"a潤滑粘度の油;bカルボキシル官能基化ポリマーと芳香族部分との、アミド、イミド、またはエステル結合を介しての縮合生成物を含む分散剤;およびc油溶性チタン化合物を含む、潤滑剤組成物。前記分散剤が、少なくとも3つの芳香環および少なくとも1個の第一級または第二級アミノ基を有する、芳香族アミンとの縮合生成物を含む、請求項1に記載の潤滑剤組成物。前記芳香族アミンが、次式構造式中、独立して、それぞれ可変のR1およびR2は、水素またはC1~5アルキル基であり;Uは、脂肪族、脂環式、または芳香族基であり;wは、ゼロから約9であるで表される、請求項2に記載の潤滑剤組成物。前記分散剤が、ニトロ置換芳香族アミンとの縮合生成物を含む、請求項1に記載の潤滑剤組成物。前記カルボキシル官能基化ポリマーが、少なくとも1個の無水コハク酸基を有する約500から約10,000の数平均分子量のポリイソブチレン部分を含む、請求項1から4までのいずれかに記載の潤滑剤組成物。前記カルボキシル官能基化ポリマーが、複数のカルボキシル基を有するオレフィンコポリマーを含む、請求項1から4までのいずれかに記載の潤滑剤組成物。bの前記分散剤の量が、約0.2から約5重量パーセントである、請求項1から6までのいずれかに記載の潤滑剤組成物。bの前記分散剤が、i少なくとも3つの芳香環を有し、少なくとも1個の第一級または第二級アミノ基を有する芳香族アミンと縮合した、少なくとも1個の無水コハク酸基を有する、約500から約10,000の数平均分子量のポリイソブチレン部分、およびii複数のカルボキシル基を有するオレフィンコポリマーと、ニトロ置換芳香族アミンとの縮合生成物を含む、請求項1から7までのいずれかに記載の潤滑剤組成物。前記油溶性チタン化合物が、チタンIVアルコキシドまたはカルボキシレートを含む、請求項1から8までのいずれかに記載の潤滑剤組成物。前記油溶性チタン化合物が、チタンIV2-エチルヘキソキシドを含む、請求項1から9までのいずれかに記載の潤滑剤組成物。前記油溶性チタン化合物が、チタンネオデカノエートを含む、請求項1から9までのいずれかに記載の潤滑剤組成物。前記油溶性チタン化合物が、重量で約5から約10,000ppmのチタンを与える量で存在する、請求項1から11までのいずれかに記載の潤滑剤組成物。カルボキシル官能基化ポリマーと芳香族部分との縮合生成物以外に、約0.5から約5重量パーセントの無灰分散剤またはポリマー分散剤をさらに含む、請求項1から12までのいずれかに記載の潤滑剤組成物。カルボキシル官能基化ポリマーと芳香族部分との縮合生成物以外の前記ポリマー分散剤が、ヒドロカルビル置換無水コハク酸またはその反応性等価物と、ポリアルキレンアミンとの縮合生成物を含む、請求項13に記載の潤滑剤組成物。約0.05から約3重量パーセントの非ポリマー芳香族アミン酸化防止剤をさらに含む、請求項1から14までのいずれかに記載の潤滑剤組成物。粘度調整剤、流動点降下剤、金属含有洗浄剤、亜鉛ジアルキルジチオカルバメート、および耐摩耗剤からなる群から選択される少なくとも1種の添加剤をさらに含む、請求項1から15までのいずれかに記載の潤滑剤組成物。請求項1に記載の成分を混合することによって調製される組成物。機械装置を潤滑するための方法であって、前記装置に、請求項1から17までのいずれかに記載の潤滑剤組成物を供給する工程を含む方法。前記機械装置が、内燃エンジンである、請求項18に記載の方法。機械装置のための潤滑剤の酸化安定性を改善するための方法であって、前記潤滑剤内に、bカルボキシル官能基化ポリマーと芳香族部分との、アミド、イミド、またはエステル結合を介しての縮合生成物を含む分散剤;およびc油溶性チタン化合物を含ませる工程を含む方法。発明の要旨開示される技術は、a潤滑粘度のオイル;bカルボキシル官能基化ポリマーと芳香族部分との、アミド、イミド、またはエステル結合を介しての縮合生成物を含む分散剤;およびc油溶性チタン化合物を含む、潤滑剤組成物を提供する。開示される技術はさらに、機械装置を潤滑する方法であって、前記装置に上記の潤滑剤組成物を供給する工程を含む方法を提供する。開示される技術はさらに、機械装置用の潤滑剤の酸化安定性を改善するための方法であって、前記潤滑剤内に、bカルボキシル官能基化ポリマーと芳香族部分との、アミド、イミド、またはエステル結合を介しての縮合生成物を含む分散剤;およびc油溶性チタン化合物を含める工程を含む方法を提供する。発明の詳細な説明様々な好ましい特徴および実施形態が、非限定的な例示によって以下に説明される。特に断りのない限り、記載される各化学成分の量は、市販の物質中に通例存在し得る任意の溶媒または希釈油を除いて、すなわち、活性化学物質基準で示される。しかし、特に断りのない限り、本明細書で言及される各化学物質または各組成物は、異性体、副生成物、誘導体、および商業グレードに存在していると通常は理解されるような他の物質を含有し得る商業グレード物質であると解釈されるべきである。本明細書で使用される場合、ヒドロカルビル置換基またはヒドロカルビル基という用語は、当業者に周知であるその通常の意味で使用される。具体的には、それは、その分子の残部に直接結合する炭素原子を有し、かつ主に炭化水素の特性を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例には、炭化水素置換基脂肪族、脂環式、および芳香族置換基を含む;置換炭化水素置換基すなわち本発明の文脈において、置換基の主な炭化水素の性質を変えない非炭化水素基を含む置換基;およびヘテロ置換基すなわち、同様に主な炭化水素の特性を有するが、環または鎖に炭素以外を含む置換基が含まれる。ヒドロカルビル置換基またはヒドロカルビル基という用語のより詳細な定義は、国際公開第WO2008147704号の段落[0118]から[0119]に見られる。開示される技術の一成分は、潤滑粘度の油である。本発明の潤滑油組成物で用いられる基油は、アメリカ石油協会API基油互換性指針AmericanPetroleumInstituteAPIBaseOilInterchangeabilityGuidelinesに指定されたとおりにグループI~グループVの基油のいずれかから選択され得る。5つの基油グループは以下のとおりである。一実施形態において、本技術で用いられる基油は、ASTMD2007によって、300ppm未満の硫黄含量および/または少なくとも90の飽和物含量を有する。ある実施形態において、基油は、少なくとも95または少なくとも115の粘度指数を有する。グループI、IIおよびIIIは、鉱油ベースストックである。次いで、潤滑粘性の油は、天然または合成潤滑油およびこれらの混合物を含み得る。鉱油と合成油との混合物、特にポリα-オレフィン油とポリエステル油との混合物がしばしば用いられる。天然油には、動物油および植物油例えば、ヒマシ油、ラード油、および他の植物酸エステル類ならびに鉱物潤滑油、例えば、液体石油、およびパラフィン型、ナフテン型、または混合パラフィン-ナフテン型の溶媒処理または酸処理した鉱物潤滑油が含まれる。水素化処理または水素化分解した油は、有用な潤滑粘性の油の範囲内に含まれる。石炭または頁岩由来の潤滑粘度の油も有用である。合成潤滑油には、炭化水素油およびハロ置換炭化水素油例えば、重合オレフィンおよびインターポリマー化interpolymerizedオレフィンならびにこれらの混合物など、アルキルベンゼン、ポリフェニル例えば、ビフェニル、ターフェニル、およびアルキル化ポリフェニル、アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィドならびにこれらの誘導体、ならびにこれらの類似体および同族体が含まれる。アルキレンオキシドポリマーおよびインターポリマーならびにこれらの誘導体、ならびに末端ヒドロキシル基が、例えば、エステル化またはエーテル化によって修飾されたものは、用いることができる公知の合成潤滑油の他のクラスを構成する。用いることができる合成潤滑油の別の適切なクラスは、ジカルボン酸のエステル、およびC5からC12モノカルボン酸とポリオールまたはポリオールエーテルから作られるエステルを含む。他の合成潤滑油には、リン含有酸の液体エステル、ポリマー性テトラヒドロフラン、シリコンベース油、例えば、ポリアルキルシロキサン油、ポリアリールシロキサン油、ポリアルコキシシロキサン油、またはポリアリールオキシシロキサン油、およびシリケート油が含まれる。水素化処理ナフテン油も公知であり、用いることができる。フィッシャー-トロプシュ反応により製造されるものなどの合成油が用いられてもよく、それは典型的には水素異性化したhydroisomerizedフィッシャー-トロプシュ炭化水素またはワックスであり得る。一実施形態において、油は、他のガス液化油gas-to-liquidoilと同様に、フィッシャー-トロプシュのガス液化合成手順によって調製され得る。未精製油、精製油および再精製油は、ここより上に開示された種類の天然油であっても合成油であってもこれらの任意の2種以上の混合物も同様に、本発明の組成物に用いることができる。未精製油は、さらに精製処理することなく天然源または合成源から直接に得られるものである。精製油は、1つまたは複数の特性を改善するために1つまたは複数の精製工程でさらに処理されていることを除いて、未精製油と同様である。再精製油は、業務で既に用いられてきた精製油に適用される、精製油を得るために用いられるものと同様のプロセスで得られる。このような再精製油はしばしば、使用済み添加剤および油分解生成物の除去を目的とする技術によってさらに処理される。配合が完了した潤滑剤中の油の量は、通常は、残りの添加剤の割合分が計上されたisaccountedfor後に100パーセントに等しくなるような残りの量である。典型的には、これは、60から99重量パーセント、または70から97重量パーセント、または80から95重量パーセント、または85から93重量パーセントであり得る。開示される技術は、濃縮物として供給されてもよく、この場合に油の量は、典型的には減少し、他の成分の濃度は、相応して増加する。このような場合、油の量は、30から70重量パーセントまたは40から60重量パーセントであり得る。ポリマー分散剤本発明の潤滑組成物は、カルボキシル官能基化ポリマーと芳香族部分との、アミド、イミド、またはエステル結合を介しての縮合生成物を含む分散剤を含有する。すなわち、それは、任意の様々な種類の芳香族アミンとの縮合生成物であってもよい。縮合が芳香族アミンの窒素原子を介する場合、アミドまたはイミド結合が生じ得る。あるいは、分散剤は、任意の様々な種類の芳香族アルコールまたはフェノールアルコールまたはフェノールに対して反応性等価物であるとみなしてもよいエステルを含むとの縮合生成物であってもよい。縮合が芳香族アルコールまたはフェノールの酸素原子を介する場合、エステル結合が生じ得る。芳香族化合物がアミンおよびアルコールの官能基の両方を有する場合、反応条件、および反応がアミン基またはアルコール基のどちらで主として起こるかに依存して、アミド、イミド、もしくはエステルのいずれか、またはこれらの混合物が生じ得る。特定の実施形態において、分散剤は、特定の種類のアミンで官能基化されたポリマーを含む。ポリマー分散剤に用いられるアミンは、典型的には少なくとも2、または少なくとも3、または少なくとも4個の芳香族基、例えば、4から10、または4から8、または4から6個の芳香族基、および少なくとも1個の第一級もしくは第二級アミノ基、または代替として、少なくとも1個の第二級アミノ基を有するアミンである。一部の実施形態において、アミンは、1個の第一級アミノ基と、少なくとも1個の第二級アミノ基を含む。特定の実施形態において、アミンは、少なくとも4個の芳香族基、および少なくとも2個の第二級または第三級アミノ基すなわち、合計で少なくとも2個になる第二級アミノ基および/または第三級アミノ基の任意の組合せを含む。本明細書で使用される場合、芳香族基という用語は、その用語の通常の意味で使用され、1環系当たり4n2個のπ電子のヒュッケル理論により定義されることが公知である。したがって、本発明の1個の芳香族基は、6、または10、または14個のπ電子を有し得る。ベンゼン環は6個のπ電子を有し、ナフタレン環は10個のπ電子を有し、アクリジン基は14個のπ電子を有する。2個の芳香族基を有するアミンの例は、N-フェニル-p-フェニレンジアミン4-アミノジフェニルアミン、ADPAとも呼ばれるである。少なくとも3または4個の芳香族基を有するアミンの例は、式1:[式中、独立して、各可変要素は、以下のとおりである:R1は、水素またはC1~5アルキル基であり得典型的には水素;R2は、水素またはC1~5アルキル基であり得典型的には水素;Uは、脂肪族基、脂環式基または芳香族基であり得Uが脂肪族である場合、脂肪族基は、1から5、または1から2個の炭素原子を含む直鎖または分枝鎖状のアルキレン基であり得る;wは、1から10、または1から4、または1から2であり得る典型的には1]で表され得る。一実施形態において、Uが脂肪族基である場合、Uは、特に1から5個の炭素原子を含むアルキレン基である。少なくとも3または4個の芳香族基を有するアミンの例は、式1a:[式中、各可変要素U、R1、およびR2は、上記のものと同じであり、wは、この表示においては、0から9、または0から3、または0から1典型的には0である]で示されるとおりの構造によって代替的に表され得る。少なくとも3または4個の芳香族基を有するアミンのさらなる例は、以下の式2および/または式3:のいずれかで表され得る。アルキレン架橋に対して様々な配置のアミノ基を有する異性体もまた可能であり、単に一例としては、式2x:のものが挙げられる。一実施形態において、少なくとも3または4個の芳香族基を有するアミンは、上に開示された式で表される化合物の混合物を含み得る。当業者は、式2および式3の化合物はまた、以下に記載されるアルデヒドと反応して、以下の式2a、または式3aから式3cにより表されるものを含む、アクリジン誘導体を形成し得ることを理解する。これらの式で表される化合物に加えて、アルデヒドが、>NH基で架橋されたベンジル基を有する他のアクリジン構造と反応する場合、他のアクリジン構造も可能となり得る。N-架橋芳香環のいずれかまたはすべては、このようにさらに縮合し、恐らくは芳香族化することができる。多くの可能な構造の他の1つは、式3bで示される。式2、式2a、式3、または式3aから式3cのいずれも、さらに縮合反応を起こし、1分子当たり1つまたは複数のアクリジン部分の形成をもたらし得る。少なくとも3または4個の芳香族基を有するアミンの例には、ビス[p-p-アミノアニリノフェニル]-メタン、2-7-アミノ-アクリジン-2-イルメチル-N-4-{4-[4-4-アミノ-フェニルアミノ-ベンジル]-フェニル}-ベンゼン-1,4-ジアミン、N-4-{4-[4-4-アミノ-フェニルアミノ-ベンジル]-フェニル}-2-[4-4-アミノ-フェニルアミノ-シクロヘキサ-1,5-ジエニルメチル]-ベンゼン-1,4-ジアミン、N-[4-7-アミノ-アクリジン-2-イルメチル-フェニル]-ベンゼン-1,4-ジアミン、およびこれらの混合物が含まれる。一実施形態において、少なくとも3または4個の芳香族基を有するアミンは、ビス[p-p-アミノ-アニリノフェニル]-メタン、2-7-アミノ-アクリジン-2-イルメチル-N-4-{4-[4-4-アミノ-フェニルアミノ-ベンジル]-フェニル}-ベンゼン-1,4-ジアミンまたはこれらの混合物であってもよい。少なくとも2または3または4個の芳香族基を有するアミンは、アルデヒドをアミン典型的には4-アミノジフェニルアミンと反応させることを含むプロセスによって調製され得る。得られたアミンは、少なくとも2または3または4個の芳香族基と、特定の実施形態においては、少なくとも1個の-NH2官能基と、少なくとも2個の第二級または第三級アミノ基とを有する、アルキレン結合alkylenecoupledアミンと称し得る。カップリングに用いられるアルデヒドは、脂肪族であっても、脂環式であっても、芳香族であってもよい。脂肪族アルデヒドは、直鎖または分枝鎖状であり得る。適切な芳香族アルデヒドの例には、ベンズアルデヒドおよびo-バニリンが含まれる。脂肪族アルデヒドの例には、ホルムアルデヒドまたはそれらの反応性等価物、例えば、ホルマリンもしくはパラホルムアルデヒド、エタナール、およびプロパナールが含まれる。典型的には、アルデヒドは、ホルムアルデヒドまたはベンズアルデヒドであり得る。あるいは、少なくとも3または4個の芳香族基を有するアミンは、BerichtederDeutschenChemischenGesellschaft1910年、43巻、728~39頁に記載された方法論によっても調製され得る。一実施形態において、少なくとも3または4個の芳香族基を有するアミンは、イサト酸無水物またはアルキル置換イサト酸無水物を、少なくとも2個の芳香族基および1個の反応性第一級または第二級アミノ基を有する芳香族アミンと反応させることを含むプロセスによって得られる場合もあり、それによって得られることが可能な場合もある。得られた物質は、アントラニル酸誘導体と称し得る。一実施形態において、アントラニル酸誘導体は、イサト酸無水物またはアルキル置換イサト酸無水物と、キシリレンジアミン、4-アミノジフェニルアミン、1,4-ジメチルフェニレンジアミン、およびこれらの混合物からなる群から選択される芳香族アミンとを反応させることによって調製され得る。一実施形態において、芳香族アミンは、4-アミノジフェニルアミンであってもよい。アントラニル酸誘導体を調製するための上に記載された方法は、20°Cから180°C、または40°Cから110°Cの範囲の反応温度で行われ得る。この方法は、溶媒の存在下で行われてもまたは行われなくてもよい。適切な溶媒の例には、水、希釈油、ベンゼン、t-ブチルベンゼン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン、ヘキサン、テトラヒドロフラン、またはこれらの混合物が含まれる。反応は、空気中で、または窒素もしくはアルゴンなど典型的には窒素の不活性雰囲気で行われ得る。他の実施形態において、芳香族アミンは、ニトロ置換芳香族アミンであってもよい。ニトロ置換芳香族アミンの例には、2-ニトロアニリン、3-ニトロアニリン、および4-ニトロアニリンが含まれる。3-ニトロアニリンが特に有用である。他の芳香族アミンが、ニトロアニリンと一緒に存在してもよい。ニトロアニリンと、また必要に応じて、DisperseOrange3すなわち、4-4-ニトロフェニルアゾアニリンとの縮合生成物が、米国特許出願公開第2006-0025316号Covitchら、2006年2月2日に公開から公知である。カルボキシル官能基化ポリマー本技術の分散剤は、上に記載された、芳香族アミンまたはアルコールと、カルボキシル官能基化ポリマーとの反応生成物であり得る。得られる生成物は、アミン官能基化カルボキシル官能基化ポリマーであると記述され得る。カルボキシル官能基化ポリマーは、1個または複数のカルボキシルまたは等価物の基を有するオレフィンポリマーを含み得る。カルボキシル官能基化ポリマーの主鎖は、ホモポリマーであっても、コポリマーであってもよいが、それが、少なくとも1個のカルボン酸官能基、またはカルボン酸官能基の反応性等価物例えば、無水物またはエステルを有することを条件とする。カルボキシル官能基化ポリマーは、ポリマー主鎖内にまたはポリマー主鎖の末端基として、主鎖にグラフトされたカルボン酸官能基またはカルボン酸官能基の反応性等価物を有していてもよい。カルボキシル官能基化ポリマーは、ポリイソブチレン置換無水コハク酸、無水マレイン酸-スチレンコポリマー、無水マレイン酸のエステル-スチレンコポリマー、α-オレフィン-無水マレイン酸コポリマー、またはiスチレン-エチレン-α-オレフィンポリマー、ii水素化アルケニルアリール共役ジエンコポリマーすなわち、水素化アルケニルアレーン共役ジエンコポリマー、特にスチレン-ブタジエンの水素化コポリマー、iii無水マレイン酸でグラフトしたポリオレフィン特に、エチレン-プロピレンコポリマー、もしくはivイソプレンポリマー特に、非水素化イソブチレン-イソプレンコポリマーもしくは水素化スチレン-イソプレンポリマーの無水マレイン酸グラフトコポリマー、あるいはこれらの混合物であってもよい。本明細書に記載されるカルボキシル官能基化ポリマーは、潤滑剤技術で公知である。例えば、無水マレイン酸とスチレン含有ポリマーとのエステルは、米国特許第6,544,935号から公知である。グラフトスチレン-エチレン-α-オレフィンポリマーは、国際公開第WO01/30947号に教示されている。イソブチレンとイソプレンとから誘導されるコポリマーは、分散剤の調製に用いられており、国際公開第WO01/98387号に報告されている。グラフトスチレン-ブタジエンおよびスチレン-イソプレンコポリマーは、独国特許第3,106,959号;ならびに米国特許第5,512,192号、および同第5,429,758号を含む、いくつかの参考文献に記載されている。ポリイソブチレン無水コハク酸は、米国特許第4,234,435号;同第3,172,892号;同第3,215,707号;同第3,361,673号;および同第3,401,118号を含む多数の公報に記載されている。グラフトエチレン-プロピレンコポリマーは、米国特許第4,632,769号;同第4,517,104号;および同第4,780,228号に記載されている。α-オレフィン無水マレイン酸コポリマーのエステルは、米国特許第5,670,462号に記載されている。イソブチレンと共役ジエンとのコポリマー例えば、イソブチレン-イソプレンコポリマーなどは、米国特許第7,067,594号および同第7,067,594号ならびに米国特許出願公開第US2007/0293409号に記載されている。エチレン、プロピレンおよび非共役ジエンジシクロペンタジエンまたはブタジエンなどのターポリマーは、米国特許第5,798,420号および同第5,538,651号に記載されている。典型的には、ジエンモノマー例えば、ブタジエンまたはイソプレンを含む、この段落で言及されるポリマーは、部分的または全体的に水素化されている。ポリマー主鎖の多くは、ChemistryandTechnologyofLubricants、第2版、R.M.MortierおよびS.T.Orszulik編、BlackieAcademicProfessional刊にも記載されている。特に144~180頁では、ポリマー主鎖i~ivおよびvi~viiiの多くが検討されている。本発明のポリマー主鎖ポリイソブチレン以外のは、150,000まで、または150,000より大きい値まで例えば、1,000もしくは5,000から、150,000まで、もしくは120,000まで、もしくは100,000までであり得る数平均分子量ゲル透過クロマトグラフィー、ポリスチレン標準によるを有し得る。好適な数平均分子量範囲の例には、10,000から50,000、または6,000から15,000、または30,000から50,000が含まれる。一実施形態において、ポリマー主鎖は、5,000を超える、例えば、5000超から150,000の数平均分子量を有する。上で特定された分子量限定の他の組合せも企図される。本発明のポリマー主鎖がポリイソブチレンである場合、その数平均分子量ゲル透過クロマトグラフィー、ポリスチレン標準によるは、350から15,000、または550から10,000、または500から10,000、または750から5000、または750から2500であり得る。したがって、ポリイソブチレン無水コハク酸は、上記分子量のいずれかを有するポリイソブチレンから誘導され得る。ある市販のポリイソブチレンポリマーは、550、750、950~1000、1550、2000、または2250の数平均分子量を有する。市販のポリイソブチレンポリマーの一部は、異なる分子量の1種または複数のポリイソブチレンポリマーをブレンドすることによって上に示された数平均分子量を得ることができる。一実施形態において、カルボキシル官能基化ポリマーは、少なくとも1個のグラフトコハク酸基を有する約500から約10,000の数平均分子量のポリイソブチレン典型的にはポリイソブチレンと無水マレイン酸との反応由来のものを含む。一実施形態において、生成物は、カルボキシル官能基化ポリマーを、少なくとも2または3または4個の芳香族基、少なくとも1個の-NH2官能基、および少なくとも2個の第二級または第三級アミノ基を有するアミン官能基化添加剤と反応させることによって得られる場合もあり、それによって得られることが可能な場合もある。少なくとも2または3または4個の芳香族基を有するアミン官能基化添加剤は、カルボキシル官能基化ポリマーのイミドおよび/またはアミドを形成するために、当業者に周知である反応条件下でカルボキシル官能基化ポリマーと反応させ得る。カルボキシル官能基化ポリマーを、少なくとも2または3または4個の芳香族基、少なくとも1個の-NH2官能基、および少なくとも2個の第二級または第三級アミノ基を有するアミンと反応させることによって得られるかまたは得ることが可能なアミン官能基化カルボキシル官能基化ポリマーは、特定の実施形態において、式4および/または式5:式中、独立して、各可変要素R1、R2およびUは、上記のとおりであるで表され得る。BBは、ポリマー主鎖を表し、ポリイソブチレンPIBであり得るか、または代替として、i水素化アルケニルアリール共役ジエンコポリマー特にスチレン-ブタジエンの水素化コポリマー、iiポリオレフィン特にエチレン-プロピレンコポリマーなどのエチレン-αオレフィン、iii水素化イソプレンポリマー特に水素化スチレン-イソプレンポリマー、もしくはivイソプレンとイソブチレンとのコポリマーのコポリマーであり得る。BBは、式4および式5で示されるとおりに1個のコハク酸イミド基で置換され得るか、またはBBは、複数のコハク酸イミド基で置換され得る。一実施形態において、BBは、イソプレンとイソブチレンとのコポリマーであり得る。式4および式5で示されるアミン部分は、式2a、式3、式3a、式3b、式3cの対応するアミン部分、またはこれらの混合物によって、全体が、または一部が置き換えられてもよい。ポリマー主鎖BBがポリイソブチレンである場合、得られるカルボキシル官能基化ポリマーは、典型的にはポリイソブチレン無水コハク酸であり得る。典型的に、式1で定義されたとおりに、wは、1から5、または1から3であり得るまたは式1aで定義されたとおりに、wは、0から4、または0から2であり得る。BBがポリイソブチレン以外であり、かつ無水マレイン酸または他のカルボン酸官能基がグラフトされている場合、1個または複数のグラフト無水マレイン酸基は、上述の1個または複数のアミンとの反応により形成されるコハク酸イミドであり得る。コハク酸イミド基の数は、1から40、または2から40、または3から20であり得る。アミン官能基化カルボキシル官能基化ポリマーは、無水マレイン酸-スチレンコポリマー、無水マレイン酸のエステル-スチレンコポリマー、α-オレフィン無水マレイン酸コポリマー;またはこれらの混合物から誘導されるカルボキシル官能基化ポリマーを、少なくとも3または4個の芳香族基、少なくとも1個の-NH2官能基、および少なくとも2個の第二級または第三級アミノ基を有するアミンと反応させることによって得られる場合もあり、それによって得られることが可能な場合もある。典型的には、この種類の生成物は、交互コポリマーと記述され得る。交互ポリマーの範囲内で、無水マレイン酸から誘導される基の1つまたは複数は、式6:式中、R1、R2およびUは、前に記載されているで表される基であってもよく、式6の基は、上記コハク酸イミド環構造上に示される波線結合の一方または両方を介してポリマー主鎖のさらなる要素に結合していてもよい。あるいは、一方の波線結合のみが、ポリマーに結合していてもよく、もう一方の波線結合は、水素原子または他の非ポリマー基への結合であってもよい。式6におけるアミン誘導基も、式3中のアミンなどの上記アミンのいずれか、またはこれらの混合物で置き換えられていてもよい。ポリイソブチレン式7中PIBと示されるから誘導されるアントラニル酸誘導体の好適な構造の一例として、アントラニル酸誘導体および4-アミノジフェニルアミンは、式7:で表され得る。ここで、他の分散剤の場合と同様に、様々な環状結合構造を含めて、単なる単結合の他に、ポリイソブチレンへのコハク酸イミド部分の様々な種類の結合があり、例示される構造は、限定的なものであることは意図されていないことが留意されるべきである。一実施形態において、アミン官能基化カルボキシル官能基化ポリマーは、芳香族アミンの1種からおよび非ポリイソブチレンポリマー主鎖から誘導され得る。4-アミノジフェニルアミンから誘導されるアントラニル酸誘導体の好適な構造の例は、式8:式中、BBは、上記の通り、ポリマー主鎖を表すで表され得る。典型的には、BBは、エチレン-プロピレンコポリマーから誘導されるエチレン-プロピレンコポリマーであってもよい。示されるように、BBは、無水マレイン酸によってグラフトされ、官能基化されて、イミド基を形成し、uは、主鎖上の様々な位置にグラフトされた、角括弧内に示されるグラフト単位の数である。典型的には、uは、1から2000、または1から500、または1から250、または1から50、1から20、1から10、または1から4であり得る。アミン官能基化カルボキシル官能基化ポリマーのより詳細な説明は、国際出願PCT/US2008/082944号に見られる。特に、段落[0013]から[0021]、[0027]から[0091]、および段落[0111]から[0135]で開示された調製実施例1から25を参照されたい。カルボキシル官能基化ポリマーを、ヒドロキシ基を含む芳香族化合物と反応させる場合、芳香族基は、それにより、エステル結合を介してポリマーに連結され得る。ヒドロキシ含有芳香族化合物は、芳香環上に直接配置される、したがってフェノキシ基として配置されるヒドロキシ基を有してもよく、または代わりに、ヒドロキシ基が、芳香族基に同様に結合している基上に配置されてもよく、したがって、アルコール性ヒドロキシ基であり得る。芳香族化合物は、少なくとも2、3、または4つの芳香環を含み得る。環は、上記のとおりの芳香環の任意の種類であってもよく、縮合環芳香族化合物を含んでもよい。ポリマーまたはオリゴマーの芳香族化合物を用いることもできる。一実施形態において、生成物は、カルボキシル官能基化ポリマーを、米国特許出願公開第2006-0189492号Beraら、2006年8月24日、例えば、段落0122を参照に記載されたとおりの2個以上の芳香族基を有するヒドロキシル官能基化添加剤と反応させることによって得る場合もあり、それによって得ることが可能な場合もある。このような物質は、式ここで、PIBはポリイソブチレンを表し、nは2から24であるで表され得る。上に記載された種類の複数種のポリマー分散剤は、異なるポリマー主鎖に基づく分散剤の混合物例えば、ポリイソブチレン主鎖と、オレフィンコポリマー主鎖に基づくものなど、および同じポリマー主鎖上か異なるポリマー主鎖上かにかかわらず、異なる種類の芳香族物質と縮合した分散剤のように、組み合わせて用いられ得る。したがって、例えば、分散剤成分は、i少なくとも3つの芳香環および少なくとも1個の第一級または第二級アミノ基を有する芳香族アミンと縮合させた、少なくとも1個の無水コハク酸基場合によって、1ポリマー当たり、組成物にわたって平均化してを有する約500から約10,000の数平均分子量のポリイソブチレン、およびii複数個のカルボキシル基場合によって、1ポリマー当たり、組成物にわたって平均化してを有するオレフィンコポリマーと、ニトロ置換芳香族アミンとの縮合生成物を含み得る。一実施形態において、分散剤のポリマー基上の無水コハク酸基または他のカルボキシル基の数は、1ポリマー当たり、組成物にわたって平均化してと表現され得る。そのように表現される場合、ポリマーのいずれかの未反応部分すなわち、無水コハク酸または他のカルボキシル基で官能基化されていないが、計算に含められる。別の実施形態において、分散剤のポリマー基上のこのような基の数は、計算から任意の未官能基化未反応ポリマー鎖を除外することによって計算されてもよい。後者の計算方式は、1ポリマー当たり、組成物にわたって平均化してという表現の非存在下で意図される。どちらの特徴付けも用いることができる。配合が完了した潤滑剤中のポリマー分散剤の量は、少なくとも0.2または0.3重量パーセント、例えば、0.3から5パーセント、または0.5から3パーセント、または1から2パーセントであり得る。あるいは、ポリマー分散剤が濃縮物として供給される場合、濃縮物中に存在する分散剤の量は、それに相応してより高い、例えば、2から30パーセント、または5から20パーセントである。開示される技術の組成物は、例えば、エンジンオイル中の析出物制御、酸化、および使用される場合のろ過性などの特性において有益な効果を与えるのに役立ち得る油溶性チタン化合物も含む。油溶性または炭化水素溶解性によって、実際の溶液または分散液が調製され得るように、油または炭化水素場合によっては、典型的に鉱油中で顕微鏡的または巨視的尺度で溶解または分散する物質が意図される。有用な潤滑剤配合物を調製するために、チタン物質は、数日間または数週間の間に沈殿precipitateまたは沈降settleoutすべきではない。このような物質は、分子尺度で真の溶解性を示し得るか、または様々なサイズもしくは尺度の集塊の形態で存在し得るが、それらが、巨視的尺度で溶解または分散したことを条件とする。油溶性チタン含有物質の性質は、多様になり得る。有用であり得る様々な物質、ならびにそれらの調製のための方法が、米国特許第7,727,943号Brownら、2010年6月1日に開示されている。本技術に用いることができるチタン化合物は、様々な有機含有TiIV化合物、例えば、チタンIVアルコキシドチタンメトキシド、チタンエトキシド、チタンプロポキシド、チタンイソプロポキシド、チタンブトキシド、およびチタン2-エチルヘキソキシドを含む;および他のチタン化合物または錯体限定されないが、チタンフェナート;チタンカルボキシレート、例えば、チタンIV2-エチル-1-3-ヘキサンジオエートまたはクエン酸チタンまたはオレイン酸チタンまたは酒石酸チタン;およびチタンIVトリエタノールアミナトイソプロポキシドを含むである。油溶性チタンの他の形態には、リン酸チタン、例えば、ジチオリン酸チタン例えば、ジアルキルジチオリン酸チタン、およびスルホン酸チタン例えば、アルキルスルホン酸チタン、または、一般に、塩特に油溶性塩を形成する様々な酸物質とチタン化合物との反応生成物が含まれる。したがって、チタン化合物は、とりわけ、有機酸、アルコール、およびグリコールから誘導され得る。Ti化合物はまた、Ti-O-Ti構造を含む、ダイマーまたはオリゴマー形態で存在してもよい。このようなチタン物質は、市販されているか、または当業者に明らかである適切な合成技術により容易に調製され得る。それらは、特定の化合物に依存して、室温で固体または液体として存在し得る。それらはまた、適切な不活性溶媒中の溶液形態で供されてもよい。別の実施形態において、チタンは、Ti改質分散剤、例えば、コハク酸イミド分散剤として供給され得る。このような物質は、アルコキシドなどのチタン源とアルケニルまたはアルキル無水コハク酸などのヒドロカルビル置換無水コハク酸との間で、チタン混合無水物を形成することによって調製されてもよい。得られるチタネート-スクシネート中間体は、直接用いられてもよいか、またはそれは、いくつかの物質のいずれか、例えば、a遊離の縮合可能な-NH官能基を有するポリアミンベースのコハク酸イミド/アミド分散剤;bポリアミドベースのコハク酸イミド/アミド分散剤すなわち、アルケニルまたはアルキル無水コハク酸およびポリアミンの成分、c置換無水コハク酸と、ポリオール、アミノアルコール、ポリアミン、もしくはこれらの混合物との反応により調製されるヒドロキシ含有ポリエステル分散剤と反応させてもよい。あるいは、チタンネート-スクシネート中間体は、他の剤、例えば、アルコール、アミノアルコール、エーテルアルコール、ポリエーテルアルコールもしくはポリオール、または脂肪酸と反応させてもよく、それらの生成物は、潤滑剤にTiを与えるために直接用いられても、またはそうでなければ上記のとおりのコハク酸分散剤とさらに反応させてもよい。一例として、1部モルでのチタン酸テトライソプロピルを、2部モルでのポリイソブテン置換無水コハク酸と140~150°Cで5から6時間反応させて、チタン改質分散剤または中間体が得られ得る。得られる物質30gは、ポリイソブテン置換無水コハク酸とポリエチレンポリアミンとの混合物127g希釈油由来のコハク酸イミド分散剤と150°Cで1.5時間さらに反応して、チタン改質コハク酸イミド分散剤を生成し得る。特定の実施形態において、炭酸Ti例えば、クエン酸Ti、酒石酸Tiなどのチタン化合物は、分散剤と反応しても組み合わされてもよい。このような処理は、Ti化合物の溶解性特性を改善し得る。一実施形態において、油溶性チタン化合物は、チタンIVアルコキシドまたはカルボキシレートを含み得る。好適なアルコキシドは、チタンIV2-エチルヘキソキシド、あるいはアルコキシ基が3から20個の炭素原子または4から15、もしくは6から12、もしくは8個の炭素原子を含み得る他のアルコキシドである。アルコキシ基は、直鎖であっても、分枝鎖状であってもよい。好適なカルボキシレートは、チタンIVネオデカノエートあるいは他のカルボキシレートであるここで、カルボキシレート基は、3から20個の炭素原子または4から18、もしくは6から16、もしくは8から12、もしくは10個の炭素原子を有し得る。カルボキシレート基は、分枝鎖状であっても、代替として直鎖であってもよい。油溶性チタン化合物は、重量で5から、10,000ppmpartspermillion、百万分率まで、または5000ppmまで、または1000ppmまでのチタン、代替として10から500ppm、または20から400ppm、または50から200ppmを与える量で潤滑剤組成物中に存在し得る。他の実施形態において、チタンの量は、5から45ppmであり得る。清浄度/防汚/酸化防止の利益は、化合物のアニオン部分にかかわらず、比較的低い濃度のチタンで、例えば、5~100ppm、もしくは8~50ppm、もしくは8~45ppmもしくは10~45ppm、もしくは15~30ppm、もしくは10~25ppmのチタン、または重量で1ppmから50ppm未満の値まで、もしくは8ppmから50ppm未満の値までのTiでさえも得ることができると考えられる。50ppm、または70ppm、または100ppmを超える量も有効であると考えられる。チタン化合物は、任意の便利な方法で、例えば、必要に応じて、1種または複数の追加成分、例えば、酸化防止剤、モノオレイン酸グリセロールなどの摩擦調節剤、コハク酸イミド分散剤などの分散剤、または過塩基性overbased硫化フェナート洗浄剤などの洗浄剤と一緒に、別に完成させた潤滑剤に添加するトップ処理するtop-treatingことによって、または油もしくは他の適切な溶媒中の濃縮物の形態でチタン化合物を予備ブレンドすることなどによって、潤滑剤組成物に与えられ得る。このような追加成分は、典型的には希釈油と一緒に、典型的にはDI洗浄剤-開始剤パッケージと呼ばれることもある添加剤パッケージ中に含まれ得る。追加の慣例的な成分、例えば、典型的にはクランクケース潤滑剤に用いられる添加剤が、本発明による潤滑剤の調製に用いられ得る。クランクケース潤滑剤は、典型的には以下に記載される以下の成分のいずれかまたはすべてを含有し得る。このような添加剤の1つは、無灰分散剤、または上記のとおりの縮合生成物以外の、すなわち、カルボキシル官能基化ポリマーと芳香族部分との縮合生成物以外のポリマー分散剤である。分散剤は、潤滑剤の技術分野で周知であり、主として無灰分散剤およびポリマー分散剤として公知であるものを含む。無灰分散剤は、そのように呼ばれるが、その理由は、供給時に、それらは金属を含有せず、したがって、通常は潤滑剤に添加される場合に硫酸灰分の一因とならないからである。しかし、それらは当然に、それらが金属含有種を含む潤滑剤に一旦添加されると、周囲金属と相互作用し得る。無灰分散剤は、比較的に高い分子量の炭化水素鎖に結合した極性基を特徴とする。典型的な無灰分散剤には、典型的にはここで、各R1は、独立して、アルキル基、しばしばポリイソブチレン前駆体をベースとした500から5000の分子量Mnを有するポリイソブチレン基であり、R2は、アルキレン基、通常はエチレンC2H4基であるを含む様々な化学構造を有する、N-置換長鎖アルケニルコハク酸イミドが含まれる。xが1である場合、分子のアミン由来部分は、ジエチレントリアミンに相当し得、xが2である場合、トリエチレンテトラミンに相当し得、xが3である場合、テトラエチレンペンタミンに相当し得る。xの値は、1から8、または2から6、または3から4であり得る。このような分子は、一般にアルケニルアシル化剤とポリアミンとの反応から誘導され、2つの部分の間の多種多様の結合が、上に示された単純なイミド構造の外に、様々なアミドおよび第四級アンモニウム塩を含めて、可能である。また、イミド構造へのR1基の様々な結合様式が、様々な環状結合を含めて、可能である。アシル化剤のカルボニル基とアミンの窒素原子との比は、1:0.5から1:3、および他の場合では1:1から1:2.75または1:1.5から1:2.5であり得る。これらの物質のある種のものも、ヒドロカルビル置換無水コハク酸またはこの反応性等価物と、ポリアルキレンアミンとの縮合生成物であると記述され得る。コハク酸イミド分散剤は、米国特許第4,234,435号および同第3,172,892号ならびに欧州特許第0355895号に、より完全に記載されている。これらの分散剤は、それらが典型的には芳香族部分を含まないことを除いて、上に記載されたものと同様であり得る。別のクラスの無灰分散剤は、高分子量エステルである。これらの物質は、それらが、ヒドロカルビルアシル化剤と、グリセロール、ペンタエリトリトール、またはソルビトールなどの多価脂肪族アルコールとの反応によって調製されていたと理解され得ることを除いて、上記のものと同様である。このような物質は、米国特許第3,381,022号に、より詳細に記載されている。別のクラスの無灰分散剤は、マンニッヒ塩基である。これらは、高分子量のアルキル置換フェノールと、アルキレンポリアミンと、ホルムアルデヒドなどのアルデヒドとの縮合によって形成される物質である。このような物質は、一般構造様々な異性体などを含むを有してもよく、米国特許第3,634,515号により詳細に記載されている。他の分散剤には、ポリマーに分散特性を与えるために極性官能基を含む一般に炭化水素ベースのポリマーであるポリマー性分散剤添加物が含まれる。これらは、それらが、必要とされる芳香族成分を概して含まないことを除いて、やはり、上に開示された技術の分散剤と同様であり得る。分散剤はまた、様々な剤のいずれかとの反応によって後処理され得る。これらのうちには、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール類、二硫化炭素、アルデヒド類、ケトン類、カルボン酸類、炭化水素-置換無水コハク酸類、ニトリル類、エポキシド類、ホウ素化合物、およびリン化合物がある。このような処理を詳述する参考文献が、米国特許第4,654,403号に列挙されている。このような他のまたは補助的な分散剤の量は、存在する場合、潤滑剤の重量で、0.1から8パーセント、または0.5から5、または1から4、または2から3パーセントであり得る。存在し得る別の添加剤は、洗浄剤であり、典型的には金属含有洗浄剤である。エンジン潤滑の分野で使用される場合の最も慣例的な洗浄剤は、塩基性金属化合物典型的にはカルシウム、マグネシウム、またはナトリウムのような金属に基づいた、金属の水酸化物、酸化物、または炭酸塩の存在に起因して、潤滑剤に塩基性またはTBNを与える。過塩基性または超塩基性の塩とも呼ばれる、このような金属の過塩基性洗浄剤は、金属、および前記金属と反応した特定の酸性有機化合物の化学量論に従う中和のために存在する金属含有量を超える金属含有量を特徴とした、概して単相の均質なニュートニアン系である。過剰金属の量は、一般に金属比率によって表現される。金属比率という用語は、金属の総当量と、酸性有機化合物の当量との比である。中性金属塩は、1の金属比率を有する。通常の塩に存在する金属の4.5倍を有する塩は、金属を3.5当量の過剰、または4.5の比率で有する。一実施形態において、潤滑剤組成物は、少なくとも3、少なくとも5、少なくとも8、または少なくとも10、および最大、例えば、20または15または12または10の金属比率を有する過塩基性洗浄剤を含み得る。過塩基性物質は、典型的には、酸性物質典型的には二酸化炭素などの無機酸または低級カルボン酸を、酸性有機化合物基質とも呼ばれると化学量論的に過剰の金属塩基との混合物と、典型的には、酸性有機基質用の1種の不活性有機溶媒例えば、鉱油、ナフサ、トルエン、キシレンの反応媒体中で反応させることによって調製される。必要に応じて、フェノールまたはアルコールなどの少量の促進剤が存在している。酸性有機基質は、通常はある程度の油中の溶解度を与えるために十分な数の炭素原子を有する。酸性有機基質は、例えば、ヒドロカルビル置換ベンゼンスルホン酸などのスルホン酸これはスルホネート洗浄剤を与える、カルボン酸これはカルボキシレート洗浄剤これの1種はサリチル酸洗浄剤であるを与える、フェノールまたは硫黄架橋フェノールこれらはフェナート洗浄剤を与える、またはリン酸これはホスフェート洗浄剤を与えるを含み得る。他の種類の洗浄剤には、サリキシラートおよびサリゲニン洗浄剤が含まれる。このような過塩基性物質およびそれらの方法または調製は、当業者に周知である。スルホン酸、カルボン酸、フェノール、ホスホン酸、およびこれらの任意の2種以上の混合物の塩基性金属塩を製造する技術を記載する特許には、米国特許第2,501,731号;同第2,616,905号;同第2,616,911号;同第2,616,925号;同第2,777,874号;同第3,256,186号;同第3,384,585号;同第3,365,396号;同第3,320,162号;同第3,318,809号;同第3,488,284号;および同第3,629,109号が含まれる。サリキサレート洗浄剤は、米国特許第6,200,936号およびPCT公開第WO01/56968号に記載されている。サリゲニン洗浄剤は、米国特許第6,310,009号に記載されている。一部の実施形態において、洗浄剤は、過塩基性硫化フェナート洗浄剤を含んでもよく、これは、重量で0.1から2パーセント、または0.2から1パーセント、または0.4から0.8パーセントの量で存在し得る。一部の実施形態において、洗浄剤は、スルホネート洗浄剤を含んでもよく、これは、重量で0.1から2パーセント、または0.2から1パーセント、または0.5から0.9パーセントの量で存在し得る。特定の実施形態において、硫化フェナート洗浄剤とスルホネート洗浄剤の両方は、重量で0.2から4パーセント、または0.5から2.5パーセント、または1.0から1.5パーセントの合計量で存在し得る。別の成分は、酸化防止剤であってもよい。酸化防止剤は、フェノール系酸化防止剤を包含し、これは、2または3個のt-ブチル基を有するブチル置換フェノールを含み得る。そのパラ位はまた、ヒドロカルビル基または2つの芳香環を架橋する基によって占められてもよい。後者の酸化防止剤は、米国特許第6,559,105号に、より詳細に記載されている。具体的で有用な種類のフェノール系酸化防止剤は、ヒンダードフェノールエステルであり、これは、一般構造式中、R3は、例えば、1から18、または2から12、または2から8、または2から6個の炭素原子、例えば、4または8個の炭素原子を含むアルキル基などのヒドロカルビル基であり、t-アルキルは、t-ブチルであり得るを有し得る。このような酸化防止剤およびそれらの調製は、米国特許第6,559,105号に、より詳細に記載されている。酸化防止剤にはまた、芳香族アミン、例えば、アルキル化ジフェニルアミンおよびアルキル化フェニルナフチルアミンフェニル-α-ナフチルアミンPANAおよびアルキル化PANAを含むが含まれる。典型的なアルキル化ジフェニルアミンには、ノニル化ジフェニルアミンが含まれる。本明細書で記載される場合の芳香族アミン酸化防止剤は、典型的には、上に記載される技術のポリマー芳香族含有物質これらの一部は、いくらかの酸化防止活性を示し得ると区別される、非ポリマー酸化防止剤である。他の酸化防止剤には、硫化オレフィン、チタン化合物、およびモリブデン化合物が含まれる。例えば、米国特許第4,285,822号には、モリブデンおよび硫黄含有組成物を含有する潤滑油組成物が開示されている。米国特許出願公開第2006-0217271号には、チタンアルコキシドおよびチタン酸化分散剤を含む、様々なチタン化合物が開示されており、これらの物質は、析出制御およびろ過性における改善をもたらし得る。酸化防止剤の典型的な量は、当然に、具体的な酸化防止剤およびその個々の有効性に依存するが、例示的な合計量は、重量で0.01から5パーセント、または0.05から3パーセント、または0.1から1パーセント、または0.2から0.5パーセント、または0.15から4.5パーセント、または0.2から4パーセントであり得る。さらに、2種以上の酸化防止剤が存在していてもよく、これらの特定の組合せは、それらの組み合わせた全体的な効果において相乗的であってもよい。粘度向上剤viscosityimprover[粘度指数向上剤viscosityindeximproverまたは粘度調整剤viscositymodifierと呼ばれることもある]は、本技術の組成物に含まれ得る。粘度向上剤は、通常は、ポリイソブテン、ポリメタクリル酸エステル、水素化ジエンポリマー、ポリアルキルスチレン、エステル化スチレン-無水マレイン酸コポリマー、水素化アルケニルアレーン共役ジエンコポリマー、およびポリオレフィンを含むポリマーである。分散性および/または酸化防止性の特性も有する多機能性粘度向上剤は公知であり、必要に応じて用いられてもよい。別の可能な添加剤は、耐摩耗剤である。耐摩耗剤の例には、金属チオホスフェート、リン酸エステルおよびこれらの塩、リン含有カルボン酸、エステル類、エーテル類、およびアミド類;ならびにホスファイトなどのリン含有耐摩耗/極圧添加剤が含まれる。特定の実施形態において、リン系耐摩耗剤は、0.01から0.2、または0.015から0.15、または0.02から0.1、または0.025から0.08パーセントのリンを与える量で存在し得る。しばしば、耐摩耗剤は、亜鉛ジアルキルジチオホスフェートZDPである。11パーセントのP油を含まない基準で計算されたを含有し得る典型的なZDPについて、好適な量は、0.09から、0.82パーセントまでかまたは1.0パーセントまでを含み得る。非リン含有耐摩耗剤には、ホウ酸塩エステルホウ酸化エポキシドを含む、ジチオカルバメート化合物、モリブデン含有化合物、および硫化オレフィンが含まれる。耐摩耗剤の他の種類には、酒石酸エステル、タルトラミド、およびオレイルタルトリミドなどのタルトリミドtartrimide、ならびに一般にヒドロキシ-ポリカルボン酸のエステル、アミド、およびイミドが含まれる。これらの物質はまた、対摩耗性能を超えて潤滑剤にさらなる機能性を与え得る。これらの物質は、米国特許出願公開第2006-0079413号、PCT公開第WO2010/077630号に、より詳細に記載されている。潤滑剤はまた、リン酸の金属塩も含有し得る。式[R8OR9OP=S-S]n-Mここで、R8およびR9は、独立して、3から30個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であるの金属塩は、五硫化リンP2S5とアルコールまたはフェノールとを加熱して、O,O-ジヒドロカルビルホスホロジチオ酸を形成することによって容易に得られ得る。R8およびR9の基を与えるように反応するアルコールは、アルコールの混合物、例えば、イソプロパノールと4-メチル-2-ペンタノールとの混合物、および一部の実施形態において、第二級アルコールと第一級アルコールとの混合物、例えば、イソプロパノールと2-エチルヘキサノールとの混合物であってもよい。得られる酸は、塩基性金属化合物と反応させて、塩を形成し得る。原子価nを有する金属Mは、一般にアルミニウム、鉛、スズ、マンガン、コバルト、ニッケル、亜鉛、または銅、および多くの場合に、亜鉛であり、亜鉛ジアルキルジチオホスフェートを形成する。このような物質は、潤滑剤配合物の当業者に周知であり、容易に利用できる。エンジンにおいて良好なリン保持率を与えるための適切なバリエーションは、例えば、米国特許出願公開第2008-0015129号に開示されており、例えば、特許請求の範囲を参照されたい。潤滑油中に場合によって用いられ得る他の添加剤には、流動点降下剤、極圧添加剤、耐摩耗剤、着色安定剤、および消泡剤が含まれる。上に記載された物質の一部は、最終配合物中で相互に作用することができ、その結果、最終配合物の成分は、当初に加えられるものと異なり得ることは公知である。例えば、金属イオン例えば、洗浄剤の金属イオンは、他の分子の他の酸性またはアニオン性部位に移動し得る。それにより形成される生成物は、それの意図された用途で本発明の組成物を用いたときに形成される生成物を含めて、容易な説明が可能であり得ない。それにもかかわらず、このような変更および反応生成物のすべては、本発明の範囲内に含まれ、本発明は、上記の成分を混合することによって調製される組成物を包含する。本明細書中に記載される潤滑剤は、機械装置に潤滑剤を供給することによって、その装置を潤滑にするために使用され得る。装置は、ガソリン燃焼方式またはディーゼル燃焼方式自動車エンジン、ヘビーデューティディーゼルエンジン、船舶ディーゼルエンジン、または定置式ガスエンジンなどの内燃エンジンであり得る。このようなエンジンは、サンプsump潤滑されてもよく、潤滑剤は、サンプこのサンプから、潤滑剤はエンジンの作動部分を潤滑にし得るに供給され得る。あるいは、潤滑剤は、サンプの部分からではなく、別個の供給源から供給され得る。実施例一連の潤滑剤配合物を調製し、それらは、重量パーセントとして示される以下の成分を含有する:2.19の過塩基性スルホン酸カルシウムおよびフェナート洗浄剤約40の希釈油を含む1.1の亜鉛ジアルキルジチオホスフェート9の油を含む1.5の分散性粘度調整剤これは芳香族窒素化合物成分を含有する66.5の希釈油を含む0.5のヒンダードフェノール系エステル酸化防止剤0.3の芳香族アミン酸化防止剤0.1のヒドロカルビル置換無水コハク酸より少量の腐食防止剤単数または複数および消泡剤単数または複数追加成分-以下参照潤滑粘度の基油-合計で=100になるグループII基油。6つの特定の潤滑剤配合物を、上記の成分と一緒に、以下の表に列挙された物質を示された量で含ませることによって調製する。それぞれの潤滑剤配合物を、ACEAE-5加圧示差走査熱量測定による酸化誘導時間試験に供する。この試験において、潤滑剤の試料を、圧縮空気を供給された、700kPa100psiに加圧できる圧力セル中で加熱する。50°Cで平衡後に、温度を1分間当たり40°Cで210°Cに上昇させ、酸化事象が熱流により検出されるまで210°Cで維持する。酸化誘導時間は、100°Cに達したときに開始して、酸化事象の開始までの時間である。結果を酸化開始まで分単位で報告する。時間が長ければ長いほど、より大きな安定性を示す。上の表において、実施例C1から実施例C5までは、比較例または参考例である。芳香族アミン由来のコハク酸イミド分散剤は、上記の式2の構造を、その異性体を含めて、有すると考えられる分子を大部分において含む芳香族アミンとのポリイソブテン置換コハク酸イミド縮合生成物である。チタン酸テトラ2-エチルヘキシルは、潤滑剤に対して100ppmのTiを与える量で用いる。結果は、芳香族コハク酸イミド分散剤、または慣例的なポリエチレンアミンベースのコハク酸イミド分散剤のいずれかの存在または非存在は、酸化安定性に対して効果をあまり示さないことを示す実施例C1、C2、およびC3を比較されたい。C1およびC2の潤滑剤への100ppmの可溶性チタンの添加は、OITによって、安定性において約41から49の適度な増加をもたらすC4をC1と、およびC5をC2と比較されたい。しかし、100ppmのチタンを、芳香族コハク酸イミド分散剤も含有する潤滑剤に添加する場合、OITは、160分を超える値まで、70超だけ増加する実施例6をC2と比較されたい。これは、酸化安定性におけるかなりの、かつ予想外の改善を示す。上記に言及される文書のそれぞれは、参考として本明細書に援用される。いずれの文書の言及も、このような文書が従来技術として資格があることまたはいかなる管轄においても当業者の一般的知識を構成することの承認ではない。実施例において、または別に明示的に示される場合を除いて、物質、反応条件、分子量、炭素原子の数などの量を特定する、本説明における数量はすべて、約という語句によって修飾されていると理解されるべきである。本明細書で示される上限値および下限値の量、範囲、および比率の限定は、独立して組み合わせてもよい。同様に、本発明の各要素についての範囲および量は、他の要素のいずれかについての範囲または量と一緒に用いることができる。本明細書で使用される場合、から本質的になるconsistingessentiallyofという表現は、考慮中の本組成物の基本的および新規の特徴に実質的に影響を与えない物質の包含を容認する。"