"集電体上に電極活物質を含む電極合剤層が形成された二次電池用電極であって、前記電極合剤層には、前記電極合剤層の厚さ方向に沿った空隙が複数配置されており、前記空隙の深さは、前記電極合剤層の厚さに対して50以上であり、前記空隙が占める投影面積が前記二次電池用電極の全投影面積の20以下であり、前記空隙の断面の長さは5μm以上100μm以下である二次電池用電極。請求項1において、前記複数の空隙は、三角格子状に配置されている二次電池用電極。請求項1または2において、前記空隙の断面の長さは5μm以上20μm以下である二次電池用電極。請求項1乃至3のいずれかにおいて、前記空隙の深さは、前記電極合剤層の厚さに対して70以上である二次電池用電極。請求項1乃至4のいずれかにおいて、前記空隙が占める投影面積が前記二次電池用電極の全投影面積の10以下である二次電池用電極。請求項1乃至5のいずれかにおいて、前記空隙の形状が円柱状である二次電池用電極。請求項1乃至6のいずれかにおいて、前記電極活物質単位質量あたりの容量を0075mAh/g出力するための放電レートおよび前記電極合剤層の厚さの関係を示したグラフにおいて、前記電極活物質単位質量あたりの容量を0075mAh/g出力するための放電レートをY軸、前記電極合剤層の厚さをX軸、Y座標が50容量レート特性I1/hであるときの前記電極合剤層の厚さをX′μm、前記複数の空隙の距離をZμm、前記空隙の断面の長さをRμm、とすると、R≦Z≦2X′Rを満たす二次電池用電極。請求項1乃至6のいずれかにおいて、前記電極活物質単位質量あたりの容量を0075mAh/g出力するための放電レートおよび前記電極合剤層の厚さの関係を示したグラフにおいて、前記電極活物質単位質量あたりの容量を0075mAh/g出力するための放電レートをY軸、前記電極合剤層の厚さをX軸、Y座標が50容量レート特性I1/hであるときの前記電極合剤層の厚さをX′μm、前記電極合剤層の厚さをTμm、前記空隙の深さをDμm、とすると、T-X′≦Dを満たす二次電池用電極。請求項1乃至8のいずれかの二次電池用電極を正極か負極の少なくとも一方に用いた二次電池。特許文献1による改善方法では、電池のレート特性を向上させる効果が期待できる。しかしながら、当該文献では穿孔部分の寸法に対して具体的な検討がなされていなかった。例えば穿孔部分の投影面積は電極の全投影面積に対して最大50程度と記載されているが、このような割合はエネルギー密度の観点からは明らかに過剰である。また、特許文献1のように穿孔の直径が05mmや10mmのように大きいと、電極面積が小さくなり、容量が低下する。特許文献2による改善方法では、凹部の深さが十分でなく、電極解液の浸透速度を高めてレート特性を向上させる効果は限定的である。本発明は上述したような従来技術の課題に鑑みてなされたものであり、電極合剤層を厚くしてエネルギー密度を高めつつ、良好なレート特性を実現する電極またはこれを用いた二次電池を提供することを目的とする。上記課題を解決するための本発明の特徴は以下の通りである。1集電体上に電極活物質を含む電極合剤層が形成された二次電池用電極であって、電極合剤層には、電極合剤層の厚さ方向に沿った空隙が複数配置されており、空隙の深さは、電極合剤層の厚さに対して50以上であり、空隙が占める投影面積が二次電池用電極の全投影面積の20以下であり、空隙の断面の長さは5μm以上100μm以下である二次電池用電極。2上記において、複数の空隙は、三角格子状に配置されている二次電池用電極。3上記において、空隙の断面の長さは5μm以上20μm以下である二次電池用電極。4上記において、空隙の深さは、電極合剤層の厚さに対して70以上である二次電池用電極。5上記において、空隙が占める投影面積が二次電池用電極の全投影面積の10以下である二次電池用電極。6上記において、空隙の形状が円柱状である二次電池用電極。7上記において、電極活物質単位質量あたりの容量を0075mAh/g出力するための放電レートおよび電極合剤層の厚さの関係を示したグラフにおいて、電極活物質単位質量あたりの容量を0075mAh/g出力するための放電レートをY軸、電極合剤層の厚さをX軸、Y座標が50容量レート特性I1/hであるときの電極合剤層の厚さをX′μm、複数の空隙の距離をZμm、空隙の断面の長さをRμm、とすると、R≦Z≦2X′Rを満たす二次電池用電極。8上記において、電極活物質単位質量あたりの容量を0075mAh/g出力するための放電レートおよび電極合剤層の厚さの関係を示したグラフにおいて、電極活物質単位質量あたりの容量を0075mAh/g出力するための放電レートをY軸、電極合剤層の厚さをX軸、Y座標が50容量レート特性I1/hであるときの電極合剤層の厚さをX′μm、電極合剤層の厚さをTμm、空隙の深さをDμm、とすると、T-X′≦Dを満たす二次電池用電極。9上記の二次電池用電極を正極か負極の少なくとも一方に用いた二次電池。本発明の二次電池用電極およびこれを用いた二次電池によって、高いレート特性と高いエネルギー密度を両立した電極を提供することができる。上記した以外の課題,構成及び効果は以下の実施形態の説明により明らかにされる。以下、図面等を用いて、本発明の実施形態について説明する。以下の説明は本発明の内容の具体例を示すものであり、本発明がこれらの説明に限定されるものではなく、本明細書に開示される技術的思想の範囲内において当業者による様々な変更および修正が可能である。また、本発明を説明するための全図において、同一の機能を有するものは、同一の符号を付け、その繰り返しの説明は省略する場合がある。図1A,Bは、本発明に関わる二次電池用電極における実施の形態の一例を示したものである。図4は図1A,Bの二次電池用電極を用いた二次電池1である。図1Aは、実施の形態の一例の上面図である。二次電池として、リチウムイオン二次電池やニッケル水素電池などが挙げられる。この実施の形態の二次電池用電極においては、電極表面上に微細な空隙が多数配置されている。また、これらの空隙は、空隙同士の距離が一定になるように、三角格子状に配置されている。空隙同士の距離をランダムにしてもよいし、空隙を四角格子状に配置してもよい。空隙同士の距離を三角格子状のように一定にすることで、電極活物質への負荷を均等にし、局所的な活物質の応答能力のばらつきを抑制できる。空隙の内部では、電極合剤層内の細孔中に比べて、電解液に含まれる電池反応種が高速で拡散する。このため、空隙の周囲に存在する活物質は、たとえ電極合剤層と集電体10の界面付近に存在する活物質であっても、電極合剤層とセパレータの界面付近に存在する活物質と同様に活用できる。結果として、高レートで充放電を行う場合でも電極合剤層と集電体10の界面付近に存在する活物質が有する容量を引き出すことができ、二次電池のレート特性が向上する。また、図1Bは実施の形態の一例の断面図である。この実施の形態では、集電体10に塗布された電極合剤層20において、等間隔に空隙30が設けられている。なお、図1Bには片面の断面図を示しているが、実際には反対側の面にも同様の空隙30が存在する。空隙30を集電体10の片面だけに設けても良い。電池の形状は、円筒型,偏平長円形型,角型などがあり、二次電池用電極を収納できれば、いずれの形状の電池を選択してもよい。角型かつ電極積層型の電池の場合、電極の小片が一枚ずつラインを流れるので、プレスまたはレーザー加工が電極が連続的にラインを流れる場合に比べてやり易く、製造プロセス上のメリットがある。電極合剤層20の片面の厚さTμmは、用途によって異なる。HEVのように出力が重視される場合、T=30μm~40μmとなる。PHEVのようにエネルギー密度が要求される場合、Tは100μm程度かそれ以上になる。本発明の二次電池に用いる正極は、正極活物質,導電剤および結着剤からなる正極合剤をアルミニウム箔の両面に塗布した後、乾燥,プレスして形成される。正極活物質には、化学式LiMO2Mは少なくとも1種の遷移金属で表されるもの、あるいはスピネルマンガンなどを用いることができる。マンガン酸リチウム,ニッケル酸リチウム,コバルト酸リチウムなどの正極活物質中のMn,Ni,Coなどの一部を1種あるいは2種以上の遷移金属で置換して用いることができる。さらには遷移金属の一部をMg,Alなどの金属元素で置換して用いることも可能である。導電剤には、公知の導電剤、例えば黒鉛,アセチレンブラック,カーボンブラック,炭素繊維などの炭素系導電剤を用いればよく、特に限定されない。結着剤としては、公知の結着剤、例えばポリフッ化ビニリデン,フッ素ゴムなどを用いればよく、特に限定されない。本発明で好ましい結着剤は、例えばポリフッ化ビニリデンである。また溶剤は、公知の種々の溶剤を適宜選択して使用することができ、例えばN-メチル-2-ピロリドン等の有機溶剤を用いるのが好ましい。正極合剤における正極活物質,導電剤、および結着剤の混合比は、特に限定されないが、例えば正極活物質を1とした場合、重量比で1:005~020:002~010が好ましい。本発明の二次電池に用いる負極は、負極活物質および結着剤からなる負極合剤が、銅箔の両面に塗布された後、乾燥,プレスされて形成される。本発明で好ましいものは、黒鉛あるいは非晶質炭素などの炭素系の材料である。結着剤としては、例えば上記正極と同様のものが用いられ、特に限定されない。本発明で好ましいものは、例えばポリフッ化ビニリデンである。好ましい溶剤は、例えばN-メチル-2-ピロリドン等の有機溶剤である。負極合剤における負極活物質および結着剤の混合比は、特に限定されないが、例えば負極活物質を1とした場合、重量比で1:005~020である。本発明の二次電池に用いられる非水電解液としては、公知のものを用いれば良く、特に限定はされない。例えば非水溶媒としてプロピレンカーボネート,エチレンカーボネート,ブチレンカーボネート,ビニレンカーボネート,ジメチルカーボネート,ジエチルカーボネート,メチルエチルカーボネート,テトラヒドロフラン、1,2-ジエトキシエタン等がある。これらの溶媒の1種以上に、例えばLiPF6,LiBF4,LiClO4等から選ばれた1種以上のリチウム塩を溶解させて非水電解液を調整することができる。図1の空隙30の形状と位置関係は、電池に要求するエネルギー密度とレート特性によって変化する。その設計方法の一例を以下に記す。ここでは、正極側の空隙30の設計方法の一例について記すが、負極側も全く同様に計算することができる。負極の方が正極より高密度低空隙率で成型することが多いため、負極の方が正極より電極細孔中のリチウムの拡散性が小さい。よって、正極より負極に空隙を設けた方が、本発明の空隙が寄与する効果は高い。正極および負極両方に空隙30を設ける場合、負極における空隙30の深さを正極における空隙30の深さより大きくすることが望ましい。また、本発明の電極構造を設計する方法は、以下の計算例に限定されるものではない。まず正極に要求する、電極片面の単位面積あたりの放電容量Wと、レート特性Iを定める。その上で、要求レート特性に対応する空隙間距離を定める。発明者は、平面塗布した二次電池の正極について、その片面の電極合剤層20の厚さと放電時のレート特性との関係を調査した。その結果を示したものが図2である。図の横軸は放電レート特性、縦軸は電極合剤層20に含まれる電極活物質量で規格化した放電容量である。活物質には、約015mAh/gの放電容量を有するコバルト酸リチウムを用いた。図のように、電極合剤層20の厚さが厚くなり、活物質に達するまでの電解液の平均浸透距離が長くなるほど、レート特性が低下することがわかる。図3は、図2に示したレート特性において、活物質単位質量あたりの容量を0075mAh/g出力するための放電レートと電極合剤層20の片面厚さとの関係を示したものである。図3の曲線においてY座標が要求レートI1/hであるときの電極合剤層20の厚さX′μmは、要求レートIを満たすための、電解液と電極合剤層20との界面から活物質と集電体10の界面までの距離である。このX′を用いて空隙間距離を定める。電極上面図における空隙30の直径長さをRとすると、空隙間距離ZμmをR以上2X′R以下に定めることが好ましい。Zが2X′Rより大きくなると、バルクの電解液部分からの距離が長いために、要求するレート特性が発揮できない活物質量が増加する可能性がある。空隙30の直径Rは電解液中反応種の拡散に十分な大きさであればよく、5μm以上100μm以下であることが好ましく、5μm以上20μm以下の範囲にあることがより好ましい。図1Bでは複数の空隙30の直径Rμmが一定となっているが、複数の空隙30の直径が一定でない場合、複数の空隙30の直径の平均値をRとするか、最も浅い空隙30の直径をRとすればよい。空隙30が楕円の場合は、直径Rμmを空隙30の短軸とする。空隙30の深さDμmは、電極合剤層20の片面の厚さTμmとX′に対して、T-X′≦D≦Tの範囲にあることが好ましい。T-X′≦Dとすることにより、空隙30の底面から深さX′までの範囲にある活物質を要求レートI1/hにおいて機能させることができる。D=Tの場合、レート特性を向上できる。D<Tの場合、D=Tに比べて電極合剤の占める体積が増えるので、容量が増加する。空隙30の深さDをTに対して50以上とすることにより、電極合剤層20の深部に位置する活物質近傍への電解液の浸透速度を向上させ、電極合剤層20の厚さによらず高いレート特性を提供することができる。空隙30の深さDをTに対して70以上とすることがより好ましい。図1Bでは複数の空隙30の深さDμmが一定となっているが、複数の空隙30の深さが一定でない場合、複数の空隙30の深さの平均値をDとするか、最も浅い空隙30の深さをDとすればよい。電極合剤層20の片面厚さTは、正極に要求する単位面積あたりの放電容量WmAh/cm2とX′と、電極密度ρg/cm3と、電極合剤に含まれる活物質の割合Aから定めることができる。割合Aは08以上095以下であることが望ましい。まず、空隙30の形状が円柱状の場合、空隙30の体積はおよそπR2D/4である。空隙30の形状が円錐状の場合、空隙30の体積はおよそπDR2/12である。以降の説明では、空隙30の形状を円柱状として考える。空隙30の形状が円錐状の場合は、体積を変えて考慮すればよい。空隙30の形状として、円柱の方が円錐より空隙30の先端部付近の活物質へのリチウムイオン供給力が強いため、望ましい。電極合剤層20の片面厚さTは、50μm以上200μm以下であることが好ましく、100μm以上150μm以下の範囲にあることがより好ましい。1つの三角格子中に空隙30は1/2個含まれており、また1つの三角格子の体積は√3/4×Z2Tであることから、電極合剤層20空隙30の体積が1であるときの電極合剤層20の体積は1-√3×πR2D/6Z2Tである。したがって電極単位面積あたりの電極合剤の体積はT-√3×πR2D/6Z2である。これにAρを乗じた数字が電極活物質の重量である。電極活物質の単位重量あたりの容量をCとすると、要求される放電容量Wに対して、W≦CAρT-√3×πR2D/6Z2を満たすようにTを定めることができる。具体的な設計例として、要求する正極単位面積当たりの片面の容量Wが4mAh/cm2であり、要求するレート特性Iは10時間率とする。また、正極活物質として、容量密度Cが015Ah/gのコバルト酸リチウムを用いる。また、電極合剤層20に含まれる活物質の重量比Aは09とし、電極合剤層20の密度ρは3g/cm3とする。また、空隙30の直径Rは20μmとする。また、空隙間距離Zは2X′Rとし、空隙30の深さDはT-X′とする。二次電池用電極の全投影面積に対する空隙30が占める投影面積は、三角格子の単位格子の面積と空隙30の面積/2の比で求められる。空隙30が占める投影面積を二次電池用電極の全投影面積の20、好ましくは10以下とすることにより、エネルギー密度の低下を抑制した電極を提供できる。まず図3より、要求するレート特性Iを満たすための特徴的な距離X′は2695μmである。すると空隙間距離Zは7390μm、空隙30の深さDはT-2695である。これらを上記の式に代入することによって、電極合剤層20の片面厚さTは1000μmとすればよいことがわかる。また空隙30の深さDは7309μmとすればよいことがわかる。この場合の、電極合剤層20空隙30の体積に対する空隙30の体積の割合、つまり、二次電池用電極の全投影面積に対する空隙30が占める投影面積の割合は66である。以上のように、片面の厚さ104μmの電極合剤層20に、直径20μm,深さ73μmの空隙30を、空隙間距離が74μmであるように三角格子状に配置することによって、片面の容量4mAh/cm2を備え、かつ10時間率までの放電での使用に耐えうる電極が得られる。本発明における電極合剤層20の空隙30の形成方法は、特に限定されるものではない。例えば、スラリー状にした電極合剤を集電体10上に平面塗布した後、電極合剤層20の空隙30に対応した凸部を表面に有するプレス機によって成型されてもよい。また例えば、三角格子状に穴を配置したパターンを有するマスクを作製し、これを用いたレーザー加工によって、平面塗布した電極に三角格子状に配置された空隙30を形成してもよい。実施例1とは別の設計例として、要求する正極単位面積当たりの片面の容量Wが4mAh/cm2であり、要求するレート特性Iは30時間率とする。また、正極活物質として、容量密度Cが015Ah/gのコバルト酸リチウムを用いる。また、電極合剤層20に含まれる活物質の重量比Aは09とし、電極合剤層20の密度ρは3g/cm3とする。また、空隙30の直径Rは20μmとする。また、空隙間距離Zは2X′Rとし、空隙30の深さDはT-X′とする。まず図3より、要求するレート特性Iを満たすための特徴的な距離X′は1454μmである。すると空隙間距離Zは4907μm、空隙30の深さDはT-1454である。これらを上記の式に代入することによって、電極合剤層20の片面厚さTは1085μmとすればよいことがわかる。また空隙30の深さDは9401μmとすればよいことがわかる。この場合の、電極合剤層20空隙30の体積に対する空隙30の体積の割合は151である。以上のように、片面の厚さ114μmの電極合剤層20に、直径20μm,深さ94μmの空隙30を、空隙間距離が49μmであるように三角格子状に配置することによって、片面の容量4mAh/cm2を備え、かつ30時間率までの放電での使用に耐えうる電極が得られる。実施例1とは別の設計例として、要求する正極単位面積当たりの片面の容量Wが4mAh/cm2であり、要求するレート特性Iは100時間率とする。また、正極活物質として、容量密度Cが015Ah/gのコバルト酸リチウムを用いる。また、電極合剤層20に含まれる活物質の重量比Aは09とし、電極合剤層20の密度ρは3g/cm3とする。また、空隙30の直径Rは10μmとする。また、空隙間距離Zは2X′Rとし、空隙30の深さDはT-X′とする。まず図3より、要求するレート特性Iを満たすための特徴的な距離X′は1019μmである。すると空隙間距離Zは3038μm、空隙30の深さDはT-1019である。これらを上記の式に代入することによって、電極合剤層20の片面厚さTは1062μmとすればよいことがわかる。また空隙30の深さDは9600μmとすればよいことがわかる。この場合の、電極合剤層20空隙30の体積に対する空隙30の体積の割合は98である。以上のように、片面の厚さ109μmの電極合剤層20に、直径10μm,深さ96μmの空隙30を、空隙間距離が30μmであるように三角格子状に配置することによって、片面の容量4mAh/cm2を備え、かつ100時間率までの放電での使用に耐えうる電極が得られる。本発明による二次電池の用途は、特に限定されない。例えば、パーソナルコンピュータ,ワープロ,コードレス電話子機,電子ブックプレーヤ,携帯電話,自動車電話,ハンディターミナル,トランシーバ,携帯無線機等の携帯情報通信機器の電源として使用することができる。また、携帯コピー機,電子手帳,電卓,液晶テレビ,ラジオ,テープレコーダ,ヘッドホンステレオ,ポータブルCDプレーヤ,ビデオムービー,電気シェーバー,電子翻訳機,音声入力機器,メモリーカード等の各種携帯機器の電源として使用できる。その他、冷蔵庫,エアコン,テレビ,ステレオ,温水器,オーブン電子レンジ,食器洗い機,乾燥器,洗濯機,照明器具,玩具等の家庭用電気機器として使用できる。また、家庭用,業務用を問わずに、電動工具や介護用機器電動式車いす,電動式ベッド,電動式入浴設備など用の電池としても利用可能である。さらに、産業用途として、医療機器,建設機械,電力貯蔵システム,エレベータ,無人移動車両などの電源として、さらには電気自動車,ハイブリッド電気自動車,プラグインハイブリッド電気自動車,ゴルフカート,ターレット車などの移動体用電源として、本発明を適用することができる。さらには、太陽電池や燃料電池から発生させた電力を本発明の電池モジュールに充電し、宇宙ステーション,宇宙船,宇宙基地などの地上以外で利用可能な蓄電システムとして用いることも可能である。本願発明の一つの目的は大容量電池および高率特性なので、その両方の特性を要求される用途である電気自動車,プラグインハイブリッド電気自動車,風力発電の負荷平準など用いられることが、特に望ましい。"