ユニット機器が本体部に対して、これら両者の間に設けたガイド構造を介してスライドしながら着脱される画像形成装置であって、前記ガイド構造は、互いに相対的にスライドできる溝体とリブ体を係合要素にして構成されており、そのいずれか一方が前記本体部の側に設けられ、他方が前記ユニット機器の側に設けられており、前記溝体は、その出入口側に設けられる前段溝部と、前記前段溝部の内奥側に隣接する中間溝部とを含み、前記中間溝部の溝幅が前記前段溝部の溝幅より大きく設定されており、前記中間溝部において前記リブ体の係合始端部と前記溝体とが互いに溝幅方向へ相対的に傾動するのを許容できるように構成されていることを特徴とする画像形成装置。前記中間溝部における出入口とは反対側に、前記中間溝部に連続して後段溝部が設けられており、前記リブ体が前記後段溝部と係合するように構成されていることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記前段溝部の出入口の側に、前記リブ体の係合始端部をガイドするとともに、前記リブ体の傾動を許す導入ガイド面が形成されている請求項1または2に記載の画像形成装置。前記中間溝部が、前記前段溝部に連続する傾動吸収溝と、前記後段溝部に連続する姿勢矯正溝とで構成されている請求項1から3のいずれかひとつに記載の画像形成装置。上記のように、ガイド溝の出入口に導入ガイド面を設けたガイド構造によれば、ユニット機器を本体部に装填する際に、スライドリブの装填始端を導入ガイド面でガイド溝へ向かって案内できるので、ユニット機器の初期位置決めを簡便に行える。しかし、スライドリブの装填始端がガイド溝に入り込んだ状態であっても、ユニット機器の姿勢がガイド溝に対して左右に傾斜して、適正な姿勢になっていないことが多い。このように、ユニット機器の姿勢が不適正である状態のままでユニット機器を押し込み操作すると、スライドリブの装填始端に大きなモーメントが作用し、スライドリブが変形しあるいは破損することがある。また、ユニット機器が周辺の機器に接触して、周辺の機器の表面を傷つけ、あるいは位置を狂わせることがある。本発明の目的は、ユニット機器の装填姿勢が不適正であったとしても、ガイド構造に大きな外力が作用するのを避けることができ、従ってガイド構造の変形および破損を解消することができる画像形成装置を提供することにある。本発明の目的は、ユニット機器の装填姿勢が不適正であったとしても、ユニット機器の姿勢を適正な状態へ矯正して、本体部に対する装填を的確に行うことができる画像形成装置を提供することにある。本発明に係る画像形成装置は、ユニット機器8が本体部1に対して、これら両者18の間に設けたガイド構造を介してスライドしながら着脱される。ガイド構造は、互いに相対的にスライドできる溝体27とリブ体28を係合要素にして構成されており、そのいずれか一方が本体部1の側に設けられ、他方がユニット機器8の側に設けられている。溝体27は、その出入口側に設けられる前段溝部30と、前段溝部30の内奥側に隣接する中間溝部31とを含む。図5に示すように、中間溝部31の溝幅B2が前段溝部30の溝幅B1より大きく設定されており、中間溝部31においてリブ体28の係合始端部29と溝体27とが互いに溝幅方向へ相対的に傾動するのを許容できるように構成する。中間溝部31における出入口とは反対側に、中間溝部31に連続して後段溝部32を設けて、リブ体28を後段溝部32と係合させる。前段溝部30の出入口の側に、リブ体28の係合始端部29をガイドするとともに、リブ体28の傾動を許す導入ガイド面3334が形成されている。中間溝部31は、前段溝部30に連続する傾動吸収溝36と、後段溝部32に連続する姿勢矯正溝37とで構成されている。本発明においては、ユニット機器8と本体部1の間に設けたガイド構造で、ユニット機器8をスライドしながら本体部1に着脱できるようにした。また、溝体27とリブ体28を係合要素にしてガイド構造を構成し、溝体27を前段溝部30と、同溝部30の内奥側に隣接する中間溝部31を含んで構成した。そのうえで、中間溝部31の溝幅B2を前段溝部30の溝幅B1より大きく設定して、中間溝部31とリブ体28の係合始端部29とが溝幅方向へ相対的に傾動するのを許容できるようにした。従って、本発明の画像形成装置によれば、ユニット機器8を本体部1へ装填する初期段階において、ユニット機器8の装填姿勢が不適正であったとしても、中間溝部31においてリブ体28と溝体27の相対的な傾動を吸収し、係合始端部29に大きな外力が作用するのを解消できる。これにより、ユニット機器8を装填部へ装填する初期段階において、ガイド構造が押込み力を受けて変形しあるいは破損するのを一掃できる。中間溝部31の出入口とは反対側に、中間溝部31に連続して後段溝部32を設けると、リブ体28を、前段溝部30と後段溝部32とが協同して、左右に傾動する余地のない状態で相対的にスライド案内できる。また、リブ体28を後段溝部32で相対的に保持して、ユニット機器8を安定した状態でスライドさせながら着脱することができる。前段溝部30の出入口の側に、導入ガイド面3334を設けると、ユニット機器8を本体部1へ装填する初期段階において、溝体27とリブ体28が横ずれしていたとしても、リブ体28の係合始端部29を導入ガイド面3334で相対的に案内して前段溝部30へと導くことができる。従って、ユニット機器8を本体部1に対して正確に位置決めする必要もなく簡便に装填することができる。照明が不十分な状況であっても、ユニット機器8を本体部1に適正に装填することができる。中間溝部31においてリブ体28の係合始端部29が溝幅方向へ相対的に傾動するとき、リブ体28が前段溝部30より外の溝壁に接当するおそれがある。こうしたリブ体28の干渉を避けることにも、導入ガイド面3334は役立っている。傾動吸収溝36と姿勢矯正溝37とで中間溝部31を構成すると、リブ体28が導入ガイド面33を通過して傾動吸収溝36の内部に入込んだ状態において、ユニット機器8が傾動していたとしても、傾動吸収溝36でリブ体28の相対的な傾動を吸収できる。従って、ユニット機器8を装填部へ装填する過程で、ガイド構造が押込み力を受けて変形しあるいは破損するのを一掃できる。また、相対的に傾動したリブ体28の係合始端部29を姿勢矯正溝37で後段溝部32へ向かって相対的に案内して、リブ体28と溝体27を適正に係合することができる。さらに、ユニット機器8の装填姿勢が不適正であったとしても、係合始端部29を姿勢矯正溝37で相対的に案内する過程で、ユニット機器8の姿勢を姿勢矯正溝37で適正な装填姿勢に矯正して、ユニット機器8の本体部1に対する装填操作を的確に行うことができる。実施例図1ないし図6は本発明に係る画像形成装置を、コピー機能とファクシミリ機能とを備えた複合機に適用した実施例を示す。なお、本発明における前後、左右、上下とは、図2および図4に示す交差矢印と、各矢印の近傍に表記した前後、左右、上下の表示に従う。図2において複合機は、本体部1の上側に配置される画像読取部2と、本体部1の一側寄りに配置される画像形成部3と、画像形成部3の下方に配置した給紙カセット4などを備えている。画像読取部2には、固定原稿読取装置と、プラテンカバー5に組込まれて枚葉状の原稿を連続して読取る自動原稿読取装置とが設けてある。画像形成部3は、記録部と定着部とで構成してあり、記録部は、トナーカートリッジ7と、現像ユニットユニット機器8と、感光ドラム9に対して潜像を形成する露光ヘッド10および帯電デバイス11と、転写ローラ12などで構成する。定着部は、内部に熱源が配置してある加熱ローラ13と、加熱ローラ13へ向かって付勢される加圧ローラ14などで構成する。給紙カセット4から送給された記録紙は、搬送路16を介して記録部へ送給され、感光ドラム9と転写ローラ12との間を通過する間にトナーが転写され、さらに加熱ローラ13と加圧ローラ14との間を通過する間にトナーが定着される。画像が定着された記録紙は、画像読取部2の下方の排紙部17へ排出される。トナーカートリッジ7および現像ユニット8は、画像形成部3の前面を覆うカバーを開放することにより、本体部1に設けた装着部に対して、機体前方から前後方向へスライドさせながら着脱することができる。図3に示すように、現像ユニット8は、トナーを収容するハウジング19と、ハウジング19の内部に設けた第1撹拌具20および第2撹拌具21と、ハウジング19の感光ドラム9側の端部に設けた供給ローラ22および現像ローラ23などで構成する。トナーカートリッジ7内のトナーは、補給口24からハウジング19内へ送給される。図示していないが、ハウジング19の後部には、両撹拌具2021と、供給ローラ22および現像ローラ23を回転駆動する駆動構造が設けてある。これらの駆動構造は、現像ユニット8が本体部1の装着部に対して適正に装填された状態において、本体部1側の駆動構造と連結されて駆動動力を受け継ぐことができる。現像ユニット8を、感光ドラム9およびトナーカートリッジ7に対して位置決めした状態で装填するために、本体部1のシャーシ25とハウジング19との間にガイド構造を設けている。さらに、ガイド構造の左側方に、ハウジング19の底壁を案内する円弧ガイド面26を突設している。この実施例におけるガイド構造は、シャーシ25の側に設けられるガイド溝溝体27と、ハウジング19の底面から下向きに突設されるスライドリブリブ体28とで構成してあり、スライドリブ28が挿入側、ガイド溝27が被挿入側である場合を示す。図4に示すように、スライドリブ28は、ハウジング19の後端の下面から前端寄りの下面にわたって直線状に形成してある。符号29は、スライドリブ28の後端の係合始端部である。図4および図5に示すように、ガイド溝27は、その出入口側に設けられる前段溝部30と、前段溝部30の内奥側後側に隣接する中間溝部31と、中間溝部31の内奥側に連続する直線状の後段溝部32を備えている。また、前段溝部30の出入口側の一側には、ガイド溝27の溝中心線に対して大きく傾斜する導入ガイド面33が形成され、他側には別の導入ガイド面34が形成してある。前者の導入ガイド面33は、スライドリブ28が右方へ傾動した状態係合始端部29がガイド溝27の溝中心線よりも右側に位置する状態において、逃げ面として機能する。また、後者の導入ガイド面34は、スライドリブ28が左方へ傾動した状態係合始端部29がガイド溝27の溝中心線よりも左側に位置する状態において、逃げ面として機能する。前段溝部30の前後長さL1が5mmと短溝状に形成してあるのに対し、中間溝部31の前後長さL2は40mmと長溝状に形成してある。さらに、後段溝部32の前後長さL3は120mmと、先の各溝部3031より充分に大きく設定してあって、ガイド溝27の後方側の過半部を占める状態で形成してある。中間溝部31は、前段溝部30に連続して先拡がりテーパー状に形成される傾動吸収溝36と、傾動吸収溝36に連続して後段溝部32へ向かって先すぼまりテーパー状に形成される姿勢矯正溝37とで前後に長い菱形状に形成してある。傾動吸収溝36の片側の溝側面の溝中心線に対する傾斜角度は5度であり、先に説明した導入ガイド面34の溝中心線に対する傾斜角度も同じ角度に設定してある。前段溝部30の溝幅B1は、スライドリブ28の左右幅に余裕寸法を加えた値5.4mmに設定してあり、中間溝部31の溝幅最大溝幅B2は9.4mmに設定してある。後段溝部32の溝幅B3は、前段溝部30の溝幅B1と同様に5.4mmとしてある。傾動吸収溝36と姿勢矯正溝37の前後長さは同じに設定してある。次に、現像ユニット8をガイド溝27に沿って装填するときの、ガイド溝27およびスライドリブ28の相互作用を説明する。現像ユニット8をシャーシ25上の装填部に装填する場合には、ハウジング19の後端を装填部に正対させ、スライドリブ28の係合始端部29を導入ガイド面3334に挟まれた三角形状の溝部分38の上面に載置する。その状態のままで現像ユニット8を差込み操作して、係合始端部29を前段溝部30に挿入する。このとき、スライドリブ28はガイド溝27の溝中心線に対して横ずれし、あるいは左右に傾いていることが多く、そのため、殆どの場合には、係合始端部29が導入ガイド面3334に案内されて、横ずれを修正されながら前段溝部30に進入する。図1に示すように、スライドリブ28の係合始端部29が前段溝部30から中間溝部31に進入した状態において、現像ユニット8の保持姿勢が適切である場合には、スライドリブ28のリブ中心は実線で示すように溝中心線に一致している。しかし、現像ユニット8が適切に保持されていることは稀で、殆どのスライドリブ28は想像線で示すように前段溝部30を支点にして、リブ中心が溝中心線に対して左右いずれか一方へ傾いていることが多い。このようにスライドリブ28が傾いていたとしても、中間溝部31には傾動吸収溝36が設けてあるので、傾動吸収溝36および導入ガイド面34の傾斜角度の範囲内でスライドリブ28の傾きを吸収できる。従って、現像ユニット8が左右に傾動した状態のままで、スライドリブ28が前段溝部30から中間溝部31へ押込み操作されたとしても、スライドリブ28および係合始端部29に大きな外力が作用することはない。これにより、現像ユニット8を装填部へ装填する初期段階において、係合始端部29が押込み力を受けて変形しあるいは破損するのを解消できる。上記のように、スライドリブ28が傾いた状態のままで現像ユニット8をさらに押込み操作すると、係合始端部29が姿勢矯正溝37に当接したのち、同溝37に沿って後段溝部32へと案内される。また、案内される過程で、係合始端部29が姿勢矯正溝37から受ける押込み反力によって、スライドリブ28の傾きが矯正される。そのため、図6に示すように、係合始端部29が後段溝部32の前部に進入した状態の現像ユニット8は、概ね適正な姿勢になっており、さらに、係合始端部29とスライドリブ28の中途部とが、前段溝部30と後段溝部32とで傾動不能に保持されている。従って、係合始端部29が後段溝部32の前部に進入したのちに、現像ユニット8が左右方向へ傾動する余地はなく、適正な姿勢を維持した状態のままでガイド溝27の溝後端まで押込み操作することができる。図7はガイド溝27の別の実施例を示す。そこでは、中間溝部31の傾動吸収溝36を、前段溝部30より広幅の平行溝で形成し、その後端に連続してテーパー状の姿勢矯正溝37を形成した。他は、先の実施例と同じであるので、同じ部材に同じ符号を付してその説明を省略する。以下の実施例においても同じとする。図8はガイド溝27のさらに別の実施例を示す。そこでは、中間溝部31の傾動吸収溝36を、姿勢矯正溝37に連続するテーパー溝で形成して、傾動吸収溝36の溝側面と姿勢矯正溝37の溝側面を面一状に形成した。この実施例における傾動吸収溝36は、姿勢矯正溝37と同様に、係合始端部29を後段溝部32へ向かって案内し、案内する過程でスライドリブ28の姿勢を矯正する作用を発揮できる。図9はガイド溝27のさらに別の実施例を示す。そこでは、前段溝部30をシャーシ25の前端に設け、導入ガイド面3334と、三角形の溝部分38を省略した。この実施例では、前段溝部30がガイド溝27の出入口となるので、現像ユニット8を本体部1へ装填する場合には、スライドリブ28の係合始端部29を前段溝部30に正対させた状態で差込み操作する。図10はガイド構造の別の実施例を示す。そこでは、シャーシ25の側に設けられるリブ体28と、ハウジング19の底面に形成した溝体27とでガイド構造を構成しており、溝体27が挿入側に設けられ、リブ体28が被挿入側に設けてある場合を示している。溝体27は、ハウジング19の底面から下向きに突設した、前後に長い一対の枠状突起40の間に形成してある。なお、この実施例における溝体27の前後関係は、図1で説明した溝体27とは逆になる。そのため、前段溝部30がハウジング19の後部に設けられ、後段溝部32が中間溝部31より前方に設けられることになる。つまり、溝体27の出入口から前方の内奥側へ向かって、前段溝部30と、中間溝部31と、後段溝部32とが記載した順番で形成してある。また、溝体27の構造に関して、出入口の左右には同じ角度で傾斜する導入ガイド面3334が設けてある。それ以外は、図1から図6で説明したガイド溝27と同じ構造であるので、同じ部材に同じ符号を付して、その説明を省略する。上記の実施例では、ユニット機器が現像ユニット8である場合について説明したが、現像ユニット8以外のユニット機器、例えばトナーカートリッジ7を本発明に係るガイド構造で着脱することができる。スライドリブ28の係合始端部29は、先すぼまりテーパー状に形成することができ、あるいはスライドリブ28の後端寄りの一側面のみを傾斜させて、くさび状に形成してあってもよい。さらに、係合始端部29は半円状に丸めてあってもよい。前段溝部30は平行溝で形成する必要はなく、例えば、断面半円状に形成した一対の縦長のリブで形成することができる。