の後に、粉砕工程が施されてもよい。[見かけ密度]カーボンナノチューブは、肉眼視では粉末の形態である。カーボンナノチューブ自体の密度は、1,700g/L程度である。一方、カーボンナノチューブの粉末は、空気を80体積程度取り込んだ凝集体の形態をとるので、その密度は、一般的に30~200g/Lとなる。カーボンナノチューブの粉末の見かけ密度g/Lは、粉末を所定の条件で固めて、ASTMD1895規格に準拠して測定される。特定の後処理も含め、カーボンナノチューブの粉末の製造プロセスは、当該カーボンナノチューブの粉末の見かけ密度に影響を及ぼし得る。これには、例えば、カーボンナノチューブの粉末を粉砕する工程が当てはまる。このような粉砕工程には、カーボンナノチューブのサイズを減少させる影響、および/またはカーボンナノチューブの凝集体を小型化させる影響があるので、カーボンナノチューブの粉末構成がコンパクトになり、カーボンナノチューブの粉末の見かけ密度が大きくなる。さらに、同じ粉砕方法であっても、粉砕時間が長いほど、見かけ密度が大きくなる。カーボンナノチューブの精製工程、例えば、微量の触媒を取り除く精製工程も、カーボンナノチューブの粉末の見かけ密度を変化させる。このような精製工程は、基本的に、湿式法において必須とされるカーボンナノチューブの粉末の濾過工程および乾燥工程であり、カーボンナノチューブを圧縮して、カーボンナノチューブの粉末構成をコンパクトにする影響がある。したがって、前記精製工程には、カーボンナノチューブの粉末の見かけ密度を増大させる影響がある。好ましくは、本発明にかかる潤滑剤のカーボンナノチューブの見かけ密度は、一般的に25~200g/Lである。カーボンナノチューブの粉末は、見かけ密度の小さいものが望ましいとされる。なぜなら、見かけ密度の小さいカーボンナノチューブの粉末は、見かけ密度の大きいものよりも、温度変化に伴う潤滑剤の粘度変化に対して効果を奏するのに必要なCNTの量が少なくて済むからである。好ましくは、カーボンナノチューブの粉末の見かけ密度は、好ましくは30~60g/Lであり、好ましくは30~50g/L又は40~60g/L又は40~50g/Lである。CNTの粉末の配合量が多過ぎると、ゲル化が起こるので、均質性の問題が生じ、最終的には、潤滑剤の性能の問題にまで発展するため、経済的にも技術的にも不利である。このような理由から、精製工程または部分的な精製工程を必要とせずに、炭素の質量含有量質量濃度を直接高くすることのできるプロセス例えば欧州特許出願公開第1736440号明細書、欧州特許出願公開第1797950号明細書等に記載されたプロセスにより製造された、CNTの粉末が望まれる傾向にある。また、同じ理由から、粉砕工程または軽粉砕工程が施されていないカーボンナノチューブの粉末が望まれる傾向にある。潤滑剤中のカーボンナノチューブの質量濃度本発明にかかる潤滑剤では、カーボンナノチューブは少なくとも1種の基油に分散している。カーボンナノチューブの粉末の、本発明にかかる潤滑剤中の基油の総重量に対する質量濃度は、0.15~3.5、好ましくは0.2~3、より好ましくは0.5~2である。前記質量濃度が低過ぎると、CNTを前記少なくとも1種の基油に分散させることが次第に困難になり、潤滑剤中でのCNTのトライボロジー性能や増ちょう性能に影響が生じ得る。前記質量濃度が高過ぎると、ゲルが顕在化し、分散液の均質性にとって不利なだけでなく、潤滑剤中でのCNTのトライボロジー性能や増ちょう性能にも不利となり得る。[基油a]本発明にかかる潤滑剤組成物は、少なくとも1種の基油を含む。このような基油の含有量は、一般的には本発明にかかる潤滑剤組成物の重量に対して少なくとも60、典型的には少なくとも65、場合によっては90まで、またはそれ以上である。本発明にかかる潤滑剤組成物中に使用される少なくとも1種の基油は、以下にまとめたAPI分類のグループI~Vの鉱物由来もしくは合成由来の基油あるいは、ATIEL分類の等価物、またはそのような基油の混合物とされ得る。前記基油は、植物由来、動物由来または鉱物由来であってもよい。本発明にかかる鉱物由来の基油には、原油を常圧蒸留や減圧蒸留した後、溶剤抽出、脱アスファルト、溶剤脱ろう、水添処理、水素化分解水素化異性化、水素化仕上げ等の精製工程に通すことによって得られる、あらゆる種類の基油が含まれる。本発明にかかる潤滑剤組成物中の基油は、合成由来の基油であってもよい。そのような合成由来の基油として、例えば、カルボン酸とアルコールとの特定のエステル、ポリαオレフィン等が挙げられる。ポリαオレフィンを基油として使用する場合、当該ポリαオレフィンは、例えば、炭素数が4~32のモノマー例えば、オクテン、デセン等に由来するものであり、かつ、100°Cでの粘度が1.5~15cStである。前記ポリαオレフィンの重量平均分子量は、典型的には250~3,000である。合成由来の基油と鉱物由来の基油との混合物が使用されてもよい。好ましくは、本発明にかかる潤滑剤組成物は、合成由来の基油、より好ましくはポリαオレフィンPAOを用いて処方される。好ましくは、本発明にかかる潤滑剤組成物は、ASTMD445規格に準拠して測定される100°Cでの動粘度が、5.6~16.3cStSAEグレード20、30、40である。また、好ましくは、本発明にかかる潤滑剤組成物は、ガソリン車両のエンジンオイル、またはディーゼル車両のエンジンオイルである。[他の添加剤]本発明にかかる潤滑剤組成物は、摩擦調整剤および耐摩耗剤としてのトライボロジー特性を有することが知られているカーボンナノチューブを含む。しかしながら、本発明にかかる潤滑剤組成物中のカーボンナノチューブは、当業者に知られている他の摩擦調整剤および耐摩耗剤と組み合わせて使用されてもよい。そのような摩擦調整剤および耐摩耗剤について、以下に述べる。耐摩耗剤本発明にかかる潤滑剤組成物は、耐摩耗剤を、一般的には1~2重量含んでいてもよい。耐摩耗剤は、摩擦面に吸着して保護膜を形成することにより、その摩擦面を保護する。広く使用されている耐摩耗剤として、ジチオリン酸亜鉛ZnDTP類が挙げられる。またその他の種類の耐摩耗剤として、様々な含リン化合物、含硫黄化合物、含窒素化合物、含塩素化合物、および含ホウ素化合物が挙げられる。摩擦調整剤摩擦調整剤は、混合潤滑領域または境界潤滑領域での摩擦を制限することができる。摩擦調整剤の例として、脂肪アルコール類、脂肪酸類、エステル類例えば、脂肪エステル類など、有機モリブデン化合物等が挙げられる。本発明にかかる潤滑剤組成物は、摩擦調整剤を、一般的には0.1~2質量のレベルで含んでいてもよい。本発明にかかる潤滑剤組成物中のカーボンナノチューブは、温度変化に対して粘度安定化効果を発揮する条件下で使用される。しかしながら、本発明にかかる潤滑剤組成物中のカーボンナノチューブは、標準的な増ちょう剤および/またはVI向上ポリマーと組み合わせて使用されてもよい。VI向上ポリマーVI向上ポリマーは、温度変化に伴う粘度偏差の変化を抑えることのできる化合物である。すなわち、VI向上ポリマーは、高温時でも、摩擦に曝される部品を保護するための十分な油膜を維持することができると同時に、低温時では、粘度の過剰な低下を防ぐことができる。既知の典型的な粘度指数向上剤として、ポリアルキルメタクリレートPMA、ポリアクリレート、ポリオレフィン、オレフィン類ジエン系化合物などとビニル系芳香族化合物スチレンなどとの共重合体等が挙げられる。本発明にかかる潤滑剤組成物は、VI向上ポリマーを、一般的には1~15重量含んでいてもよい。増ちょう剤増ちょう剤は、高温時および低温時の両方において、潤滑剤組成物の粘度を上昇させる役割を果たす。大抵の増ちょう剤は、低い分子量のポリマー、例えば、分子量Mnが約2,000~約50,000ダルトンのポリマーである。本発明にかかる潤滑剤組成物は、増ちょう剤を、一般的には1~15重量含んでいてもよい。増ちょう剤は、例えば、PIB分子量が約2,000ダルトンのもの、ポリメタアクリレート分子量が約30,000ダルトンのもの、オレフィン共重合体、オレフィン類とαオレフィン類との共重合体、EPDM、ポリブテン、高い分子量のポリαオレフィン100°Cでの粘度が150を超えるもの、スチレン-オレフィン共重合体、水添スチレン-オレフィン共重合体などである。本発明にかかる潤滑剤組成物は、その時々の用途に適したあらゆる種類の添加剤を含んでいてもよい。本発明にかかる潤滑剤組成物の好適な使用は、内燃機関用の潤滑剤の形態、好ましくは自動車エンジン用の潤滑剤の形態での使用である。本発明にかかる潤滑剤組成物が少なくとも1種の添加剤を含む場合、当該少なくとも1種の添加剤は、例えばACEA欧州自動車工業会、JASO日本自動車技術会などが規定するディーゼル用潤滑剤に要求される性能レベルを、潤滑剤組成物に確実に付与するように、当該潤滑剤組成物に別々に添加されてもよいし、またはパッケージ添加剤の形態で添加されてもよい。さらなる添加剤の例を以下に列挙するが、あくまでも数例のみであり、全種類を網羅してはいない:分散剤本発明にかかる潤滑剤組成物は、分散剤を、一般的には5~8重量含んでいてもよい。分散剤の例として、コハク酸イミド類、PIBポリイソブテンコハク酸イミド類、マンニッヒ塩基などが挙げられる。分散剤は、エンジンオイルの使用中に形成される酸化副産物で構成された不溶性の固体不純物を、確実に懸濁状態に維持して除去することができる。酸化防止剤本発明にかかる潤滑剤組成物は、酸化防止剤を、一般的には0.5~2重量含んでいてもよい。酸化防止剤は、デポジットの形成、スラッジの発生や、オイル粘度の上昇などといった、オイルの使用中の劣化を遅らせることができる。酸化防止剤は、ラジカル阻害剤や過酸化物分解剤として機能する。広く使用されている酸化防止剤として、フェノール系の酸化防止剤や、ヒンダードアミン系の酸化防止剤が挙げられる。また、その他の種類の酸化防止剤として、油溶性の銅化合物、例えば、チオリン酸銅類、ジチオリン酸銅類、カルボン酸の銅塩類、ジチオカルバミン酸銅類、スルホン酸銅類、銅フェネート銅フェノラート銅フェノキシド類、アセチルアセトン銅類などが挙げられる。また、コハク酸銅I類、コハク酸銅II類、無水コハク酸の銅I類、または無水コハク酸の銅II類も使用され得る。清浄剤本発明にかかる潤滑剤組成物は、清浄剤を、一般的には2~4重量含んでいてもよい。典型的な清浄剤として、アルカリ金属やアルカリ土類金属の、カルボン酸塩類、スルホン酸塩類、サリチル酸塩類、ナフテン酸塩類、およびフェネート塩フェノラート塩フェノキシド塩類が挙げられる。清浄剤は、ASTMD2896規格に準拠した清浄剤1グラムあたりのBN塩基価が、典型的には40mgKOH/gを超え、あるいは、80mgKOH/gを超えている。大抵の場合、前記清浄剤は過塩基性であり、当該清浄剤1グラムあたりのBNは、典型的には約150mgKOH/g以上、約250mgKOH/g以上、約400mgKOH/gまで、あるいは、それを超える。また、本発明にかかる潤滑剤組成物は、消泡剤、曇り点降下剤、防錆剤などを含んでいてもよい。実施例CNTを、ポリαオレフィンPAO系の合成由来の基油に分散させてなる分散液を、数種類調製した。これらの分散液の、温度変化に伴う絶対粘度の変化を測定し、下記の2種類の参照例と比較した。参照例1:同じPAOのみからなる。参照例2:基油として同じPAOを含むがCNTは含まない、グレード5W30のエンジン用の潤滑剤。この処方物は、酸化防止剤、清浄剤、分散剤、粘度指数向上ポリマー、曇り点降下剤などを含む、ACEAのC2規格を満たすエンジンオイル混合ディーゼルエンジンオイルまたはガソリンエンジンオイルを調製するためのパッケージ添加剤を用いて調製される。この処方物は、100°Cでの動粘度KV100が10.63cStである。使用する基油は、100°Cでの動粘度KV100が5.95cStのPAOである。各分散液中のCNTは、精製工程が施されていないMWNTであり、熱重量分析で測定される炭素の含有量が約90質量で、かつ、微量のFe、CoおよびAl2O3を含む。前記CNTの濃度として、0.1~2基油の総重量に対する質量濃度の範囲内で様々な濃度を用いた。一部の試料に関しては、基油に分散させる前に、異なる粉砕時間での粉砕工程を施した。前記粉砕工程は、Faure社製の粉砕機によって実行する。この粉砕機の粉砕ユニットは、防水性の蓋付きのステンレス鋼製の容器1.4Lを、ゴムコーティングした2本のローラに載置させたもので構成される。一方のローラは、電気モータによって駆動され、前記容器を回転させる。他方のローラは、自由回転する。これらのローラは、シール付きころ軸受に装着されており、1~15リットルの様々な容器を使用できるようにローラ間の間隔が調節可能とされる。前記容器の容積の1/3は、直径12mmのステンレス鋼製のボールが占めている。残りの容積には、ナノチューブ約60gが充填される。その後、前記容器はローラベンチに載せられ、所与の速度で所定の時間0時間、8時間、16時間または72時間のあいだ回転させられる。この工程全体は、空気の存在下の密閉系で実行される。粉砕前のCNTの粉末の見かけ密度g/L、および様々な粉砕時間で粉砕させた後のCNTの粉末の見かけ密度g/Lを、当該CNTの粉末をPAOに分散させる前に、ISO60規格-ASTMD1895規格に準拠して測定した。CNTの分散工程は、EXAKT社製のモデルE80/81および/またはモデルE120の3本ロールミルを用いて実行する。まず、カーボンナノチューブは、開始時の基油に対して所望の質量濃度となるように秤量した後、投入/湿潤濡れを達成するように基油に添加して素早く混合する。その後、生じた混合物を、ロール間のギャップをそれぞれ15μm、5μmとし、モデルE80の場合には速度を300rpm、モデルE120の場合には速度を460rpmとして、3本ロールミルに通す。全部で5回のパスを実行して分散液を得る。本実施例で試験する分散液は、分散剤/安定剤を含まない。分散剤/安定剤を添加するのであれば、それらをまず基油に投入した後に、CNTを投入するのが理想的である。このようにして得られる参照例、ならびにCNT分散液について、絶対粘度の変化を、AntonPaar社製のMCR301粘度計共軸円筒型;直径27mmを用いて測定した。絶対粘度Pa/sは、30°C~150°Cの範囲にわたって2°C/分の勾配をかけながら、せん断速度1,000s-1で測定した。以下の表1に、各分散液の特性として、-CNTの質量濃度と、-ISO規格ASTMD1895規格に準拠した使用粉末の見かけ密度および前述した条件下で当該見かけ密度を得るのに必要な粉砕時間とをまとめた。表1には、さらに、各分散液および前記2つの参照例の、40°Cでの絶対粘度と、100°Cでの絶対粘度と、40°Cでの絶対粘度に対する100°Cでの絶対粘度の比とをまとめた。前記2つの参照例1および参照例2を比較すると、増ちょう剤およびVII以外の添加剤の有無が、粘度変化に影響を及ぼさないことが分かる。分散液D1、D2、D3、D6およびD10は、本発明にかかる分散液であり、参照例に比べて40°Cと100°Cとでの粘度の相対変化が小さい。また、見かけ密度が大きいほど、40°Cと100°Cとでの粘度の相対変化を低下させるために基油に投入しなければならないCNTの量が増加することが分かる。"