"内燃機関の燃焼室へ燃料を直接噴射する燃料噴射弁と、前記燃焼室へ非燃焼流体を噴射する非燃焼流体噴射弁と、を備えた燃焼システムに適用され、前記内燃機関が設定負荷以上の中高負荷運転時には、前記燃料噴射弁から噴射された燃料噴霧に前記非燃焼流体を衝突させるように、前記非燃焼流体噴射弁の作動を制御する中高負荷時制御手段と、前記内燃機関が前記設定負荷未満の低負荷運転時には、燃料より先に前記非燃焼流体の噴射を開始して、燃料の噴射開始までには前記非燃焼流体の噴射を終了させるように前記非燃焼流体噴射弁の作動を制御する低負荷時制御手段と、を備えることを特徴とする燃焼システムの制御装置。前記低負荷時制御手段は、前記非燃焼流体噴射弁から噴射された非燃焼流体が、燃料の噴射開始までには全て気化することとなるように、前記非燃焼流体噴射弁の作動を制御することを特徴とする請求項1に記載の燃焼システムの制御装置。前記非燃焼流体の噴射量を、前記内燃機関の運転状態に応じて設定することを特徴とする請求項1または2に記載の燃焼システムの制御装置。前記燃焼室から排出された排ガスの一部を吸気側へ還流させるEGR配管と、当該EGR配管の開度を調節するEGRバルブとを前記燃焼システムは備えており、前記非燃焼流体の噴射量によりNOx排出量を制御している時には、前記EGRバルブを所定の開度に固定することを特徴とする請求項3に記載の燃焼システムの制御装置。前記中高負荷時制御手段は、前記燃料噴霧の燃焼が終了するまでには前記非燃焼流体の噴射を終了させるように、前記非燃焼流体噴射弁の作動を制御することを特徴とする請求項1~4のいずれか1つに記載の燃焼システムの制御装置。しかし、内燃機関の低負荷運転時には燃料の噴射量が少ないため、噴射した燃料噴霧に水がかかると、失火するおそれが生じる。そのため、上記特許文献1に記載の制御では、中高負荷運転時には水噴射を実施してNOx低減を図るものの、低負荷運転時には、水噴射を禁止して失火の回避を図っている。よって、低負荷運転時には水噴射によるNOx低減効果が得られない。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、内燃機関の低負荷運転時においても、失火回避を図りつつ水噴射によるNOx低減効果が得られるようにした、燃焼システムの制御装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。請求項1記載の発明では、内燃機関の燃焼室へ燃料を直接噴射する燃料噴射弁と、前記燃焼室へ非燃焼流体を噴射する非燃焼流体噴射弁と、を備えた燃焼システムに適用されることを前提とする。そして、前記内燃機関が設定負荷以上の中高負荷運転時には、前記燃料噴射弁から噴射された燃料噴霧に前記非燃焼流体を衝突させるように、前記非燃焼流体噴射弁の作動を制御する中高負荷時制御手段と、前記内燃機関が前記設定負荷未満の低負荷運転時には、燃料より先に前記非燃焼流体の噴射を開始して、燃料の噴射開始までには前記非燃焼流体の噴射を終了させるように前記非燃焼流体噴射弁の作動を制御する低負荷時制御手段と、を備えることを特徴とする。これによれば、低負荷運転時には、燃料より先に非燃焼流体の噴射を開始して、燃料の噴射開始までには非燃焼流体の噴射を終了させるので、噴射した燃料噴霧に非燃焼流体が噴き付けられることを回避できる。よって、低負荷運転時においても、失火回避を図りつつ、非燃焼流体の噴射によるNOx低減効果が得られるようにできる。一方、中高負荷運転時には非燃焼流体を燃料噴霧に衝突させるので、非燃焼流体の気化潜熱により燃焼温度を低下させるのみならず、以下の如く熱損失低下の効果も発揮される。すなわち、非燃焼流体を燃料噴霧に衝突させることにより、燃料噴霧の貫徹力が低下するので、燃料噴霧がシリンダ壁面やピストンヘッドに到達することを抑制できる。よって、シリンダ壁面等から燃焼熱が奪われていく量熱損失を低減できる。要するに、上記発明によれば、失火の心配がない中高負荷運転時には、非燃焼流体を燃料噴霧に衝突させることにより、非燃焼流体の気化潜熱による燃焼温度低下NOx低減の効果に加え、熱損失低下の効果を発揮させる。一方、失火が心配される低負荷運転時には、燃料の噴射開始までに非燃焼流体の噴射を終了させることにより、失火を回避しつつ燃焼温度低下NOx低減の効果を発揮させることが可能となる。請求項2記載の発明では、前記低負荷時制御手段は、前記非燃焼流体噴射弁から噴射された非燃焼流体が、燃料の噴射開始までには全て気化することとなるように、前記非燃焼流体噴射弁の作動を制御することを特徴とする。これによれば、噴射された非燃焼流体の液状噴霧であって噴射直後に燃焼室内を浮遊している液状噴霧が、噴射した燃料噴霧に触れることを回避できる。よって、低負荷運転時における失火回避の確実性を向上できる。請求項3記載の発明では、前記非燃焼流体の噴射量を、前記内燃機関の運転状態に応じて設定することを特徴とする。ここで、内燃機関を一定時間運転させた時のNOx発生トータル量が、目標値未満となるように管理するのが一般的である。そして、燃焼温度の低下が困難な高負荷運転時にはNOx発生をある程度許容して、その許容した分、低負荷運転時には非燃焼流体の噴射によるNOx低減量を増大させて、NOx発生トータル量が目標値未満となるように管理することが望ましい。換言すれば、内燃機関の運転状態例えば負荷や回転速度に応じてNOx発生量の目標値を設定することが望ましい図5a1a2中の実線参照。この点を鑑みた上記発明では、非燃焼流体の噴射量を内燃機関の運転状態に応じて設定するので、NOx発生量の目標値に対する実際のNOx発生量を、非燃焼流体の噴射量により管理できるようになる。請求項4記載の発明では、前記燃焼室から排出された排ガスの一部を吸気側へ還流させるEGR配管と、当該EGR配管の開度を調節するEGRバルブとを前記燃焼システムは備えており、前記非燃焼流体の噴射量によりNOx排出量を制御している時には、前記EGRバルブを所定の開度に固定することを特徴とする。ところで、低負荷運転時には非燃焼流体の噴射を禁止する上記特許文献1記載の制御では、非燃焼流体を噴射できない低負荷運転時には、EGRバルブの開度を調節することによりNOx発生量を管理していた。しかし、吸気バルブの開度が大きいと、EGRバルブの開度に応じたEGR量を吸気通路へ流入できなくなるため、EGRバルブの開度を変化させることに伴い吸気バルブの開度も変化させる必要が生じる。また、EGR量を変化させると過給圧も変化する。そして、吸気量や過給圧が変化すると、NOx発生量が変化するので、NOx量を管理する各種制御燃料噴射量、燃料噴射時期、過給圧、EGR量等の制御が複雑となる。そして、非燃焼流体の噴射量を内燃機関の運転状態に応じて設定すれば、非燃焼流体の噴射量によりNOx発生量を管理できるようになることは先述した通りであり、EGRバルブを所定の開度に固定することが可能となる。この点を鑑みた上記発明では、非燃焼流体の噴射量によりNOx排出量を制御している時にはEGRバルブを所定の開度に固定するので、吸気量や過給圧が変化することを抑制でき、NOx発生量の変化が抑制される。よって、NOx量を管理する各種制御燃料噴射量、燃料噴射時期、過給圧、EGR量等の制御が複雑となることを回避できる。請求項5記載の発明では、前記中高負荷時制御手段は、前記燃料噴霧の燃焼が終了するまでには前記非燃焼流体の噴射を終了させるように、前記非燃焼流体噴射弁の作動を制御することを特徴とする。ここで、上記発明に反し、中高負荷運転時において燃焼終了以降にも非燃焼流体を噴射させると、その噴射にかかる非燃焼流体は燃焼温度の低下NOx低減には寄与せず、しかも、筒内圧力を低下させてピストンの仕事量の低下を招いてしまう。この点を鑑みた上記発明では、中高負荷運転時において、燃焼終了までには非燃焼流体の噴射を終了させるので、NOx低減に寄与しない不要な非燃焼流体の噴射を回避でき、ピストン仕事量の低下を回避できる。以下、本発明にかかる燃焼システムの制御装置を具体化した各実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の各実施形態相互において、互いに同一もしくは均等である部分には、図中、同一符号を付しており、同一符号の部分についてはその説明を援用する。第1実施形態図1bは、本実施形態にかかる燃焼システム及びそのシステムが適用される内燃機関の概略を示す図であり、圧縮自着火式の内燃機関10ディーゼルエンジンに適用されることを想定している。なお、図中の符号13は吸気弁を示し、符号14は排気弁を示す。内燃機関10のシリンダヘッド11には燃料噴射弁20が取り付けられており、内燃機関10のシリンダブロック12には水噴射弁30非燃焼流体噴射弁が取り付けられている。図1aは、図1bを上方から見た場合における、両噴射弁20,30の位置関係を示す図である。燃料噴射弁20は、シリンダヘッド11の上方から軸方向図1の上下方向に挿入配置されており、燃焼室10aの中央に1本配置されている。そして、図示しない燃料タンクに貯蔵されている液体の燃料例えば軽油が、燃料ポンプ21によりコモンレール22へ圧送され、コモンレール22に蓄圧された高圧燃料が燃料噴射弁20へ供給される。なお、本実施形態では多気筒の内燃機関10を想定しており、各気筒に備えられた燃料噴射弁20へコモンレール22から高圧燃料が分配される。また、燃料噴射弁20は、噴孔20aを形成するボデーと、ボデー内部に収容されて噴孔20aを開閉する弁体20bと、弁体20bを開閉作動させる電動アクチュエータ20cと、を有して構成されている。電子制御装置ECU40から電動アクチュエータ20cへ通電オンの指令信号が出力されると、弁体20bが開弁作動して燃料が噴孔20aから燃焼室10aへ直接噴射される。一方、ECU40から通電オフの指令信号が出力されると、弁体20bが閉弁作動して燃料噴射が停止される。水噴射弁30は、シリンダブロック12の側方から径方向図1の左右方向に挿入配置されており、2本の水噴射弁30が対向するように配置されている。そして、図示しない水タンクに貯蔵されている水非燃焼流体が、水ポンプ31によりデリバリパイプ32へ圧送され、デリバリパイプ32に蓄圧された高圧水が水噴射弁30へ供給される。各気筒の水噴射弁30へデリバリパイプ32から高圧水が分配される。なお、水噴射弁30へ供給する水は加熱手段図示せずにより加熱しておくことが望ましい。加熱手段の具体例としては、内燃機関10の排気と熱交換する熱交換器や電気ヒータ等が挙げられる。また、水噴射弁30は、噴孔30aを形成するボデーと、ボデー内部に収容されて噴孔30aを開閉する弁体30bと、弁体30bを開閉作動させる電動アクチュエータ30cと、を有して構成されている。ECU40から電動アクチュエータ30cへ通電オンの指令信号が出力されると、弁体30bが開弁作動して水が噴孔30aから燃焼室10aへ直接噴射される。一方、ECU40から通電オフの指令信号が出力されると、弁体30bが閉弁作動して水噴射が停止される。詳細については後述するが、内燃機関10が設定負荷以上の中高負荷運転時には、水噴射弁30からの噴射と燃料噴射弁20からの噴射を同時に実施する。一方、設定負荷未満の低負荷運転時には、燃料より先に水噴射を開始して、燃料噴射開始までには水噴射を終了させる。図2abは、燃料噴射を開始する前に水噴射を終了させる低負荷運転時において、燃料噴射弁20の噴孔20aから噴射された燃料噴霧Jaf,Jbfの形状および分布を示す。なお、図中の符号Gwは、水噴射弁30から噴射された後に燃焼室10a内で気化した水蒸発水を示す。また、図2aを上方から見た図2bに示すように、噴孔20aは複数図2の例では6個形成されており、複数の燃料噴霧Jaf,Jbfはそれぞれ円錐形状であり、等間隔に配置される。図2cdは、燃料噴射と水噴射を同時に実施する中高負荷運転時において、水噴射弁30の噴孔30aから噴射された水噴霧Jaw,Jbwおよび燃料噴霧Jaf,Jbfの形状と分布を示す。水噴霧は、燃料噴霧をシリンダ壁面10bから遠ざけるように燃料噴霧に衝突する。より詳細には、燃料噴霧のシリンダ壁面10b方向への速度を減衰させるように衝突する。具体的には、符号Jafに示す燃料噴霧は水噴霧Jawと正面衝突する。換言すれば、燃料噴霧Jafの中心軸線Cafと水噴霧Jawの中心軸線Cafとが一致するように両噴射弁20,30は配置されている。また、符号Jbfに示す燃料噴霧はその側方から水噴霧Jbwが衝突する。換言すれば、燃料噴霧Jbfの中心軸線Cbfと水噴霧Jbwの中心軸線Cbfとが燃焼室10a内で交差するように両噴射弁20,30は配置されている。なお、図2および図3中の網点を付した部分は、燃料噴霧と水噴霧が衝突する位置を示す。ECU40は、CPUやメモリ等から構成されるマイクロコンピュータ、信号入出力回路等を有して構成されており、上述の如く両噴射弁20,30の作動を制御する。具体的には、弁体20b,30bを開弁作動させて噴射を開始させる時期噴射開始時期ts、及び開弁時間噴射期間Tqを制御する。なお、弁体20b,30bの開弁時間を制御することで、1回の開弁で噴射される量噴射量Qを制御する。これらの制御内容については、図3および図4を用いて後に詳述する。さらにECU40は、燃料ポンプ21および水ポンプ31の吐出量を制御することで、コモンレール22内の圧力燃料の供給圧およびデリバリパイプ32内の圧力水の供給圧を制御する。具体的には、これらのポンプ21,31に、内燃機関10の出力軸により駆動するプランジャポンプを採用した場合、かつ、プランジャに吸入する燃料または水の量を調量弁により制御する場合において、調量弁の作動をECU40が制御することで、ポンプ21,31の吐出量を制御して、燃料供給圧Pfおよび水供給圧Pwを制御供給圧制御する。ECU40には、内燃機関10の出力軸の回転速度NEや、アクセルペダル踏込量等の機関要求負荷等の信号が入力される。ECU40は、これらの検出信号に基づき、燃料噴射弁20等の作動を制御して内燃機関10の運転状態を制御する。図3は、ECU40が有するマイクロコンピュータによる燃料噴射制御および水噴射制御の処理手順を示すフローチャートであり、当該処理は、所定周期例えば先述のCPUが行う演算周期又は所定のクランク角度毎で繰り返し実行される。なお、この処理を実行している時のECU40は燃焼システムの制御装置に相当する。先ず、図3に示すステップS10において、内燃機関10の要求負荷および機関回転速度NEを取得する。続くステップS20では、ステップS10で取得した要求負荷及びNEに基づき燃料噴射量Qf、および燃料供給圧Pfの目標値を算出する。例えば、要求負荷及びNEに対する最適な燃料噴射量Qfおよび噴射開始時期tsfを予め試験により取得しておき、要求負荷及びNEと最適量との関係をマップ等に記憶させておく。そして、当該マップを参照してQf,tsfを算出すればよい。なお、高負荷、高NEであるほど燃料噴射量Qfを増大させることが望ましい。ここで、弁体20bの開弁期間噴射期間Tqfと噴射量Qfとは相関性が高い。そのため、噴射量Qfに相当する噴射期間Tqfが噴射開始時期tsfから経過した時期を、噴射終了時期tefとする。燃料供給圧Pfについても噴射量Qfの算出と同様にして、マップを参照して算出すればよく、高負荷、高NEであるほど燃料供給圧Pfを高くすることが望ましい。そして、このように算出した燃料供給圧Pfの目標値に基づき、燃料ポンプ21の吐出量をECU40が制御する。続くステップS30では、水の噴射量Qwおよび水供給圧Pwの目標値を算出する。例えば、ステップS10で取得した要求負荷及びNEに基づき水噴射量Qwおよび水供給圧Pwを算出する。詳細には、要求負荷及びNEに対する最適なQw,Pwを予め試験により取得しておき、要求負荷及びNEとQw,Pwの最適量との関係をマップ等に記憶させておく。そして、当該マップを参照してQw,Pwを算出すればよい。なお、高負荷、高NEであるほどQw,Pwを増大させることが望ましい。或いは、ステップS20で算出した燃料噴射量Qfに基づき水噴射量Qwおよび水供給圧Pwを算出する。例えば、燃料噴射量Qfの値が大きいほどQw,Pwを大きい値に設定することが望ましい。続くステップS40では、ステップS20で算出した噴射量Qfが所定値Qth以上であるか否かを判定する。Qf≧Qthと判定されればS40:YES、内燃機関10が設定負荷以上の中高負荷運転であるとみなし、次のステップS50にて水の噴射開始時期tswおよび噴射終了時期tewを算出する。ステップS50中高負荷時制御手段では、図2cに示すように、燃料噴霧Jaf,Jbfに水噴霧Jaw,Jbwを衝突させるように、水噴射開始時期tswを算出する。なお、ステップS30で算出した水噴射量Qw、水供給圧Pwおよび水噴射開始時期tswから、水噴射終了時期tewが特定される。但し、このように特定される水噴射終了時期tewが、燃料噴霧の燃焼が終了する時期よりも後にならないように制限する。望ましくは、水噴射終了時期tewが燃料噴射終了時期tefよりも後にならないように制限する。ここで、上記制限を実施しない場合、燃焼終了以降に噴射された水は、燃焼温度の低下NOx低減には寄与せず、しかも、筒内圧力を低下させてピストン15の仕事量の低下を招く。これに対し上記制限を実施して燃焼終了以降の水噴射を禁止すれば、NOx低減に寄与しない不要な水噴射を回避でき、ピストン仕事量の低下を回避できる。tswおよびtewを算出する具体例を説明すると、先ず、水噴射開始時期tswを燃料噴射開始時期tsfと同じ時期に設定し、当該設定したtsw、水噴射量Qwおよび水供給圧Pwに基づき水噴射終了時期tewを算出する。そして、当該算出したtewが燃料噴射終了時期tef以降になっていれば、tewとtefが同じ時期になるように、tswの時期を早めるように補正する。或いは、tewとtefが同じ時期になるようにPwを上昇させるように補正する。図4cdは、ステップS50での処理を実施した場合における、両噴射弁20,30への噴射指令信号の出力の一例を示すタイミングチャートであり、図4の例では、水噴射開始時期tswを燃料噴射開始時期tsfと同時期に設定するとともに、水噴射終了時期tewを燃料噴射終了時期tefと同時期に設定している。これにより、燃料噴霧Jaf,Jbfに水噴霧Jaw,Jbwが衝突し、かつ、燃焼終了以降の水噴射が禁止されることとなる。図3の説明に戻り、ステップS40にてQf<Qthと判定されればS40:NO、内燃機関10が設定負荷未満の低負荷運転であるとみなし、次のステップS60にて水の噴射開始時期tswおよび噴射終了時期tewを算出する。ステップS60低負荷時制御手段では、図2aに示すように、燃料噴霧Jaf,Jbfに水噴霧Jaw,Jbwが衝突することを回避すべく、燃料噴射を開始する前に水噴射を終了させるよう、水噴射開始時期tswおよび水噴射終了時期tewを算出する。詳細には、燃料噴射を開始するまでには、噴射した水が全て気化した状態となるように、tsw,tewを算出する。図4abは、両噴射弁20,30への噴射指令信号の出力の一例を示すタイミングチャートであり、以下、図4を参照しつつtsfおよびtefを算出する具体例を説明する。先ず、水噴射終了時期tewを、燃料噴射開始時期tsfよりも所定期間気化猶予期間Tgだけ前の時点に設定する。なお、気化猶予期間Tgは筒内温度例えば機関冷却水温度や排気温度に相当に基づき算出する。そして、当該設定したtew、水噴射量Qwおよび水供給圧Pwに基づき水噴射開始時期tswを算出する。そして、図3のステップS70では、ステップS20で算出した燃料噴射条件Qf,tsf,tef、およびステップS30,S50またはS60で算出した水噴射条件Qw,tsw,tewとなるよう、燃料噴射弁20および水噴射弁30の作動を制御する。なお、2つの水噴射弁30の作動は各々同じになるように制御する。以上により、本実施形態によれば、低負荷運転時であっても、燃料噴射開始までには水噴射を終了させるようにして水噴射を実施するので、燃料噴霧に水が噴き付けられないように失火回避を図りつつ、水噴射によるNOx低減効果が得られるようにできる。そして、このように全ての運転領域において水噴射によるNOx低減を図ることができるので、水噴射量QwによりNOx排出量を管理でき、EGR量を制御することでNOx排出量を管理することを廃止できる。つまり、内燃機関10の運転状態に応じて、EGR低減量が目標値となるように水噴射量Qwを設定すれば、EGR配管41に備えられているEGRバルブ42を、所定の開度例えば30開度に固定して用いることができる。なお、EGR量によりNOx排出量を管理しようとすると、EGRバルブ42の開度に応じて吸気量を変化させたり過給圧の変化が生じたりするので、NOx排出量を管理する各種制御燃料噴射量、燃料噴射時期、過給圧、EGR量等の制御が複雑となる。これに対し、EGRバルブ42の開度を固定して、水噴射量QwによりNOx排出量を管理する本実施形態によれば、当該管理を容易に実現できる。図5は、上記効果を説明する試験結果であり、a1~e1は、本実施形態に反して低負荷運転時に水噴射を禁止してd1参照、失火回避を図った場合の結果である。一方、a2~e2は、ステップS60で設定した水噴射条件にしたがって低負荷運転時に水噴射を実施した場合の結果であるd2参照。なお、e1e2中の実線は、エンジン負荷に応じた燃料噴射開始時期tsfを示し、点線は水噴射開始時期tswを示す。低負荷時にも両時期tsf,tswを同じに設定するe1の場合には、燃焼が不安定になるため低負荷時における水噴射を実施できない。一方、低負荷時には水噴射開始時期tswを進角させるe2の場合には、燃焼不安定を回避しつつ水噴射が実施可能となる。a1a2は、エンジン負荷とNOx濃度NOx排出量との関係を示す。そして、図中の点線はEGR量がゼロであり、かつ水噴射を実施しない場合におけるNOx量を示し、図中の実線はNOx排出量の目標値を示す。したがって、EGRによるNOx低減量、および水噴射によるNOx低減量により、点線に示すNOx量を実線に示す目標値まで低減することが要求される。図中の斜線部分はEGRによるNOx低減量に相当し、図中の網点部分は水噴射によるNOx低減量に相当する。a1の例では、低負荷時に水噴射を禁止するので、その分EGR量を増大させているc1参照。なお、EGRバルブ42の開度を大きくするほど、吸気バルブ開度を小さくしてb1参照、所望するEGR量が確実に還流するように図っている。これに対し、低負荷時にも水噴射が可能なa2の例では、EGRバルブ42の開度を固定することができるc2参照。その結果、EGRバルブ42の開度変化に合わせて吸気バルブ開度を変化させることも不要となるb2参照。このように、低負荷時に水噴射を禁止する従来の制御a1~e1では、低負荷時においてはNOx排出量が目標値となるようにEGRバルブ42の開度を制御する必要がある。これに対し、低負荷時にも水噴射が可能な本実施形態の制御a2~e2では、低負荷時においてもEGRバルブ42の開度を固定することができ、NOx排出量が目標値となるように水噴射量Qwを制御する。さらに、本実施形態によれば、以下の効果も発揮される。中高負荷時において、水噴霧Jaw,Jbwを燃料噴霧Jaf,Jbfに衝突させるように噴射させるので、燃料噴霧の貫徹力が低減され、燃料噴霧がシリンダ壁面10bに到達しにくくなる。そのため、シリンダ壁面10bから離れた位置で燃焼するようにでき、ひいては、シリンダ壁面10bから燃焼熱が奪われる量を低減して燃焼の熱損失を低減できる。また、燃料噴霧に水を衝突させるので、燃料噴霧が燃焼室10a内で拡散することを促進できる。よって、燃焼室10a内で局所リッチになることを抑制でき、理想的な燃焼状態に近づけることができる。水噴射弁30を備えていない従来の燃焼システムにおいては、ピストン15の頂面を凹形状に形成するのが一般的であり、これにより、燃料噴霧が凹面に沿って流れて渦タンブル流を生じさせ、燃焼室10a内で局所リッチになることの抑制を図っている。これに対し、燃料噴霧に水を衝突させる本実施形態では、先述したように水の衝突により燃料噴霧を燃焼室10a内に拡散させるので、ピストン頂面を凹形状に形成することは不要である。この点を鑑みた本実施形態では、ピストン頂面16を凸形状に形成し、凹形状にすることを廃止している。水噴射弁30をシリンダブロック12に配置する本実施形態では、ピストン頂面16が水噴射弁30に緩衝しないようにすべく、ピストン15の上死点位置が制限されてしまい、圧縮比を十分に高くできなくなることが懸念される。この点を鑑みた本実施形態では、ピストン頂面16を凸形状に形成するので、凹形状に形成した場合に比べて、ピストン上死点位置が制限されることによる圧縮比の低減を抑制できる。第2実施形態上記第1実施形態では、燃料噴射弁20をシリンダヘッド11の中央に配置して燃焼室10aの上方から燃料を噴射させている。これに対し本実施形態では、図6に示すように、燃料噴射弁20をシリンダブロック12に配置して燃焼室10aの側方径方向から燃料を噴射させている。図6cdは、燃料噴射を開始する前に水噴射を終了させる低負荷運転時において、燃料噴射弁20の噴孔20aから噴射された燃料噴霧Jaf,Jbfの形状および分布を示す。なお、図中の符号Gwは、水噴射弁30から噴射された後に燃焼室10a内で気化した水蒸発水を示す。なお、aceはbdfを上方から見た図である。噴孔20aは複数図6の例では3個形成されており、複数の燃料噴霧Jaf,Jbfはそれぞれ円錐形状であり、同一平面上に並んで位置する。図6efは、燃料噴射と水噴射を同時に実施する中高負荷運転時において、水噴射弁30の噴孔30aから噴射された水噴霧Jaw,Jbwおよび燃料噴霧Jaf,Jbfの形状と分布を示す。水噴霧は、燃料噴霧をシリンダ壁面10bから遠ざけるように燃料噴霧に衝突する。符号Jafに示す燃料噴霧は水噴霧Jawと正面衝突する。換言すれば、燃料噴霧Jafの中心軸線と水噴霧Jawの中心軸線とが一致するように両噴射弁20,30は配置されている。また、符号Jbfに示す燃料噴霧はその側方から水噴霧Jbwが衝突する。換言すれば、燃料噴霧Jbfの中心軸線と水噴霧Jbwの中心軸線とが燃焼室10a内で交差するように両噴射弁20,30は配置されている。なお、図6ef中の網点を付した部分は、燃料噴霧と水噴霧が衝突する位置を示す。以上により、本実施形態によっても、低負荷運転時には燃料噴霧Jaf,Jbfに水が衝突しないように水噴射を実施するので、低負荷運転時であっても失火回避を図りつつ水噴射によるNOx低減効果が得られる、といった上記第1実施形態と同様の効果が得られるようになる。第3実施形態上記第1,第2実施形態では、燃料を噴射する燃料噴射弁20と水を噴射する水噴射弁30とを別々に備えているが、図7に示す本実施形態では、燃料を噴射する噴孔と水を噴射する噴孔を1つの噴射弁50に設けており図7a参照、噴射弁の本数削減を図っている。但しこの場合には、中高負荷運転時において燃料噴霧Jafと水噴霧Jawが衝突可能となるように、燃料用の噴孔および水用の噴孔の配置を設定しておく必要が有る。また、両噴孔の開閉をそれぞれ独立して制御できるように構成する必要が有る。ちなみに、図7bは、燃料噴射を開始する前に水噴射を終了させる低負荷運転時において、噴射弁50の燃料用噴孔から噴射された燃料噴霧Jaf,Jbfの形状および分布を示す。なお、図中の符号Gwは、水用噴孔から噴射された後に燃焼室10a内で気化した水蒸発水を示す。図7cは、燃料噴射と水噴射を同時に実施する中高負荷運転時において、噴射弁50から噴射された水噴霧Jaw,Jbwおよび燃料噴霧Jaf,Jbfの形状と分布を示す。水噴霧は、燃料噴霧をシリンダ壁面10bから遠ざけるように燃料噴霧に衝突する。以上により、本実施形態によっても、低負荷運転時には燃料噴霧Jaf,Jbfに水が衝突しないように水噴射を実施するので、低負荷運転時であっても失火回避を図りつつ水噴射によるNOx低減効果が得られる、といった上記第1実施形態と同様の効果が得られるようになる。他の実施形態本発明は上記実施形態の記載内容に限定されず、以下のように変更して実施してもよい。また、各実施形態の特徴的構成をそれぞれ任意に組み合わせるようにしてもよい。上記第1実施形態では、EGRバルブ42の開度を固定しているが、内燃機関10の運転状態に応じて可変設定してもよい。換言すれば、NOx排出量の目標値に応じてNOx低減量を変化させるにあたり、当該低減量を水噴射量Qwのみで制御することに替え、EGRバルブ42の開度および水噴射量Qwの両者で、NOx低減量を制御するようにしてもよい。上記第1実施形態では、燃料噴射開始時期tsfよりも気化猶予期間Tgだけ前の時点が水噴射終了時期tewとなるよう、水噴射開始時期tswを設定しているが、tefよりもTgだけ前の時点が水噴射終了時期tewとなるよう、水噴射開始時期tswとともに水供給圧Pwを変化させるようにしてもよい。上記第1実施形態では、内燃機関10が設定負荷未満Qf<Qthの低負荷運転時において水噴射後に燃料噴射を実施する低負荷モードと、設定負荷以上の中高負荷運転時において水と燃料量を同時に噴射する中高負荷モードとを切り替えている。これに対し、所定値Qthよりもさらに低い値に設定された値未満となる極低負荷運転時例えばアイドル運転時には、失火を確実に回避させるべく、水噴射を禁止する極低負荷モードを実施してもよい。つまり、低負荷モード、中高負荷モードおよび極低負荷モードの3つを切り替えるようにしてもよい。上記第1実施形態では、低負荷モードにおいて、燃料噴射開始時期tsfよりも気化猶予期間Tgだけ前の時点で水噴射が終了するように水噴射を制御しているが、気化猶予期間Tgを廃止して、燃料噴射開始時期tsf以前の時点で水噴射が終了するように制御してもよい。上記各実施形態では、中高負荷モードにおいて、水噴射終了時期tewを燃料噴射終了時期tefと一致させているが、これら両終了時期tew,tefをずらしてもよい。但し、tewをtefよりも過剰に遅らせることで燃料噴霧に衝突しない水が噴射されてしまうことは、回避させることが望ましい。また、tewをtefよりも過剰に早くすることで水噴霧に衝突しない燃料が噴射されてしまうことは、回避させることが望ましい。上記各実施形態では、非燃焼液体として水を採用しているが、本発明にかかる非燃焼液体は水に限られるものではなく、例えば、CO2等の炭酸成分を含む水炭酸水、臨界点以上となるように高温高圧に管理された超臨界水、空気を含んだ水等を採用してもよい。上記各実施形態では、圧縮自着火式の内燃機関に本発明を適用させているが、点火式の内燃機関であって、燃焼室へ直接燃料を噴射する直噴式の内燃機関に本発明を適用させてもよい。また、圧縮自着火式の内燃機関において、燃焼室につながる予燃焼室に燃料を噴射する構造の内燃機関に本発明を適用させてもよい。但しこの場合には、予燃焼室ではなく、ピストン12頂面により形成される主燃焼室に水噴射させることが望ましい。"