"下記一般式Pで表されるポリチオフェン類の製造方法であって、少なくとも1種のエーテル系溶媒を含む溶媒存在下で、下記一般式M1で表されるチオフェンモノマーとジリチウムテトラジンケートとを反応させる工程Aと、前記溶媒存在下で、工程Aの反応生成物に重合触媒を加えて溶液重合反応を行う工程Bとを有するポリチオフェン類の製造方法。前記一般式M1で表されるチオフェンモノマーにおいて、XYの組合わせが、IBr,BrCl,及びIClのうちいずれかである請求項1に記載のポリチオフェン類の製造方法。前記重合触媒がニッケル系触媒である請求項1又は2に記載のポリチオフェン類の製造方法。前記重合触媒がニッケルホスフィン系触媒である請求項3に記載のポリチオフェン類の製造方法。前記重合触媒が下記一般式で表わされる0Ni4,IINiCl2,IINiCl2,及びIINiCl2のうちいずれかである請求項4に記載のポリチオフェン類の製造方法。前記一般式M1で表されるチオフェンモノマーにおいて、XYの組合わせがIBrであり、前記重合触媒が前記一般式で表わされるIINiCl2又はIINiCl2である請求項5に記載のポリチオフェン類の製造方法。前記溶媒が1000ppm以下の水分を含む請求項1~6のいずれかに記載のポリチオフェン類の製造方法。前記溶媒がテトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、オキセタン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、及びプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートから選択される少なくとも1種のエーテル系溶媒を含む請求項1~7のいずれかに記載のポリチオフェン類の製造方法。前記エーテル系溶媒が1000ppm以下の水分を含む未蒸留物である請求項8に記載のポリチオフェン類の製造方法。前記溶媒が、アルコール、水、チオール、フェノール、アミン、及びカルボン酸からなる群より選択される少なくとも1種のプロトン溶媒を含む請求項1~9のいずれかに記載のポリチオフェン類の製造方法。前記溶媒が、ケトン、エステル、アミド、及びイミドからなる群より選択される少なくとも1種の溶媒を含む請求項1~10のいずれかに記載のポリチオフェン類の製造方法。下記一般式M2で表されるチオフェンモノマー。しかしながら、GRIM重合系では溶媒及びモノマーの高度な精製及び徹底的な脱水の必要があり、工業化に向かないことが大きな問題として残されている。それは、グリニャール試薬が本質的に、アルコール、水、チオール、フェノール、アミン、及びカルボン酸等のプロトン溶媒に極めて高反応性であることに帰している。また、グリニャール試薬を用いる場合、ケトン、エステル、アミド、及びイミド等の溶媒も、求核置換反応等の副反応が生じる等の理由により、使用できない。また、ポリチオフェン類の重合においては、その分子量と分子量分布を良好に制御できることが好ましい。ポリチオフェン類は分子量によって電荷移動度が異なる。光電子機能材料として用いる場合、良好な電荷移動度が得られることから、ポリチオフェン類の数平均分子量は2500gmol以上であることが好ましく、5000gmol以上であることがより好ましく、9000gmol以上であることがより好ましく、10000gmol以上であることが特に好ましい。ポリチオフェン類は、分子量分布が大きいと、所望の範囲より分子量の小さいものが含まれ、所望の電荷移動度が得られなくなる恐れがある。したがって、分子量分布が小さく、かつ、数平均分子量2500gmol以上のポリチオフェン類を製造できることが好ましい。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、溶媒及びモノマーの高度な精製及び徹底的な脱水を要することなく、ポリチオフェン類の頭尾結合様式、分子量、及び分子量分布等の一次構造を良好に制御することが可能なポリチオフェン類の製造方法を提供することを目的とするものである。ポリチオフェン類の重合に関する研究ではないが、内山らは、新しく設計合成した亜鉛錯体、ジリチウムテトラジンケートtBu4ZnLi2を塩基性開始剤として用い、Nイソプロピルアクリルアミドのアニオン重合を水中で行っている非特許文献8。また、彼らは4ヨードベンジルアルコールとtBu4ZnLi2を反応させたところ、水酸基を保護しなくても選択的定量的に金属ハロゲン交換反応が進行することを報告している非特許文献9。そこで、tBu4ZnLi2は活性プロトンに対する塩基反応性は弱いものの、選択的定量的な金属ハロゲン交換を進行させ得る亜鉛錯体であると考えられる。本発明者はかかる知見に基づいて研究を行い、本発明を完成した。本発明のポリチオフェン類の製造方法は、下記一般式Pで表されるポリチオフェン類の製造方法であって、少なくとも1種のエーテル系溶媒を含む溶媒存在下で、下記一般式M1で表されるチオフェンモノマーとジリチウムテトラジンケートとを反応させる工程Aと、前記溶媒存在下で、工程Aの反応生成物に重合触媒を加えて溶液重合反応を行う工程Bとを有するものである。本発明のポリチオフェン類の製造方法の中間生成物は新規化合物である。この新規化合物は下記一般式M2で表されるチオフェンモノマーである。本発明によれば、溶媒及びモノマーの高度な精製及び徹底的な脱水を要することなく、ポリチオフェン類の頭尾結合様式、分子量、及び分子量分布等の一次構造を良好に制御することが可能なポリチオフェン類の製造方法を提供することができる。以下、本発明について詳細に説明する。いくつかの反応スキームを示して本発明の反応機構を説明するが、これらの反応スキームは必ずしも明確なものはない。本発明のポリチオフェン類の製造方法は、下記一般式Pで表されるポリチオフェン類の製造方法であって、少なくとも1種のエーテル系溶媒を含む溶媒存在下で、下記一般式M1で表されるチオフェンモノマーとジリチウムテトラジンケートとを反応させる工程Aと、前記溶媒存在下で、工程Aの反応生成物に重合触媒を加えて溶液重合反応を行う工程Bとを有するものである。モノマーM1はアルキル基Rの炭素数が4以上のとき、生成されるポリマーが溶媒溶解性を示し、溶液重合が進行する。アルキル基Rの炭素数が多くなる程、生成されるポリマーの溶媒溶解性は増す。アルキル基Rの炭素数は6以上が好ましい。工程Bの重合触媒としては特に制限されず、公知のポリチオフェン類の重合に使用される触媒を用いることができる。重合触媒としては、ニッケル系触媒、及びパラジウム系触媒等が挙げられる。反応速度、及び生成されるポリマーの一次構造制御等を考慮すれば、重合触媒としては、ニッケル系触媒が好ましく、ニッケルホスフィン系触媒が特に好ましい。ニッケルホスフィン系触媒としては、下記一般式で表わされる0Ni4,IINiCl2,IINiCl2,及びIINiCl2のうちいずれかが好ましい。本発明のポリチオフェン類の製造方法の考えられる反応スキームを以下に示す。ここでは、工程Bの重合触媒をニッケル系触媒として記載してある。チオフェンモノマーM125ジハロ置換チオフェンに対して、1当量のtBu4ZnLi2亜鉛錯体を反応させると、金属ハロゲン交換反応が起こり、モノマーM1の5位のハロゲンが置換されて、下記一般式M2で表される中間生成物が生成されると考えられる。中間生成物M2は化学的に安定なチオフェンモノマーあり、かつ適切な重合触媒を添加することで、クロスカップリング反応が起き、重合が重縮合でありながら逐次的ではなく連鎖的に進行する。本発明の重合系中の活性種は活性プロトンに対する塩基反応性が弱い亜鉛錯体であるため、水分が含まれる未蒸留の市販溶媒を用いた重合系、アルコール、水、チオール、フェノール、アミン、及びカルボン酸等のプロトン溶媒、あるいは、ケトン、エステル、アミド、及びイミド等の溶媒を添加した系、及び水分を含む大気雰囲気下でも、ポリチオフェン類の重合及び一次構造制御が可能である。例えば、上記で例示したニッケルホスフィン系触媒を用いた場合には、Niが常に重合末端に移動することで連鎖的に重合が進行すると考えられる背景技術の項の非特許文献7を参照。この時の考えられる重合反応スキームを以下に示す。ここでは、モノマーM1のXYの組合わせがIBrであり、重合触媒としてIINiCl2を用いた場合について図示してある。上記反応スキームに示すように、亜鉛錯体2=モノマーM2、大過剰と2価のNi触媒1当量とを反応させると、2当量の亜鉛錯体2=モノマーM2が二量化反応に消費され、Zn3LiとLiClが脱離して1当量の中間体3が生成される。中間体3に導入された2価のNi触媒は還元的脱離によって0価のNi触媒となり、中間体4が生成される。NiがさらにCBr結合に酸化的付加することで、中間体5が生成される。この中間体5に対して、余剰の亜鉛錯体2=モノマーM2がさらに反応する。このようにNiが還元的脱離酸化的付加を繰り返すことで、重合は連鎖的リビング的に進行する。従って、上記反応系ではNiが実質的な触媒である。そのため、用いる重合触媒はNiでもNiでも構わない。チオフェンモノマーM1において、ハロゲンX、Yの組合わせによっては、5位のハロゲンだけでなく、2位のハロゲンについても金属ハロゲン交換反応が起こる場合がある。理由は定かではないが、本発明者は、2位のハロゲンが置換されたチオフェンモノマーよりも5位のハロゲンが置換されたチオフェンモノマーの方が重合しやすいことを見出している。本発明者は、2位のハロゲンの金属ハロゲン交換反応が起こった場合、反応終了後に、2位のハロゲンが置換されたチオフェンモノマーが重合せずに、そのまま残存することを確認している。アルキル基の電子供与効果はそれほど強くないので、おそらく立体障害の影響と考えられる。2位のハロゲンが置換されたチオフェンモノマーが生成されても、5位のハロゲンが置換されたチオフェンモノマーM2によって目的生成物であるレジオレギュラーP3ATが得られるが、5位のハロゲンのみが金属ハロゲン交換した場合よりも、ポリマー収率は低下する。チオフェンモノマーM1において5位のハロゲンの金属ハロゲン交換反応を高選択的に起こすためには、チオフェンモノマーM1においてXとYが異なるハロゲン元素であることが好ましい。XYの組合わせが、IBr,BrCl,及びIClのうちいずれかであることが好ましい。本発明者は、XYの組合わせがIBrのとき、チオフェンモノマーM1とtBu4ZnLi2との反応において、5位のハロゲンの金属ハロゲン交換反応が100起こることを間接的に証明している後記実施例の予備実験を参照。上記のようにチオフェンモノマーM1においてXとYが異なるハロゲン元素であることが好ましいが、本発明者は、チオフェンモノマーM1においてXとYが同一の場合でも、金属ハロゲン交換反応は5位よりも2位の方が起こりやすく、目的生成物であるレジオレギュラーP3ATが高収率で得られることを確認している後記[実施例]の項実施例4S17を参照。工程A、Bの反応温度は特に制限なく、使用するモノマーM1、溶媒、及び重合触媒の組合わせに応じて適宜選定される。工程Aは金属ハロゲン置換反応であり、例えば0°C~35°C程度の条件で、10分間程度~数時間程度で反応が終了する。工程Bは重合反応であり、反応温度が低すぎると、重合が進行しなかったり、反応に要する時間が長くなったり、得られるポリマーの分子量が不充分となったりする。これは、モノマーの立体障害によって、ポリマー末端とモノマー間のクロスカップリング反応が遅くなるためと考えられる。例えば、チオフェンモノマーM1においてXYの組合わせがIBrであり、重合触媒がIINiCl2であるとき、工程Bの反応温度が30°C以下では重合が難しく、45°C以上で重合が進行した後記実施例の実施例1S67を参照。チオフェンモノマーM1においてXYの組合わせがIBrであり、重合触媒がIINiCl2であるとき、工程Bの反応温度は45°C以上が好ましい。チオフェンモノマーM1においてXYの組合わせがIBrであり、重合触媒がIINiCl2であるとき、工程Bの反応温度が25°Cでも重合が進行した後記実施例の実施例2S8を参照。したがって、適切な重合触媒を用いることで、工程Bの反応温度が45°C以下でも重合は進行する。本発明で用いる溶媒は、少なくとも1種のエーテル系溶媒を含んでいればよい。本発明で用いる溶媒は、テトラヒドロフランTHF、ジエチルエーテル、オキセタン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテルモノグライム、ジエチレングリコールジメチルエーテルジグライム、及びプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートPEGMEAから選択される少なくとも1種のエーテル系溶媒を含むことが好ましい。本発明の系では、用いる溶媒は微量の水分を含むことができ、例えば1000ppm以下の水分を含むことができる。用いる溶媒は、アルコール、水、チオール、フェノール、アミン、及びカルボン酸からなる群より選択される少なくとも1種のプロトン溶媒を含むことができる。用いる溶媒は、ケトン、エステル、アミド、及びイミドからなる群より選択される少なくとも1種の溶媒を含むことができる。従来のいかなる方法でも、水分が含まれる未蒸留の市販溶媒中、アルコール、水、チオール、フェノール、アミン、及びカルボン酸等のプロトン溶媒、あるいは、ケトン、エステル、アミド、及びイミド等の溶媒を添加した系、及び水分を含む大気雰囲気下での重合によるレジオレギュラーP3AT頭尾結合様式割合レジオレギュラリティー≧90の合成は不可能であった。また、ポリチオフェン類の重合においては、その分子量と分子量分布を良好に制御できることが好ましい。ポリチオフェン類は分子量によって電荷移動度が異なる。光電子機能材料として用いる場合、良好な電荷移動度が得られることから、ポリチオフェン類の数平均分子量は2500gmol以上であることが好ましく、5000gmol以上であることがより好ましく、9000gmol以上であることがより好ましく、10000gmol以上であることが特に好ましい。ポリチオフェン類は、分子量分布が大きいと、所望の範囲より分子量の小さいものが含まれ、所望の電荷移動度が得られなくなる恐れがある。したがって、分子量分布が小さく、かつ、数平均分子量が2500gmol以上のポリチオフェン類を製造できることが好ましい。低塩基性を示す立体障害の大きい亜鉛錯体tBu4ZnLi2を使用した本発明の重合系では、微量の水分、例えば1000ppm以下の水分を含む未蒸留の市販エーテル系溶媒中、アルコール等のプロトン溶媒存在下、及び水分を含む大気雰囲気下でも重合が進行し、分子量分布が小さく、かつ、数平均分子量が2500gmol、好ましくは5000gmol以上、より好ましくは9000gmol以上、特に好ましくは10000gmol以上のポリチオフェン類を製造することができる。具体的には、後記実施例に示すように、500ppmの水分を含む未蒸留の市販溶媒中実施例3S9、モノマーに対して当モルのアルコール2プパノールを加えた系実施例3S10、蒸留精製THFに1000ppmの純水を添加した系実施例3S11、及び大気雰囲気下実施例3S12でも重合が進行し、目的の分子量及び分子量分布の制御されたレジオレギュラーP3AT頭尾結合様式9099、数平均分子量Mn2500-30700gmol、及び分子量分布115240以下が得られている。本発明によれば、溶媒及びモノマーの高度な精製及び徹底的な脱水を要することなく、ポリチオフェン類の頭尾結合様式、分子量、及び分子量分布等の一次構造を良好に制御することが可能なポリチオフェン類の製造方法を提供することができる。本発明の製造方法によれば、溶媒及びモノマーの高度な精製及び徹底的な脱水が不要であり、市販の溶媒をそのまま使用することができ、大気雰囲気下で反応を行うことができるので、製造工程の簡便化、及び製造コストの低減等を図ることができる。本発明に係る実施例及び比較例について説明する。反応スキーム実施例1の考えられる反応スキームを以下に示す。以降の説明において、化合物モノマー1、2の番号は、反応スキーム中の化合物の番号である。測定法得られたポリマーの分子量及び分子量分布はサイズ排除体積クロマトグラフィーSECJascoGULLIVER1500システムポンプHITACHIL2131UV検出器JascoUV1575UV254nmを用い、標準ポリスチレンを用いた検量腺により求めた。クロロホルム流速10mLminを溶出液として用いた。得られたポリマーの組成を確認するため、1HNMR測定を実施した。1HNMR測定はBrukerDPXを用い、重クロロホルム中で実施した。トリメチルシランをδ0ppmの標準試料として用いた。予備実験最初に、2ブロモ5ヨード3ヘキシルチオフェンと亜鉛錯体tBu4ZnLi2をアルゴン気流下、蒸留精製THFナトリウムベンゾフェノンから窒素気流下で蒸留したもの中、0°Cで反応させ、金属ハロゲン交換反応を検討した。塩酸水溶液で反応停止することにより、2ブロモ3ヘキシルチオフェンがほぼ定量的に得られた。別途、臭化アリルで反応停止することにより、5アリル2ブロモ3ヘキシルチオフェンがほぼ定量的に得られた。これらのことから、金属ハロゲン交換反応は5位のヨード基上で選択的定量的に起こり、対応する中間生成物の亜鉛錯体であるジリチウムトリスジンケートが100得られることが間接的に示された。実施例1サンプルS3<tBu4ZnLi2を用いたレジオレギュラーポリの合成>アルゴン気流下、50mL二口フラスコに、2ブロモ5ヨード3ヘキシルチオフェン0286g0767mmolを量り取り、蒸留精製THF50mLに溶解させた。この溶液に、tBu4ZnLi2のTHF溶液0535Mx143mL0767mmolを加え、0°Cで2時間攪拌した。さらにNiCl267mg00127mmolを加えた。25°Cでクロスカップリング反応による重合を検討したところ、残念ながら、この条件下では重合物はほとんど得られなかった。これは、モノマーの立体障害の大きいため、ポリマー末端とモノマー間のクロスカップリング反応が極めて遅かったためと推察された。そこで、重合系の温度を60°Cに上げ、同様の重合を再検討したところ、重合が進行した。24時間後、5NHCl水溶液を2mL加え、重合反応を停止した。得られた溶液をメタノール水150mL75mLに注ぐことで、ポリマーを沈殿させた。沈殿物を吸引ろ過し、メタノールでよく洗浄した後、60°Cで真空乾燥することにより、紫色固体を得た。得られたポリマーの測定結果を以下に示す。0115g収率90Mn10200分子量分布115レジオレギュラリティー97、1HNMR695ppm28017012515088反応条件及び結果を表13に示す。実施例1サンプルS1S2S4S7表1、2に示す反応条件に変更した以外は実施例1S3と同様にして、反応を実施した。反応条件及び結果を表13に示す。実施例1S1S7の結果のまとめ反応温度が60°Cである実施例1S1S5では、収率80以上で目的のポリが得られた。本発明者は、本発明の重合系では分子量数平均分子量Mn2500-30700gmol及び分子量分布115240の制御がモノマーと触媒の仕込み比化合物10NiCl20を変えることにより可能であることを初めて見出した。さらに、得られたP3HTサンプルのプロトン核磁気共鳴法1HNMRによるスペクトル解析により、Mn≧10000gmolの場合、頭尾結合様式が97以上であることが分かった。チオフェンモノマーM1においてXYの組合わせがIBrであり、重合触媒がIINiCl2であるとき、工程Bの反応温度が30°C以下では重合が難しく、45°C以上で重合が進行したS6S7。チオフェンモノマーM1においてXYの組合わせがIBrであり、重合触媒がIINiCl2であるとき、工程Bの反応温度は45°C以上が好ましい。実施例2サンプルS8<5ブロモ2ヨード3ヘキシルチオフェンを出発物質としたNiCl2を用いたレジオレギュラーポリの合成>アルゴン気流下、25mL二口フラスコに、5ブロモ2ヨード3ヘキシルチオフェン0346g0927mmolを量り取り、THF15mLに溶解させた。この溶液に、tBu4ZnLi2のTHF溶液0535Mx190mL102mmolを加え、0°Cで2時間攪拌した。さらにNiCl230mg000553mmolを加え、反応温度を25°Cに昇温すると重合が進行した。2時間後、5NHCl水溶液を2mL加え、重合反応を停止した。得られた溶液をメタノール水150mL75mLに注ぐことで、ポリマーを沈殿させた。沈殿物を吸引ろ過し、メタノールでよく洗浄した後、60°Cで真空乾燥することにより、赤紫色固体を得た。得られたポリマーの測定結果を以下に示す。0140g収率91Mn6500PDI155レジオレギュラリティー94、1HNMR695ppm28017012515088反応条件及び結果を表13に示す。チオフェンモノマーM1においてXYの組合わせがIBrであり、重合触媒がIINiCl2であるとき、工程Bの反応温度が25°Cでも重合が進行した。実施例3サンプルS9溶媒として未蒸留THF脱水安定剤含まず和光純正化学99525mLを用いた以外は実施例1S3と同様にして、反応を実施した。反応条件及び結果を表13に示す。得られたポリマーのGPCチャート及び1HNMRチャートを図1、及び図2に示す。本発明の製造方法では、500ppmの水分を含む未蒸留THFを用いても、重合が進行することが確認された。比較例1サンプルS13<5ブロモ2ヨード3ヘキシルチオフェンを出発物質とした未蒸留THF中でのGRIM重合によるレジオレギュラーポリの合成検討>従来法非特許文献7に順じて、反応を実施した。アルゴン気流下、30mL二口フラスコに、5ブロモ2ヨード3ヘキシルチオフェン0355g0952mmolを量り取り、未蒸留THF脱水安定剤含まず和光純正化学99525mLに溶解させた。この溶液に、iPrMgClのTHF溶液2Mx0478mL0956mmolを加え、0°Cで2時間攪拌した。さらにNiCl285mg00157mmolを加え、25°Cで6時間重合反応を検討した。次に、5NHCl水溶液を2mL加え、重合反応を停止した。この反応条件では重合物は得られなかった。従来の製造方法では、500ppmの水分を含む未蒸留THFを用いた場合、重合が全く進行しなかった。実施例3サンプルS10<アルコール存在下でのtBu4ZnLi2を用いたレジオレギュラーポリの合成>アルゴン気流下、50mL二口フラスコに、10341g0914mmolとiPrOHを量り取り、THF50mLに溶解させた。この溶液に、tBu4ZnLi2のTHF溶液0535Mx170mL0910mmolを加え、0°Cで2時間攪拌した。さらにNiCl280mg00152mmolを加え、反応温度を60°Cに昇温すると重合が進行した。6時間後、5NHCl水溶液を2mL加え、重合反応を停止した。得られた溶液をメタノール水150mL75mLに注ぐことで、ポリマーを沈殿させた。沈殿物を吸引ろ過し、メタノールでよく洗浄した後、60°Cで真空乾燥することにより、紫色固体を得た。得られたポリマーの測定結果を以下に示す。0091g収率60Mn10900PDI115レジオレギュラリティー97、1HNMR695ppm28017012515088反応条件及び結果を表13に示す。本発明の製造方法では、アルコールを含む系でも重合が進行することが確認された。比較例1サンプルS14<アルコール存在下でGRIM重合を用いたレジオレギュラーポリの合成検討>従来法非特許文献7に順じて、反応を実施した。アルゴン気流下、30mL二口フラスコに、化合物10350g0938mmolとiPrOHを量り取り、THF25mLに溶解させた。この溶液に、iPrMgClのTHF溶液2Mx0470mL0940mmolを加え、0°Cで2時間攪拌した。さらにNiCl285mg00157mmolを加え、25°Cに昇温し、6時間重合反応を検討した。次に、5NHCl水溶液を2mL加え、重合反応を停止した。この反応条件では重合物は得られず、化合物1が回収された。従来の製造方法では、アルコールを含む系では重合が全く進行しなかった。実施例1サンプルS11溶媒として蒸留精製THFに1000ppmの純水を添加したものを用いた以外は実施例1S3と同様にして、反応を実施した。反応条件及び結果を表13に示す。本発明の製造方法では、1000ppmの水分を含む溶媒を用いても、重合が進行することが確認された。比較例1サンプルS15溶媒として蒸留精製THFに1000ppmの純水を添加したものを用いた以外は比較例1S13と同様にして、反応を実施した。反応条件及び結果を表13に示す。従来の製造方法では、1000ppmの水分を含む溶媒を用いた場合、重合が全く進行しなかった。実施例3サンプルS12<大気雰囲気下でのtBu4ZnLi2を用いたレジオレギュラーポリの合成>アルゴン気流下、50mL二口フラスコに、2ブロモ5ヨード3ヘキシルチオフェン0385g103mmolを量り取り、THF50mLに溶解させた。この溶液に、tBu4ZnLi2のTHF溶液0535Mx193mL103mmolを加え、0°Cで2時間攪拌した。さらにNiCl291mg00172mmolを加え、反応温度を60°Cに昇温した後、系を大気下に開放した。24時間後、5NHCl水溶液を2mL加え、重合反応を停止した。得られた溶液をメタノール水150mL75mLに注ぐことで、ポリマーを沈殿させた。沈殿物を吸引ろ過し、メタノールでよく洗浄した後、60°Cで真空乾燥することにより、紫色固体を得た。得られたポリマーの測定結果を以下に示す。0156g収率91Mn9000分子量分布198レジオレギュラリティー96、1HNMR695ppm28017012515088本発明の製造方法では、水分を含む大気中でも重合が進行することが確認された。比較例1サンプルS16<大気雰囲気下でのGRIM重合によるレジオレギュラーポリの合成検討>従来法非特許文献7に準じて、反応を実施した。アルゴン気流下、30mL二口フラスコに、5ブロモ2ヨード3ヘキシルチオフェン0320g0858mmolを量り取り、THF25mLに溶解させた。この溶液に、iPrMgClのTHF溶液2Mx0430mL0860mmolを加え、0°Cで2時間攪拌した。25°Cに昇温した後、系を大気下に開放した。さらにNiCl278mg00144mmolを加え、25°Cで6時間重合反応を検討した。次に、5NHCl水溶液を2mL加え、重合反応を停止した。この重合条件では、重合物はほとんど得られず、収率は35であった。従来の製造方法では、水分を含む大気中では重合がほとんど進行しなかった。実施例3S9S12、及び比較例1S13S16のまとめグリニャール試薬よりも嵩高く弱い塩基性を有する亜鉛錯体の特徴を生かすため、未蒸留THF、不純物としてiPrOHを加えた系、蒸留精製THFに1000ppmの純水を添加した系、及び水分を含む大気雰囲気下での重合を検討した。これを達成するためには、以下の2点の条件を満たす必要がある。モノマー前駆体化合物1の金属ハロゲン交換反応の際に、反応試薬であるtBu4ZnLi2が不純物で失活しないこと。得られた亜鉛錯体モノマーが重合中に不純物で失活しないこと。最初に未蒸留THF脱水安定剤含まず和光純正化学995中での重合を検討したところに当モル量加えた系で同様の重合を行った結果、設計通りの分子量Mn10900と狭い分子量分布115のポリマーを得ることに成功した、を共に満たすことが明らかとなった。比較例として、未蒸留THF、不純物としてiPrOHを加えた系、蒸留精製THFに1000ppmの純水を添加した系、及び水分を含む大気雰囲気下で、化合物1のGRIM重合従来法を行ったところ、全く若しくはほとんど重合物が得られなかった。これらの比較例では、tBu4ZnLi2よりも塩基性が高く、水分に対して高反応性のグリニャール試薬を使用する必要があるためと考えられる。実施例4サンプルS17<25ジブロモ3ヘキシルチオフェンを出発物質としたtBu4ZnLi2を用いたレジオレギュラーポリの合成>アルゴン気流下、50mL二口フラスコに、25ジブロモ3ヘキシルチオフェン0311g0954mmolを量り取り、THF50mLに溶解させた。この溶液に、tBu4ZnLi2のTHF溶液0535Mx180mL0963mmolを加え、25°Cで10分間攪拌した。さらにNiCl284mg00159mmolを加え、反応温度を60°Cに昇温すると重合が進行した。24時間後、5NHCl水溶液を2mL加え、重合反応を停止した。得られた溶液をメタノール水150mL75mLに注ぐことで、ポリマーを沈殿させた。沈殿物を吸引ろ過し、メタノールでよく洗浄した後、60°Cで真空乾燥することにより、赤紫色固体を得た。得られたポリマーの測定結果を以下に示す。0127g収率80Mn3470PDI165レジオレギュラリティー94、1HNMR695ppm28017012515088反応条件及び結果を表13に示す。チオフェンモノマーM1においてXとYが同一の場合でも、金属ハロゲン交換反応は5位よりも2位の方が起こりやすく、目的生成物であるレジオレギュラーP3ATが高収率で得られることが示された。実施例5<tBu4ZnLi2を用いた後重合法によるレジオレギュラーポリの合成>本発明の重合系が連鎖的かつリビング的モノマーをすべて消費してもポリマー鎖末端の活性を失わず、モノマーを加えれば再び重合が可能であることをリビング的と呼ぶに進行することを証明するためにモノマーを2回に分けて重合系中に添加する方法PostpolymerizationMethodを用いた。アルゴン気流下、50mL二口フラスコに、化合物10298g0799mmol第1モノマーを量り取り、THF50mLに溶解させた。この溶液に、tBu4ZnLi2のTHF溶液0535Mx150mL0803mmolを加え、0°Cで2時間攪拌した。さらにNiCl270mg00133mmolを加え、反応温度を60°Cに昇温すると重合が進行した。15分後、少量の反応溶液をサンプリングした。最初に添加したモノマーが完全に消費されMn9800、分子量分布115の第1ブロックP3HTが得られたことを確認した後、系に再度モノマーを加え、鎖延長反応後重合を行った。具体的には、残りの溶液に後述する方法で調製した第2モノマー溶液を加え、60°Cでさらに6時間重合させた。5NHCl水溶液を2mL加え、重合反応を停止した。第2モノマー溶液の調整法:アルゴン気流下、20mL二口フラスコに、化合物10500g134mmolを量り取り、THF10mLに溶解させた。この溶液に、tBu4ZnLi2のTHF溶液0535Mx250mL134mmolを加え、0°Cで2時間攪拌することで第2モノマー溶液を得た。重合反応後に得られた溶液をメタノール水200mL100mLに注ぐことで、ポリマーを沈殿させた。沈殿物を吸引ろ過し、メタノールでよく洗浄した後、60°Cで真空乾燥することにより、紫色固体を得た。本実施例では、サイズ排除クロマトグラフィー曲線より、単峰性のピークが狭い分子量分布を保ったまま、高分子量側に移動し、Mn25000、分子量分布129のP3HTが得られた。第1ブロックに相当する付近にSECの残存ピークが観察されなかったことから、この重合系は連鎖的かつリビング的に進行することが証明された。得られたポリマーの測定結果を以下に示す。0284g収率80Mn25000PDI129レジオレギュラリティー98、1HNMR695ppm28017012515088"