複数の無線通信装置を有する無線通信システムであって、前記複数の無線通信装置のうち、第1の無線通信装置は、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1の無線通信部と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2の無線通信部と、前記第1及び第2の無線通信部により無線通信が行われる場合に、該第1及び第2の通信部による無線通信に対してリアルタイム通信が要求されているかどうかを判別するデータ種類判別部と、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信のうちの少なくとも一方にリアルタイム通信が要求されているものである場合、第2の無線通信装置を経由して、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを受信すると判定する転送判定部と、アクセスポイントに、前記転送判定部により判定された結果を通知する通知部とを有し、前記アクセスポイントは、前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って、前記第2の無線通信装置を経由して、前記第1の無線通信装置に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを送信するように制御する転送制御部を有する、無線通信システム。請求項1に記載の無線通信システムにおいて、前記第1の無線通信装置は、前記第1無線通信部による無線通信と、前記第2無線通信部による無線通信とを時分割で実行できるように制御する時分割制御部を有し、前記転送判定部は、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信にリアルタイム通信が要求されていないことを表すものである場合、前記第1及び第2の無線通信方式による無線通信を時分割で行うと判定し、前記転送制御部は、前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って、前記第1の無線通信装置が、前記第1及び第2の無線通信方式による無線通信が時分割で実行できるように、前記第1の無線通信装置に、データを送信するように制御する、無線通信システム。請求項2に記載の無線通信システムにおいて、前記第1の無線通信装置は、第2の無線通信通信装置の動作状態を表す動作状態情報を取得する動作状態情報取得部を有し、前記転送判定部は、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信にリアルタイム通信が要求されていないことを表すものであり、且つ前記動作状態情報取得部により取得されるべき動作情報が通常動作状態を表すものである場合、前記第2の無線通信装置を経由して、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを受信すると判定し、前記転送制御部は、前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って、前記第2の無線通信装置を経由して、前記第1の無線通信装置に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを送信する、無線通信システム。請求項2に記載の無線通信システムにおいて、前記第1の無線通信装置は、第2の無線通信通信装置の動作状態を表す動作状態情報を取得する動作状態情報取得部を有し、前記転送判定部は、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信にリアルタイム通信が要求されていないことを表すものであり、且つ前記動作状態情報取得部により取得されるべき動作情報が省電力動作状態を表すものである場合、前記第1及び第2の無線通信方式による無線通信を時分割で実行すると判定し、前記転送制御部は、前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って、前記第1の無線通信装置が、前記第1及び第2の無線通信方式による無線通信が時分割で実行できるように、前記第1の無線通信装置に、データを送信するように制御する、無線通信システム。請求項3又は4に記載の無線通信システムにおいて、前記第2の無線通信装置は、該第2の無線通信通信装置の動作状態の変更が実施される際に、変更後の動作状態を表す情報をブロードキャストし、前記第1の無線通信装置は、前記動作状態情報取得部は、前記第2の無線通信装置によりブロードキャストされた情報を取得することにより、第2の無線通信通信装置の動作状態を表す動作状態情報を取得する、無線通信システム。複数の無線通信装置を有する無線通信システムにおける無線通信装置であって、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1の無線通信部と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2の無線通信部と、前記第1及び第2の無線通信部により無線通信が行われる場合に、該第1及び第2の通信部による無線通信に対してリアルタイム通信が要求されているかどうかを判別するデータ種類判別部と、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信のうちの少なくとも一方にリアルタイム通信が要求されているものである場合、第2の無線通信装置を経由して、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを受信すると判定する転送判定部と、アクセスポイントに、前記転送判定部により判定された結果を通知する通知部とを有し、前記アクセスポイントは、前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って前記第2の無線通信装置を経由して、前記第1の無線通信装置に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを送信するように制御する転送制御部を有する、無線通信装置。複数の無線通信装置を有する無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記複数の無線通信装置のうち、第1の無線通信装置は、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1の無線通信ステップと、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2の無線通信ステップと、前記第1及び第2の無線通信ステップにより無線通信が行われる場合に、該第1及び第2の通信ステップによる無線通信に対してリアルタイム通信が要求されているかどうかを判別するデータ種類判別ステップと、前記データ種類判別ステップによる判別結果が、前記第1及び第2の無線通信ステップによる無線通信のうちの少なくとも一方にリアルタイム通信が要求されているものである場合、第2の無線通信装置を経由して、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを受信すると判定する転送判定ステップと、アクセスポイントに、前記転送判定ステップにより判定された結果を通知する通知ステップとを有し、前記アクセスポイントは、前記通知ステップにより通知されるべき判定された結果に従って前記第2の無線通信装置を経由して、前記第1の無線通信装置に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを送信するように制御する転送制御ステップを有する、無線通信方法。時分割多重によりデータを転送することにより、電波干渉を防止することができる。しかし、時分割多重によるデータ転送は、データの転送効率が低下する。従って、例えば、VoIPの様な音声パケットの転送においては、データ遅延は許容できないため、時分割多重によるデータ転送ができない。VoIPにおいて、データ遅延が発生すると、音切れが発生してしまうためである。本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、その目的は、複数の異なる無線通信方式を実装し、該複数の異なる無線通信方式により無線通信を行う際に、該複数の異なる無線通信方式のうち第1の無線通信方式による無線通信方式による無線通信と、第2の無線通信方式による無線通信との間の電波干渉を回避でき、且つ消費電力を低減できる無線通信システム及び無線通信装置並びに無線通信方法を提供することにある。開示の一実施例の無線通信システムは、複数の無線通信装置を有する無線通信システムであって、前記複数の無線通信装置のうち、第1の無線通信装置は、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1の無線通信部と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2の無線通信部と、前記第1及び第2の無線通信部により無線通信が行われる場合に、該第1及び第2の通信部による無線通信に対してリアルタイム通信が要求されているかどうかを判別するデータ種類判別部と、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信のうちの少なくとも一方にリアルタイム通信が要求されているものである場合、第2の無線通信装置を経由して、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを受信すると判定する転送判定部と、アクセスポイントに、前記転送判定部により判定された結果を通知する通知部とを有し、前記アクセスポイントは、前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って前記第2の無線通信装置を経由して、前記第1の無線通信装置に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを送信するように制御する転送制御部を有する。開示の一実施例の無線通信装置は、複数の無線通信装置を有する無線通信システムにおける無線通信装置であって、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1の無線通信部と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2の無線通信部と、前記第1及び第2の無線通信部により無線通信が行われる場合に、該第1及び第2の通信部による無線通信に対してリアルタイム通信が要求されているかどうかを判別するデータ種類判別部と、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信のうちの少なくとも一方にリアルタイム通信が要求されているものである場合、第2の無線通信装置を経由して、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを受信すると判定する転送判定部と、アクセスポイントに、前記転送判定部により判定された結果を通知する通知部とを有し、前記アクセスポイントは、前記前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って前記第2の無線通信装置を経由して、前記第1の無線通信装置に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを送信するように制御する転送制御部を有する。開示の一実施例の無線通信方法は、複数の無線通信装置を有する無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記複数の無線通信装置のうち、第1の無線通信装置は、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1の無線通信ステップと、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2の無線通信ステップと、前記第1及び第2の無線通信ステップにより無線通信が行われる場合に、該第1及び第2の通信ステップによる無線通信に対してリアルタイム通信が要求されているかどうかを判別するデータ種類判別ステップと、前記データ種類判別ステップによる判別結果が、前記第1及び第2の無線通信ステップによる無線通信のうちの少なくとも一方にリアルタイム通信が要求されているものである場合、第2の無線通信装置を経由して、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを受信すると判定する転送判定ステップと、アクセスポイントに、前記転送判定ステップにより判定された結果を通知する通知ステップとを有し、前記アクセスポイントは、前記通知ステップにより通知されるべき判定された結果に従って前記第2の無線通信装置を経由して、前記第1の無線通信装置に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを送信するように制御する転送制御ステップを有する。開示の無線通信システム及び無線通信装置並びに無線通信方法によれば、複数の異なる無線通信方式を実装し、該複数の異なる無線通信方式により無線通信を行う際に、該複数の異なる無線通信方式のうち第1の無線通信方式による無線通信方式による無線通信と、第2の無線通信方式による無線通信との間の電波干渉を回避でき、且つ消費電力を低減できる。次に、本発明を実施するための形態を、以下の実施例に基づき図面を参照しつつ説明する。なお、実施例を説明するための全図において、同一機能を有するものは同一符号を用い、繰り返しの説明は省略する。<実施例>本実施例に従った無線通信システムは、複数の無線通信装置を有する。該無線通信装置は、異なる複数の無線通信方式により無線通信を行うことができる。異なる複数の無線通信方式には、近距離無線通信方式が含まれるのが好ましい。例えば、各無線通信方式に対応した無線通信モジュールが実装される。該無線通信方式には、IEEE80211x規格に基づく無線LAN、IEEE802151で規定される無線通信プロトコル、例えばブルートゥースが含まれる。また、ジグビーが含まれてもよい。本実施例では、一例として、無線LANと、ブルートゥースとが実装される場合について説明する。しかし、本無線通信装置100には、上述した無線通信方式以外にも、同一周波数帯の電波を使用する無線通信方式であれば、複数の無線通信方式が実装されてよい。ここで同一周波数帯には、少なくとも一部の周波数帯が重複して使用される場合も含む。本無線通信システムでは、無線通信装置の有する異なる複数の無線通信方式のうち、第1の無線通信方式による無線通信と、第2の無線通信方式による無線通信とが行われている場合に、第2の無線通信方式により受信されるべきデータを該無線通信装置とは異なる他の無線通信装置を経由して受信する。他の無線通信装置を経由して受信することにより、無線通信装置同士の距離は離れているため、無線通信装置による第1の無線通信方式による無線通信と、他の無線通信装置による第2の無線通信方式による無線通信との間の電波干渉は許容できる。このため、電波干渉を回避できる。電波干渉は空間的に同一なエリア内で、同一の周波数帯域を利用する相異なる無線通信方式により無線通信を行うことにより発生する。現在の技術では、複数の機器同士の無線通信であっても、無線通信方式が同じであれば、無線通信を調停するシステムが存在するため電波干渉は発生しない。問題となるのは相異なる無線通信方式による通信によるもので、この場合、機器同士を空間的に離すことにより干渉を回避できる。<無線通信システム>図1は無線通信装置が適用される無線通信システムの一実施例を示す。本無線通信システムは、無線通信装置100nnは、n>0の整数と、アクセスポイント200と、パソコン300と、ヘッドセット400とを有する。無線通信装置100nは、異なる複数の無線通信方式として、無線LANと、ブルートゥースとを有する。アクセスポイント200は、無線LANのクライアントを相互に接続する。アクセスポイント200は、無線通信装置100nを無線LANに接続する。パソコン300は、アクセスポイント200を介して、無線LANにより無線通信装置100nと無線接続される。パソコン300は、所謂ノートPCであってもよい。また、無線LAN機能を有する端末であれば、携帯情報端末、携帯電話などでもよい。ヘッドセット400は、ブルートゥースにより無線通信装置100nと無線接続される。ヘッドセット400により、無線通信装置100nに搭載されたアプリケーションの実行により再生されるべき音や音声を聞くことができる。また、ヘッドセット400のマイクから、無線通信装置100nに、音声を送信することができる。無線通信装置100nとブルートゥースにより接続される機器としては、ヘッドセットに限らず、ブルートゥースが搭載された機器であれば、他の機器であってもよい。例えば、無線通信装置100nには、画像形成装置、複合機に含まれてもよい。また、無線通信装置100nには、多機能周辺装置が含まれてもよい。例えば、該画像形成装置、複合機、多機能周辺装置は、同一オフィスに存在してもよい。複数の画像形成装置、複合機、多機能周辺装置は、有線LAN500により互いに接続されてもよい。無線通信装置100n同士は、一定距離離して設置されているのが好ましい。例えば、無線通信装置100nに搭載されるべき無線通信方式のうち、近距離無線通信方式による通信距離より離れているのが好ましい。例えば、ブルートゥースによる通信距離より離れているのが好ましい。図1には、1台のパソコン300、1台のヘッドセット400が示されているが、その数は任意であり、複数であってもよい。次に、個々の機器について詳細に説明する。ヘッドセット400及び無線通信装置100nは、ブルートゥースモジュール402及び102をそれぞれ有する。ブルートゥースモジュール402及び102は電子機器間を無線にて接続するための規格であり、ISMバンド24GHz帯を用いる。パソコン300、無線通信装置100n、アクセスポイント200は、無線LANモジュール302、104、及び202をそれぞれ有する。無線LANモジュール302、104、及び202はIEEE80211b規格に基づいて無線通信を行う。無線LANモジュール302、104、及び202は、ブルートゥースと同様に24GHz帯のISMバンドを用いて無線通信を行う。<無線通信装置>無線通信装置100nは、有線LANモジュール110を有する。有線LANモジュール110は、例えばIEEE8023に代表されるイーサーネット登録商標により、他の有線LANモジュールとの間で有線により通信を行う。無線通信装置100nは、干渉検出部108を有する。干渉検出部108は、ブルートゥースモジュール102と、無線LANモジュール104と、干渉通知部106と接続される。干渉検出部108は、ブルートゥース通信と無線LAN通信との間で干渉が生じているかどうかを検出する。例えば、干渉検出部108は、ブルートゥースにより無線通信を行う際のデータ誤り率及び/又は無線LAN通信により無線通信を行う際のデータ誤り率を検出することにより干渉を検出するようにしてもよい。例えば、データ誤り率が所定の閾値以上である場合には、干渉が生じていると判定する。該データ誤り率とは、通信パフォーマンスを評価する値であって、一般的にはビット誤り率、パケット誤り率である。例えば、干渉検出部108は、該BERが一定時間継続して基準となる閾値よりも高い場合に、電波干渉が生じていると判定してもよい。換言すれば、電波干渉が許容できないと判定する。該基準となる閾値とは、ブルートゥースによる無線通信のBERについては、ブルートゥースによる無線通信においてエラーによる再送が多くなることにより、音声系のデータが、ブルートゥースによる無線通信に必要な品質を保つことができない値としてもよい。また、無線LANによる無線通信のBERについては、無線LANによる無線通信においてエラーによる再送が多くなることにより、データが、無線LANによる無線通信に必要な品質を保つことができない値としてもよい。該基準となる閾値は予め設定される。また、ブルートゥース通信と無線LAN通信との間で干渉が生じているかどうかを判定するために、SN比などを用いてもよい。例えば、SN比が所定の閾値以下である場合に、干渉が生じていると判定するようにしてもよい。干渉検出部108は、ブルートゥース通信と無線LAN通信との間で干渉が生じていることを検出した場合に、干渉検出通知信号を干渉通知部106に入力する。他の無線通信方式との間で電波干渉が生じている場合は、データ誤り率が増大する。従って、使用中の無線帯域のデータ誤り率を調べることによって電波干渉を効率よく検出することが可能となる。無線通信装置100nは、干渉通知部106を有する。干渉通知部106は、無線LANモジュール104と、ブルートゥース無線LAN制御部以下、BTLAN制御部と呼ぶ112と接続される。干渉通知部106は、干渉検出部108により入力された干渉検出結果を管理テーブル118に格納する。無線通信装置100nは、BTLAN制御部112を有する。BTLAN制御部112は、ブルートゥースモジュール102と、無線LANモジュール104と、干渉通知部106と、有線LANモジュール110と、時分割制御部114と、プロトコル判別部116と、情報テーブル118と、管理テーブル120と接続される。BTLAN制御部112は、ブルートゥースモジュール102、及び無線LANモジュール104からそれぞれの無線通信状況を示す無線通信状況情報を取得し、該無線通信状況情報に基づいて、通信状況を認識する。例えば、ブルートゥースモジュール102が動作しているかどうか、無線LANモジュール104が動作しているかどうかを認識するようにしてもよい。BTLAN制御部112は、管理テーブル120を参照し、ブルートゥースと、無線LANとの間の電波干渉状況を認識する。また、BTLAN制御部112は、無線LANモジュール104により受信されたデータを必要に応じて、有線LANモジュール110に入力する。該データは有線LAN500を介して、他の無線通信装置に送信される。また、例えば、当該無線通信装置100nが代替の無線通信装置に指定された場合には、アクセスポイント200により他の無線通信装置を送信先宛先とするデータが無線LANにより無線送信される。該データは無線LANモジュール104からBTLAN制御部112に入力される。BTLAN制御部112は、該データに含まれる有線LAN用のMACアドレスを送信先に変更し、有線LANモジュール110から有線LAN500に送信する。無線通信装置100nは、プロトコル判別部116を有する。該プロトコル判別部116は、ブルートゥースモジュール102と、無線LANモジュール104と、管理テーブル120と接続される。プロトコル判別部116は、パソコン300から送信され、無線LANモジュール104を介して入力されたデータ、及びヘッドセット400から送信され、ブルートゥースモジュール102を介して入力されたデータの各々について、転送プロトコルの種類を判別する。具体的には、プロトコル判別部116は、転送プロトコルの種類を判別し、該プロトコルがリアルタイム性を持つデータ用のものであるかどうかを判別する。プロトコル判別部116は、管理テーブル120に、プロトコルの判別結果を表す情報を格納する。無線LANでは、VoIPVoiceOverInternetProtocolと呼ばれるリアルタイム転送を実現する技術が存在している。また、Bluetoothでは、アイソクロノス転送を行なうプロトコルにより、リアルタイム転送を実現する技術が存在している。プロトコル判別部116は、プロトコルからリアルタイム性の有無を判別する。無線通信装置100nは、時分割制御部114を有する。該時分割制御部114は、ブルートゥースモジュール102と、無線LANモジュール104と接続される。時分割制御部114は、ブルートゥースモジュール102と、無線LANモジュール104とが動作している場合に、当該無線通信装置100nのブルートゥースモジュール102と、ヘッドセット400のブルートゥースモジュール402との間の無線通信と、当該無線通信装置100nの無線LANモジュール104と、パソコン300の無線LANモジュール302との間の無線通信とを所定の時間で区切って行うように制御する。つまり、ブルートゥースによる無線通信と、無線LANによる無線通信とを時分割で行うように制御する。具体的には、ブルートゥースによる無線通信が行なわれる場合、無線LANによる無線通信を停止し、無線LANによる無線通信が行なわれる場合は、ブルートゥースによる無線通信を停止する。ブルートゥースによる無線通信と、無線LANによる無線通信とを時分割で行うことにより、ブルートゥースによる無線通信と、無線LANによる無線通信との間の相互の電波干渉を回避できるため、安全な通信が実現できる。無線通信装置100nは、情報テーブル118を有する。該情報テーブル118には、アクセスポイント200と無線LANにより接続されるべき無線通信装置100nのホストID毎に、無線LAN用のMACアドレスと、有線LAN用のMACアドレスが格納されている。ホストIDは、アクセスポイント200が、該アクセスポイント200に無線LANにより接続される無線通信装置100nを識別する際に、使用される識別子である、該識別子は、無線通信装置100n毎に割り当てられる。<情報テーブル>図2は、情報テーブルの一実施例を示す。図2によれば、無線通信装置100n毎に、該無線通信装置100nのホストIDと、該ホストIDに対応付けられた、無線LAN用のMACアドレスと、有線LAN用のMACアドレスとが保管される。無線通信装置100n毎に保管されるホストID、無線MACアドレス、及び有線MACアドレスは予め設定され、登録されてもよい。本実施例では、無線通信装置100nを識別するための情報として、MACアドレスが設定される例が示されるが、該MACアドレスは一例であり、ハードウェアを物理的に識別できるものであれば、MACアドレス以外が設定されてもよい。さらに、情報テーブル118には、無線通信装置100n毎に、現状の電力モードが格納される。電力モードは、無線通信装置100nが通常状態であることを表す通常モード、サスペンド状態省電力状態であることを表すサスペンドモードのうち、どちらかが格納されてもよい。例えば、電力モードは、通常状態からサスペンド状態に移行する際に、無線通信装置100nが、他の無線通信装置100nに、該無線通信装置100nのIDと併せて、サスペンド状態に移行することを表す情報をブロードキャストするようにしてもよい。さらに、サスペンド状態から、通常状態に移行する際に、該無線通信装置100nのIDと併せて、通常状態に移行することを表す情報をブロードキャストするようにしてもよい。通常状態からサスペンド状態に移行する無線通信装置100nが、他の無線通信装置100nに、サスペンド状態に移行することを表す情報をブロードキャストすることにより、他の無線通信装置100nは、無線通信装置100nがサスペンド状態に移行することを表す情報を取得することができる。さらに、サスペンド状態から通常状態に移行する無線通信装置100nが、他の無線通信装置100nに、通常状態に移行することを表す情報をブロードキャストすることにより、他の無線通信装置100nは、無線通信装置100nが通常状態に移行することを表す情報を取得することができる。無線通信装置100nは、管理テーブル120を有する。該管理テーブル120は、干渉通知部106と、プロトコル判別部116と接続される。管理テーブル120には、アクセスポイント200を介して、無線LANにより無線通信を行うパソコン300との間で送受信されるべきデータフレーム毎に、該データフレームを管理するための情報が含まれる。具体的には、管理テーブル120に格納されるべき情報には、送信元の無線MACアドレスと、送信先の無線MACアドレス及び有線MACアドレスと、電波干渉があるかどうかを表す情報電波干渉の有り/無しが含まれる。また、電波干渉が有りの場合は、管理テーブル120には、更に送信先とは異なる別の代替の送信先として、該代替の送信先の無線MACアドレス及び有線MACアドレスとが格納される。また、無線LANのデータフレーム毎に、該無線LANと同じタイミングで実行されているブルートゥースによる無線通信における通信プロトコルの種類を表す情報が格納される。例えば、プロトコルの種類を表す情報には、リアルタイム性が有る、若しくは無いの2種類の情報が含まれてもよい。さらに、データフレーム毎に、通信モードを表す情報が格納されてもよい。該通信モードを表す情報には、無線LANによる無線通信が行われていることを表す通常と、他の無線通信装置100nを経由して通信が行われていることを表す経路切替えと、無線LANによる無線通信と、ブルートゥースによる無線通信とが時分割で行われていることを表す時分割とが含まれてもよい。<管理テーブル>図3は、管理テーブル120の一実施例を示す。図3に示される例では、管理テーブル120には、アクセスポイント200を介して無線LANにより無線通信を行うパソコン300との間で送受信されるデータフレームに付されたフレームID毎に、電波干渉の有無を表す干渉情報と、データフレームの送信元のパソコン300の無線MACアドレスと、データフレームの送信先の無線通信装置100nの無線MACアドレス及び有線MACアドレスとが格納される。さらに、電波干渉が有りとされたデータフレームについては、代替の送信先の無線通信装置100nの無線MACアドレス及び有線MACアドレスが格納される。本実施例では、無線通信装置100n及び/又はパソコン300を識別するための情報として、MACアドレスが設定される例が示されるが、該MACアドレスは一例であり、ハードウェアを物理的に識別できるものであれば、MACアドレス以外が設定されてもよい。例えば、フレームIDが0001により表されるデータフレームの場合、電波干渉が発生していないため、通信モードは通常となり、送信元のPC300の無線MACアドレスと、送信先の無線通信装置1001の無線MACアドレスのみ格納される。また、例えば、フレームIDが0002により表されるデータフレームの場合、電波干渉が発生している。電波干渉が発生しているため、プロトコル判別部116により判別されるべき、プロトコル判別結果が格納される。さらに、プロトコル判別結果に基づいて、通信モードが判断される。図3に示される例では、ブルートゥースについてはリアルタイム性ありと判別され、無線LANについてはリアルタイム性なしと判別されている。ブルートゥースについてはリアルタイム性ありと判別されているため、通信モードとして経路切り替えが設定されている。通信モードとして経路切り替えが設定されているため、送信元のPC300の無線MACアドレスと送信先の無線通信装置1001の無線MACアドレス及び有線MACアドレス、代替の送信先の無線通信装置1002の無線MACアドレスと有線MACアドレスが格納される。また、例えば、フレームIDが0003により表されるデータフレームの場合、電波干渉が発生している。電波干渉が発生しているため、プロトコル判別部116により判別されるべき、プロトコル判別結果が格納される。さらに、プロトコル判別結果に基づいて、通信モードが判断される。図3に示される例では、ブルートゥース、無線LANの両方ともリアルタイム性なしと判別されている。ブルートゥース、無線LANの両方ともリアルタイム性なしと判別されているため、通信モードとして時分割が設定されている。通信モードとして時分割が設定されているため、送信元のPC300の無線MACアドレスと送信先の無線通信装置1001の無線MACアドレスが格納される。<アクセスポイント>アクセスポイント200は、無線ハブとしての機能を有する。アクセスポイント200は、情報テーブル206と、管理テーブル208とを有する。情報テーブル206に含まれるべき内容は、当該アクセスポイント200と無線LANにより接続されるべき無線通信装置100nの情報テーブル118に含まれる内容と略同一である。各無線通信装置100nの情報テーブル118に含まれる内容が含まれてもよい。また、管理テーブル208の内容は、当該アクセスポイント200と無線LANにより接続されるべき無線通信装置100nの管理テーブル120に含まれる内容と略同一である。各無線通信装置100nの情報テーブル120に含まれる内容が含まれてもよい。例えば、無線通信装置100nは、アクセスポイント200に、当該無線通信装置100nの情報テーブル118、及び管理テーブル120の内容を反映する。例えば、無線通信装置100nは、無線LANによる無線通信のポリシーが決定された際に、情報テーブル118、及び管理テーブル120の内容を反映するようにしてもよい。また、定期的又は不定期に、無線通信装置100nは、情報テーブル118、及び管理テーブル120の内容を反映するようにしてもよい。アクセスポイント200は、データ転送制御部204を有する。データ転送制御部204は、無線LANモジュール202と、情報テーブル206と、管理テーブル208と接続される。データ転送制御部204は、管理テーブル208を参照し、該当するフレームIDに対応する通信モードが経路切り替えとなっている場合、該フレームIDに対応する代替の送信先となる無線通信装置に送信するために、該送信先となる無線通信装置の無線MACアドレスに通信経路の切り替えを行う。データ転送制御部204は、パソコン300から無線通信装置100nに送信されるべきデータのフレーム毎に、該フレームに含まれるべき送信先の無線通信装置100nの識別子ホストIDを取得するようにしてもよい。この場合、データ転送制御部204は、情報テーブル206を参照し、フレームから取得した送信先の無線通信装置100nの識別子に対応する代替の送信先の無線通信装置100nの無線MACアドレスと、有線MACアドレスとを取得するようにしてもよい。<無線通信システムの動作>図4は、本無線通信システムの動作を示すフローチャートである。本フローチャートでは、パソコン300から無線通信装置1001宛にデータ通信を行う例を示す。本フローチャートでは、無線通信装置1001の代替の無線通信装置が無線通信装置1002に指定される例が示される。代替の無線通信装置が無線通信装置1002以外に指定される場合も同様である。また、本フローチャートでは、無線通信装置100n無線通信装置1001、無線通信装置1002の情報テーブル118、及び管理テーブル120に含まれる情報が、それぞれ、アクセスポイント200の情報テーブル206、及び管理テーブル208に反映される。図4に示されるフローチャートでは、無線通信装置100nとして、MFPを適用した場合について説明するが、MFPは、一例である。パソコン300は、アクセスポイント200を介して、無線LANを利用して無線通信装置1001に対してデータ通信を開始するステップS402。例えば、パソコン300に搭載された無線LANモジュール302は、アクセスポイント200に、無線通信装置1001を送信先宛先とするデータを無線送信する。無線通信装置1001は、アクセスポイント200からパソコン300により送信されたデータフレームを受信する。無線通信装置1001は、該最初のデータフレームを受信すると、当該無線通信装置1001によりブルートゥースによる無線通信が行われているかどうかを判定するステップS404。パソコン300により無線送信されたデータフレームは、無線LANモジュール104により受信される。該データフレームが無線LANモジュール104に受信されると、BTLAN制御部112は、ブルートゥースモジュール102により入力されるべき無線通信状況情報に基づいて、当該無線通信装置1001によりブルートゥースによる無線通信が行われているかどうかを判定する。無線通信装置1001によりブルートゥースによる無線通信が行われていると判定された場合ステップS404:YES、当該無線通信装置1001は、ブルートゥースと無線LANの電波干渉状況を認識するステップS406。つまり、干渉検出部108は、ブルートゥースモジュール102と、無線LANモジュール104とにより入力されるべき電波干渉情報に基づいて、該電波干渉情報に含まれるBERが予め設定される閾値を超過するかどうかを判定する。該BERが予め設定される閾値を超過するかどうかを判定することにより、無線LANとブルートゥースとの間で電波干渉が発生しているかどうかを判別する。該電波干渉情報には、干渉検出部108により測定されたブルートゥースによる無線通信のBER及び/又は無線LANによる無線通信のBERが含まれる。また、SN比が含まれるようにしてもよい。例えば、干渉検出部108は、該BERが一定時間継続して基準となる閾値よりも高い場合に、電波干渉が生じていると判定してもよい。換言すれば、電波干渉が許容できないと判定する。該基準となる閾値とは、ブルートゥースによる無線通信のBERについては、ブルートゥースによる無線通信においてエラーによる再送が多くなることにより、音声系のデータが、ブルートゥースによる無線通信に必要な品質を保つことができない値としてもよい。また、無線LANによる無線通信のBERについては、無線LANによる無線通信においてエラーによる再送が多くなることにより、データが、無線LANによる無線通信に必要な品質を保つことができない値としてもよい。該基準となる閾値は予め設定される。ステップS404によるブルートゥースによる無線通信の監視と、ステップS406によるBERの測定とは定期的に実施される。無線通信装置1001は、無線LANによるデータ通信を継続している場合に、ブルートゥースによる無線通信が行われた場合には、ステップS404に戻り、制御フローに沿って実施する。例えば、ブルートゥースによる無線通信の監視、BERの測定を行う。ステップS406により電波干渉が生じていると判定された場合ステップS406:YES、当該無線通信装置1001は、無線LANによる無線通信とブルートゥースによる無線通信のそれぞれの通信プロトコルの種類を確認し、リアルタイムデータ転送を用途としたものであるかどうかを判断するステップS408。つまり、プロトコル判別部116は、無線LANによる無線通信とブルートゥースによる無線通信のそれぞれの通信プロトコルの種類を確認し、リアルタイムデータ転送を用途としたものが含まれるかどうかを判断する。つまり、無線LANによる無線通信及び無線LANによる無線通信のうちの少なくとも一方にリアルタイムデータ転送を用途としたものが含まれるかどうかが判定される。ステップS408によりプロトコルの種類にリアルタイム性があると判断された場合ステップS408:YES、当該無線通信装置1001は、管理テーブル120の転送プロトコルとして、リアルタイム性があることを表す情報を格納する。つまり、プロトコル判別部116は、管理テーブル120の転送プロトコルとして、リアルタイム性があることを表す情報を格納する。当該無線通信装置1001は、無線LANの経路を代替MFPに変更するステップS412。つまり、BTLAN制御部112は、無線LANの経路を代替MFPに変更すると判定する。無線LANの経路を代替MFPに変更する際に、当該無線通信装置1001は、アクセスポイント200に、無線LANの経路を代替MFPに変更するように指示する。無線LANの経路を代替MFPに変更するように指示する場合に、アクセスポイント200に、管理テーブル120に格納された情報を転送する。つまり、BTLAN制御部112は、アクセスポイント200に、管理テーブル120に格納された情報が転送されるように、無線LANモジュール104を制御するようにしてもよい。アクセスポイント200では、当該無線通信装置1001からの管理テーブル120に格納された情報を、アクセスポイント200の管理テーブル208に反映する。つまり、データ転送制御部204は、無線通信装置1001からの管理テーブル120に格納された情報を、管理テーブル208に格納する。該反映の際に、データ転送制御部204は、無線通信装置1001からの管理テーブル120に含まれるべき無線通信装置1001宛のデータの通信モードが経路切り替えになっていることを確認するようにしてもよい。経路切り替えが行われる結果、アクセスポイント200により送信されたデータフレームを受信した代替MFP無線通信装置1002は、該データフレームの送信先を無線通信装置1001の有線MACアドレスに設定して、有線LAN500に送信する。該データフレームは、有線LAN500を経由して、無線通信装置1001に受信される。例えば、アクセスポイント200により無線送信されたデータフレームは、無線通信装置1002の無線LANモジュール104に受信される。該無線LANモジュール104は、アクセスポイント200により無線送信されたデータフレームをBTLAN制御部112に入力する。該BTLAN制御部112は、該無線LANモジュール104により入力されたデータフレームの送信先を、該データフレームに添付されている無線通信装置1001の有線MACアドレスに設定する。該BTLAN制御部112は、送信先を無線通信装置1001の有線MACアドレスに設定したデータフレームを有線LANモジュール110に入力する。該有線LANモジュール110は、BTLAN制御部112により入力されたデータフレームを送信する。該データフレームは、有線LAN500を経由して、無線通信装置1001に送信される。無線通信装置1001は、無線通信装置1002により送信されたデータフレームを受信する。例えば、無線通信装置1001の有線LANモジュール110は、無線通信装置1002により送信されたデータフレームを受信する。無線通信装置1001が、無線通信装置1002により送信されたデータフレームを受信することにより、無線通信装置1001は、パソコン300により送信されたデータフレームを受信することができるため、データ通信が成立する。一方、ステップS408によりプロトコルの種類にリアルタイム性が無いと判断された場合ステップS408:NO、当該無線通信装置1001は、管理テーブル120に含まれるべき転送プロトコルとして、リアルタイム性がないことを表す情報を格納する。つまり、プロトコル判別部116は、管理テーブル120の転送プロトコルとして、リアルタイム性がないことを表す情報を格納する。当該無線通信装置1001は、代替MFPが省電力モードであるどうかを確認するステップS410。例えば、無線通信装置1001は、情報テーブル118を参照し、該代替MFPに対応する電力モードがサスペンドモードとされているかどうかを判定する。つまり、無線通信装置1001のBTLAN制御部112は、情報テーブル118を参照し、該代替MFPの電力モードがサスペンドモードとされているかどうかを判定する。ステップS410により代替MFPが省電力モードに設定されていないと判定された場合ステップS410:NO、ステップS412に遷移する。つまり、当該無線通信装置1001は、無線LANの経路を代替MFPに変更するステップS412。無線LANの経路を代替MFPに変更する際に、当該無線通信装置1001は、アクセスポイント200に、無線LANの経路を代替MFPに変更するように指示する。無線LANの経路を代替MFPに変更するように指示する場合に、アクセスポイント200に、管理テーブル120に格納された情報を転送する。つまり、BTLAN制御部112は、アクセスポイント200に、管理テーブル120に格納された情報が転送されるように、無線LANモジュール104を制御するようにしてもよい。アクセスポイント200では、当該無線通信装置1001からの管理テーブル120に格納された情報を、アクセスポイント200の管理テーブル208に反映する。つまり、データ転送制御部204は、無線通信装置1001からの管理テーブル120に格納された情報を、管理テーブル208に格納する。該反映の際に、データ転送制御部204は、無線通信装置1001からの管理テーブル120に含まれるべき、無線通信装置1001宛のデータの通信モードが経路切り替えになっていることを確認するようにしてもよい。一方、ステップS410により代替MFPが省電力モードに設定されていると判定された場合ステップS410:YES、ブルートゥースによる無線通信と無線LANによる無線通信との間で時分割通信を行う時分割モードに変更するステップS414。つまり、BTLAN制御部112は、時分割制御部114に、時分割転送を行うように通知する。時分割制御部114は、無線LANによる転送とブルートゥースによる転送とが同時に行われないようにコントロールを行う。ステップS412又はステップS414により設定された通信モードによりデータ送信が継続されるS416。つまり、ステップS412により設定された通信モードによりデータ通信が継続される場合、アクセスポイント200は、パソコン300から送信されるデータフレームの内、該データフレームの宛先が無線通信装置1001であるデータフレームの宛先を代替MFP無線通信装置1002に変更する。例えば、データ転送制御部204は、無線LANモジュール202により入力されたデータフレームを解析し、該データフレームがパソコン300により送信されたデータフレームであり、且つ該データフレームの宛先が無線通信装置1001であるデータフレームの送信先宛先を無線通信装置1002に入れ替える。つまり、アクセスポイント200では、無線通信装置1001宛のデータが、代替MFPを経由して送信されるように制御される。つまり、無線通信装置1001から、図3に示される管理テーブルがアクセスポイント200に送信された場合、パソコン300により送信されたデータフレームIDが0002であるデータフレームの送信先を、例えば、無線通信装置1001の無線MACアドレス112233445566から、無線通信装置1002の無線MACアドレス123456789012に変更する。また、アクセスポイント200は、無線通信装置1001の有線MACアドレスをデータフレームに添付する。アクセスポイント200は、送信先を無線通信装置1002に変更し、データ通信を復帰させる。また、ステップS414により設定された通信モードによりデータ通信が継続される場合、アクセスポイント200は、ブルートゥースによる無線通信と、無線LANによる無線通信とを時分割で行うように制御する。本実施例によれば、無線通信装置100nによりブルートゥースと無線LANとの間の電波干渉の有無を検出でき、該電波干渉の有無の情報に基づいて、無線LANの送信経路を変更するかどうかを判定できる。さらに、無線通信装置100nは、無線LANの送信経路を変更する場合に、アクセスポイント200に指示することができる。また、無線通信装置100nが定期又は不定期に、情報テーブル118に含まれる情報、管理テーブル120に含まれる情報を、アクセスポイント200に送信する。アクセスポイント200は、無線通信装置100nからの情報テーブル118に含まれる情報、管理テーブル120に含まれる情報に基づいて、無線LANの送信経路を変更するかどうかを判定するようにしてもよい。さらに、アクセスポイント200は、無線LANの送信経路を変更する場合に、無線通信装置100nに指示するようにしてもよい。無線LANによる通信経路を変更することにより、ブルートゥースにより送信される電波と、無線LANにより送信される電波との間の距離を十分に離すことができる。ブルートゥースにより送信される電波と、無線LANにより送信される電波との距離を十分に離すことができるため、電波干渉を回避することができる。電波干渉を回避することができるため、パフォーマンス低下を防ぎ、安定した無線通信が可能となる。更に、無線通信装置100nにより無線LANとBluetoothの転送モードがリアルタイム性のあるデータかどうかが判断され、どちらか一方のでもリアルタイム性のあるデータだった場合、無線LANの送信経路の変更を行うと判定し、どちらもリアルタイム性のないデータの場合、無線通信装置の電力モードに状態により、無線LANの送信経路の変更を行うか、無線LANとBluetoothの通信を時分割で行うかを判断する。さらに、無線通信装置100nは、判断結果に基づいて、アクセスポイント200に指示することができる。無線通信装置100nは、電力モードが省電力モードであった場合、時分割での通信を選択する。時分割での通信を選択することにより、電力消費を抑えることができる。このように方式をを採用することで、トータル的に環境性能の高い無線通信システムが構築できる。また、無線通信装置100nが定期又は不定期に、情報テーブル118に含まれる情報、管理テーブル120に含まれる情報を、アクセスポイント200に送信する。アクセスポイント200は、無線通信装置100nからの情報テーブル118に含まれる情報、管理テーブル120に含まれる情報に基づいて、無線LANとBluetoothの転送モードがリアルタイム性のあるデータかどうかを判断し、どちらか一方のでもリアルタイム性のあるデータだった場合、無線LANの送信経路の変更を行うと判定し、どちらもリアルタイム性のないデータの場合、無線通信装置100nの電力モードに状態により、無線LANの送信経路の変更を行うか、無線LANとBluetoothの通信を時分割で行うかを判断するようにしてもよい。さらに、アクセスポイント200は、無線LANの送信経路を変更する場合に、無線通信装置100nに指示するようにしてもよい。アクセスポイント200は、電力モードが省電力モードであった場合、時分割での通信を選択する。時分割での通信を選択することにより、電力消費を抑えることができる。このように方式をを採用することで、トータル的に環境性能の高い無線通信システムが構築できる。本実施例において、ブルートゥースによる無線通信と、無線LANによる無線通信とが同時に行われていると判定された場合に、干渉の有無に関係なく、アクセスポイント200により送信先を変更する処理が行われるようにしてもよい。ブルートゥースによる無線通信と、無線LANによる無線通信とが同時に行われていると判定された場合には、干渉か生じていない場合でも、干渉が生じる虞があるためである。本実施例において、無線通信装置は、画像形成装置に実装されてもよい。この場合、異なる複数の無線通信方式を実装する画像形成装置において、同時に異なる無線通信方式による無線通信を行う場合、一方の無線通信を他の画像形成装置経由で実施する。一方の無線通信を他の画像形成装置経由で実施することにより、無線通信を行う電波の距離を十分に離すことができるため、電波干渉を回避できる。画像形成装置同士は、電波の到達距離に比べて、離れて設置されることが多いと想定されるためである。上述した実施例では、ブルートゥースによる無線通信の例として、ヘッドセット400と無線通信装置100nとの間の無線通信について説明したが、携帯端末と無線通信装置100nとの間で、ブルートゥースによる通信が行われてもよい。例えば、携帯端末から、無線通信装置1001に対し、ブルートゥースによる無線通信を実施中に、パソコン300から該無線通信装置1001に対し、アクセスポイント200を介したWiFi通信を開始する。この場合、アクセスポイント200は、他の無線通信装置1002に、WiFiによる無線接続を切り替える。他の無線通信装置1002は、アクセスポイント200により送信されたデータを、有線LAN500を介して無線通信装置1001に転送する。無線通信装置1001と無線通信装置1002は、電波干渉を生じない程度に離れているため、ブルートゥースとWiFiとの電波干渉を回避できる。また、異なる無線通信方式により無線通信されるデータが時分割多重されることがないため、フォーマンス低下も押さえることが可能となる。以上の実施例を含む実施形態に関し、更に以下の項目を開示する。1複数の無線通信装置を有する無線通信システムであって、前記複数の無線通信装置のうち、第1の無線通信装置は、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行うブルートゥースモジュールとしての、第1の無線通信部と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う無線LANモジュールとしての、第2の無線通信部と、前記第1及び第2の無線通信部により無線通信が行われる場合に、該第1及び第2の通信部による無線通信に対してリアルタイム通信が要求されているかどうかを判別するプロトコル判別部としての、データ種類判別部と、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信のうちの少なくとも一方にリアルタイム通信が要求されているものである場合、第2の無線通信装置を経由して、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを受信すると判定する転送判定部と、アクセスポイントに、前記転送判定部により判定された結果を通知するBTLAN制御部としての、通知部とを有し、前記アクセスポイントは、前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って、前記第2の無線通信装置を経由して、前記第1の無線通信装置に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを送信するように制御するデータ転送制御部としての、転送制御部を有する。21に記載の無線通信システムにおいて、前記第1の無線通信装置は、前記第1無線通信部による無線通信と、前記第2無線通信部による無線通信とを時分割で実行できるように制御する時分割制御部を有し、前記転送判定部は、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信にリアルタイム通信が要求されていないことを表すものである場合、前記第1及び第2の無線通信方式による無線通信を時分割で行うと判定し、前記転送制御部は、前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って、前記第1の無線通信装置が、前記第1及び第2の無線通信方式による無線通信が時分割で実行できるように、前記第1の無線通信装置に、データを送信するように制御する。32に記載の無線通信システムにおいて、前記第1の無線通信装置は、第2の無線通信通信装置の動作状態を表す動作状態情報を取得する情報テーブルとしての、動作状態情報取得部を有し、前記転送判定部は、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信にリアルタイム通信が要求されていないことを表すものであり、且つ前記動作状態情報取得部により取得されるべき動作情報が通常動作状態を表すものである場合、前記第2の無線通信装置を経由して、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを受信すると判定し、前記転送制御部は、前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って、前記第2の無線通信装置を経由して、前記第1の無線通信装置に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを送信する。42に記載の無線通信システムにおいて、前記第1の無線通信装置は、第2の無線通信通信装置の動作状態を表す動作状態情報を取得する情報テーブルとしての、動作状態情報取得部を有し、前記転送判定部は、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信にリアルタイム通信が要求されていないことを表すものであり、且つ前記動作状態情報取得部により取得されるべき動作情報が省電力動作状態を表すものである場合、前記第1及び第2の無線通信方式による無線通信を時分割で実行すると判定し、前記転送制御部は、前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って、前記第1の無線通信装置が、前記第1及び第2の無線通信方式による無線通信が時分割で実行できるように、前記第1の無線通信装置に、データを送信するように制御する。53又は4に記載の無線通信システムにおいて、前記第2の無線通信装置は、該第2の無線通信通信装置の動作状態の変更が実施される際に、変更後の動作状態を表す情報をブロードキャストし、前記第1の無線通信装置は、前記動作状態情報取得部は、前記第2の無線通信装置によりブロードキャストされた情報を取得することにより、第2の無線通信通信装置の動作状態を表す動作状態情報を取得する。6複数の無線通信装置を有する無線通信システムにおける無線通信装置であって、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1の無線通信部と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2の無線通信部と、前記第1及び第2の無線通信部により無線通信が行われる場合に、該第1及び第2の通信部による無線通信に対してリアルタイム通信が要求されているかどうかを判別するデータ種類判別部と、前記データ種類判別部による判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信のうちの少なくとも一方にリアルタイム通信が要求されているものである場合、第2の無線通信装置を経由して、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを受信すると判定する転送判定部と、アクセスポイントに、前記転送判定部により判定された結果を通知する通知部とを有し、前記アクセスポイントは、前記通知部により通知されるべき判定された結果に従って前記第2の無線通信装置を経由して、前記第1の無線通信装置に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを送信するように制御する転送制御部を有する。7複数の無線通信装置を有する無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記複数の無線通信装置のうち、第1の無線通信装置は、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1の無線通信ステップと、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2の無線通信ステップと、前記第1及び第2の無線通信ステップにより無線通信が行われる場合に、該第1及び第2の通信ステップによる無線通信に対してリアルタイム通信が要求されているかどうかを判別するデータ種類判別ステップと、前記データ種類判別ステップによる判別結果が、前記第1及び第2の無線通信部による無線通信のうちの少なくとも一方にリアルタイム通信が要求されているものである場合、第2の無線通信装置を経由して、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを受信すると判定する転送判定ステップと、アクセスポイントに、前記転送判定ステップにより判定された結果を通知する通知ステップとを有し、前記アクセスポイントは、前記通知ステップにより通知されるべき判定された結果に従って、前記第2の無線通信装置を経由して、前記第1の無線通信装置に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを送信するように制御する転送制御ステップを有する。以上、本発明は特定の実施例を参照しながら説明されてきたが、各実施例は単なる例示に過ぎず、当業者は様々な変形例、修正例、代替例、置換例等を理解するであろう。説明の便宜上、本発明の実施例に従った装置は機能的なブロック図を用いて説明されたが、そのような装置はハードウエアで、ソフトウエアで又はそれらの組み合わせで実現されてもよい。本発明は上記実施例に限定されず、本発明の精神から逸脱することなく、様々な変形例、修正例、代替例、置換例等が包含される。