ステータコアと、前記ステータコアに巻回されたコイルとを備えたステータと、前記ステータと径方向に対向するロータと、前記ステータおよび前記ロータを収納するハウジングと、前記ハウジング内へ冷媒を供給する冷媒供給手段と、を備えたアウターロータ型回転電機において、前記ロータは、縁部と底部とを備えたカップ状に形成されており、前記底部は、径方向に延びる複数のスポークによって、回転軸に連結される内周部と前記縁部に連結される外周部とが連結されるとともに、周方向に隣接するスポーク同士の間に、前記底部を軸方向に貫通する貫通孔が形成されており、前記冷媒供給手段は、前記冷媒の供給路と、前記供給路と前記ハウジング内とを連通する噴射口と、を備え、軸方向において前記噴射口と前記コイルとの間に前記貫通孔が位置し、前記噴射口から噴射方向に延びる仮想直線が、前記噴射口と、前記貫通孔と、前記コイルとを全て通過するように、前記噴射口と、前記貫通孔と、前記コイルとが配置されていることを特徴とするアウターロータ型回転電機。前記スポークは、軸心より放射状に、且つ、前記内周部と前記外周部との間において略一定の幅で形成されていることを特徴とする請求項1に記載のアウターロータ型回転電機。前記スポークは、軸方向に対する直交面に対して傾斜していることを特徴とする請求項1又は2に記載のアウターロータ型回転電機。しかしながら、特許文献1に記載のアウターロータ型回転電機では、オイルが、ベアリング112又はスプラグ104の隙間を通り、オイル溜まり115から発電コイル106bへ到達する構成となっているため、構造が複雑であり、また、そのためオイル溜まり115に到達できないオイルが生じてしまいオイルを効率的に発電コイル106bへ導くことができないおそれがあった。本発明は、前述した課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、コイルを冷却するための構造を簡素化することができ、オイルを効率的にコイルへ導くことのできるアウターロータ型の回転電機を提供することにある。上記目的を達成するために、請求項1に係る発明は、ステータコア例えば、後述の実施形態におけるステータコア3と、前記ステータコアに巻回されたコイルとを備えたステータ例えば、後述の実施形態におけるステータ10と、前記ステータと径方向に対向するロータ例えば、後述の実施形態におけるロータ20と、前記ステータおよび前記ロータを収納するハウジング例えば、後述の実施形態におけるハウジング30と、前記ハウジング内へ冷媒を供給する冷媒供給手段例えば、後述の実施形態におけるオイル供給部40と、を備えたアウターロータ型回転電機例えば、後述の実施形態におけるアウターロータ型回転電機1において、前記ロータは、縁部例えば、後述の実施形態における縁部25と底部例えば、後述の実施形態における底部50とを備えたカップ状に形成されており、前記底部は、径方向に延びる複数のスポーク例えば、後述の実施形態におけるスポーク26によって、回転軸例えば、後述の実施形態における回転軸13に連結される内周部例えば、後述の実施形態における内周部52と前記縁部に連結される外周部例えば、後述の実施形態における外周部51とが連結されるとともに、周方向に隣接するスポーク同士の間に、前記底部を軸方向に貫通する貫通孔例えば、後述の実施形態における貫通孔56が形成されており、前記冷媒供給手段は、前記冷媒の供給路例えば、後述の実施形態におけるオイル供給路41と、前記供給路と前記ハウジング内とを連通する噴射口例えば、後述の実施形態におけるオイル噴射口42と、を備え、軸方向において前記噴射口と前記コイルとの間に前記貫通孔が位置し、前記噴射口から噴射方向に延びる仮想直線例えば、後述の実施形態における仮想直線Mが、前記噴射口と、前記貫通孔と、前記コイルとを全て通過するように、前記噴射口と、前記貫通孔と、前記コイルとが配置されていることを特徴とする。請求項2に係る発明は、請求項1の構成に加えて、前記スポークは、軸心より放射状に、且つ、前記内周部と前記外周部との間において略一定の幅で形成されていることを特徴とする。請求項3に係る発明は、請求項1又は2の構成に加えて、前記スポークは、軸方向に対する直交面に対して傾斜していることを特徴とする。請求項1の発明によれば、ロータの回転時に冷媒が貫通孔を通過する際には、冷媒が回転するスポークに衝突することにより霧状化されるため、冷媒とコイルとの間の熱交換が起こりやすくなり、冷却効率が向上する。さらに、噴射口から噴射方向に延びる仮想直線が、噴射口と、貫通孔と、コイルとを全て通過するように、噴射口と、貫通孔と、コイルとが配置されていることにより、噴射口から噴射された冷媒をコイルへ導きやすくすることができ、冷却効率がさらに向上する。また、霧状化された冷媒は、ロータの回転により発生する空気の流れによって、周方向に飛散するため、供給路および噴射口を全周にわたって設けることなく、コイルを周方向全体にわたって冷却することができる。したがって、供給路における圧損を低減することができる。また、コイルを冷却するための構造を簡単に構成することができるため、部品点数の増加を防ぐことが出来、コストの増加を抑制できる。請求項2の発明によれば、貫通孔の面積を大きくすることができるため、噴射口から噴射された冷媒が貫通孔を通過しやすくなるとともに、回転するスポークの側面に衝突しやすくなる。したがって、冷却効率を向上することができる。請求項3の発明によれば、軸方向一端側から他端側へ向かって空気の流れを形成することができるため、軸方向一端側において負圧が発生し、冷媒が貫通孔を通過しやすくなる。また、これによりオイルの供給圧が低下した際にもコイルを冷却することができる。以下、本発明の各実施の形態を、添付図面に基づいて説明する。図1は本発明のアウターロータ型回転電機の一実施形態の断面図であり、図2は図1に示すアウターロータ型回転電機からハウジングを省略した斜視図であり、図3は図1に示すアウターロータ型回転電機のステータの部分拡大図である。なお、図面は符号の向きに見るものとする。図1~図3に示すように、本実施形態のアウターロータ型回転電機1は、ステータ10と、ステータ10の径方向外側に僅かな隙間以下、エアギャップSと呼ぶ。を介して対向配置される円環状のロータ20と、ステータ10およびロータ20を収納するハウジング30と、少なくともロータ20を冷却する冷却オイルをハウジング30内に供給するオイル供給部40と、を備えて構成される。ステータ10およびロータ20を収納するハウジング30は、軸方向一端側に位置する円板状の側壁31から軸方向に環状の円筒部32が突出する。ハウジング30の外側、即ち、側壁31を挟んでステータ10およびロータ20と反対側には、ステータ10の軸心から上方に位置する略半円状のオイル供給路41が設けられ、オイル供給路41には、周方向に所定の間隔でオイル噴射口42が形成される。このオイル供給路41とオイル噴射口42とによりオイル供給部40が構成されている。ハウジング30の側壁31には、オイル供給部40のオイル噴射口42に対応する位置にハウジング30の内外を連通する連通孔37が形成され、オイル供給部40から冷媒としてのオイルが、ハウジング30内に供給されるように構成される。ステータ10は、ステータコア3と、複数のコイル4とを備える。ステータコア3は、複数の電磁鋼板が軸方向に積層されて構成され、円環状の支持部3aから径方向外側に向かって放射状に突出形成された複数のティース3bを有する。支持部3aの内側には、ボルト穴3cをそれぞれ有する複数の凸部3dが設けられ、ボルト穴3cに挿通されるボルト11により、ステータコア3がハウジング30の軸方向他端側の側壁35に固定されている。コイル4は、巻線6を、絶縁特性を有する合成樹脂などで形成されたインシュレータ7を介してステータコア3のティース3bの周囲に巻回することで形成される。従って、複数のコイル4は、全体として略円環状に組みつけられている。ロータ20は、略円環状のロータヨーク21と、ロータヨーク21の内周面に固定される永久磁石からなる複数の磁極部22と、ロータヨーク21を径方向内側に保持すると共に回転軸13に固定される縁付円盤状のロータカップ24と、を備える。ロータヨーク21は、透磁可能な材料からなる複数の円環状の電磁鋼板を軸方向に積層することにより構成され、外周面が、ロータカップ24の内周面に圧入固定される。なお、圧入代は、スリップトルク以上のトルクが確保できるように設定されている。複数の磁極部22は、周方向で隣り合う磁極が異極となるように周方向で交互に設けられている。ロータカップ24は、縁付円板形状を有し、軸方向一端側に位置する略円板状の底部50の外周部51から軸方向他端側に縁部25が延出して構成される。底部50は、それぞれが径方向に一定の幅で延びて全体として軸心より放射状に形成された複数のスポーク26によって、回転軸13に連結される内周部52と縁部25に連結される外周部51とが連結され、周方向に隣接するスポーク26同士の間に、底部50を軸方向に貫通する略三角形状の貫通孔56が形成される。この貫通孔56は、オイル供給部40のオイル噴射口42から噴射されたオイルを通すように、言い換えると、オイル供給部40のオイル噴射口42のオイル噴射方向に伸びる仮想直線Mが貫通孔56と交わるように配置される。従って、ロータ20の角度位置によっては、オイル噴射口42から噴射されたオイルは、スポーク26の側面に衝突して霧状化することとなる。また、図3に示すように、オイル噴射口42のオイル噴射方向に伸びる仮想直線Mは、貫通孔56を通って、コイル4の径方向中央部且つコイル4の周方向中央部と交わる部分P1に、又は、コイル4の径方向中央部且つ周方向で隣り合うコイル4間の部分P2でコイル4と交わる。これにより、効率的にオイルがコイル4全体に供給される。回転軸13は、軸受8により、ハウジング30に対して回転自在に支承されており、ステータ10に発生させる回転磁界によってロータ20が回転駆動される。以上より、本実施形態のアウターロータ型回転電機1では、軸方向においてオイル噴射口42とコイル4との間に貫通孔56が位置し、オイル噴射口42から噴射方向に延びる仮想直線Mが、オイル噴射口42と、貫通孔56と、コイル4とを全て通過するように、オイル噴射口42と、貫通孔56と、コイル4とが配置されている。このように構成されたアウターロータ型回転電機1では、運転中にオイル供給部40のオイル噴射口42からハウジング30内にオイルが噴射される。オイル噴射口42から噴射されたオイルは、ロータ20の回転により貫通孔56を通過する際に、スポーク26と衝突して霧状化され、霧状化されたオイルが貫通孔56を通ってコイル4に供給される。オイルが霧状化することで、複雑な形状を有するコイル4であっても、巻線6間の隙間や、直接オイルが当たらない箇所まで回りこんで冷却することができる。また、ロータ20の回転によって発生する周方向の風で、ステータ10の軸心Oより上方に位置するオイル噴射口42から噴射されたオイルは、ステータ10の軸心より下方に位置するコイル4にも供給され、ステータ10のコイル4全体に送られる。これにより、環状に配置されたコイル4に対応するように、オイル供給路41を環状に形成する必要がなく、オイル供給路41の配管取り回し量を削減することができる。<第1変形例>次に、第1変形例に係るアウターロータ型回転電機1について、図4及び図5を参照しながら説明する。なお、本変形例を含め以下に示す変形例は、ロータカップの構成が異なる以外、上記実施形態と同一の構成を有するので、同一部分には同一符号を付して説明を省略する。本変形例のロータカップ24Aは、底部50を構成する各スポーク26Aが、軸方向に対する直交面に対して所定の角度で傾斜している。傾斜方向は、ロータ20が主に回転する方向以下、主回転方向と呼ぶ。に回転した際に、ロータ20の回転に伴って発生する風が、底部50側からコイル4側に流れるように設定される。例えば、アウターロータ型回転電機1をトラクションモータとして車両に搭載させる際には、車両の前進時のロータ20の回転方向を主回転方向として、車両前進時にロータ20の回転に伴って発生する風が、底部50側からコイル4側に流れるように傾斜させる。本変形例では、主回転方向を図4に示す矢印Nの方向とした場合、スポーク26Aのステータ対向面27が、矢印N方向に進むにつれてコイル4との距離が離間するように傾斜しており、これにより、ロータ20の回転に伴ってスポーク26Aのステータ対向面27に空気が衝突してコイル4側に押し出されることで、底部50側からコイル4側に空気の流れが発生する。これにより、底部50とオイル噴射口42との間において負圧が発生し、軸方向一端側に配置されたオイル噴射口42から軸方向他端側に配置されたコイル4へ向かって空気の流れを形成することができるため、オイルが貫通孔56を通過しやすくなる。なお、オイルを供給するポンプは、回転軸13と連動するメカポンプでも電動ポンプであってもよいが、メカポンプを用いる場合には、回転数が低下した場合にもコイル4を冷却できる。電動ポンプを用いる場合には、供給圧を低下させて、ポンプ駆動による損失を低減することができる。<第2変形例>次に、第2変形例に係るアウターロータ型回転電機1について、図6を参照して説明する。本変形例のロータカップ24Bは、底部50を構成する各スポーク26Bが、内周部52の接線方向にそれぞれ等間隔で配置されている。なお、本変形例においても、第1変形例と同様に、各スポーク26Bを、軸方向に対する直交面に対して所定の角度で傾斜させることで、軸方向一端側に配置されたオイル噴射口42から軸方向他端側に配置されたコイル4へ向かって空気の流れを形成することができる。尚、本発明は、前述した各実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。例えば、スポークの数や形状は任意に設定することができ、それに応じて貫通孔の数や形状も任意に設定することができる。また、オイル供給路は、半円状に限らず、任意の形状、例えば環状に形成してもよい。ただし、オイル供給路の長さは、短いほうがオイル供給路における圧損を低減でき配管量を減らせる点で好ましい。