光ファイバ心線と、前記光ファイバ心線に並行して配置され、樹脂材料からなる抗張力体と、前記光ファイバ心線に並行して配置され、且つ、前記光ファイバ心線の延伸方向に垂直に切った断面において、前記光ファイバ心線及び前記抗張力体を結ぶ線上に配置され、塑性変形が可能な金属材料からなる複数の配線補助体と、前記光ファイバ心線、前記抗張力体及び前記配線補助体を被覆する外被とを備えることを特徴とする光ファイバケーブル。前記複数の配線補助体が、0°C~50°Cの温度範囲で塑性変形することを特徴とする請求項1に記載の光ファイバケーブル。前記垂直に切った断面における、前記光ファイバ心線及び前記抗張力体を結ぶ線の直交方向において、前記複数の配線補助体のそれぞれが、前記光ファイバ心線及び前記抗張力体よりも大きな寸法を有することを特徴とする請求項1又は2に記載の光ファイバケーブル。前記垂直に切った断面において、前記複数の配線補助体のそれぞれの前記直交方向の寸法が、前記光ファイバ心線及び前記抗張力体を結ぶ線の延伸方向の寸法より小さいことを特徴とする請求項3に記載の光ファイバケーブル。前記垂直に切った断面において、前記光ファイバ心線及び前記抗張力体が配置された領域での前記直交方向の前記外被の厚さが、前記複数の配線補助体が配置されたそれぞれの領域での前記直交方向の前記外被の厚さより薄いことを特徴とする請求項3又は4に記載の光ファイバケーブル。前記抗張力体が、無誘導材料であることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の光ファイバケーブル。前記金属材料が、銅であることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の光ファイバケーブル。前記金属材料が、鉄であることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の光ファイバケーブル。前記金属材料が、アルミニウムであることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の光ファイバケーブル。請求項1~9のいずれか1項に記載の光ファイバケーブルを準備するステップと、前記光ファイバケーブルを配線する経路の形状に合わせて前記光ファイバケーブルを曲げるステップと、曲げられた前記光ファイバケーブルを前記経路に嵌めこみ固定するステップとを含むことを特徴とする光ファイバケーブルの配線方法。このように、光ファイバケーブルを屈曲部に配線する場合、光ファイバケーブルの剛性のために、配線部品が必要となり、布設コストが増加する。また、配線部品の使用により、美観を損ねるという問題が生じる。上記問題点を鑑み、本発明の目的は、屈曲部に沿って容易に配線することが可能な光ファイバケーブル及び光ファイバケーブルの配線方法を提供することにある。本発明の第1の態様によれば、光ファイバ心線と、光ファイバ心線に並行して配置され、樹脂材料からなる抗張力体と、光ファイバ心線に並行して配置され、且つ、光ファイバ心線の延伸方向に垂直に切った断面において、光ファイバ心線及び抗張力体を結ぶ線上に配置され、塑性変形が可能な金属材料からなる複数の配線補助体と、光ファイバ心線、抗張力体及び配線補助体を被覆する外被とを備える光ファイバケーブルが提供される。本発明の第2の態様によれば、本発明の第1の態様による光ファイバケーブルを準備するステップと、光ファイバケーブルを配線する経路の形状に合わせて光ファイバケーブルを曲げるステップと、曲げられた光ファイバケーブルを経路に嵌めこみ固定するステップとを含む光ファイバケーブルの配線方法が提供される。本発明によれば、屈曲部に沿って容易に配線することが可能な光ファイバケーブル及び光ファイバケーブルの配線方法を提供することが可能となる。以下図面を参照して、本発明の形態について説明する。以下の図面の記載において、同一または類似の部分には同一または類似の符号が付してある。但し、図面は模式的なものであり、厚みと平面寸法との関係、各層の厚みの比率等は現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な厚みや寸法は以下の説明を参酌して判断すべきものである。また図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。又、以下に示す本発明の実施の形態は、本発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、本発明の技術的思想は、構成部品の材質、形状、構造、配置等を下記のものに特定するものでない。本発明の技術的思想は、特許請求の範囲に記載された技術的範囲内において、種々の変更を加えることができる。本発明の実施の形態に係る光ファイバケーブル1は、図1に示すように、光ファイバ心線10、抗張力体12、配線補助体14、及び外被16を備える。光ファイバ心線10は、単心型心線である。抗張力体12及び配線補助体14の断面形状は、それぞれ略円形である。配線補助体14の直径寸法Daは、抗張力体12の直径寸法Dbより大きい。抗張力体12の直径寸法Dbは、光ファイバ心線10の直径寸法Dcより大きい。外被16の断面形状は、角丸長方形である。抗張力体12は、光ファイバ心線10の両側に並行して配置される。配線補助体14は、光ファイバ心線10及び抗張力体12に並行して配置される。光ファイバ心線10の延伸方向に垂直に切った断面において、光ファイバ心線10、抗張力体12及び配線補助体14は一直線上に配置される。外被16は、光ファイバ心線10、抗張力体12及び配線補助体14を一括して被覆する。光ファイバ心線10として、単心型心線を用いているが、複数の心線を用いてもよい。また、光ファイバ心線10として、例えば、2心、4心、あるいは8心等の複数の心線を有するテープ心線を用いてもよく、単心光コード、2心光コード、あるいは光テープコード等を用いてもよい。抗張力体12として、光ファイバ心線10を挟んで互いに対向する一対の抗張力体12を用いているが、単一の抗張力体、あるいは3以上の抗張力体を用いてもよい。抗張力体12として、ケブラKevlar:登録商標繊維強化プラスチックK‐FRPやガラス繊維強化プラスチックG‐FRP等の樹脂材料が用いられる。配線補助体14として、銅Cu、鉄Fe、アルミニウムAl、金Au、銀Ag等の金属や各種合金、銅クラッドアルミニウム等の複合材料等の塑性変形が可能な材料が使用可能である。通常、光ファイバケーブル1は室内の配線に用いられるため、室温、例えば0°C~50°Cの温度範囲で、延展性に優れ、塑性変形が容易な金属材料が望ましい。特に、Cu、Fe及びAl等は、広く工業的に使用され、容易に、且つ安価に入手することができるため好適な材料である。外被16としては、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP、エチレンエチルアクリレート共重合体EEA、エチレン酢酸ビニル共重合体EVA、エチレンプロピレン共重合体EP等のポリオレフィンPO樹脂が用いられる。実施の形態に係る光ファイバケーブル1は、図1に示したように、外被16が角丸長方形である。配線補助体14は、角丸長方形の長辺方向の両端に配置される。そのため、光ファイバケーブル1を、角丸長方形の短辺方向、即ち光ファイバ心線10、抗張力体12及び配線補助体14を結ぶ線の直交方向に容易に曲げることができる。更に、配線補助体14の塑性変形により、光ファイバケーブル1を曲げた状態に保持することができる。光ファイバケーブル1の機械強度の観点から、配線補助体14の直径Daを、抗張力体12及び光ファイバ心線10の直径Db、Dcより大きくすることが望ましい。例えば、図2及び図3に、機械特性試験として、国際電気標準会議IEC60794-1に準拠した側圧試験及び衝撃試験を行った結果を示す。光ファイバ心線10は、国際電気通信連合電気通信標準化セクタITU-TG.652.Aに適合し、直径が0.25mmである。抗張力体12は、直径が0.4mmのK-FRPである。配線補助体14は、直径が0.4mm及び0.5mmのCuである。荷重は、角丸長方形の光ファイバケーブル1の短辺方向から印加されている。また、波長が1.55μmのレーザ光を用いて光ファイバ心線10の最大変動値が損失増加量として計測されている。図2の表に示すように、0kgf/10cm~300kgf/10cmの荷重による側圧試験では、直径が0.5mmの配線補助体14の場合、光ファイバ心線10及び抗張力体12の損傷はない。また、直径が0.5mmの配線補助体14では、光ファイバ心線10の損失増加量はほとんど見られず、荷重が300kgf/10cmのとき、0.002dBの損失増加量が計測されている。一方、直径が0.4mmの配線補助体14の場合、光ファイバ心線10には損傷が見られないものの、抗張力体12が150kgf/10cm以上の荷重で損傷する。また、光ファイバ心線10の損失増加量も、200kgf/10cm以上の荷重で0.006dB~0.165dBと増加している。また、図3の表に示すように、1J~10Jの荷重による衝撃試験では、直径が0.5mmの配線補助体14の場合、光ファイバ心線10及び抗張力体12の損傷はない。また、直径が0.5mmの配線補助体14では、光ファイバ心線10の損失増加量はほとんど見られず、荷重が5J及び10Jのとき、0.002dB及び0.011dBの損失増加量が計測されている。一方、直径が0.4mmの配線補助体14の場合、光ファイバ心線10には損傷が見られないものの、抗張力体12が5J以上の荷重で損傷する。また、光ファイバ心線10の損失増加量も、2J以上の荷重で0.012dB~0.131dBと増加している。このように、配線補助体14の直径を抗張力体12及び光ファイバ心線10より大きくすることにより、光ファイバケーブル1の短辺方向からの荷重応力が配線補助体14に集中する。その結果、抗張力体12及び光ファイバ心線10の損傷を防止し、光ファイバケーブル1の機械特性を向上させることができる。上述の説明では、断面が略円形の配線補助体14を用いている。しかし、配線補助体14の断面形状は限定されず、楕円形や矩形であってもよい。例えば、図4に示すように、光ファイバケーブル1の短辺方向の寸法Daが、長辺方向の寸法Dpより短い楕円形状の配線補助体14を用いてもよい。この場合、配線補助体14の寸法Daは、抗張力体12及び光ファイバ心線10の直径Db、Dcより大きくする。したがって、光ファイバケーブル1の短辺方向からの荷重応力を、配線補助体14に集中させ、抗張力体12及び光ファイバ心線10の損傷を防止することができる。更に、寸法Dpが寸法Daより大きいため、光ファイバケーブル1を短辺方向により容易に曲げることが可能となる。また、光ファイバケーブル1の両端に一対の配線補助体14が配置されているが、配線補助体14は3以上の複数であってもよい。また、光ファイバケーブル1の一方の端部だけに複数の配線補助体14を配置してもよい。実施の形態に係る光ファイバケーブル1の配線方法を、図5及び図6を用いて説明する。例えば、配線経路が、図5aに示すように、突起状に直角に曲がった屈曲部のある壁面とする。まず、図5bに示すように、光ファイバケーブル1を配線経路の形状に合わせて曲げる。曲げられた光ファイバケーブル1を、図6に示すように、配線経路に嵌めこみ、両面テープや粘着テープ等で壁面に固定する。実施の形態では、光ファイバケーブル1に0°C~50°Cの範囲で塑性変形が可能な配線補助体14が用いられている。したがって、作業員は、室内で光ファイバケーブル1を手作業で曲げて配線補助体14を塑性変形させることにより、光ファイバケーブル1の曲げた状態を保持することができる。その結果、屈曲部のある壁面に沿った配線経路にも、ケーブルクランプやケーブルモール等の高価な配線材料を使用しなくても、光ファイバケーブル1を、美観を損ねずに容易に配線することができる。また、屋内で配線された光ファイバケーブル1を端末機器内に接続して配線する場合、抗張力体12として、鋼線等の導電体を用いると、端末機器内での電磁誘導による障害が発生してしまう。したがって、抗張力体12としては、FRP等の無誘導材料を用いることが望ましい。金属材料等の配線補助体14は、端末機器への接続箇所、あるいは複雑な配線が不要になる位置で光ファイバケーブル1から分離して除去すればよい。配線補助体14が除去された光ファイバケーブルには、光ファイバ心線10と無誘導材料からなる抗張力体12とが含まれる。したがって、端末機器内において、電磁誘導を防止し、機械的特性を確保することができる。変形例本発明の実施の形態の変形例に係る光ファイバケーブル1aは、図7に示すように、光ファイバ心線10、抗張力体12、配線補助体14、及び外被16を備える。光ファイバ心線10の延伸方向に垂直に切った断面において、光ファイバ心線10及び抗張力体12が配置された第1領域18での外被16の短辺方向の厚さDeは、配線補助体14が配置された第2領域20での外被16の短辺方向の厚さDdより薄い。実施の形態の変形例では、第1領域18での外被16の厚さを第2領域20よりも薄くしている点が実施の形態と異なる。他の構成は、実施の形態と同様であるので、重複する記載は省略する。実施の形態の変形例では、配線補助体14が配置された第2領域での外被16の厚さDdは、光ファイバ心線10及び抗張力体12が配置された第1領域18での厚さDeより厚いので、外被16を通して印加される荷重応力を、配線補助体14に集中させることができる。その結果、光ファイバ心線10及び抗張力体12の損傷を更に低減させることが可能となる。上記説明では、光ファイバケーブル1aの第1領域18の両端に、それぞれ1個の配線補助体14を有する一対の第2領域20を設けている。しかし、図8に示すように、第1領域18の一端に第2領域20を設けてもよい。図8に示した光ファイバケーブル1aでは、第2領域20に2個の配線補助体14が、光ファイバ心線10と抗張力体12を結ぶ線上に並行して配置されているので、光ファイバケーブル1aの曲げ方向を短辺方向に定めることができる。なお、図7及び図8に示した光ファイバケーブル1aにおいて、一つの第2領域20に複数の配線補助体14を配置してもよい。また、図8に示した光ファイバケーブル1aにおいて、光ファイバケーブル1aの短辺方向での寸法が短い楕円形や矩形の配線補助体14を一つ配置してもよい。その他の実施の形態上記のように、本発明の実施の形態を記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者にはさまざまな代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。したがって、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当な特許請求の範囲に係わる発明特定事項によってのみ定められるものである。