"ステータとロータとが対向配置された電磁石型回転電機であって、前記ステータは、ステータコアと、前記ステータコアの周方向複数個所に配置されたティースと、少なくとも前記ステータコアまたは前記ティースに巻かれて、回転磁界を生じさせる複数相のステータ巻線とを含み、前記ロータは、ロータコアと、前記ロータコアの周方向複数個所に配置された主突極と、前記各主突極に巻かれた複数のロータ巻線と、前記各ロータ巻線に発生する誘導起電力によって前記複数の主突極に生じる磁気特性を、周方向に交互に異ならせる磁気特性調整部とを含み、さらに、前記ロータは、前記各主突極の周方向両側面から突出し、磁性を有する補助突極を含み、前記主突極の周方向両側から突出する前記各補助突極は、前記主突極の周方向中央に関して互いに対称形状を有することを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1に記載の電磁石型回転電機において、前記各ロータ巻線は、前記磁気特性調整部である整流素子に接続され、前記整流素子は、誘導起電力の発生により前記各ロータ巻線に流れる電流を整流することで、前記周方向に隣り合う前記各ロータ巻線に流れる電流の位相を、A相とB相とに交互に異ならせていることを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1または請求項2に記載の電磁石型回転電機において、前記補助突極の先端は、前記補助突極の根元よりもロータの径方向外側に位置することを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1から請求項3のいずれか1に記載の電磁石型回転電機において、前記ロータの周方向に隣り合う前記主突極の間に形成されたロータスロット内で周方向に隣り合う前記補助突極は、前記ロータスロット内で連結されており、前記補助突極よりも径方向内側に前記ロータ巻線の少なくとも一部が配置されていることを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1から請求項4のいずれか1に記載の電磁石型回転電機において、前記複数のロータ巻線は、前記各主突極の本体部の先端側に巻かれ、誘導電流を発生させる誘導巻線と、前記各主突極の前記誘導巻線よりも根元側に巻かれ、前記誘導巻線に接続され、電磁石として機能する共通巻線とを含むことを特徴とする電磁石型回転電機。請求項5に記載の電磁石型回転電機において、前記ロータ巻線は、前記複数の主突極のうち、周方向1つおきの主突極の先端側に巻装された前記誘導巻線である第1誘導巻線と、前記第1誘導巻線が巻装された主突極と隣り合う別の主突極の先端側に巻装された前記誘導巻線である第2誘導巻線と、前記第1誘導巻線が巻装された主突極の根元側に巻装された前記共通巻線である第1共通巻線と、前記第2誘導巻線が巻装された主突極の根元側に巻装された前記共通巻線である第2共通巻線とを含み、前記第1誘導巻線と前記第2誘導巻線とが互いに逆向きの前記磁気特性調整部である整流素子を介して接続点で接続され、前記接続点と前記第1誘導巻線及び前記第2誘導巻線との間に、前記第1共通巻線及び前記第2共通巻線が直列に接続されることにより形成される共通巻線組が接続されていることを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1から請求項6のいずれか1に記載の電磁石型回転電機において、前記各ロータ巻線の前記ロータの周方向に関する幅は、電気角で180°に相当する幅よりも短くしていることを特徴とする電磁石型回転電機。このような回転電機では、ロータに電磁石を形成するためのロータ巻線に生じる誘導電流を大きくする面から改良の余地がある。本発明の目的は、電磁石型回転電機において、回転磁界に含まれる高調波成分をロータ巻線に多く鎖交させて、ロータ巻線に生じる誘導電流を大きくすることである。本発明に係る電磁石型回転電機は、上記の目的を達成するために以下の手段を採用する。本発明に係る電磁石型回転電機は、ステータとロータとが対向配置された電磁石型回転電機であって、前記ステータは、ステータコアと、前記ステータコアの周方向複数個所に配置されたティースと、少なくとも前記ステータコアまたは前記ティースに巻かれて、回転磁界を生じさせる複数相のステータ巻線とを含み、前記ロータは、ロータコアと、前記ロータコアの周方向複数個所に配置された主突極と、前記各主突極に巻かれた複数のロータ巻線と、前記各ロータ巻線に発生する誘導起電力によって前記複数の主突極に生じる磁気特性を、周方向に交互に異ならせる磁気特性調整部とを含み、さらに、前記ロータは、前記各主突極の周方向両側面から突出し、磁性を有する補助突極を含み、前記主突極の周方向両側から突出する前記各補助突極は、前記主突極の周方向中央に関して互いに対称形状を有することを特徴とする電磁石型回転電機である。本発明に係る電磁石型回転電機によれば、各主突極の周方向側面から突出し、磁性を有する補助突極を含むので、ステータで生成される回転磁界に含まれ、ロータ巻線に鎖交する高調波成分を増大させることができる。このため、ロータ巻線に鎖交する磁束の磁束密度の変化を大きくし、ロータ巻線に誘導される誘導電流を大きくできる。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記各ロータ巻線は、前記磁気特性調整部である整流素子に接続され、前記整流素子は、誘導起電力の発生により前記各ロータ巻線に流れる電流を整流することで、前記周方向に隣り合う前記各ロータ巻線に流れる電流の位相を、A相とB相とに交互に異ならせている。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記補助突極の先端は、前記補助突極の根元よりもロータの径方向外側に位置する。上記構成によれば、ステータから補助突極により主突極へ誘導する磁束を多くできるとともに、補助突極よりもロータの径方向外側に配置されたロータ巻線に誘導電流を生じさせることができ、ロータ巻線に生じる誘導電流を大きくできる。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記ロータの周方向に隣り合う前記主突極の間に形成されたロータスロット内で周方向に隣り合う前記補助突極は、前記ロータスロット内で連結されており、前記補助突極よりも径方向内側に前記ロータ巻線の少なくとも一部が配置されている。上記構成によれば、ロータ巻線の遠心力に対する保持強度を向上できる。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記複数のロータ巻線は、前記各主突極の本体部の先端側に巻かれ、誘導電流を発生させる誘導巻線と、前記各主突極の前記誘導巻線よりも根元側に巻かれ、前記誘導巻線に接続され、電磁石として機能する共通巻線とを含む。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記ロータ巻線は、前記複数の主突極のうち、周方向1つおきの主突極の先端側に巻装された前記誘導巻線である第1誘導巻線と、前記第1誘導巻線が巻装された主突極と隣り合う別の主突極の先端側に巻装された前記誘導巻線である第2誘導巻線と、前記第1誘導巻線が巻装された主突極の根元側に巻装された前記共通巻線である第1共通巻線と、前記第2誘導巻線が巻装された主突極の根元側に巻装された前記共通巻線である第2共通巻線とを含み、前記第1誘導巻線と前記第2誘導巻線とが互いに逆向きの前記磁気特性調整部である整流素子を介して接続点で接続され、前記接続点と前記第1誘導巻線及び前記第2誘導巻線との間に、前記第1共通巻線及び前記第2共通巻線が直列に接続されることにより形成される共通巻線組が接続されている。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記各ロータ巻線の前記ロータの周方向に関する幅は、電気角で180°に相当する幅よりも短くしている。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記各ロータ巻線の前記ロータの周方向に関する幅は、電気角で90°に相当する幅に等しい。本発明の電磁石型回転電機によれば、ロータ巻線に生じる誘導電流を大きくできる。以下、本発明の実施形態を、図面を用いて説明する。図1~6は、本発明の実施形態を示す図である。図1は、本実施の形態の電磁石型回転電機において、ロータ及びステータの周方向一部を示す概略断面図である。図2は、本実施の形態の電磁石型回転電機からロータのみを取り出して周方向一部を示す図である。図3は、本実施の形態において、ロータ巻線に流れる誘導電流により生成される磁束がロータ中に流れる様子を示す模式図である。図4は、本実施の形態において、ロータ巻線にダイオードを接続して示す模式図である。図1に示すように、電動機または発電機として機能する電磁石型回転電機以下、単に回転電機という。10は、図示しないケーシングに固定されたステータ12と、ステータ12と所定の空隙をあけて径方向内側に対向配置され、ステータ12に対し回転可能なロータ14とを備えるなお、単に径方向という場合、ロータの回転中心軸に対し直交する放射方向をいう。本明細書全体及び特許請求の範囲で同じである。。また、ステータ12は、ステータヨークであるステータコア16と、ステータコア16の周方向箇所に配置されたティース18と、各ティース18に巻線された、すなわち巻かれた複数相より具体的にはu相、v相、w相の3相のステータ巻線20u,20v,20wとを含む。すなわち、ステータコア16の内周面には、径方向内側へロータ14へ向けて突出する複数のティース18がステータ12の周方向に沿って互いに間隔をおいて配列されており、各ティース18間にステータスロット22が形成されている。また、ステータコア16及び複数のティース18は磁性材により、一体に設けられている。各相のステータ巻線20u,20v,20wは、ステータスロット22を通ってティース18に短節集中巻で巻装されている。このように、ティース18にステータ巻線20u,20v,20wが巻装されることで磁極が構成される。そして、複数相のステータ巻線20u,20v,20wに複数相の交流電流を流すことで、周方向に複数配置されたティース18が磁化し、周方向に回転する回転磁界をステータ12に生成する。すなわち、複数相のステータ巻線20u,20v,20wは、ステータ12に回転磁界を生じさせる。なお、ステータ巻線は、このようにステータ12のティース18に巻線する構成に限定するものではなく、例えばティース18から外れたステータコア16の環状部分の周方向複数個所に複数相のステータ巻線を巻線するトロイダル巻きとし、ステータ12に回転磁界を生じさせることもできる。ティース18に形成された回転磁界は、その先端面からロータ14に作用する。図3に示すように、3相u相、v相、w相のステータ巻線20u,20v,20wがそれぞれ巻装された3つのティース18により1つの極対が構成されている。一方、図1~3に示すように、ロータ14は、円筒状のロータヨークであるロータコア24と、ロータコア24の外周面の周方向の等間隔複数個所に、径方向外側に向けてステータ12図1、図3に向けて突出して配置された突部である、主突極26と、複数のロータ巻線28n、28sとを含むなお、単に周方向という場合、ロータの回転中心軸を中心として描かれる円形に沿う方向をいう。本明細書全体及び特許請求の範囲で同じである。ロータコア24及び複数の主突極26は、磁性鋼板を複数積層した積層体等の磁性材により、一体に設けられている。より詳しくは、ロータ14の周方向に関して1つおきの主突極26に複数の第1ロータ巻線28nをそれぞれ集中巻きで巻線し、第1ロータ巻線28nを巻線した主突極26と隣り合う別の主突極26であって、周方向1つおきの主突極26に、複数の第2ロータ巻線28sをそれぞれ集中巻きで巻線している。また、ロータ14は、周方向に隣り合う主突極26の間に形成されたロータスロット46を有する。また、各第1ロータ巻線28nは、主突極26の先端側図1~3の上端側に巻かれた第1誘導巻線30と、第1誘導巻線30に接続された第1共通巻線32とを含む。第1共通巻線32は、第1誘導巻線30が巻かれる主突極26において、第1誘導巻線30よりも根元側図1~3の下端側に巻かれている。また、各第2ロータ巻線28sは、各第1ロータ巻線28nが巻かれた主突極26と周方向に隣り合う別の主突極26の先端側に巻かれた第2誘導巻線34と、第2誘導巻線34に接続された第2共通巻線36とを含む。第2共通巻線36は、第2誘導巻線34が巻かれる主突極26において、第2誘導巻線34よりも根元側に巻かれている。なお、図1~3に示す例では、各主突極26の周囲に巻かれる誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36は、それぞれ主突極26の周囲の長さ方向図3の上下方向に沿って設けられたソレノイドが、主突極26の周方向図3の左右方向に複数層整列した整列巻きで配置されている。なお、各主突極26の先端側に巻かれる誘導巻線30,34は、主突極26の周囲に複数回、すなわち複数ターン分、渦巻状に巻いた構成とすることもできる。また、図1~2では誘導巻線30,34を黒丸で、共通巻線32,36を白丸で示している後述する図7、図8で同様である。図4に示すように、ロータ14の周方向に隣り合う2個の主突極26を1組として、各組で1個の主突極26に巻かれた第1誘導巻線30の一端と、別の主突極26に巻かれた第2誘導巻線34の一端とを、2個の磁気特性調整部であり整流素子である第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して接続している。すなわち、図5Aは、本実施の形態において、ロータ14図4の周方向に隣り合う主突極26に巻装された2個のロータ巻線28n、28sの接続回路の等価回路を示す図である。図5Aに示すように、第1誘導巻線30及び第2誘導巻線34の一端は、互いに順方向が逆になる第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して、接続点Rで接続されている。また、図4、図5Aに示すように、各組で1個の主突極26に巻かれた第1共通巻線32の一端は、別の主突極26に巻かれた第2共通巻線36の一端に接続されている。第1共通巻線32及び第2共通巻線36は互いに直列に接続されることで、共通巻線組42を形成している。さらに、第1共通巻線32の他端は接続点Rに接続され、第2共通巻線36の他端は、第1誘導巻線30及び第2誘導巻線34の接続点Rとは反対側の他端に接続されている。また、各ロータ巻線28n、28sの誘導巻線30,34及び共通巻線32,36の巻回中心軸は、ロータ14図1の径方向と一致している。なお、各誘導巻線30,34及び共通巻線32,36は、対応する主突極26に、樹脂等により造られる電気絶縁性を有するインシュレータ図示せず等を介して巻装することもできる。このような構成では、後述するように、第1誘導巻線30、第2誘導巻線34、第1共通巻線32及び第2共通巻線36に整流された電流が流れることで主突極26が磁化し、磁極部として機能する。また、図1に戻って、ステータ巻線20u,20v,20wに交流電流を流すことで、ステータ12が回転磁界を生成するが、この回転磁界は、基本波成分の磁界だけでなく、基本波よりも高い次数の高調波成分の磁界を含んでいる。より詳しくは、ステータ12に回転磁界を発生させる起磁力の分布は、各相のステータ巻線20u,20v,20wの配置や、ティース18及びステータスロット22によるステータコア16の形状に起因して、基本波のみの正弦波分布にはならず、高調波成分を含むものとなる。特に、集中巻においては、各相のステータ巻線20u,20v,20wが互いに重なり合わないため、ステータ12の起磁力分布に生じる高調波成分の振幅レベルが増大する。例えばステータ巻線20u,20v,20wが3相集中巻の場合は、高調波成分として、入力電気周波数の時間的3次成分であり、空間的な2次成分の振幅レベルが増大する。このようにステータ巻線20u,20v,20wの配置やステータコア16の形状に起因して起磁力に生じる高調波成分は空間高調波と呼ばれている。ステータ12からロータ14に、この空間強調波成分を含む回転磁界が作用すると、空間高調波の磁束変動により、ロータ14の主突極26間の空間に漏れ出す漏れ磁束の変動が発生し、これにより図3に示す各誘導巻線30,34の少なくともいずれかの誘導巻線30,34に誘導起電力が発生する。また、ステータ12から近い、主突極26の先端側の誘導巻線30,34は、主に誘導電流を発生させる機能を有し、ステータ12から遠い、共通巻線32,36は、主に主突極26を磁化する機能を有する、すなわち電磁石として機能する。また、図5Aの等価回路から理解されるように、隣り合う主突極26図1~図4に巻装された誘導巻線30,34を流れる電流の合計が共通巻線32,36にそれぞれ流れる電流となる。また、隣り合う共通巻線32、36同士を直列に接続しているので、両方で巻き数を増加させたのと同じ効果を得られ、各主突極26に流れる磁束を同じとしたままで各共通巻線32,36に流す電流を低減できる。そして、各誘導巻線30,34に誘導起電力が発生すると、第1誘導巻線30、第2誘導巻線34、第1共通巻線32及び第2共通巻線36にダイオード38,40の整流方向に応じた直流電流が流れ、ロータ巻線28n、28sが巻装された主突極26が磁化することで、この主突極26が磁極の固定された磁石である磁極部として機能する。図4に示す、周方向に隣り合う第1ロータ巻線28nと第2ロータ巻線28sとで巻き方向が逆になっており、周方向に隣り合う主突極26同士で磁化方向が逆になる。図示の例では、第1ロータ巻線28nが巻装された主突極26の先端にN極が生成され、第2ロータ巻線28sが巻装された主突極26の先端にS極が生成されるようにしている。このため、ロータ14の周方向においてN極とS極とが交互に配置される。各ダイオード38,40図4は、各主突極26に巻かれた複数のロータ巻線28n、28sに発生する誘導起電力によって複数の主突極26に生じる磁気特性を、周方向に交互に異ならせている。また、各ダイオード38,40は、対応する誘導巻線30,34に接続され、ステータ12で生成される空間高調波を含む回転磁界による誘導起電力の発生により、対応する誘導巻線30,34に流れる電流を整流することで、ロータ14の周方向に隣り合う誘導巻線30,34に流れる電流の位相を、A相とB相とに交互に異ならせている。A相は、対応する主突極26の先端側にN極を生成するものであり、B相は、対応する主突極26の先端側にS極を生成するものである。また、図1に示すように、ロータ14の周方向に関する各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の幅θは、ロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定し、各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36は、それぞれ主突極26に短節巻きで巻装されている。より好ましくは、ロータ14の周方向に関する各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の幅θは、ロータ14の電気角で90°に相当する幅に等しく、あるいはほぼ等しくしている。ここでの各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の幅θについては、各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の断面積を考慮して、各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の断面の中心幅で表すことができる。すなわち、各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の内周面の幅と外周面の幅との平均値で各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の幅θを表すことができる。なお、ロータ14の電気角は、ロータ14の機械角にロータ14の極対数pを乗じた値で表される電気角=機械角×p。このため、周方向に関する各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の幅θは、ロータ14の回転中心軸から各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36までの距離をrとすると、以下の1式を満たす。θ<π×r/p1このように幅θを規制している理由は、後で詳しく説明する。特に、本実施の形態では、ロータ14は、周方向の複数個所に配置された主突極26の周方向両側面から突出する補助突極44を含んでいる。補助突極44は、主突極26の軸方向図1、図2の表裏方向のほぼ全長にわたり、主突極26の周方向両側面から、周方向に対し傾斜した方向にそれぞれ突出する板状の磁性体である。複数の補助突極44は、主突極26の周方向の両側面において、第1誘導巻線30と第1共通巻線32との間、及び、第2誘導巻線34と第2共通巻線36との間のそれぞれから突出している。すなわち補助突極44は、主突極26に磁気的に接続されている。また、ロータ14の周方向に隣り合う主突極26の間に形成されたロータスロット46図1、図2内で周方向に隣り合う補助突極44は、ロータスロット46内で先端部同士が、各補助突極44の一部である結合部78で連結され、一体的に形成されている。補助突極44は、結合部78も含めて磁性を有する。例えば、図示の例では、補助突極44は、各主突極26の周方向両側面の径方向外端寄り図2の上端寄り部分に根元部が結合され、先端部である周方向に隣り合う別の補助突極44に対する結合部78に向かうほど、ロータ14の径方向外側になるように周方向に対し傾斜した方向に突出している。このため、各補助突極44の先端部であって、隣り合う別の補助突極44に対する結合部78は、補助突極44の根元よりもロータ14の径方向外側に位置している。また、各補助突極44は、ロータスロット46内で径方向外側のみに配置されている。また、各補助突極44の幅は、根元部で大きくし、中間部から先端部にわたり根元部の幅よりも小さい、ほぼ同じ大きさとしている。また、各誘導巻線30,34は、対応するロータスロット46内で補助突極44によって径方向外側及び内側に仕切られた空間のうち、径方向外側の空間に配置され、各共通巻線32,36は、対応するロータスロット46内で補助突極44によって径方向外側及び内側に仕切られた空間のうち、径方向内側の空間に配置されている。また、ロータ14は、周方向複数個所に設けられる突出部84であって、それぞれ主突極26と補助突極44とにより一体形成され、ロータコア24の径方向に突出する複数の突出部84を含んでいる。さらに、各突出部84は、突出部84に含まれる主突極26の周方向中央例えば図2の破線Xで示している。に関して対称形状を有する。すなわち、各突出部84において、主突極26の周方向両側から突出する各補助突極44は、主突極26の周方向中央に関して互いに対称形状を有する。また、各ロータスロット46内に配置される隣り合う補助突極44は、結合部78も含めて、各ロータスロット46の周方向中央例えば図2の破線Yで示している。に関して対称形状を有する。例えば、主突極26の周方向両側から突出する各補助突極44は、互いに同じ長さを有し、かつ、長さ方向に対し直交する方向の最小幅が互いに同じである。また、補助突極44は、ロータコア24及び主突極26と同じ磁性材料により形成することができる。例えば、ロータコア24、各主突極26、及び各補助突極44を、軸方向に複数枚の磁性鋼板を積層することにより構成される積層体により一体に形成することができる。また、同じ主突極26に巻かれる誘導巻線30,34と共通巻線32,36とは、ロータコア24の軸方向端面よりも外側に設けられる図示しない片側または両側のコイルエンド側等、補助突極44から外れた部分で互いに接続されている。なお、各誘導巻線30,34と各共通巻線32,36とは互いに異なる材料により形成することもできる。例えば、各共通巻線32,36は銅線等の導電性材料により形成し、各誘導巻線30,34は、アルミニウムまたはアルミニウム合金等の、共通巻線32,36を構成する導電性材料よりも軽量な別の導電性材料により形成することもできる。このような回転電機10は、図6の回転電機駆動システム50により駆動する。図6は、図1の回転電機10を駆動する回転電機駆動システム50の概略構成を示す図である。回転電機駆動システム50は、回転電機10と、回転電機10を駆動する駆動部であるインバータ52と、インバータ52を制御する制御装置54と、電源部である蓄電装置56とを備え、回転電機10を駆動する。蓄電装置56は、直流電源として設けられ、充放電可能であり、例えば二次電池により構成する。インバータ52は、U相、V相、W相の3相のアームAu,Av,Awを備え、各相アームAu,Av,Awは、それぞれ2のスイッチング素子Swを直列に接続している。スイッチング素子Swは、トランジスタ、IGBT等である。各スイッチング素子Swに逆並列にダイオードDiを接続している。各アームAu,Av,Awの中点は、回転電機10を構成する対応する相のステータ巻線20u,20v,20wの一端側に接続されている。ステータ巻線20u,20v,20wにおいて、同じ相のステータ巻線同士は互いに直列に接続され、異なる相のステータ巻線20u,20v,20wが中性点で接続されている。また、蓄電装置56の正極側及び負極側は、インバータ52の正極側と負極側とにそれぞれ接続されており、蓄電装置56とインバータ52との間にコンデンサ58が、インバータ52に対し並列に接続されている。制御装置54は、例えば車両のアクセルペダルセンサ図示せず等から入力される加速指令信号に応じて回転電機10のトルク目標を算出し、トルク目標等に応じた電流指令値に応じて各スイッチング素子Swのスイッチング動作を制御する。制御装置54には、3相のうち、少なくとも2相のステータ巻線例えば20u、20v側に設けられた電流センサ60で検出された電流値を表す信号と、レゾルバ等の回転角度検出部図示せずで検出された回転電機10のロータ14図1の回転角度を表す信号とがそれぞれ入力される。制御装置54は、CPU、メモリ等を有するマイクロコンピュータを含むもので、インバータ52のスイッチング素子Swのスイッチングを制御することにより、回転電機10のトルクを制御する。制御装置54は、機能ごとに分割された複数の制御装置により構成することもできる。このような制御装置54は、インバータ52を構成する各スイッチング素子Swのスイッチング動作により蓄電装置56からの直流電力を、u相、v相、w相の3相の交流電力に変換して、ステータ巻線20u,20v,20wの各相に対応する相の電力を供給することを可能とする。回転電機駆動システム50は、例えば、車両用走行動力発生装置として、エンジンと走行用モータとを駆動源として備えるハイブリッド車、燃料電池車、電気自動車等に搭載して使用される。なお、蓄電装置56とインバータ52との間に電圧変換部であるDC/DCコンバータを接続して、蓄電装置56の電圧を昇圧してインバータ52に供給可能とすることもできる。上記の回転電機10では、3相のステータ巻線20u,20v,20wに3相の交流電流を流すことでティース18に形成された回転磁界基本波成分がロータ14に作用し、これに応じて、ロータ14の磁気抵抗が小さくなるように、主突極26がティース18の回転磁界に吸引される。これによって、ロータ14にトルクリラクタンストルクが作用する。さらに、ティース18に形成された空間高調波成分を含む回転磁界がロータ14の各ロータ巻線28n、28sの誘導巻線30,34に鎖交すると、各誘導巻線30,34には、空間高調波成分に起因するロータ14の回転周波数回転磁界の基本波成分と異なる周波数の磁束変動によって、各ロータ巻線28n、28sに誘導起電力が発生する。この誘導起電力の発生に伴って各ロータ巻線28n、28sに流れる電流は、各ダイオード38、40により整流されることで一方向直流となる。そして、各ダイオード38,40で整流された直流電流が各ロータ巻線28n、28sに流れるのに応じて各主突極26が磁化することで、各主突極26が、磁極がN極かS極のいずれか一方に固定された磁石として機能する。例えば、図3に示すようにステータ12の各相のステータ巻線20u、20v、20wを巻装したティース18のいずれもが、ロータ巻線28n、28sを巻装した主突極26に径方向に完全には全部が対向していないで、少なくとも1個のティース18がロータ14の周方向に関して隣り合う2個の主突極26の間の中央位置に対向する場合を考える。また、この状態で、図3の破線矢印Qで示すように、ステータ12からロータ14に、ステータ12の起磁力として、空間的2次の空間高調波の磁束であるq軸磁束誘導磁束が流れる場合を考える。この場合、補助突極44があることで空間高調波をステータ12の図3ではW相のティース18から補助突極44を介して、主突極26へ多く誘導し、主突極26から別の図3ではU相、V相のティース18へ誘導して、誘導巻線30,34に多くの磁束を鎖交させることができる。図3は、1つのティース18からq軸磁束の最大の磁束が流れる位相角に対応する状態を示しており、電気的1周期の中でq軸磁束の向き及び大きさが変化する。また、図3では、破線矢印βが誘導巻線30に鎖交する磁束を示しており、破線矢印γが誘導巻線34に鎖交する磁束を示している。この場合、S極となる主突極26に巻かれた第2誘導巻線34に第2ダイオード40図4が接続され、第2ダイオード40は、対応する主突極26をS極とする方向に電流を流す。このため、図3の矢印Q方向に、S極側の主突極26にq軸磁束によりS極をN極とする方向に磁束が流れようとし、これを妨げる方向に第2誘導巻線34に誘導電流が流れようとし、その流れは第2ダイオード40で妨げられない。この結果、図3の矢印Mで示すように、主突極26に誘導電流による磁束である主磁束が流れ、主磁束を短くするようにN極の主突極26がティース18図3ではU相のティース18に引き寄せられ、ロータ14が矢印α方向の正回転時の回転方向である正回転方向に回転する。また、ステータ12のティース18からN極の主突極26を介して補助突極44にq軸磁束が流れようとする場合もあり、N極の主突極26をS極とする方向に磁束が流れようとするときに、これを妨げる方向にN極の主突極26に巻かれた第1誘導巻線30に誘導電流が流れようとする。この場合、第1誘導巻線30に接続された第1ダイオード38図4が、対応する主突極26をN極とする方向に電流を流す。この場合も図3の矢印Mで示すように主突極26に誘導電流による磁束である主磁束Mが流れる。このため、各主突極26がN極またはS極に磁化し、ロータ14が矢印α方向の正回転方向に回転する。上記のように各主突極26の片側面から補助突極44が突出しているので、補助突極44がない、すなわち各スロット46内で周方向に隣り合う主突極26同士の間に空間しかない場合に比べて、各誘導巻線30,34に鎖交する磁束の振幅の最大値を大きくできるので、鎖交磁束の変化を大きくできる。そして、各主突極26磁極が固定された磁石の磁界がステータ12により生成される回転磁界基本波成分と相互作用して、吸引及び反発作用が生じる。このステータ12により生成される回転磁界基本波成分と主突極26磁石の磁界との電磁気相互作用吸引及び反発作用によっても、ロータ14にトルク磁石トルクに相当するトルクを作用させることができ、ロータ14がステータ12で生成される回転磁界基本波成分に同期して回転駆動する。このように回転電機10は、ステータ巻線20u,20v,20wへの供給電力を利用してロータ14に動力機械的動力を発生させる電動機として機能させることができる。また、第1誘導巻線30に流れる誘導電流と、第2誘導巻線34に流れる誘導電流との位相はずれるので、第1誘導巻線30と第2誘導巻線34とに、それぞれ位相がずれた半波整流が生成される。これに対して、第1共通巻線32と第2共通巻線36とには、第1誘導巻線30と第2誘導巻線34とに流れる電流の和の大きさの電流が流れるので、例えば連続して大きな直流電流が流れるようになる。このため、各主突極26に磁極が形成されやすくなり、ロータ14のトルクを増大できる。さらに、本実施の形態の回転電機10によれば、ロータ14は、各主突極26の周方向両側面から突出し、磁性を有する補助突極44を含むので、例えば本実施の形態のように、補助突極44の先端部を根元部よりも径方向外側に位置させることにより、ステータ12で生成される回転磁界に含まれ、ロータ巻線である誘導巻線30,34に鎖交する高調波成分、例えば、時間3次であり、空間2次の高調波成分を、補助突極44により有効に増大させることができる。このため、誘導巻線30,34に鎖交する磁束の磁束密度の変化を大きくし、誘導巻線30,34に誘導される誘導電流を大きくできる。例えば、ステータ12で生成される起磁力分布の高調波成分の多くの磁束をステータ12のティース18から補助突極44を介して主突極26へ誘導して、誘導巻線30,34に多くの磁束を鎖交させることができる。また、高調波成分の多くの磁束をティース18から主突極26を介して補助突極44へ誘導して、誘導巻線30,34に多くの磁束を鎖交させることもできる。しかも、主突極26の周方向両側から突出する各補助突極44は、主突極26の周方向中央に関して互いに対称形状を有するので、ロータ14の正回転時及び逆回転時の力行トルクを向上できる。例えば主突極26の正回転方向後側面図3の右側面から片側の補助突極44が突出しているので、正回転時の誘導磁束Qをこの片側の補助突極44により主突極26からステータ12へ、またはステータ12から主突極26へ多く誘導できる。このため、正回転時に誘導巻線30,34に多くの磁束を鎖交させることができ、正回転時の力行トルクの向上を図れる。同様に、主突極26の正回転方向前側面図3の左側面から他側の補助突極44が突出しているので、ロータ14が図3の矢印αと逆方向に回転する、逆回転時の誘導磁束Qを他側の補助突極44により主突極26からステータ12へ、またはステータ12から主突極26へ多く誘導できる。このため、逆回転時に誘導巻線30,34に多くの磁束を鎖交させることができ、逆回転時の力行トルクの向上を図れる。また、本実施形態によれば、回転電機10の正回転時において、回転電機10を発電機として機能させる回生制動時に、ロータ14が減速するが、この場合に主突極26の正回転方向前側図3の左側の補助突極44によりステータ12から主突極26へ、または主突極26からステータ12へ誘導磁束を誘導し、この誘導磁束により各主突極26及び各ロータ巻線28n、28sにより生成される電磁石の電磁力を高くできる。このため、回生トルクを向上させることができ、回生制動時の発電量を増大できる。なお、回生制動時には、例えばロータ14の回転速度を検出し、その回転速度に対応する周波数で各相のステータ巻線20u、20v、20wに交流電圧を印加することで回生制動時の発電電力を得ることができる。また、ロータ14の周方向に隣り合う主突極26の間に形成されたロータスロット46内で周方向に隣り合う補助突極44は、ロータスロット46内で連結されている。また、補助突極44よりも径方向内側にロータ巻線28n、28sの一部である共通巻線32,36が配置されている。このため、共通巻線32,36の遠心力に対する保持強度を向上できる。また、補助突極44の先端は、補助突極44の根元よりもロータ14の径方向外側に位置するので、ステータ12から補助突極44により主突極26へ誘導する磁束を多くできる。これとともに、補助突極44よりもロータ14の径方向外側に配置されたロータ巻線である誘導巻線30,34に誘導電流を有効に生じさせることができ、ロータ巻線28n、28sに生じる誘導電流を大きくでき、正回転時及び逆回転時の力行トルクのさらなる向上を図れるとともに、回生トルクのさらなる向上を図れる。次にこれらの効果を、図7,8にそれぞれ示す、比較例1,2と本実施の形態の回転電機10との比較で説明する。図7は、比較例1の回転電機を示す、図2に対応する図である。図7の比較例1では、図2の実施形態と異なり、各主突極26の周方向両側面のいずれにも補助突極44図1等参照を突出させていない。その他の構成は、上記の実施形態と同様である。このような比較例1では、図1~6に示した補助突極44がある本実施形態と異なり、ステータ12図1参照で生成される回転磁界に含まれ、ロータ巻線である誘導巻線30,34に鎖交する高調波成分、例えば、時間3次であり、空間2次の高調波成分を、補助突極44により有効に増大させることができない。このため、例えば、回転電機を電動機として使用する場合に、正回転時及び逆回転時のトルク向上及び回生トルクの向上の面から改良の余地がある。また、図8は、比較例2の電磁石型回転電機を示す、図3に対応する図である。図8の比較例2では、図3の実施形態と異なり、各主突極26の周方向片側面である、正回転方向図8の矢印α方向の後側面のみから補助突極44が突出している。このため、主突極26及び補助突極44により一体形成され、ロータコア24の径方向に突出する複数の突出部84は、主突極26の周方向中央に関して非対称形状を有する。このような比較例2では、上記の実施形態と異なり、主突極26の正回転方向図8の矢印α方向前側から補助突極が突出していない。このため、回転電機10の逆回転時及び回生制動時に、正回転方向前側の補助突極を用いて誘導巻線30,34に鎖交する誘導磁束を増大させることができず、逆回転時の力行トルク向上と回生トルクの向上とを図る面から改良の余地がある。これに対して、上記の図3に示す実施形態では、主突極26に対して周方向両側から磁性を有する補助突極44が突出し、主突極26の周方向両側から突出する各補助突極44は、主突極26の周方向中央に関して互いに対称形状を有する。このため、回転電機10を電動機として使用する場合での、ロータ14の正回転時及び逆回転時の力行トルクを向上できる。また、回転電機10の回生トルクを向上できる。また、ロータ巻線28n、28sは、主突極26の先端側に巻かれた誘導巻線30,34と、主突極26の根元側に巻かれ、誘導巻線30,34に接続された共通巻線32,36とを含み、誘導巻線30,34は、ロータスロット46内で補助突極44に仕切られた空間の径方向外側空間に配置され、共通巻線32,36は、ロータスロット46内で補助突極44に仕切られた空間の径方向内側空間に配置される。このため、誘導巻線30,34及び共通巻線32,36のうち、誘導巻線30,34のみに変動磁束の多くが補助突極44により鎖交するようになり、誘導巻線30,34に生じる誘導電流を増加できる。したがって、誘導巻線30,34の巻き数を減らしつつ、誘導巻線30,34に主に誘導電流を発生させる機能を有効に発揮させることができるとともに、共通巻線32,36の巻き数を多くして、共通巻線32,36に主に主突極26を磁化する機能を有効に発揮させることができる。すなわち、誘導巻線30,34の巻き数を減らしても、所望の誘導電流を得るために必要な巻き数を確保でき、その巻き数を減らした分、共通巻線32,36の巻き数を多くできる。この結果、主突極26に電磁石を形成しやすくなり、ロータ磁力を増加させ、回転電機10を大型化することなく、回転電機10のトルクの向上を図れる。また、共通巻線32,36に多くの磁束が鎖交するのを抑制できるので、損失を低減できる。また、ステータ巻線20u、20v、20wに流すステータ電流を小さくしても所望のトルクを得られるので、銅損を低減でき、効率向上を図れる。この結果、回転電機10のトルク及び効率を向上させることができる。また、本実施の形態では、各ロータ巻線28n、28sにおいて、ロータ14の周方向に関する幅θを上記の1式で述べたように規制している。このため、ロータ巻線28n、28sに発生する、回転磁界の空間高調波による誘導起電力を大きくすることができる。すなわち、空間高調波によるロータ巻線28n、28sへの鎖交磁束の振幅変動幅は、周方向に関するロータ巻線28n、28sの幅θにより影響を受ける。ここで、周方向に関するロータ巻線28n、28sの幅θを変化させながら、ロータ巻線28n、28sへの鎖交磁束の振幅変動幅を計算した結果を図9に示している。図9では、コイル幅θを電気角に換算して示している。図9に示すように、コイル幅θが180°から減少するにつれてロータ巻線28n、28sへの鎖交磁束の変動幅が増大しているため、コイル幅θを180°よりも小さくする、すなわちロータ巻線28n、28sを短節巻とすることで、全節巻と比較して、空間高調波による鎖交磁束の振幅を増大させることができる。したがって、回転電機10図1では、周方向に関する各主突極26の幅を電気角で180°に相当する幅よりも小さくし、ロータ巻線28n、28sを各主突極26に短節巻で巻装することで、ロータ巻線28n、28sに発生する空間高調波による誘導起電力を効率よく増大させることができる。この結果、ロータ14に作用するトルクを効率よく増大させることができる。さらに、図9に示すように、コイル幅θが90°の場合に、空間高調波による鎖交磁束の振幅が最大となる。したがって、空間高調波によるロータ巻線28n、28sへの鎖交磁束の振幅をより増大させるためには、周方向に関する各ロータ巻線28n、28sの幅θがロータ14の電気角で90°に相当する幅に等しいあるいはほぼ等しいことが好ましい。このため、ロータ14の極対数をpとし、ロータ14の回転中心軸からロータ巻線28n、28sまでの距離をrとした場合に、周方向に関する各ロータ巻線28n、28sの幅θは、以下の2式を満たすあるいはほぼ満たすことが好ましい。θ=π×r/2×p2このようにすることで、ロータ巻線28n、28sに発生する空間高調波による誘導起電力を最大にすることができ、誘導電流により各主突極26に発生する磁束を最も効率よく増大させることができる。この結果、ロータ14に作用するトルクをより効率よく増大させることができる。すなわち、幅θが90°に相当する幅を大きく超えると、互いに打ち消し合う方向の起磁力がロータ巻線28n、28sに鎖交しやすくなるが、90°に相当する幅よりも小さくなるのにしたがって、その可能性が低くなる。ただし、幅θが90°に相当する幅よりも大きく減少すると、ロータ巻線28n、28sに鎖交する起磁力の大きさが大きく低下する。このため、幅θを約90°に相当する幅とすることでそのような不都合を防止できる。このため、周方向に関する各ロータ巻線28n、28sの幅θは、電気角で90°に相当する幅に略等しくすることが好ましい。また、回転電機10では、ステータ巻線20u,20v,20wに流す交流電流の位相である、ロータ位置に対する電流進角を制御することで、ロータ14のトルクを制御することもできる。さらに、ステータ巻線20u,20v,20wに流す交流電流の振幅を制御することによって、ロータ14のトルクを制御することもできる。また、ロータ14の回転数を変化させてもロータ14のトルクが変化するため、ロータ14の回転数を制御することによって、ロータ14のトルクを制御することもできる。次に、図10は、図1~6の本実施の形態の回転電機本発明と、図7の補助突極がない構成比較例1の回転電機とにおいて、正回転方向の力行トルクと回生トルクとを比較した図である。比較例1の構成は、上記の図7を用いて説明したとおりである。図10から明らかなように、図1~6の主突極26の両側から突出する各補助突極44が主突極26の周方向中央に関して互いに対称形状を有する、本実施の形態の回転電機10では、比較例1の場合に比べて力行トルク及び回生トルクをいずれも向上できることを確認できた。なお、上記の図4、図5Aに示した構成では、ロータ14の周方向に隣り合う2個の主突極26を1組として、各組で1個の主突極26に巻かれた第1誘導巻線30の一端と、別の主突極26に巻かれた第2誘導巻線34の一端とを、2個の整流素子である第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して接続する場合を説明した。ただし、本実施形態では、図5Bのように構成することもできる。図5Bは、ロータ巻線に接続するダイオードの数を少なくした別例を示す、図5Aに対応する図である。図5Bに示す別例では、本実施形態において、ロータのN極となる周方向1つおきの主突極26図3参照の先端側に巻装した複数の第1誘導巻線30同士を直列に接続することで第1誘導巻線組90を形成し、ロータのS極となる周方向1つおきの主突極26の先端側に巻装した複数の第2誘導巻線34同士を直列に接続することで第2誘導巻線組92を形成している。第1誘導巻線組90及び第2誘導巻線組92の一端は、互いに順方向が逆になる第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して、接続点Rで接続されている。また、図5Bに示すように、ロータの周方向に隣り合うN極及びS極の2つの主突極26図3参照を1組とした場合に、各組において第1共通巻線32及び第2共通巻線36同士を直列に接続することで共通巻線組42を形成するとともに、全部の主突極26に関する全部の共通巻線組42同士を直列接続している。さらに、直列接続した複数の共通巻線組42のうち、一端となる1つの共通巻線組42の第1共通巻線32の一端を接続点Rに接続し、他端となる別の共通巻線組42の第2共通巻線36の一端を、第1誘導巻線組90及び第2誘導巻線組92の接続点Rとは反対側の他端に接続している。このような構成では、上記の図4、図5Aに示した構成と異なり、ロータに設けるダイオードの総数を第1ダイオード38及び第2ダイオード40の2つに減らすことができる。この場合でも各主突極26の側面に補助突極44図3参照を形成し、補助突極44で仕切られた径方向外側と径方向内側との空間にそれぞれ誘導巻線30,34及び共通巻線32,36を配置することができる。なお、上記の図1~6の実施の形態において、ロータスロット46内で周方向に隣り合う両側の補助突極44同士の結合部78は、ロータ14及びステータ12間の環状のギャップ空間G図1参照に径方向に近づける、すなわち径方向外側に設けることが好ましい。例えば、図1を参照して示すステータ12のティース18の先端から結合部78の径方向外端までの径方向距離が、ギャップ空間Gの径方向寸法Dに対して2倍以内となるように結合部78を、ギャップ空間Gに近づけることが好ましい。この構成によれば、ステータ12からの磁束により結合部78で磁束飽和を生じやすくなる。このため、各主突極26にトルクに寄与しない磁束が流れるのを抑制し、より有効にトルクの向上を図れる。例えば、図1~6の構成のように、ロータスロット46内で隣り合う補助突極44同士を磁性材のみで一体に連結している場合には、主突極26から外れたロータコア24から、N極となる主突極26、この主突極26に結合された補助突極44、この補助突極44に結合された別の補助突極44、この別の補助突極44が結合されたS極となる主突極26、及びロータコア24に順に磁束が流れてループする磁気回路が形成される可能性がある。この場合、このループする磁気回路はトルクに寄与しない。また、このループする磁気回路に磁束が流れる分、主突極26の磁束飽和が生じやすくなり、トルク向上の面から改良の余地がある。上記のように結合部78をギャップ空間Gに近づける場合、結合部78で磁束飽和が生じやすくなるので、このような不都合を防止でき、トルクのさらなる向上を図れる。図11は、補助突極44の別例の第1例を示す、図1のA部拡大対応図である。図11に示す構成では、各補助突極44は、各主突極26の周方向両側面から周方向に突出して、周方向に隣り合う補助突極44同士で連結部80で連結されている。また、ロータ14は、連結部80から径方向外側に突出し、磁性を有する径方向突極82を備える。このような図11に示す構成では、図1~6に示した構成の場合と異なり、補助突極44の径方向外側に配置する誘導巻線3034の総断面積を大きくできる。このため、ロータ14の径方向に関して補助突極44よりも外側に多くのロータ巻線28n28sを配置しやすくなる。その他の構成及び作用は、図1~6に示した実施形態と同様である。次に、図12は、本発明の別の実施の形態の回転電機において、補助突極44の別例の第2例を示す、図11の右側部分に対応する図である。図12に示す構成では、上記の図1~6に示した実施形態において、各補助突極44の先端部に先端に向かうほど周方向に関する幅が大きくなる幅広先端部62が設けられている。すなわち、各補助突極44は幅広先端部62を有し、幅広先端部62は、ロータ14の径方向外側に向かうほど周方向に関する幅が大きくなっている。また、周方向に隣り合う補助突極44を、幅広先端部62の先端部で結合している。幅広先端部62のステータ12に対向する先端面Pは、ステータ12とロータ14との間の環状のギャップ空間64の周方向に沿う曲面またはこの曲面に接する平坦面としている。このような構成によれば、各補助突極44の長さ方向の全体で周方向に関する幅を大きくすることなく、ステータ12から空間高調波の必要な磁束成分、例えば空間2次の高調波成分を補助突極44から主突極26に効率よく誘導できる。このため、ロータ巻線28n28sの配置空間を過度に小さくすることなく、ステータ12から空間高調波の必要な磁束成分を補助突極44または主突極26を通じて主突極26または補助突極44に効率よく誘導して、ロータ巻線28n28sに効率よく多くの磁束を鎖交させることができる。この結果、回転電機10のトルク及び効率を有効に向上させることができる。その他の構成及び作用は、図1~6に示した実施形態と同様である。また、図13は、本発明の別の実施の形態の回転電機において、補助突極44の別例の第3例を示す、図11の右側部分に対応する図である。図13に示す構成では、補助突極44の先端部だけでなく、中間部も周方向の幅を大きくしている。すなわち、補助突極の周方向に関する幅は、根元部から先端に向かうに従って徐々に大きくしている。また、補助突極44の先端部に、ロータ14の径方向外側に向かうほど周方向に関する幅が大きくなる幅広先端部66が設けられている。このような構成の場合も、上記の図12に示した構成と同様に、ロータ巻線28n28sの配置空間を過度に小さくすることなく、ステータ12から空間高調波の必要な磁束成分を補助突極44または主突極26を通じて主突極26または補助突極44に効率よく誘導して、回転電機10のトルク及び効率を有効に向上させることができる。その他の構成及び作用は、図1~6に示した実施形態または図12に示した構成と同様である。また、図14は、本発明の別の実施の形態の回転電機において、補助突極44の別例の第4例を示す、図11の右側部分に対応する図である。図14に示す構成では、周方向に隣り合う補助突極44の先端部同士を、板状の非磁性結合部86を介して結合している。非磁性結合部86は、チタン合金等の非磁性材料または略非磁性材料により形成されている。非磁性結合部86は、補助突極44の先端部の軸方向図14の表裏方向に沿って設けられている。このため、ロータスロット46内で周方向に隣り合う補助突極44は、非磁性結合部86を介して結合されている。このような構成によれば、各主突極26にトルクに寄与しない磁束が流れるのを抑制し、より有効にトルクの向上を図れる。すなわち、上記の図1~6に示した実施の形態では、隣り合う磁性を有する補助突極44同士を直接に一体に連結しているが、この場合、上記のように、主突極26から外れたロータコア24図3参照から、N極となる主突極26、この主突極26に結合された補助突極44、この補助突極44に結合された別の補助突極44、この別の補助突極44が結合されたS極となる主突極26、及びロータコア24に順に磁束が流れてループする磁気回路が形成される可能性がある。このため、トルクに寄与する磁束の減少を有効に防止する面から改良の余地がある。図14の構成によれば、このような点を改良できて、より有効にトルクの向上を図れる。その他の構成及び作用は、図1~6に示した実施形態と同様である。図15は、本発明の別の実施の形態の回転電機において、ロータ14及びステータ12の周方向一部を示す概略断面図である。図16は、図15の回転電機において、ロータ巻線68n、68sに流れる誘導電流により生成される磁束がロータ14中に流れる様子を示す模式図である。図15、図16に示す構成では、各主突極26に巻装するロータ巻線68n、68sを、隣り合う別の主突極26に巻装される別のロータ巻線68s、68nに対して分断されるようにしている。すなわち、ロータ14は、周方向に関して1つおきの主突極26に複数の第1ロータ巻線68nをそれぞれ集中巻きで巻線し、第1ロータ巻線68nを巻線した主突極26と隣り合う主突極26であって、周方向1つおきの主突極26に、複数の第2ロータ巻線68sをそれぞれ集中巻きで巻線している。また、複数の第1ロータ巻線68nを直列接続した第1ロータ巻線回路70に1つの第1ダイオード38を接続し、複数の第2ロータ巻線68sを直列接続した第2ロータ巻線回路72に1つの第2ダイオード40を接続している。すなわち、ロータ14の周方向に1つおきに配置された複数の第1ロータ巻線68nは、電気的に直列に接続され、かつ無端状に接続されるとともに、その間の一部に第1ダイオード38が各第1ロータ巻線68nと直列に接続され、第1ロータ巻線回路70が構成されている。各第1ロータ巻線68nは、同じ磁極N極として機能する主突極26に巻装されている。また、複数の第2ロータ巻線68sは、電気的に直列に接続され、かつ無端状に接続されるとともに、その間の一部に第2ダイオード40が各第2ロータ巻線68sと直列に接続され、第2ロータ巻線回路72が構成されている。各第2ロータ巻線68sは、同じ磁極S極として機能する主突極26に巻装されている。また、周方向に隣り合う異なる磁極の磁石が形成される主突極26に巻装されたロータ巻線68n、68sは、互いに電気的に分断されている。また、ロータ14の周方向に隣り合う主突極26同士で、異なる磁極の磁石が形成されるように、各ダイオード38,40によるロータ巻線68n、68sの電流の整流方向を互いに逆にしている。すなわち、周方向において隣り合うように配置された第1ロータ巻線68nと第2ロータ巻線68sとで流れる電流の向きダイオード38,40による整流方向、すなわち順方向が互いに逆になるようにダイオード38,40がロータ巻線68n、68sに接続されている。ダイオード38,40は、互いに逆向きでロータ巻線68n、68sに接続されている。また、各ダイオード38,40は、ステータ12で生成される空間高調波を含む回転磁界による誘導起電力の発生により、対応するロータ巻線68n、68sに流れる電流を整流することで、ロータ14の周方向に隣り合うロータ巻線68n、68sに流れる電流の位相を、A相とB相とに交互に異ならせている。ダイオード38,40は、誘導起電力の発生により、対応するロータ巻線68n、68sに流れる電流を独立して整流し、各ロータ巻線68n、68sに流れる電流により生成される周方向複数個所の主突極26の磁気特性を周方向に交互に異ならせている。この構成では、ダイオード38,40の数を全体で2つに減らすことができ、ロータ14の巻線構造を簡略化することができる。さらに、各主突極26の周方向両側面に補助突極44を突出させ、周方向に隣り合う補助突極44を一体的に形成している。また、各主突極26に巻かれたロータ巻線68n、68sを補助突極44で先端側と根元側とに分けているが、ロータ巻線68n、68sの先端側及び根元側同士は直列に接続されている。なお、図示の例では、補助突極44は、主突極26の周方向側面に周方向に対し傾斜する方向に突出形成しているが、上記の図11に示した構成のように、補助突極44を周方向両側面に周方向に突出させ、連結部80から径方向突極82を突出させることもできる。また、図12、図13に示した構成のように、補助突極44の先端部の周方向の幅を大きくすることもできる。図15、図16に示した構成の場合も、ロータ巻線68n、68sの遠心力に対する保持強度を向上できるとともに、正回転時及び逆回転時の力行トルクを向上できるとともに、回生トルクを向上できる。その他の構成及び作用は、上記の図1~6に示した実施形態と同様である。また、図17に示すように、各主突極26に巻装されたロータ巻線68n、68sごとにそれぞれ1つずつ第1ダイオード38または第2ダイオード40を短絡するように接続することもできる。その他の構成及び作用は、上記の図1~6に示した構成、または上記の図15、図16に示した構成と同様である。また、上記の各実施形態では、ロータスロット46内で周方向に隣り合う補助突極44同士を一体形成した場合を説明したが、本発明はこれに限定するものではない。例えば、図18は、本発明の別の実施の形態の電磁石型回転電機を示す、図3に対応する図である。図18に示す実施形態では、上記の図1~6に示した実施形態において、各主突極26の周方向両側面から径方向外側に向かうように周方向に対し傾斜し、磁性を有する補助突極44をそれぞれ突出させている。また、ロータスロット46内で周方向に隣り合う補助突極44同士の先端部を結合せず、互いに分離している。また、各主突極26の周方向両側面から突出する各補助突極44は、主突極26の周方向中央に関して互いに対称形状を有する。このような図18に示す構成の場合には、ロータスロット46内で周方向に隣り合う補助突極44同士が一体形成されていないので、上記の各実施形態よりもロータ巻線68n、68sの遠心力に対する保持強度が劣る可能性はあるが、上記の各実施形態と同様に、正回転時及び逆回転時の力行トルクを向上できるとともに、回生トルクを向上できる。その他の構成及び作用は、上記の図1~6に示した実施形態と同様である。なお、図18の実施形態において、各補助突極44の形状は、図示の形状に限定するものではなく、例えば、各主突極26の周方向両側面から補助突極を周方向に突出させ、突出した部分の長さ方向中間部で径方向外側に向かうように曲げられている構成とすることもできる。また、各補助突極の根元部よりも径方向外側に配置された先端部に、図12、図13の構成と同様に、周方向に関する幅が大きくなる幅広先端部を設けることもできる。なお、図示は省略するが、上記の図6に示した回転電機駆動システム50において、回転電機10のq軸電流またはd軸電流にパルス電流を周期的に重畳させることにより、回転電機10のさらなるトルク増大を図るこもできる。q軸電流にパルス電流を重畳させる場合、パルス状に減少してから増大する減少パルス電流を重畳させることが、インバータ52の小型化等を図る面から好ましい。d軸電流にパルス電流を重畳させる場合、パルス状に増大してから減少する増加パルス電流を重畳させることが、トルク増大の面から好ましい。d軸電流に増加パルス電流を重畳させるのと同時にq軸電流に減少パルス電流を重畳させることもできる。なお、d軸とは、回転電機10の周方向に関してロータ巻線28n、28sまたは68n、68sの巻回中心軸方向である磁極方向をいい、q軸とはd軸に対し電気角で90度進んだ方向をいう。例えば、上記の図1、図15に示すようにロータ14の正回転の回転方向が規定される場合、d軸方向、q軸方向は、図1、図15にそれぞれ矢印で示したような関係で規定される。以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施し得ることは勿論である。例えば、上記では、ステータの径方向内側にロータが対向配置された場合を説明したが、ステータの径方向外側にロータが対向配置された構成でも本発明を実施できる。また、ステータ巻線はステータに集中巻きで巻線する場合を説明したが、例えばステータで空間高調波を含む回転磁界を生成できるのであればステータにステータ巻線を分布巻きで巻線する構成でも本発明を実施できる。また、上記の各実施形態では、磁気特性調整部をダイオードとした場合を説明したが、ロータ巻線に発生する誘導起電力によって前記複数の主突極に生じる磁気特性を周方向で異ならせる機能を有するものであれば、他の構成を採用することもできる。また、本発明では、例えばアキシャルギャップ型の回転電機等の構成を採用することもできる。"