"近距離無線通信を行う、携帯通信端末であって、近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する探索部、前記探索部によって通信機器が発見されたとき、その通信機器との無線通信における受信電波レベルを取得する取得部、前記取得部によって取得された受信電波レベルの計時変化に基づいて、前記通信機器が接近しているかを判定する判定部、および前記判定部によって前記通信機器が接近していると判定されたとき、接近を通知する通知部を備える、携帯通信端末。前記判定部は、前記取得部によって取得された受信電波レベルの計時変化に基づいて、前記通信機器が離れていくかをさらに判定し、前記通知部によって通知されているとき、前記判定部によって前記通信機器が離れていくと判定されたとき、前記通知部による通知を停止する停止部をさらに備える、請求項1記載の携帯通信端末。前記探索部は、所定時間毎に近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する、請求項1または2記載の携帯通信端末。前記携帯通信端末の移動を検知する加速度センサ、および前記加速度センサによって携帯通信端末の移動が検知されたとき、前記所定時間を短く設定する時間設定部をさらに備える、請求項3記載の携帯通信端末。前記探索部は、前記携帯通信端末にイヤホンが接続されたとき、近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する、請求項1ないし4のいずれかに記載の携帯通信端末。前記探索部は、前記携帯通信端末と前記イヤホンとの接続が解除されたとき、近距離無線通信を確立可能な通信機器の探索を止める、請求項5記載の携帯通信端末。前記携帯通信端末は、第1音声を出力する音声出力機能を有し、前記探索部は、前記携帯通信端末にイヤホンが接続された状態で、第1音声が出力されるとき、近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する、請求項5または6記載の携帯通信端末。周囲音を第2音声として集めるマイクロホンをさらに備え、前記通知部は、前記第1音声と共に前記第2音声を出力することで、接近を通知する、請求項7記載の携帯通信機器。音楽データを記憶する記憶部をさらに備え、前記音声出力機能は、音楽データを再生する音楽プレーヤ機能を含み、前記第1音声は、前記音楽プレーヤ機能によって再生された前記音楽データの音声を含む、請求項8記載の携帯通信端末。前記携帯通信端末は、ネットワークとの通信を確立する通信機能を有し、前記音楽データは、前記通信機能によってネットワーク介して配信された配信音楽データを含む、請求項9記載の携帯通信端末。前記通知部は、前記第2音声の音量を上げることで、接近を通知する、請求項8ないし10のいずれかに記載の携帯通信端末。前記通知部は、前記第1音声の音量を下げることで、接近を通知する、請求項7ないし10のいずれかに記載の携帯通信端末。前記音声出力機能は、主音声および副音声の出力に対応し、前記第1音声および前記第2音声は、前記取得部によって取得された受信電波レベルに基づいて、前記主音声または前記副音声が設定される、請求項11または12記載の携帯通信端末。前記通知部は、前記取得部によって取得された受信電波レベルの計時変化が所定値以上であるとき、前記第1音声をミュートすることで、接近を通知する、請求項7ないし10のいずれかに記載の携帯通信端末。近距離無線通信を行い、近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する探索部、前記探索部によって通信機器が発見されたとき、その通信機器との無線通信における受信電波レベルを取得する取得部および前記取得部によって取得された受信電波レベルの計時変化に基づいて、前記通信機器が接近しているかを判定する判定部を有する、携帯通信端末のプロセッサを、前記判定部によって前記通信機器が接近していると判定されたとき、接近を通知する通知部として機能させる、接近通知プログラム。近距離無線通信を行い、近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する探索部、前記探索部によって通信機器が発見されたとき、その通信機器との無線通信における受信電波レベルを取得する取得部および前記取得部によって取得された受信電波レベルの計時変化に基づいて、前記通信機器が接近しているかを判定する判定部を有する、携帯通信端末の接近通知方法であって、前記通信機器が接近していると判定されたとき、接近を通知する、接近通知方法。ところが、特許文献1の携帯端末では、使用者が、周囲が騒がしい場所に近づくと、物体が接近していると誤って判断されてしまう。そのため、物体が接近していないにも関わらず、イヤホンからアラーム音声が出力されてしまい、使用者はアラーム通知を煩わしく感じてしまう。それゆえに、この発明の主たる目的は、新規な、携帯通信端末、接近通知プログラムおよび接近通知方法を提供することである。この発明の他の目的は、適切に接近を通知することができる、携帯通信端末、接近通知プログラムおよび接近通知方法を提供することである。この発明は、上記の課題を解決するために、以下の構成を採用した。なお、括弧内の参照符号および補足説明等は、この発明の理解を助けるために記述する実施形態との対応関係を示したものであって、この発明を何ら限定するものではない。第1の発明は、近距離無線通信を行う、携帯通信端末であって、近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する探索部、探索部によって通信機器が発見されたとき、その通信機器との無線通信における受信電波レベルを取得する取得部、取得部によって取得された受信電波レベルの計時変化に基づいて、通信機器が接近しているかを判定する判定部、および判定部によって通信機器が接近していると判定されたとき、接近を通知する通知部を備える、携帯通信端末である。第1の発明では、携帯通信端末10:実施例において対応する部分を例示する参照符号。以下、同じ。は、たとえば、Wi‐Fi方式の近距離無線通信を行う。探索部26,S21,S61は、探索可能範囲において、他の通信機器を探索する。取得部26,S31,S71は、発見された通信機器との無線通信における受信電波レベル受信電波レベルを取得する。判定部26,44は、発見された通信機器の受信電波レベルの計時変化に基づいて、その通信機器が接近しているかを判定する。通知部26,S41,S43は、受信電波レベルに基づいて通信機器が接近していると判定されると、通信機器の接近を音声出力の変化や、画像、光および振動などによって通知する。第1の発明によれば、通信機器を持つ人間や、通信機器が搭載された車両などの接近を、精度よく検出することができる。そのため、通信機器を所持する人間や通信機器が搭載された車両の接近を適切に通知することができる。第2の発明は、第1の発明に従属し、判定部は、取得部によって取得された受信電波レベルの計時変化に基づいて、通信機器が離れていくかをさらに判定し、通知部によって通知されているとき、判定部によって通信機器が離れていくと判定されたとき、通知部による通知を停止する停止部をさらに備える。第2の発明では、判定部は電波レベルの計時変化に基づいて、通信機器が離れていくかを判定する。そして、停止部26,S79は、通知しているときに通信機器が離れていくと判定されると、通知を停止する。第2の発明によれば、使用者に接近する人間や車などが周囲に存在しなくなれば、不要な通知がされないようにできる。第3の発明は、第1の発明または第2の発明に従属し、探索部は、所定時間毎に近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する。第3の発明では、たとえば、5秒毎に通信機器が探索される。そして、判断部は、所定時間毎に取得される通信機器の受信電波レベルの計時変化に基づいて、通信機器が接近しているかを判断する。第4の発明は、第3の発明に従属し、携帯通信端末の移動を検知する加速度センサ、および加速度センサによって携帯通信端末の移動が検知されたとき、所定時間を短く設定する時間設定部をさらに備える。第4の発明では、加速度センサ38は、携帯通信機器を所持する使用者の移動を検知する。時間設定部26,S107は、使用者が移動していると検知されると、通信機器の受信電波レベルが取得される周期が短くなるように、探索を繰り返す所定時間を短く設定する。第3の発明および第4の発明によれば、使用者が移動している場合は、通信機器を所持する人間などの接近がより早く判断できるようになる。第5の発明は、第1の発明ないし第4の発明に従属し、探索部は、携帯通信端末にイヤホンが接続されたとき、近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する。第5の発明では、たとえば、イヤホンジャック24にステレオイヤホンのイヤホンプラグが挿入される。そして、イヤホンジャックにイヤホンプラグが挿入されると、探索部は、通信機器の探索を開始する。第5の発明によれば、使用者がイヤホンを利用することで周囲の状態に気づきにくいときに、通信機器を所持する人間などの接近を通知することができる。第6の発明は、第5の発明に従属し、探索部は、携帯通信端末とイヤホンとの接続が解除されたとき、近距離無線通信を確立可能な通信機器の探索を止める。第6の発明によれば、たとえば、イヤホンプラグが引き抜かれた場合は、余計な電力を消費しないようにするために、通信機器の探索が行われないようにできる。第7の発明は、第5の発明または第6の発明に従属し、携帯通信端末は、第1音声を出力する音声出力機能を有し、探索部は、携帯通信端末にイヤホンが接続された状態で、第1音声が出力されるとき、近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する。第7の発明では、たとえば、イヤホンジャック24にイヤホンプラグが挿入された状態で音声出力機能が実行されると、イヤホンから第1音声が出力される。このとき、探索部は通信機器の探索を始める。第7の発明によれば、イヤホンによって第1音声を聞いていなければ、通信機器を探索しないようにすることで、消費電力を抑えることができる。第8の発明は、第7の発明に従属し、周囲音を第2音声として集めるマイクロホンをさらに備え、通知部は、第1音声と共に第2音声を出力することで、接近を通知する。第8の発明では、マイクロホン18は、通話用のマイクロホンと兼用され、使用者の周りの音、つまり周囲音を第2音声として集音する。そして、通知部は、周囲音を使用者に聞かせることで、通信機器の接近を通知する。第8の発明によれば、周囲音が聞こえやすい状態にすることで、使用者が周囲の状態に気づきやすくすることができる。第9の発明は、第8の発明に従属し、音楽データを記憶する記憶部をさらに備え、音声出力機能は、音楽データを再生する音楽プレーヤ機能を含み、第1音声は、音楽プレーヤ機能によって再生された音楽データの音声を含む。第9の発明では、記憶部34,36は、たとえばフラッシュメモリを含み、音楽データを記憶する。そして、音楽プレーヤ機能が実行されると、フラッシュメモリから音楽データが読み出され、再生された音楽が第1音声として出力される。第10の発明は、第9の発明に従属し、携帯通信端末は、ネットワークとの通信を確立する通信機能を有し、音楽データは、通信機能によってネットワーク介して配信された配信音楽データを含む。第10の発明では、配信音楽データは記憶部に記憶される。そして、音楽プレーヤ機能が実行されると、配信音楽データが再生され、第1音声として出力される。第9の発明または第10の発明によれば、利用頻度が高い音楽プレーヤ機能によって、使用者が音楽を聴いている場合、上述した効果は強く発揮される。第11の発明は、第8の発明ないし第10の発明のいずれかに従属し、通知部は、第2音声の音量を上げることで、接近を通知する。第11の発明では、通知部は、周囲音の音量を上げる。第12の発明は、第7の発明ないし第10の発明のいずれかに従属し、通知部は、第1音声の音量を下げることで、接近を通知する。第12の発明では、たとえば使用者がイヤホンで音楽を聴いている場合、音楽の音量を下げる。第13の発明は、第11の発明または第12の発明に従属し、音声出力機能は、主音声および副音声の出力に対応し、第1音声および第2音声は、取得部によって取得された受信電波レベルに基づいて、主音声または副音声が設定される。第13の発明では、たとえば、音楽プレーヤによって再生された音楽が主音声として出力され、周囲音が副音声として出力される。第11の発明、第12の発明および第13の発明でも、第8の発明と同様、周囲音が聞こえやすい状態にすることで、使用者が周囲の状態に気づきやすくすることができる。第14の発明は、第7の発明ないし第10の発明のいずれかに従属し、通知部は、取得部によって取得された受信電波レベルの計時変化が所定値以上であるとき、第1音声をミュートすることで、接近を通知する。第14の発明では、探索部は、たとえば車などに搭載されている通信機器を発見することがある。また、車の移動速度は人の移動速度よりも早いので、車は使用者に対して急に接近することになり、受信電波レベルの計時変化が所定値以上となる。つまり、車両などが使用者に接近する場合には、第1音声がミュートされる。第14の発明によれば、使用者は、通信機器の急な接近に素早く対応できるようになる。第15の発明は、近距離無線通信を行い、近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する探索部S21,S61、探索部によって通信機器が発見されたとき、その通信機器との無線通信における受信電波レベルを取得する取得部S31,S71および取得部によって取得された受信電波レベルの計時変化に基づいて、通信機器が接近しているかを判定する判定部26,44を有する、携帯通信端末10のプロセッサ26を、判定部によって通信機器が接近していると判定されたとき、接近を通知する通知部S41,S43として機能させる、接近通知プログラムである。第15の発明でも、第1の発明と同様、通信機器を持つ人間や、通信機器が搭載された車両などの接近を、精度よく検出することができる。そのため、通信機器を所持する人間や通信機器が搭載された車両の接近を適切に通知することができる。第16の発明は、近距離無線通信を行い、近距離無線通信を確立可能な通信機器を探索する探索部S21,S61、探索部によって通信機器が発見されたとき、その通信機器との無線通信における受信電波レベルを取得する取得部S31,S71および取得部によって取得された受信電波レベルの計時変化に基づいて、通信機器が接近しているかを判定する判定部26,44を有する、携帯通信端末10の接近通知方法であって、通信機器が接近していると判定されたとき、接近を通知する、接近通知方法である。第16の発明でも、第1の発明と同様、通信機器を持つ人間や、通信機器が搭載された車両などの接近を、精度よく検出することができる。そのため、通信機器を所持する人間や通信機器が搭載された車両の接近を適切に通知することができる。この発明によれば、通信機器を持つ人間や、通信機器が搭載された車両などの接近を精度よく検出できるため、通信機器を所持する人間や通信機器が搭載された車両の接近を適切に通知することができる。この発明の上述の目的、その他の目的、特徴および利点は、図面を参照して行う以下の実施例の詳細な説明から一層明らかとなろう。<第1実施例>図1を参照して、携帯電話機10は、携帯端末の一種であり、コンピュータまたはCPUと呼ばれるプロセッサ26を含む。また、プロセッサ26には、無線通信回路14、A/D変換器16、第1D/A変換器20a、第2D/A変換機20b、キー入力装置28、表示ドライバ30、フラッシュメモリ34、RAM36、加速度センサ38、GPS回路40および近距離無線通信回路44などが接続される。無線通信回路14にはアンテナ12が接続される。A/D変換器16にはマイクロホン18が接続され、第1D/A変換器20aにはスピーカ22が接続され、第2D/A変換器20bにはイヤホンジャック24が接続される。表示ドライバ30にはディスプレイ32が接続される。また、GPS回路40にはGPSアンテナ42が接続され、近距離無線通信回路44には近距離無線通信アンテナ46が接続される。なお、イヤホンジャック24はプロセッサ26とも接続される。プロセッサ26は携帯電話機10の全体制御を司る。RAM36は、プロセッサ26の作業領域描画領域を含むないしバッファ領域として用いられる。フラッシュメモリ34には、携帯電話機10の文字、画像、音声、音および映像のようなコンテンツのデータが記録される。A/D変換器16は、マイクロホン18を通して入力される音声ないし音についてのアナログ音声信号を、デジタル音声信号に変換する。第1D/A変換器20aは、デジタル音声信号をアナログ音声信号に変換復号して、図示しないアンプを介してスピーカ22に与える。したがって、アナログ音声信号に対応する音声ないし音がスピーカ22から出力される。同様に、第2D/A変換器20bも、デジタル音声信号をアナログ音声信号に変換復号して、図示しないアンプを介してイヤホンジャック24に与える。このイヤホンジャック24はメス端子であり、オス端子であるイヤホンプラグが挿入されることがある。また、イヤホンプラグがイヤホンジャック24に挿入されると、挿入されたことを示す信号をプロセッサ26に出力する。そして、イヤホンプラグが挿入されているとプロセッサ26によって判断されると、アナログ音声信号に対応する音声ないし音がイヤホンから出力されるようになる。たとえば、携帯電話機10によって音楽プレーヤ機能が実行されると、フラッシュメモリ34から読み出された音楽データが再生され、イヤホンから音楽が流れる。なお、プロセッサ26は、第1D/A変換器20aと接続されるアンプの増幅率を制御することでスピーカ22から出力される音声の音量し、第2D/A変換器20bと接続されるアンプの増幅率を制御することで、イヤホンから出力される音声の音量を調整する。また、本実施例の音楽プレーヤ機能は、副音声の出力に対応しており、音楽を主音声として出力すると共に、後述する着信音などを副音声として出力することができる。そして、副音声は、主音声よりも小さな音量で出力される。キー入力装置28は操作部と呼ばれ、通話キー、機能キーおよび終話キーなどを含む。また、使用者が操作したキーの情報キーデータはプロセッサ26に入力される。さらに、キー入力装置28に含まれる各キーが操作されると、クリック音が鳴る。したがって、使用者は、クリック音を聞くことで、キー操作に対する操作感を得ることができる。表示ドライバ30は、プロセッサ26の指示の下、当該表示ドライバ30に接続されたディスプレイ32の表示を制御する。また、表示ドライバ30は表示する画像データを一時的に記憶するビデオメモリ図示せずを含む。また、ディスプレイ32には、LEDを光源とするバックライトが設けられている。また、バックライトは、ディスプレイ32に含まれる表示パネルに対してエッジライト方式に基づいて設けられる。なお、バックライトの光源としては、LEDが採用されるが、他の実施例では冷陰極管などが採用されてもよい。無線通信回路14は、CDMA方式での無線通信を行うための回路である。たとえば、使用者がキー入力装置28を用いて電話発信発呼を指示すると、無線通信回路14は、プロセッサ26の指示の下、電話発信処理を実行し、アンテナ12を介して電話発信信号を出力する。電話発信信号は、基地局および通信網図示せずを経て相手の電話機に送信される。そして、相手の電話機において着信処理が行われると、通信可能状態が確立され、プロセッサ26は通話処理を実行する。そして、通話処理が実行されると、相手の電話機から相手の音声を受信したり、こちらの音声を送信したりすることができる。また、着信が有ると、ディスプレイ32には、発信元情報電話番号などが表示され、図示しないスピーカから着信音着信メロディ、着信音声と言うこともある。が出力される。この状態で、応答操作が行われると、通信可能状態が確立され、プロセッサ26は上述した通常の通話処理を実行する。さらに、終話キーによって通話終了操作が行われると、プロセッサ26は通話終了信号を送信した後に、通話処理を終了する。ただし、通話相手によらず、移動通信網から通話終了信号を受信した場合も、プロセッサ26は通話処理を終了する。加速度センサ38は、半導体式の3軸の加速度センサであり、携帯電話機10に対する3軸X,Y,Zの加速度データをプロセッサ26に出力する。また、プロセッサ26は、3軸の加速度データの変化を検出することで、持ち主使用者が移動しているか否かを判断する。なお、プロセッサ26は、3軸の加速度データが示す値に対して逆三角関数を用いて、携帯電話機10の傾きの角度を計算することもできる。GPS回路40は、現在の位置を測位取得する操作が行われると起動される。また、GPSアンテナ42は、GPS衛星100から送信されるGPS信号を受信し、GPS回路46に出力する。そして、プロセッサ26は、受信したGPS信号に基づいて測位処理を実行することで、現在位置データとして緯度および経度を算出する。このように、携帯電話機10では、GPS回路40およびGPSアンテナ42が測位部として機能するため、現在位置を測位することができる。なお、図1には、簡単のために、1つのGPS衛星100しか描画していないが、現在位置を測位するためには、少なくとも3つ以上のGPS衛星100からGPS信号を受信しなければならない。ただし、通常の測位処理では、二次元測位のため、緯度および経度しか算出できないが、4つのGPS衛星100からGPS信号を受信できる場合、三次元測位によって、高度も算出することができる。近距離無線通信回路44は、Wi‐Fi方式の近距離無線通信を実行する。Wi‐FiWirelessFidelityは、IEEE802.11シリーズIEEE802.11a/b/g/nなどという通信規格を利用した無線機器間の相互接続性等について、所定の認証機関によって認証されたことを示す名称である。つまり、Wi-Fiは近距離無線通信の一方式であり、この実施例の携帯通信端末10では、Wi‐Fi方式の近距離無線通信回路44を用いる。Wi‐Fi方式の近距離無線通信では、アクセスポイントAP:AccessPointと呼ばれる電波中継器48を経由して有線LANにアクセスするので、接近無線通信回路44は、このような電波中継器48を自動的に探索サーチする。そして、探索によって電波中継器48を発見したら、近距離無線通信回路44は、その電波中継器48との接続処理を自動的に実行する。また、接近無線通信回路44は、電波中継器48だけでなく、Wi‐Fi方式の近距離無線通信に対応する他の通信機器も、探索によって発見することができる。図2は探索によって他の通信機器を発見することができる探索可能範囲などを示す図解図である。図2を参照して、携帯電話機10を所持する人間H使用者を中心として、所定距離たとえば、50mの半径で示される外周円OSまでが、探索可能範囲となる。また、検出可能領域に、機器名がAAAの第1通信機器、機器名がBBBの第2通信機器および機器名がCCCの第3通信機器を所持している人間が存在していれば、探索結果が図3に示す通信テーブルに記録される。図3を参照して、通信テーブルは、機器名、MACMediaAccessControlアドレスおよび受信電波レベルの列を含む。機器名の列では、AAA、BBBおよびCCCの機器名が記録される。また、MACアドレスの列には機器名AAAに対応して00:□:00:00:00:AAのMACアドレスが記録される。さらに、受信電波レベルの列には携帯電話機10と通信機器との通信状態を示す-90dBmが記録される。同様に、機器名BBBに対応して、00:□:00:00:00:BBのMACアドレスと、通信状態を示す-80dBmが記録される。さらに、機器名CCCに対応して、00:□:00:00:00:CCのMACアドレスと、通信状態を示す-95dBmが記録される。また、近距離無線通信では、探索が所定時間毎に行われるため、通信テーブルは所定時間毎に更新される。そして、通信テーブルを更新する場合、通信機器のMACアドレスに基づいて、既に発見されているか否かが判断される。ここで、受信電波レベルは、携帯電話機10の距離と対応しており、距離が近ければ受信電波レベルも大きく強くなり、距離が遠ければ受信電波レベルも小さく弱くなる。そのため、携帯電話機10と各通信機器との位置関係が図2に示す状態であれば、携帯電話機10と最も近い第2通信機器の受信電波レベル-80dBmが最も大きくなる。また、次に近い第1通信機器の受信電波レベル-90dBmがその次に大きく、最も遠い第3通信機器の受信電波レベル-95dBmが最も小さくなる。そこで、本実施例では、近距離無線通信における受信電波レベルを利用して、通信機器を所持する人間や、通信機器が搭載された車などの接近を検知し、接近していた通信機器が離れていくまで使用者に通知し続ける。そして、プロセッサ26は、近距離無線追伸回路44によって取得された受信電波レベルの計時変化に基づいて、通信機器が接近したり、離れたりすることを判定することができる。そのため、プロセッサ26および近距離無線通信回路44は、まとめて判定部と呼ばれることもある。まず、本実施例では、イヤホンジャック24にイヤホンプラグが接続されている場合、使用者人間Hに接近する人間や車などの接近を通知するために、接近通知処理が実行される。そして、接近通知処理が実行されると、所定時間たとえば、5秒または2秒毎に通信機器が探索される。そして、発見された通信機器の受信電波レベルに基づいて、周囲の通信機器の移動を判断する。なお、本実施例では、外周円OSと内周円ISとの間の領域を検知領域DAとし、その検知領域DA内で通信機器の移動を判断する。図4A-Dを参照して、或る時刻において受信電波レベルが-100dBmの通信機器が発見され、所定時間毎に受信電波レベルが3dBmずつ大きくなっている場合、通信機器が接近していると判断される。そして、このように受信電波レベルが変化している場合は、第1警戒状態と判定し、音楽プレーヤ機能によって再生された音声第1音声の音量を下げると共に、マイクロホン18によって集音された周囲音第2音声を音声よりも小さい音量でイヤホンから出力する。次に、図5A-Dを参照して、発見された通信機器の受信電波レベルは、所定時間毎に5dBmずつ大きくなっている。この場合、所定時間毎の受信電波レベルの変化量が第1警戒状態と判定されたときよりも大きいため、通信機器を所持する人間などが第1警戒状態のときよりも早く接近していると考えられる。そこで、この実施例では、第2警戒状態と判定し、音楽プレーヤ機能によって再生された音声の音量を下げたうえで、周囲音を音声よりも大きい音量でイヤホンから出力する。このように、第2警戒状態では通信機器を持った人間は第1警戒状態よりも早く使用者に接近しているため、第2警戒状態は第1警戒状態よりも危険度が高いと考えられる。そのため、使用者が周囲の状態に気づきやすくするために、使用者の周りの音周囲音を、副音声よりも音量が大きい主音声として出力する。つまり、第1警戒状態および第2警戒状態では、音声の音量を下げ、周囲音を出力することで、使用者が周囲の状態に気づきやすくすることができる。また、この実施例では、受信電波レベルの変化量が1dBm以上であり、5dBm未満のときに、第1警戒状態と判定する。さらに、受信電波レベルの変化量が5dBm以上のときに、第2警戒状態と判定する。そして、第1警戒状態および第2警戒状態の通知は、通信機器が使用者から離れていけば、つまり受信電波レベルが弱くなれば停止する。つまり、使用者に接近する人間や車などが周囲に存在しなくなれば、不要な通知がされないようにできる。以上の説明から分かるように、通信機器を持つ人間や、通信機器が搭載された車両などの接近が精度よく検出されるため、通信機器を所持する人間や通信機器が搭載された車両の接近を適切に通知することができる。また、第1実施例では、イヤホンプラグが挿入されると接近通知処理が実行されるため、使用者がイヤホンを利用することで周囲の状態に気づきにくいときに、通信機器を所持する人間などの接近を通知することができる。特に、利用頻度が高い音楽プレーヤ機能によって、使用者が音楽を聴いている場合、上述した効果は強く発揮される。さらに、イヤホンジャック24からイヤホンプラグが引き抜かれた場合は、接近通知処理を終了する。つまり、使用者がイヤホンを利用していなければ、使用者は自身の耳で周囲の状態を確認できる。そのため、イヤホンプラグが引き抜かれた場合は、余計な電力を消費しないようにするために、通信機器の探索が行われないようにできる。また、加速度センサ38によって使用者携帯電話機10の移動が検知される場合は、通信機器を探索する頻度を上げるために、上述した所定時間が短く設定される。つまり、使用者が移動している場合は、通信機器を所持する人間などの接近がより早く判断できるようになる。さらに、使用者が移動することで電波中継器48に近づくと、電波中継器48との近距離無線通信における受信電波レベルが強くなり、警戒状態が誤って通知されてしまう。そこで、本実施例では、電波中継器48の設置位置や、MACアドレスを含む電波中継器データを予めRAM36に記憶しておく。そして、使用者が移動しているときに通信機器が発見されると、MACアドレスに基づいて電波中継器48であるかが判断される。このとき、電波中継器48と判断されると、通信テーブルからその電波中継器48の情報を削除することで、警戒状態が誤って通知されることを防ぐ。ただし、他の実施例では、電波中継器データに設置位置が含まれていてもよい。この場合、プロセッサ26は、移動中に通信機器を発見した場合、GPS回路40を利用して現在位置を測位することで、発見した通信機器が電波中継器であるかが判断される。なお、他の実施例では、イヤホンジャック24にステレオイヤホンのイヤホンプラグが接続されていると判断できる場合、第1警戒状態では一方たとえば、右側のイヤホンから周囲音を出力し、第2警戒状態では左右のイヤホンから周囲音が出力されるようにしてもよい。また、マイクロホン18によって周囲音を集音できない場合は、周囲音に代えてアラーム音が出力されてもよい。また、その他の実施例では、音楽プレーヤ機能によって再生された音声と周囲音とは主音声または副音声として出力されてもよい。たとえば、第1警戒状態では、音声が主音声、周囲音が副音声として設定される。また、第2警戒状態では、音声が副音声、周囲音が主音声として設定される。また、周囲音は、マイクロホン18によって集音され、A/D変換機16によってデジタル信号に変換された後に、プロセッサ26に入力される。プロセッサ26は、そのデジタル信号をRAM36に保存することなく、第2D/A変換機20bに出力する。そして、第2D/A変換機20bによってアナログ信号に変換されたのちに、イヤホンジャック24を介してイヤホンに出力される。そして、イヤホンから音楽プレーヤによって再生された音声と周囲音とを同時に出力する場合、プロセッサ26は、音声と周囲音との合成音を生成した後に、その合成音が第2D/A変換機20bに出力する。また、プロセッサ26は、音声と周囲音とを合成する比率を調整することで、音声と周囲音とに音量差がある合成音を生成することができる。たとえば、音声の音量が周囲音の音量よりも大きい合成音を生成する場合、周囲音よりも音声の方が多く合成されるように、合成の比率が調整される。図6は、RAM36のメモリマップを示す図である。RAM36には、プログラム記憶領域302およびデータ記憶領域304が含まれる。また、プログラムおよびデータの一部は、フラッシュメモリ32から一度に全部または必要に応じて部分的かつ順次的に読み出され、RAM36に記憶される。プログラム記憶領域302には、携帯電話機10を動作させるためのプログラムが記憶されている。たとえば、携帯電話機10を動作させるためのプログラムには、接近通知プログラム310および待機プログラム312が含まれる。接近通知プログラム310は、近距離無線通信の受信電波レベルに基づいて、通信機器を所持する人などの接近を通知するためのプログラムである。待機プログラム312は、接近通知プログラム310のサブルーチンであり、通信機器を探索する周期所定時間を設定するためのプログラムである。なお、図示は省略するが、携帯電話機10を動作させるためのプログラムには、音楽プレーヤ機能を実行するためのプログラムなどが含まれる。続いて、データ記憶領域304には、加速度バッファ330、位置バッファ332、前回バッファ334および音量バッファ336が設けられると共に、電波中継器データ338および通信テーブルデータ340が記憶される。また、データ記憶領域304には、イヤホンフラグ342、音声出力フラグ344、第1探索カウンタ346および第2探索カウンタ348が設けられる。加速度バッファ330には、加速度センサ38から出力された加速度データが一時的に記憶される。位置バッファ332には、GPS回路40などを利用して測位された現在位置データが一時的に記憶される。前回バッファ334には、通信テーブルデータ340が一時的に記憶される。なお、通信機器の移動は、前回バッファ334に記憶された通信テーブルの受信電波レベルと、探索により更新された通信テーブルの受信電波レベルとに基づいて判断される。音量バッファ336には、イヤホンから出力される音声の音量値を示すデータが記憶される。そして、プロセッサ26は、警戒状態の通知が停止されると、音量バッファ336に記憶されたデータに基づいて、下げられた音量を元に戻す。電波中継器データ338は、公共の場所に設置されている電波中継器46の設置位置や、MACアドレスなど含むデータである。通信テーブルデータ340は、たとえば図3に示す構成のテーブルデータである。イヤホンフラグ342は、イヤホンジャック24に対してイヤホンプラグが挿入されているか否かを判断するためのフラグである。たとえば、イヤホンフラグ342は、1ビットのレジスタで構成される。イヤホンフラグ342がオン成立されると、レジスタにはデータ値1が設定される。一方、イヤホンフラグ342がオフ不成立されると、レジスタにはデータ値0が設定される。そして、本実施例では、イヤホンフラグ342がオンになると接近通知処理が実行され、オフになると接近通知処理が終了する。また、音声出力フラグ344は、音楽プレーヤ機能などによって音声が出力されているか否かを判断するためフラグである。第1探索カウンタ346は、第1所定時間たとえば、5秒を計測するためのカウンタであり、リセット初期化されるとカウント計測を開始する。そのため、第1探索カウンタ346は、第1探索タイマと呼ばれる。また、第2探索カウンタ348は、第2所定時間たとえば、2秒を計測するためのカウンタである。また、第1探索カウンタと同様、第2探索タイマと呼ばれる。なお、図示は省略するが、データ記憶領域304には、待機状態でディスプレイ32表示される画像データや、文字列のデータなどが記憶されると共に、携帯電話機10の動作に必要なカウンタや、フラグも設けられる。プロセッサ26は、Android登録商標およびREXなどのLinux登録商標ベースのOSや、その他のOSの制御下で、図7、図8および図9に示す接近通知処理および図10に示す待機処理などを含む、複数のタスクを並列的に処理する。図7は第1実施例の接近通知処理の一部のフロー図である。たとえば、イヤホンジャック24にイヤホンプラグが挿入され、イヤホンフラグ342がオンになると、プロセッサ26はステップS1で近距離無線通信回路44を起動する。つまり、近距離無線通信を確立したり、通信機器を探索したりできるようにする。なお、既に近距離無線通信回路44が起動している場合は、ステップS1の処理は省略されてもよい。続いて、図8のステップS21では、通信機器を探索する。つまり、図2に示す検知領域DAに存在する通信機器を探索する。続いて、ステップS23では発見したか否かを判断する。つまり、検知領域DAに通信機器が存在しているかが判断される。ステップS23でNOであれば、つまり検知領域DAに通信機器が存在していなければ、ステップS45で待機処理を実行し、ステップS21に戻る。なお、この待機処理については、図10のフロー図を用いて詳細に説明するため、ここでの説明は省略する。一方、ステップS23でYESであれば、つまり、たとえば、図2に示すように、検知領域DAで3台の通信機器を発見できれば、ステップS25で発見した通信機器の情報を記録する。たとえば、図3に示すように3台の通信機器の機器名、MACアドレスを通信テーブルデータに記録する。続いて、ステップS27では、電波中継器48の情報が記録されているか否かを判断する。たとえば、通信テーブルデータ340に記録された通信機器のMACアドレスが、電波中継器データ338に登録されているかが判断される。ステップS27でNOであれば、たとえば電波中継器48のMACアドレスが通信テーブルに記録されていなければ、ステップS31に進む。一方、ステップS27でYESであれば、たとえば電波中継器のMACアドレスが通信テーブルに記録されていれば、ステップS29で電波中継器48の情報を削除し、ステップS31に進む。続いて、ステップS31では、受信電波レベルを取得する。つまり、通信テーブルに記録される各通信機器の受信電波レベルを取得し、通信テーブルデータ340に記録する。また、具体的な処理としては、近距離無線通信回路44は各通信機器が発信する信号の強さを検知することができる。そして、プロセッサ26は近距離無線通信回路44によって検知された各通信機器の信号の強さを、dBmとして取得する。なお、前回バッファ334に前回の状態通信テーブルデータ340が記録されていない場合は、ステップS31の処理が終了した後に、通信テーブルデータ340が前回バッファ334にコピーされる。続いて、ステップS33では、受信電波レベルが変化しているか否かを判断する。つまり、移動によって受信電波レベルが変化している通信機器が存在するかが判断される。また、具体的には、前回バッファ344に記録されている通信テーブルデータの受信電波レベルと、通信テーブルデータ340の受信電波レベルとが、MACアドレスに基づいて比較される。なお、ステップS33におけるYESまたはNOの判断結果にかかわらず、ステップS33の判断が終わると、通信テーブルデータ340が前回バッファ344にコピーされる。ステップS33でNOであれば、つまり受信電波レベルが変化している通信機器が無ければ、ステップS45に進む。また、ステップS33でYESであれば、つまり受信電波レベルが変化している通信機器が存在していれば、ステップS35で変化量が閾値以下か否かが判断される。つまり、受信電波レベルは周囲の環境の変化でも変動するため、通信機器が移動しているかを正確に判断するために変化量が閾値たとえば、0.9dBm以下であるかが判断される。ステップS35でYESであれば、たとえば変化量が0.5dBmであれば、ステップS45に進む。一方、ステップS35でNOであれば、たとえば変化量が3dBmであれば、ステップS37で受信電波レベルが強くなっているか否かが判断される。つまり、通信機器が接近しているかが判断される。また、具体的には、前回バッファ344に記録されている通信テーブルデータの受信電波レベルよりも、通信テーブルデータ340の受信電波レベルが大きいかが判断される。ステップS37でNOであれば、たとえば受信電波レベルが弱くなっていれば、ステップS45に進む。一方、ステップS37でYESであれば、つまり受信電波レベルが強くなっていれば、ステップS39で第1警戒状態か否かが判断される。つまり、受信電波レベルの変化量が、1dBm以上かつ5dBm未満であるかが判断される。ステップS39でYESであれば、たとえば、受信電波レベルが-100dBmから-97dBmに変化しており、変化量が3dBmであれば、ステップS41で第1警戒状態を通知して、ステップS61に進む。たとえば、ステップS41では、音楽プレーヤ機能によって再生された音声の音量を下げてイヤホンから出力し、周囲音を音声よりも小さい音量にしてイヤホンから出力する。また、ステップS39でNOであれば、たとえば図5に示すように、受信電波レベルの変化量が5dBm以上であれば、ステップS43で第2警戒状態を通知し、ステップS61に進む。たとえば、ステップS43では、音声の音量を下げてイヤホンから出力し、周囲音を音声よりも大きな音量にしてイヤホンから出力する。なお、ステップS39の処理を実行するプロセッサ26は接近判断部として機能する。また、ステップS41,S43の処理を実行するプロセッサ26は通知部として機能する。図9を参照して、ステップS61では、通信機器を探索する。つまり、接近している通信機器や、新たに接近してくる他の通信機器を探索する。ステップS63では、発見したか否かを判断する。つまり接近してくる通信機器や、新たに接近してくる他の通信機器が発見されたかが判断される。ステップS63でNOであれば、たとえば接近中の通信機器を見失ったら、ステップS79に進む。また、ステップS63でYESであれば、つまり通信機器を再び発見できれば、ステップS65で、ステップS25と同様、発見した通信機器の情報を記録する。続いて、ステップ67では電波中継器48の情報が通信テーブルに記録されているかが判断される。ステップS67でNOであれば、つまり電波中継器48の情報が通信テーブルに記録されていなければ、ステップS71に進む。一方、ステップS67でYESであれば、つまり電波中継器48の情報が通信テーブルに記録されていれば、ステップS69で電波中継器48の情報を通信テーブルから削除して、ステップS71に進む。続いて、ステップS71では、ステップS31と同様、受信電波レベルを取得する。続いて、ステップS73では、受信電波レベルが変化しているかが判断される。ステップS73でNOであれば、ステップS81で、ステップS45と同様に待機処理を実行する。ステップS73でYESであれば、つまり受信電波レベルが変化していれば、ステップS75で変化量が閾値以下か否かが判断される。ステップS75でYESであれば、つまり変化量が閾値以下であれば、ステップS81に進む。また、ステップS75でNOであれば、つまり変化量が閾値よりも大きければ、ステップS77で受信電波レベルが弱くなっているか否かが判断される。つまり、接近していた通信機器が、携帯電話機10から離れていくかが判断される。ステップS77でNOであれば、たとえば接近中の通信機器がさらに接近している場合は、ステップS81に進む。一方、ステップS77でYESであれば、つまり接近していた通信機器が携帯電話機10から離れていけば、ステップS79で警戒状態の通知を停止する。たとえば、周囲音がイヤホンから出力されないようにし、音量バッファ336に記憶されている音量値に基づいて、イヤホンから出力される音量を通知される前の状態に戻す。そして、ステップS79の処理が終わると、ステップS21に戻る。つまり、通信機器を所持した人間などの接近が再び監視される。なお、ステップS21,S61の処理を実行するプロセッサ26は探索部として機能する。また、ステップS31,S71の処理を実行するプロセッサ26は取得部として機能する。さらに、ステップS77の処理を実行するプロセッサ26は離れ判断部として機能する。そして、ステップS79の処理を実行するプロセッサ26は停止部として機能する。図10は待機処理のフロー図である。たとえば、接近通知処理のステップS45またはステップS81が実行されると、プロセッサ26はステップS101で加速度センサの出力が変化したか否かを判断する。つまり、携帯電話機10が動いている状態または停止状態から変化したか否かが判断される。また、具体的には、加速度バッファ330に記憶されている仮想度データが変化したかが判断される。ステップS101でNOであれば、つまり携帯電話機10の状態が変化していなければ、ステップS109に進む。また、ステップS101でYESであれば、つまり携帯電話機10の状態が変化すれば、ステップS103で停止状態か否かが判断される。つまり携帯電話機10の状態が停止状態に変化したかが判断される。ステップS103でYESであれば、つまり携帯電話機10が停止状態に変化すれば、ステップS105で第1探索タイマが設定される。つまり、通信機器を探索する周期が第1所定時間たとえば、5秒となるように、第1探索タイマが設定される。一方、ステップS103でNOであれば、つまり携帯電話機10が停止状態から移動している状態に変化すれば、ステップS107で第2探索タイマが設定される。つまり、通信機器を探索する周期が第1所定時間よりも短い、第2所定時間たとえば、2秒となるように、第2探索タイマが設定される。なお、ステップS107の処理を実行するプロセッサ26は時間設定部として機能する。続いて、ステップS109では、設定されているタイマをリセットする。たとえば、第1探索タイマが設定されていれば、第1探索カウンタ346がリセットされる。続いて、ステップS111では、タイマが満了したか否かが判断される。たとえば、第1探索タイマが設定されている場合、第1所定時間の計測が終了したかが判断される。ステップS111でNOであれば、たとえば第1探索タイマが満了していなければ、ステップS111の判断が繰り返される。ステップS111でYESであれば、たとえば第1探索タイマが満了すれば、待機処理を終了して、接近通知処理に戻る。<第2実施例>第2実施例では、音楽プレーヤ機能などによって音声が出力されているときに、通信機器が探索されるようにする。つまり、イヤホンによって音声を聞いていなければ、通信機器を探索しないようにすることで、消費電力を抑えることができる。なお、第2実施例の携帯電話機10は、第1実施例と略同じであるため、携帯電話機10の電気的な構成およびRAM36のメモリマップなどの説明は省略する。第2実施例のプロセッサ26は、AndroidおよびREXなどのLinuxベースのOSや、その他のOSの制御下で、図11、図12および図13に示す第2実施例の接近通知処理を含む複数のタスクを並列的に処理する。図11は、第2実施例の接近通知処理の一部のフロー図である。なお、このフロー図では、図7-図9に示す接近通知処理と同じステップには同一のステップ番号を付与し、詳細な説明は省略する。たとえば、イヤホンジャック24にイヤホンプラグが挿入されると、プロセッサ26はステップS131で、音声が出力されているか否かを判断する。たとえば、音楽プレーヤ機能によって音楽データが再生され、音声出力フラグ344がオンになっているか否かが判断される。ステップS131でNOであれば、たとえば音楽データが再生されていなければ、ステップS131の処理が繰り返して実行される。また、ステップS131でYESであれば、たとえば音楽データが再生されると、ステップS1で近距離無線通信回路44を起動する。続いて、図12のステップS21-S45の処理が実行される。また、ステップS45の処理が終了すると、ステップS133に進む。そして、ステップS133では、音声出力が停止したか否かが判断される。たとえば、音楽プレーヤ機能によって音楽データの再生が停止され、音声出力フラグ344がオフにされたかが判断される。ステップS133でNOであれば、たとえば音楽データの再生が続いていれば、ステップS21に戻る。一方、ステップS133でYESであれば、たとえば音楽データの再生が停止すれば、ステップS131に戻る。次に、ステップS61-S81の処理が実行される。また、ステップS81の処理が終了すると、ステップS135に進む。そして、ステップS135では、ステップS133と同様、音声出力が停止したか否が判断される。ステップS135でNOであれば、たとえば音声が出力された状態であれば、ステップS61に戻る。一方、ステップS135でYESであれば、つまり音声出力が停止すれば、ステップS137で警戒状態の通知を停止して、ステップS131に戻る。<第3実施例>第3実施例では、相手の通信機器との距離に基づいて、第1警戒状態または第2警戒状態と判定される。具体的には、使用者と相手とが近くなるほど、使用者に強く通知される。なお、第3実施例の携帯電話機10は、第1実施例と略同じであるため、携帯電話機10の電気的な構成およびRAM36のメモリマップなどの説明は省略する。図14Aを参照して、或る時刻において受信電波レベルが-100dBmの通信機器が発見された場合、使用者と相手の通信機器とが離れているため、非警戒状態と判定される。この場合、危険度は低いため使用者には通知されない。次に、図14B,Cを参照して、相手の通信機器が使用者に近づき、受信電波レベルが-95dmbまたは-90dmbとなれば、使用者と相手の通信機器が近づいたため、第1警戒状態と判定される。そして、図14Dを参照して、相手の通信機器が使用者にさらに近づき、受信電波レベルが-85dBmとなれば、使用者と相手の通信機器とがかなり近づいているため、第2警戒状態と判定される。このように、第3実施例では、相手の通信機器の受信電波レベルから近づいていると判断できる場合、相手との距離に基づいて通知する内容を変化させることができる。また、第3実施例では、受信電波レベル、つまり通信機器と携帯電話機10との距離によって音量の下げ幅を変化させてもよい。つまり、距離が遠ければ音量の下げ幅を小さくし、距離が近ければ音量の下げ幅を大きくする。そして、第3実施例でも、相手の通信機器が離れていく場合に、警戒状態の通知を停止することができる。また、第3実施例では、受信電波レベルが-100dBm以下のときに、非警戒状態と判定する。また、受信電波レベルが-100dBmより大きく、-90dBm以下のときに、第1警戒状態と判定する。また、受信電波レベルが-90dBmより大きいときに、第2警戒状態と判定する。なお、第1実施例から第3実施例は、任意に組み合わせることが可能であり、具体的な組み合わせについては容易に想像できるので、詳細な説明は省略する。また、2つ以上の通信機器が同時に接近していると判断される場合は、距離が最も近い通信機器に対応する警戒状態が使用者に通知される。また、本実施例の通信機器には、携帯電話機、いわゆるスマートフォン、無線通信機能を有するノート型PC、無線通信を利用したヘッドセット、モバイルルータ、無線通信機能を有するナビゲーションシステムおよびETC車載器などが含まれる。また、他の実施例では、携帯電話機10の電源がオンにされた時点で、接近通知処理が実行されるようにしてもよい。この場合、音ではなく、バイブレータの振動の強さや、LEDの光の明るさなどによって第1警戒状態または第2警戒状態が通知されてもよい。また、その他の実施例では、近距離無線通信の方式は、IEEE802.15.1に基づくBluetooth登録商標方式であってもよいし、IEEE802.16に基づくWiMAX登録商標またはMobileWiMAX方式であってもよい。さらに、近距離無線通信の方式は、ETC方式であってもよい。また、さらにその他の実施例では、警戒状態は2つの状態だけに限らず、さらに多くの警戒状態が設定されていてもよい。たとえば、受信電波レベルの計時変化が所定値以上である場合は、車などに搭載された通信機器が接近していると考えられるため、通信機器の急な接近が使用者に通知する第3警戒状態が設定されてもよい。そして、第3警戒状態が設定された場合には、再生中の音声がミュートされる。そして、音声がミュートされた場合、使用者は、通信機器の急な接近に気づくことができると共に、周囲の状況がより認識しやすくなる。よって、使用者は、急な接近に素早く対応できるようになる。また、ETC方式の通信や、ナビゲーションシステムとの通信であることを識別できる場合、接近する対象が急に接近してくる可能性がある車であること判断できるため、第3警戒状態が設定されてもよい。また、音楽プレーヤ機能以外に、TV視聴機能でイヤホンを利用したり、音声通話中にイヤホンマイクヘッドセットを利用したりしている場合でも、接近通知処理が実行されてもよい。また、本実施例の携帯電話機10は、ネットワークとの通信を確立する通信機能も有している。そして、携帯電話機10は、データサーバから配信される配信音楽データを取得して、音楽プレーヤ機能によって再生することもできる。また、他の実施例では、イヤホンは、Bluetooth方式の近距離無線通信によって、携帯電話機10に接続されてもよい。また、携帯電話機10の通信方式はCDMA方式であるが、LTELongTermEvolution方式、W-CDMA方式、GSM方式、TDMA方式、FDMA方式およびPHS方式などが採用されてもよい。また、本実施例で用いられた複数のプログラムは、データ配信用のサーバのHDDに記憶され、ネットワークを介して携帯電話機10に配信されてもよい。また、CD,DVD,BDBlu-rayDiscなどの光学ディスク、USBメモリおよびメモリカードなどの記憶媒体に複数のプログラムを記憶させた状態で、その記憶媒体が販売または配布されてもよい。そして、上記したサーバや記憶媒体などを通じてダウンロードされた、複数のプログラムが本実施例と同等の構成の携帯電話機にインストールされた場合、本実施例と同等の効果が得られる。さらに、本実施例は、携帯電話機10のみに限らず、いわゆるスマートフォンや、タブレット型PCおよびPDAPersonalDigitalAssistantなどに適用されてもよい。そして、本明細書中で挙げた、所定距離、受信電波レベル、閾値、第1所定時間および第2所定時間などの具体的な数値は、いずれも単なる一例であり、製品の仕様変更などに応じて適宜変更可能である。"