"内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、前記クランク軸と連動回転するハウジングと、前記カム軸と連動回転し、前記ハウジング内において進角室及び遅角室を回転方向に区画し、作動液が前記進角室又は前記遅角室へ導入されることにより、前記ハウジングに対する回転位相が進角側又は遅角側へ変化するベーンロータと、前記ベーンロータ及び前記カム軸からなる連動回転体に内蔵され、作動液が通過するスリーブ内のスプールが軸方向に往復移動するのに応じて、前記進角室及び前記遅角室に対する作動液の入出を制御する制御弁と、前記スプールを軸方向に往復駆動するリニアソレノイドとを、備え、前記リニアソレノイドは、通電により磁束を発生するコイルと、前記コイルの発生磁束が通過する筒状の固定コアと、前記固定コアの内周側に配置される可動コアと、前記スプールが同軸上に押し当てられる出力軸とを一体組み付けしてなり、前記コイルの発生磁束が前記固定コアと共に前記可動コアを通過することにより、前記出力軸が当該可動コアと共に軸方向に往復移動する可動体と、前記可動体を往復移動可能に且つ回転可能に、外周側から支持する軸受と、を有し、前記出力軸は、軸方向及び径方向に対して傾斜する斜面を形成し、前記スプールの中心線から偏心した箇所において前記斜面を、前記スプールの形成する球面状端面に軸方向に接触させることを特徴とするバルブタイミング調整装置。前記リニアソレノイドは、前記スリーブ内から作動液が流入する内室に、前記固定コア及び前記可動コアが収容されるケーシングを、有することを特徴とする請求項1に記載のバルブタイミング調整装置。前記制御弁は、軸方向のうち前記出力軸側へ前記スプールを付勢することにより、前記球面状端面を前記斜面に押し当てる付勢部材を、有することを特徴とする請求項1又は2に記載のバルブタイミング調整装置。前記斜面は、前記出力軸の軸方向において前記スプールから離間するほど縮径するテーパ凹面により、形成されることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記斜面は、前記スプールからの離間距離が前記出力軸の一径方向に向かうほど増大する傾斜平面により、形成されることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。上記特許文献2のリニアソレノイドでは、可動コアを外周側の固定コアへ引き付けるサイドフォースが発生した場合に、可動コア及び出力軸を一体組み付けしてなる可動体は、それを外周側から支持する軸受に押し付けられることとなる。このとき、特許文献1の装置の如くベーンロータ及びカム軸からなる連動回転体に内蔵の制御弁にて、スプールが当該連動回転体と連れ回りすることを想定すると、スプールから可動体の出力軸へ回転トルクが伝達された場合、回転状態となる可動体と軸受との間の摺動界面に動摩擦が生じる。ここで特許文献1の装置では、出力軸のうち径方向に沿う平坦面状端面にスプールの球面状端面が中心線上にて接触しているため、それら端面同士の滑りが生じてしまい、スプールから可動体への回転トルクの伝達が断続的となり易い。そのため、スプールから回転トルクが伝達されるときの可動体は、軸受に対する動摩擦状態から軸方向移動を開始することになるので、移動抵抗が小さくなる。一方で、スプールから回転トルクが伝達されないときの可動体は、軸受に対する静摩擦状態から軸方向移動を開始することになるので、移動抵抗が大きくなってしまう。このように移動抵抗が変動すると、可動体の移動位置に関して往方向の移動と復方向の移動との間で生じるヒステリシスが増大したり、可動体の移動が間欠的となるスティックスリップが惹起されることになる。これらヒステリシスやスティックスリップは、可動体によりスプールが往復駆動される制御弁の制御性を低下させる要因となるので、望ましくない。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、バルブタイミング調整装置において進角室及び遅角室に対する作動液入出を制御する制御弁につき、高い制御性を確保することにある。請求項1に記載の発明は、内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、クランク軸と連動回転するハウジングと、カム軸と連動回転し、ハウジング内において進角室及び遅角室を回転方向に区画し、作動液が進角室又は遅角室へ導入されることにより、ハウジングに対する回転位相が進角側又は遅角側へ変化するベーンロータと、ベーンロータ及びカム軸からなる連動回転体に内蔵され、作動液が通過するスリーブ内のスプールが軸方向に往復移動するのに応じて、進角室及び遅角室に対する作動液の入出を制御する制御弁と、スプールを軸方向に往復駆動するリニアソレノイドとを、備え、リニアソレノイドは、通電により磁束を発生するコイルと、コイルの発生磁束が通過する筒状の固定コアと、固定コアの内周側に配置される可動コアと、スプールが同軸上に押し当てられる出力軸とを一体組み付けしてなり、コイルの発生磁束が固定コアと共に可動コアを通過することにより、出力軸が当該可動コアと共に軸方向に往復移動する可動体と、可動体を往復移動可能に且つ回転可能に、外周側から支持する軸受と、を有し、出力軸は、軸方向及び径方向に対して傾斜する斜面を形成し、スプールの中心線から偏心した箇所において斜面を、スプールの形成する球面状端面に軸方向に接触させる。このような請求項1に記載の発明のリニアソレノイドでは、可動コアを外周側の固定コアへと引き付けるサイドフォースが発生すると、当該可動コアを出力軸に一体組み付けしてなる可動体は、それを外周側から支持する軸受に押し付けられることとなる。このとき、ベーンロータ及びカム軸からなる連動回転体に内蔵の制御弁では、スプールが当該連動回転体と連れ回りするため、スプールから可動体の出力軸へ回転トルクが伝達された場合、回転状態となる可動体と軸受との間の摺動界面に動摩擦が生じる。そこで、請求項1に記載の発明では、出力軸のうち軸方向及び径方向に対して傾斜する斜面に、スプールの球面状端面を中心線からの偏心箇所にて接触させているため、モーメントとしての回転トルクは、それら斜面及び球面状端面の間にて確実に伝達され易くなる。これにより、連動回転体と連れ回りするスプールから出力軸への回転トルク伝達が継続され得る可動体は、内燃機関の運転による当該伝達継続の間、軸受に対する動摩擦状態から軸方向移動を開始できるので、移動抵抗の変動を抑制されたものとなる。こうして移動抵抗の変動が抑制されることによれば、可動体の移動位置に関して往方向の移動と復方向の移動との間で生じるヒステリシスが低減され得るだけでなく、可動体移動時のスティックスリップが生じ難くなる。したがって、進角室及び遅角室に対する作動液入出を制御する制御弁として、ヒステリシス及びスティックスリップ問題の解決された可動体によりスプールが往復駆動される制御弁については、高い制御性を確保することが可能となる。請求項2に記載の発明によると、リニアソレノイドは、スリーブ内から作動液が流入する内室に、固定コア及び可動コアが収容されるケーシングを、有する。この発明において固定コア及び可動コアが収容されるケーシングの内室には、進角室及び遅角室に対して入出される作動液がスリーブ内から流入することで、当該作動液中の異物が侵入することも想定される。こうした侵入異物は、固定コア及び可動コアを通過する磁束の磁気回路をショートさせることで、可動コアを外周側の固定コアへと引き付けるサイドフォースを増大させて、軸受に対する可動体の押し付け力を強める要因となる。しかし、上述の原理によりスプールから出力軸への回転トルク伝達が継続され得る可動体は、内燃機関の運転による当該伝達継続の間、押し付け先の軸受との動摩擦状態から軸方向移動を開始できるので、移動抵抗の変動抑制効果を確実に受けられる。以上によれば、ケーシング内室への異物の侵入により可動体が軸受に強く押し付けられる状態となっても、当該可動体のヒステリシス及びスティックスリップ問題を解決して、制御弁の高い制御性を確保することが可能となるのである。請求項3に記載の発明によると、制御弁は、軸方向のうち出力軸側へスプールを付勢することにより、球面状端面を斜面に押し当てる付勢部材を、有する。この発明では、軸方向のうち出力軸側へスプールを付勢する付勢部材により、当該スプールの球面状端面を可動体の出力軸の斜面に強く押し当てることができる。かかる強い押し当て状態では、球面状端面及び斜面の間の接触抵抗が増大することにより、スプールから可動体への回転トルクの伝達性が向上する。これにより可動体に対しては、回転トルクの伝達が確実に継続され得て移動抵抗の変動抑制効果が高められるので、ヒステリシス及びスティックスリップ問題の解決、ひいては制御弁の高い制御性の確保に貢献可能となる。請求項4に記載の発明によると、斜面は、出力軸の軸方向においてスプールから離間するほど縮径するテーパ凹面により、形成される。この発明では、出力軸のうち軸方向においてスプールから離間するほど縮径する斜面として形成のテーパ凹面には、スプールの球面状端面を回転方向に沿って線接触させることで、それらテーパ凹面及び球面状端面の間の接触抵抗を増大させることができる。これにより、スプールからの回転トルクの伝達性が向上する可動体に対しては、回転トルクの伝達が確実に継続され得て移動抵抗の変動抑制効果が高められるので、ヒステリシス及びスティックスリップ問題の解決、ひいては制御弁の高い制御性の確保に貢献可能となるのである。請求項5に記載の発明によると、斜面は、スプールからの離間距離が出力軸の一径方向に向かうほど増大する傾斜平面により、形成される。この発明では、スプールからの離間距離が出力軸の一径方向に向かうほど増大する斜面として形成の傾斜平面には、当該径方向と直交する中心線からの偏心箇所にて、スプールの球面状端面を点接触させることができる。かかる点接触状態の傾斜平面及び球面状端面の間では、モーメントとしての回転トルクの伝達が継続され得るので、可動体に対する移動抵抗の変動抑制効果を発揮して、ヒステリシス及びスティックスリップ問題を解決、さらには制御弁の高い制御性を確保することが可能となるのである。作用効果次に、以上説明した第一実施形態の作用効果について、詳細に説明する。第一実施形態のリニアソレノイド70では、可動コア781を外周側の固定コア75の各コア部材750,751へと引き付けるサイドフォースが発生すると、当該可動コア781を出力軸780に一体組み付けしてなる可動体78は、それを外周側から支持する軸受76,77に押し付けられる。このとき連動回転体6に内蔵の制御弁60では、スプール68が当該回転体6と連れ回りするため、スプール68から可動体78の出力軸780へ回転トルクが伝達された場合、回転状態となる可動体78の出力軸780と軸受76,77との間の摺動界面に動摩擦が生じる。そこで第一実施形態では、出力軸780のうち軸方向及び径方向に対して傾斜する斜面としてのテーパ凹面782に、スプール68の球面状端面680を中心線Oからの偏心箇所Cにて接触させている。そのため、モーメントとしての回転トルクは、それらテーパ凹面782及び球面状端面680の間にて確実に伝達され易くなる。これにより、連動回転体6と連れ回りするスプール68から出力軸780への回転トルク伝達が継続され得る可動体78は、内燃機関の運転による当該伝達継続の間、軸受76,77に対する動摩擦状態から軸方向移動を開始できるので、移動抵抗の変動を抑制されたものとなる。ここで特に、第一実施形態において固定コア75及び可動コア781が収容されるケーシング71の内室712には、作動油がスリーブ66内から流入することで、当該作動油中の異物が侵入することも想定される。こうした侵入異物は、各コア部材750,751及び可動コア781を通過する磁束の磁気回路をショートさせることで、可動コア781を外周側の各コア部材750,751へと引き付けるサイドフォースを増大させて、軸受76,77に対する可動体78の押し付け力を強める要因となる。しかし、上述の原理によりスプール68から出力軸780への回転トルク伝達が継続され得る可動体78は、内燃機関の運転による当該伝達継続の間、押し付け先の軸受76,77との動摩擦状態から軸方向移動を開始できるので、移動抵抗の変動抑制効果を確実に受けられる。こうして移動抵抗の変動が抑制される第一実施形態によれば、図6と図7とに比較して示すように、可動体78の移動に関するヒステリシス及びスティックスリップ問題が解決され得るのである。具体的に図6は、ケーシング71の内室712へ異物が侵入した条件下、回転状態にある第一実施形態の可動体78について、また図7は、同条件下、回転していない比較例の可動体78について、コイル73への通電量に対する移動位置の変化をそれぞれ示している。これらの図6,7から明らかなように、第一実施形態による回転状態からの移動図6では、非回転状態からの移動図7の場合と比較して、往方向Dgの移動と復方向Drの移動との間に生じるヒステリシスHmが低減され得ている。それと共に、第一実施形態による回転状態からの移動図6では、非回転状態からの移動図7の場合に生じるスティックスリップSmが、生じ難くなっている。以上より第一実施形態では、内室712への異物の侵入により可動体78が軸受76,77に強く押し付けられる状態となっても、当該可動体78のヒステリシス及びスティックスリップ問題を解決して、制御弁60の高い制御性を確保することが可能となる。さらに第一実施形態では、出力軸780のうち軸方向においてスプール68から離間するほど縮径する斜面としてのテーパ凹面782に、回転方向に沿う円周上箇所Cにてスプール68の球面状端面680を線接触させている。かかる線接触形態によれば、テーパ凹面782及び球面状端面680の間の接触抵抗を増大させることができるので、スプール68から可動体78への回転トルクの伝達性が向上する。これにより可動体78に対しては、回転トルクの伝達が確実に継続され得て移動抵抗の変動抑制効果が高められるので、ヒステリシス及びスティックスリップ問題の解決、ひいては制御弁60の高い制御性の確保に貢献可能となるのである。しかも第一実施形態では、軸方向のうち出力軸780側へスプール68を付勢する付勢部材64により、当該スプール68の球面状端面680が出力軸780の斜面としてのテーパ凹面782に強く押し当てられている。かかる強い押し当て状態では、球面状端面680及びテーパ凹面782の間の接触抵抗が増大することにより、スプール68から可動体78への回転トルクの伝達性が向上する。これによっても、可動体78に対して回転トルクの伝達が確実に継続され得て移動抵抗の変動抑制効果が高められるので、ヒステリシス及びスティックスリップ問題の解決、ひいては制御弁60の高い制御性の確保に貢献可能となるのである。第二実施形態図8に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態の可動体2078において出力軸2780の往方向Dgの端部には、テーパ凹面782の代わりに、傾斜平面2782が設けられている。この傾斜平面2782は、スプール68からの軸方向の離間距離が出力軸2780の一径方向に向かうほど増大する平坦面状を呈することで、出力軸2780の軸方向及び径方向に対して傾斜する斜面を形成している。これらの構成から傾斜平面2782は、付勢部材64の復原力Fにより出力軸2780側へ向かって付勢されているスプール68の球面状端面680に対し、当該スプール68の中心線Oから径方向に偏心した一箇所Pにて軸方向に接触している。こうして点接触形態を実現する出力軸2780とスプール68は、一体となって軸方向の両側Dg,Drへ移動又は所定位置に定位するのである。このような第二実施形態では、出力軸2780のうち軸方向及び径方向に対して傾斜する斜面としての傾斜平面2782に、スプール68の球面状端面680を中心線Oからの偏心箇所Cにて接触させている。そのため、モーメントとしての回転トルクは、それら傾斜平面2782及び球面状端面680の間にて確実に伝達され易くなる。これにより、スプール68からの回転トルク伝達が継続され得る可動体2078は、ケーシング71の内室712への異物の侵入により軸受76,77に強く押し付けられる状態となっても、当該伝達継続の間、軸受76,77に対する動摩擦状態から軸方向移動を開始できる。したがって、移動抵抗の変動抑制効果を確実に受けられる第二実施形態の可動体2078によっても、ヒステリシス及びスティックスリップ問題を解決して、制御弁60の高い制御性を確保することが可能となる。さらに第二実施形態では、スプール68からの離間距離が出力軸2780の一径方向に向かうほど増大する斜面としての傾斜平面2782に、当該径方向と直交する中心線Oからの偏心箇所Pにてスプール68の球面状端面680を点接触させている。かかる点接触状態の傾斜平面2782及び球面状端面680の間では、モーメントとしての回転トルクの伝達が継続され得るので、付勢部材64による球面状端面680の強い押し当て作用も相俟って、可動体2078に対する移動抵抗の高い変動抑制効果を発揮できる。したがって、ヒステリシス及びスティックスリップ問題の解決、ひいては制御弁60の高い制御性の確保に貢献可能となるのである。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に回転機構部10については、連動回転体6を構成するカム軸2及びベーンロータ14のうち一方のみに制御弁60が内蔵される構造を、採用してもよい。また、制御弁60については、リニアソレノイド70によりスリーブ66内のスプール68が軸方向に往復駆動される構造であれば、各種の構造を採用することができる。さらに、リニアソレノイド70については、可動体78,2078の出力軸780,2780が軸受76,77の一方のみにより支持される構造を採用してもよいし、可動体78,2078の可動コア781が軸受により支持される構造を採用してもよい。またさらに、リニアソレノイド70については、呼吸孔713がケーシング71に設けられないこと等により、スリーブ66内から作動油がケーシング71の内室712へと流入しない構造を採用してもよい。加えて、リニアソレノイド70における斜面としてのテーパ凹面782及び傾斜平面2782については、サンドブラスト処理等により外表面が粗面化されることで、球面状端面680との接触抵抗が増大されていてもよい。さらに加えて、テーパ凹面782及び傾斜平面2782については、可動体78,2078の出力軸780,2780のうちスプール68の外周側を囲む往方向Dgの端部よりも復方向Drに位置する中間部に、設けてもよい。そして本発明は、動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する装置以外にも、動弁としての排気弁のバルブタイミングを調整する装置や、それら吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを調整する装置に適用可能である。1バルブタイミング調整装置、2カム軸、6連動回転体、10回転機構部、11ハウジング、14ベーンロータ、26,27,28遅角室、40制御部、60制御弁、64付勢部材、66スリーブ、68スプール、70リニアソレノイド、71ケーシング、73コイル、75固定コア、76リア軸受、77フロント軸受、78,2078可動体、90制御回路、141,142,143ベーン、668開口部、680球面状端面、712内室、750リアコア部材、751フロントコア部材、780,2080出力軸、781可動コア、782テーパ凹面斜面、2782傾斜平面斜面、C,P箇所、Dg往方向、Dr復方向、Hmヒステリシス、O中心線、Smスティックスリップ以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態によるバルブタイミング調整装置1を車両の内燃機関に適用した例を、示している。バルブタイミング調整装置1は、作動液として作動油を用いる流体駆動式であり、機関トルクの伝達によりカム軸2が開閉する動弁として吸気弁のバルブタイミングを調整する。基本構成まず、バルブタイミング調整装置1の基本構成について、説明する。図1,2に示すように、バルブタイミング調整装置1は、内燃機関においてクランク軸図示しないから出力される機関トルクをカム軸2へ伝達する伝達系に設置の回転機構部10と、当該機構部10を駆動するために作動油の入出を制御する制御部40とを、備えている。回転機構部回転機構部10において金属製のハウジング11は、シューリング12の軸方向両端部にリアプレート13及びフロントプレート15を締結してなる。シューリング12は、円筒状のハウジング本体120、仕切部である複数のシュー121,122,123並びにスプロケット124を、有している。図2に示すように各シュー121,122,123は、ハウジング本体120において回転方向に所定間隔ずつあけた箇所から径方向内側へ突出している。回転方向において隣り合うシュー121,122,123の間には、それぞれ収容室20が形成されている。スプロケット124は、タイミングチェーン図示しないを介してクランク軸と連繋する。かかる連繋形態により内燃機関の回転中は、クランク軸からスプロケット124へと機関トルクが伝達されることで、ハウジング11がクランク軸と連動して一定方向図2の時計方向に回転する。図1,2に示すように金属製のベーンロータ14は、ハウジング11内に同軸上に収容されており、軸方向両端部をそれぞれリアプレート13とフロントプレート15とに対して摺動させる。ベーンロータ14は、円筒状の回転軸140並びに複数のベーン141,142,143を、有している。回転軸140は、カム軸2に対して同軸上に固定されている。かかる固定形態により、カム軸2と共に連動回転体6を構成するベーンロータ14は、ハウジング11と同一方向図2の時計方向に回転可能且つハウジング11に対して相対回転可能となっている。図2に示すように各ベーン141,142,143は、回転軸140のうち回転方向に所定間隔ずつあけた箇所から径方向外側へ突出し、それぞれ対応する収容室20に収容されている。各ベーン141,142,143は、それぞれ対応する収容室20を回転方向に分割することで、作動油が入出する進角室22,23,24及び遅角室26,27,28を、ハウジング11内に区画している。具体的には、シュー121及びベーン141の間には進角室22が形成され、シュー122及びベーン142の間には進角室23が形成され、シュー123及びベーン143の間には進角室24が形成されている。一方、シュー122及びベーン141の間には遅角室26が形成され、シュー123及びベーン142の間には遅角室27が形成され、シュー121及びベーン143の間には遅角室28が形成されている。ベーン141は、ハウジング11に対するベーンロータ14の回転位相をロックするために、図1に示すように、リアプレート13に設けられたロック孔130に嵌合するロック部材16を、収容している。それと共にベーン141は、図3,4の如くロック部材16をロック孔130から離脱させて回転位相のロックを解除するために作動油が導入されるロック解除室17を、形成している。以上の構成により回転機構部10では、ロック部材16による回転位相のロックが解除された状態にて、進角室22,23,24への作動油導入且つ遅角室26,27,28からの作動油排出により回転位相が進角側へ変化し、それに応じてバルブタイミングが進角する。一方、回転位相ロックが解除された状態にて、遅角室26,27,28への作動油導入且つ進角室22,23,24からの作動油排出により回転位相が遅角側へ変化し、それに応じてバルブタイミングが遅角することになる。制御部図1,2に示す制御部40において主進角通路41は、回転軸140の内周部に沿って形成されている。分岐進角通路42,43,44は回転軸140を貫通し、それぞれ対応する進角室22,23,24及び共通の主進角通路41と連通している。主遅角通路45は、回転軸140の内周部に開口する溝により形成されている。分岐遅角通路46,47,48は回転軸140を貫通し、それぞれ対応する遅角室26,27,28及び共通の主遅角通路45と連通している。ロック解除通路49は回転軸140を貫通し、ロック解除室17と連通している。主供給通路50は回転軸140を貫通し、供給源であるポンプ4にカム軸2の搬送通路3を介して連通している。ここでポンプ4は、内燃機関の回転に伴ってクランク軸により駆動されるメカポンプであり、当該回転中は、ドレンパン5から吸入した作動油を継続して吐出する。尚、搬送通路3は、カム軸2の回転に拘らず常にポンプ4の吐出口と連通可能となっており、内燃機関の回転中は、ポンプ4から吐出される作動油を主供給通路50側に継続して搬送する。副供給通路52は回転軸140を貫通し、主供給通路50から分岐している。副供給通路52は、ポンプ4から供給される作動油を、主供給通路50を通じて受ける。図1に示すようにドレン回収通路54は、回転機構部10及びカム軸2の外部に設けられている。ドレン回収部としてのドレンパン5と共に大気に開放されるドレン回収通路54は、当該ドレンパン5へ作動油を排出可能となっている。制御弁60は、リニアソレノイド70が発生する駆動力と、付勢部材64が当該駆動力と反対向きに発生する復原力とを利用して、スプール68を軸方向に往復移動させるスプール弁である。制御弁60は、スプール68の往復移動に応じて、各室17,22,23,24,26,27,28に対する作動油の入出を制御する。制御回路90は、例えばマイクロコンピュータ等を主体に構成される電子回路であり、リニアソレノイド70及び内燃機関の各種電装品図示しないと電気的に接続されている。制御回路90は、内部メモリに記憶のコンピュータプログラムに従って、リニアソレノイド70への通電を含む内燃機関の回転を制御する。制御弁の特徴次に、制御弁60について、詳細に説明する。尚、図1,3,4はそれぞれ、スプール68が所定の領域Rl,Ra,Rrに移動した状態を示している。図1,2に示すように制御弁60は、先述したスプール68及び付勢部材64に、スリーブ66を組み合わせてなる。制御弁60は、連動回転体6をなすカム軸2及びベーンロータ14の双方に、同軸上に内蔵されている。かかる内蔵形態により制御弁60の各構成要素66,68,64は、連動回転体6と一体に回転可能となっている。金属により有底円筒状に形成されるスリーブ66は、進角ポート661、遅角ポート662、ロック解除ポート663、主供給ポート664、副供給ポート665並びに一対のドレンポート666を、形成している。ここで図1に示すように、進角ポート661は主進角通路41と連通し、遅角ポート662は主遅角通路45と連通し、ロック解除ポート663はロック解除通路49と連通している。また、主供給ポート664は主供給通路50と連通し、副供給ポート665は副供給通路52と連通し、一対のドレンポート666はドレン回収通路54と連通している。金属により円筒状に形成されるスプール68は、スリーブ66内に同軸上に収容されることで、中心線Oに沿う軸方向の両側Dg,Drへと往復移動可能となっている。本実施形態のスプール68において復方向Drの端部には、図5に示すように、略半球面状を呈する球面状端面680が設けられている。図1に示すように、金属製の圧縮コイルスプリングからなる付勢部材64は、スリーブ66内に同軸上に収容され、スプール68の往方向Dgの端部とスリーブ66との間に軸方向において介装されている。かかる介装形態により付勢部材64は、スプール68を軸方向のうち復方向Drへ付勢している。以上の如き構成の制御弁60は、各ポート661,662,663,664,665,666間の連通状態を、図1,3,4の如きスプール68の往復移動に応じて切り替える。かかる切り替えにより制御弁60は、各室17,22,23,24,26,27,28に対する作動油の入出を制御するのである。具体的には、図1のロック領域Rlでは、進角ポート661が主供給ポート664と連通することで、ポンプ4から供給の作動油が絞られて進角室22,23,24に導入される。それと共にロック領域Rlでは、遅角ポート662及びロック解除ポート663が共に各ドレンポート666と連通することで、遅角室26,27,28及びロック解除室17の作動油がドレンパン5に排出される。したがって、ロック領域Rlでは、回転位相のロック状態となる。図3の進角領域Raでは、進角ポート661とロック解除ポート663とがそれぞれ主供給ポート664と副供給ポート665とに連通することで、ポンプ4から供給の作動油が進角室22,23,24及びロック解除室17に導入される。それと共に進角領域Raでは、遅角ポート662が各ドレンポート666と連通することで、遅角室26,27,28の作動油がドレンパン5に排出される。したがって、進角領域Raでは、回転位相のロック解除下、回転位相が進角側へと変化してバルブタイミングが進角することになる。図4の遅角領域Rrでは、遅角ポート662とロック解除ポート663とがそれぞれ主供給ポート664と副供給ポート665とに連通することで、ポンプ4から供給の作動油が遅角室26,27,28及びロック解除室17に導入される。それと共に遅角領域Rrでは、進角ポート661が各ドレンポート666と連通することで、進角室22,23,24の作動油がドレンパン5に排出される。したがって、遅角領域Rrでは、ロック解除室17への作動油導入による回転位相のロック解除下、回転位相が遅角側へと変化してバルブタイミングが遅角することになる。このような作動を実現する制御弁60では、スリーブ66の内部空間667を作動油が通過する。そのため、特に各ドレンポート666を作動油が通過する各領域Rl,Ra,Rrでは、スリーブ66のうちリニアソレノイド70側のドレンポート666を形成して内部空間667に連通する開口部668から、作動油が外部のドレン回収通路54に排出されてドレンパン5へと導かれるようになっている。リニアソレノイド次に、制御弁60のスプール68を軸方向に往復駆動するリニアソレノイド70について、詳細に説明する。尚、図1,3,4はそれぞれ、リニアソレノイド70がスプール68を各領域Rl,Ra,Rrへ移動させた状態を示している。図1に示すように、扁平型のリニアソレノイド70は、ケーシング71、モールドケース72、コイル73、ターミナル74、固定コア75、一対の軸受76,77並びに可動体78を、有している。内燃機関のチェーンケース等の固定節に装着されるケーシング71は、連動回転体6と一体回転する制御弁60に対して常に位置固定された状態となっている。ケーシング71は、磁性材から形成される一対のカップ710,711を互いに一体に組み付けることで、内室712を有する中空状に構成されている。有底円筒状のリアカップ710は、制御弁60のスリーブ66において作動油が内部空間667から排出される開口部668に対し、底部を同軸上に対向させて配置されている。リアカップ710の底部には、内室712を外部の大気に開放させる呼吸孔713が、貫通している。これらの構成から、スリーブ66内からリニアソレノイド70側のドレンポート666へ排出される作動油の一部は、開口部668及び呼吸孔713等を通じてケーシング71の内室712へ流入するようになっている。有底円筒状のフロントカップ711は、リアカップ710を軸方向に挟んでスリーブ66とは反対側において、それら要素710,66と同軸上に配置されている。モールドケース72は、非磁性の樹脂から形成され、ケーシング71の内外に跨って配置されている。モールドケース72においてケーシング71の内室712に収容される部分は、コイル73を内包するボビン720を形成している。また、モールドケース72においてケーシング71の外部へ突出する部分は、金属製のターミナル74を覆うコネクタ721を形成している。コイル73は、金属線材の巻回により全体として円筒状に形成され、ケーシング71の内室712に収容されて各カップ710,711と同軸上に配置されている。コイル73を構成する線材は、ターミナル74を介して制御回路90と電気的に接続されている。かかる接続形態のコイル73は、制御回路90からの通電により励磁することで、磁束を発生する。固定コア75は、一対のコア部材750,751とスペーサ752とから構成され、ケーシング71の内室712に収容されている。リアコア部材750は、磁性材から円筒状に形成され、コイル73の内周側にボビン720を介して同軸上に配置されている。リアコア部材750の往方向Dgの端部は、リアカップ710の底部と軸方向に接触している。フロントコア部材751は、磁性材から二重円筒状に形成され、コイル73の内周側にボビン720を介して同軸上に配置されている。フロントコア部材751において内周側の内筒部751a及び外周側の外筒部751bの間を復方向Drの端部にて接続する接続部751cは、フロントカップ711の底部と軸方向に接触している。また、フロントコア部材751において外筒部751bの往方向Dgの端部は、リアコア部材750の復方向Drの端部と軸方向に対向している。スペーサ752は、非磁性材から円筒状に形成され、コイル73の内周側にボビン720を介して同軸上に配置されている。スペーサ752は、各コア部材750,751の外周面に同軸上に嵌合することで、それらコア部材750,751間のギャップにてコイル73の発生磁束が短絡するのを規制している。図1,5に示すように各軸受76,77は、金属により円筒状に形成されるブッシ式のメタル軸受であり、ケーシング71の内室712に収容されている。リア軸受76は、リアコア部材750に同軸上に嵌入されることで、当該コア部材750を介してケーシング71に固定されている。フロント軸受77は、固定コア75を構成するフロントコア部材751のうち内筒部751aに同軸上に嵌入されることで、当該コア部材751を介してケーシング71に固定されている。可動体78は、出力軸780及び可動コア781を互いに一体に組み付けることで、構成されている。出力軸780は、金属から円柱状に形成され、リアカップ710の底部においてケーシング71を内外に貫通している。出力軸780は、軸方向に離間した二箇所において、各軸受76,77に摺動可能に嵌入されている。かかる嵌入形態の出力軸780は、軸方向のうち往方向Dgにも復方向Drにも往復移動可能に、且つ周方向に回転可能に、各軸受76,77によって外周側から支持されている。図5に示すように本実施形態では、付勢部材64の復原力Fによりスプール68が同軸上に押し当てられる出力軸780の往方向Dgの端部に、テーパ凹面782が設けられている。このテーパ凹面782は、出力軸780の軸方向においてスプール68から離間するほど漸次縮径する円錐状を呈することで、出力軸780の軸方向及び径方向に対して傾斜する斜面を形成している。これらの構成からテーパ凹面782は、付勢部材64の復原力Fにより出力軸780側へ向かって付勢されているスプール68のうち球面状端面680に対し、当該スプール68の中心線Oから径方向に偏心した円周上箇所Cにて軸方向に接触している。こうして線接触形態を実現する出力軸780とスプール68は、一体となって軸方向の両側Dg,Drへ移動又は所定位置に定位することになる。図1に示すように可動コア781は、磁性材から円筒状に形成され、ケーシング71の内室712に収容されている。可動コア781は、固定コア75の内周側に配置されて出力軸780に同軸上に外嵌されることで、当該軸780と共に軸方向に往復移動可能となっている。可動コア781は、コイル73の発生磁束が通過する磁気回路を固定コア75の各コア部材750,751と共に形成することで、軸方向の両側Dg,Drへ往復駆動されるのである。具体的には、通電の停止によりコイル73の発生磁束が消失するときに可動コア781は、図1に示すように一端部をフロントコア部材751の接続部751cに当接させることで、復方向Drの移動を規制される。これによりスプール68は、ロック領域Rlに定位することになる。一方、コイル73への通電が開始されると、当該コイル73の発生磁束がフロントコア部材751の接続部751cから可動コア781を通過し、さらにリアコア部材750へと通過する磁気回路が、形成される。これにより可動コア781が、付勢部材64の復原力に抗して往方向Dgに駆動されるので、出力軸780によってスプール68も、当該復原力に抗して往方向Dgに駆動される。その結果、可動コア781がフロントコア部材751の接続部751cから離間すると、コイル73の発生磁束がフロントコア部材751の内筒部751aから可動コア781を通過し、さらにリアコア部材750へと通過する磁気回路が、形成される。これにより可動コア781は、コイル73への通電電流が増大するほど、図3,4の如く移動位置を往方向Dgに変化させることになるので、当該移動位置の変化に応じてスプール68は、図3,4の各領域Ra,Rrに移動することになる。そして特に、最大電流の通電によりコイル73の発生磁束の密度が最大となるときに可動コア781は、図4に示す如く出力軸780を介してスプール68の一端部をスリーブ66に軸方向に当接させることで、往方向Dgの移動を遅角領域Rrにて規制されるのである。作用効果次に、以上説明した第一実施形態の作用効果について、詳細に説明する。第一実施形態のリニアソレノイド70では、可動コア781を外周側の固定コア75の各コア部材750,751へと引き付けるサイドフォースが発生すると、当該可動コア781を出力軸780に一体組み付けしてなる可動体78は、それを外周側から支持する軸受76,77に押し付けられる。このとき連動回転体6に内蔵の制御弁60では、スプール68が当該回転体6と連れ回りするため、スプール68から可動体78の出力軸780へ回転トルクが伝達された場合、回転状態となる可動体78の出力軸780と軸受76,77との間の摺動界面に動摩擦が生じる。そこで第一実施形態では、出力軸780のうち軸方向及び径方向に対して傾斜する斜面としてのテーパ凹面782に、スプール68の球面状端面680を中心線Oからの偏心箇所Cにて接触させている。そのため、モーメントとしての回転トルクは、それらテーパ凹面782及び球面状端面680の間にて確実に伝達され易くなる。これにより、連動回転体6と連れ回りするスプール68から出力軸780への回転トルク伝達が継続され得る可動体78は、内燃機関の運転による当該伝達継続の間、軸受76,77に対する動摩擦状態から軸方向移動を開始できるので、移動抵抗の変動を抑制されたものとなる。ここで特に、第一実施形態において固定コア75及び可動コア781が収容されるケーシング71の内室712には、作動油がスリーブ66内から流入することで、当該作動油中の異物が侵入することも想定される。こうした侵入異物は、各コア部材750,751及び可動コア781を通過する磁束の磁気回路をショートさせることで、可動コア781を外周側の各コア部材750,751へと引き付けるサイドフォースを増大させて、軸受76,77に対する可動体78の押し付け力を強める要因となる。しかし、上述の原理によりスプール68から出力軸780への回転トルク伝達が継続され得る可動体78は、内燃機関の運転による当該伝達継続の間、押し付け先の軸受76,77との動摩擦状態から軸方向移動を開始できるので、移動抵抗の変動抑制効果を確実に受けられる。こうして移動抵抗の変動が抑制される第一実施形態によれば、図6と図7とに比較して示すように、可動体78の移動に関するヒステリシス及びスティックスリップ問題が解決され得るのである。具体的に図6は、ケーシング71の内室712へ異物が侵入した条件下、回転状態にある第一実施形態の可動体78について、また図7は、同条件下、回転していない比較例の可動体78について、コイル73への通電量に対する移動位置の変化をそれぞれ示している。これらの図6,7から明らかなように、第一実施形態による回転状態からの移動図6では、非回転状態からの移動図7の場合と比較して、往方向Dgの移動と復方向Drの移動との間に生じるヒステリシスHmが低減され得ている。それと共に、第一実施形態による回転状態からの移動図6では、非回転状態からの移動図7の場合に生じるスティックスリップSmが、生じ難くなっている。以上より第一実施形態では、内室712への異物の侵入により可動体78が軸受76,77に強く押し付けられる状態となっても、当該可動体78のヒステリシス及びスティックスリップ問題を解決して、制御弁60の高い制御性を確保することが可能となる。さらに第一実施形態では、出力軸780のうち軸方向においてスプール68から離間するほど縮径する斜面としてのテーパ凹面782に、回転方向に沿う円周上箇所Cにてスプール68の球面状端面680を線接触させている。かかる線接触形態によれば、テーパ凹面782及び球面状端面680の間の接触抵抗を増大させることができるので、スプール68から可動体78への回転トルクの伝達性が向上する。これにより可動体78に対しては、回転トルクの伝達が確実に継続され得て移動抵抗の変動抑制効果が高められるので、ヒステリシス及びスティックスリップ問題の解決、ひいては制御弁60の高い制御性の確保に貢献可能となるのである。しかも第一実施形態では、軸方向のうち出力軸780側へスプール68を付勢する付勢部材64により、当該スプール68の球面状端面680が出力軸780の斜面としてのテーパ凹面782に強く押し当てられている。かかる強い押し当て状態では、球面状端面680及びテーパ凹面782の間の接触抵抗が増大することにより、スプール68から可動体78への回転トルクの伝達性が向上する。これによっても、可動体78に対して回転トルクの伝達が確実に継続され得て移動抵抗の変動抑制効果が高められるので、ヒステリシス及びスティックスリップ問題の解決、ひいては制御弁60の高い制御性の確保に貢献可能となるのである。第二実施形態図8に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態の可動体2078において出力軸2780の往方向Dgの端部には、テーパ凹面782の代わりに、傾斜平面2782が設けられている。この傾斜平面2782は、スプール68からの軸方向の離間距離が出力軸2780の一径方向に向かうほど増大する平坦面状を呈することで、出力軸2780の軸方向及び径方向に対して傾斜する斜面を形成している。これらの構成から傾斜平面2782は、付勢部材64の復原力Fにより出力軸2780側へ向かって付勢されているスプール68の球面状端面680に対し、当該スプール68の中心線Oから径方向に偏心した一箇所Pにて軸方向に接触している。こうして点接触形態を実現する出力軸2780とスプール68は、一体となって軸方向の両側Dg,Drへ移動又は所定位置に定位するのである。このような第二実施形態では、出力軸2780のうち軸方向及び径方向に対して傾斜する斜面としての傾斜平面2782に、スプール68の球面状端面680を中心線Oからの偏心箇所Cにて接触させている。そのため、モーメントとしての回転トルクは、それら傾斜平面2782及び球面状端面680の間にて確実に伝達され易くなる。これにより、スプール68からの回転トルク伝達が継続され得る可動体2078は、ケーシング71の内室712への異物の侵入により軸受76,77に強く押し付けられる状態となっても、当該伝達継続の間、軸受76,77に対する動摩擦状態から軸方向移動を開始できる。したがって、移動抵抗の変動抑制効果を確実に受けられる第二実施形態の可動体2078によっても、ヒステリシス及びスティックスリップ問題を解決して、制御弁60の高い制御性を確保することが可能となる。さらに第二実施形態では、スプール68からの離間距離が出力軸2780の一径方向に向かうほど増大する斜面としての傾斜平面2782に、当該径方向と直交する中心線Oからの偏心箇所Pにてスプール68の球面状端面680を点接触させている。かかる点接触状態の傾斜平面2782及び球面状端面680の間では、モーメントとしての回転トルクの伝達が継続され得るので、付勢部材64による球面状端面680の強い押し当て作用も相俟って、可動体2078に対する移動抵抗の高い変動抑制効果を発揮できる。したがって、ヒステリシス及びスティックスリップ問題の解決、ひいては制御弁60の高い制御性の確保に貢献可能となるのである。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に回転機構部10については、連動回転体6を構成するカム軸2及びベーンロータ14のうち一方のみに制御弁60が内蔵される構造を、採用してもよい。また、制御弁60については、リニアソレノイド70によりスリーブ66内のスプール68が軸方向に往復駆動される構造であれば、各種の構造を採用することができる。さらに、リニアソレノイド70については、可動体78,2078の出力軸780,2780が軸受76,77の一方のみにより支持される構造を採用してもよいし、可動体78,2078の可動コア781が軸受により支持される構造を採用してもよい。またさらに、リニアソレノイド70については、呼吸孔713がケーシング71に設けられないこと等により、スリーブ66内から作動油がケーシング71の内室712へと流入しない構造を採用してもよい。加えて、リニアソレノイド70における斜面としてのテーパ凹面782及び傾斜平面2782については、サンドブラスト処理等により外表面が粗面化されることで、球面状端面680との接触抵抗が増大されていてもよい。さらに加えて、テーパ凹面782及び傾斜平面2782については、可動体78,2078の出力軸780,2780のうちスプール68の外周側を囲む往方向Dgの端部よりも復方向Drに位置する中間部に、設けてもよい。そして本発明は、動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する装置以外にも、動弁としての排気弁のバルブタイミングを調整する装置や、それら吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを調整する装置に適用可能である。"