加熱コイル、及び該加熱コイルに印加する周波数fの交流電圧信号を出力する加熱コイル通電制御部を有し、前記加熱コイルに印加される周波数fの前記交流電圧信号により発生する周波数fの交流磁束によって加熱対象器具を加熱する電磁加熱機器と、前記加熱コイルで発生する前記交流磁束と鎖交し、電磁誘導により周波数fの交流電圧信号が誘起される受電コイルと、前記受電コイルに誘起される前記交流電圧信号を整流し、直流電力を生成する電力生成部、及び該電力生成部から前記直流電力の供給を受けて動作する動作部、を有する自立動作部と、を備え、前記加熱コイルは前記受電コイルで発生した磁束と鎖交し、前記加熱コイル通電制御部と前記動作部の一方は、前記加熱コイルと前記受電コイルの一方に周波数fとは異なる周波数Fの交流のデータ信号を供給して周波数Fのデータ信号用磁束を発生させ、前記加熱コイル通電制御部と前記動作部の他方は、前記加熱コイルと前記受電コイルの他方に前記データ信号用磁束により誘起された周波数Fのデータ信号を抽出することにより、前記受電コイルと、前記加熱コイルと一方で発生した磁束が他方のコイルに鎖交することを利用して前記電磁加熱機器と前記動作部との間で情報の通信を行う、ことを特徴とする電磁加熱機器システム。前記情報の通信は、前記動作部による前記電磁加熱機器への情報の送信であり、前記動作部は、前記送信の対象である情報を周波数fとは異なる周波数Fの交流のデータ信号にして、前記受電コイルに印加する信号処理部を備え、前記加熱コイル通電制御部は、前記受電コイルに印加された前記データ信号により発生する磁束によって前記加熱コイルに誘起される周波数Fの前記交流電圧信号と前記加熱コイルに印加された周波数fの前記交流電圧信号とを合わせた交流電圧信号から、前記周波数fの信号成分を除去し、前記周波数Fの信号成分をデータ信号として抽出する信号抽出部Aを備え、抽出された前記データ信号から前記送信の対象である情報を取得する、ことを特徴とする請求項1に記載の電磁加熱機器システム。前記送信対象である情報は、前記電磁加熱機器による加熱の対象となる加熱対象器具の温度情報であり、前記動作部は、前記加熱対象器具の温度を検出する温度センサを備え、前記信号処理部は、前記温度センサの検出信号から、前記加熱対象器具の温度情報を取得し、該温度情報に基づき前記周波数Fを周波数F1とするデータ信号を生成し、前記加熱コイル通電制御部は、前記信号抽出部Aを信号抽出部A1とし、該信号抽出部A1で抽出した周波数F1の前記データ信号に基づき、前記加熱対象器具の前記温度情報を取得し、該温度情報に基づき前記加熱コイルへの通電を制御する、ことを特徴とする請求項2に記載の電磁加熱機器システム。前記送信対象である情報は、前記加熱コイルに対する、前記電磁加熱機器に設置される前記加熱対象器具の設置位置のずれの情報であり、前記動作部は、前記設置位置のずれを検出する複数の位置ずれ検出部を備え、前記信号処理部は、複数の前記位置ずれ検出部の検出信号から、前記加熱コイルに対する前記加熱対象器具の前記設置位置のずれの情報を取得し、該設置位置のずれの情報に基づき、前記周波数Fを周波数F2としたデータ信号を生成し、前記加熱コイル通電制御部は、通知部を備え、前記信号抽出部Aを信号抽出部A2とし、前記信号抽出部A2で抽出した周波数F2の前記データ信号に基づき、前記加熱対象器具の前記設置位置のずれの情報を取得し、取得した前記設置位置のずれの情報を前記通知部に出力する、ことを特徴とする請求項2又は3に記載の電磁加熱機器システム。前記位置ずれ検出部は、前記加熱コイルの巻き径よりも小さな巻き径を有し、前記加熱コイルの発生する周波数fの磁束に鎖交する位置ずれ検出コイルと、前記周波数fの磁束により前記位置ずれ検出コイルのそれぞれに誘起される周波数fの検出信号によってコイル出力を検出するコイル出力検出部と、を備え、前記複数の位置ずれ検出コイルは、前記加熱対象器具底部中心に対して回転対称に装着され、前記信号処理部は、前記コイル出力検出部により検出された各コイル出力を相互に比較するコイル出力比較部を備え、該コイル出力比較部の比較結果に基づき、前記設置位置のずれの情報を取得し、前記加熱コイル通電制御部は、通知部Aを備え、前記信号抽出部A2で抽出したデータ信号に基づき、前記設置位置のずれの情報を取得し、前記通知部Aを介して、前記設置位置のずれの情報を出力する、ことを特徴とする請求項4に記載の電磁加熱機器システム。前記情報の通信は、前記動作部による前記電磁加熱機器からの情報の受信であり、前記加熱コイル通電制御部は、前記受信の対象である情報に対応したデータ信号を生成し、周波数fの前記交流電圧信号を、前記データ信号に基づき振幅変調して前記加熱コイルに印加し、前記信号処理部は、前記加熱コイルに印加された、前記振幅変調後の周波数fの前記交流電圧信号により発生する磁束によって前記受電コイルに誘起される交流電圧信号から、振幅変調分を抽出してデータ信号とし、該データ信号から前記受信の対象である情報を取得する、ことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の電磁加熱機器システム。前記情報の通信は、前記動作部による前記電磁加熱機器からの情報の受信であり、前記加熱コイル通電制御部は、前記受信の対象である情報に対応した周波数F3の交流電圧信号であるデータ信号を生成して前記加熱コイルに印加し、前記動作部は、前記加熱コイルに印加された、周波数f及び周波数F3の前記交流電圧信号により発生する磁束によって前記受電コイルに誘起される交流電圧信号から、周波数F3の交流電圧信号をデータ信号として抽出する信号抽出部Bを備え、前記信号処理部は、信号抽出部Bで抽出された前記データ信号から前記受信の対象である情報を取得する、ことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の電磁加熱機器システム。前記加熱コイル通電制御部は、周波数fの前記交流電圧信号を前記加熱コイルに間欠的に印加すると共に、前記データ信号は、周波数fの前記交流電圧信号の前記間欠的な印加の最初の所定時間帯で前記加熱コイルに印加し、前記信号処理部は、前記加熱コイルで発生する磁束により前記受信コイルに誘起される間欠的な交流電圧信号のそれぞれの最初の波形のエッジ部による割り込み機能によってスリープ状態から動作状態に移行し、前記受信コイルに誘起される交流電圧信号の前記最初の所定時間帯で前記データ信号を抽出し、該データ信号から受信の対象である情報を取得した後スリープ状態になる、ことを特徴とする請求項6又は7に記載の電磁加熱機器システム。前記加熱コイル及び前記受電コイルの信号印加点又は信号取り出し点とグランドとの間で形成されるそれぞれのコイルと合わせて、印加する又は取り出す信号の周波数を共振周波数とする共振回路を構成する共振コンデンサを、前記各コイルの前記信号印加点又は信号取り出し点とグランド間に備える、ことを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載の電磁加熱機器システム。前記受電コイルは、前記加熱対象器具に取り外し可能に装着されている、ことを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載の電磁加熱機器システム。前記受電コイルは、異なる場所に配置されたコイルを含む複数のコイルを直列に接続して構成されたものである、ことを特徴とする請求項1乃至10のいずれか1項に記載の電磁加熱機器システム。前記電磁加熱機器は、電磁調理器である、ことを特徴とする請求項1乃至11のいずれか1項に記載の電磁加熱機器システム。特許文献1に開示された電磁調理器では、温度データを赤外線通信で送受信しているため、状態検出部及び電磁調理器にそれぞれ専用の赤外線送信部及び赤外線受信部を設置する必要がある。このため、部品点数が増え製作工程数も増え、製造コストもアップする。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、配線量の少ない電磁加熱機器システムを提供することを目的とする。また、この発明は、電磁調理器と、状態検出部及び/又は状態通知部との間の接続が容易で構成が簡単な電磁加熱機器システムを提供することを他の目的とする。本発明に係る電磁加熱機器システムは、電磁加熱機器と受電コイルと自立動作部とを備える。電磁加熱機器は、加熱コイルと、加熱コイルに印加する周波数fの交流電圧信号を制御して出力する加熱コイル通電制御部とを有し、加熱コイルに印加される周波数fの交流電圧信号により発生する周波数fの交流磁束によって加熱対象器具を加熱する。受電コイルは、加熱コイルで発生する交流磁束と鎖交し、電磁誘導により周波数fの交流電圧信号が誘起される。自立動作部は、受電コイルに誘起される交流電圧信号を整流し、直流電力を生成する電力生成部と、電力生成部から直流電力の供給を受けて動作する動作部を備える。加熱コイルは受電コイルで発生した磁束と鎖交する。加熱コイル通電制御部と動作部の一方は、加熱コイルと受電コイルの一方に周波数fとは異なる周波数Fの交流のデータ信号を供給して周波数Fのデータ信号用磁束を発生させ、加熱コイル通電制御部と動作部の他方は、加熱コイルと受電コイルの他方にデータ信号用磁束により誘起された周波数Fのデータ信号を抽出することにより、受電コイルと加熱コイルとの一方で発生した磁束が他方のコイルに鎖交することを利用して電磁加熱機器と動作部との間での情報の通信を行う。本発明によれば、加熱コイルと受電コイルとの間で磁束を介した電磁誘導電流により情報の通信を行うので、配線量を抑えることができる。実施形態1.以下、本発明の実施形態1に係る電磁調理器システムを説明する。図1に示すように、本実施形態に係る電磁調理器システム1は、電磁調理器2と、調理器具4加熱対象器具4の温度を検出する機能を有する自立型動作機器3とを備える。電磁調理器2は、加熱コイル5と加熱コイル5への交流電力の通電を制御する加熱コイル通電制御部後述するとを有する。電磁調理器2は外部電源から給電され動作する。電磁調理器2上には調理器具4が載置される。調理器具4は、例えば、鍋、釜、フライパン等の渦電流が流れる金属材料通常磁性材料で作られた部分を有する容器である。調理器具4は、加熱コイル5に通電することにより加熱コイル5で発生する交流磁束により調理器具4の表面に発生する渦電流で加熱され調理に供される。自立型動作機器3は、電磁調理器2からの電源線による電力の供給を受けることなく動作可能な機器である。自立型動作機器3は受電コイル7と自立動作部8とから構成される。受電コイル7は、加熱コイル5で発生する磁束に鎖交するように調理器具4に装着されている。受電コイル7は、図1では調理器具の側面下方に設置されているように描かれているが、これは見やすいようにするためで、加熱コイル5からの磁束をより多く受けるためには、調理器具4の底面の加熱コイル5の側に、加熱コイル5と対向するように設置するのが好ましい。加熱コイル5と反対側の底面では加熱コイル5からの磁束が調理器具2により大幅に低減するためである。受電コイル7の両端と、後述する受電コイル7のタップとは自立動作部8と電気的に接続されている。自立動作部8は、外部からの電力の供給を受けることなく調理器具4の温度を検出し、電磁調理器2に送信する機能を有し、温度センサ9と、電力生成機能を有し温度センサ9からの信号を処理する処理部8Sとを備える。温度センサ9は、調理器具4の側面などに接触して装着される。処理部8Sは、通常、調理器具4の加熱コイル5から離れたところで、温度の比較的低い部位に取り付けられる。温度センサ9の出力端子と温度センサ9の信号を処理する処理部8Sとは信号線により電気的に接続される。電磁調理器システム1は、図2に示す回路構成を有する。図示するように、電磁調理器システム1の電磁調理器2は、加熱コイル5と加熱コイル通電制御部6とを備える。加熱コイル通電制御部6は加熱コイル5に接続され、その出力電圧信号を加熱コイル5に印加し、加熱コイルへの通電を制御する。加熱コイル通電制御部6は、インバータ回路60とマイクロコントローラ61とハイパスフィルタ62と増幅器63とを備える。加熱コイル5は、巻線途中にタップT1を有するコイルから構成される。加熱コイル5は、共振コンデンサC1を介してインバータ回路60の出力端子に接続され、加熱コイル5にはインバータ回路60の出力電圧信号が印加される。共振コンデンサC1は、加熱コイル5と合わせて共振回路を構成する。共振コンデンサC1の静電容量は、共振回路の共振周波数が電磁調理器2のインバータ駆動周波数fと等しくなるように選定される。インバータ回路60は加熱コイル5にインバータ駆動周波数fの出力電圧信号を印可する。インバータ回路60の入力端子は、マイクロコントローラ61の出力端子に接続される。マイクロコントローラ61は、インバータ回路60を制御することにより加熱コイル5に印加する出力電圧を制御して電磁調理器2による調理器具4の加熱を制御する。加熱コイル5のタップT1は、共振コンデンサC2を介してハイパスフィルタ62の入力端子と接続される。共振コンデンサC2は加熱コイル5のタップT1とグランドとの間のコイル部分とで共振回路を構成する。共振コンデンサC2の静電容量は、この共振回路の共振周波数が後述する通信周波数F1になるように選定されている。ハイパスフィルタ62は、例えばインダクタL1とコンデンサC3とを接続したLC回路から構成される。インダクタL1のインダクタンス及びコンデンサC3の静電容量は、それらにより形成されるカットオフ周波数が、電磁調理器2のインバータ駆動周波数fよりも高い周波数に設定された後述の通信周波数F1の信号を通過させ、電磁調理器2のインバータ駆動周波数fの信号を遮断するように選定されている。ハイパスフィルタ62は増幅器63を介して、マイクロコントローラ61の入力端子に接続される。自立型動作機器3は、受電コイル7と、受電コイル7に接続される自立動作部8とを備える。受電コイル7は巻線途中にタップT2を有するコイルで構成される。自立動作部8は、電力生成部80と状態検出部811とを備える。電力生成部80の入力端は共振コンデンサC4を介して受電コイル7と接続される。共振コンデンサC4は受電コイル7と合わせて共振回路を形成する。共振コンデンサC4の静電容量は、この共振回路の共振周波数がインバータ駆動周波数fとなるように選定されている。電力生成部80は、ダイオードとコンデンサとから構成される。図2に例示する電力生成部80は、ダイオードD1、D2とコンデンサC5とで構成された倍電圧整流回路である。倍電圧整流回路は入力された交流電圧を倍電圧の直流電圧に変換する。電力生成部80の出力端は動作電力を必要とする機器の電源入力端子に接続される。状態検出部811は温度センサ9と、マイクロコントローラ10と、増幅器11とを備える。マイクロコントローラ10と増幅器11の電源入力端子は電力生成部80の出力端と接続される。この場合、マイクロコントローラ10と増幅器11は、入力電圧を、それぞれの電源電圧条件に合わせるための電圧調整部を備える。なお、図1に示す処理部8Sは、図2には明示されていないが、電力生成部80と、温度センサ9を除く状態検出部811とで構成される。温度センサ9はマイクロコントローラ10の入力端子に接続される。マイクロコントローラ10は温度センサ9の出力信号を受けて温度データを取得し、これをデータ信号として出力端子から出力する。マイクロコントローラ10の出力端子は、増幅器11の入力端子と接続され、増幅器11の出力端子はDCカットコンデンサC6、共振コンデンサC7を介して受電コイル7のタップT2に接続される。共振コンデンサC7は、受電コイル7のタップT2グランド間で形成されるコイルと合わせて共振回路を構成する。共振コンデンサC7の静電容量は、この共振回路の共振周波数が後述する通信周波数F1と等しくなるように選定される。温度センサ9は、例えばサーミスタ等の温度検出素子で構成される。次に実施形態1に係る電磁調理器システム1の動作について説明する。電磁調理器2は、加熱設定に応じて、マイクロコントローラ61から、PWMPulseWidthModulation信号をインバータ回路60に入力することにより加熱調理を開始する。インバータ回路60はPWM信号に応じた電圧信号を出力する。インバータ回路60の出力電圧信号は、加熱コイル5と共振コンデンサC1とで構成される共振回路で、インバータ駆動周波数fでの共振により増幅されて加熱コイル5に入力される。これにより加熱コイル5にはインバータ駆動周波数fの交流電流が流れ、加熱コイル5でインバータ駆動周波数fの交流磁束が発生する。この状態で、電磁調理器2の加熱コイル5上の所定位置に調理器具4が載置されていると、調理器具4には、この加熱給電用交流磁束による電磁誘導により渦電流が流れ、渦電流により発生するジュール熱により調理器具4が加熱される。また、調理器具4に取り付けられた受電コイル7は、加熱コイル5から発生した交流磁束と鎖交し、受電コイル7にインバータ駆動周波数fの交流電圧信号が誘起される。なお、共振コンデンサC7と受電コイル7のタップT2-グランド間のコイルとで形成される共振回路の共振周波数は通信周波数F1であり、インバータ駆動周波数fとは大きく異なるので、インバータ駆動周波数fの交流電圧信号はこの共振回路で共振しない。そのため、共振コンデンサC7の側にはこの交流電圧信号は誘起されない。受電コイル7に発生したインバータ駆動周波数fの交流電圧信号は、電力生成部80に入力され、直流電圧信号に変換される。電力生成部80は、変換された直流電圧信号を、マイクロコントローラ10及び増幅器11の電源入力端子に印加し、それぞれに動作電力を供給する。マイクロコントローラ10は、動作電力が供給されることにより、動作を開始し、温度センサ9による調理器具4の温度情報の取得動作を開始する。マイクロコントローラ10は、温度センサ9からの温度検出信号を入力し、調理器具4の温度を示す温度データを取得する。マイクロコントローラ10は、この温度データを通信周波数F1の信号レートのデジタル信号データ信号に変換し、増幅器11へ送信する。通信周波数F1は、インバータ駆動周波数fと弁別することができるように、例えばインバータ駆動周波数fよりも高い望ましくは十分高い周波数に選定される。通信周波数F1をデータ信号レートよりも高くする場合は、例えばASK変調AmplitudeShiftKeying;振幅偏移変調などにより、データ信号で通信周波数F1の搬送波を変調した信号としても良い。増幅器11は、入力された通信周波数F1のデータ信号を電流増幅し、出力する。出力されたデータ信号はDCカットコンデンサC6により直流成分が除去され、受電コイル7のタップT2に供給される。受電コイル7のタップT2-グランド間で形成されるコイルと共振コンデンサC7とは共振周波数F1の共振回路を構成するので、受電コイル7に、通信周波数F1のデータ信号に応じた電流が流れ、受電コイル7でデータ信号に応じた周波数F1の交流磁束が発生する。受電コイル7から発生した通信周波数F1の交流磁束と鎖交する加熱コイル5には、電磁誘導により電圧が誘起され、この電圧は、共振コンデンサC2と共振回路を構成し、通信周波数F1で共振条件を満たす加熱コイル5のタップT1グランド間で共振により増幅される。従って、加熱コイル5のタップT1グランド間の電圧電圧信号は、インバータ回路60から入力されたインバータ駆動周波数fの電圧信号に、より高い通信周波数F1の通信信号が重畳した電圧信号となる。加熱コイル5のタップT1-グランド間の電圧信号はハイパスフィルタ62に入力される。ハイパスフィルタ62ではこの電圧信号からインバータ駆動周波数fの成分が遮断され、通信周波数F1の成分であるデータ信号が通過する。データ信号は、増幅器63に入力され、マイクロコントローラ61による受信が可能なレベルにまで増幅される。増幅器63から出力されたデータ信号は、マイクロコントローラ61に入力される。マイクロコントローラ61は、入力されたデータ信号から、温度センサー9で検出され、マイクロコントローラ10で取得された温度データを取得する。この温度データにより、マイクロコントローラ61は、インバータ回路60を介して加熱コイル5に印加する電圧信号を制御することにより、電磁調理器2の加熱停止を含む加熱制御を行う。以上説明したように、電磁調理器システム1によれば、自立型動作機器3が備える受電コイル7から、電磁調理器2の加熱コイル5へ、磁束による電磁誘導を利用して自立型動作機器3が検出により取得した温度データの送信を行うので、赤外線通信回路等の専用の通信回路を設ける必要がなく、且つ電磁調理器2と自立型動作機器3との間の通信線が不要となる。そのため、電磁調理器システム1の構成が簡素化され、簡便な製作が可能となる。従って電磁調理器システム1を安価に提供することが可能となる。また、データの送受信に赤外線を利用する場合は、赤外線の送受信部の相互の位置関係を調整する必要があるが、電磁調理器システム1によれば、加熱コイル5と受電コイル7のそれぞれで発生する磁束が相互に鎖交していれば磁束を利用した通信が可能となり、電磁調理器2と自立型動作機器3との相互の位置関係をあまり意識しなくとも相互間の通信が可能となる。さらに、本実施形態1に係る電磁調理器システム1によれば、温度センサ9は調理器具4に直付けされ、温度センサ9からの信号を処理して温度データを取得し、これを送信制御するマイクロコントローラ10は電磁調理器2とは独立に、かつ加熱コイル5、及び受電コイル7から離れた場所に設置することができる。従って、電磁調理器システム1は、調理器具4の温度データを、高い精度で、両コイルで発生する磁束の影響を受けにくい状態で、且つ電磁調理器2の加熱コイル5と調理器具4との間に設置されているトッププレートの影響を受けずに取得することができる。そのため、電磁調理器システム1は、この調理器具4の高精度の温度データを利用して調理内容を制御することができる。実施形態1に係る電磁調理システムは、図1及び図2に示す構成に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、電磁調理器システム1の温度センサ9は1個ではなく複数個としてもよい。複数個の温度センサ9は例えば調理器具4の異なる場所に設置される。マイクロコントローラ10は、複数の温度センサ9の検出信号をそれぞれに入力処理して温度データを取得し、例えばその平均値を求めてこれを代表温度情報としてデータ信号とする。このデータ信号に基づき温度情報を電磁調理器2に送信することにより、電磁調理器2は調理器具4の平均的な温度を利用して調理内容を制御することができ、より高精度の調理内容の制御が可能となる。自立型動作機器3は、調理器具4に対して一体となるように取り付けられてもよいし、着脱可能な構造にして取り付けられてもよい。自立型動作機器3を着脱可能な構造とした場合、これを汎用の鍋などの調理器具4に取り付けて使用することができるので、電磁調理器システム1は、ユーザにとってより便宜なものとなる。また、タップT1及び/又はタップT2の位置は、それぞれのコイル途中の位置である必要はなく、タップT1についてはコンデンサC1の接続位置と同じ位置、タップT2についてはコンデンサC4の接続位置と同じ位置であってもよい。いずれの場合も、受電コイル7のタップT2-グランド間で形成されるコイルのインダクタンスとコンデンサC7の静電容量により決まる共振周波数及び加熱コイル5のタップT1-グランド間で形成されるコイルのインダクタンスとコンデンサC2の静電容量により決まる共振周波数が通信周波数F1と等しくなるようにコンデンサC7、C2の静電容量が選定される。また、受信コイル7は1個のコイルとして説明したが、複数の受信コイル7を直列に接続したものであってもよい。更に、受信コイル7は調理器具4の底部に設置するとしたが、これに限定されるものではなく、加熱コイル5で発生する磁束と鎖交する配置であればどのような配置であってもよい。ただし、受信コイル7を調理器具4の底部に設置すると、加熱コイル5が発生した加熱給電用交流磁束のうちの鎖交磁束の量が大きくなり、電力生成部80による供給電力量及び通信の感度が増加するという利点がある。電力生成部80の例として倍電圧整流回路を示したが、これに限定されるものではなく、交流を直流化する回路であればよい。例えば倍電圧整流回路を複数段重ねた多倍電圧整流回路としてもよい。これによりより高い電圧で電力を供給することが可能となる。図2ではLC回路で構成されたハイパスフィルタ62を示したが、ハイパスフィルタ62は、インバータ駆動周波数fの信号を遮断し、通信周波数F1の信号成分を通過させる機能を有するものであればよく、コンデンサと抵抗とで構成したRC回路で構成されたハイパスフィルタでもよい。さらに、LC回路、RC回路等のパッシブフィルタに限定されず、アクティブフィルタでもよい。また、インバータ駆動周波数fの信号成分を遮断し、通信周波数F1の通信信号を抽出する信号抽出部として機能するならば、フィルタの種類は限定されず、例えば、バンドパスフィルタであってもよい。更に、ハイパスフィルタ62は、信号抽出部として機能するローパスフィルタにすることもできる。この場合は、通信周波数F1をインバータ駆動周波数fよりも十分低い周波数に設定する。このときのローパスフィルタのカットオフ周波数は、インバータ駆動周波数fの信号成分を実質的に遮断し、通信周波数F1の通信信号を通過させるように設定される。マイクロコントローラ10は、入力信号を処理し、入力信号から送信用のデータ信号を生成し出力する信号処理機能を有すればよく、マイクロコントローラに限定されず、ディスクリート回路から構成されたCPU、ボードコンピュータ等の信号処理部であればよい。マイクロコントローラ61はインバータ回路60を介して加熱コイル5への通電を制御する機能を有するCPUを備えた通電制御部61として一般化することができる。本実施形態1では、入力信号を処理し得られる情報に従って加熱コイル5への通電を制御する機能を有する。実施形態2.本発明の実施形態2に係る電磁調理器システムを図3に示す。電磁調理器システム1は、加熱コイル5に対する調理器具4の設置位置のずれの状態を検出し、ユーザに知らせる機能を有する。図3に示す電磁調理器システム1が、図1に示す電磁調理器システム1と相違する点は、温度センサ9を加熱コイル5からの磁束を検出するための複数の位置ずれ検出コイル13に置き換えたことである。自立動作部8は複数の位置ずれ検出コイル13を含むが、図3では位置ずれ検出コイル13を明示したので、図3に示す処理部8Sは、自立動作部8から複数の位置ずれ検出コイル13を除いた部分を示す。複数の位置ずれ検出コイル13は、例えば加熱コイル5に対向する調理器具4の底面に、加熱コイル5で発生する加熱給電用交流磁束と鎖交するように設置される。位置ずれ検出コイル13はそれぞれ、信号線により処理部8Sに接続されている。図4に示す実施形態2に係る電磁調理器システム1の回路構成は、図2に示した実施形態1の電磁調理器システム1と次の点で異なる。自立動作部8の状態検出部811は、温度センサ9に代えて複数の位置ずれ検出部12図4は位置ずれ検出部12が4個の場合を示し、それぞれ121、122、123、124として区別する。を備え、マイクロコントローラ10はコイル出力比較部100を有している。また、電磁調理器2の加熱コイル通電制御部6にはマイクロコントローラ61に制御されその指示に従って各種データを表示する表示部64が付加される。位置ずれ検出部12121、122、123、124は、それぞれ加熱コイル5からの磁束に鎖交する位置ずれ検出コイル13131、132、133、134と、これらにそれぞれ対応して各コイルの出力を検出するコイル出力検出部14141、142、143、144とを備える。共振コンデンサC2、C7の静電容量は共振周波数がF2となるように選定され、ハイパスフィルタ62のカットオフ周波数はインバータ駆動周波数fの信号成分が遮断され、共振周波数F2と等しい周波数の信号成分が通過するように設定される。位置ずれ検出部121、122、123、124、位置ずれ検出コイル131、132、133、134、及びコイル出力検出部141、142、143、144をそれぞれにおいて相互に区別する必要のないときは位置ずれ検出部12、位置ずれ検出コイル13、及びコイル出力検出部14と呼ぶこととする。複数の位置ずれ検出コイル13は、いずれも加熱コイル5の巻き径よりも小さな、互いに同じ巻き径のコイルであり、調理器具4の底面に設置される。位置ずれ検出コイル13は、調理器具4底側から見たときに、図5に示すように、位置ずれ検出コイル131と133及び132と134をそれぞれ1組として、各組毎に、調理器具4の底面の中心に対して対称に配置される。また、各組は、調理器具4の底面の中心に対する同心円上で等間隔に配置する。従って、位置ずれ検出コイル131の中心と133の中心とを結ぶ線と位置ずれ検出コイル132の中心と134の中心とを結ぶ線とは直交する。このように設置された位置ずれ検出コイル131~134は調理器具4の底面中心に対して回転対称に配置されている。位置ずれ検出コイル131~134は、調理器具4が加熱コイル5に対して適切な位置に設置されたときは加熱コイル5からの磁束と互いに略等しく鎖交する。互いに等しく鎖交するとは位置ずれ検出コイルと鎖交する磁束量が互いに等しいことを言う。また、位置ずれ検出コイル131~134は、加熱コイル5からの磁束により渦電流が発生する調理器具4の底面の加熱コイル5の側に設置するのが好ましい。加熱コイル5と反対の側の底面では加熱コイル5からのの加熱給電用交流磁束が大幅に低減するため、位置ずれ検出が難しくなるためである。コイル出力検出部14は、位置ずれ検出コイル13からの検出電圧信号を直流化し且つ交流出力電圧の変化を電圧信号として検出する機能を有する。各コイル出力検出部14は、例えば図4に示すように、抵抗R1とコンデンサC8と、ダイオードD3とから成る整流回路で構成される。コイル出力検出部14は、位置ずれ検出コイル13の出力端と接続される。抵抗R1は、位置ずれ検出コイル13による検出電圧信号を直流化した後、その変化を検知するために、コンデンサC8の充電電荷を放電するためのものである。コイル出力検出部14の出力端はマイクロコントローラ10の入力端子に接続される。マイクロコントローラ10は、少なくとも位置ずれ検出コイル13の設置数以上の入力が可能なAD変換器を有する。マイクロコントローラ10に備えられるコイル出力比較部100は、各組を構成する2個の位置ずれ検出コイル13の出力を比較してその差異の有無を各組毎に判断し、その結果から調理器具4の加熱コイル5に対する位置ずれの有無を判定する。マイクロコントローラ10は位置ずれ判定結果をデータ信号としてデータ出力端子から出力する。マイクロコントローラ10のデータ出力端子は、増幅器11、DCカットコンデンサC6、共振コンデンサC7を介して受電コイル7のタップT2に接続される。表示部64は、マイクロコントローラ61からの指示により位置ずれ判定結果をユーザに通知する。例えば液晶画面やLEDLightEmissionDiode等で構成される。次に、実施形態2に係る電磁調理器システム1の動作について説明する。始めに、図6を参照して、位置ずれ検出について説明する。図6に示すように、加熱コイル5で発生する加熱給電用磁束の磁束密度は、加熱コイル5の巻きの中心に対して径方向に略対称に分布する。加熱コイル5のコイル面からの位置が変わってもこの対称性は保たれる。図6には、調理器具4の底面中心に対して対称に設置された位置ずれ検出コイル131と133が位置イにある場合と位置ロにある場合の位置ずれ検出コイル131と133の位置が示されている。位置イにおける位置ずれ検出コイル131と133の配置位置は加熱コイル5の中心に対して対称な位置であり、径方向にそれぞれL1とL3L1=L3である。また、位置ロにおける位置ずれ検出コイル131と133の位置は加熱コイル5の中心に対して非対称な位置であり、径方向にそれぞれL1’とL3’L1’<L3’とする。L1L3=L1’L3’である。すなわち、位置イでは位置ずれ検出コイル131と133の巻き線中心間を結ぶ方向において、調理器具4は加熱コイル5に対して対称に設置されており位置ずれしていない。他方、位置ロでは位置ずれ検出コイル131と133の巻き線中心間を結ぶ方向において、調理器具4は加熱コイル5に対して非対称に設置されており、位置ずれしている。位置L1、L3での磁束密度値は実質的に等しく、位置L1’とL3’での磁束密度値は異なる。それぞれの位置での位置ずれ検出コイル131と133の出力は、その位置での鎖交する磁束密度に比例するので、位置イでの位置ずれ検出コイル131と133の出力の差は実質的に0となり、位置ロでの位置ずれ検出コイル131と133の出力の差は存在することになる。ここで、この出力の差に対する閾値を設定し、位置ロでの出力の差が閾値より大きいとすると調理器具4は加熱コイル5に対して非対称に設置されている程度が大きいと判断され、この方向に位置ずれしていると判定される。位置イの場合、又は位置ロの場合であって出力の差が閾値よりも小さい場合はこの方向に対して位置ずれの程度は小さいとして位置ずれなしと判定される。このことは位置ずれ検出コイル132と134の場合にもそのまま適用でき、この場合は位置ずれ検出コイル132と134の巻き線中心を結ぶ線上での加熱コイル5に対する調理器具4の位置ずれを判定することができる。従って、例えば、位置ずれ検出コイル131と133及び位置ずれ検出コイル132と134のそれぞれの出力の差がいずれも閾値よりも小さいと判断された場合は調理器具4は加熱コイル5に対して位置ずれしていないと判定され、いずれかの出力の差が閾値よりも大きいと判断された場合は調理器具4は加熱コイル5に対して位置ずれしていると判定される。以下、図4を参照して図2との相違点を中心に実施形態2に係る電磁調理器システム1の動作について説明する。位置ずれ検出部12の位置ずれ検出コイル13は加熱コイル5からの鎖交する磁束によりその位置での磁束密度に比例した電圧を検出電圧信号として出力する。コイル出力検出部14は位置ずれ検出コイル13の検出電圧信号を整流するとともに抵抗R1でコンデンサC8に充電された電荷を放電することにより、磁束密度の変化に対応した電圧信号を出力する。マイクロコントローラ10は、コイル出力検出部14の各出力電圧信号を入力し、これをAD変換して、デジタル値に変換する。次に、マイクロコントローラ10のコイル出力比較部100は、調理器具4の底面中心に対して対称に設置された位置ずれ検出コイル131と133についてのコイル出力検出部141と143の出力電圧信号のAD変換されたデジタル値、及び位置ずれ検出コイル132と134についてのコイル出力検出部142と144の出力電圧信号のAD変換されたデジタル値をそれぞれ比較してその差を得る。各差が、一方でも、あらかじめマイクロコントローラ10に設定された閾値よりも大きければ、マイクロコントローラ10は調理器具4の設置位置がずれていると判定し、閾値以下であれば設置位置はずれていないと判定する。マイクロコントローラ10は、判定結果を示す通信周波数F2のデータ信号を生成し、増幅器11に出力する。通信周波数F2をデータ信号レートよりも高くする場合は、例えばASK変調などの、データ信号で通信周波数F2の搬送波を変調した信号としても良い。通信周波数F2インバータ駆動周波数fよりも例えば大きな周波数に選定される。また、実施形態1の通信周波数F1と同じにしてもよいし異なる周波数にしてもよい。増幅器11に入力された通信周波数F2のデジタル信号は増幅され、DCカットコンデンサC6と共振コンデンサC7とを介して通信信号として受電コイル7のタップT2に入力される。この通信信号は実施形態1で説明したように受信コイル7からの磁束を介して電磁誘導により、電磁調理器2の加熱コイル5に通信周波数F2の交流誘導電流を生じさせる。この誘導電流によりタップT1-グランド間に通信周波数F2の交流電圧が発生する。従って、タップT1からはインバータ駆動周波数fの交流電圧に上記通信周波数F2の交流電圧が重畳した交流電圧信号が出力される。この交流電圧信号はハイパスフィルタ62を介してマイクロコントローラ61に入力される。ここで共振コンデンサC6は、タップT1-グランド間のインダクタンスと共振コンデンサC6の静電容量とで決まる共振周波数が通信周波数F2と等しくなるようにその静電容量が選定される。このときハイパスフィルタ62はインバータ駆動周波数fの成分を除去し、その結果、通信周波数F2の成分がデータ信号として抽出されるようにカットオフ周波数が設定されたものである。カットオフ周波数はインダクタL1のインダクタンスとコンデンサC7の静電容量を選択することにより設定される。ハイパスフィルタ62で抽出されたデータ信号は、増幅器63に入力され、マイクロコントローラ61で受信可能なレベルにまで増幅される。マイクロコントローラ61はデータ信号を入力し、このデータ信号から調理器具4の位置ずれの判定結果を取得する。この位置ずれ判定結果をもとに、マイクロコントローラ61は、加熱の停止を行い、及び/又は調理器具4の設置位置ずれを通知部64を介してユーザに通知する。以上説明したように、実施形態2に係る電磁調理器システム1によれば、自立型動作機器3が備える受電コイル7から電磁調理器2の加熱コイル5へ、電磁誘導を利用して調理器具4の位置ずれ情報を送信する。従って、データ送受信用に赤外線通信回路等の専用の通信回路を設ける必要がなく且つ電磁調理器2と自立型動作機器3との間の通信線が不要となる。そのため、電磁調理器システム1の構成が簡素化され、簡便な製作が可能となる。従って本願発明によれば電磁調理器システム1を安価に提供できる。また、データの送受信に赤外線を利用する場合は、赤外線の送受信部の相互の位置関係を調整する必要があるが、本実施形態1に係る電磁調理器システム1によれば、加熱コイル5と受電コイル7とのそれぞれで発生する磁束が相互に鎖交していれば磁束を利用した通信が可能となるので、電磁調理器2と自立型動作機器3との相互の位置関係をあまり意識しなくとも相互間の通信が可能となり、ユーザの利便性が向上する。また、上記のように構成することで、電磁調理器2における調理器具4の設置位置ずれを高精度に検出することができ、位置ずれ情報をユーザに通知したり、加熱停止の制御を行ったりすることで、ユーザの利便性や安全性を向上することができる。なお、上記説明では、位置ずれの有無の判定に、複数の組の位置ずれ検出コイル13の出力について、各組ごとにコイル出力比較部100がその出力の差を比較するとしたが、このような構成、コイル出力比較部100による比較に限定される必要はない。例えば、出力の差に代えて出力の比の1からの偏差の絶対値とし、偏差の絶対値が各組とも別途定める閾値以下であれば位置ずれはないと判定し、いずれか一つの組でも閾値より大きければ位置ずれがあると判定してもよい。また、位置ずれ検出コイル13は、奇数個、偶数個を問わず、調理器具4の底面外周方向に回転対称に設置され、コイル出力比較部100は、位置ずれ検出コイル13の配置から決まるあらかじめ設定された重心位置と、位置ずれ検出コイル13の出力を加重した重心位置を算定して両者を比較し、マイクロコントローラ10は、両重心位置の差が所定の閾値以下であれば位置ずれはなく、所定の閾値を超える場合は位置ずれがあると判定してもよい。更に、マイクロコントローラ10は、位置ずれの有無の判定結果ではなく、位置ずれの程度を算定して表示部64に表示させてもよい。また、電磁調理器2の表示部64は、例えば音声による通知機能を有するものであってもよく、表示部を含みうる通知部64として一般化できる。なお、実施形態1において説明した変形例は、温度センサ9に関する変形例を除きいずれも本実施形態2の変形例として成立する。ただし、通信周波数F1はF2と読み替える必要がある。実施形態1、2はいずれも自立型動作機器3が電磁調理器2で使用される調理器具4の状態を検出して、検出した情報を電磁調理器2に伝達するという例であり、共に状態検出部811を備えているという点で共通している。しかし、状態検出部811は、何らかの動作を実行し、実行した動作に付随して得られる情報を電磁調理器2側に伝達する機能を有する部位に置き換えることができる。また、電磁調理器2は対象物を電磁誘導の原理により加熱する電磁加熱機器2全般に置き換えることができる。このように置き換えた場合、電磁調理器システム1は電磁加熱機器システム1となる。図7は、このような電磁加熱機器システムの構成例のブロック図を示す。図7は図2及び図4を統合して一般化したものである。図7の動作部A811は、上述の、何らかの動作を実行し、実行した動作に付随して得られる情報を電磁調理器2側に伝達する機能を有する部位である。図7の実細線矢印は情報の伝達ラインを示し、上向き破線矢印線は加熱コイル5で発生する加熱用の磁束が受電コイル7と鎖交する状況を、また、下向き破線矢印線は受電コイルでデータ信号により発生する磁束が加熱コイル5と鎖交する状況を示す。このように置き換えられた動作部A811を含む自立型動作機器4及び電磁加熱機器2を備える電磁加熱機器システム1に対しても、実施形態1、2で説明した効果と同様の効果を奏することができる。実施の形態3.本発明の実施形態3に係る電磁調理器システム1の斜視図を図8に、正面図、平面図、側面図を図9に示す。図8、図9では、電磁調理器2として電磁炊飯器2aを例示している。内部構造を分かり易くするために図8の一部、及び図9は透視図とした。図9では電磁炊飯器2aの調理器具4は釜4aとして破線で示され、図8では図示を省略した。貯水タンク20は電磁炊飯器2aで炊飯時に発生する水蒸気を外部に放出しないで回収するために取り外し可能に設置されるもので、水蒸気が冷却されてできる貯留水21を保持する。通常、電磁炊飯器2a内部の前面近傍に設置される。加熱コイル5は貯水タンク後方底部に設置され、受電コイル7はこの例では加熱コイル5の近傍で、加熱コイル5で発生した磁束に効率よく鎖交するように、貯水タンク底部下方に設置される。効率よくとは、できるだけ多くの磁束と鎖交するようにという意味である。ただし、加熱コイル5で発生した磁束のうち、釜4aに吸収されなかった磁束の一部のみが受信コイル7と鎖交するため、受電コイル7で受けられる磁束は、図1、図3で示す配置例の場合よりも小さくなる。受電コイル7は、貯水タンク20の底部の形状に合わせて例えば楕円形の形状を有する。長方形であってもよい。加熱コイル5の上方には釜4aが配置される。加熱コイル通電制御部6の図示は省略されている。自立動作部8は電磁炊飯器2aの前面で、ユーザが視認しやすい位置に配置される。この例での自立動作部8は電磁炊飯器での炊飯工程調理工程等を表示によりユーザに通知する機能を有する。自立動作部8と受電コイル7との間の配線の図示は省略されている。図10に示す電磁調理器システム1は図2又は図4に示す電磁調理器システム1と次の点でその構成が異なっている。すなわち、受電コイル7は加熱コイルからの漏洩磁束と鎖交する配置を有する。図10ではこれを示すために、受電コイル7を加熱コイル5よりも小さく描き、横にそれた位置に配置した。図2、図4の自立型動作機器3の自立動作部8は、電力生成部80と状態検出部811とを備えているが、図10の自立型動作機器3の自立動作部8は、電力生成部80と状態通知部812とを備えており、状態検出部811が状態通知部812に置き換えられている。従って、図10の自立型動作機器3は情報の発信ではなく情報を受信し、受信した情報をユーザ等に通知するという機能を有する。これに伴い、電磁炊飯器2aの加熱コイル通電制御部6は、加熱コイル5から通信信号を受信するためのハイパスフィルタ62、増幅器63、及び図4に示すデータ内容を表示する表示部64は必ずしも備える必要はなくなる。そのため、図10ではこれらを省いている。その他の構成は図2、図4と同じである。以下では相違点を中心に説明する。電磁炊飯器2aは加熱コイル5と加熱コイル通電制御部6とを備え、加熱コイル通電制御部6がインバータ回路60とマイクロコントローラ61とを備えることは図2、図4の場合と同じである。しかし、マイクロコントローラ61は後述するように一部異なる動作を行う。自立型動作機器3の電力生成部80の構成は図2、図4の場合と同じであるが、コンデンサC5には、図2、図4に示すコンデンサC5よりも静電容量の大きいコンデンサや、電気二重層キャパシタといった蓄電能力の高いコンデンサが使用される。このようなコンデンサを使用する理由は、図8、9に示す例では、受電コイル7と鎖交する加熱コイル5からの磁束量が図2、図4に例示する配置例の場合よりも少なくなるため、そのような環境下でも所定の電力供給能力を担保するためである。自立型動作機器3の状態通知部812は、マイクロコントローラ10と、ローパスフィルタ15と、増幅器16と、表示部17とを備える。このうち、マイクロコントローラ10、増幅器16、及び表示部17は電力生成部80から電力の供給を受けて動作する。ローパスフィルタ15は、図10に示すように、抵抗R2とコンデンサC9とを有するRC回路で構成され、受電コイル7の出力電圧信号から、周波数fより高い周波数の例えばノイズ信号を遮断し、周波数fの交流信号を通過させる。抵抗R2の抵抗値、及びコンデンサC9の静電容量は、カットオフ周波数がこの目的に適するとともに後述の波形整形に適した値に選定される。ローパスフィルタ15の入力端は、電力生成部80同様に、共振コンデンサC4を介して受電コイル7の出力端と接続され、ローパスフィルタ15の出力端は増幅器16を介してマイクロコントローラ10の入力端子に接続され、マイクロコントローラ10の出力端子は表示部17の入力端子に接続される。表示部17は、液晶表示装置、LED表示装置などで構成されるが、電力生成部80の電力生成能力によっては、例えばメモリ性液晶ディスプレー等の低消費電力の表示装置で構成されるのが好ましい。この例では、メモリ性液晶ディスプレーであるとして説明する。表示部17は、ユーザが視認しやすい位置、例えば電磁炊飯器2aの前面、すなわち貯水タンク20近傍に設置される。実施形態3に係る電磁調理器システム1の動作について図10に従って説明する。電磁炊飯器2aは、調理設定に応じて、マイクロコントローラ61から、PWM信号をインバータ回路60に入力することで炊飯を開始する。これは実施形態1、2の場合と同じである。電磁炊飯器2aの炊飯時の釜4aの加熱方法を図11に示す。図11の上方の図は加熱コイル5への通電により加熱コイル5で発生する磁束の時間変化を示す。磁束の生じていない時間帯は加熱コイル5への通電がなされていない。図11の下方の図は加熱コイル5で発生する磁束により加熱される釜4aの温度の時間変化を示す。加熱コイル5で磁束が発生しているときは釜の温度は上昇し、磁束の発生がないときは釜の温度は下降する。電磁炊飯器2aでは図11に示すように間欠加熱が行われ、炊飯条件の設定に合わせて釜の温度が制御される。電磁炊飯器2aの加熱コイル5で発生した磁束は、自立型動作機器3の受電コイル7と鎖交し、実施形態1で説明したとおり受電コイル7にインバータ駆動周波数fの交流電圧信号が発生する。この交流電圧信号は、電力生成部80に入力され整流により直流電圧信号に変換され、電力生成部80のコンデンサC5に蓄電される。蓄電により生じた電圧が、マイクロコントローラ10、増幅器16、及び表示部17の動作電圧に達すると、マイクロコントローラ10、増幅器16、及び表示部17は動作を開始する。なお、各部の動作電圧の違いを調整するための調整部が装備されるが図示を省略する。マイクロコントローラ10、増幅器16、及び表示部17が動作を開始すると、マイクロコントローラ10は、炊飯中の表示をするために表示部17の表示を更新する。表示部17の表示を更新後、マイクロコントローラ10は、スリープモードに移行する。表示部17をメモリ性液晶ディスプレーのような電力低消費の低いものにし、且つマイクロコントローラ10の消費電流を下げることで、電力生成部80が供給する電力による電力生成部80のコンデンサC5への蓄電量の減少よりも、加熱コイル5からの磁束による電力生成部80のコンデンサC5への蓄電量のほうが大きくなり、電力生成部80のコンデンサC5への蓄電量は維持され、電力生成部80は電力の供給を継続することができる。なお、電磁炊飯器2aの加熱は間欠的に行われるため、加熱が行われていない時間は、電力生成部80のコンデンサC5に蓄積された電力からマイクロコントローラ10等への動作電力が供給されるが、マイクロコントローラ10等の消費電力が低く抑えられている限り自立型動作機器3は動作を継続できる。自立型動作機器3の表示部17の表示を更新したい場合、電磁炊飯器2aのマイクロコントローラ61は、加熱開始後の一定時間、表示更新のためのデータを生成し、このデータに基づきデータ信号を生成し、このデータ信号に基づきインバータ回路60の出力信号を振幅変調することにより、加熱用の電圧信号にデータ信号を重畳させた信号を生成する。生成された信号は加熱コイル5に入力されることにより自立型動作機器3に送信される。データ信号による振幅変調は、データ信号に応じて、マイクロコントローラ61がインバータ回路60に送信するPWM信号を制御することで実現できる。なお、振幅変調によるデータの送信は、電磁炊飯器2aの炊飯工程に影響を与えない程度の微小時間で行われる。電磁炊飯器2aが、加熱を開始すると、受電コイル7に誘導電圧が発生し、発生した誘導電圧は、ローパスフィルタ15、増幅器16により波形、特に立ち上がり部の波形が整形され、マイクロコントローラ10に入力される。増幅器16から波形の立ち上がりエッジが入力されると、外部割込み機能により、マイクロコントローラ10は、スリープモードから動作モードに移行する。すなわち、加熱開始時に上記の方法によりマイクロコントローラ10は動作モードとなり、表示動作終了後、非加熱時間帯を含めマイクロコントローラ10はスリープモードとなり、消費電力を低減する。図12は、図11に示す加熱方法を採用する電磁調理器システムにおいて電磁調理器から送信されるデータ信号の自立型動作機器での取得を説明する図で、マイクロコントローラ10の動作モード移行と移行後に実行する処理を示す。図12の上方の図は間欠加熱制御を行う際の加熱コイルで発生する磁束の時間変化を示し、下方の図は加熱コイル5で発生する磁束により受電コイル7で誘起される交流電圧信号を、時間軸の一部を拡大して示した。加熱コイル5からの磁束の時間変化の図上図との時間の対抗関係は上下の図を結ぶ2本の矢印で示す通りである。図12の下方の図から、マイクロコントローラ10は加熱コイル5への通電開始時に、上記説明したように動作モードに移行し、移行した後、加熱コイル5からの磁束により受電コイル7に誘起された交流電圧信号にデータ信号が含まれていないか、一定時間検索する図12のデータ信号パターンの検索として表示。データ信号が含まれていた場合、マイクロコントローラ10はデータ信号パターンからデータを復元し、その内容に応じて表示部17の表示を更新する。更新後、マイクロコントローラ10はスリープモードに移行する。なお、データ信号は振幅変調により0又は1に変換されたデータ信号パターンとなっており、マイクロコントローラ10はこのデータ信号からデータを復元する。データ信号が含まれていない場合、マイクロコントローラ10は即座にスリープモードに移行する。マイクロコントローラ10がスリープモードに移行すると、電力生成部80での電力消費量が小さくなるため、加熱コイル5での磁束が発生している時間は、再度、電力生成部80のコンデンサC5への蓄電が行われる。この動作は加熱コイル5への通電の都度繰り返される。すなわち、電磁炊飯器2aからのデータの送信、及びそのデータに対応した表示は、加熱コイル5への間欠通電の際の最初の所定の時間で実行され、データの送信は加熱コイル5への通電波形の振幅変調により行われる。この所定の時間は間欠通電の時間に比べて無視できるほど短時間であるため加熱制御に与える影響は無視できる。表示部17は、マイクロコントローラ10から送られる内容に応じて炊飯中、炊飯終了などの電磁炊飯器2aの工程、及び炊飯工程の残り時間などを表示してユーザに通知する。実施形態3は電磁炊飯器2aを例に説明したが、電磁調理器2全般についても、そのまま適用することができる。以上説明したように、実施形態3に係る電磁調理器システム1によれば、電磁調理器2の加熱コイル5から、自立型動作機器3が備える受電コイル7へ、磁束による電磁誘導を利用して情報の送信を行うので、赤外線通信回路等の専用の通信回路を設ける必要がなく、且つ電磁調理器2と自立型動作機器3との間の通信線が不要となる。そのため、電磁調理器システム1の構成が簡素化され、簡便な製作が可能となる。従って本願発明によれば電磁調理器システム1を安価に提供できる。また、データの送受信に赤外線を利用する場合は、赤外線の送受信部の相互の位置関係を調整する必要があるが、本実施形態3に係る電磁調理器システム1によれば、加熱コイル5と受電コイル7とのそれぞれで発生する磁束が相互に鎖交していれば磁束を利用した通信が可能となるので、電磁調理器2と自立型動作機器3との相互の位置関係をあまり意識しなくとも相互間の通信が可能となり、ユーザの利便性が向上する。なお、貯水タンク20は、自立型動作機器3の設置が難しいケースの一例として説明したものであり、実施形態3に係る電磁調理器システム1は、貯水タンク20の有無とは無関係に成立しうる。しかし、貯水タンク20のような自立型動作機器3の設置に対して制約となるようなものが存在した場合でも、上記のように構成することで、電磁調理器2に対して、設置が難しい場所に自立型動作機器3を取り付けることが可能となる。従って、配線の制約によらず、ユーザの利便性の高い場所に自立型動作機器3を設置可能となり、ユーザの利便性が増す効果がある。更に、上記説明では受電コイル7が貯水タンク20の底部に設置される例を示したが、これに限定されることはなく、加熱コイル5からの磁束と鎖交する場所であればどのような場所であってもよい。従って、設置条件が許せば実施形態1、2で示すように加熱コイル5と略同じ大きさで加熱コイル5と対向する位置に受電コイル7を設置してもよい。この場合は受電コイル7に鎖交する加熱コイル5からの磁束量は増加するため電力生成部80での供給電力量は大きくなり、本実施形態3で説明したような消費電力低減の工夫は不要か又は大幅に緩和される。受電コイル7は1個だけで構成するのではなく、複数個、それぞれ異なる位置に設置して構成してもよい。例えば、図13に示すように、受電コイルを4個配置してもよい。図13では加熱コイル5の周辺の近接した位置に、受電コイル71~74を配置している。受電コイル71~74は直列接続して実質的に一つのコイルとして使用する。このように複数個の受電コイル7を配置することで受電コイル7の設置場所が制約されている場合でも受電コイル7全体として鎖交する加熱コイル5からの磁束量を大きくすることができる。そのため、電力生成部80による供給電力量を増加させることが可能となる。また、同時に受電コイル7で発生するデータ信号に対応した磁束量も大きくなるので、自立型動作機器3と電磁調理器2との間の通信の感度が向上する。ローパスフィルタ15は、これに限定されるものではなく、インバータ駆動周波数fの信号を通過させ、増幅器16の増幅機能を援用し、受電コイル7の交流電圧信号の立ち上がり部分の波形を整形し、この波形をマイクロコントローラ10に入力したとき外部割り込みが機能するような波形にする波形整形部15であればよい。なお、実施形態1において説明した変形例は、温度センサ9、加熱コイル5のタップT1の設置位置、受電コイル7のタップT2の設置位置、及びハイパスフィルタ14に関する変形例を除き、いずれも本実施形態3の変形例とすることができる。電磁調理器システム1の自立型動作機器3は、状態検出部811と状態通信部812とを共に備えてもよい。このときの電磁調理器システム1の構成例のブロック図を図14に示す。図14は状態検出部811が温度センサ9を有する場合の電磁調理器システム1を例示したもので、図2と図10とを合わせたものである。ただし、状態検出部811用マイクロコントローラ10と状態通信部812用マイクロコントローラ10とは1台のマイクロコントローラ10に集約してある。状態検出部811は実施形態2に係る位置ずれ検出部12等、他の状態検出部であってもよく、複数の種類の状態検出部811を有していてもよい。このとき電磁調理器システム1は、実施形態1~3に記載の効果を合わせて奏することができる。実施形態4.次に、図15を参照して、実施形態4に係る電磁調理器システム1を説明する。この電磁調理器システム1も実施形態3と同様、自立型動作機器3が電磁調理器2からデータ信号を受信しその内容をユーザに表示するというものである。実施形態3の図10との相違点は、電磁調理器2の加熱コイル通電制御部6が、マイクロコントローラ61に接続された増幅器65を備え、増幅器65の出力端子をDCカットコンデンサC10と共振コンデンサC11を介して加熱コイル5のタップT3に接続していること、及び自立型動作機器3の状態通知部812は、ローパスフィルタ15に代えてハイパスフィルタ18を備え、増幅器16の入力端子は、ハイパスフィルタ10に接続され、ハイパスフィルタ18は共振コンデンサC12を介して受電コイル7のタップT4に接続されていることである。加熱コイル5のタップT3-グランド間で形成されるコイルと共振コンデンサC11とは共振回路を構成し、共振周波数がF3後述する通信周波数に等しいになるように共振コンデンサC11の静電容量が選定される。また、受電コイル7のタップT4-グランド間で形成されるコイルと共振コンデンサC12も共振回路を構成し、共振周波数がF3になるように共振コンデンサC12の静電容量が選定される。共振周波数F3はインバータ駆動周波数fよりも十分高い周波数に設定される。タップT3、T4はそれぞれ実施形態1で説明したタップT1、T2と同じ位置にしてもよい。ハイパスフィルタ18は実施形態1で説明したハイパスフィルタ62と同様に、LC回路やRC回路で構成され、カットオフ周波数はインバータ駆動周波数fを遮断し、通信周波数F3の成分を通過させるように設定される。実施形態4に係る電磁調理器システム1の動作について、データの送受信を中心に説明する。電磁調理器2からの送信用データはマイクロコントローラ61で通信周波数F3のデータ信号レートのデジタル信号データ信号にされ、増幅器65に送られる。通信周波数F3をデータ信号レートよりも高くする場合は、例えばASK変調AmplitudeShiftKeying;振幅偏移変調などにより、データ信号で通信周波数F3の搬送波を変調した信号としても良い。増幅器65に入力された通信周波数F3のデータ信号は、増幅器65により電流増幅され、DCカットコンデンサC10により直流成分が除去され、加熱コイル5のタップT3に供給される。加熱コイル5のタップT3-グランド間で形成されるコイルと共振コンデンサC11とは、共振周波数F3の共振回路を構成し、加熱コイル5には通信周波数F3の信号、すなわちデータ信号に対応した電流が、インバータ駆動周波数fの交流電流に重畳して流れ、インバータ駆動周波数fの交流磁束に重畳して通信周波数F3の交流磁束が発生する。図15の給電通信信号用磁束として示す破線矢印がこの交流磁束に該当する。加熱コイル5で発生した交流磁束は受電コイル7と鎖交し、受電コイル7には誘導電流が流れ、受電コイル7のタップT4-グランド間には誘導電圧が出力電圧信号として発生する。この出力電圧信号は受電コイル7のタップT4-グランド間で形成されるコイルと共振コンデンサC12とで構成される共振回路、及びハイパスフィルタ18を経由して通信周波数F3の成分のみがデータ信号として増幅器16に入力される。データ信号はそこで増幅されてマイクロコントローラ10に入力される。マイクロコントローラ10での入力信号の処理、表示部17での表示は実施形態3で説明したとおりなので説明を省略する。以上説明したように、実施形態4に係る電磁調理器システム1によれば、自立型動作機器3は、電磁調理器2の加熱コイル5と、受電コイル7との間で磁束による電磁誘導を利用して電磁調理器2からの情報の受信を行うので、赤外線通信回路等の専用の通信回路を設ける必要がなく、且つ電磁調理器2と自立型動作機器3との間の通信線が不要となる。そのため、電磁調理器システム1の構成が簡素化され、簡便な製作が可能となる。従って本願発明によれば電磁調理器システム1を安価に提供できる。また、データの送受信に赤外線を利用する場合は、赤外線の送受信部の相互の位置関係を調整する必要があるが、本実施形態4に係る電磁調理器システム1によれば、加熱コイル5と受電コイル7とのそれぞれで発生する磁束が相互に鎖交していれば磁束を利用した通信が可能となるので、電磁調理器2と自立型動作機器3との相互の位置関係をあまり意識しなくとも相互間の通信が可能となり、ユーザの利便性が向上する。本実施形態4に係る電磁調理器システム1は、実施形態3に係る電磁調理器システム1と同様の効果を奏することができ、実施形態3に係る電磁調理器システム1と同様の変形例を適用することができる。なお、実施形態3で図11、図12を参照して説明した加熱コイル5の間欠通電制御を行う場合のマイクロコントローラ10のスリープ状態移行による消費電力の低減化の方策は本実施形態4でも採用することができる。すなわち、本実施形態4においても実施形態3と同様に周波数fの交流電圧信号のエッジによりマイクロコントローラ10に外部割り込みをかけてスリープ状態から動作状態にすることができる。図16は、図2、図15を組み合わせたもので、電磁調理器2と自立動作機器3具体的には状態検出部811又はこれを一般化した図7の動作部A811との間で共に送信、受信ができる電磁調理器システム1の構成例を示すブロック図である。実施形態3の図14に対応するものである。図示を省略したが図4と図15を組み合わせてもよいし、図1、図2、図15を組み合わせてもよい。実施形態3及び4の状態通知部812は、電磁調理器2から電磁誘導の原理を利用して情報を受信し何らかの動作を実行する機能を有する動作部B812に置き換えることができる。また、電磁調理器2は対象物を電磁誘導の原理により加熱する電磁加熱機器2に置き換えることができる。このように置き換えた場合、調理器具4は加熱対象器具4とし、電磁調理器システム1は電磁加熱機器システム1として一般化される。図17に電磁加熱機器システム1の構成例のブロック図を示す。図17は図10、図15を一般化したものである。図17の実細線矢印はデータの伝送ラインを示し、上向き破線矢印は加熱コイル5で発生する加熱用の磁束及びデータ信号により発生する磁束が、受電コイル7と鎖交する状況を示す。このように置き換えられた動作部B812を含む自立型動作機器3及び電磁加熱機器2を備える電磁加熱機器システム1に対しても、実施形態3及び4で説明した効果と同様の効果を奏することができる。図18は、図7と図17を合わせて一般化したものである。図18において、動作部81は、動作部A811と動作部B812の少なくとも一方を有する。すなわち、本願発明に係る電磁加熱機器システム1では自立型動作機器3は電磁加熱機器2と、データの送信、受信の少なくとも一方を行う際に、加熱コイル5と受電コイル7とを利用して磁束によりデータの送信、受信を行うので、データの送受信に赤外線通信回路等の専用の通信回路を設ける必要がなく、且つ電磁加熱機器2と自立型動作機器3との間の通信線が不要となる。そのため、電磁調理加熱機器システム1の構成が簡素化され、簡便な製作が可能となる。従って本願発明によれば電磁調理器システム1を安価に提供できる。また、データの送受信に赤外線を利用する場合は、赤外線の送受信部の相互の位置関係を調整する必要があるが、本願発明に係る電磁加熱機器システム1によれば、加熱コイル5と受電コイル7とのそれぞれで発生する磁束が相互に鎖交していれば磁束を利用した通信が可能となるので、電磁加熱機器2と自立型動作機器3との相互の位置関係をあまり意識しなくとも相互間の通信が可能となり、ユーザの利便性が向上する。なお、マイクロコントローラ信号処理部10、マイクロコントローラ通信制御部61に使用するCPU等を構成する半導体素子をSiCで製作された半導体素子としてもよい。これによりマイクロコントローラ信号処理部10、マイクロコントローラ通信制御部61が高温環境下でも使用可能となる。