"加熱された流体を循環させる一次側と、軸方向寸法を有し、一次側を循環する加熱された流体によって加熱されるべき流体を循環させる二次側とを備えたチューブアンドシェル型蒸気発生器10であって、前記加熱された流体を受容するチャンネルヘッド18と、前記チャンネルヘッド18を2次側から分離する管板22と、それぞれが前記チャンネルヘッド18から管板22及び前記二次側の少なくとも一部を介して延びる複数の伝熱管13と、二次側において二次側の軸に略垂直に支持され、それぞれが二次側へと延びる伝熱管13の少なくとも一部を取り囲み、対応する伝熱管が貫通する貫通孔を有し、軸方向に離隔配置された少なくとも2つの管支持板58であって、前記貫通孔はそれぞれ、前記蒸気発生器10が低温状態にある時、略軸方向に整列している伝熱管のうち少なくとも一部を取り囲んでいる、管支持板58と、前記蒸気発生器10が高温状態にある時、前記管支持板58の少なくとも1つを前記管支持板の別の1つから横方向にオフセットして、対応する前記伝熱管13にリフトオフを防止するのに十分な横方向の荷重をかける変位手段62と、を具備することを特徴とする蒸気発生器。前記少なくとも1つの管支持板58は軸方向に延びる垂直な仕切板60によって分離された2つの半円形の管支持板半体66より成り、前記変位手段62は前記2つの半円形の管支持板半体の間の垂直な仕切板により支持されることを特徴とする、請求項1に記載の蒸気発生器10。前記変位手段62は、前記垂直な仕切板60の両側の直径方向に対向する2つの管支持板58の半体66に均等な荷重をかけることを特徴とする、請求項2に記載の蒸気発生器10。前記変位手段62は圧縮性流体を含み封止された柔軟な空洞92,94であり、前記空洞は前記管支持板半体66の1つ以上に接続され、前記蒸気発生器の二次側の内部における圧力の変化に伴って収縮又は膨張することを特徴とする、請求項1に記載の蒸気発生器10。前記封止された柔軟な空洞92,94は圧力逃し弁88を有することを特徴とする、請求項4に記載の蒸気発生器10。前記変位手段62は前記伝熱管13の管通路において支持されることを特徴とする、請求項1に記載の蒸気発生器10。前記変位手段62は前記蒸気発生器の前記二次側の加圧に応答して前記管支持板半体66の少なくとも1つを横方向にオフセットすることを特徴とする、請求項1に記載の蒸気発生器10。前記支持板58の少なくとも一部は、対応する前記管支持板の開口部を軸方向に貫通する支持棒68により、少なくとも部分的に、支持され、前記支持棒のための開口部72は、前記伝熱管13の管通路に略垂直な方向に延びるスロットであることを特徴とする、請求項1に記載の蒸気発生器10。対応する前記伝熱管13にかかる横方向の荷重は約1乃至7ポンド0.45乃至3.2kgであることを特徴とする、請求項1に記載の蒸気発生器10。前記管支持板66の少なくとも1つの前記横方向のオフセットは約0.12乃至0.5インチ3.0乃至13mmであることを特徴とする、請求項1に記載の蒸気発生器10。前記変位手段62は前記管支持板66の少なくとも1つに作用する複数のスプレッダを備え、前記スプレッダの各々は伝熱管の異なる高さに配置されることを特徴とする、請求項1に記載の蒸気発生器10。前記管支持板58の少なくとも1つは軸方向に延びる垂直な仕切板60によって分離された2つの管支持板半体66より成り、前記変位手段62は前記垂直な仕切板によって前記2つの管支持板半体の間に支持され、前記2つの管支持板半体は前記複数の伝熱管13の全てを取り囲まないことを特徴とする、請求項1に記載の蒸気発生器10。前記2つの管支持板半体66によって取り囲まれていない前記伝熱管13は前記蒸気発生器の前記二次側の外周にあることを特徴とする、請求項12に記載の蒸気発生器10。前記管支持板66の前記オフセットは弾性的であり、前記変位手段62が横方向にオフセットさせるために付与する力を外すと、元の状態に戻ることを特徴とする、請求項1に記載の蒸気発生器10。前記変位手段62は、圧縮性流体を含み封止された柔軟な空洞92,94と、前記空洞のたわみの大きさを抑制する機械的止め部とを備え、前記空洞は前記管支持板66の少なくとも1つに接続され、また、前記蒸気発生器二次側の内部の圧力変化に伴って収縮又は膨張し、前記機械的止め部は前記封止された柔軟な空洞によって前記管支持板の少なくとも1つに付与される力の大きさを抑制することを特徴とする、請求項1に記載の蒸気発生器10。伝熱管の流力弾性励振による振動は、管群に沿って軸方向に離隔配置された管支持板の孔を伝熱管が貫通する箇所における管壁の摩耗、ならびに一次流体系と二次流体系との間の圧力障壁の破損を発生させることがある。これは、二次側の水流をホットレグ側とコールドレグ側とに分離する仕切板を使用して比較的温かい再循環水と比較的冷たい給水との混合を最小限に抑える軸流予熱器において、特に問題である。この分離は、給水が装置のコールドレグ側で加熱されるようにして装置の熱伝達効率を高めるのに必要である。しかしながら、二次流体の密度差によって、仕切板の最上部では、概してコールドレグ側からホットレグ側へ流れる直交流が生じる。軸流型、直交流型及び対向流型蒸気発生器を含む数種類の予熱蒸気発生器においては、ここが管が摩耗する箇所であった。したがって、本発明の目的は、伝熱管の摩耗を回避するために、管群の振動を抑制することである。また、本発明の目的は、製造時又は低温減圧状態において、支持板を介する、また、管板への伝熱管の取り付けが複雑にならない形で、管の振動を抑制することである。本発明によれば、上記及び他の目的は、加熱された流体を循環させる一次側と、軸方向寸法を有し、一次側を循環する加熱された流体によって加熱されるべき流体を循環させる二次側とを備えたチューブアンドシェル型蒸気発生器により達成される。この蒸気発生器は、加熱された流体を受容するチャンネルヘッドと、チャンネルヘッドを2次側から分離する管板とを有する。複数の伝熱管がそれぞれ、チャンネルヘッドから管板及び二次側の少なくとも一部を介して延びる。軸方向に離隔配置された複数の管支持板は、二次側において二次側の軸に略垂直に支持され、それぞれが二次側へと延びる伝熱管の少なくとも一部を取り囲み、対応する伝熱管が貫通する貫通孔を有する。貫通孔はそれぞれ、蒸気発生器が低温状態にある時、略軸方向に整列している伝熱管のうち少なくとも一部を取り囲んでいる。変位手段は、蒸気発生器が高温状態にある時、管支持板の少なくとも1つを管支持板の別の1つから横方向にオフセットして、対応する伝熱管にリフトオフを防止するのに十分な横方向の荷重をかける。一実施形態においては、管支持板の少なくとも1つは、軸方向に延びる垂直な仕切板によって分離された2つの半円形の管支持板半体より成る。変位手段は、好ましくは2つの半円形の管支持板半体の間の垂直な仕切板により支持される。変位手段は、望ましくは、垂直な仕切板の上端部付近又は上端部で支持され、上端部で支持されるのが好ましい。この一実施形態においては、変位手段は流体又は気水混合物を含み封止された柔軟な空洞であって、この空洞は半円形の管支持板半体の一方又は両方に接続され、蒸気発生器二次側の内部の圧力変化に伴って収縮又は膨張する。好ましくは、変位手段は、垂直な仕切板の両側の直径方向に対向する2つの管支持板半体に均等荷重を与える。一つの例において、封止された柔軟な空洞は、2つの同心円状の波形管で形成され、波形管の間の環状の開口部が各端部で封止され、波形管が管軸に略直角に延びる中心軸を有するベローズである。封止された柔軟な空洞は、管支持板へかかる圧力の大きさを制御するための圧力逃し弁及び/又は機械的止め部を備えていてもよい。望ましくは、変位手段は伝熱管の管通路において支持され、蒸気発生器の二次側が加圧されると、それに応答して、管支持板の少なくとも1つを横方向にオフセットする。具体的には、変位手段は、蒸気発生器の二次側の加圧に応答してたわむことにより、2つの管支持板のうち少なくとも一方を横方向にオフセットする。別の実施形態においては、変位手段はねじ山又はウォームギアにより作動されるジャッキである。さらに別の実施形態において、管支持板の少なくとも一部は、対応する支持板の開口部を軸方向に貫通する支持棒により、少なくとも部分的に、支持される。好ましくは、支持棒のための開口部は、支持板がオフセットされる時に支持棒に歪が与えられないように、管支持板の少なくとも1つを横方向にオフセットする変位手段が力を印加する方向に延びるスロットである。好ましくは、変位手段により印加される力を抑制するために、横方向の変位手段の移動は所定の距離に制限され、その力は望ましくは1~7ポンド0.45~3.2キログラム、好ましくは約2~5ポンド0.9~2.3キログラムに制限され、変位は望ましくは0.12~0.5インチ3.0~12.7ミリメータ、好ましくは約0.25インチ6.4ミリメータである。さらに別の実施形態において、管支持板の少なくとも1つは、軸方向に延びる垂直な仕切板によって分離された2つの管支持板半体より成り、変位手段は垂直な仕切板によって2つの管支持板半体の間に支持される。後者の実施形態において、2つの管支持板半体は、複数の伝熱管の全てを取り囲む必要はない。好ましくは、2つの管支持板半体によって取り囲まれていない管は、蒸気発生器の二次側の外周にある。後者の実施形態において、伝熱管は略円形の断面を有する管群を形成するように配置され、垂直な仕切板がこの管群を、管群の幅に広がるホットレグ側とコールドレグ側に分割する。2つの管支持板半体はこの幅全体に亘って垂直な仕切板から外方に、管軸を横切る方向に向かって、仕切板に平行な弦まで広がる。一実施形態において、変位手段は、変位手段の力を外した時に管支持板の少なくとも1つが横方向の元の位置に戻るよう、弾性的な横方向のオフセットを付与する。本発明は、以下の好適な実施形態の説明を、添付の図面を参照しながら読むことにより、より良く理解することができる。ここで図面を参照すると、図1は蒸気又は水蒸気発生器10を示すものであり、この蒸気発生器10は、管群12を形成する複数のU字管が、二次流体を蒸発又は沸騰させるための一次流体からの熱の伝達に必要な伝熱表面を提供する。蒸気発生器10は、垂直に配向した管状胴部14と、胴部の上端を閉鎖する上部包囲体または皿型ヘッド16と、胴部の下端を閉鎖するほぼ半球状のチャンネルヘッド18とを備えた容器より成る。胴部14の下部は直径が胴部の上部15よりも小さく、切頭円錐形状の移行部20が胴部の上部と下部を接続している。管板22はチャンネルヘッド18に取り付けられ、U字管13の端部を収容する複数の管孔24を有する。チャンネルヘッドを管群12のヘッダとして機能する2つの水室28及び30に分割するために、チャンネルヘッド18の中央には仕切板26が設けられている。水室30は一次流体入口水室であり、該水室と流体連通関係にある一次流体入口ノズル32を有する。水室28は一次流体出口水室であり、該水室と流体連通関係にある一次流体出口ノズル34を有する。したがって、流体水室30に入る一次流体、すなわち原子炉冷却材は、管群12を流れた後、出口ノズル34から出る。管群12は管群外筒36に取り囲まれており、管群外筒36と胴部14及び円錐部20のそれぞれとの間に環状通路38が形成されている。管群外筒36の最上部は、複数の上昇管44と流体連通関係にある複数の開口部42を備えた下部デッキ板40により覆われている。上昇管の内部には、蒸気がこの一次遠心分離機を通る際、該管内を流れる蒸気を回転させて、蒸気に含まれる水分の一部を遠心力で取り除くための旋回羽根46が配設されている。この一次分離機において蒸気から分離された水は、下部デッキ板の上面に戻される。一次遠心分離機を通った蒸気は、二次分離機48を通過して、皿型ヘッド16の中央に配設された蒸気出口ノズル50に到達する。この蒸気発生器の給水入口構造は、供給リング54と呼ばれるほぼ水平な部分と、該供給リングより隆起している放水ノズル56とを有する給水入口ノズル52を備える。給水入口ノズル52を介して供給される給水は、給水リング54を通過し、放水ノズル56から排出され、先行技術の一実施形態では、蒸気から分離された水と混ざり合って再循環される。この混合物は、その後下部デッキ板40の上に流下し、環状のダウンカマー通路38に流入する。水は、その後、管群外筒36の下部で管群12に流入し、管群の間を上に向かって流れる間に加熱されて、蒸気を発生させる。前述のように、管群12中の伝熱管の振動の抑制は、蒸気発生器及び他の熱交換器の設計において重要な要件である。本発明によれば、流力弾性励振による振動は、管のリフトオフ引き離しを防ぐのに十分な大きさの予荷重力を、少なくとも1つの管支持板の箇所で、提供することにより、回避することができる。図1において、管支持板を符号58で示すが、この管支持板は、典型的には、支持棒により支持される。支持棒は、端部が螺着された管板から、隣接する管支持板間を延びる管状スペーサと、軸方向に離隔配置された各支持板の開口部を介して延びる。支持棒は、典型的には伝熱管よりも大きな直径を有し、例えば蒸気発生器の蒸気配管又は給水配管の荷重破断といった事故が万一発生した場合に、管支持板のたわみを制限する。伝熱管は、各管支持板のさらに別の開口部を貫通する。管支持板の開口部内における伝熱管13の振動が前述した摩耗の原因であり、抑制されないと伝熱管の圧力障壁が破壊される可能性がある。本発明の有用性は多くの種類の熱交換器において明らかであろうが、ここで説明する好適な実施形態は、本発明が特に利点を有する軸流予熱装置のものである。予熱蒸気発生器は、給水が蒸気から分離された水と混合しないように、図1に示すものとは異なった給水入口構造を有する。軸流予熱器では、比較的温かい再循環水と比較的冷たい給水の混合を最小限に抑えるべく、胴部の側流をホットレグ側とコールドレグ側に分離するために、図2乃至7に示す仕切板60が用いられる。この分離は、給水が装置のコールドレグ側でより効率的に加熱されるようにするために望ましい。しかしながら、二次流体の密度差によって、仕切板60の最上部では、概してコールドレグ側からホットレグ側に向かう直交流が発生する。何種類かの予熱蒸気発生器では、この箇所が管体に摩耗が発生する場所であった。本発明は、伝熱管13の少なくとも一部に予荷重を付与するために、振れ止め板64又は半円形の管支持板66の少なくとも一方をオフセットする片寄らせる手段を備える。好適な一実施形態において、振れ止め板64又は管支持板66をオフセットする手段は、加圧下で変形する箱である。別例として、管通路に沿って位置するポートを介して作動される機械ねじ式調節機構、又は市販のベローズ構造など、他に多くの機構を用いることができる。本発明により、このようにして予荷重を軸流式予熱蒸気発生器に設定する1つの好適な構造を図2,3及び4に示す。図2は、蒸気発生器の下部胴部内の振れ止め板64のおおよその高さを示す。この実施形態では、振れ止め板は、伝熱管に予荷重を与えるために用いられる。図2の例における仕切板60は、5番目の高さの半円形管支持板66の上方まで延びている。しかしながら、管支持板の数は蒸気発生器の大きさに応じて変わり得ることが理解されなければならない。この実施形態では、振れ止め板64は、4番目の管支持板半体と5番目の管支持板半体の間に位置している。半円形の管支持板66は、仕切板のあるすべての高さで用いられるが、この例では、下から数えて5番目の管支持板まで使用される。図3は図2の詳細図であり、本発明の振れ止め板64及び変位機構62が不明瞭にならないように、管群14内の多数のU字管13のうち3つだけを、また、いくつもの支持棒68のうち2つだけを示す。振れ止め板64は仕切板60の幅のほぼ全体に亘って横方向に延びる。各振れ止め板64は、仕切板60に平行なコード70図3Aに示すまで横方向に延びている。直交流の速度は振れ止め板64により支持される管群12の領域において急速に弱まるので、振れ止め板64の各々は、完全な半円形でなくてもよい。振れ止め板64の垂直方向の支持は支持棒68が提供する。必要とあれば、振れ止め板64の孔は、図3Aの符号72で比喩的に示すように、支持棒68用のスロットであってもよい。支持棒68用のスロット状の孔72を別にすれば、振れ止め板64は、標準的な管支持板58及び半円形板66と類似の材料及び孔の大きさ並びに形状を有する。仕切板60の上部76は二次側の環境にさらされており、必要に応じて、排水孔及び内部剛化部材などを備える。図4は、振れ止め板64及び予荷重箱62の詳細を示す。予荷重箱は周りが全て溶接され、空気、窒素、又は別の気体もしくは他の圧縮性流体で満たされ、仕切板60により支持されている。仕切板60のスロット78は取り付けブロック80へのアクセスを可能にする。取り付けブロックは予荷重箱62の長さに沿って溶接され、箱62の圧迫による横方向の荷重を振れ止め板64へ伝達する。この横方向荷重は、管の取り付け前に設置される連結バー82を介して伝達される。連結バー82は、振れ止め板64及び取り付けブロック80の両方に、コネクタピン84によって取り付けられる。箱62の内部のスペーサ86は、たわみを、事前に設定した限界に制限して、振れ止め板64にかかる荷重の大きさを制限する。好ましくは、部品がゆるむのを防ぐために、設計のすべての部材を溶接する。組み立てを強化するためのさまざまな変更が可能である。万が一箱62内への漏れが発生した場合に箱をベントするために圧力逃し弁88を備えるようにしてもよい。これにより、箱は過渡的な減圧時にベント可能となるであろう。本実施形態においては、予荷重は静的平衡状態にある。すなわち、管群のホットレグ側にはコールドレグ側と同様に、等しい総予荷重がかかる。後で管の予荷重を外したくなった場合には、予荷重箱62をベントすることにより、簡単に外せる。この例において、予荷重箱により付与される管ごとの予荷重は、管ごとに約1~7ポンド0.45~3.2キログラム、又は好ましくは管ごとに約2~5ポンド0.9~2.3キログラムであると予想されるが、これでリフトオフを十分に防止できるであろう。前述した予荷重を得るための横方向のオフセットは約0.12~0.5インチ3.0~13ミリメータであり、より好ましくは約0.25インチ6.4ミリメータである。この予荷重による管疲労及び管の曲げ応力の寄与は、無視できる程度のものであろう。本発明の別の実施形態を図5に示す。同図は、振れ止め板を使用せず、変位箱62を上方へ移動した点を除き、先に図2に示した蒸気発生器の概略図と同じものである。図5は、蒸気発生器10の下部胴部14内における半円形管支持板66及び全円形管支持板58のおおよその高さを示している。図5において、仕切板60は、高さが5番目の半円形管支持板66まで延びている。振れ止め変位機構62は高さが5番目の2つの半円形管支持板66の間に位置している。前述と同様、半円形管支持板66は、仕切板60のあるすべての高さで用いられる。図6は図5の詳細図であり、変位箱62の付近にある管支持板58を示している。この実施形態において、変位箱62は直径が約4.2インチ107ミリメータ、全長が約6インチ150ミリメータの円筒状であり、管通路領域にぴったり収まる。変位箱の大きさ及び直径は、必要に応じて、変位箱を管通路の各端部の直径6インチ150ミリメータのポートを介して設置及び/又は補修するのを可能とするものである。変位箱62は仕切板60又は管支持板半体66のいずれかに取り付けるようにしてもよく、あるいは特別仕様の連結装置を設けてもよい。変位箱62は工場組立の際には作動状態ではないので、すべての管支持板58を一直線に並べた状態で伝熱管13を通すことにより設置可能であり、これにより、管13の引っかき傷が回避される。図7は変位箱62の外形をさらに詳細に示すものである。図7の右側ではプランジャ90が管支持板半体66に接触し、左側では変位箱62の本体が管支持板半体66に接触する。前述したように、半体66の支持棒が通る孔は、支持棒68に曲げ応力を引き起こすことなく板が横方向に移動できるように、スロット状でもよい。図8は、管支持板半体66の中心線に沿う変位箱62の断面図である。この実施形態における変位箱は、2つの金属ベローズ、すなわち同心円状に配置された内側金属ベローズ92と外側金属ベローズ94とを有する。両金属ベローズは、一端96において溶接によりプランジャピン90に取り付けられている。また、両金属ベローズは、他端98において溶接により変位箱62の筐体本体に取り付けられている。これにより、大気又は不活性ガスを満たした2つのベローズ間の領域が効果的に封止される。蒸気発生器の二次側が加圧されると、外圧が環状領域100の空気を圧縮する作用により、ベローズ対が軸方向管軸を横断する方向に移動し、それと共にプランジャ90が半円形支持板半体66に対して移動する。ここで発生する力は、二次側圧力に2つのベローズ間の環状領域の面積を乗算した値からベローズを圧縮するばね力を引算したものに等しい。本発明を特定の実施形態につき詳細に説明したが、当業者には、開示内容の全体的な教示に照らして、それらの詳細の種々の変形及び代替案を作成することができることがわかるであろう。例えば、図2に示すように、仕切板の異なる高さに2つ以上の変位機構を用いてもよい。したがって、開示されている特定の実施形態は、例示を意図するに過ぎないものであって本発明の範囲を限定するものではなく、その範囲は特許請求の範囲ならびにそのあらゆる均等物の全幅を与えられるべきである。"