燃焼部と、燃焼部で生成される燃焼ガスによって加熱される熱交換器と、熱交換器をバイパスするバイパス流路を有し、熱交換器は所定の目標温度に基づいて加熱され、当該熱交換器を通過した湯とバイパス流路を通過した水とが混合されて出湯温度が調整される給湯装置であって、出湯初期において、熱交換器を通過した湯水の温度を検知する缶体側温度検知手段を有することを条件に当該缶体側温度検知手段が一定値以下の温度を検知した場合、あるいは計時手段を有することを条件に当該計時手段が前回の燃焼停止から一定時間を超えたことが計時された場合に、熱交換器は前記所定の目標温度より高い目標温度に基づいて加熱されることを特徴とする給湯装置。熱交換器が高い目標温度に基づいて加熱された後の所定の期間、連続的にあるいは段階的に所定の目標温度に向けて目標温度が下げられることを特徴とする請求項1に記載の給湯装置。しかしながら、このような制御を行う場合であって、熱交換器が十分に加熱されていない状態から設定温度の湯水を出湯する際出湯初期においては、缶体側目標温度の目標値が低く設定される分、出湯温度が設定温度に到達するまでの時間が長くなったり、出湯温度が過度に低くなるアンダーシュート現象が発生してしまうという不満があった。即ち、従来技術では、熱交換器の温度が低い出湯初期においては、出湯温度が設定温度に落ち着くまで、設定温度より低い時間帯が長くなり、使用者に不快な思いを与えてしまう懸念がある。そこで、出湯初期において、通常のフィードバック制御によって燃焼量を増大させ、前記不具合を解消させる方策が勘案される。即ち、一旦、缶体側目標温度を低くした条件で加熱し、その際の出湯温度等の情報に基づいて、燃焼部の燃焼量をフィードバック制御して増加させる。これにより、熱交換器における熱量を一時的に増加させることができる。しかしながら、このような通常のフィードバック制御による燃焼量の補正は、あくまで出湯温度が検知されてからの制御であるため、出湯温度が適温になるまでの時間を十分短縮することはできなかった。そこで、本発明では、上記問題に鑑み、熱交換器に与えられた熱エネルギーの使用効率を向上させつつ、出湯温度が設定温度に近づくまでの期間を十分に短縮することができる給湯装置を提供することを課題とする。上記課題を解決するため、請求項1に記載の発明は、燃焼部と、燃焼部で生成される燃焼ガスによって加熱される熱交換器と、熱交換器をバイパスするバイパス流路を有し、熱交換器は所定の目標温度に基づいて加熱され、当該熱交換器を通過した湯とバイパス流路を通過した水とが混合されて出湯温度が調整される給湯装置であって、出湯初期において、熱交換器を通過した湯水の温度を検知する缶体側温度検知手段を有することを条件に当該缶体側温度検知手段が一定値以下の温度を検知した場合、あるいは計時手段を有することを条件に当該計時手段が前回の燃焼停止から一定時間を超えたことが計時された場合に、熱交換器は前記所定の目標温度より高い目標温度に基づいて加熱されることを特徴とする給湯装置である。本発明の給湯装置は、缶体側温度検知手段の検知温度が一定値以下であったり、前回の燃焼停止から一定時間を超えていれば、熱交換器を通過する湯水が所定の目標温度よりも高い別の目標温度以下、高温側目標温度と言うに基づいて加熱される構成とされている。即ち、本発明では、出湯初期に、缶体側温度検知手段の温度情報や、前回の燃焼停止からの時間の経過情報によって高温側目標温度にするか否かが決定されるため、熱交換器における温度が低い場合においては、時間に対する加熱効率を高くできる。また、熱交換器における総熱量に対する放熱量の割合を減らし熱エネルギーの使用効率を向上させる目的で、熱交換器における所定の目標値を予め設定された出湯温度適温よりも低く設定して制御するような給湯装置であっても、熱交換器の温度が低い出湯初期においては、目標温度が高温側目標温度に変更されるため、出湯温度が適温に至るまでの期間を十分に短縮することができると共に、熱エネルギーの高い使用効率を維持することができる。従って、本発明によれば、熱交換器に与えられた熱エネルギーの使用効率を向上させることができると共に、出湯温度が適温に近づくまでの期間を延長させるような不具合が発生することがない。請求項2に記載の発明は、熱交換器が高い目標温度に基づいて加熱された後の所定の期間、連続的にあるいは段階的に所定の目標温度に向けて目標温度が下げられることを特徴とする請求項1に記載の給湯装置である。かかる構成によれば、熱交換器における目標温度が高温側に変更された後の所定の期間、その目標温度が所定温度に向けて連続的に下げられたり、段階的に下げられるため、目標温度が所定値に至るまでに出湯温度が乱れることがない。即ち、目標温度を急激に下げることで、出湯温度が予め設定された温度に達しないアンダーシュート現象が発生したり、その反動でオーバーシュート現象が発生することを防止することができる。本発明の給湯装置では、出湯初期において、熱交換器における目標温度を高温側に変更するため、出湯温度が予め設定された出湯のための温度に到達しない期間が無駄に長期化することがない。これにより、熱交換器における目標温度を予め従来より低い温度に設定しても出湯温度の問題が発生しない上、熱交換器に与えられた熱エネルギーの使用効率を向上させることができる。以下に本発明の実施形態に係る給湯装置1について説明する。本実施形態の給湯装置1は、配管系統等の構成については公知のそれと同様であるため、簡単に説明する。給湯装置1は、図1に示すように、一缶二水路型の燃焼装置燃焼部7が内蔵され、その燃焼装置7に接続された異なる2系統の回路20、21と、制御手段40を有した構成である。なお、2系統の回路20、21の内の1つは、給湯回路20であり、他方は、追い焚き回路21である。燃焼装置7は、1つの筐体缶体8内に2系統の熱交換器10、11が内蔵され、さらに熱交換器10、11を加熱する複数のバーナ12及び送風機16が設けられたものである。2系統の熱交換器10、11の内の1つは、給湯用熱交換器11であり、他方は、追い焚き用熱交換器10である。給湯用熱交換器11は、図1に示すように、缶体8の断面の全域に渡るように設けられ、追い焚き用熱交換器10は、缶体8の断面の一部の領域だけに設けられている。バーナ12は、外部から供給される燃料ガスを燃焼させ高温の燃焼ガスを生成する部材である。そして、バーナ12に対して燃料ガスを供給する流路の上流側には、燃料ガスの供給を断続することができる電磁弁14が配されている。また、その流路の中途であって、電磁弁14よりも上流側の位置には、ガス比例弁15や図示しない元ガス電磁弁が設けられており、各バーナ12に供給する燃料ガスの量を制御することを可能としている。送風機16は、缶体8の下部に設けられており、各バーナ12に対して空気が供給可能な配置とされている。給湯回路20は、外部から供給された水が通過し給湯用熱交換器11と連通した給水流路25と、給水流路25よりも下流側であって給湯用熱交換器11と連通した高温湯流路26と、給湯用熱交換器11をバイパスするバイパス流路27とによって構成されている。給水流路25には、中途に流量センサ35と入水温度センサ36が設けられている。具体的には、流量センサ35は、バイパス流路27の接続部より下流側に配置され、入水温度センサ36は、その流量センサ35より下流側に配置されている。即ち、流量センサ35及び入水温度センサ36は、給湯用熱交換器11に導入される湯水の流量及び入水温度の情報を検知することができる。高温湯流路26には、中途に缶体温度センサ37と湯量調整弁38と出湯温度センサ39が設けられている。具体的には、缶体温度センサ37は、給湯用熱交換器11の出口近傍に配置され、湯量調整弁38は、缶体温度センサ37よりも下流側であって、バイパス流路27の接続部よりも下流側に配置され、出湯温度センサ39は、湯量調整弁38よりも下流側に配置されている。即ち、缶体温度センサ37で検知される温度は、給湯用熱交換器11で加熱された直後の温度で、出湯温度センサ39で検知される温度は、高温の湯と低温の水が混合された後の温度である。バイパス流路27には、中途にバイパス流量調整弁41が設けられている。また、制御手段40は、燃焼装置7や各回路20、21の各機器から得た情報等に基づいて、給湯装置1の動作を制御するものであり、本体制御部42と図示しないリモコンによって構成されている。追い焚き回路21は、図示しない浴槽を含む循環流路を形成するもので、浴槽側から給湯装置1の追い焚き用熱交換器10に湯水を戻す風呂戻り流路30と、追い焚き用熱交換器10側から浴槽側に湯水を送り出す風呂往き流路31を備えている。風呂戻り流路30には、中途に風呂ポンプ32と、風呂水流スイッチ33と、風呂戻り温度センサ34が設けられている。即ち、風呂ポンプ32を起動すると、浴槽内の湯水を風呂戻り流路30内に導入することができ、風呂戻り流路30内に湯水を導入できたか否かを風呂水流スイッチ33によって確認することができる。また、風呂戻り流路30に導入された湯水の温度は、風呂戻りセンサ34によって確認することができる。また、風呂戻り流路30には、給湯回路20の高温湯流路26から分岐した落とし込み用流路43が接続されている。即ち、必要に応じて、所望の温度の湯を落とし込み用流路43から風呂戻り流路30を介して、浴槽内に落とし込むことができる。続いて、本実施形態の給湯装置1の動作について説明する。本実施形態の給湯装置1は、給湯動作、風呂落とし込み動作、並びに追い焚き動作を備えているが、特に給湯動作や風呂落とし込み動作における出湯時の動作に特徴があるため、以下においては、給湯動作に注目して説明する。なお、追い焚き動作は、出湯動作自体がなく、公知の動作と同様であるため、説明を省略する。まず、理解を容易にするため、図1の作動原理図を用いて、一般的な給湯動作の概要について説明する。図示しないリモコンの運転スイッチがオンの状態で、図示しない給湯栓が操作されると、給水源から水が供給され、給水流路25を介して給湯用熱交換器11に導入される。このとき、入水温度センサ36や流量センサ35によって、給湯用熱交換器11に導入される湯水の入水温度Tiが検知されると共に、単位時間当たりの流量が検知される。そして、流量センサ35による検知流量がMOQ燃焼装置を作動することができる最低限の単位時間当たりの流量以上であることが確認されると、燃焼量が演算されて燃焼動作が開始される。ここで、出湯開始時の燃焼量は、検知された前記情報と、予め制御手段40に設定された出湯温度以下、設定温度Tsと言うに基づいて演算される。より具体的には、前記検知された情報と、設定温度Tsに一定値上乗せした温度以下、缶体側目標温度Tgと言うに基づいて燃焼量が演算される。そして、燃焼装置7では、その燃焼量で燃焼が行われるフィードフォワード制御。その後、給湯用熱交換器11で昇温した湯は、バイパス流路27を通過した水と混合されて図示しない給湯栓に向けて流れる。このとき、出湯温度センサ39によって、混合された湯の温度以下、出湯温度Toが検知される。そして、燃焼装置7は、この検知された出湯温度Toに基づいて、フィードフォワード制御で演算されて決定された燃焼量を補正する。即ち、出湯温度Toの検知後においては、出湯温度Toを加味した燃焼量に補正されて燃焼が行われるフィードバック制御。以後、フィードフォワード制御及びフィードバック制御の組み合わせ制御によって、燃焼量が制御され、設定温度Tsに調整された湯が安定的に出湯される。以上が、一般的な給湯動作の説明である。本実施形態は、上記した一般的な給湯動作の制御フローに、缶体側目標温度Tgを変更する制御が付加された構成である。即ち、本実施形態では、所定の条件に基づいて、缶体側目標温度Tgを変更する目標温度変更制御が実行される。以下、図2、3のフローチャート及び図4のグラフにしたがって説明する。図示しないリモコンの運転スイッチがオンの状態で、図示しない給湯栓が操作されると、給水源から水が供給され、給水流路25を介して給湯用熱交換器11に導入される。このとき、入水温度センサ36や流量センサ35によって、給湯用熱交換器11に導入される湯水の入水温度Tiが検知されると共に、単位時間当たりの流量が検知される。そして、流量センサ35の検知流量がMOQ以上であることが確認されるとステップ1、燃焼動作が開始されるステップ2。即ち、燃焼動作の開始により、まず送風機16の運転が開始されるプレパージ。そして、ステップ3に移行し、缶体温度センサ37の検知温度が確認され、その検知温度が一定値例えば摂氏37度以下であれば、ステップ4に移行して、缶体側目標温度Tgを変更して燃焼制御する目標温度変更制御が実行される。即ち、変更された缶体側目標温度Tgに基づいて、フィードフォワード制御が実行され、バーナ12が燃焼される。これにより、図4のグラフに示すように、缶体温度センサ37によって検知される湯水の温度がaからbに向かって昇温する。ここで、本実施形態では、熱エネルギーを効率的に使用するという観点から、少なくとも出湯温度が安定した状態定常状態における缶体側目標温度以下、定常目標温度Tlgと言うは、従来よりも低温に設定されている。具体的には、定常目標温度Tlgは、設定温度Ts例えば摂氏40度に摂氏15~20度を加算した温度、好ましくは摂氏15度を加算した温度である。目標温度変更制御の説明に戻ると、図2において目標温度変更制御に移行すると、図3のフローチャートにしたがい、缶体側目標温度が定常目標温度Tlgより高温の目標温度以下、高温目標温度Thgに変更されてステップ11、高温目標温度Thgに基づいた燃焼量で燃焼が実行される。本実施形態では、高温目標温度Thgは、設定温度Ts前記した摂氏40度に摂氏25~35度を加算した温度、好ましくは摂氏25度を加算した温度である。即ち、高温目標温度Thgは、定常目標温度Tlgより摂氏10度高温の温度である。この制御により、出湯初期における燃焼量を、定常時における燃焼量よりも高めることができるため、給湯用熱交換器11を通過する湯水の時間に対する昇温率を向上させることができる。その後、給湯用熱交換器11で昇温した湯は、バイパス流路27を通過した水と混合され、図示しない給湯栓に向けて流れる。このとき、出湯温度センサ39によって、出湯温度Toが検知される。そして、燃焼装置7は、この検知された出湯温度Toに基づいて、出湯温度Toを加味した燃焼量に補正されて燃焼が行われるフィードバック制御。以後、フィードフォワード制御及びフィードバック制御の組み合わせ制御によって、燃焼量が制御される。なお、通常、フィードバック制御の際には、バイパス流量調整弁41の開度の調整及び燃焼量の変更が制御されるが、本実施形態においては、便宜上、燃焼量制御に注目して説明する。そして、図3のステップ12に移行し、缶体側目標温度Tgを時間の経過と共に連続的に降下させて、燃焼量を徐々に変化させ定常時の燃焼量に至らす。具体的には、所定の期間を掛けて、缶体側目標温度Tgを高温目標温度Thgから定常目標温度Tlgに向けて下げる。即ち、本実施形態では、ステップ13において、缶体側目標温度Tgを高温目標温度Thgに変更した時点から所定時間が経過したか否かが確認される。そして、ステップ13において、所定時間が経過したことが確認されると、ステップ14に移行し、目標温度定常制御が実行される。なお、本実施形態ではステップ13における所定時間は、予め実験などで得た結果に基づいて演算された数値が採用されており、高温目標温度Thgによって特定の値が振り分けられている。一方、図3のステップ12に移行する際には、缶体側目標温度が高温目標温度Thgに変更されているため、缶体温度センサ37が検知する温度は、定常目標温度Tlgの値本実施形態では摂氏55度より高温の値を示す図4のb。即ち、ステップ12において、缶体側目標温度Tgが経時的に下げられると、缶体温度センサ37が検知する温度は、図4のグラフに示すように、定常目標温度Tlgより高い温度から近づけられるb→c。目標温度定常制御では、缶体側目標温度Tgが定常目標温度Tlgに設定され、その定常目標温度Tlgに基づいて、燃焼量が制御される。即ち、定常目標温度Tlgに基づいたフィードフォワード制御及びフィードバック制御が行われ、設定温度Tsに調整された湯が安定的に出湯される。なお、図2のフローチャートに示すように、ステップ3において、缶体温度センサ37の検知温度が一定値例えば摂氏37度を超えていれば、目標温度変更制御を介することなく、目標温度定常制御に移行する。本実施形態では、給湯用熱交換器11が得る熱エネルギーを効率的に使用するという目的で、給湯の際の缶体側目標温度Tgを低温設定温度Tsより摂氏15~20度高い程度の温度に設定していたとしても、出湯初期の缶体温度センサ37の検知温度に基づいて、缶体側目標温度Tgを高温側に変更できるため、図4のグラフに示すように、図示しない給湯栓から設定温度Tsの湯が出湯するまでに要する時間を短縮できたり、出湯温度Toが設定温度Tsに落ち着くまでの間にアンダーシュート現象が発生する可能性を低下させることができる。また、本実施形態では、出湯初期に一旦高温側に変更した缶体側目標温度Tgを、所定時間掛けて定常目標温度Tlgに至らせることができるため、缶体側目標温度Tgを降下側に変化させることで発生し得る出湯温度Toのアンダーシュート現象を防止することができる。上記構成に加えて、本実施形態では、給湯用熱交換器11が得る熱エネルギーを効率的に使用するという目的で、燃焼停止後の一時的な送風ポストパージの時間を短縮している。即ち、従来技術では、給湯動作が停止されて燃焼が停止されると、送風機16が65秒間のポストパージ運転を行っていたが、本実施形態では、そのポストパージ運転が10秒間に短縮されている。これにより、ポストパージによって、給湯用熱交換器11に蓄えられた熱エネルギーの放熱する割合が減少するため、再出湯の際に、給湯用熱交換器11に残留した熱エネルギーを有効利用することができる。具体的には、燃焼を停止してから一定の期間であれば、給湯用熱交換器11が高温状態であるため、給湯用熱交換器11に残留した熱エネルギーを、湯水を加熱する熱エネルギーに利用できる。なお、実験により、ポストパージの時間を10秒程度に短縮しても、缶体8内部に残留した未燃焼ガスの殆どを排出することができるため、結果的にエコロジーであると共に、省エネルギーである。また、本実施形態は、出湯初期において、缶体側目標温度Tgを高温目標温度Thgに変更する構成とされているが、給湯用熱交換器11が高温状態の場合に、出湯温度Toが異常に高温となるオーバーシュート現象を発生させることがない。即ち、本実施形態では、図2のステップ3に示したように、缶体温度センサ37の検知温度に基づいて、目標温度変更制御を行うか否かが決定されるため、給湯用熱交換器11が高温状態の場合には、目標温度定常制御が実行され、缶体側目標温度Tgが高温側に変更されることがない。上記実施形態では、1缶2水路型の燃焼装置7を備えた給湯装置1を採用したが、本発明はこれに限定されず、例えば、2缶2水路型の燃焼装置を備えた給湯装置や、給湯回路のみを備えた給湯装置等に採用しても構わない。また、顕熱回収型の熱交換器のみを備えた給湯装置に限らず、潜熱回収型の熱交換器を備えた給湯装置を採用しても構わない。また、バイパス流路27にバイパス流量調整弁41を設けない給湯装置を採用しても構わない。上記実施形態では、目標温度変更制御に移行するか否かを、缶体温度センサ37の検知温度に基づいて決定する構成を示したが、本発明ではこれに限定されず、図5のフローチャートに示すように、前回の燃焼停止から燃焼再開までに経過した時間が一定時間経過しているか否かでステップ23、目標温度変更制御に移行するか否かを決定する構成であっても構わない。この場合、燃焼停止後からどのくらいの時間が経過すると、目標温度変更制御に移行するべき温度に至るかを、予め実験によって算出しておく必要がある。また、図6に示すように、缶体温度センサ37により缶体温度を検知し、さらに前回の燃焼停止から経過した時間を計時する構成であっても構わない。上記実施形態では、目標温度変更制御において、高温目標温度Thgから定常目標温度Tlgに向けて連続的に目標温度を下げる構成を示したが、本発明ではこれに限定されず、図7のフローチャートに示すように、一定の時間的間隔で段階的に目標温度を低下させて定常目標温度Tlgに至らせても構わないステップ42。例えば、缶体側目標温度Tgを高温目標温度Thgに変更してから、0.2秒ごとに摂氏0.5度ずつ目標温度を降下させて、定常目標温度Tlgに至らせる。また、上記実施形態では、高温目標温度Thgに変更した缶体側目標温度Tgを連続的にあるいは段階的に下げる制御を備えた構成を示したが、これに限定されず、所定の期間、高温目標温度Thgを維持した後、一気に定常目標温度Tlgに戻す制御を採用しても構わない。ただ、この場合、急激な目標温度の低下に追従して、燃焼量が急降下するため、アンダーシュート現象が発生する懸念がある。そのため、本発明においては、前記したように連続的にあるいは段階的に目標温度を下げる制御を採用することが好ましい。上記実施形態では、給湯動作における出湯初期に目標温度変更制御に移行する構成を示したが、本発明ではこれに限定されず、風呂落とし込み動作の際の出湯初期に同様の制御に移行する構成を採用しても構わない。