施設内に布設されているケーブルの一部を、所定の間隔を開けて設置している複数のローラーの上に載置したことを特徴とする、ケーブルの断線防止方法。ケーブルは、隣り合うローラー間において、下方に向けて湾曲した状態を維持している請求項1に記載のケーブルの断線防止方法。複数のローラーは、一方向にのみ回転可能である請求項1または2に記載のケーブルの断線防止方法。個々のローラーは、その周面に沿うように、ケーブルを保持する環状の凹部を備えている請求項1乃至3のいずれかに記載のケーブルの断線防止方法。地震時における地盤の不等沈下等を原因として、様々な施設内に布設されているケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用したとき、隣り合うローラー間において下方に向けて湾曲しているケーブルが、ローラーを介して滑らかに移動して伸展する請求項1乃至4のいずれかに記載のケーブルの断線防止方法。ローラーは、近接した状態に配置されている一対のローラーに、ベルトを掛けて形成したキャタピラローラーである請求項1乃至5のいずれかに記載のケーブルの断線防止方法。しかしながら、図7図8に示すような、従来のケーブルKの布設手法において、ケーブルKは、分割構造のクリート100により強く挟み込まれてクリート100部分において移動できない状態となっていることから、以下の様な弊害が生じている。即ち、地殻またはマントル内に自然に起こる急激な変動と、これによって生ずる地殻の弾性波により地面が動揺する現象である地震が起きた場合において、ケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じると、施設の洞道AB内に布設されているケーブルKに対して、強い引っ張り力が急激に作用することがある。具体的には、図9に示すように、地震を原因としてケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、洞道Aと洞道Bが強制的に上下方向に移動させられて段違いになってしまうことがある。このとき、ケーブルKに対して、所定方向への強い引っ張り力が急激に作用して、図9に示すように、洞道A洞道Bにおいてクリート100を介して固定的に布設されているケーブルKが、強制的に上下方向に移動させられて段違いになっている洞道Aと洞道Bの接合部分において、切断されてしまう可能性がある。例えば、発電所内において変圧器が設置されている施設は、堅牢に建設されており、その洞道Aも非常に強固な物になっている。これに対し、洞道Aに連設している連絡用の洞道B等は、洞道A程、堅牢に建設されていない場合があり、地震を原因としてケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じると、洞道Aと洞道Bの接合部分において段違いになってしまい、固定状態のケーブルKに対して強い引っ張り力が急激に作用することがあるのである。この他、特許文献1に示す電力ケーブルの布設方法は、電力ケーブルのスネーク布設を直線布設に変えるに際し、特殊な治具を設けることにより、電力ケーブルの折れ曲がりを緩やかにすると共に、電力ケーブルの熱収縮を有効に吸収するものであるが、地震を原因として電力ケーブルが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、電力ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合に、有効に機能するものではない。また、特許文献2に示す電力ケーブルの管路内布設方法も、季節的温度の変動及び電力ケーブルの負荷電流の変動に起因する熱応力、地中ケーブル共通の傾斜地敷設による滑落力、或いは、車軸振動による波乗り現象による力等がケーブル導体に加わったときの布設張力のアンバランスな軸方向の力を考慮したもので、地震を原因として電力ケーブルが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、電力ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合に、有効に機能するものではない。さらに、特許文献3に示すケーブル線路も、ケーブルにおける送電量の増減によって電力ケーブルが発熱して熱収縮することを考慮したもので、地盤の不等沈下により、電力ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合に、有効に機能するものではない。そこで、本発明は、如上のような従来存した諸事情に鑑み創出されたもので、地震を原因としてケーブルが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合であっても、ケーブルの滑らかな移動を許容して、ケーブルの余長を確保することにより、ケーブルが断線してしまう事態の発生を確実に防止した、ケーブルの断線防止方法を提供することを目的とする。本発明に係るケーブルの断線防止方法は、施設内に布設されているケーブルの一部を、所定の間隔を開けて設置している複数のローラーの上に載置したことにより、上述した課題を解決した。また、ケーブルは、隣り合うローラー間において、下方に向けて湾曲した状態を維持していることにより、同じく上述した課題を解決した。さらに、複数のローラーは、一方向にのみ回転可能であることにより、同じく上述した課題を解決した。また、個々のローラーは、その周面に沿うように、ケーブルを保持する環状の凹部を備えていることにより、同じく上述した課題を解決した。加えて、地震時における地盤の不等沈下等を原因として、施設内に布設されているケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用したとき、隣り合うローラー間において下方に向けて湾曲しているケーブルが、ローラーを介して滑らかに移動して伸展することにより、同じく上述した課題を解決した。また、ローラーは、近接した状態に配置されている一対のローラーに、ベルトを掛けて形成したキャタピラローラーであることにより、同じく上述した課題を解決した。本発明に係るケーブルの断線防止方法は、施設内に布設されているケーブルの一部を、所定の間隔を開けて設置している複数のローラーの上に載置したことから、地震を原因としてケーブルが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合であっても、ローラーによりケーブルの滑らかな移動を許容して、ケーブルの余長を確保することにより、ケーブルが断線してしまう事態の発生を確実に防止することができる。具体的には、ケーブルは、隣り合うローラー間において、下方に向けて湾曲した状態を維持しており、この湾曲した状態のケーブルに対して、強い引っ張り力が急激に作用した場合に、ケーブルがローラーを介して滑らかに移動し、湾曲の度合いを少なくして直線状になるように伸展することにより、ケーブルの余長を確保するのである。そして、ケーブルへの引っ張り力が作用する方向がある程度予想されるとき、複数のローラーが、引っ張り力が作用する一方向にのみ回転可能にすることにより、効率良くケーブルの余長を確保することができる。また、個々のローラーは、その周面に沿うように、環状の凹部を備えているときには、ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合であっても、ローラーの凹部によりケーブルを確実に保持して、ケーブルがローラーから脱落することが無い。さらに、ローラーが、近接した状態に配置されている一対のローラーにベルトを掛けて形成したキャタピラローラーであるときには、ケーブルに重量がある場合であっても、ケーブルがキャタピラローラーを介して滑らかに移動し、湾曲の度合いを少なくして直線状になるように伸展することができる。この様に、本発明に係るケーブルの断線防止方法は、地震を原因としてケーブルが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合であっても、ローラーによりケーブルの滑らかな移動を許容して、ケーブルの余長を確保することにより、ケーブルが断線してしまう事態の発生を確実に防止するものであるが、例えば、耐震強度の異なる施設の接合部分を特定できるときには、その接合部分の付近にローラーを設置すると、好ましいものとなる。本発明に係るケーブルKの断線防止方法は、発電所や変電所等の様々な施設内に布設されているケーブルKの一部を、所定の間隔を開けて設置している複数のローラー1の上に載置していることに特徴を有している。個々のローラー1は、図1に示すように、施設の洞道AB内に設置されている所定の柱部材2に、回転可能に取り付けられている。また、ローラー1は、その周面が水平状態を維持するように、柱部材2に取り付けられている。ローラー1は、所定の大きさの円筒状に形成され、円筒の中空部に、所定のベアリング部材を備えている支持杆を挿入して、ローラー1を回転可能に取り付けているのである。複数のローラー1により支持されているケーブルKは、図1図2に示すように、隣り合うローラー1間において、下方に向けて湾曲した状態を維持している。そして、地震を原因としてケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、ケーブルKに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合に、ローラー1によりケーブルKの滑らかな移動を許容して、ケーブルKの余長を確保している。具体的には、ケーブルKは、図1図2の実線に示すように、隣り合うローラー1間において、下方に向けて湾曲した状態を維持しており、この湾曲した状態のケーブルKに対して、強い引っ張り力が急激に作用した場合に、図1図2の二点鎖線に示すように、ケーブルKがローラー1を介して滑らかに移動し、湾曲の度合いを少なくして直線状になるように伸展することにより、ケーブルKの余長を確保している。ケーブルKは、例えば、図3に示すように、施設の洞道AB内に設置しているクリート100を介して、施設の洞道AB内に布設されている。また、ケーブルKは、施設の洞道B内において、ケーブルKの一部が、所定の間隔を開けて設置している複数のローラー1の上に載置されている。このとき、ケーブルKは、図3に示すように、隣り合うローラー1間において、下方に向けて湾曲した状態を維持している。そして、図4に示すように、地震を原因としてケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、洞道Aと洞道Bが強制的に上下方向に移動させられて段違いになったときに、ケーブルKがローラー1を介して滑らかに移動し、湾曲の度合いを少なくして直線状になるように伸展することにより、ケーブルKの余長を確保している。また、ケーブルKへの引っ張り力が作用する方向がある程度予想されるとき、複数のローラー1は、引っ張り力が作用する一方向にのみ回転するようにしても良い。この様にすると、ケーブルKを付設する際に、ローラー1が回転する方向に沿うようにケーブルKを付設できるので、ケーブルKの付設作業を容易に実施できる。さらに、図5に示すように、個々のローラー1の周面に沿うように、環状の凹部3を設け、この凹部3によりケーブルKを保持するようにしても良い。加えて、図6に示すように、ローラー1を、近接した状態に配置されている一対のローラー1A1Bにベルト4を掛けて形成したキャタピラローラー10とし、このキャタピラローラー10により重量があるケーブルKを支持するようにしても良い。尚、図に示すローラー1キャタピラローラー10においては、1本のケーブルKを支持しているが、これに限定されることはなく、複数のローラー1キャタピラローラー10により、2本以上のケーブルKを支持するものであっても良い。この他にも、本発明は前記した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での改良変形等は、本発明に全て包含されるものである。