シート状物をロールとして保持し、当該ロールからシート状物を搬送路に送り出す駆動ローラーと、前記ロールを回転させて前記送り出したシート状物を巻き戻すロール回転部と、前記駆動ローラーの駆動系に備えられる第一回転検出部と、前記ロール回転部の駆動系に備えられる第二回転検出部と、前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部による検出値と前記ロールの径情報に基づいて前記駆動ローラー及び前記ロール回転部の駆動を制御する制御部とを有する搬送装置であって、前記制御部は、前記シート状物を送り出す搬送動作の所定期間内に前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部によって検出された値に基づいて、前記ロールの径の値を算出し、当該値を前記ロール径情報として記憶することを特徴とする搬送装置。請求項1において、前記ロールの径の算出とロール径情報の記憶の処理は、前記搬送動作の開始後、前記第二回転検出部が回転を検知してから、所定周期で、その周期内に前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部によって検出された値に基づいて前記ロールの径の値を算出し、当該算出された値で記憶されている前記ロール径情報を更新する処理を、繰り返し実行することで行われることを特徴とする搬送装置。請求項1において、前記ロールの径の算出とロール径情報の記憶の処理は、前記搬送動作の開始後、予め定めた搬送量の搬送を実行してから、所定周期で、その周期内に前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部によって検出された値に基づいて前記ロールの径の値を算出し、当該算出された値で記憶されている前記ロール径情報を更新する処理を、繰り返し実行することで行われることを特徴とする搬送装置。請求項2あるいは請求項3において、前記所定周期で算出されるロールの径の値が、前記搬送動作中における前周期で算出された値よりも大きくなった場合には、エラー処理が実行されることを特徴とする搬送装置。請求項1乃至4のいずれか1項において、前記算出されたロールの径の値が、予め定められた許容範囲内に入っていない場合には、エラー処理が実行されることを特徴とする搬送装置。請求項1乃至5のいずれか1項に記載の搬送装置を備え、前記送り出された前記シート状物に印刷を実行する印刷装置。シート状物をロールとして保持し、当該ロールからシート状物を搬送路に送り出す駆動ローラーと、前記ロールを回転させて前記送り出したシート状物を巻き戻すロール回転部と、前記駆動ローラーの駆動系に備えられる第一回転検出部と、前記ロール回転部の駆動系に備えられる第二回転検出部と、前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部による検出値と前記ロールの径情報に基づいて前記駆動ローラー及び前記ロール回転部の駆動を制御する制御部とを有する搬送装置における搬送方法であって、前記制御部が、前記シート状物を送り出す搬送動作の所定期間内に前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部によって検出された値に基づいて、前記ロールの径の値を算出し、当該値を前記ロール径情報として記憶することを特徴とする搬送方法。しかしながら、上述した従来のロール径推定方法では、そのための上記特別動作に時間を要し、また、測定される搬送量には誤差が含まれ、媒体の厚さも変化があることから、推定値はあまり正確でない、という課題がある。また、上記特許文献1では、ロール紙の残量推定の過程でロール径が得られるが、その値は、逆方向の搬送動作によって取得される。上述の通り、ロール径の値は、特に、逆方向への搬送時の制御において正しい値を用いる必要があるため、その動作前に最新のロール径の値を取得したいところ、その逆方向への搬送時に値が得られるのでは、前回の逆方向への搬送時の値を用いざるを得ず、その後、正方向への搬送が行われているだろうことを考えれば、やはり、正確な値を用いることができない。そこで、本発明の目的は、ロールとして保持されるシート状物の搬送装置であって、搬送制御に必要な上記ロールの径を、時間を要することなく正確に取得することのできる搬送装置、等を提供することである。上記の目的を達成するために、本発明の一つの側面は、シート状物をロールとして保持し、当該ロールからシート状物を搬送路に送り出す駆動ローラーと、前記ロールを回転させて前記送り出したシート状物を巻き戻すロール回転部と、前記駆動ローラーの駆動系に備えられる第一回転検出部と、前記ロール回転部の駆動系に備えられる第二回転検出部と、前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部による検出値と前記ロールの径情報に基づいて前記駆動ローラー及び前記ロール回転部の駆動を制御する制御部とを有する搬送装置において、前記制御部が、前記シート状物を送り出す搬送動作の所定期間内に前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部によって検出された値に基づいて、前記ロールの径の値を算出し、当該値を前記ロール径情報として記憶する、ことである。更に、上記発明において、好ましい態様は、前記ロールの径の算出とロール径情報の記憶の処理は、前記搬送動作の開始後、前記第二回転検出部が回転を検知してから、所定周期で、その周期内に前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部によって検出された値に基づいて前記ロールの径の値を算出し、当該算出された値で記憶されている前記ロール径情報を更新する処理を、繰り返し実行することで行われる、ことを特徴とする。また、上記発明において、好ましい態様は、前記ロールの径の算出とロール径情報の記憶の処理は、前記搬送動作の開始後、予め定めた搬送量の搬送を実行してから、所定周期で、その周期内に前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部によって検出された値に基づいて前記ロールの径の値を算出し、当該算出された値で記憶されている前記ロール径情報を更新する処理を、繰り返し実行することで行われる、ことを特徴とする。更に、上記発明において、好ましい態様は、前記所定周期で算出されるロールの径の値が、前記搬送動作中における前周期で算出された値よりも大きくなった場合には、エラー処理が実行される、ことを特徴とする。更に、上記発明において、好ましい態様は、前記算出されたロールの径の値が、予め定められた許容範囲内に入っていない場合には、エラー処理が実行される、ことを特徴とする。上記の目的を達成するために、本発明の別の側面は、上記いずれかに記載の搬送装置を備え、前記送り出された前記シート状物に印刷を実行する印刷装置、とすることである。上記の目的を達成するために、本発明の更に別の側面は、シート状物をロールとして保持し、当該ロールからシート状物を搬送路に送り出す駆動ローラーと、前記ロールを回転させて前記送り出したシート状物を巻き戻すロール回転部と、前記駆動ローラーの駆動系に備えられる第一回転検出部と、前記ロール回転部の駆動系に備えられる第二回転検出部と、前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部による検出値と前記ロールの径情報に基づいて前記駆動ローラー及び前記ロール回転部の駆動を制御する制御部とを有する搬送装置における搬送方法において、前記制御部が、前記シート状物を送り出す搬送動作の所定期間内に前記第一回転検出部及び前記第二回転検出部によって検出された値に基づいて、前記ロールの径の値を算出し、当該値を前記ロール径情報として記憶する、ことである。本発明の更なる目的及び、特徴は、以下に説明する発明の実施の形態から明らかになる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態例を説明する。しかしながら、かかる実施の形態例が、本発明の技術的範囲を限定するものではない。なお、図において、同一又は類似のものには同一の参照番号又は参照記号を付して説明する。図1は、本発明を適用した搬送装置を備える印刷装置の実施の形態例に係る概略構成図である。図1に示すプリンター2が本実施の形態例に係る印刷装置であり、当該印刷装置では、ロール25として保持された用紙26を給紙ローラー29駆動ローラー及び搬送ローラー30で正方向に搬送して印刷位置で印刷処理を実行する。また、当該印刷装置では、ジョブ間などに逆方向への搬送を実行し、給紙ローラー29とロール回転部36の駆動により用紙26を所定位置まで巻き取る動作を行う。当該印刷装置が備える搬送装置では、正方向への搬送時において、その所定期間に取得される、給紙ローラー29とロール回転部36の回転情報に基づいてその時点のロール25の径を求めて記憶し、その値を次に行う逆方向への搬送制御に用いる。これにより、ロール径を取得するための追加の動作時間を要することなく、直前の正確なロール径の値を得ることができ、当該値に基づいた正確な搬送制御を実行することができる。本プリンター2は、図1に示すように、コンピューターなどのホスト装置1からの指示を受けて印刷処理を実行する装置であり、ここでは、一例として、ロール25として保持される用紙26を使用し、用紙26を搬送しながら連続的に印刷を実行する印刷装置である。図1ではプリンター2の概略構成を模式的に示しているが、プリンター2は、印刷内容を制御し用紙26に印刷処理を実行する印刷系と用紙26の搬送を担う搬送系が備えられる。印刷系には、印刷制御部21が設けられ、当該印刷制御部21は、ホスト装置1からの印刷指示を受信し、当該指示に従ってヘッド部23に印刷命令を出すと共に搬送系の搬送制御部22に対して用紙26の搬送要求を出す。ヘッド部23では、当該印刷命令に従ってヘッド部23とプラテン24との間を所定速度で移動する用紙26に対して印刷処理を実行する。搬送系では、図1に示されるように、印刷媒体の格納保持場所にロール25として保持される用紙26を、搬送路33に沿って正方向下流方向に連続搬送し、印刷済みの部分をカッター34で切断して排紙ローラー32を介してプリンター2から排出する動作を実行する。また、当該搬送動作の後などに、用紙26の先端がヘッド部23よりも上流側の所定位置頭出し位置に来るように逆方向上流方向への逆搬送動作も実行する。当該搬送系には、それぞれ対応するモーター27A及び27Bで駆動される給紙ローラー29上流側ローラー及び搬送ローラー30下流側ローラーが備えられる。当該両ローラーには、それぞれ、用紙26を挟んで対向する位置に従動ローラー28A及び28Bが配置される。各従動ローラーは、用紙26の面に垂直方向に移動可能であり、上下二つの位置を取ることができる。用紙26と接する下の位置では、用紙26の面に垂直下向きの力が付勢され、各ローラー29、30と共に用紙26を挟んで、用紙26の面と垂直な方向の力で用紙26を押さえている。また、用紙26から離間した上の位置では、この用紙26を押さえる力は作用しない。給紙ローラー29は、ロール25として保持される用紙26を搬送路33に供給する機能を有し、減速機を介して伝えられるモーター27Aのトルクによって回転し、従動ローラー28Aと共に押圧する用紙26との間の摩擦力によって用紙26を移動させる。また、当該ローラーは用紙26を逆搬送する際にも用いられる。搬送ローラー30は、給紙ローラー29によって供給された用紙26を印刷位置へ、すなわち、ヘッド部23の位置へ搬送する機能を有し、減速機を介して伝えられるモーター27Bのトルクによって回転し、従動ローラー28Bと共に押圧する用紙26との間の摩擦力によって用紙26を移動させる。また、給紙ローラー29及び搬送ローラー30には、それぞれ、エンコーダー31A第一回転検出部及び31Bが設けられ、それらによって検知される値が搬送制御部22へ通知される。各エンコーダーは、一般的に用いられる構造のものであり、上記ローラー29、30自体に、あるいは、その駆動系駆動輪列に設けられて、パルス信号を搬送制御部22へ送信し、搬送制御部22は、単位時間当たりに受信するパルス信号数から各ローラーの回転数、そして、各ローラーによる搬送速度を求める。次に、搬送系には、ロール回転部36が備えられる。ロール回転部36は、ロール25として保持される用紙26を回転させ、送り出した用紙26を巻き取る動作を実行する。当該ロール回転部36は、モーター27Cによって駆動され、モーター27Cのトルクを伝達する減速機駆動輪列、減速機を介して伝えられる前記トルクによって回転する、ロール紙25の芯内を貫通する軸棒などで構成される。また、ロール回転部36にもエンコーダー31C第二回転検出部が設けられ、それらによって検知される値が搬送制御部22へ通知される。具体的な構成、機能は、上述したエンコーダー31A及び31Bと同様である。次に、図1に示す搬送制御部22は、搬送系を制御する部分であり、印刷制御部21からの指示に基づいて用紙26の上記搬送動作を制御する。特に、給紙ローラー29、搬送ローラー30及びロール回転部36の駆動停止を制御して正方向及び逆方向への用紙26の良好な搬送を実行させる。また、搬送制御部22は、これら搬送制御に用いるロール25の径の値を求める処理を実行し、当該処理に本プリンター2の特徴がある。その具体的な内容については、後述する。搬送制御部22は、図示していないが、CPU、ROM、RAM、NVRAM不揮発性メモリ等で構成されており、搬送制御部22が実行する上記処理は、主にROMに格納されるプログラムに従ってCPUが動作することによって実行される。上記RAMには、処理に必要な各データが一時的に保持され、給紙ローラー29、搬送ローラー30及びロール回転部36等の駆動停止制御に必要な上記各エンコーダー31の検出値等が記憶される。また、ロール25のロール径情報が、RAM又はNVRAMに記憶される。なお、給紙ローラー29、搬送ローラー30、ロール回転部36及び搬送制御部22を含む当該搬送系が本発明の搬送装置に相当する。以上説明したような構成を有する本プリンター2では、前述の通り、用紙26を、印刷時には正方向へ搬送し、また、巻き戻し時には逆方向に搬送するが、それら搬送動作、特に、逆方向への搬送動作に用いられるロール25の径情報を取得する処理に特徴があり、以下、その具体的な内容を説明する。図2は、搬送制御部22が行うロール径取得処理の処理手順を例示したフローチャートである。まず、搬送制御部22は、印刷制御部21から正方向への搬送正転搬送の指示が出され、その指示に従って、正転搬送が開始されるのを待つステップS1のNo。当該ロール径取得処理は正転搬送時に実行される。そして、正転搬送が開始されると、すなわち、給紙ローラー29と搬送ローラー30の駆動が開始されるとステップS1のYes、搬送制御部22は、エンコーダー31Cからのパルス信号が受信されるのを待つステップS2のNo。すなわち、ロール回転部36が回転し始めるのを待つ。正転搬送が開始された時点で、給紙ローラー29とロール25の間における用紙26の弛みや、ロール25自体の用紙の巻き緩みがある場合には、給紙ローラー29の回転後直ぐに用紙26にテンションが作用しないので、ロール回転部36は直ぐに回転し始めない。このロール回転部36が回転していない期間は、ロール径の計算推定ができないため、当該ステップ2は、この期間を除くためのものである。その後、ロール回転部36が回転し始め、エンコーダー31Cからのパルス信号が受信されるとステップS2のYes、搬送制御部22は、ロール25の径の測定を開始する。図3は、ロール径の測定内容を説明するための図である。図3には、正転搬送開始から搬送制御部22で受信されるエンコーダーのパルス信号のカウント値累計を時系列に示したグラフが示される。図中Kは、エンコーダー31Aからのパルス信号のカウント値累計を表し、Rは、エンコーダー31Cからのパルス信号のカウント値累計を表している。上記ロール回転部36が回転し始めるタイミングは、図3のグラフにおいて、時間T1に相当する。従って、このT1からロール径の測定が開始される。次に、搬送制御部22は、エンコーダー31Aからのパルス信号のカウント値EPkとする及びエンコーダー31Cからのパルス信号のカウント値EPrとするを初期化するステップS3。すなわち、値をゼロとするEPk=0、EPr=0。そして、それ以降、エンコーダー31A及びエンコーダー31Cから受信されるパルス信号の数を、それぞれのカウント値としてEPk及びEPrとしてカウントするステップS4。その後、搬送制御部22は、所定時間間隔で、上記開始された正転搬送が減速動作を開始したかをチェックしステップS5、減速が開始されていなければステップS5のNo、引き続き、エンコーダー31Aのカウント値EPkが所定値以上になったかをチェックするステップS6。当該所定値は予め設定された値である。当該チェックにおいて、未だカウント値EPkが所定値以上になっていない場合にはステップS6のNo、処理が上記ステップS4に戻り、上記パルス信号のカウントが継続される。その後、同様の処理が繰り返され、カウント値EPkが所定値以上になった場合にはステップS6のYes、搬送制御部22は、ロール径の算出処理を実行するステップS7。図3においては、この時点で時間T2となり、当該算出処理は、図3における1の期間に対するロール径の測定に相当する。ロール径の算出では、搬送制御部22は、まず、その時点のカウント値EPk及びEPrを取得する。そして、以下の関係式から、その時点のロール径Drを算出する。EPk×Kk×Dk×π=EPr×Kr×Dr×π上記式において、Kkは予め定められた定数であり、EPk×Kkは、上記カウント値を初期化して以降の給紙ローラー29の回転数を表すことになる。また、Dkは、給紙ローラー29の直径を表し、この値も予め定められた定数である。従って、左辺は、給紙ローラー29の回転数×円周を表しており、すなわち、カウント値を初期化して以降の給紙ローラー29による搬送量長さを表している。一方、右辺において、同様に、Krは予め定められた定数であり、EPr×Krは、上記カウント値を初期化して以降のロール25の回転数を表す。また、Drは、ロール25の直径を表し、この値はロール紙26の搬送によって変化する。そして、右辺も同様に、カウント値を初期化して以降のロール25における搬送量長さを表すことになる。ここで、上述の通り、給紙ローラー29とロール25間に用紙26の弛みがない状態で搬送しているので、左辺と右辺の値は等しいことになり、上記関係式において、上記取得したカウント値を代入すれば、Dr以外の値は既知となり、Drを求めることができる。その後、搬送制御部22は、当該算出したロール径の値を、ロール径情報としてRAM又はNVRAMに記憶するステップS8。記憶の際には、以前に記憶されているロール径情報を今回の情報で更新するようにしてもよいし、あるいは、今回の情報が最新の情報であることを判別可能に記憶するようにしてもよい。図3の例では、測定期間1によるロール径が算出されて記憶されたことになる。その後、処理がステップS3に戻り、当該正転搬送が減速を開始するまで、同様の処理が繰り返し実行される。すなわち、カウント値EPkが上記所定値以上をカウントする度に、その時点の最新のロール径が算出されて記憶される。図3に示す例では、上記測定期間1に引き続いて、測定期間2についてロール径が求められ、それ以降、順次、測定期間iまで、ロール径が求められることになる。そして、この例では、時間Tnで減速が開始される。そして、搬送制御部22は、減速が開始されればステップS5のYes、最新のロール径情報の値が許容範囲内の値であるか否かをチェックするステップS9。プリンター2では、装着して搬送が可能な最大ロール径及び用紙26が少なくなった際の最小ロール径が定められており、その間の上記許容範囲内に入っていない場合にはステップS9のNo、搬送制御部22は、エラー処理を実行するステップS10。エラー処理では、例えば、ユーザーにエラーを報知し、印刷を不可の状態とする。図3の例では、測定期間iで求められた値がチェックされる。このロール径値が許容範囲内に入っていない事態は、実際のロール径が許容範囲内に入っていない場合、上記カウント値に基づく算出の前提が満たされていない状態である場合に起こり得る。上記算出の前提が満たされていない状態とは、給紙ローラー29と用紙26間でスリップがあり、給紙ローラー29の回転数が用紙26の搬送量を正しく反映していない状態、ロール25とロール芯との間でスリップがありロール芯の回転数がロール25の回転数を正しく示していない状態などがある。このように、エラー処理が実行された場合には、最新のロール径情報は正しくないので、その情報は破棄されて、今回のロール径取得処理を終了する。一方、最新のロール径情報の値が許容範囲内の値である場合にはステップS9のYes、そのまま今回のロール径取得処理を終了する。正常にロール径取得処理が終了した場合には、記憶された最新のロール径情報が、次の逆方向への搬送制御に用いられることになる。すなわち、今回の正方向への搬送動作における減速直前の所定期間で求められた測定されたロール径が、次の逆方向への搬送動作に用いられる。なお、上記ステップS9及びS10のエラーチェック及びエラー処理は、ロール径を算出する度に行ってもよい。この場合には、図2のステップS7の後に、これらの処理を行うようにし、エラーとなった場合には、そのロール径取得処理を終了する。また、同じタイミングでステップS7の後に、算出したロール径が、当該ロール径取得処理における前回のロール径よりも大きくなっている場合には、正方向への搬送が正しく行われていないことになるので、同様のエラー処理を実行するようにしてもよい。なお、上述のロール径取得処理では、正方向への搬送後間もなくロール径の算出処理が開始されるが、その後の制御で用いられるロール径は減速直前の値であるので、処理負荷を減らすために、ロール径算出処理の開始時期を遅らせるようにしてもよい。この場合には、例えば、予定搬送量の70を搬送後、当該算出処理を開始するようにする、ことができる。以上説明したように、本実施の形態例に係るプリンター2の搬送系では、用紙26の搬送制御に必要なロールの径情報が、正方向の搬送動作の度に、その減速動作に入る直前に測定されて記憶されるので、常に最新の情報で搬送動作を制御することができる。特に、ロール径の影響が大きい逆方向への搬送時には、通常、その直前に正方向への搬送が行われることが多いため、最新の、精度の良い値に基づいて正確な制御が可能になる。また、ロール径の算出は、検知されたエンコーダー値から直接、理論式に基づいて行われるので誤差が少ない。さらに、当該算出処理は、給紙ローラー29とロール25が同期後、定速状態でなされるので、正確な値を算出することが可能である。また、一つの算出が行われる期間上記測定期間を適切に選択することにより、短期的なばらつきによる誤差を排除することができる。また、本プリンター2では、このロール径取得処理が正方向への搬送処理時に行われるので、そのための余計な処理時間を要することがない。また、ロール径の算出処理を継続して繰り返し実行するので、ロール径及びロール径算出に関わる不具合を容易にチェックすることができる。なお、上記実施形態では、正方向への搬送動作の度にロール径の算出及び記憶の処理を実行しているが、当該処理を正方向への搬送動作の度に行わず、予め定めた回数の搬送動作の度に行うようにしてもよい。例えば、正方向への搬送動作を3回行う度に実行するようにすることができる。これにより制御処理の負荷を低減させることができる。また、上記実施形態では、正方向への搬送動作中にロール径の算出処理を行っているが、搬送動作中には、エンコーダー31のカウント値だけを記憶しておき、搬送動作の終了後、用紙26が停止中に、記憶しておいた上記カウント値に基づいてロール径を算出して記憶するようにしてもよい。これにより搬送中の制御処理の負荷を低減させることができる。また、上記実施形態では、図3に基づいて説明したように、減速動作に入る直前までロール径の算出を行ったが、このロール径算出記憶処理を終了させるタイミングは、減速動作の直前に限らず、減速動作に入るタイミングの前後の適切なタイミングとすることができる。なお、本実施の形態例では、印刷媒体が紙であったがシート状の媒体であればこれに限定されることはない。また、本実施の形態例では、搬送装置がプリンターに設けられたが、本発明を適用した搬送装置は、シート状物に機械加工、レーザー加工、液体噴射加工などの各種処理を施す装置に設けて利用することができる。本発明の保護範囲は、上記の実施の形態に限定されず、特許請求の範囲に記載された発明とその均等物に及ぶものである。