複数の構体同士を接合して構成された交通車両の構体同士の接合構造であって、一方の構体に凹状に形成された嵌合凹部と、他方の構体に凸状に形成され、前記嵌合凹部と嵌合されて互いの少なくとも一方向への移動を規制する嵌合凸部と、前記嵌合凹部と前記嵌合凸部との嵌合する方向に前記構体同士を締め付ける締付手段とを備えることを特徴とする交通車両の構体同士の接合構造。前記嵌合凹部及び前記嵌合凸部は、対応する前記構体と一体に成形されていることを特徴とする請求項1記載の交通車両の構体同士の接合構造。前記嵌合凹部は、該嵌合凹部の開口する位置から奥に向かうに従って、幅が狭くなるように形成され、前記嵌合凸部は、前記嵌合凹部に対応して基端から先端に向かうに従って幅が狭くなるように形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の交通車両の構体同士の接合構造。複数の構体を備え、これら複数の構体が請求項1から請求項3のいずれか一項に記載の接合構造で接合されていることを特徴とする交通車両。ところで、溶接接合では、熱によって構体が収縮、変形するため、内装部材は構体を溶接接合した後に取り付けなければならなかった。しかし、構体を接合した後での作業では、作業スペースが構体内部に限定されて無理な姿勢で作業する必要も生じるために作業性が低下してしまう問題があった。又、溶接接合では、設備上の制限や気象上の制限から現地作業が困難なため、工場にて接合した後に現地に輸送することになるため、輸送費が増大してしまうという問題点があった。一方、特許文献2、3のようなボルトとナットによる接合では、ボルトの軸方向に作用する力に対しては、ボルトの引張強度又は圧縮強度によって、結合強度を得ることになる。しかしながら、ボルトの軸方向と直交する二方向に作用する力に対しては、主にボルトのせん断強度によって結合強度を得ることとなる。一般に、部材においては、引張強度及び圧縮強度に対してせん断強度が低い。しかも、上記接合では二方向に作用する力のいずれもボルトのせん断強度によって接合強度を得ることとなるため、十分な接合強度を得ることができなかった。本発明は、前述の従来技術における問題を解決するために、最小限のスペースで接合可能としつつ当該接合箇所における接合強度を向上させることが可能な交通車両の構体同士の接合構造を提供することを目的とするものである。上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を採用している。すなわち、本発明に係る交通車両の構体同士の接合構造は、複数の構体同士を接合して構成された交通車両の構体同士の接合構造であって、一方の構体に凹状に形成された嵌合凹部と、他方の構体に凸状に形成され、前記嵌合凹部と嵌合されて互いの少なくとも一方向への移動を規制する嵌合凸部と、前記嵌合凹部と前記嵌合凸部との嵌合する方向に前記構体同士を締め付ける締付手段とを備えることを特徴とする。この構成では、嵌合凹部と嵌合凸部とが嵌合される方向の力に対しては、締結手段を構成する部材の圧縮強度または引張強度によって結合強度を得ることができる。一方、嵌合される方向に直交する二方向のうち嵌合凹部及び嵌合凸部で移動を規制される少なくとも一方向への力に対しては、締結手段を構成する部材のせん断強度に加えて、嵌合凹部と嵌合凸部の間に作用する互いに係合する拘束力によっても接合強度を得ることができる。又、接合構造は、簡易な作業により成されるものなので、現地作業が可能である。又、前記の交通車両の構体同士の接合構造において、前記嵌合凹部及び前記嵌合凸部は、対応する前記構体と一体に成形されることを特徴とする。この構成では、接合構造に係る接合部材である嵌合凹部及び嵌合凸部は、それぞれ対応する構体と一体で成形することができるので、接合部材の製造が容易となり、構体と接合部材との接触面における接合強度も十分に確保することができる。又、前記の交通車両の構体同士の接合構造において、前記嵌合凹部は、該嵌合凹部の開口する位置から奥に向かうに従って、幅が狭くなるように形成され、前記嵌合凸部は、前記嵌合凹部に対応して基端から先端に向かうに従って幅が狭くなるように形成されていることを特徴とする。この構成では、構体同士を接合させる際は、まず嵌合凸部の基端から先端に向かうに従って幅が狭くなるように形成された先端部分を、嵌合凹部の開口する位置から奥に向かうに従って幅が狭くなるように形成された開口部分の入り口のいずれかの位置に挿入させる。その後は、嵌合凸部の先端部分を、嵌合凹部の開口を形成する傾斜した部分に沿わせるように開口の奥方へ移動させれば、嵌合凸部と嵌合凹部の接合が可能になるので、接合位置の位置決めが容易となる。又、本発明の交通車両は、複数の構体を備え、これら複数の構体が前記の接合構造で接合されていることを特徴とする。この構成では、交通車両は、前記本発明の構体同士の接合構造を備えているので、前記接合構造により強固な構造とすることができる。本発明に係る交通車両の構体同士の接合構造によれば、最小限のスペースで接合可能としつつ当該接合箇所における接合強度を向上させることができる。また、本発明に係る交通車両によれば、強固な構造とすることができる。第一実施形態以下、図面を参照し、本発明の第一実施形態について説明する。図1及び図2は、交通車両を示している。図1及び図2に示すように、交通車両101は、車両本体101Aと、車両本体101Aの下部に設けられて車両本体101Aを支持し、走行車輪を有する車台不図示とを備える。交通車両101の車両本体101Aは、複数の構体112が互いに組み付けられて構成されている。本実施形態の交通車両101は、構体112として、水平方向に延設され、それぞれ下部及び上部を構成する床構体102及び屋根構体103と、鉛直方向に延設された側部を構成する2枚の側構体104及び前部、後部を構成する2枚の妻構体105とを有する六面体構造である。そして、各構体112は、端部にて、隣接する他の構体112と、本実施形態の後述する第一接合部41Aと、第二接合部41Bと、締結手段31とを有する接合構造1によって接合されている。以下、側構体104と床構体102との接合箇所を例として本実施形態の接合構造1について説明する。また、以下においては、水平方向のうち、交通車両101の前後方向をY方向、幅方向をX方向、また、鉛直方向をZ方向として説明する。図3に示すように、側構体104は、本体部104aと、床構体102に向けて突出する接合構造1を構成する第一接合部41Aとを有する。本体部104aは、本実施形態では、内面及び外面を構成する2枚の板104b、104cと、板同士の間に配設されたリブ104dとからなるダブルスキン構造となっている。リブ104dは、Y方向に沿って延設されている。第一接合部41Aには、Y方向に沿って延設され、X方向に凹形状をした嵌合凹部11である第一嵌合凹部11Aと、同じY方向に凸形状をした嵌合凸部21である第一嵌合凸部21AとがZ方向に交互に配列するように設けられている。第一嵌合凹部11Aは、Y方向視した断面で先端の開口から基端13Aに向けて次第に幅が狭くなるV字形に形成されている。また、第一嵌合凸部21Aは、Y方向視した断面で基端から先端23Aに向けて次第に幅が狭くなるV字形に形成されている。そして、第一嵌合凸部21Aと、第一嵌合凹部11Aとは、Z方向に連続して交互に配列しており、これにより全体としてジグザグ状に形成されている。また、第一接合部41Aには、第一嵌合凹部11A及び第一嵌合凸部21Aがそれぞれ凹凸する方向となるX方向に貫通するようにして貫通孔である第一貫通孔42Aが形成されている。本実施形態では、第一貫通孔42Aは、第一嵌合凹部11A又は第一嵌合凸部21Aを貫通して設けられている。また、第一貫通孔42Aは、Y方向に所定のピッチで複数形成されている。本体部104aと第一接合部41Aとは、例えば、ともにアルミや樹脂などにより形成されている。そして、本体部104aと第一接合部41Aとは、本体部104aのリブ104d及び第一接合部41Aが延設されるY方向に沿って押出し成形されることで、一体的に成形されている。又、床構体102は、本体部102aと、本体部102aのX方向端部にY方向に沿って延設された側梁121と、側梁121の上面に設けられ側構体104に向けて突出し、接合構造1を構成する第二接合部41Bとを有する。本体部102aは、本実施形態では、下面及び上面を構成する2枚の板102b、102cと、板同士の間に配設されたリブ102dとからなるダブルスキン構造となっている。リブ102dは、Y方向に沿って延設されている。第二接合部41Bには、Y方向に沿って延設され、X方向に凹形状をした嵌合凹部11である第二嵌合凹部11Bと、同じY方向に凸形状をした嵌合凸部21である第二嵌合凸部21BとがZ方向に交互に配列するように設けられている。第二嵌合凹部11Bは、第一嵌合凸部21Aに対応して、Y方向視した断面で先端の開口から基端13Bに向けて次第に幅が狭くなるV字形に形成されており、第一嵌合凸部21Aが嵌合されている。また、第二嵌合凸部21Bは、第一嵌合凹部11Aに対応して、Y方向視した断面で基端から先端23Bに向けて次第に幅が狭くなるV字形に形成されており、第二嵌合凹部11Bが嵌合されている。そして、第二嵌合凸部21Bと、第二嵌合凹部11Bとは、Z方向に連続して交互に配列しており、これにより全体としてジグザグ状に形成されている。また、第二接合部41Bには、第二嵌合凹部11B及び第二嵌合凸部21Bがそれぞれ凹凸する方向となるX方向に貫通するとともに、第一貫通孔42Aに連通する貫通孔である第二貫通孔42Bが形成されている。本実施形態では、第二貫通孔42Bも、第一貫通孔42Aと対応して、Y方向に所定のピッチで複数形成されているとともに、第二嵌合凹部11B又は第二嵌合凸部21Bを貫通して設けられている。本体部102aと第二接合部41Bとは、例えば、ともにアルミや樹脂などにより形成されている。そして、本体部102aのリブ102d及び第二接合部41Bが延設されるY方向に沿って押出し成形されることで、一体的に成形されている。接合構造1を構成する締結手段31は、軸部が第一貫通孔42A及び第二貫通孔42Bに挿通されたボルト32とボルト32に螺合されたナット33により構成されている。ボルト32の径は、互いに連通した第一貫通孔42A及び第二貫通孔42Bの径と略同一の大きさに設定されており、これにより外周面が第一貫通孔42A及び第二貫通孔42Bの内周面と密着するように挿入されている。ナット33は、挿入されて貫通したボルト32の軸の先端に螺合されている。次に、本実施形態の接合構造1の組み立て手順について説明する。まず、側構体104と床構体102とを、第一接合部41Aと第二接合部41BとをX方向から嵌合するように組み合わせる。詳しく言うと、第一嵌合凹部11Aに第二嵌合凸部21Bが、第二嵌合凹部11Bに第一嵌合凸部21Aが、挿入可能となるようにZ方向に位置を合わせる。また、これに合わせて、第一貫通孔42Aと第二貫通孔42Bとが連通するように、Z方向及びY方向の位置を合わせる。そして、位置合わせしたら、床構体102に対して側構体104をX方向に相対移動させることで、第一嵌合凹部11Aと第二嵌合凸部21B、第二嵌合凹部11Bと第一嵌合凸部21Aとが、それぞれ互いに嵌合されることとなる。ここで、第一嵌合凹部11A及び第二嵌合凹部11Bが先端の開口から基端13A、13Bに向かうに従って次第に幅が狭くなるように形成され、すなわち先端側では幅が広くなるように開口している。また、第一嵌合凸部21A及び第二嵌合凸部21Bが基端から先端23A、23Bに向かうに従って次第に幅狭くなるように形成されている。このため、挿入時にはZ方向に互いに概略位置合わせするだけでも、第一嵌合凸部21Aを第二嵌合凹部11Bに、第二嵌合凸部21Bを第一嵌合凹部11Aにそれぞれ挿入することができる。その一方で、仮にZ方向に位置ずれしていたとしても、挿入後には、それぞれが断面V字状に形成されていることにより、第一嵌合凸部21Aと第二嵌合凹部11B、第二嵌合凸部21Bと第一嵌合凹部11Aが、それぞれ互いの傾斜面に沿って案内されることで、正確に位置決めされることとなる。次に、締結手段31において、ボルト32を、連通した第一貫通孔42A及び第二貫通孔42Bの一方から挿入する。そして、第一貫通孔42A及び第二貫通孔42Bの他方にまで貫通したボルト32の軸の先端を、ナット33にて締め付けることにより、接合構造1が構成され、側構体104と床構体102とが組み立てられる。ここで、溶接接合の場合は、工場での溶接作業を必要とするので、構体同士を接合した後に現地に輸送するため、輸送費が増大していた。しかし、接合構造1は、簡易な作業により成されるものなので、現地作業が可能であるため、溶接接合の場合と比較して輸送費を低廉な価格におさえられる。前述のとおり、第一接合部41A及び第二接合部41Bの嵌合凹部11及び嵌合凸部21は、それぞれ対応する形状に形成されており、ボルト32の径は第一貫通孔42A及び第二貫通孔42Bの径と略同一の大きさである。よって、第一接合部41A、第二接合部41B、及びボルト32とナット33による接合箇所では、床構体102及び側構体104のX、Y、及びZ方向の動きが制限され、確実に接合される。そして、本実施形態の接合構造1では、ボルト32の軸方向のX方向の力が作用すると、締結手段31であるボルト32の圧縮強度及び引張強度によって結合強度を得ることができる。又、ボルト32の軸方向となるX方向と直交する二方向のうち、嵌合凹部11と嵌合凸部21とによって移動が規制される少なくとも一方向のZ方向の力が作用すると、ボルト32のZ方向及びY方向に沿う断面積に応じて生じるせん断強度によって結合強度を得ることができる。更に、嵌合凹部11と嵌合凸部21とは、略同一の形状により形成されているので、密着するように係合されることにより生じる拘束力も加わることにより、より高い結合強度を得ることができる。又、ボルト32の軸方向のX方向と直交する二方向のうち、他方向のY方向の力が作用すると、ボルト32のZ方向及びY方向に沿う断面積に応じて生じるせん断強度によって結合強度を得ることができる。更に、第一接合部41Aと第二接合部41Bとの間には摩擦力が生じているが、嵌合凹部11と嵌合凸部21とが形成されて互いに密着していることで、互いに接する面積を増大させ、効果的に摩擦力を発揮させて結合強度を向上させることができる。以上のように、本実施形態の接合構造1では、最小限のスペースで接合可能としつつ、X方向、Y方向、Z方向のいずれにおいても接合強度を向上することができ、構体112同士を強固に接合することが可能となる。そして、このような接合構造1により構体112同士を接合すれば、交通車両101は、強固な接合により構体が構成されるので、全体として強固な構造とすることが可能となる。尚、締結手段31は、ボルト32とナット33とからなるものとしたが、これに限るものではなく、リベットからなるものとしても良い。また、締結手段31で締結する位置は、嵌合凹部11Xと嵌合凸部21Xとが嵌合する範囲に設けられていなくても良い。図4に示すように、変形例の接合構造1Xでは、第一貫通孔142A及び第二貫通孔142Bは、第一接合部141A及び第二接合部141Bにおいて、Z方向に沿って第一嵌合凹部11A及び第一嵌合凸部21A、並びに、第二嵌合凸部21B及び第二嵌合凹部11Bが形成される範囲の両側の基端及び先端となり、互いに接触する平坦な面をなす部分を貫通するように設けられている。また、上記実施形態では、嵌合凹部11及び嵌合凸部21は、断面V字状に形成されて基端から先端に幅が次第に変化するものとしたが、これに限るものではなく、基端から先端にかけて幅が一定のものとしても良い。また、嵌合凹部11及び嵌合凸部21は、Y方向に延設されるものとしたが、これに限るものではなく、側構体104と床構体102との組み付け関係によって適宜変更可能であるとともに、Z方向のみならずY方向にも連続せずにX方向に突出し、あるいは、没した形状のものが、Z方向及びY方向に複数形成されるものとしても良い。この場合には、嵌合凹部11及び嵌合凸部21による拘束力は、嵌合する方向となるX方向に直交する二方向ともに生じることとなる。また、上記実施形態の各接合構造は、側構体104と床構体102について示したものだが、側構体104と屋根構体103等いずれの構体同士の間でも同様の接合構造をとることができる。尚、上述した実施の形態において示した組立手順、あるいは各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。