かごと一体的に設けられたプランジャを油圧で駆動する油圧式エレベータを、非油圧式エレベータへと改修するエレベータの改修方法であって、かごを上昇させるための駆動力を発生させる駆動装置を用意し、前記プランジャを既存のジャッキ内で昇降可能に残し、前記駆動装置の前記駆動力を、前記プランジャの上昇方向へ作用させ、それにより前記かごの上昇を行う非油圧式エレベータを得る、エレベータの改修方法。前記プランジャは、前記かごの底部から下方に延びており、前記駆動装置は、昇降路の底部に設けられている、請求項1のエレベータの改修方法。前記駆動装置は、ロープ駆動装置であり、前記ロープ駆動装置で駆動される巻上げロープによって、前記プランジャを引き上げるように構成した、請求項1又は2のエレベータの改修方法。前記駆動装置は、複数の圧接駆動ベルト装置であり、前記複数の圧接駆動ベルト装置の摩擦力によって、前記プランジャを持ち上げるように構成した、請求項1又は2のエレベータの改修方法。釣合いおもりが設けられ、前記釣合いおもりは、釣り合いロープを介して前記かごと接続され、該釣合いおもりと該かごとが相互に反対方向に昇降する、請求項1乃至4の何れか一項のエレベータの改修方法。本発明は、上述した問題を解決するためになされたものであり、既設の油圧式エレベータを非油圧式エレベータに改修するに際して、改修期間を短縮すると共に、スペースの効率的利用を図ることができるエレベータの改修方法を提供することを目的とする。上述した目的を達成するため、本発明は、かごと一体的に設けられたプランジャを油圧で駆動する油圧式エレベータを、非油圧式エレベータへと改修するエレベータの改修方法であって、かごを上昇させるための駆動力を発生させる駆動装置を用意し、前記プランジャを既存のジャッキ内で昇降可能に残し、前記駆動装置の前記駆動力を、前記プランジャの上昇方向へ作用させ、それにより前記かごの上昇を行う非油圧式エレベータを得る。本発明のエレベータの改修方法によれば、既設の油圧式エレベータを非油圧式エレベータに改修するに際して、改修期間を短縮すると共に、スペースの効率的利用を図ることができる。以下、本発明に係るエレベータの改修方法の実施の形態について添付図面に基づいて説明する。なお、図中、同一符号は同一又は対応部分を示すものとする。実施の形態1.本実施の形態1は、当業界にていわゆる直結式油圧エレベータHydraulicDirectPlungertypeElevatorと称される油圧式エレベータを、非油圧式エレベータプランジャをジャッキの油圧以外の力で駆動するエレベータの一つである機械室レスロープ式エレベータへと改修する態様である。図1は、実施の形態1により改修された機械室レスロープ式エレベータの昇降路の縦断面図であり、図2は、図1の昇降路に関する平面図であり、図3は、図1の昇降路におけるピット部分の斜視図である。図4は、プランジャの下端に返し車を装着した状態を示す斜視図であり、図5は、釣合いおもりを新たに取り付けた状態示す斜視図である。図6は、非常止め、調速器、張車、調速器ロープの構成を示す正面図であり、図7は、図6のVII部を拡大して示す詳細図である。図8は、図6の上枠下枠間の部分を示す斜視図であり、図9は、図8のIX-IX線による断面図であり、図10は、図8の非常止めに関する分解斜視図であり、図11は、図8の非常止めの作動レバー近傍の分解斜視図である。改修前の油圧式エレベータでは、かご床1aやかごドア1bが設けられているかご1と一体にプランジャ3が設けられていた。プランジャ3は、かご1の底部から下方に向けて延びている。そして、プランジャ3は、ジャッキ4内に挿入され、このジャッキ4の油圧によって上昇され、かかるプランジャ3の上昇によって、かご1が上昇されるように構成されていた。本発明に係るエレベータの改修方法の特徴の一つは、油圧式エレベータのプランジャ3、ジャッキ4を撤去せずに、それらプランジャ3、ジャッキ4をロープ式エレベータの機器の一部として利用することにある。すなわち、プランジャ3を既存のジャッキ4内で昇降可能に残す。このため、プランジャ3及びジャッキ4以外の要素である、油圧油抜き、配管、油圧駆動部油圧タンク、ポンプ、モータ、制御盤などを撤去する。ピットの緩衝器台16c緩衝器は図示省略に、図3に示すように返し車11、綱止め13b、ドラム式巻上機10を取り付ける。ドラム式巻上機10は、かごを上昇させるための駆動力を発生させる駆動装置の一例として用意されたロープ駆動装置の具体的な一態様である。ドラム式巻上機10は、後述する巻上げロープによって、プランジャを引き上げる。次に、図4に示されるように、緩衝器台16cの中央のジャッキ口に設けられていた蓋オイルシール保持リング4aを、当該ジャッキ口から撤去する。周知のウインチ図示省略により、かご1と共にプランジャ3を、ジャッキ4の上方へと持ち上げ、返し車12をプランジャ3の下端に取付ける。図4に示されているように、返し車12は、軸受枠12aを介して取付板12bの下方に支持されており、その取付板12bのところで、クリップ12c及びボルト12eによってプランジャ3の下端に取付けられる。また、このとき、プランジャ3とジャッキ4との間に後述する巻上げロープ13aを通す隙間が少ない場合には、図4に参考として部分的に示されるように、プランジャ3の底板3mの鍔状の端部をサンダー等で削るとよい。このようにかご1及びプランジャ3をジャッキ4の上方へと持ち上げた状態で、プランジャ3に取付けられた返し車12に、巻上げロープ13aが掛けられ、巻上げロープ13aの端部のシャックル8aは、綱止め13bに接続される。このようにして、駆動装置であるドラム式巻上機10の駆動力を、プランジャ3の上昇方向へ作用させ、それによりかご1の上昇を行う非油圧式エレベータを得る。また、ドラム式巻上機10により、プランジャ3ごとかご1を持ち上げることができるようになるが、実際には、駆動負荷が大きいので、かご1の両方の側面に釣合いおもり6を取付ける。釣合いおもり6は、釣り合いロープを介してかご1と接続され、釣合いおもりとかごとは、相互に反対方向に昇降する。かご1の両側に配置された釣合いおもり6はそれぞれ、横断面が概ねC字状の鋼板製の一対の釣り合いおもりガイドレール5により案内される。釣り合いおもりガイドレール5はそれぞれ、図5に示されるように、アンカーボルト5bにより昇降路壁に取付けられたブラケット5aを介して固定される。なお、昇降路壁がコンクリート構造でない場合は、昇降路の構造用鉄骨にブラケットを溶接し固定することができる。一対の釣り合いおもりガイドレール5の下端部の間には、おもり用緩衝器9が設けられる。釣合いおもり6は、対応する一対の釣り合いおもりガイドレール5の間にセットされ、一対の釣り合いおもりガイドレール5の上端には、取付金具7aを介して、返し車7が取付けられる。そして、図1及び図5に示されるように、返し車7に釣り合いロープ8が巻き掛けられ、その釣り合いロープ8の一端側のシャックル8aは、かご1に設けられた綱止め2cに接続され、他端側のシャックル8aは、釣合いおもり6に接続される。次に、図6~図10に示されるように、かご枠2の下側のガイドシュー2d近傍に、非常止め装置を取り付ける。非常止め本体14は、かご枠2の下側のガイドシュー取付板2eの取付ボルトを外し、かご枠の柱の下端から非常止め本体14を挿入する。非常止め本体14のL字状の非常止め背面板15cをガイドシュー取付板2eと下枠2aとで挟むとき、ボルト穴部分にはスペーサ2fが設けられる。非常止め本体14の両側のボルト14bの締め具合を柱内側で調整することで非常止め本体14の左右方向の位置調整を行い、ガイドシュー取付板2eのボルト2gを締め込むことで非常止め本体14を支持する。図6及び図11に示されるように、軸受け取付金具14aとネジ座板14kとは、それらの間でかご枠2の下枠2aのフランジ部分を挟むように配置されており、軸受け取付金具14aとネジ座板14kとがボルトで相互連結されることで、軸受け取付金具14aが、かご枠2の下枠2aに対して固定される。非常止め作動用の作動レバー14h及び連結軸14mは、軸受け取付金具14aの相互に反対側に取付けられる。かご枠2の上枠2bの下部には、調速器ロープガイド装置取付板14jが取付けられる。調速器ロープガイド装置14jは、クリップ14eとの間で上枠2bを挟むような態様で、ボルトを介してクリップ14eと接続される。昇降路15の頂部には、調速器装置16が設けられている。一方、昇降路15の下部には、張車17が設けられる。調速器装置16は、調速機取付台16bを介して支持され、張車17は、取付金具17a及び腕17bを介して支持されている。また、調速機取付台16bや取付金具17aはそれぞれ、クリップやボルトを用いて、かごガイドレール16aに取付けられる。調速器ロープ18は、かご枠2の調速器ロープ銜え装置14dから張車17、調速器16を経由し再びかご枠2の調速器ロープ銜え装置14dに戻る。調速器ロープ銜え装置14dは、図8に分解状態が示されているように、リンク14gを介して調速器ロープガイド装置14jに接続されている。調速器ロープ銜え装置14dの上方及び下方それぞれには、ばね14fやロープ固定ロッド18aが設けられる。また、調速器ロープ銜え装置14dと非常止め装置の引き上げレバー14hとは、連結棒14cで繋がれている。新設の制御盤25を昇降路15に搬入しかごガイドレール16aに金具を介して取付け、各種配線をする。各種昇降路スイッチ類の取付調整や、エレベータ運転のための各種調整を行い、ロープ式エレベータへの改修を完了する。以上のように、本実施の形態に係るエレベータの改修方法によれば、油圧式エレベータのジャッキやプランジャを撤去せずに、かご機器の一部として利用するので、それらジャッキやプランジャの解体搬出が不要となり、工期を大幅に短縮することができる共に、機械室レスエレベータに改修する際の改修費用を低減させることもできる。また、上記利点は、廃棄物を低減し、環境への負荷を減らすという利点ももたらしている。また、かごを昇降させる巻上機は、ジャッキやプランジャの近傍に、つまり、昇降路の下部底部に配置すればよく、昇降路頂部に、新しい巻上機やそらせ車のための配置スペース、さらにはそれらを支える梁のための配置スペースの余裕がない場合でも、油圧式エレベータをロープ式エレベータに改修することが可能である。実施の形態2.次に、本発明の実施の形態2について、図12~図15を用いて説明する。図12~図15はそれぞれ、図1、図2、図3及び図5と同態様の図である。なお、本実施の形態2は、以下に説明する部分を除いては、上述した実施の形態1と同様であるものとする。図14に示されるように、昇降路15のピットにおける緩衝器台16c緩衝器は図示省略に、一対の第1返し車11と、第2返し車13と、巻上機19とを設置する。一対の第1返し車11は、プランジャ3の両側に振り分けて配置され、第2返し車13は、第1返し車11の一方におけるプランジャ3の反対側に、巻上機19は、第1返し車11の他方におけるプランジャ3の反対側に配置される。次に、緩衝器台16cの中央のジャッキ口のオイルシール部分の蓋を撤去する。かご1と共にプランジャ3をウインチにより引き上げ、ジャッキ4より持ち上げる。一対の綱止め装置3aを、プランジャ3に抱き合わせるようにしてボルト3bで相互連結する。続いて、実施の形態1と同様、釣り合いおもりガイドレール5と、おもり用緩衝器9と、釣り合いおもり6と、返し車7とを取付ける。巻上げロープ13aをプランジャ3の綱止め装置3aから一方側の第1返し車11、第2返し車13を経由し、さらに釣り合いおもりガイドレール5の頂部の返し車7を経由させて、釣り合いおもり6と繋ぐ。その反対側では、巻上げロープ13aをプランジャの綱止め装置3aからもう1つの返し車11、巻上機19の綱車19aを経由し、同様に、釣り合いおもりガイドレール5の頂部の返し車7を経由させて、釣り合いおもり6と繋ぐ。このように巻上げロープ13aを取り回すことで、巻上機19の駆動力によって、かご1を昇降させることができる。さらに、実施の形態1と同様、非常止め装置及びその関連部品、調速器、張車、調速器ロープを取付ける。最後に実施の形態1と同様に、新設の制御盤25を昇降路15に搬入し、かごガイドレール16aに金具を介して取付け、各種配線を行う。各種昇降路スイッチ類の取付調整や、エレベータ運転のための各種調整を行い、ロープ式エレベータへの改修を完了する。このような実施の形態2によっても、実施の形態1と同様、既設の油圧式エレベータをロープ式エレベータに改修するに際して、改修期間を短縮すると共に、スペースの効率的利用を図ることができる。実施の形態3.次に、本発明の実施の形態3として、直結式油圧エレベータを圧接駆動方式のエレベータに改修する方法を、図16~図23を用いて説明する。図16及び図17はそれぞれ、図1及び図2と同態様の図である。図18は、昇降路のピット部分におけるプランジャに圧接駆動ベルト装置を装着した正面図、図19は、図18の斜視図である。さらに、図20は、プランジャに設けられる粗面の第1の態様を示す図、図21は、プランジャに設けられる粗面の第2の態様を示す図、図22は、プランジャに設けられる粗面の第3の態様を示す図、図23は、プランジャに設けられる粗面の第4の態様を示す図である。なお、本実施の形態3は、以下に説明する部分を除いては、上述した実施の形態1と同様であるものとする。図18及び図19に示されるように、ピットの緩衝器台16c緩衝器は図示省略に少なくとも2つの圧接駆動ベルト装置21を設ける。圧接駆動ベルト装置21は、かごを上昇させるための駆動力を発生させる駆動装置の一例として用意されたものである。圧接駆動ベルト装置21は、摩擦力によって、プランジャを持ち上げる。図示例では、2つの圧接駆動ベルト装置21を相互に反対側からプランジャ3に押し付けるように取付ける。圧接駆動ベルト装置21はそれぞれ、細長いアーム21cの一端部プランジャ3と近い側の端部に首部21dを有する。首部21dはそれぞれ、プランジャ3に向けて斜め上方に立ち上がっている。各首部21dには、駆動ベルトゴックドベルト状21aが首振り可能に支持されている。また、各駆動ベルト21aには、駆動モータ21bが接続されている。駆動ベルト21aはそれぞれ、減速歯車21g、ゴックド歯車21fを介して伝達される駆動モータ21bの駆動力によって周回駆動される。各アーム21cの他端部の下面には、ばね21jが設けられている。さらに、各アーム21cの一端部寄りには、支え部21eが設けられている。各アーム21cは、対応する支え部21eによりシーソーのように傾斜可能に支持されている。このような構成によって、圧接駆動ベルト装置21はそれぞれ、テコの原理により、駆動ベルト21aを強力にプランジャ3に圧接させることができる。また、駆動ベルト21aはゴックドベルト状をなしており、ゴックド歯車21fに対して滑ることがない。さらに、プランジャ3における駆動ベルト21aの圧接面には、粗面が設けられている。詳細には、粗面の第1の態様として、プランジャ3における駆動ベルト21aの圧接面に、接着剤3cを塗布し、そこに、上下に延びる帯状のサンドペーパ3dを貼り付ける。サンドペーパ3dにより、駆動ベルト21aとプランジャ3との間の摩擦力が高められ、駆動ベルト21aとプランジャ3との間の滑りが低減されている。以上により、圧接駆動ベルト装置21の駆動力が無駄なく確実にプランジャ3に伝えられ、プランジャ3の昇降、つまりは、かご1の昇降が実施される。なお、プランジャ3における駆動ベルト21aの圧接面に設けられる粗面は、サンドペーパ3dによる態様には限定されない。よって、他の例としては、次のような態様をあげることができる。粗面の第2の態様として、図21に示されるように、プランジャ3における駆動ベルト21aの圧接面に接着剤3cを塗布しておき、そこに、吹き付け具3fを用いて、砂粒3eを吹き付けて付着させてもよい。あるいは、粗面の第3の態様として、図22に示されるように、駆動ベルト21aの圧接面に、サンダー3hでサンダー目3gを入れてもよい。あるいは、粗面の第4の態様として、図23に示されるように、駆動ベルト21aの圧接面に、ローレット工具3kのローレット刃3jを用いて、ローレット模様3nを入れてもよい。なお、上記以外の構成や、その他の除去据付作業や調整作業は、前述した実施の形態1と同様であるものとする。このような実施の形態3によっても、実施の形態1と同様、既設の油圧式エレベータをロープ式エレベータに改修するに際して、改修期間を短縮すると共に、スペースの効率的利用を図ることができる。実施の形態4.直結式油圧エレベータから改修された圧接駆動方式エレベータは、上記実施の形態3のように釣合いおもりを具備することには限定されない。本実施の形態4として図24及び図25に示す構成は、その一例である。図24及び図25に示されるように、本実施の形態4は、上記実施の形態3と同様、圧接駆動方式エレベータのプランジャ3を流用すると共に圧接駆動ベルト装置21を新たに設けるものであるが、釣合いおもり6、釣り合いおもりガイドレール5、返し車7、釣り合いロープ8、おもり用緩衝器9等の釣合いおもり関係の構成は据付けない点で実施の形態3と異なる。また、その他の構成や、その他の除去据付作業や調整作業は、前述した実施の形態1と同様であるものとする。このような実施の形態4によっても、実施の形態1と同様、既設の油圧式エレベータをロープ式エレベータに改修するに際して、改修期間を短縮すると共に、スペースの効率的利用を図ることができる。以上、好ましい実施の形態を参照して本発明の内容を具体的に説明したが、本発明の基本的技術思想及び教示に基づいて、当業者であれば、種々の改変態様を採り得ることは自明である。