"縫合糸に沿って分布する複数の保持部を備える縫合糸を含む、自己保持縫合糸であって、前記複数の保持部は、前記縫合糸の長さに沿ってセンチメートル当たり少なくとも約39.4保持部インチ当たり100保持部の密度で分布し、前記複数の保持部は、四重螺旋パターン、二重螺旋パターン、及び単一螺旋パターンから選択されるパターンで分布する、自己保持縫合糸。前記パターンはピッチPを有し、前記保持部は長さLを有し、P<2Lであり、前記保持部はセンチメートル当たり78.7保持部~センチメートル当たり630.0保持部インチ当たり200保持部~インチ当たり1600保持部の密度で分布し、前記縫合糸は4-0~12-0の範囲の大きさであり、前記保持部は、前記縫合糸の一部を組織に係合するように適合された形状へと部分的に分離する切削部を有する前記縫合糸の一部を含み、前記縫合糸は直径SDを有し、L>0.6SDである、請求項1に記載の自己保持縫合糸。縫合糸と、前記縫合糸に沿って分布する複数の保持部とを含む、自己保持縫合糸であって、前記縫合糸は、約300μm以下の縫合糸直径SDを有し、前記保持部は、前記縫合糸直径SDの5~35の切削深さCを有し、前記保持部は前記縫合糸直径SDの50超である保持部長さLを有し、前記保持部は、縫合糸の長さにおいて、縫合糸直径SD当たり2保持部超の密度で分布する、自己保持縫合糸。前記複数の保持部は、縫合糸の保持部長さL当たり2保持部超の密度で分布し、前記保持部長さLは、前記切削深さCの500~800であり、前記縫合糸は約100μm以下の縫合糸直径SDを有する、請求項3に記載の自己保持縫合糸。縫合糸と、前記縫合糸に沿って分布する複数の保持部とを含む自己保持縫合糸であって、前記縫合糸は、300μm以下の縫合糸直径SDを有し、前記保持部は、前記縫合糸直径SDの20超の保持部長さLを有し、前記保持部は、センチメートル当たり78.7保持部インチ当たり200保持部超の密度で分布する、自己保持縫合糸。前記保持部がセンチメートル当たり78.7保持部~センチメートル当たり630.0保持部インチ当たり200保持部~インチ当たり1600保持部の密度で分布し、前記縫合糸は、100μm未満の縫合糸直径SDを有する、請求項5に記載の自己保持縫合糸。自己保持医療用装置であって、約350μm未満かつ約250μm超の直径を有する縫合糸であって、前記縫合糸は長手方向軸を有する、縫合糸と、複数の保持部であって、各保持部は前記縫合糸の区分への角度を有する切削によって形成され、各保持部は前記軸に沿って測定される保持部長さを有し、前記保持部長さは約300μm超かつ約500μm未満であり、前記保持部は対で分布し、各対は第1保持部及び第2保持部を含み、各対の前記第2保持部は、前記軸に沿って実質的に同じ位置、かつ各対の前記第1保持部から前記軸を中心に実質的に180°で位置付けられ、前記保持部の各対において、少なくとも1つの隣接する保持部の対が存在し、前記保持部の各対は、前記軸に沿ってピッチ長さだけ、かつ前記隣接する保持部の対に対して前記軸の周囲で実質的に90°だけずれ、前記ピッチ長さは、約300μm以上かつ約550μm以下である、保持部とを含む、自己保持医療用装置。前記保持部長さは、少なくとも約400μmであり、前記ピッチ長さは約500μm以下である、請求項7に記載の自己保持医療用装置。前記縫合糸は、USP2-0のポリプロピレン単繊維である、請求項7に記載の自己保持医療用装置。自己保持医療用装置であって、縫合糸直径及び長手方向軸を有する縫合糸と、複数の保持部であって、各保持部は前記縫合糸の区分への角度を有する切削によって形成され、各保持部は、前記軸に沿って測定される1縫合糸直径よりも大きな保持部長さを有し、前記保持部は対で分布し、各対は、前記軸に沿って実質的に同じ位置であるが、前記縫合糸の反対側にある、第1保持部及び第2保持部を含み、保持部の各対において、少なくとも1つの隣接する保持部の対が存在し、前記保持部の各対の保持部が、前記軸に沿って2縫合糸直径未満のピッチ長さだけ、かつ前記隣接する保持部の対の保持部に対して前記軸を中心に実質的に90°だけずれている、保持部とを含む、自己保持医療用装置。前記保持部は、センチメートル当たり約39.4保持部インチ当たり100保持部以上の保持部密度で分布する、請求項10に記載の自己保持医療用装置。2.54cm1インチの縫合糸内における組み合わせた保持部長さが、2.54cm1インチ超である、請求項10に記載の自己保持医療用装置。前記縫合糸直径は350μm未満である、請求項10に記載の自己保持医療用装置。自己保持医療用装置であって、長手方向軸を有するUSP2-0のポリプロピレン単繊維縫合糸と、複数の保持部であって、各保持部は前記縫合糸の区分への角度を有する切削によって形成され、各保持部は、前記軸に沿って測定される400μm超の保持部長さを有し、前記保持部は対で分布し、各対は、前記軸に沿って実質的に同じ位置であるが、前記縫合糸の反対側にある、第1保持部及び第2保持部を含み、保持部の各対において、少なくとも1つの隣接する保持部の対が存在し、前記保持部の各対の保持部が、前記軸に沿って約550μm以下のピッチ長さだけ、かつ前記隣接する保持部の対の保持部に対して前記軸を中心に実質的に90°だけずれている、保持部とを含む、自己保持医療用装置。前記縫合糸直径が約350μm未満であり、前記保持部長さが約420μmであり、前記ピッチ長さが約500μmである、請求項14に記載の自己保持医療用装置。縫合糸直径SDを有する縫合糸上に保持部を形成するように適合された装置であって、前記装置は、縫合糸を支持するように適合されたアンビルであって、前記アンビルは、前記縫合糸と位置合わせされ、少なくとも前記縫合糸の一部を受容するように適合された空隙を含む、アンビルと、前記アンビルに対し、前記空隙内に前記縫合糸を保持するように適合されたばねと、前記ばねが、前記アンビルに対し、前記空隙内で前記縫合糸を保持する際に、前記縫合糸に保持部を切削するように適合された切削ブレードとを含む、装置。外科用フィラメントに複数の保持部を形成するように適合された装置であって、前記外科用フィラメントを支持するように適合されたアンビルであって、前記アンビルは、前記外科用フィラメントの一部を受容するように適合された、前記外科用フィラメントと位置合わせされた空隙を含む、アンビルと、前記外科用フィラメントの一部が前記空隙内に受容されるように、前記アンビルに対して前記外科用フィラメントを押し付けるように適合されたコンプレッサと、前記コンプレッサに隣接する前記外科用フィラメントに保持部を形成するように適合された保持部形成装置とを含む、装置。縫合糸に沿って複数の保持部を形成するように適合された装置であって、前記保持部は前記縫合糸に沿ってピッチPで離間し、前記縫合糸は縫合糸直径SDを有し、前記装置は、前記縫合糸を支持するように適合されたアンビルと、前記アンビルに対して前記縫合糸を押し付けるように適合されたコンプレッサと、前記アンビルを前記縫合糸から離間させるように適合された、前記アンビル内のステップと、前記コンプレッサと前記ステップとの間の位置で縫合糸に保持部を形成するように適合された保持部形成装置であって、前記保持部形成装置は、前記ステップから前記ピッチP未満の距離に保持部を形成するように位置付けられる、保持部形成装置とを含む、装置。約300μm未満の縫合糸直径SDを有する縫合糸に沿って複数の保持部を形成するように適合され、前記保持部は、前記縫合糸に沿って約500μm未満のピッチPで離間し、前記保持部形成装置は、前記ステップから約500μm未満の距離で保持部を形成するように位置付けられている、請求項18に記載の装置。前記アンビルが、前記縫合糸と位置合わせされ、前記ステップから前記コンプレッサに向かって延びる、チャネルを含み、前記チャネルが、前記縫合糸の前記直径未満の幅、及び前記縫合糸の、現在形成される保持部と反対側に位置する、前に形成された保持部との干渉を防ぐために十分な深さを有する、請求項18に記載の装置。直径SDを有する外科用フィラメントに沿って複数の保持部を形成するように適合された装置であって、前記装置は、コンプレッサ、ブレード及びアンビルを含み、前記アンビルは、前記外科用フィラメントを支持するように適合された支持表面を含み、前記支持表面は、前記外科用フィラメントの長手方向軸と位置合わせされたチャネルを含み、前記チャネルは、0.5SD超かつ0.9SD未満の幅Wを有し、前記支持表面は、前記チャネルと交差するステップを有し、前記コンプレッサは、前記ステップの距離L以内で、前記アンビルの前記支持表面に前記外科用フィラメントを押し付けるように位置付けられ、L<4SDであり、前記ブレードは前記コンプレッサと前記ステップとの間の位置で前記外科用フィラメントに保持部を切削するように構成されている、装置。長手方向軸及び縫合糸直径SDを有する縫合糸に複数の保持部を形成するための方法であって、前記方法は、a支持体に前記縫合糸を固定する工程と、b前記縫合糸に長さLの保持部を切削するために、前記縫合糸の前記長手方向軸に実質的に垂直な切削軸に沿って動くように切削ブレードを操作する工程と、c前記支持体から前記縫合糸を解放する工程と、d前記縫合糸の前記長手方向軸を中心に前記縫合糸を回転させる工程と、e工程a、b及びcを少なくとも一度反復する工程と、f工程eの後に、前記支持体から前記縫合糸を解放し、前記縫合糸を、その長手方向軸に沿って、前記切削ブレードに対して距離Pだけ前進させる工程と、g工程a~fを少なくとも10回反復する工程とを含む、方法。LはSDの20超、かつSDの200未満であり、Pは500μm未満である、請求項22に記載の方法。いくつかの用途において、保持部を提供することが難しい特性、材料、及び直径を有する自己保持縫合糸を提供することが望ましい。したがって、周囲の組織内に固定するより高い能力、より高い組織保持能力、より高い最大荷重、及びより高い臨床性能を有する、改善された自己保持縫合糸を提供することが望ましい。周囲の組織内に固定するより高い能力、より高い組織保持能力、より高い最大荷重、及びより高い臨床性能を有する、より小さい直径を有する改善された自己保持縫合糸を提供することが特に望ましい。本発明は、周囲の組織内に固定するより高い能力、より高い組織保持能力、より高い最大荷重、及びより高い臨床性能を有する、改善された自己保持縫合糸を提供する。本発明は更に、周囲の組織内に固定するより高い能力、より高い組織保持能力、より高い最大荷重、及びより高い臨床性能を有する、より小さい直径を有する改善された自己保持縫合糸を提供する。本発明は更に、小さい直径を有する改善された自己保持縫合糸を製造するための装置及び方法を提供する。本発明は更に、小さい直径を有する改善された自己保持縫合糸によって可能となる臨床方法及び手術を提供する。例えば、一実施形態において本発明は、縫合糸に沿って分布する複数の保持部を有する縫合糸を含む、自己保持縫合糸を提供し、複数の保持部は、縫合糸の長さに沿って、センチメートル当たり少なくとも39.4保持部インチ当たり100保持部の密度で分布し、複数の保持部は、四重螺旋パターン、二重螺旋パターン、及び単一螺旋パターンから選択されるパターンで分布する。本実施形態及び本明細書において提供される実施形態において、縫合糸は以下の特徴の1つ、又は任意の2つ以上の異なる組み合わせによって更に特徴づけられ得、これらは本明細書において開示される特徴の代表であり、したがって限定ではない:パターンはピッチPを有し、保持部は長さLを有し、P<2Lであり、保持部は、縫合糸の長さに沿ってセンチメートル当たり少なくとも78.7保持部インチ当たり200保持部の密度であり、保持部は、縫合糸の長さに沿ってセンチメートル当たり少なくとも約157.5保持部インチ当たり400保持部の密度であり、保持部は、縫合糸の長さに沿ってセンチメートル当たり少なくとも約315.0保持部インチ当たり800保持部の密度であり、保持部は縫合糸の長さに沿ってセンチメートル当たり少なくとも約472.4保持部インチ当たり1200保持部の密度であり、複数の保持部はパターンの反復単位ごとに、1つの保持部を有する二重螺旋パターンで分布し、複数の保持部は、パターンの反復単位ごとに少なくとも2つの保持部を有する二重螺旋パターンで分布し、複数の保持部は、パターンの反復単位ごとに少なくとも4つの保持部を有する四重螺旋パターンで分布し、縫合糸は4-0から12-0の範囲の大きさであり、縫合糸は4-0以下の大きさであり、縫合糸は6-0以下の大きさであり、縫合糸は8-0以下の大きさであり、縫合糸は、機械的プロセスにより、組織に係合するように適合された形状に変形された縫合糸の一部を含み、縫合糸は、縫合糸の一部を、組織に係合するように適合された形状へと部分的に分離する切削部を有する縫合糸の一部を含み、縫合糸は、組織に係合するように適合された形状へと縫合糸の一部を部分的に分離するように、材料の一部がそこから除去された縫合糸の一部を含み、保持部はサファイアブレードを使用して形成され、各保持部は長さLを有し、縫合糸は直径SDを有し、L>0.6SDであり、保持部はアスペクト比によって特徴付けられ、保持部のアスペクト比は2.5超であり、保持部のアスペクト比は3超であり、保持部のアスペクト比は3.5超であり、保持部のアスペクト比は3.5超であるが6以下であり、保持部のアスペクト比は4超であり、保持部のアスペクト比は5超であり、保持部のアスペクト比は4超であるが6以下であり、保持部のアスペクト比は5超であるが7以下であり、縫合糸は縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数によって特徴付けられ、例えばその数は1超かつ5未満であり、保持部の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの縫合糸の数は3超であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は3超かつ5未満であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの縫合糸の数は4超であり、2.54cm1インチの縫合糸当たりの保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超であり、2.54cm1インチの縫合糸の保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸の保持部の長さの合計は、5.1cm2インチ超かつ10.2cm未満4インチ未満であり、保持部の2.54cm1インチの縫合糸の保持部の長さの合計は、7.6cm3インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸の保持部の長さの合計は7.6cm3インチ超であり、縫合糸は縫合糸が切削された単繊維縫合糸であり、縫合糸は縫合糸が切削されたポリプロピレン縫合糸であり、縫合糸は、保持部が切削された延伸ポリマー遷移縫合糸であり、縫合糸は各端部に針を有し、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、並びに/又は、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、固定具は、ループ、タック、ステープル、プレジット、及び針を有さない縫合糸の短いかかり付き区分から選択される固定具である。別の実施形態において、本発明は:縫合糸と、縫合糸に沿って分布する複数の保持部とを含む自己保持縫合糸を提供し、縫合糸は約300μm以下の縫合糸直径SDを有し、保持部は縫合糸直径SDの5~35の切削深さCを有し、縫合糸は縫合糸直径SDの50超の保持部長さLを有し、縫合糸は縫合糸の長さにおいて縫合糸直径SDごとに2縫合糸超の密度で分布する。本実施形態及び本明細書において提供される実施形態において、縫合糸は以下の特徴の1つ、又は任意の2つ以上の異なる組み合わせによって更に特徴づけられ得、これらは本明細書において開示される特徴の代表であり、したがって限定ではない:複数の保持部が、縫合糸の保持部長さLあたり2保持部超の密度で分布し、保持部は縫合糸の保持部長さLあたり2.5保持部超の密度で分布し、保持部は縫合糸の保持部長さLあたり3保持部超の密度で分布し、保持部長さLは切削深さCの500~800であり、縫合糸は約100μm以下の縫合糸直径SDを有し、縫合糸は約50μm以下の縫合糸直径SDを有し、縫合糸は約100μm未満の縫合糸直径SDを有し、保持部は50μm超の長さを有し、保持部は縫合糸100μm当たり少なくとも4保持部の密度で分布し、縫合糸は約60μm未満の縫合糸直径SDを有し、保持部は25μm超の長さを有し、保持部は縫合糸60μm当たり少なくとも4保持部の密度で分布し、保持部はアスペクト比によって特徴づけられ、保持部のアスペクト比は2.5超であり、保持部のアスペクト比は3超であり、保持部のアスペクト比は3.5超であり、保持部のアスペクト比は3.5超かつ6以下であり、保持部のアスペクト比は4超であり、保持部のアスペクト比は5超であり、保持部のアスペクト比は4超かつ6以下であり、保持部のアスペクト比は5超かつ7以下であり、縫合糸は縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径あたりの保持部の数によって特徴付けられ、例えばその数は1超かつ5未満であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は3超であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は3超かつ5未満であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は4超であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、5.1cm2インチかつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は7.6cm3インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は7.6cm3インチ超であり、縫合糸は、保持部を切削された単繊維縫合糸であり、縫合糸は保持部が切削されたポリプロピレン縫合糸であり、縫合糸は保持部が切削された延伸ポリマー繊維であり、縫合糸は各端部において針を有し、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、並びに/又は、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、固定具は、ループ、タック、ステープル、プレジット、及び針を有さない縫合糸の短いかかり付き区分から選択される固定具である。本発明の更なる実施形態において、縫合糸及び縫合糸に沿って分布する複数の保持部を含み、縫合糸は300μm以下の縫合糸直径SDを有し、保持部は、縫合糸直径SDの20超の保持部長さLを有し、保持部は、センチメートル当たり、78.7保持部インチ当たり200保持部超の密度で分布する。本実施形態及び本明細書において提供される実施形態において、縫合糸は以下の特徴の1つ、又は任意の2つ以上の異なる組み合わせによって更に特徴づけられ得、これらは本明細書において開示される特徴の代表であり、したがって限定ではない:保持部が、センチメートル当たり78.7インチ当たり200保持部~インチ当たり1,600保持部の密度で分布し、保持部はセンチメートル当たり157.5超インチ当たり400保持部で分布し、保持部はセンチメートル当たり315.0保持部インチ当たり800保持部の密度で分布し、縫合糸はセンチメートル当たり472.4保持部インチ当たり1200保持部で分布し、縫合糸は約100μm未満の縫合糸直径SDを有し、縫合糸は100μm未満の縫合糸直径SDを有し、自己保持縫合糸は2.54cm1インチの縫合糸内において少なくとも500保持部を有し、縫合糸は50μm以下の縫合糸直径SDを有し自己保持縫合糸は2.54cm1インチの縫合糸内において少なくとも800保持部を有し、保持部はアスペクト比によって特徴づけられ、保持部のアスペクト比は2.5超であり、保持部のアスペクト比は3超であり、保持部のアスペクト比は3.5超であり、保持部のアスペクト比は3.5超かつ6以下であり、保持部のアスペクト比は4超であり、保持部のアスペクト比は5超であり、保持部のアスペクト比は4超かつ6以下であり、保持部のアスペクト比は5超かつ7以下であり、縫合糸は縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径あたりの保持部の数によって特徴付けられ、例えばその数は1超かつ5未満であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は3超であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は3超かつ5未満であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は4超であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、5.1cm2インチかつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は7.6cm3インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は7.6cm3インチ超であり、縫合糸は、保持部を切削された単繊維縫合糸であり、縫合糸は保持部が切削されたポリプロピレン縫合糸であり、縫合糸は保持部が切削された延伸ポリマー繊維であり、縫合糸は各端部において針を有し、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、並びに/又は、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、固定具は、ループ、タック、ステープル、プレジット、及び針を有さない縫合糸の短いかかり付き区分から選択される固定具である。本発明の別の実施形態は、約350μm未満、250μm超の直径を有し、長手方向軸を有する縫合糸と、複数の保持部であって、各保持部が縫合糸の各区分への角度を有する切削部によって形成され、各保持部は上記軸に沿って測定した保持部長さを有し、保持部長さは約300μmより長く、約500μmより小さく、保持部は対で分布し、各対は、第1保持部及び第2保持部を含み、各対の第2保持部は軸に沿って実質的に同じ位置に、各対の第1保持部から上記軸の周囲に実質的に180°で位置し、保持部の各対において、少なくとも1つの隣接する保持部の対が存在し、保持部の各対が、軸に沿ってピッチ長さだけ、隣接する保持部の対に対して実質的に90°ずれており、ピッチ長さが約300μm以上、約550μm以下である保持部とを含む、自己保持医療用装置を提供する。本実施形態及び本明細書において提供される実施形態において、縫合糸は以下の特徴の1つ、又は任意の2つ以上の異なる組み合わせによって更に特徴づけられ得、これらは本明細書において開示される特徴の代表であり、したがって限定ではない:保持部長さは少なくとも約400μmであり、保持部長さは少なくとも約400μmであり、ピッチ長さは約500μm以下である:保持部長さは少なくとも約400μmであり、ピッチ長さは約400μm以上であり、ピッチ長さは保持部長さよりも100μm以下だけ大きく、保持部長さは約420μmであり、ピッチ長さは約500μmであり、保持部長さは約420μmであり、ピッチ長さは約500μmであり、保持部はアスペクト比によって特徴づけられ、保持部のアスペクト比は2.5超であり、保持部のアスペクト比は3超であり、保持部のアスペクト比は3.5超であり、保持部のアスペクト比は3.5超かつ6以下であり、保持部のアスペクト比は4超であり、保持部のアスペクト比は5超であり、保持部のアスペクト比は4超かつ6以下であり、保持部のアスペクト比は5超かつ7以下であり、縫合糸は縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径あたりの保持部の数によって特徴付けられ、例えばその数は1超かつ5未満であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は3超であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は3超かつ5未満であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は4超であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、5.1cm2インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は7.6cm3インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は7.6cm3インチ超であり、縫合糸は、保持部を切削された単繊維縫合糸であり、縫合糸は保持部が切削されたポリプロピレン縫合糸であり、縫合糸は保持部が切削された延伸ポリマー繊維であり、縫合糸は各端部において針を有し、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、固定具は、ループ、タック、ステープル、プレジット、及び針を有さない縫合糸の短いかかり付き区分から選択される固定具であり、及び/若しくは縫合糸はUSP2-0のポリプロピレン単繊維である。更に別の実施形態において、本発明は、縫合糸直径及び長手方向軸を有する縫合糸と、複数の保持部であって、各保持部は縫合糸の区分への角度を有する切削によって形成され、各保持部は上記軸に沿って測定される1縫合糸直径よりも大きな保持部長さを有し、各保持部は対で分布し、各対は、軸に沿って実質的に同じ位置であるが、縫合糸の反対側にある第1保持部及び第2保持部を含み、保持部の各対において、少なくとも1つの隣接する保持部の対が存在し、保持部の各対の保持部が、軸に沿って保持部直径の2倍未満のピッチ長さで、隣接する保持部の対の保持部に対して上記軸を中心に実質的に90°ずれている、保持部とを含む自己保持医療用装置を提供する。本実施形態及び本明細書において提供される実施形態において、縫合糸は以下の特徴の1つ、又は任意の2つ以上の異なる組み合わせによって更に特徴づけられ得、これらは本明細書において開示される特徴の代表であり、したがって限定ではない:保持部はセンチメートル当たり約39.4保持部以上インチ当たり100保持部の保持部密度で分布し、2.54cm1インチの縫合糸内の縫合糸の組み合わせた長さは2.54cm1インチ超であり、2.54cm1インチの縫合糸内の縫合糸の組み合わせた長さは3.8cm1.5インチ超であり、ピッチ長さは1.5縫合糸直径超であり、ピッチ長さは保持部長さより100μm以下だけ大きい;ピッチ長さは保持部長さの120以下であり、縫合糸はUSP2-0の大きさであり、縫合糸直径は350μm未満であり、保持部長さは少なくとも約400μmであり、縫合糸直径は約350μm未満であり、保持部長さは少なくとも約400μmであり、ピッチ長さは約500μm以下であり、縫合糸直径は約350μm未満であり、縫合糸長さは約420μmであり、縫合糸直径は約350μm未満であり、ピッチ長さは約500μmであり、縫合糸直径は約350μm以下であり、保持部長さは約420μmであり、ピッチ長さは約500μmであり、保持部はアスペクト比によって特徴づけられ、保持部のアスペクト比は2.5超であり、保持部のアスペクト比は3超であり、保持部のアスペクト比は3.5超であり、保持部のアスペクト比は3.5超かつ6以下であり、保持部のアスペクト比は4超であり、保持部のアスペクト比は5超であり、保持部のアスペクト比は4超かつ6以下であり、保持部のアスペクト比は5超かつ7以下であり、縫合糸は縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径あたりの保持部の数によって特徴付けられ、例えばその数は1超かつ5未満であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は3超であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は3超かつ5未満であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は4超であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、5.1cm2インチかつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は7.6cm3インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は7.6cm3インチ超であり、縫合糸は、保持部を切削された単繊維縫合糸であり、縫合糸は保持部が切削されたポリプロピレン縫合糸であり、縫合糸は保持部が切削された延伸ポリマー繊維であり、縫合糸は各端部において針を有し、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、固定具は、ループ、タック、ステープル、プレジット、及び針を有さない縫合糸の短いかかり付き区分から選択される固定具であり、並びに/又は、縫合糸はUSP2-0のポリプロピレン単繊維である。更なる実施形態により、本発明は、長手方向軸を有するUSP2-0ポリプロピレン単繊維と、複数の保持部とを含む自己保持医療用装置を提供し、各保持部は、縫合糸の区分への角度を有する切削部によって形成され、各保持部は上記軸に沿って測定された400μm超の保持部長さを有し、保持部は対で提供され、各対は、軸に沿って同じ位置であるが、縫合糸の反対側に第1保持部及び第2保持部を含み、保持部の各対において、少なくとも1つの隣接する保持部の対が存在し、保持部の各対の保持部が、軸に沿って約550μm以下のピッチ長さで、隣接する保持部の対の保持部に対して前述の軸を中心に実質的に90°ずれている、保持部とを含む自己保持医療用装置を提供する。本実施形態及び本明細書において提供される実施形態において、縫合糸は以下の特徴の1つ、又は任意の2つ以上の異なる組み合わせによって更に特徴づけられ得、これらは本明細書において開示される特徴の代表であり、したがって限定ではない:縫合糸直径は約350μm未満であり、保持部長さは約420μmであり、ピッチ長さは約500μmであり、保持部はアスペクト比によって特徴づけられ、保持部のアスペクト比は2.5超であり、保持部のアスペクト比は3超であり、保持部のアスペクト比は3.5超であり、保持部のアスペクト比は3.5超かつ6以下であり、保持部のアスペクト比は4超であり、保持部のアスペクト比は5超であり、保持部のアスペクト比は4超かつ6以下であり、保持部のアスペクト比は5超かつ7以下であり、縫合糸は縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径あたりの保持部の数によって特徴付けられ、例えばその数は1超かつ5未満であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は3超であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は3超かつ5未満であり、縫合糸の軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部の数は4超であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、2.54cm1インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は、2インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は7.6cm3インチ超かつ10.2cm4インチ未満であり、2.54cm1インチの縫合糸における保持部の長さの合計は7.6cm3インチ超であり、縫合糸は、保持部を切削された単繊維縫合糸であり、縫合糸は保持部が切削されたポリプロピレン縫合糸であり、縫合糸は保持部が切削された延伸ポリマー繊維であり、縫合糸は各端部において針を有し、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、並びに/又は、縫合糸は一端に針を有し、固定具を一端に有し、固定具は、ループ、タック、ステープル、プレジット、及び針を有さない縫合糸の短いかかり付き区分から選択される固定具である。本発明はまた、縫合糸又は同等物に保持部を形成するための装置を提供する。例えば、一実施形態において、本発明は縫合糸直径SDを有する縫合糸に保持部を形成するように適合された装置を提供し、装置は、縫合糸を支持するように適合されたアンビルであって、アンビルは縫合糸と位置合わせされ、縫合糸の少なくとも一部を受容するように適合された空隙を含むアンビルと、上記アンビルに対し、上記空隙内に縫合糸を保持するように適合されたばねと、ばねがアンビルに対し、かつ上記空隙内に縫合糸を保持する際に、縫合糸内に保持部を切削するように適合された切削ブレードとを含む。本実施形態及び本明細書において提供される実施形態において、縫合糸は以下の特徴の1つ、又は任意の2つ以上の異なる組み合わせによって更に特徴づけられ得、これらは本明細書において開示される特徴の代表であり、したがって限定ではない:上記空隙は調節可能であり、アンビルはステップを含み、これはステップの上での縫合糸とアンビルとの接触を排除し、ステップはばねからの調節可能な位置Dに位置し、ステップはばねから2縫合糸直径SD内に位置し、空隙は上記切削ブレードによって上記縫合糸内に前に形成された保持部を受容するように適合され、空隙は縫合糸直径SDよりも小さく、1/2縫合糸直径SDよりも大きい幅を有し、切削ブレードは、保持部を切削する際に、保持部から1縫合糸直径SD内を通過し、切削ブレードは、保持部を切削する際に、ステップから1縫合糸直径SD内を通過し、アンビルは空隙に隣接するようにして縫合糸を支持するための表面を有し、この表面は湾曲しており、アンビルは第1円形アンビル区分及び第2円形アンビル区分を含み、空隙は第1円形アンビル区分及び第2円形アンビル区分との間に位置し、切削ブレードは、保持部の長手方向軸にわたって、推進されるように適合され、アンビルはレリーフを含み、これは空隙と連絡し、上記切削ブレードの後方に位置付けられて上記保持部が上記アンビルによって圧迫されないように、保持部を受容するように適合される;上記ばねは後縁を有し、上記リリーフはステップを画定し、ステップの後縁への近接は、ブレードに関連する切削区域に隣接するように縫合糸の支持を提供する一方で、既に形成された保持部と上記アンビルとの間の干渉を防ぐことにより、高密度の保持部の形成を可能にするように適合され、上記アンビルは、切削ブレードの、ばねと反対側に位置するステップを画定するレリーフを有し、切削ブレードと上記ステップとの間の距離は、形成され得る縫合糸の密度を画定するように適合される;上記アンビルは切削ブレードのばねと反対側に位置するステップを画定するレリーフを有し、ばねとステップとの間の距離は、上記装置によって縫合糸上に形成され得る保持部の密度を調節するために調節可能であり、上記アンビルは回転可能であり、上記アンビルはばねとステップとの間の距離を調節するように回転され得る;上記アンビルはステップを画定するレリーフを有し、ばねとステップとの間の距離は2縫合糸直径SD未満であり、上記アンビルはステップを画定するレリーフを有し、上記切削ブレードはばねとステップとの間で縫合糸上に保持部を切削するように適合され、アンビルはステップを画定するレリーフを有し、上記切削ブレードはばねとステップとの間で縫合糸上に保持部を切削するように適合され、上記切削ブレードは自己保持縫合糸のピッチよりも小さいステップからの距離で縫合糸に保持部を切削するように適合され、上記空隙は既に形成された縫合糸が圧壊するのを防ぐように適合され、上記切削ブレードは、縫合糸に対して2線形自由度の調節、及び2回転自由度の調節を有するように取り付けられ、装置は更に、縫合糸を保持するためのチャックを更に含む、及び/又は上記チャックは少なくとも1回転自由度、及び1線形自由度を含む。別の実施形態において、本発明は外科用フィラメントに複数の保持部を形成するように適合された装置を提供し、これは、外科用フィラメントを保持するように適合されたアンビルであって、アンビルは外科用フィラメントの一部を受容するように適合された外科用フィラメントと位置合わせされた空隙を含む、アンビルと、外科用フィラメントの一部が空隙内に受容されるように縫合糸を上記アンビルに対して押し付けるように適合されたコンプレッサと、コンプレッサに隣接する外科用フィラメントに保持部を形成するように適合された保持部形成装置とを含む。本実施形態及び本明細書において提供される実施形態において、縫合糸は以下の特徴の1つ、又は任意の2つ以上の異なる組み合わせによって更に特徴づけられ得、これらは本明細書において開示される特徴の代表であり、したがって限定ではない:上記空隙は調節可能であり、上記アンビルはステップを含み、これはステップの上での外科用フィラメントとアンビルとの間の接触を排除し、上記ステップはコンプレッサからの調節可能な位置Dに位置し、上記ステップはコンプレッサから2外科用フィラメント直径SD内に位置し、上記空隙は上記保持部形成装置によって上記外科用フィラメント内に前に形成された保持部を受容するように適合され、空隙は外科用フィラメント直径SDよりも小さく、1/2外科用フィラメント直径SDよりも大きい幅を有し、保持部形成装置は、保持部を形成する際に、保持部から1外科用フィラメント直径SD内を通過し、アンビルは空隙に隣接するようにして縫合糸を支持するための表面を有し、この表面は湾曲しており、アンビルは第1円形アンビル区分及び第2円形アンビル区分を含み、空隙は第1円形アンビル区分及び第2円形アンビル区分との間に位置し、上記保持部形成装置は、外科用フィラメントの長手方向軸にわたって、推進されるように適合され、アンビルはレリーフを含み、これは空隙と連絡し、上記切削ブレードの後方に位置付けられて上記保持部が上記アンビルによって圧迫されないように、保持部を受容するように適合され、上記コンプレッサは後縁を有するばねであり、上記リリーフはステップを画定し、ステップの後縁への近接は、ブレードに関連する切削区域に隣接するように外科用フィラメントの支持を提供する一方で、既に形成された保持部と上記アンビルとの間の干渉を防ぐことにより、高密度の保持部の形成を可能にするように適合され、上記アンビルは、保持部形成装置の、コンプレッサと反対側に位置するステップを画定するレリーフを有し、保持部形成装置と上記ステップとの間の距離は、形成され得る縫合糸の密度を画定するように適合され、上記アンビルはステップを画定するレリーフを有し、上記保持具形成装置と上記ステップとの間の距離は、外科用フィラメントの上記装置によって形成され得る保持部の密度を規定するように調節可能であり、上記アンビルは回転可能であり、上記アンビルはコンプレッサとステップとの間の距離を調節するように回転可能であり、上記アンビルはステップを画定するレリーフを有し、コンプレッサとステップとの間の距離は2外科用フィラメント直径SD未満であり、上記アンビルはステップを画定するレリーフを有し、コンプレッサとステップとの間の距離は2外科用フィラメント直径SDよりも小さく、上記アンビルはステップを画定するレリーフを有し、上記切削ブレードはコンプレッサとステップとの間で外科用フィラメント縫合糸上に保持具を切削するように適合され、上記アンビルはステップを画定するレリーフを有し、上記切削ブレードは、コンプレッサとステップとの間で外科用フィラメント縫合糸に保持具を切削するように適合され、上記保持部形成装置はステップから自己保持縫合糸のピッチよりも小さい距離で縫合糸に保持部を切削するように適合され、上記空隙は既に形成された縫合糸が圧壊するのを防ぐように適合され、上記保持部形成装置は、外科用フィラメントに対して2線形自由度の調節、及び2回転自由度の調節を有するように取り付けられ、上記装置は更に、外科用フィラメントを保持するためのチャックを更に含み、上記チャックは少なくとも1回展自由度、及び1線形自由度を含む、並びに/又は、保持部形成装置はサファイアブレードである。装置を対象とする別の実施形態において、本発明は、縫合糸に沿って複数の保持部を形成するように適合された装置を提供し、保持部は縫合糸に沿ってピッチPで離間し、縫合糸は縫合糸直径SDを有し、装置は、縫合糸を支持するように適合されたアンビルと、縫合糸を上記アンビルに対して押し付けるコンプレッサと、アンビルを縫合糸から離間させるように適合されたステップと、コンプレッサとステップとの間の位置において縫合糸に保持部を形成するように適合された保持部形成装置であって、上記保持部形成装置は、ピッチPよりも小さいステップからの距離に保持部を形成するように位置付けられている、保持部形成装置とを含む。本実施形態及び本明細書において提供される実施形態において、装置は以下の特徴の1つ、又は任意の2つ以上の異なる組み合わせによって更に特徴づけられ得、これらは本明細書において開示される特徴の代表であり、したがって限定ではない:装置は約300μm未満の縫合糸直径SDを有する縫合糸に沿って複数の保持部を形成するように適合され、保持部は縫合糸に沿って約500μm未満のピッチPで離間し、上記保持部形成装置は、ステップから約500μm未満の距離で保持部を形成するように位置付けられる;上記コンプレッサは縫合糸と接触し、縫合糸に沿ってステップから1000μm以内でアンビルに対して縫合糸を押し付け、装置は約100μm未満の縫合糸直径SDを有する縫合糸に沿って複数の保持部を形成するように適合され、保持部は縫合糸に沿って約100μm未満のピッチPで離間し、上記保持部形成装置はステップから約100μm未満の距離に保持部を形成するように位置付けられ、上記コンプレッサは縫合糸と接触し、縫合糸に沿ってステップから200μm以内でアンビルに対して縫合糸を押し付け、装置は約50μm未満の縫合糸直径SDを有する縫合糸に沿って複数の保持部を形成するように適合され、保持部は縫合糸に沿って70μm未満のピッチPで離間しており、上記保持部形成装置は、ステップから約70μm未満の距離で保持部を形成するように位置付けられ、保持部形成装置は、ステップから調節可能な距離で保持部を形成するように位置付けられる;上記コンプレッサは縫合糸と接触し、縫合糸に沿ってステップから140μm以内でアンビルに対して縫合糸を押し付ける、アンビルは縫合糸と位置合わせされ、ステップからコンプレッサに向かって延びるチャネルを含み、チャネルは縫合糸の直径よりも小さい幅、及び現在形成される保持部から縫合糸の反対側に位置する前に形成された保持部との干渉を防ぐために十分な深さを有し、チャネルは少なくとも、保持部のピッチPと同じ長さであり、チャネルの幅は任意により調節可能であり、及び/又はアンビルは第1アンビル構成要素及び第2アンビル構成要素を含み、チャネルはステップに隣接する第1アンビル構成要素と第2アンビル構成要素との間に空隙を含み、空隙は任意により調節可能である。本発明の代表的な装置を対象とする一実施形態において、直径SDを有する外科用フィラメントに沿って複数の保持部を形成するように適合された装置が提供され、装置は、コンプレッサ、ブレード、及びアンビルを含み、アンビルは、縫合糸を支持するように適合された支持縫合糸を含み、支持表面は縫合糸の長手方向軸と位置合わせされたチャネルを含み、チャネルは0.5SD超かつ0.9SD未満の幅Wを有し、支持表面はチャネルと交差するステップを有し、コンプレッサはステップから距離L以内で支持表面に対して縫合糸を押し付けるように位置付けられ、L<4SDであり、ブレードは、コンプレッサとステップとの間の位置で外科用縫合糸に保持部を切削するように構成される。本実施形態及び本明細書において提供される実施形態において、装置は以下の特徴の1つ、又は任意の2つ以上の異なる組み合わせによって更に特徴づけられ得、これらは本明細書において開示される特徴の代表であり、したがって限定ではない:装置は約500μm以下の直径を有する外科用フィラメントに沿って複数の保持部を形成するように適合され、装置は、約300μm以下の直径SDを有する外科用フィラメントに沿って複数の保持部を形成するように適合され、装置は約100μm以下の直径SDを有する外科用フィラメントに沿って複数の保持部を形成するように適合され、装置は、約50μm以下の直径SDを有する外科用フィラメントに沿って、複数の保持部を形成するように適合され、保持部の密度は、縫合糸の長さに沿ってセンチメートル当たり少なくとも630.0保持部インチ当たり1600保持部であり、保持部はセンチメートル当たり78.7保持部インチ当たり200保持部~センチメートル当たり630.0保持部インチ当たり1,600保持部の密度で分布し、及び/又は保持部はアスペクト比によって特徴付けられ、保持部のアスペクト比は2.5超であり、保持部のアスペクト比は3超であり、保持部のアスペクト比は3.5超であり、保持部のアスペクト比は3.5超であるが6以下であり、保持部のアスペクト比は4超であり、保持部のアスペクト比は5超であり、保持部のアスペクト比は4超であるが6以下であり、保持部のアスペクト比は5超であるが7以下である。縫合糸など、及び縫合糸などを調製するための装置に加えて、本発明はこのような縫合糸などを生成するための方法を提供する。例えば、一実施形態において、本発明は、一実施形態において本発明は、長手方向軸及び縫合糸直径SDを有する縫合糸上に複数の保持部を形成するための方法を提供し、この方法は;a支持体に縫合糸を固定する工程と、b縫合糸に長さLの保持部を切削するために、縫合糸の長手方向軸と実質的に垂直な切削軸に沿って動くように切削ブレードを操作する工程と、c支持体から縫合糸を解放する工程と、d縫合糸の長手方向軸を中心に縫合糸を回転させる工程と、e工程a、b及びcを少なくとも一度反復する工程と、f工程eの後に支持体から縫合糸を解放し、切削ブレードに対し、長手方向軸に沿って距離Pだけ縫合糸を前進させる工程と、g工程aからfを少なくとも10回繰り返す工程とを含む。本実施形態及び本明細書において提供される実施形態において、方法は以下の特徴の1つ、又は任意の2つ以上の異なる組み合わせによって更に特徴づけられ得、これらは本明細書において開示される特徴の代表であり、したがって限定ではない:LはSDの20超かつSDの200未満であり、Pは500μm未満であり、Pは約100μm未満であり、Pは約70μm未満であり、Pは2L以下であり、Pは1.5L以下であり、Pは1.2L以下であり、保持部はアスペクト比によって特徴付けられ、保持部のアスペクト比は2.5であり、保持部のアスペクト比は3超であり、保持部のアスペクト比は3.5超であり、保持部のアスペクト比は3.5超かつで6以下であり、保持部のアスペクト比は4超であり、保持部のアスペクト比は5超であり、保持部のアスペクト比は4超かつ6以下であり、保持部のアスペクト比は5超であるが7以下であり、工程eは、工程fの前に工程a、b及びcを反復する工程を含む;支持体は縫合糸と位置合わせされ、縫合糸直径SDよりも幅が小さいアンビルを含み、工程aは、アンビルをコンプレッサに近接させて、チャネル内に受容された縫合糸の区分により、コンプレッサとアンビルとの間に縫合糸を捕捉し、それによって縫合糸を支持体に固定する工程を含む;及び/又は縫合糸と位置合わせされ、縫合糸直径SDよりも幅が小さいチャネルを有するアンビルを含み、工程aはアンビルをコンプレッサに近接させて、チャネル内に受容された縫合糸の区分により、コンプレッサとアンビルとの間に縫合糸を捕捉し、それによって縫合糸を支持体に固定する工程を含む。1つ以上の実施形態の詳細は、以下の明細書に記載される。他の特徴、目的及び利点は、明細書及び図面により、並びに請求の範囲により明らかになるであろう。定義以降で使用される特定の用語の定義は以下である。自己保持縫合糸とは、結節又は縫合糸固定具を必要とせずに組織と係合するための、縫合糸上の特徴を含む、外科用縫合糸を指す。自己保持縫合糸としては、組織内に縫合糸を展開するための装置が挙げられる。このような展開装置としては、縫合針及び他の展開装置、加えて組織を貫通するための縫合糸自体の十分に剛性で鋭利な端部が挙げられる。組織保持部又は単に保持部又はかかりは、組織に機械的に係合し、少なくとも一方の軸方向における縫合糸の移動に抵抗するように適合される、縫合糸の物理的特徴を指す。単に例として、組織保持部としては、フック、突起部、かかり、ダーツ、出っ張り、延長部、固定具、隆起部、刺突起、突起、点、歯車、組織係合器、牽引装置、表面粗さ、表面不規則性、表面欠損部、縁部、少平面などが挙げられる。いくつかの構成において、組織保持部は、展開方向に実質的に面するようにして位置付けることにより、縫合糸が外科医によって組織内に展開される方向以外の方向で縫合糸の移動に抵抗するように組織に係合するように適合されている。いくつかの実施形態において、保持部は、展開方向に引かれた際に平坦に位置し、展開方向と反対方向に引かれた際に開くか扇形に展開する。展開中に組織を通じて移動する際、各保持部の組織貫通端部は展開方向と離れる方を向くため、組織保持部はこの段階において組織を捕捉又は把持しないはずである。一度自己保持縫合糸が展開されると、別の方向にかかる力展開方向と実質的に反対である場合が多いにより、保持部が展開位置からずれすなわち、実質的に縫合糸本体に沿って位置する、周囲の組織を捕捉してこれに貫通するような方法で保持部端部を縫合糸本体から開かせ扇状に展開させ、その結果組織が保持部と縫合糸本体との間に捕捉され、それによって自己保持縫合糸を適所に固定又は取り付けする。いくつかの他の実施形態において、組織保持部は、扇状に展開又は展開することなく、縫合糸の一方向への移動を可能にし、縫合糸の別の方向への移動に抵抗するように構成され得る。本発明の縫合糸及び保持部のそれぞれにおいて、任意の一実施形態において、保持部は、本体の周辺部から延び、広い基部から細い先端部へとテーパ状になっている複数のかかりとして特徴付けられてもよい。加えて、又は任意により、保持部は、組織を通じた縫合糸の所望の移動方向において組織を通じて縫合糸が移動する間に、縫合糸本体の方向に従う複数のかかりとして特徴付けられてもよく、かかりは縫合糸の所望の移動方向と反対方向への組織を通じた縫合糸の移動に抵抗する。典型的に、針は縫合糸の端部に位置し、かかりは、針が移動される方向において、縫合糸が組織を通じて引かれる際に、縫合糸本体の方向に従う。いくつかの他の構成において、組織保持部は、いずれかの方向における縫合糸の移動に抵抗するように他の組織保持部と共に構成されるか、又はこれと組み合わされてもよい。典型的に、このような保持部を有する縫合糸は、カニューラなどの装置を通じて展開され、これは縫合糸が所望の位置にくるまで、保持部と組織との間の接触を防ぐ。保持構成とは、組織保持部の構成を指し、大きさ、形状、柔軟性、表面特徴などの特徴を含み得る。これらは場合によりまたかかり構成と称される。保持部分布及び保持部パターンは、縫合糸に沿って、周囲の保持部の配置を指し、密度及び向きなどの特徴を含み得る。双方向縫合糸とは、一端において一方向に配置された保持部を有し、他端において他方向に配置される保持部を有する、自己保持縫合糸を指す。双方向縫合糸は典型的には、縫合糸の各端部において針を取り付けられている。双方向縫合糸は遷移区分を有し得る。遷移区分とは、一方向における第1セットの保持部かかり、と別の方向における第2セットの保持部かかりとの間に位置する双方向縫合糸の保持部のないかかりのない部分を指す。遷移区分は、自己保持縫合糸の中点の周囲にあるか、又は自己保持縫合糸の一端により近く位置して非対称の自己保持縫合糸を形成し得る。縫合糸とは、縫合糸のフィラメント状本体構成要素を指す。縫合糸は、単繊維であってもよく、又は編み縫合糸内に多数のフィラメントを含んでもよい。縫合糸は、任意の好適な生分解性材料から作製されてもよく、縫合糸の強度、弾性、寿命又は質を向上させるため、又は組織を一緒に接合するか、組織を再配置するか、又は異質要素を組織に取り付ける以外の追加的な機能を果たすように縫合糸を備えるため、任意の好適な生分解性材料で更に処理されてもよい。単繊維縫合糸とは、単繊維の縫合糸を含む縫合糸を指す。編み縫合糸とは、多繊維縫合糸を含む縫合糸を指す。このような縫合糸内のフィラメントは、典型的には一緒に編まれるか、撚り合わされるか、又は織られている。分解性縫合糸又は生分解性縫合糸又は吸収性縫合糸は、組織内に取り込まれた後に、分解して身体に吸収される縫合糸を指す。典型的には、分解プロセスは、少なくとも部分的に生体システムを介するか、又はその内部で行われる。分解とは、それによってポリマー鎖がオリゴマー及びモノマーへと開裂される、鎖切断プロセスを指す。鎖切断は、化学反応例えば、加水分解、酸化/還元、酵素メカニズム又はこれらの組み合わせ、又は熱若しくは光分解プロセスを含む、様々なメカニズムによって生じ得る。分解性縫合糸材料は、ポリグリコール酸などのポリマー、グリコリド及びラクチドのコポリマー、トリメチレンカーボネート及びグリコリドとジエチレングリコールのコポリマー例えば、MAXONTM,TycoHealthcareGroup、グリコリド、トリメチレンカーボネート、及びジオキサノンから構成されるターポリマー例えば、BIOSYNTM[グリコリド60、トリメチレンカーボネート26、及びジオキサノン14]、TycoHealthcareGroup、グリコリド、カプロラクトン、トリメチレンカーボネート及びラクチドのコポリマー例えば、CAPROSYNTM、TycoHealthcareGroupが挙げられる。溶解性縫合糸はまた、部分脱アセチル化したポリビニルアルコールを含み得る。分解性縫合糸で使用するために好適なポリマーは、直鎖ポリマー、分岐ポリマー、又は多軸ポリマーであり得る。縫合糸で使用される多軸ポリマーの例が、米国特許出願公開第2002/0161168号、同第2004/0024169号、及び同第2004/0116620号に開示される。分解性縫合糸材料から作製される縫合糸は、材料が分解すると、引張強度が弱まる。分解性縫合糸は、編んだ単繊維形態、又は単繊維形態のいずれかであり得る。非分解性縫合糸また、非吸収性縫合糸とも称されるとは、化学反応プロセスなどの鎖切断例えば、加水分解、酸化/還元、酵素メカニズム又はこれらの組み合わせ、又は熱分解又は光分解プロセスによって分解しない、物質を含む縫合糸を指す。非分解性縫合糸としては、ポリアミドナイロン6及びナイロン6.6などのナイロンとしても既知、ポリエステル例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリテトラフルオロエチレン例えば、延伸膨張ポリテトラフルオロエチレン、ポリブテステルなどのポリエーテル-エステルブチレンテレフタレート及びポリテトラメチレンエーテルグリコールのブロックコポリマー、ポリウレタン、金属合金、金属例えば、ステンレス鋼ワイヤ、ポリプロピレン、ポリエチレン、絹及び綿を含み得る。非分解性縫合糸材料から作製される縫合糸は、縫合糸が恒久的に残るか、身体から物理的に除去されることを意図される用途において好適である。縫合糸直径は、縫合糸の本体の直径を指す。縫合糸の長さが本明細書において記載される縫合糸と共に使用され得ることが理解され、かつ用語直径は多くの場合において円形の周辺部と関連する一方で本明細書においては任意の形状の周辺部と関連する断面直径を指すものとして理解される。縫合糸の大きさは直径に基づく。縫合糸の大きさの米国薬局方USP指定は、より大きな範囲において0~7、より小さい範囲において1-0~11-0に及び、より小さい範囲においては-0の前の値が大きいほど、縫合糸直径は小さい。縫合糸の実際の直径は、縫合糸材料に依存し、よって例として、5-0の大きさでコラーゲンから作製される縫合糸は、0.15mmの直径を有し、一方で同じUSP寸法指定を有しながら、剛性吸収性材料又は非吸収性材料から作製される縫合糸は、それぞれ0.1mmの直径を有する。特定の目的のための縫合糸寸法の選択は、縫合される組織の性質、及び美的観点の重要性などの要素に依存し、より小さい縫合糸は、より狭い手術部位を通じてより容易に扱うことができ、かつより少ない瘢痕を伴い、所定の材料から製造される縫合糸の引張強度は、寸法の低減に伴って低減する傾向にある。本明細書に開示される縫合糸、及び縫合糸の製造方法は、7、6、5、4、3、2、1、0、1-0、2-0、3-0、4-0、5-0、6-0、7-0、8-0、9-0、10-0、11-0、及び12-0が挙げられるがこれらに限定されない、様々な直径に好適である。縫合糸展開端部は、組織内に展開される縫合糸の端部を指し、縫合糸の両端が縫合糸展開端部であり得る。縫合糸展開端部は、縫合針などの展開装置に取り付けられてもよく、又はそれ自体が組織を貫通するように十分に鋭利で剛性であってもよい。針の取り付けとは、組織内に展開するために取り付けを必要とする縫合糸に針を取り付けることを指し、圧着、スエージング、接着剤の使用などの方法を含み得る。縫合糸は、圧着、スエージング及び接着剤などの方法を使用して縫合糸に取り付けられる。縫合糸、及び外科用縫合針の取り付けは、米国特許第3,981,307号、同第5,084,063号、同第5,102,418号、同第5,123,911号、同第5,500,991号、同5,722,991号、同第6,012,216号、及び同第6,163,948号、及び米国特許出願公開第2004/0088003号に記載され、これらの全てが本明細書において参照として組み込まれる。縫合糸の針への取り付け点は、スエージとして既知である。取り付けられた縫合糸とは、少なくとも1つの縫合糸展開端部に縫合針を有する縫合糸を指す。縫合針とは、多くの異なる形状、形態及び組成による組織内に縫合糸を展開するために使用される針を指す。主に2種類の針が存在し、有効針及び無孔針である。有効針は、チャネル又は掘削された端部を有しすなわち、孔又は目、縫合糸と別個に供給され、その場で糸を通される。無孔針は目がなく、スエージング又は他の方法によって工場で縫合針に取り付けられ、それによって、縫合糸材料が、針の鈍い端部においてチャネル内に挿入されて、その後針が最終的な形状に変形されて、縫合糸及び針を一緒に保持する。したがって、無孔針は、糸を通すためにその場で余分な時間を必要とせず、針取り付け部位における縫合針は一般的に針本体よりも小さい。有効針においては、縫合糸が針の孔の両側から出て、これが通過する際に組織をある程度傷つける場合が多い。最新の縫合糸は、スエージされた無孔針である。有効針は、縫合糸に恒久的にスエージ加工されてもよく、又は鋭く真っ直ぐ引くことによって縫合糸からとれるように設計されてもよい。これらの取り外しは一般的に、各縫合糸が一度だけ通されて、その後結ばれる、断続性縫合糸のために使用される。断続的でないかかり付き縫合糸において、これらの無孔針が好ましい。縫合針はまた、針の先端部又は点の形状によって分類され得る。例えば、針は、iテーパ状であり、針本体が丸く端点まで滑らかにテーパ状であり、ii切削部であり、針本体が三角形で内部に鋭い切削縁部を有し、iii逆切削部であり、切削縁部が外側にあり、ivトロカール点又はテーパ状切削部であり、針本体が丸く、テーパ状であるが、小さい三角形の切削点で終わるv三角形の組織を縫うための鈍い点であり、vi側部切削又はスパチュラ点であり、針は上部及び下部で平坦であり、前部に沿って一方の側まで切削縁部を有し得るこれらは典型的には目の手術に使用される。縫合針は、i真っ直ぐ、ii半分湾曲又はスキーski、iii四分円、iv3/8円、v半円、vi5/8円、v複合湾曲を含む、いくつかの形状であり得る。本明細書において記載される縫合糸は、様々な針の種類湾曲、真っ直ぐ、長い、短い、小さいなどが挙げられるがこれらに限定されない、針切削表面切削部、テーパ状などを含むがこれらに限定されない、及び針取り付け技術掘削された端部、圧着などが挙げられるがこれらに限定されないで展開され得る。更に、本明細書において記載される縫合糸は、展開のための要件を満たしながら針を一緒に分配するために、それ自体が十分な剛性及び形状を含み得る。縫合針は、例えば、米国特許第6,322,581号、同第6,214,030号、同第5,464,422号、同第5,941,899号、同第5,425,746号、同第5,306,288号、同第5,156,615号、同第5,312,422号、同第7,063,716号、同第6,129,741号、同第5,897,572号、同第5,676,675号、同第及び同第5,693,072号に記載されこれらは全て本明細書において参照として組み込まれる。針直径とは、縫合糸展開針の、その針の最も太い点における直径を指す。用語直径は多くの場合において円形周辺部と関連するが、任意の形状の周辺部と関連する断面直径を指すものとして本明細書においては理解される。自己保持縫合糸の好ましい実施形態において、針直径は、縫合糸の保持部の最大直径/断面直径より小さい。創傷閉鎖とは、創傷を閉鎖するための外科手術を指す。怪我、特に、皮膚又は別の外部若しくは内部表面が切削されるか、裂けるか、貫通されるかないしは別の方法で破壊されるものが、創傷として既知である。創傷は、一般的に、いずれかの組織の完全性が悪化する例えば、皮膚の破断又は火傷、筋肉の断裂又は骨折際に生じる。創傷は、刺し傷、転倒若しくは外科手術などの行為により、感染性疾患により、又は根本的医学的疾患により生じ得る。外科的創傷閉鎖は、組織が裂けるか、切れるかないしは別の方法により分離している、創傷の縁部を、接合又は近接されることによって、治癒という生物学的事象を促進する。外科的創傷閉鎖は、創傷の2つの縁部の間の間隙を橋渡しするために必要な新しく形成される組織の体積を最小化するように機能する、組織層を直接並置させるか、又は近接させる。閉鎖は、機能的及び審美的目的の両方において機能し得る。これらの目的は、皮下組織を近接させることによって無駄な空間を排除し、慎重な表皮の位置合わせによって傷口の形成を最小化し、皮膚縁部の正確な反転によって傷口の圧迫を防ぐことを含む。組織上昇手術とは、低い位置から高い位置への組織を再配置するための外科手術を指すすなわち、組織を重力と反対方向に移動する。顔の保持靭帯は、垂直的な解剖学的位置において顔の軟組織を支持する。しかし、加齢と共に、重力の効果及び組織体積の欠損が、組織の下方への移動を生じ、表面顔面筋膜と顔面深筋膜との間の平面に脂肪が降下し、それによって顔面組織が垂れ下がる。フェイスリフト手術は、これらの垂れ下がった組織を持ち上げるように設計され、組織上昇手術として、より一般的な部類の医療手術の一例である。より一般的に、組織上昇手術は、経時的な加齢及び重力の効果、及び組織が垂れ下がる原因となる他の経時的効果、例えば遺伝的効果から生じる、外観の変化を逆行させる。組織は上昇させずに再配置することができることに留意すべきであり、いくつかの手術においては、組織が外側に中央線から離れて、中央に中央線の方に、又は下に下方に再配置されて、対称性を復元するすなわち、身体の左側及び右側が整合するように再配置される。医療装置又はインプラントは、生理学的機能の復元、疾患と関連する症状の低減/緩和、並びに/又は損傷した又は疾患を有する器官及び組織を修復及び/又は置換する目的のために身体内に配置されるいずれかの物体を指す。通常、外来性の、生物学的に適合する合成材料例えば、医療等級のステンレス鋼、並びに、他の材料又はポリマー、例えば、ポリウレタン、シリコン、PLA、PLGA及び他の材料から構成されるが、いくつかの医療装置及びインプラントは、動物性材料例えば、異種移植、例えば動物の臓器全体、心臓弁などの動物組織、天然由来又は化学的に変性された分子、例えば、コラーゲン、ヒアルロン酸、タンパク質、炭水化物など、ヒトドナー例えば、同種移植、例えば、臓器全体、移植骨片などの組織、移植皮膚片などから、又は患者自体例えば、自家移植、例えば、伏在静脈移植片、皮膚移植片、腱/靭帯/筋肉移植片からの材料を含む。本発明と共に手術において使用され得る医療用装置としては、整形外科用インプラント人工関節、靭帯及び腱、ねじ、プレート、並びに他の埋め込み可能なハードウェア、歯科用インプラント、血管内インプラント動脈及び静脈バイパス移植片、血液透析アクセス移植片自家移植及び合成の両方、皮膚移植片自家、合成、管、ドレーン管、移植可能な組織膨張剤、ポンプ、シャント、封止材、外科用メッシュ例えば、ヘルニア修復メッシュ、組織足場、ろう管治療、脊椎インプラント例えば、人口脊椎間ディスク、脊椎癒合装置などなどが挙げられるがこれらに限定されない。自己保持縫合糸上記のように、本発明は、自己保持縫合糸及び装置、並びに自己保持縫合糸を製造するための方法、及び手術中に自己保持縫合糸を使用する方法を提供する。図1Aは、双方向性自己保持縫合糸100の実施形態を例示する。自己保持縫合糸100は、縫合糸120に取り付けられた針110、112を含む。自己保持縫合糸100は、縫合糸120の上に分布する複数の保持部130を含む。保持部130は、図1Aに拡大して図示される。縫合糸120の導入区域140には、保持部130がない。縫合糸120の区域142において、複数の保持部130は、構造が組織を通じて針の方向110に移動し得るが、針の方向112への移動に対して抵抗するように配置される。遷移区域144には保持部130が存在しない。区域146において、複数の保持部130は、構造が組織を通じて針の方向112に移動し得るが、針の方向110への移動に対して抵抗するように配置される。縫合糸120の導入区域148には、保持部130がない。各区域140、142、144、146及び148において断絶が図示され、各区域の長さは、縫合糸が使用されることを意図される用途によって変化及び選択され得る。自己保持縫合糸はいくつかの場合において、縫合糸の区域内の保持部の存在、不在及び/又は向きを示す、可視の又は可視化可能なマークを含む。したがって、例えば、図1Aの双方向自己保持縫合糸100は、遷移区域144の可視マーク104を含み、これは外科医が遷移区域144の位置を特定することを可能にする。双方向自己保持縫合糸100が例示されるが、本発明は、上記の様々な縫合糸、保持部及び針構成の自己保持縫合糸を含む。別の実施形態において、例えば、自己保持縫合糸は、縫合糸の一端に固定具を備える。固定具は、ループ、バー、フック、プレジット、又は縫合糸の端部を組織に固定させ、及び/又は縫合糸の端部が組織から引かれるのを防ぐ、他の構造特徴の形態を取り得る。固定具は、縫合糸材料の操作によって形成され得るか例えば、ループ、又は別個に形成されて、縫合糸材料に固定され得る例えば、プレジット。同様に、各針110及び112の構成は、異なる用途における使用のために、開発される異なる外科用針の範囲のいずれかであり得る。針110及び112は、同じ構成又は異なる構成を有し得る。図1Bは、区域142内の自己保持縫合糸100の拡大図を例示する。図1Bに図示されるように、複数の保持部130が縫合糸120の表面に分布する。組織内に展開した後の、自己保持縫合糸の取り付けは、保持先端部132が周囲の組織内に貫通して、その結果、保持部130と縫合糸120の本体との間に挟まることを含む。保持部130と縫合糸120の本体との間に挟まる組織と接触する、保持部130の内部保持表面134は、本明細書において組織係合表面又は内部保持表面と称される。図1Bに例示されるように、各保持部130は、先端部132及び内部保持表面134を有する。自己保持縫合糸100が矢印156の方向に移動する場合、区域142の保持部130は、縫合糸120の本体に対して平坦に位置する。しかしながら、自己保持縫合糸100が矢印158の方向に移動するとき、区域142における保持部130の先端部132は、縫合糸120の周囲の組織と係合し、それによって保持部130が縫合糸120から扇状に広がり、内部保持表面134で組織と係合し、それによって縫合糸のこの方向への移動を防ぐ。区域146において、縫合糸が組織を通じて矢印158の方向に移動することができるが、矢印156の方向への移動に抵抗するように配置された、複数の保持部130が存在する。本発明の自己保持縫合糸は、保持部130を、縫合糸120の表面に切削することによって作製され得る。特定の実施形態において、ポリマー糸又はフィラメントが縫合糸本体のために製造されてもよく、保持部がその後、縫合糸本体上に切削されるか、又は形成され得る。保持部130は、ブレードを使用して機械的に切削され得る。切削中、ブレード若しくは縫合糸のいずれかが動き得るか、又は両方が動いて、切削の大きさ、形状及び深さを制御し得る。切削のパラメータは、生じる保持部130の形状を制御する。図1Cは、保持部130を通じた部分図を図示する。保持部130が縫合糸120に切削される場所では保持部が、切削陥没部135を残すことに留意する。切削陥没部135は、保持部130の先端部132と対応する切削先端部138を有する。保持部130は、保持部と関連するパラメータ及び保持部の上昇を示すために、縫合糸120の上に上昇しているものとして図示される。図1Cに示されるパラメーターは、縫合糸の長手方向軸A-A、縫合糸直径SD、保持部長さL、保持部切削深さD、保持部切削角度Θシータ、保持部上昇角度εエプシロン及び保持部間隔Pを含む。保持部長さLは、縫合糸の長手方向軸に沿って測定される。ピッチPは、長手方向軸に沿って測定される隣接する保持部の間の距離であり、ピッチPは縫合糸の軸に沿って、1つの切削先端部138から隣接する切削先端部139までの距離として測定され得る。保持部切削角度Θは、切削陥没部135と、縫合糸120の長手方向軸A-A表面との間の角度である。保持部上昇角度εは、内部保持表面134と、切削陥没表面135の表面と間の角度である。用語アスペクト比は、保持部長さの切削深さに対する比率を説明するために保持部に適用され得る。したがって、例えば、保持部130のアスペクト比はL/Dである。螺旋角度αは、隣接する切削先端部138と139との間の長手方向軸を中心とした回転角度である。図1Cに図示されるように、保持部が縫合糸120の反対側にある場合、螺旋角度αは180°である。図1Dは、長軸に沿って見た別の構成の断面図である。図1Dに図示されるように、螺旋角度αは120°である。図1Dは、切削陥没部135の基部137の一部を例示する直線を図示する。図1Dに図示されるような真っ直ぐな切削部においては、切削深さDは、基部137と、縫合糸120の表面との間の最大距離である。保持部130保持部切削角度、保持部切削深さ、保持部切削長さ、保持部切削距離など及び/又は保持部130の空間的配置は、保持部によって組織の係合を向上させるために変化させてもよい。図1Eは、自己保持縫合糸100eの別の構成を図示する。自己保持縫合糸100eは、一方向自己保持縫合糸の例である。自己保持縫合糸100eは、縫合糸120の近位端に取り付けられた、湾曲した針110eを含む。自己保持縫合糸100eは、縫合糸120の表面に分布する複数の保持部130を含む。保持部130は、縫合糸が組織を通じて針110eの方向に移動することができるが、保持部が反対方向の移動に抵抗するように配置される。アンカー150eは、自己保持縫合糸100eの遠位端に形成される。固定具150eは、ループ、バー、フック、タック、ステープル、プレジット又は他の構造特徴の形態をとってもよく、これは、縫合糸120の端部が組織に固定されることを可能にし、及び/又は縫合糸120の端部が組織を通じて引かれることを防ぐ。図1Eに図示されるように、固定具150eは、縫合糸120の操作によって形成され得る。固定具150eは、縫合糸120をその上に折り返し、縫合糸120の端部154eをそれ自体に、例えば、溶着、癒合及び/又は接着剤によって固定することによって作製することによってループ152eとして構成される。図1Fは、自己保持縫合糸100fの別の構成を図示する。自己保持縫合糸100fは、一方向自己保持縫合糸の例である。自己保持縫合糸100fは、縫合糸120の近位端に取り付けられた、真っ直ぐな針110fを含む。自己保持縫合糸100fは、縫合糸120の上に分布する複数の保持部130を含む。保持部130は、縫合糸が組織を通じて針110fの方向に移動することができるが、保持部が反対方向の移動に抵抗するように配置される。アンカー150fは、自己保持縫合糸100fの遠位端に形成される。図1Fに図示されるように、固定具150fは、縫合糸120と実質的に垂直に接続されるバー152fを含む。バーは、縫合糸120の遠位端が、針の方向110fの方向で組織を通じて引かれるのを防ぐために、十分の大きく、かつ剛性である。バー152fは縫合糸120の操作によって、又は例えば、溶着、癒合及び/又は接着剤により別々に形成された構成要素を取り付けることによって形成され得る。図1Gは、自己保持縫合糸100gの別の構成を図示する。自己保持縫合糸100gは、一方向自己保持縫合糸の例である。自己保持縫合糸100gは、縫合糸120の近位端に取り付けられた湾曲した針110gを含む。自己保持縫合糸100gは、縫合糸120上に分布する複数の保持部130を含む。保持部130は、縫合糸が組織を通じて針110gの方向に移動することができるが、保持部反対方向の移動に抵抗するように配置される。アンカー150gは、自己保持縫合糸100gの遠位端に形成される。図1Gに図示されるように、固定具150gは、縫合糸120と接続されたクリップ/ステープル152gを含む。クリップ/ステープル152gは2つのアーム154gを含み、これらは、例えば、アーム154gで組織を貫通させ、アーム154gを接近させることによって組織と係合するように使用され得る。クリップ/ステープ152gは、縫合糸120の遠位端が、組織を通じて針110gの方向に引かれることを防ぐ。クリップ/ステープル152gは縫合糸120の操作によって、又は例えば、溶着、癒合及び/又は接着剤により別々に形成された構成要素を別々に取り付けることによって形成され得る。図1Hは、自己保持縫合糸100hの別の構成を図示する。自己保持縫合糸100hは、単一取り付け自己保持縫合糸の例である。自己保持縫合糸100hは、縫合糸120の近位端に取り付けられた湾曲した針110hを含む。自己保持縫合糸100hは、縫合糸120上に分布する複数の保持部130を含む。保持部130は、縫合糸が組織を通じて針110hの方向に移動することができるが、保持部が反対方向の移動に抵抗するように配置される。アンカー150hは、自己保持縫合糸100hの遠位端に形成される。図1Hに図示されるように、固定具150hは、縫合糸120と接続されたタック152hを含む。タック152hは、タックが組織内に押し込まれることを可能にする尖った端部154hを含む。タック152hは、タック152hが組織から外れないように抵抗する複数の突起部156hを含む。タック152hは、縫合糸120の遠位端が、組織を通じて針110hの方向に引かれることを防ぐ。タック152hは縫合糸120の操作によって、又は例えば、溶着、癒合及び/又は接着剤により別々に形成された構成要素を取り付けることによって形成され得る。図1Iは、自己保持縫合糸100iの別の構成を図示する。自己保持縫合糸100gは、二方向性自己保持縫合糸の例であるが、縫合糸の一端のみに針が提供される。自己保持縫合糸100hは、縫合糸120の近位端に取り付けられた、湾曲した針110iを含む。自己保持縫合糸100iは、縫合糸120の表面上に分布した複数の保持部130を含む。保持部130は、縫合糸が組織を通じて針110gの方向に移動することができるが、保持部反対方向の移動に抵抗するように配置される。アンカー150gは、自己保持縫合糸100iの遠位端に形成される。図1Iに図示されるように、固定具150iは縫合糸120の遠位端の組織を通じた針110iの方向への移動に抵抗するように向けられて、上部に形成された保持部130iを有する、縫合糸120の短い長さを含む。縫合糸120の遠位端が、組織を通じて針110iの方向に更に引かれることを防ぐために、十分な保持部が組織に係合するまで、固定具150iは、針110iの方向で組織内に引かれる。保持部130iは、保持部130と同じプロセス/装置で縫合糸120内に形成され得る。図1A~1Iに図示され、関連する文章に記載されるように、本発明は、様々な構成の自己保持縫合糸を提供する。本発明の自己保持縫合糸は、直径が小さい縫合糸から作製され得る例えば、2-0、4-0、5-0、6-0、7-0、9-0、10-0、11-0、12-0及びそれ以下。縫合糸は、5-0の寸法以下であり得、血管の用途においては好ましくは6-0、7-0及びそれ以下である。より小さい大きさの縫合糸は、保持部の反復可能な生成を可能にする特別な装置を必要とする。更に、保持部が個別に小さい場合、自己保持縫合糸の組織保持力を向上させるために、高密度の保持部を有することが望ましい。したがって、隣接する保持部の間の間隔ピッチを低減させることが望ましい。好ましい実施形態において、ピッチPは保持部長さLの2倍より小さく、より好ましい実施形態ではピッチPは、保持部長さLの1.5倍よりも小さく、かつより好ましい実施形態においてピッチPは保持部長さLの1.2倍よりも小さく、更にまた、好ましい実施形態において、保持部は二重螺旋、又は四重螺旋パターンであり、ピッチP内において2つ又は4つの保持部が形成され、更に、より長い保持部を有することが望ましい。本発明の装置を使用する好ましい実施形態において、保持部を有する縫合糸の区域内における保持部の組み合わせた長さが区域の長さより大きくなるようにして、保持部長さL及び保持部密度の組み合わせを達成することが可能である。例えば、2.54cm1インチの縫合糸が、例えば、2.54cm1インチ超、3.8cm1.5インチ超かつ/又は5.2cm2インチ超の、組み合わせた長さを有する、縫合糸を有することが可能である。このように小さな保持部を、これが他の小さい保持部とこのように近接するように反復的に形成することが、以下に記載される新しい装置の態様によって可能となる。自己保持縫合糸を製造するための装置図2Aは、自己保持縫合糸を作製するための、保持部切削機械200の概略図を図示する。図2Aに図示されるように、保持部切削機械200は、自己保持縫合糸をつくるために縫合糸202上に保持部を形成するように構成される。保持部切削機械200は、構成要素が取り付けられるテーブル210を含む。切削アセンブリ300図3A~3C参照は好ましくは、テーブル210の中央の固定位置に取り付けられる。切削アセンブリ300は、縫合糸202上に保持部を切削するように動作可能な保持部形成ヘッド212を含む。テーブル210の各端部はトラック220a、220bである。チャックアセンブリ215a、215b図4A~4Cは、各トラック220a、220bに取り付けられる。チャックアセンブリ215a、215bは、縫合糸202の端部をクランプし、縫合糸202が切削アセンブリ300と位置合わせされるように保持する。チャックアセンブリ215a、215bはまた、縫合糸202を切削アセンブリ300に対して回転させる縫合糸の長軸の周りにように動作する。作動装置230a、230b例えば、ステッピングモータは、矢印208によって示されるように、テーブル210に沿って各チャックアセンブリ215a、215bを移動させるための、各トラック220a、220bと関連する。作動装置230a、230bは、切削アセンブリ300に対して縫合糸202を平行移動させるように動作する。切削アセンブリ300、チャックアセンブリ215a、215b、及び作動装置230a、230bは、コンピューターシステム240の制御下にある。コンピューターシステム240は、切削アセンブリ300が縫合糸202上の所望の位置で保持部を切削するように、切削アセンブリ300、チャックアセンブリ215a、215b、及び作動装置230a、230bの動作を調整する。縫合糸202がチャックアセンブリ215a、215bに取り付けられた後、コンピューターシステム240の制御下でチャックアセンブリ215a、215bが平行移動し、縫合糸202を保持部形成ヘッド212に対して段階的に回転させる。縫合糸202の選択された位置において、コンピューターシステム240は、切削アセンブリ300の保持部形成ヘッド212を起動して、縫合糸202に保持部を形成する。プロセスは、例えば、縫合糸202が、第1方向に向いた複数の保持部を有する第1区域242;第2方向に向いた複数の保持部を有する第2区域246;及び保持部を有さず、第1区域242と第2区域246との間に位置付けられた遷移区域244を有する双方向自己保持縫合糸となるまで段階的に反復される。図2Bは、縫合糸の選択された位置に保持部を有する自己保持縫合糸をつくるために、プロセス250の実施例のフローチャートを図示する。工程252において、縫合糸は保持部切削機械に取り付けられ、チャックに取り付けられる。工程254において、チャックアセンブリ215a、215bは、縫合糸202をテーブル210及び切削アセンブリに対して平行移動させることによって、縫合糸202を切削センブリ300に対して所望の位置に割送る。工程256において、チャックアセンブリ215a、215bは、縫合糸202をその開始位置に対して所望の角度で回転させる。工程258において、切削アセンブリ300は、縫合糸上に保持部を切削する。工程260において、更なる保持部が縫合糸202に沿ってこの位置に切削される場合、縫合糸を新しい角度に回転させるためにプロセスは工程256に戻る。例えば、2つの保持部が縫合糸の長さに沿って同じ位置に形成される場合、縫合糸は一度180°回転させられ得る。あるいは、4つの保持部が、縫合糸の長さに沿って同じ位置に形成される場合、縫合糸は、90°ずつ3回、回転させることができる。縫合糸202に沿ってこの位置に更に保持部が切削されない場合、プロセスは工程262に移る。工程262において、縫合糸に保持部が切削される必要がない場合、自己保持縫合糸は完成する工程264。しかしながら、縫合糸の異なる位置において更に保持部が切削される場合、プロセスは工程254に戻り、作動装置230a、230bがチャックアセンブリ215a、215bを動かして、縫合糸202を切削アセンブリ300に対する新しい位置に割送る。作動装置230a、230bは、チャックアセンブリ215a、215bを、トラック220a、220bに沿って動かし、縫合糸202をその長手方向軸に沿って平行移動させる。例えば、縫合糸202は、いくつかの分布パターンにおいてはピッチ図1C参照と等しい、保持部間の所望の軸方向距離と等しい距離だけ平行移動する。工程256に戻り、チャックアセンブリ215a、215bは、縫合糸を、その長手方向軸を中心に回転させて、第1保持部保持部のセットと第2保持部保持部のセットとの間の所望の螺旋角度を生成する。例えば、図7C及び8Aに図示されるように、螺旋角度は、四重螺旋パターンで、45°であり得る。工程258において別の保持部が切削され、方法は、所望の保持部が全て切削されるまで続く。その後縫合糸がチャックから取り除かれ、所望の長さに調節され、選択された針及び/又は固定具に取り付けられ、包装され、かつ殺菌され得る。切削アセンブリ図3A~3Hは、切削アセンブリ300の図を示す。図3Aは、切削アセンブリ300の平面図を示す。図3Bは、切削アセンブリ300の側面図を示す。図3A及び図3Bに図示されるように、切削アセンブリ300は、以下の4つのサブアセンブリを含む:テーブル210に固定される基部アセンブリ302;ヒンジ305によって基部アセンブリに固定されたアンビルアセンブリ304;アンビルアセンブリ304に調節可能に取り付けられたブレードアセンブリ306;及びヒンジ309によって基部アセンブリ302に固定されたばねアセンブリ308。基部アセンブリ302は、アンビルアセンブリ304を基部アセンブリ302に対して上昇及び下降させるための空気式作動装置322を含む。図3Bの矢印323を参照基部アセンブリ302はまた、アンビルアセンブリ304の孔を通じて通過するカラム324も含む。アンビルアセンブリ304は、保持部の切削中の縫合糸を支持するように適合されたアンビル340を含む以下で更に説明される。アンビル340は、アンビルプレート342の下に取り付けられる。アンビルプレート342は、アンビル340の一部がそれを通じて突出するような、アンビル開口部344を有する。アンビルプレート342はまた、それを通じてカラム324が突出する、カラム開口部345図3A参照を有する。ブレードアセンブリ306は、ブレードフレーム360を含む。ブレードスライド364は、ブレード364がブレードフレーム360に対して摺動し得るようにして、ブレードフレーム360に取り付けられる。ブレードフレーム360上の調節可能な停止部369は、ブレードスライド364のブレードフレーム360に対する移動範囲を制御するために使用される。ブレード作動装置362は、ブレードフレーム360に取り付けられる。ブレード作動装置は、例えば電気モーターを含み得る。ブレード作動装置362の動作により、ブレードスライド364はブレードフレーム360に対して摺動する。図3Aの矢印363を参照ブレードアーム366は、ヒンジ365によりブレードスライド364に取り付けられる。一対のヒンジ365は、アーム366とブレードスライド364との間の角度の調節を可能にする方法で図3Dも参照、アーム366をブレード364に固定する。ブレードアーム366の他端には切削ヘッド368がある。ブレード370は、切削ヘッド368に取り付けられる。ブレードフレーム360は、クランプによりアンビルアセンブリ304のアンビルプレート342に調節可能に固定され、それによってブレードスライド364の移動軸したがって、ブレード370の角度が、アンビル340に対して調節され得る。アンビル340に対するブレードスライド364の位置は、調節され得る。しかしながら、好ましい実施形態において、ブレードスライド364の移動軸したがって、ブレード370は、アンビル340の表面と平行に維持される。ばねアセンブリ308は、ヒンジ309で基部アセンブリ302に一端で接続される、ばねアーム380を含む。ばねアーム380の他端には、ばね382があり、ばね装着部材384によって適所に固定されている。ばね-アーム調節器386は、ばねアーム380を通じて取り付けられ、その最下部が基部アセンブリ302のカラム324と接触する。ばね-アーム調節器386は、アンビル340の上でばね装着部材384の高さを調節するために使用され得る。図3Cは、差動装置322の動作によって降下するアンビルアセンブリ304を備える切削アセンブリ300の側面図を図示する。アンビルアセンブリ304は、縫合糸の平行移動又は回転中に降下し得る。アンビルアセンブリ304が降下すると、アンビル340とばね382との間での固定から、縫合糸が解放される。ブレードアセンブリ306はアンビルアセンブリ304に取り付けられているため、ブレードアセンブリ306もまた同時に降下する。縫合糸が損傷しないことを確実にするため、アンビル304及び切削アセンブリ300の降下の前に、切削ヘッド368及びブレード370は縫合糸に触れないように移動しなくてはならない。図3Cはまた、ばねアセンブリ308の移動を図示する。ばねアーム380は、ヒンジ309を中心に回転して、縫合糸から離れるようにばね382を上昇させることができる。しかしながら、縫合糸の各平行移動及び回転のために、ばねアーム380を動かすことは必要ではない。アンビルアセンブリに取り付けられた切削アセンブリ内の新しい縫合糸の取り付けを可能にするため、ばねアーム380典型的には図3Cに図示されるように、上昇させられる。図3Dは、アンビル340、ブレード370及びばね382の間の関係を示す、切削アセンブリ300の部分斜視図である。図3Dに図示されるように、アンビル340は、アンビルプレート342の下でアンビルプレート342に取り付けられる。しかしながら、アンビル340は、アンビルプレート342内のアンビル開口部344を通じて突出する。縫合糸202は、ばね382とアンビル340との間を通過する。縫合糸202が保持部を切削するために正確に位置付けられるとき、アンビル340は、ばね382及び縫合糸202に対して上昇する。アンビル340の移動により、アンビル340とばね382との間の縫合糸202が捕捉される。アンビル340及びばね382はこれによって切削のための縫合糸202を固定する。矢印390は、ヒンジ365図示されないが図3B参照を中心とした、ブレードアーム364とブレードスライド364との間の角度の変化の効果を図示する。この角度は、必要であれば、ブレード370がアンビル340の表面と平行に移動することを確実にするように調節され得る。図3E及び図3Fは、切削区域の拡大図を図示する。図3Eに図示されるように、縫合糸202は、ばね382とアンビル340との間を通過する。保持部を切削するために縫合糸202が正確に位置付けられる場合、アンビル340がばね382に対して上昇し、縫合糸202は、図示されるようにアンビル340とばね382との間に捕捉される。アンビル340は、1縫合糸直径<1SDよりも小さい寸法の、調節可能なアンビル空隙352により分離している、2つのアンビル区分350a、350bを含む。実施形態において、アンビル空隙352図3F参照は、0.4直径~0,6直径の大きさ0.4~0.6SDである。好ましい実施形態において、アンビル空隙352は、およそ0.5縫合糸直径0.5SDの大きさである。アンビル空隙352は、いくつかの実施形態においては、縫合糸直径に基いて選択される一定の空隙である。アンビル空隙352は、別の実施形態において、マイクロメートルμmの単位で調節可能である。アンビル区分350aと350bとの間の空隙352の目的は、保持部の切削中に縫合糸202を固定することを助け、また縫合糸202の切削されている保持部と反対側の保持部のための空間を提供することである。アンビル空隙352は、高密度自己維持縫合糸の生成を可能にする、保持部切削機械200の特徴の1つである。前に切削された保持部は、空隙352内に位置付けられ得、よって前に切削された保持部がアンビル340と触れ得るにもかかわらず、新しい保持部の切削中に、アンビル340との干渉を避ける例えば、レリーフ354の上に位置付けられる。したがって、アンビル空隙352の存在は、いくつかの実施形態において、縫合糸の実質的に同じ軸方向位置において、2つ又は4つの保持部の生成を可能にする。アンビル空隙352の存在は、いくつかの実施形態において、保持部の長さよりも小さな間隔で互いにずらされた、2つ又は4つの保持部の生成を可能にする。換言すると、レリーフ354の存在は、二重螺旋及び四重螺旋分布パターンにおける保持部の形成を可能にし、ここで螺旋は保持部長さ未満によって面内又は面外に存在する以下の実施例参照。図3Eに図示されるように、アンビル340はまたレリーフ354を含む。レリーフ354は、ばね382の後縁385と隣接するステップ355を含む。ステップ355と後縁385との間の距離は、いくつかの実施形態においてアンビル340の回転によって調節可能である。別の実施形態において、アンビル340及び/又はレリーフ354は、レリーフ354が定位置にあるようにして機械加工される。好ましい実施形態において、ステップ355は、ブレード先端部372の経路から一保持部長さ1L内に位置付けられる。したがって、ステップ355は、いくつかの実施形態において、ブレード先端部372の経路から1~3縫合糸直径≦3SD以下内に位置付けられる。ばね382の後縁385は、ブレード先端部372の経路のおよそ1縫合糸直径1SD内にある。したがって、工程355は、いくつかの実施形態において、ばね382の後縁385の2~4縫合糸直径≦4SD以下内に位置付けられる。レリーフ354は、高密度自己保持縫合糸の生成を可能にする、保持部切削機械200の特徴の1つである。前に切削された保持部は、レリーフ354の上に位置付けられ、したがって、新しい保持部の切削中に、アンビル340との干渉を避ける。レリーフ354の存在はしたがって、前に切削された保持部に非常に近接した状態での、保持部の切削を可能にする。換言すると、レリーフ354の存在は小さな保持部ピッチ保持部の同一の点の間で測定されるパターン中の1つの保持部と、同パターン中の隣接する保持部との間の、縫合糸に沿って軸方向に測定された距離すなわち、先端部同士、又は基部同士を可能にする。例えば、レリーフ354の位置は、2保持部長さ未満、1.5保持部長さ未満、1.2保持部長さ未満、いくつかの場合においては保持部長さとほぼ同等の保持部ピッチにおいて保持部の生成を可能にするように調節され得る。再び図3Eを参照し、いくつかの実施形態において、ブレード370ブレードホルダー374に取り付けられるは、ステップ355と、ばね382の後縁385との間の区域において縫合糸202に保持部を切削する。縫合糸202は、その区域の一方の側においてアンビル340と、ばね382の後縁385との間に固定され、一方で縫合糸はこの区域の他方の側においてステップ355の上を通過する。ブレード370の先端部372は、ステップ355とばね382との間で、経路376に沿って、縫合糸202を通過する。ステップ355の、ばね382の後縁385との近接は、切削区域に隣接する縫合糸の支持を提供する一方で、既に形成された保持部とアンビル340との間の干渉を防ぐことによって、高密度の保持部生成を可能にする。ステップ355とばね382の後縁385との間の距離は、例えばアンビル340を回転させることによって調節され得る。好ましい実施形態において、ステップ355とばね382の後縁385との間の距離は、保持部のピッチと同等以下である。保持部のピッチは、いくつかの実施形態において60μm以下である。図3Eはまた、切削ブレード角度パラメーター392を例示する。切削ブレード角度は、ブレード370と縫合糸軸202との間の角度である。図3Eに図示されるように、切削ブレード角度392は、調節され得る。実施形態において、切削ブレード角度は、ブレードホルダーの構成によって固定され、所望の切削ブレード角度392を形成するブレードホルダーの選択によって調節され得る。別の実施形態において、切削ブレード角度は、切削ブレードホルダーに組み込まれた回転運動ステージを使用して調節可能である例えば、図4Aの回転段階420参照。一般的に、切削ブレード角度は、保持部の切削角度に影響する。したがって、より小さい切削ブレード角度が、所定の切削深さでより長い保持部を生じる他の要素は全て同等。換言すれば、より小さい切削ブレード角度が、より高いアスペクト比の保持部を生じ、より大きな切削ブレード角度は、より小さいアスペクト比の保持部を生じる他の要素は全て同等。しかしながらアスペクト比はまた、以下に記載されるように、切削角度及び切削ステージ角度にも影響される。図3Fは、図3Eの3F-3Fに沿った、切削アセンブリ300を通じて部分断面図を図示する。図3Fに図示されるように縫合糸202は、ばね382とアンビル340の区分350a及び350bとの間に捕捉され、ブレード370に極近接する。ばね382は、アンビル340の表面上、1縫合糸直径未満<1SD未満にある。図3Fに図示されるように、ブレード先端部372は、アンビル340に平行な経路376に沿って、アンビル340の表面上一定距離において、縫合糸202を通過する。ブレード先端部372とアンビル340との間の距離は調節可能である。ブレード先端部372とアンビル340との間の距離は、保持部に所望される深さに基いて選択される。先端部372とアンビル340との間の距離は1縫合糸直径未満である<1SD未満。実施形態において、ブレード先端部372とアンビル340との間の距離は、0.6~0.9縫合糸直径である。好ましい実施形態において、ブレード先端部372とアンビル340との間の距離は、0.7~0.8縫合糸直径である。例えば、一実施形態において、縫合糸直径は50μmである。更に、いくつかの実施形態において、縫合糸直径は50μm未満である。図3Fに最も良く図示されるように、レリーフ354の目的は、アンビルと切削される保持部に隣接する保持部との間の干渉を防ぐことである。螺旋角度により、これらの保持部は、これらがアンビル区分350a、350bとの接触によって圧壊されるように位置付けられてもよい。例えば、図3Fは、45°の螺旋角度を有する四重螺旋パターンの切削を図示する。図3Fに図示されるように、1つの保持部130aは、縫合糸の現在位置において既に切削されている。保持部130aは、保持部130aと反対側の保持部の切削のために、区分350aと350bとの間に位置付けられている。裏側において、保持部130aと極近接する位置で保持部が切削される。縫合糸202が位置間で45°回転されているため、保持部130b及び130cは、アンビル区分350a、350bと接触する。しかしながら、縫合糸202は、保持部130b、130cが、レリーフ354のステップ355を超えて通過するように平行移動している図3D参照。したがって、保持部130b、130cは、レリーフ354の上に位置付けられ図3E参照、アンビル区分350a、350bと接触しない。図3Gは、切削アセンブリ300の切削区域の拡大上面図である。図3Gに図示されるように、ブレード側部364の移動軸367は、調節可能であり、縫合糸202の軸と垂直であることを必要とされない。好ましい実施形態において、スライド364の移動軸367は、縫合糸202の軸と鋭角にある。スライド364の移動軸367と縫合糸202の軸との間の鋭角は、切削ステージ角394と称される。再び図3Gを参照し、スライド364の移動軸367に対するブレードホルダー374の向きもまた調節可能である。ブレードホルダー374は、長手方向軸375を有する。ブレードホルダー374の向きは、ブレード先端部372の軸395の向きを調節するために使用される。スライド364の移動軸367が、縫合糸202の軸の垂線から切削ステージ角度394で向けられた、好ましい実施形態において、ブレードホルダー374の長手方向軸375は、スライド364の移動軸367の垂線から切削角396と称される鋭角で向けられている。一般的に、切削角396及び切削ステージ角394の合計が90°に相当することが好ましい。切削ステージ角度394と切削角度396の和が90°に相当する場合、ブレードホルダー374の長手方向軸395が、縫合糸202の軸と実質的に平行になるように維持される。別の実施形態において、ブレードホルダー374の長手方向軸395が、縫合糸202の軸と平行ではないことが望ましい場合があり、このような場合、切削角396及び切削ステージ角度394の和が、90°未満又は90°超になるように選択され得る。切削ステージ角394は、ブレード370によって切削される保持部の形状及び高さに影響する。切削ステージ角394は、ブレード370が縫合糸202を通過する際のその移動経路376を決定する。図3Hに図示されるように、ブレード370は縫合糸202を通じて移動し、ブレードは切削ステージ角394によって距離PDだけ前進する。一般的に、切削ステージ角394がより小さいと、前進距離PDはより大きくなる。前進距離PDは一般的に形成される保持部の長さを増加させ所与の切削深さにおいて、また形成される保持部の高さを増加させる。換言すれば、切削ステージ角度394がより小さいと、前進PDはより大きく、形成される保持部のアスペクト比はより大きくなる他の要素は全て同等。逆に、切削ステージ角度394が90°に近いと、前進PDはより小さくなり、形成される保持部のアスペクト比はより小さくなる他の要素は全て同等。ブレード370の角度及び形状と組み合わせた、切削中のブレード370の前進PDはしたがって、縫合糸202上に形成された保持部の形状及び高さを制御するために使用され得る。切削ステープル角度394の変更保持部長さは、本発明の保持部切削機械で作製された縫合糸の組織保持力に顕著な影響を及ぼすことが見出された。切削ヘッド及び切削ブレード図4Aは、本発明の実施形態において使用するための切削ヘッド400の実施形態を図示する。切削ヘッド400は、ブレードアーム366の端部に取り付けられる例えば、図3Aの切削ヘッド368参照ブレード440は、切削ヘッド400に取り付けられる。切削ヘッド400は、ブレードアーム366に対するブレード440の位置及び向きの調節を可能にする。一実施形態により、切削ヘッド400は2自由度DOFのリニアステージ410、及び2DOF回転ステージ420、及びブレード装着部材430を含む。別の実施形態において、切削ヘッドは調節可能ではなく、所望の位置及び向きでブレードを保持するように製造される。所定の自己保持縫合糸のための所望の切削パラメーターに基いて異なるヘッドが作製され、選択される。2DOFのリニアステージ410が、アンビル340、したがって、縫合糸202に対する、ブレード440の調節を可能にする。第1のリニアステージ411は、アンビル上のブレードの高さの調節を可能にする。アンビル上のブレードの高さがしたがって、切削の深さを制御するために使用され得る。第2のリニアステージ412は、縫合糸の軸に沿ったブレードの位置の調節を可能にする。第2のリニアステージ412は、ブレード及びばね図3Eの経路の相対位置の調節を可能にする。ブレード440の他の残りの線形自由度は、縫合糸202にわたる移動軸である。この軸に沿った移動は、調節可能な停止部369によって拘束される移動範囲内において、ブレードスライド364をブレードフレーム360に対して動かす作動装置362によって制御される図3A参照。2DOFステージ420は、ブレードアーム366の移動軸及び縫合糸202に対するブレード440の向きの調節を可能にするように使用され得る。第1回転ステージ421は、図示されない、アンビル340の平面内の縫合糸202に対するブレードの角度の調節を可能にする。第1回転ステージ421は、縫合糸202への切削角度を調節する。この回転ステージはしたがって、切削ブレード角度を調節するために使用され得る。第2回転ステージ422は、ブレードアーム366の移動軸に対するブレードの向きの調節を可能にする。すなわち、第2回転ステージ422は、切削方向に対するブレードの向きの調節を可能にする。この第2回転ステージ422は、スライドの向きに適用される任意の切削ステージ角度394図示されないが図3Gを参照されたいを補完するブレード向きを可能にする。第2回転ステージはしたがって、切削ステージ角度394の調節を可能にする図示されないが、図3Gを参照されたい。ブレード440の最終回転自由度は、ブレード440のその軸を中心とした回転である。ブレード440は、アンビル340の平面と平行に維持されるべきである。これは、ブレード装着部材430の回転ステージ420への取り付けを調節することによって達成され得る。回転ステージは、0.002度以下の分解能で容易に利用可能である。切削ヘッドの線形又は回転ステージは、いくつかの実施形態において、手動で制御され得る。例えば、同じ形状の保持部が縫合糸に沿った全ての位置で形成される場合、保持部切削の開始前にこれらのパラメーターを設定することのみを必要とする。その後、ずれが生じないかぎり、パラメーターを変更する必要はない。別の実施形態において、切削ヘッドの線形及び回転ステージが、圧電作動装置、サーボモータ超音波モーターなどによって制御される。線形及び回転ステージのコンピューター制御は、縫合糸に沿った異なる位置における保持部切削パラメーターの調節を可能にする。例えば、他の位置以外の、縫合糸に沿ったいくつかの位置において、切削深さはより大きい場合がある。線形及び回転ステージのコンピューター制御はまた、コンピューターシステムが、例えば、温度変化又はブレードの摩耗により生じる、経時的なパラメーターのずれに反応する、ブレードの位置及び/又は向きを調節する。圧電リニアステージは、0.05nmの一方向反復性、及び5nmのエンコーダ解像度で容易に利用可能である。好ましい実施形態において、ブレード440は、サファイアブレードである。サファイアは、9.0Mohsの硬度を有する。サファイアは一般的に、鋼ブレードの縁部半径よりも1又は2段階低い縁部半径を有する、セラミックブレードであり、したがって、USP2-0、4-0、6-0、8-0、10-0、11-0、12-0以下の大きさの縫合糸上の保持部の正確な切削を可能にする。更に、サファイアブレードは一般的に、ポリマー及びコポリマー材料を切削するために望ましい温度範囲にわたり、これらの機械的特性を維持する。保持部が非常に小さく、よって小さな変化に対して影響を受けやすい場合、機械的特性の維持すなわち、生成される切削部の形状が所望され得る。更に、サファイアブレードは、例えば、典型的な鋼ブレードよりも研磨耐性があり、長期の使用にわたってより反復可能な結果を提供する。更に、サファイアブレードは、鋼ブレードよりも効果的に研ぐことができる。別の実施形態において、ブレード440は、金属、鉱物及び/又はセラミックブレードであり得、これらは、ハードコーディング、ミネラルコーティング、セラミックコーティング及び/又は炭素コーティングされたブレードである。例えば、合成ダイヤモンド/ブラックダイヤモンドブレードは、眼科的用途において使用するために市販されている。例えば、ブレードは、炭素コーティング、ダイヤモンドコーティング、ダイヤモンド様コーティング、ナノセラミックコーティング、セラミックコーティング、サファイアコーティング及び/又はイットリア化ジルコニアコーティング、又は所望の鋭さ及び耐久性を有するセラミック材料、又は他の硬化ブレード又はハードコーディングされたブレードを有し得る。いくつかの実施形態において、ブレード440は、保持部の形成及び高さを最適化するために、温度制御される。ブレードの温度を制御するため、ブレードは、温度制御銅プレートと電熱連絡するかないしは別の方法で配置される。銅プレートは、電熱により、ブレードを所望の温度に効果的に加熱又は冷却することができる。銅プレートは、固体状又は液状の熱伝達システム、及び閉ループ温度コントローラーを使用して温度制御される。ブレードの温度はしたがって、良好な保持部形成をもたらすために、所望の温度範囲へと厳密に制御され得る。図4B、4C及び4Dは、サファイアブレード440の拡大図を図示する。図4Aは、ブレード装着部材430に固定された、湾曲したサファイアブレード440の斜視図を図示する。ブレード装着部材430は一般的に管状である。サファイアブレード440は、ブレード装着部材430の内部に固定される。ブレード装着部材430は、切削ヘッド400のブレード440へと、ブレード440の除去及び交換、並びに角度調節を可能にするような方法で固定される。図4Cは、サファイアブレード440の拡大平面図を図示する。図4Cに図示されるように、切削縁部444は、三日月形である。好ましい実施形態において、切削縁部444は、2.8mmの幅であり、7.6mm長さであり、切削縁部は、1.4mmの曲率半径を有する。図4Dは、図4Cの直線D-Dに沿った、ブレード440の断面図を図示する。好ましい実施形態において、ブレード440の厚さは、0.3mmであり、切削縁部444の角度445は40°である。好適なブレードは、眼科的用途のために市販されている。別の実施形態において、サファイア又はダイヤモンドブレードは、真っ直ぐであるか、角度を有するか、又は湾曲している場合があり、半球型、略放物線上、又は保持部の切削のために好適な切削縁部の他の任意の形状を有し得る。図4Eは、真っ直ぐな切削縁部454を有する別のサファイアブレード450を図示する。図4Fは、ブロック466に取り付けられた円形ブレード460を図示する。円形ブレード460は、例えば、サファイア、合成ダイヤモンド及び/又は鋼から作製され得る。ブロック466は、切削ヘッド400へと、ブレード460の除去及び交換を可能にするような方法で取り付けられる。ブロック466は好ましくは切削ヘッド400へと、ブレード460の角度調節を可能にするような方法で取り付けられる。自己保持縫合糸の保持部はまた、切削ホイール、粉砕ホイール及び/又はマイクロ切削ツールで切削されてもよい。このような切削装置は、本実施形態のブレードと置換されてもよい。すなわち、このような切削装置は、様々な図において図示される実施形態のブレード370の代わりに組み込まれ売る。加えて、ブレード又は他の切削装置は、切削を促進するために、超音波発生器/振動発生器に取り付けられ得る。いくつかの実施形態において、例えば、1~100kHz、10~90kHz、及び15~50kHzの範囲内の周波数の振動エネルギーが、ブレード又は他の切削工具を支持するように構成された変換器へとホーンにより適用される。図5A~5Cは、ばね382の詳細を図示する。図3E及び図3Fに図示されるように、保持部の切削中、ばね382は、縫合糸202をアンビル340へと保持するために使用される。図3A、3Bに図示されるように、ばね382は、ばね装着部材384によってばねアーム380に取り付けられる。図5Aは、ばね382の平面図を図示する。ばね382は、可撓性シート500を含む。2つの取り付け孔502は、ばね382が、ばねアーム380図示されないに固定されることを可能にする。可撓性シート500の反対側において、ばね382は先端部504へとテーパ状になる。図5Bは、図5Aの直線B-Bに沿ってばね382の断面図を図示する。図5Bに図示されるように、ばね382は、屈曲部506、508を有し、これらは先端部504を、取り付け孔502が位置するシート500の部分の下へとずらす。好ましい実施形態において、変位510はおよそ1.5mmである。しかしながら、変位は、先端部504が、縫合糸図示されないと接触するばねアセンブリの唯一の部分であるように選択されるべきである。図5Cは、可撓性シート500、取り付け孔502、屈曲部506、508、及び先端部504を例示するばね382の斜視図を示す。好ましい実施形態において、ばね382は、厚さ0.1mmのステンレス鋼で作製される。ばねは、切削中に適所に縫合糸を保持するために、縫合糸上に保持力を生じるために使用される。保持力は、縫合糸を不当に変形させずに縫合糸を固定するように選択されるべきである。選択される保持力が高すぎると、縫合糸がアンビルの空隙内に押し込まれる。保持力が低すぎると、縫合糸が保持部形成中に動き、保持部の品質が悪化する。1ニュートン未満の保持力が、縫合糸を適所に保持するために十分である。好ましい実施形態において、およそ0.1Nの保持力が、保持部形成中に2-0縫合糸を保持するために十分である。より小さい直径の縫合糸において、ばね382は、厚さ0.030mmのより薄いステンレス鋼ストックで作製される。より薄い鋼ストックは、より小さい直径の縫合糸への、より低い保持力の適用を促進する。ばねにより適用される力の量は、ばねのばね係数、及び縫合糸と接触するように押される際のばねの先端部の撓みにより決定される。上記のように、ばねの撓みは、ばねアーム調節器386を使用して調節可能である図3A、3B参照。図6A~6Cは、チャック及びチャックアセンブリの詳細を図示する。図6Aは、テーブル210の一端における、チャックアセンブリ215a、215bの斜視図を図示する。図6Aに図示されるように、チャックアセンブリ215a、215bは3つの主要要素、リニアステージ602、回転ステージ604及びチャック606を有する。リニアステージ602は、テーブル210に直接取り付けられる。回転ステージ604は、リニアステージ602に取り付けられる。リニアステージ602は、矢印608により図示されるように、テーブル210に沿って回転ステージ604を移動させるように構成される。チャック606は、回転ステージ604に取り付けられる。回転ステージ604は、任意の所望の角度へと、チャック606を回転させるように構成される。チャック606は、縫合糸202の一端を保持するように構成される。チャック606は、縫合糸202が、回転ステージ604及びチャック606の回転軸と正確に位置合わせされることを確実にするように、縫合糸位置の調節を可能にする特徴を有する。再び図6Aを参照し、リニアステージ602は、可動台621が取り付けられる線形トラック620を含む。ねじ付きロッド622は、線形トラック620に沿って、可動台621の孔623を通じて延びている。ボア623の一部が、ねじ付きロッド622と係合するためにねじを有する。ねじ付きロッド622の一端がブッシング624内に取り付けられる。ねじ付きロッド622の他端が、ブッシング625を通じて連結部626まで延び、これがねじ付きロッド622を高精度ステッピングモーター628に接続する。ステッピングモーター628の動作は、正確に制御可能な方法によってねじ付きロッド622を回転させる。ボア623の一部がねじ付きロッド622にねじ付けされるため、ねじ付きロッド622の回転により、可動台621が、正確に制御される方法によって線形トラック620に沿って平行移動する。一対のリミットスイッチ630、631が線形トラック620へと取り付けられる。1つ以上のタブ632が、これらがリミットスイッチ630、631に係合し、所望の範囲を超えた可動台621の移動を防ぐような方法で、可動台621に取り付けられる。好ましい実施形態において、リミットスイッチ630、631及び/又はタブ632の部分は調節可能である。回転ステージ604は、可動台621の上面に取り付けられる。回転ステージ604は、ブッシング642を通じて取り付けられたシャフト640を含む。チャック606は、シャフト640の一端に取り付けられる。ギア646が、シャフト640の他端に取り付けられる。ギア646は、高精度ステッピングモーター650に取り付けられたギア648によって駆動される。ステッピングモーター650の動作は、ギア648、646及びシャフト640を正確に制御可能な方法で回転させ、それによって矢印609によって図示されるように、チャック606を回転させる。図6Bは、チャック606の外端の拡大斜視図を図示する。図6Bに図示されるように、チャック606は、ブッシング642によって支持されるシャフト640に取り付けられる。ギア646は、シャフト640の外端に取り付けられる。ギア646は、ギア648によって駆動される図6A参照。好ましい実施形態において、ギア648をギア646に連結するために鎖が使用されるが、別の実施形態においてはベルト又は歯車駆動装置が使用され得る。縫合糸202を保持するための引張機670が、シャフト640の外端に取り付けられる。縫合糸202が、引張機670に取り付けられる。引張機670は、縫合糸が取り付けられたスプール674に接続された、回転作動装置672を有する。回転作動装置672の動作は、シャフト640のボア676を通じて、スプール674へと縫合糸を直線的に引く。回転作動装置672は、したがって、張力及びいくつかの場合において縫合糸の長手方向位置を制御するように動作し得る。図6Cは、チャック606の内端の拡大斜視図を図示する。図6Bに図示されるように、チャック606は、ブッシング642によって支持されるシャフト640に取り付けられる。チャック606は、縫合糸を位置づけるためのV-クランプ660を含む。V-クランプ660は、シャフト640の、引張機670とは反対の端部に取り付けられる。縫合糸は、引張機670からシャフト640の孔676を通じ、その後V-クランプ660のジョー662の間を通過する。シャフト640が回転する際に縫合糸が垂直又は水平に振動しないように、縫合糸202がシャフト640の回転軸と正確に位置合わせされることを確実にすることが望ましい。したがって、チャック606は、矢印664によって図示されるように、シャフト640の回転軸に対する縫合糸の位置合わせを調節するために、XYマイクロメートル665、667を含む。V-クランプ660は、シャフト640に取り付けられた、ステージ667に取り付けられたステージ665上に取り付けられる。図6Bに図示される実施形態において、マイクロメートルステージ665、667が、差動装置668、669の回転によって手動で操作されるが、手動XYマイクロメートルステージ665、667は、他の実施形態においては、自動制御されたXYステージと交換され、これは縫合糸の位置合わせを感知し、モーター付きXYプラットフォームが縫合糸202と回転軸を位置合わせさせるように動作する。図7A、7B及び7Cは、自己保持縫合糸と共に使用され得る、保持部分布及びパターンの範囲を図示する。図7D、7E及び7Fは、自己保持縫合糸と共に使用され得る、保持部分布及びパターンの範囲を図示する。図7Aは、本発明の実施形態による自己保持縫合糸上の保持部分布の単一螺旋分布を図示する。図7Bは、本発明の実施形態による自己保持縫合糸上の保持部分布の二重螺旋分布を図示する。図7Cは、本発明の実施形態による、薬剤溶出自己保持縫合糸上の保持部の高密度四重螺旋分布を図示する。図7Aをまず参照し、これは、自己保持縫合糸上の保持部704の単一螺旋分布を図示する。図7Aに図示されるように、自己保持縫合糸700は、USP2-0、4-0、6-0、7-0、8-0、9-0、10-0、11-0、12-0以下の縫合糸702を有する。図7Aに図示されるように、縫合糸は、250μmの直径を有する4-0縫合糸である。自己保持縫合糸700は、縫合糸702の周囲に、かつこれに沿って螺旋パターンで配置される、複数の保持部704を含む。図7Aに図示されるように、螺旋はセンチメートル当たり2.2の捻れを生じるインチ当たり5.7の捻れ。実施形態において、自己保持縫合糸は、少なくとも60mmの長さのかかり付き区分712、及びかかり付き区分712のいずれかの側に100mmのかかり無しリード710、714を有する。かかり付き区分712は、一方の向き又は異なる向きで、保持部704を有し得る。各保持部は、軸方向に測定して、陥没部の先端から切削の基部まで500μmである矢印716参照。同じ螺旋の1つの保持部の基部と、隣接する保持部の基部との間の距離ピッチは、軸方向に測定して600μmである矢印718参照。図7Aの実施形態において、ピッチは保持部長さの120である。好ましい実施形態において、ピッチは保持部長さの200未満であり、より好ましくは保持部長さの150未満であり、更により好ましくは保持部長さの約120未満であり、これによって自己保持縫合糸の保持部密度、及び組織保持能力を向上させる。図7Aに図示される実施形態において、保持部704は、センチメートル当たり16.5保持部インチ当たり42保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり0.50保持部で分布する。インチ当たりの保持部における、保持部の保持部密度は、n25400/ピッチ式中、nはパターンにおける保持部の数であり、例えば、n=1は単一螺旋、n=2は二重螺旋、n=4は四重螺旋であり、25400はインチ当たりのマイクロメートル数軸方向長さにおける縫合糸直径当たりの保持部における、保持部の保持部密度=n縫合糸直径/ピッチ式中、nはパターンにおける保持部の数であり、例えば、n=1は単一螺旋、n=2は二重螺旋、n=4は四重螺旋であり、25400はインチ当たりのマイクロメートル数縫合糸2.54cm1インチ超にわたって、保持部が提供される必要はないことに留意する。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する比率は、公式n縫合糸直径/ピッチによって計算され得、図7Aでは比率は、1500μm/600μm又は0.83である。本発明のいくつかの好ましい実施形態において、保持部を有する区域の組み合わせた保持部長さの、区域の長さに対する比率は、およそ0.8以上である。図7Bをまず参照し、これは、自己保持縫合糸720上の保持部724の単一螺旋分布を図示する。図7Bに図示されるように、自己保持縫合糸720は、USP2-0、4-0、6-0、7-0、8-0、9-0、10-0、11-0、12-0以下の縫合糸722を有する。図7Bに図示されるように、縫合糸は、250μmの直径を有する4-0縫合糸である。自己保持縫合糸720は、縫合糸722の周囲に、かつこれに沿って二重螺旋パターンn=2で配置される、複数の保持部724を含む。図7Bに図示されるように、螺旋はセンチメートル当たり1.7の捻れを生じるインチ当たり4.2の捻れ。螺旋はまた、互いに対して0.49mm軸方向にずれる。実施形態において、自己保持縫合糸720は、少なくとも100mmの長さのかかり付き区分732、及びかかり付き区分732のいずれかの側に100mmのかかり無しリード730、734を有する。かかり付き区分732は、一方の向き又は異なる向きで、保持部724を有し得る。各保持部は、軸方向に測定して、陥没部の先端から切削の基部まで310μmである矢印736参照同じ螺旋ピッチの1つの保持部の基部と、隣接する保持部の基部との間の距離は、軸方向に測定して410μmである矢印738参照。図7Bの実施形態において、ピッチは保持部長さの132である。好ましい実施形態において、ピッチは保持部長さの200未満であり、より好ましくは保持部長さの150未満であり、更により好ましくは保持部長さの約120未満であり、これによって自己保持縫合糸の保持部密度、及び組織保持能力を向上させる。図7Bに図示される実施形態において、保持部724は、センチメートル当たり48.4保持部インチ当たり123保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり1.21保持部で分布する。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する比率は、公式n縫合糸直径/ピッチによって計算され得、図7Bでは比率は、2310μm/410μm、すなわち1.51である。図7Bのパターンにおける、組み合わせた保持部長さの、縫合糸長さに対する比率は、約1.51であり、すなわち、保持部を有する縫合糸の一部における組み合わせた保持部の長さ保持部の数×各保持部の長さは、縫合糸の部分の長さの1.51倍の大きさである。本発明のいくつかの好ましい実施形態において、保持部を有する区域における組み合わせた保持部長さの区域の長さに対する比率は、1超、及びより好ましくは1.2超、及びより好ましくはおよそ1.5超である。図7Cをまず参照し、これは、自己保持縫合糸740上の保持部744の高密度分布を図示する。図7Cに図示されるように、自己維持縫合糸740は、USP2-0、4-0、6-0、7-0、8-0、9-0、10-0、11-0、12-0以下の縫合糸742を有する。図7Cに図示されるように、縫合糸は、250μmの直径を有する4-0縫合糸である。自己保持縫合糸740は、一平面内に4つの保持部を有するn=4グループに配置された複数の保持部744を含み、それぞれ90°の間隔で配置される四重螺旋分布。4つの保持部の各隣接するセットは、隣接するセットと、45°オフセットされる。実施形態において、自己保持縫合糸は、少なくとも60mmの長さのかかり付き区分752、及びかかり付き区分752のいずれかの側に100mmのかかり無しリード750、754を有する。かかり付き区分752は、一方の向き又は異なる向きで、保持部744を有し得る。各保持部は、軸方向に測定して、陥没部の先端から切削の基部まで180μmである矢印756参照。一セットの保持部の基部と、隣接する保持部の基部との間の距離ピッチは、軸方向に測定して280μmである矢印758参照。図7Bの実施形態において、ピッチは保持部長さの155である。好ましい実施形態において、ピッチは保持部長さの200未満であり、より好ましくは保持部長さの155未満であり、更により好ましくは保持部長さの約120未満であり、これによって自己保持縫合糸の保持部密度、及び組織保持能力を向上させる。図7Cに図示される実施形態において、保持部744は、センチメートル当たり142.5保持部の密度インチ当たり362保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり3.57保持部で分布する。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する比率は、公式n縫合糸直径/ピッチによって計算され得、図7Cでは比率は、4180μm/280μm又は2.57である。図7Cにおける、組み合わせた保持部長さの、縫合糸長さに対する比率は、約2.57であり、すなわち、保持部を有する縫合糸の一部における組み合わせた保持部の長さ保持部の数×各保持部の長さは、縫合糸の部分の長さの2.57倍の大きさである。本発明のいくつかの好ましい実施形態において、保持部を有する区域における組み合わせた保持部長さの区域の長さに対する比率は、2超、及びより好ましくはおよそ2.5超である。図7D、7E及び7Fは、上記及び図7G及び関連する文章に記載される分布パターンにおいて使用され得る保持部形状の範囲を図示する。保持部形状は、ブレード角度、ブレード形状、及び切削角度及び他のパラメーターを調節することによって制御され得る。図7D~7Fに図示される各保持部において、約250μmの直径を有するUSP4-0縫合糸760が使用される。しかしながら、保持部形状は、1000~50μm及びそれ以下の他の縫合糸直径のために調節され得る。図7Dを参照すると、これは、単一螺旋図7A、二重螺旋図7B又は四重螺旋図7C分布パターンのいずれかと使用するための、略放物線状保持部764を示す。切削深さD横方向に測定は60μmである。切削深さは、縫合糸直径の5~35の範囲内である。切削部の長さL軸方向に測定は250μmである。切削部の長さは、切削深さの200~800の範囲内である。用語アスペクト比は、保持部長さの切削深さに対する比率を説明するために保持部に適用され得る。したがって、略放物線保持部764のアスペクト比は、L/Dであり、これは本実施形態において4.1に相当する。図7Eは、高密度図7C分布パターンで使用するための略放物線保持部762の形状を図示する。切削深さD横方向に測定は、36μmであり、これは縫合糸直径の5~35の範囲内である。切削長さL軸方向に測定は170μmであり、切削深さの200~800の範囲内である。略放物線保持部762のアスペクト比は、本実施形態において4.7である。図7Fは、30°の進入角度θを有し、その後、縫合糸の軸と平行に延びる別の保持部768を示す。切削深さD横方向に測定は36μmである。切削部の長さL軸方向に測定は234μmである。進入角度θは、最初は、縫合糸軸に対して30°である。保持部768のアスペクト比は、略放物線状保持部形状に対して増加している保持部768のアスペクト比は、本実施形態において6.5である。図7D~7Fに記載される保持部形状、及び他の保持部形状が、特定の用途のために所望される保持部の密度及び分布に適合するために、特定の縫合糸直径で使用され得る。保持部の形状は、上記の切削アセンブリのパラメーターを調節することによって構成され得る。別の保持部形状及び分布パターンは、2008年4月11日に出願された、米国特許出願第12/101885号、表題Self-RetainingSystemsForSurgicalProcedures代理人整理番号第ANGIO-01000US7に開示され、これは本明細書において参照として組み込まれる。図7Gをまず参照し、これは、自己保持縫合糸780上の保持部784の二重螺旋分布を図示する。図7Gは、保持部が平面内にある、二重螺旋分布の特定の場合を例示するすなわち、両方の螺旋の保持部が、縫合糸に沿って軸方向に実質的に同じ位置にある。図示される実施形態において、保持部は、縫合糸において互いに反対側に形成されている。図7Gに図示されるように、自己保持縫合糸780は、USP2-0、4-0、6-0、7-0、8-0、9-0、10-0、11-0、12-0以下の縫合糸782を有する。図7Gに図示されるように、縫合糸は、約330μmの直径を有する2-0縫合糸である。自己保持縫合糸780は、縫合糸782の周囲に、かつこれに沿って二重螺旋パターンn=2で配置される、複数の保持部784を含む。螺旋は互いに面内にあり、螺旋/保持部の間にはほとんど、又は全く軸方向のずれが存在しない。図示される実施形態において、隣接する保持部の対は、隣接する保持部の対に対して90°回転する。螺旋パターンは、縫合糸のセンチメートル当たり5の捻れインチ当たり12.7の捻れと相当する。同じ螺旋の1つの保持部の基部と、隣接する保持部の基部との間の距離ピッチは、軸方向に測定して500μmである矢印798参照各保持部は、軸方向に測定して、陥没部の先端から切削の基部まで420μmである矢印796参照。実施形態において、自己保持縫合糸780は、少なくとも100mmの長さのかかり付き区分792、及びかかり付き区分792のいずれかの側に100mmのかかり無しリード790、794を有する。かかり付き区分792は、一方の向き又は異なる向きで、保持部784を有し得る。縫合糸はまた、反対の方向に向けられる、保持部を有する区域の間に保持部を有する遷移区域を含む。図7Gの実施形態において、ピッチは保持部長さの119である。好ましい実施形態において、ピッチは保持部長さの200未満であり、より好ましくは保持部長さの150未満であり、更により好ましくは保持部長さの約120未満であり、これによって自己保持縫合糸の保持部密度、及び組織保持能力を向上させる。この構成において、自己保持縫合糸は、500μm当たり2つの保持部を有し、センチメートル当たり40.2保持部インチ当たり102保持部の密度、又は軸方向において縫合糸直径当たり1.32保持部を生じる。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する比率は、公式n縫合糸直径/ピッチによって計算され得、図7Aでは比率は、2420μm/500μm又は1.68である。図7Gのかかり付き区分792における、組み合わせた保持部長さの、縫合糸長さに対する比率は、約1.68であり、すなわち、縫合糸の一部における組み合わせた保持部の長さ保持部の数×各保持部の長さは、縫合糸の部分の長さの1.68倍の大きさである。本発明のいくつかの好ましい実施形態において、保持部を有する区域における組み合わせた保持部長さの区域の長さに対する比率は、1超、及びより好ましくはおよそ1.5超である。図7Hは、保持部784の最大切削深さと一致するH-Hに沿った図7Gの自己保持縫合糸の断面図を図示する。図7Gは、縫合糸、及び保持部784の基部を形成する縫合糸の2つの区分の引張強度を司る、縫合糸782の中央非切削部分を図示する。図7Gの記載される実施形態において、切削Dの深さは、70μmであり、縫合糸直径は330μmである。保持部784を表す、2つの区分の面積を計算し、縫合糸782の断面図のほぼ70が、縫合糸782の引張強度を提供するために残ることを示す。好ましい実施形態において、この又は他の分布パターンにおいて、引張強度を提供するため、縫合糸区分の70以上が、保持部の切削の後に残る。保持部分布パターン、及び保持部形状切削の深さを含むは、この結果を達成するために選択され得る。同様に図7Cの実施形態において、4つの保持部が同じ平面に切削される場合、自己保持縫合糸740に引張強度を提供するために、十分な縫合糸区分を残すように浅い切削深さが選択される。自己保持縫合糸の実施例複数の自己保持縫合糸が、上記の装置で作製された。縫合糸は、異なる保持部構成及び分布を有する様々なストック縫合糸で形成された。いくつかの場合において、保持部形状及びバー分布の機能を評価するために、縫合糸の組織保持強度が評価された。特定の縫合糸直径において、保持部密度に加え、保持部長さ及び切削角度などの要素が、保持部保持性能において最も大きな影響を有した。しかしながら、最適な保持部長さ、及び分布は、縫合糸を使用する組織、及び縫合糸が展開される方法によって、異なる場合がある。実施例A、ロット36図8Aは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800aの画像を図示する。自己保持縫合糸800aは、28mm直径の円形ブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802aを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804aに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に1000μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804a上に保持部802aを形成するため、切削アセンブリのパラメータは、以下に設定された:ブレード角度38.89°、切削角度10°、切削ステージ角度78°、切削深さ50μm、及びピッチ1000μm。生じる保持部長さは359μmであり、センチメートル当たりおよそ40.2保持部インチ当たり102保持部の密度、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり1.20保持部の密度であった。保持部アスペクト比保持部長さ/切削深さはおよそ7.2であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する生じる比率は、1.4であり、すなわち、保持部を有する縫合糸の一部における組み合わせた保持部の長さ保持部の数×各保持部の長さが、縫合糸の部分の長さの1.4倍の大きさである。自己保持縫合糸800aは、豚皮膚脂肪層による、引張荷重試験で、保持強度を試験された以下の方法参照。15試験にわたる平均最大力は、4.045Nであった。実施例B、ロット37図8Bは前述の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800bの画像を図示する。自己保持縫合糸800bは、28mm直径の円形ブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802bを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804bに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に500μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804b上に保持部802bを形成するため、切削アセンブリのパラメータは、以下に設定された:ブレード角度38.89°、切削角度10°、切削ステージ角度78°、切削深さ50μm、及びピッチ500μm。生じる保持部長さは331μmであり、センチメートル当たりおよそ80.3保持部インチ当たり204保持部の密度、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり2.4保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ6.6であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する生じる比率は2.6であった。自己保持縫合糸800bは、豚皮膚脂肪層による、引張荷重試験で、保持強度を試験された以下の方法参照。15試験にわたる平均最大力は、5.045Nであった。実施例C、ロット38図8Cは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800cの画像を図示する。自己保持縫合糸800cは、28mm直径の円形ブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802cを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804cに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に440μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804c上に保持部802cを形成するため、切削アセンブリのパラメータは、以下に設定された:ブレード角度38.89°、切削角度8°、切削ステージ角度78°、切削深さ50μm、及びピッチ440μm。生じる保持部長さは375μmであり、センチメートル当たり90.6保持部インチあたり230保持部又は、軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり2.73保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ7.5であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する生じる比率は3.4であった。自己保持縫合糸800cは、豚皮膚脂肪層による、引張荷重試験で、保持強度を試験された以下の方法参照。15試験にわたる平均最大力は、4.651Nであった。実施例D、ロット39図8Dは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800dの画像を図示する。自己保持縫合糸800dは、28mm直径の円形ブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802dを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804dに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に170μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804d上に保持部802dを形成するため、切削アセンブリのパラメータは、以下に設定された:ブレード角度38.89°、切削角度8°、切削ステージ角度86°、切削深さ50μm、及びピッチ170μm。生じる保持部長さは156μmであり、センチメートル当たり234.6保持部インチあたり596保持部又は、軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり7.06保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ3.1であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する生じる比率は3.6であった。自己保持縫合糸800dは、豚皮膚脂肪層による、引張荷重試験で、保持強度を試験された以下の方法参照。15試験にわたる平均最大力は、3.280Nあった。実施例E、ロット40図8Eは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800eの画像を図示する。自己保持縫合糸800eは、28mm直径の円形ブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802eを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804eに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に270μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804e上に保持部802eを形成するため、切削アセンブリのパラメータは、以下に設定された:ブレード角度38.89°、切削角度4°、切削ステージ角度86°、切削深さ50μm、及びピッチ270μm。生じる保持部長さは255μmであり、センチメートル当たり148.0保持部インチあたり376保持部又は、軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり4.44保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ5.1であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する生じる比率は3.8であった。自己保持縫合糸800eは、豚皮膚脂肪層による、引張荷重試験で、保持強度を試験された以下の方法参照。15試験にわたる平均最大力は、5.159Nあった。実施例F.ロット41図8Fは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800fの画像を図示する。自己保持縫合糸800fは、28mm直径の円形ブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802fを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804fに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に330μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804f上に保持部802fを形成するため、切削アセンブリのパラメータは、以下に設定された:ブレード角度30.56°、切削角度4°、切削ステージ角度86°、切削深さ50μm、及びピッチ330μm。生じる保持部長さは301μmであり、センチメートル当たり121.3保持部インチあたり308保持部又は、軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり3.64保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ6.0であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する生じる比率は3.6であった。自己保持縫合糸800fは、豚皮膚脂肪層による、引張荷重試験で、保持強度を試験された以下の方法参照。15試験にわたる平均最大力は、5.432Nあった。試験により、試験条件下において、ロット36~43の中で、最良の保持強度を有するものとして、ロット41が特定された。実施例G、ロット42図8Gは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800gの画像を図示する。自己保持縫合糸800gは、28mm直径の円形ブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802gを切削することにより、USP2-0のポリプロピレン縫合糸804gに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に500μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804g上に保持部802gを形成するため、切削アセンブリのパラメータは、以下に設定された:ブレード角度38.89°、切削角度10°、切削ステージ角度78°、切削深さ50μm、及びピッチ500μm。生じる保持部長さは356μmであり、センチメートル当たりおよそ80.3保持部インチ当たり204保持部の密度、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり2.40保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ7.1であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する生じる比率は2.8であった。自己保持縫合糸800gは、豚皮膚脂肪層による、引張荷重試験で、保持強度を試験された以下の方法参照。50試験にわたる平均最大力は、5.112Nであった。実施例H、ロット43図8Hは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800hの画像を図示する。自己保持縫合糸800hは、28mm直径の円形ブレードを使用して、二重螺旋パターンn=2に保持部802hを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804hに形成された。図7Gに記載されるように、2つの螺旋は面内にあり、すなわち、両方の螺旋の保持部が、縫合糸の軸方向の実質的に同じ位置に形成される。保持部はまた、縫合糸において互いに反対側に形成されている。保持部の各対は、隣接する保持部の対に対して90°回転される。縫合糸の各軸方向位置において保持部が切削され、縫合糸は、2つの保持部の切削の間に180°回転された。縫合糸はその後、500μmだけ軸方向に平行移動され、次の2つの保持部の切削を開始する前に90°回転された。ポリプロピレン縫合糸804h上に保持部802hを形成するため、切削アセンブリのパラメータは、以下に設定された:ブレード角度38.89°、切削角度10°、切削ステージ角度78°、切削深さ50μm、及びピッチ500μm。生じる保持部長さは435μmであり、センチメートル当たりおよそ40.2保持部インチ当たり102保持部の密度、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり1.20保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ8.7であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する生じる比率は1.7であった。自己保持縫合糸800hは、豚皮膚脂肪層による、引張荷重試験で、保持強度が試験された以下の方法参照。50試験にわたる平均最大力は、5.060Nであった。実施例I、ロット45図8Iは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800iの画像を図示する。自己保持縫合糸800iは、サファイアブレードを使用して、二重螺旋パターンn=2に保持部802iを切削することにより、USP6-096μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804iに形成された。この実施形態において螺旋は面外にあり、すなわち、1つの螺旋の保持部が、縫合糸に沿って他の螺旋の保持部から軸方向にずれている。図示される実施形態において、軸方向のずれは、軸方向の保持部長さとほぼ同等である。各螺旋における各保持部は、同じ螺旋内の隣接する保持部に対して90°回転する。ポリプロピレン縫合糸804i上に縫合糸802iを形成するため、切削アセンブリのパラメータは、以下に設定された:ブレード角度30°、切削角度12°、切削ステージ角度78°、切削深さ32μm、及びピッチ70μm。縫合糸は、反対の方向に縫合糸を切削するために、反対にして再び割送られる。保持部を有さない遷移区域806iは、反対方向に向けられた保持部の間に位置する。生じる保持部長さは80μmであり、センチメートル当たりおよそ285.8保持部インチ当たり726保持部の密度、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり2.74保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ2.5であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する生じる比率は2.2であった。実施例J、ロット46図8Jは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800jの画像を図示する。自己保持縫合糸800jは、サファイアブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802jを切削することにより、USP6-096μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804jに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に90μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804j上に保持部802jを形成するため、切削アセンブリのパラメータは、以下に設定された:ブレード角度30°、切削角度12°、切削ステージ角度78°、切削深さ15μm、及びピッチ90μm。生じる保持部長さは65μmであり、センチメートル当たりおよそ444.1保持部インチ当たり1128保持部の密度、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり4.27保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ4.3であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する生じる比率は2.9であった。実施例K、ロット試験8-0図8Kは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800kの画像を図示する。自己保持縫合糸800kは、サファイアブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802kを切削することにより、USP8-050μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804kに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に60μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804k上に保持部802kを形成するため、切削アセンブリのパラメータは、以下に設定された:ブレード角度30°、切削角度12°、切削ステージ角度78°、切削深さ7μm、及びピッチ60μm。生じる保持部長さは40μmであり、センチメートル当たりおよそ665.4保持部インチ当たり1690保持部の密度、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり3.33保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ5.7であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する生じる比率は2.7であった。図8oは、図8Kの自己保持縫合糸800kの区分の拡大図を図示する。実施例L、ロット44図8Lは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800Lの画像を図示する。自己保持縫合糸800Lは、サファイアブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802Lを切削することにより、USP6-096μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804Lに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に90μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804L上に保持部802Lを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下に設定された:切削ステージ角度78°、切削角度12°、ブレード角度30°、切削深さ15μm、及びピッチ90μm。縫合糸は、反対の方向に縫合糸を切削するために、反対にして再び割送られる。保持部を有さない遷移区域806Lは、反対方向に向けられた保持部の間に位置する。生じる保持部長さは65μmであり、センチメートル当たり444.1保持部インチあたり1128保持部又は、軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり4.27保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ4.3であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸に対する長さの比率は2.9であった。実施例M、ロット47図8Mは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800mの画像を図示する。自己保持縫合糸800mは、サファイアブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802mを切削することにより、USP6-096μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804mに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に90μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804m上に保持部802mを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下に設定された:切削ステージ角度78°、切削角度12°、ブレード角度30°、切削深さ15μm、及びピッチ90μm。生じる保持部長さは60μmであり、センチメートル当たり444.1保持部インチあたり1128保持部又は、軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり4.27保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ4.0であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸に対する長さの比率は2.7であった。実施例N、ロット48図8Nは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800nの画像を図示する。自己保持縫合糸800nは、28mm直径の円形ブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802nを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804nに形成された。縫合糸上の各軸位置において4つの保持部が切削され、縫合糸は、各切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に330μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804n上に保持部802nを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下であった:切削ステージ角度86°、切削角度4°、ブレード角度30.56°。様々な組織における縫合糸の組織保持強度を試験するために、75の縫合糸サンプルが作製された。保持部は、3つのサンプルで測定され、測定された保持部の平均パラメーターは以下であった:縫合糸直径340μm、切削深さ50μm、ピッチ332μm、保持部長さ278μmであり、センチメートル当たり120.5保持部インチ当たり306保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり4.1保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ5.6であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸に対する長さの比率は3.3であった。自己保持縫合糸800nは、下記のように様々な組織により、引張荷重試験で、保持強度を試験された以下の方法参照。実施例P、ロット49図8Pは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800pの画像を図示する。自己保持縫合糸800pは、28mm直径の円形ブレードを使用して、四重螺旋パターンn=2に保持部802pを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804pに形成された。図7Gに記載されるように、2つの螺旋は面内にあり、すなわち、両方の螺旋の保持部が、縫合糸の軸方向の実質的に同じ位置に形成される。保持部はまた、縫合糸において互いに反対側に形成されている。保持部の各対は、隣接する保持部の対に対して90°回転される。縫合糸の各軸方向位置において保持部が切削され、縫合糸は、2つの保持部の切削の間に180°回転された。縫合糸はその後、500μmだけ軸方向に平行移動され、次の2つの保持部の切削を開始する前に90°回転された。ポリプロピレン縫合糸804p上に保持部802pを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下に設定された:切削ステージ角度76°、切削角度11.5°、ブレード角度38.89°。様々な組織における縫合糸の組織保持強度を試験するために、75の縫合糸が作製された。保持部は、3つのサンプルで測定され、測定された保持部の平均パラメーターは以下であった:縫合糸直径336μm、切削深さ76μm、ピッチ499μm、保持部長さ422μmであり、センチメートル当たり40.2保持部インチ当たり102保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり1.36保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ5.6であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸に対する長さの比率は1.7であった。自己保持縫合糸800pは、下記のように様々な組織により、引張荷重試験で、保持強度を試験された以下の方法参照。実施例Q、ロット50図8Qは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800qの画像を図示する。自己保持縫合糸800qは、28mm直径の円形ブレードを使用して、二重螺旋パターンn=2に保持部802qを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804qに形成された。図7Gに記載されるように、2つの螺旋は面内にあり、すなわち、両方の螺旋の保持部が、縫合糸の軸方向の実質的に同じ位置に形成される。保持部はまた、縫合糸において互いに反対側に形成されている。保持部の各対は、隣接する保持部の対に対して90°回転される。縫合糸の各軸方向位置において保持部が切削され、縫合糸は、2つの保持部の切削の間に180°回転された。縫合糸はその後、500μmだけ軸方向に平行移動され、次の2つの保持部の切削を開始する前に90°回転された。ポリプロピレン縫合糸804q上に保持部802qを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下に設定された:切削ステージ角度76°、切削角度11.5°、ブレード角度38.89°。75の縫合糸サンプルが作製された。保持部は、3つのサンプルで測定され、測定された保持部の平均パラメーターは以下であった:縫合糸直径321μm、切削深さ71μm、ピッチ498μm、保持部長さ409μmであり、センチメートル当たり40.2保持部インチ当たり102保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり1.29保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ5.8であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸に対する長さの比率は1.6であった。実施例R、ロット51図8Rは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800rの画像を図示する。自己保持縫合糸800rは、28mm直径の円形ブレードを使用して、二重螺旋パターンn=2に保持部802rを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804rに形成された。この実施形態において螺旋は面外にあり、すなわち、1つの螺旋の保持部が、縫合糸に沿って他の螺旋の保持部から軸方向にずれている。図示される実施形態において、軸方向のずれは、軸方向の保持部長さとほぼ同等である。各螺旋における各保持部は、同じ螺旋内の隣接する保持部に対して90°回転する。縫合糸の各軸方向位置において保持部が切削され、縫合糸は、2つの保持部の切削の間に180°回転された。縫合糸はその後、430μmだけ軸方向に平行移動され、次の2つの保持部の切削を開始する前に90°回転された。ポリプロピレン縫合糸804r上に保持部802rを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下に設定された:切削ステージ角度76°、切削角度11.5°、ブレード角度38.89°。15の縫合糸サンプルが作製された。保持部は、3つのサンプルで測定され、測定された保持部の平均パラメーターは以下:縫合糸直径333μm、切削深さ99μm、ピッチ431μm、保持部長さ501μmであり、センチメートル当たり46.5保持部インチ当たり118保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり1.55保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ5.1であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸に対する長さの比率は2.3であった。実施例S、ロット52図8Sは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800sの画像を図示する。自己保持縫合糸800sは、28mm直径の円形ブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802sを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804sに形成された。縫合糸の各軸方向位置において保持部が切削され、縫合糸は、4つの保持部の切削の間に90°回転された。縫合糸は、その後、軸方向に470μm平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804s上に保持部802sを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下に設定された:切削ステージ角度76°、切削角度11.5°、ブレード角度38.89°。15の縫合糸サンプルが作製された。保持部は、3つのサンプルで測定され、測定された保持部の平均パラメーターは以下であった:縫合糸直径331μm、切削深さ50μm、ピッチ468μm、保持部長さ348μmであり、センチメートル当たり85.4保持部インチ当たり217保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり2.84保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ7.0であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸に対する長さの比率は2.9であった。実施例T、ロット53図8Tは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800tの画像を図示する。自己保持縫合糸800tは、28mm直径の円形ブレードを使用して、二重螺旋パターンn=2に保持部802tを切削することにより、USP3-0200μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804tに形成された。図7Gに記載されるように、2つの螺旋は面内にあり、すなわち、両方の螺旋の保持部が、縫合糸の軸方向の実質的に同じ位置に形成される。保持部はまた、縫合糸において互いに反対側に形成されている。保持部の各対は、隣接する保持部の対に対して90°回転される。縫合糸の各軸方向位置において保持部が切削され、縫合糸は、2つの保持部の切削の間に180°回転された。縫合糸はその後、400μmだけ軸方向に平行移動され、次の2つの保持部の切削を開始する前に90°回転された。ポリプロピレン縫合糸804t上に保持部802tを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下に設定された:切削ステージ角度76°、切削角度9.6°、ブレード角度38.89°。90の縫合糸サンプルが作製された。保持部は、4つのサンプルで測定され、測定された保持部の平均パラメーターは以下であった:縫合糸直径249μm、切削深さ53μm、ピッチ401μm、保持部長さ281μmであり、センチメートル当たり50保持部インチ当たり127保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり1.24保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ5.3であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸長さに対する比率は、1.4であった。実施例U、ロット54図8Uは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800uの画像を図示する。自己保持縫合糸800uは、28mm直径の円形ブレードを使用して、二重螺旋パターンn=2に保持部802uを切削することにより、USP4-0150μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804uに形成された。図7Gに記載されるように、2つの螺旋は面内にあり、すなわち、両方の螺旋の保持部が、縫合糸の軸方向の実質的に同じ位置に形成される。保持部はまた、縫合糸において互いに反対側に形成されている。保持部の各対は、隣接する保持部の対に対して90°回転される。縫合糸の各軸方向位置において保持部が切削され、縫合糸は、2つの保持部の切削の間に180°回転された。縫合糸はその後、250μmだけ軸方向に平行移動され、次の2つの保持部の切削を開始する前に90°回転された。ポリプロピレン縫合糸804u上に保持部802uを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下に設定された:切削ステージ角度76°、切削角度9.5°、ブレード角度38.89°。15の縫合糸サンプルが作製された。保持部は、5つのサンプルで測定され、測定された保持部の平均パラメーターは以下:縫合糸直径196μm、切削深さ40μm、ピッチ250μm、保持部長さ221μmであり、センチメートル当たり79.9保持部インチ当たり203保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり1.57保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ5.5であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸に対する長さの比率は1.8であった。実施例V、ロット55図8Vは、上記の切削装置を使用して作製された自己保持縫合糸800vの画像を図示する。自己保持縫合糸800vは、29.9mm直径の円形ブレードを使用して、二重螺旋パターンn=2に保持部802vを切削することにより、USP2-0300μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804vに形成された。図7Gに記載されるように、2つの螺旋は面内にあり、すなわち、両方の螺旋の保持部が、縫合糸の軸方向の実質的に同じ位置に形成される。保持部はまた、縫合糸において互いに反対側に形成されている。保持部の各対は、隣接する保持部の対に対して90°回転される。縫合糸の各軸方向位置において保持部が切削され、縫合糸は、2つの保持部の切削の間に180°回転された。縫合糸はその後、700μmだけ軸方向に平行移動され、次の2つの保持部の切削を開始する前に90°回転された。ポリプロピレン縫合糸804v上に保持部802vを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下に設定された:切削ステージ角度76°、切削角度9.5°、ブレード角度38.89°。15の縫合糸サンプルが作製された。保持部は、3つのサンプルで測定され、測定された保持部の平均パラメーターは以下であった:縫合糸直径325μm、切削深さ68μm、ピッチ700μm、保持部長さ530μmであり、センチメートル当たり28.3保持部インチ当たり72保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり0.93保持部の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ7.8であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸に対する長さの比率は1.5であった。実施例W、二重螺旋10-0図8Wは、本発明の実施形態により作製される10-0の二重螺旋自己保持縫合糸の画像を図示する。自己保持縫合糸800wは、サファイアブレードを使用して、二重螺旋パターンn=2に保持部802wを切削することにより、USP10-032μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804wに形成された。図7Gに記載されるように、2つの螺旋は面内にあり、すなわち、両方の螺旋の保持部が、縫合糸の軸方向の実質的に同じ位置に形成される。保持部はまた、縫合糸において互いに反対側に形成されている。保持部の各対は、隣接する保持部の対に対して90°回転される。縫合糸の各軸方向位置において保持部が切削され、縫合糸は、2つの保持部の切削の間に180°回転された。縫合糸はその後、軸方向に平行移動され、次の2つの保持部の切削を開始する前に90°回転された。ポリプロピレン縫合糸804w上に保持部802wを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下に設定された:切削ステージ角度78°、切削角度12°、ブレード角度22.22°。生じるピッチは48μmであり、切削深さは7μmであり、保持長さは30μmであり、センチメートル当たり密度は416.5保持部インチ当たり1058保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり1.33の密度であった。保持部アスペクト比は、およそ4.3であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸に対する長さの比率は1.25であった。図8Xは、図8Wの縫合糸の拡大図を図示する。実施例Y、四重螺旋10-0図8Yは、本発明の実施形態により作製される10-0の四重螺旋自己保持縫合糸の画像を図示する。自己保持縫合糸800yは、28mm直径の円形ブレードを使用して、四重螺旋パターンn=4に保持部802yを切削することにより、USP10-032μm公称直径のポリプロピレン縫合糸804yに形成された。縫合糸の各軸方向位置において保持部が切削され、縫合糸は、4つの保持部の切削の間に90°回転された。縫合糸はその後、軸方向に平行移動され、次の4つの保持部の切削を開始する前に45°回転された。ポリプロピレン縫合糸804y上に保持部802yを形成するため、切削アセンブリのパラメーターは以下に設定された:切削ステージ角度78°、切削角度12°、ブレード角度22.22°。生じるピッチは48μmであり、切削深さは5μmであり、保持長さは25μmであり、センチメートル当たり密度は833.5保持部インチ当たり2117保持部、又は軸方向長さにおいて縫合糸直径当たり2.67の密度であった。保持部アスペクト比はおよそ5.0であった。組み合わせた保持部長さの縫合糸に対する長さの比率は2.08であった。図8Zは、図8Y縫合糸の拡大図を図示する。更なる実施例これら全ての実施例が作製されたわけではないが、上記の切削装置は、USP8-050μm公称直径の縫合糸、加えてUSP9-030μm公称直径、USP10-020μm公称直径、USP11-010μm公称直径、及びUSP12-09μm以下の公称直径の縫合糸上に保持部を形成することができる。例えば、自己保持縫合糸は、サファイアブレードを使用し、切削パラメーターを以下に設定して、四重螺旋パターンにおいてUSP9-030μm公称直径のポリプロピレン縫合糸に保持部を切削することによって作製され得る:切削深さ4μm、保持部長さ30μm、及びピッチ40μmよってセンチメートル当たり1000保持部インチ当たり2540保持部の密度の保持部を生じる。例えば、自己保持縫合糸は、サファイアブレードを使用し、切削パラメーターを以下に設定して、四重螺旋パターンにおいてUSP10-020μm公称直径のポリプロピレン縫合糸に保持部を切削することによって作製され得る:切削深さ3μm、保持部長さ20μm、及びピッチ30μmよってセンチメートル当たり1333.1保持部インチ当たり3386保持部の密度の保持部を生じる。例えば、自己保持縫合糸は、サファイアブレードを使用し、切削パラメーターを以下に設定して、四重螺旋パターンにおいてUSP11-015μm公称直径のポリプロピレン縫合糸に保持部を切削することによって作製され得る:切削深さ2μm、保持部長さ10μm、及びピッチ25μmよってセンチメートル当たり1600保持部インチ当たり4064保持部の密度の保持部を生じる。例えば、自己保持縫合糸は、サファイアブレードを使用し、切削パラメーターを以下に設定して、四重螺旋パターンにおいてUSP12-09μm公称直径のポリプロピレン縫合糸に保持部を切削することによって作製され得る:切削深さ2μm、保持部長さ5μm、及びピッチ20μmよってセンチメートル当たり2500保持部インチ当たり6350保持部の密度の保持部を生じる。上記の実施例それぞれに関してピッチを増加させることにより、保持部密度はセンチメートル当たり2500~78.7保持部インチ当たり6350~200から、分布パターン及び保持部長さに応じて低減させることができる。しかしながら、かかり構成試験によって例示されるように、かかり長さに対してより短いピッチが好ましい。例えば、好ましい実施形態において、ピッチはかかり長さの2倍未満である。より好ましくは、ピッチは、かかり長さの1.5倍未満である。更により好ましくは、ピッチはかかり長さの約1.2倍未満である。組織保持強度試験組織保持強度試験は、異なる縫合糸及び保持部分布で作製された、自己保持縫合糸の性能を評価及び比較するために、組織保持強度試験が行われた。組織保持強度試験は、様々な異なる組織で行われた。図9Aは、組織保持強度を評価するために使用される試験治具の概略図を図示する。試験は、StableMicrosystemsUnitedKingdomから入手可能な、TA.XTplusTextureAnalyzer900及びTextureExponentSoftwareを使用して行われた。標準化された組織サンプルが、豚組織から調製された。縫合糸と係合する一定の組織厚さを呈するように、組織が調製された。異方性の組織において、組織が組織間で同じように配置されるようにしてサンプルを調製するように注意した。以下のサンプルが調製された:メニスカス10mm、膀胱壁部3mm、子宮壁部3mm、軟口蓋10mm、膣カフ部2.5mm、及び関節嚢1.5mm。組織保持強度を分析するため、サンプル縫合糸920は、縫合糸の先端部へと圧着された、真っ直ぐの針、又は小直径のハイポチューブを使用して、標準化されたサンプル組織940へと下方に挿入された。サンプル縫合糸920の挿入の後、針及び突出する縫合糸が切削された。組織サンプル940は、その後クランプ904を使用して、TA.XTplusTextureAnalyzer900の基部902に固定された。縫合糸の先端部922は、フットペダル図示されないによって走査される空気式グリップ908を使用して、TA.XTplusTextureAnalyzer900の移動アーム906に固定された。サンプル縫合糸920の保持部924は、移動アーム906の移動方向950の組織を通じた移動に抵抗するように向けられる。TA.XTplusTextureAnalyzer900はその後、サンプル縫合糸920がサンプル組織940から引き出されるまで、アーム906を方向950に一定速度で駆動するように操作された。TextureExponentソフトウェアは、TA.XTplusTextureAnalyzer900からロードセルデータを捕捉し、それによってサンプル縫合糸920をサンプル組織940から引き、保持部924による組織保持を克服するために必要な力を測定するために使用された。サンプル間のばらつきを考慮するために、各縫合糸の多数のサンプルにおいて分析が繰り返された。結果の統計分析のために、ミニタブ15がその後、使用された。市販の自己保持縫合糸、Quill商標ポリプロピレン2-0の組織保持強度がまた試験された。分析の結果が図9B及び図9Cに図示される。図9Bは、縫合糸サンプル及び組織サンプルの特定の組み合わせにおける、最大保持力の平均標準誤差及び標準偏差ニュートンを示す表である。図9Cは、市販のQuill商標ポリプロピレン2-0と比較した、実施例N-ロット48及び実施例P-ロット49の組織保持力の相対増加を示す図である。図9B及び図9Cに図示されるように、実施例N-ロット48、及び実施例P-ロット49は、市販のQuill商標ポリプロピレン2-0よりも遥かに高い組織保持強度を呈した。特に実施例P-ロット49は、Quill商標ポリプロピレン2-0と比較した際に、試験された全ての組織において遥かに高い組織保持強度を示し、117子宮組織~716メニスカス組織増加した。材料本明細書において記載される縫合糸は、射出成形、スタンピング、切削、押出成形などを含むがこれらに限定されない好適な方法によって作製され得る。好ましい実施形態において、縫合糸は、強度の直径に対する高い比率を有する、延伸ポリマー単繊維である。ポリマー縫合糸/フィラメントは、縫合糸本体のために製造又は購入されてもよく、その後、縫合糸本体に保持部が切削され得る。縫合糸/フィラメントは、特定の用途に対する所望により、生分解性、非生分解性であり得る。保持部は、ブレード、切削ホイール、粉砕ホイールなどを使用して機械的に切削され得る。切削中、大きさ、形状及び深さを制御するため、切削装置又は縫合糸のいずれかが、互いに対して移動されてもよく、又は両方が移動されてもよい。臨床用途本明細書において記載される装置及び方法により作製される自己保持縫合糸は、開腹、内視鏡及びロボット手術において使用され得る。本明細書において記載される装置及び方法により作製される自己保持縫合糸はまた、外科用顕微鏡下で行われる顕微鏡手術において使用されてもよく及びしたがって、自己保持縫合糸とも称され得るこの手術は、例えば、顕微手術、血管顕微手術、神経修復、整形及び再建手術、泌尿生殖器顕微手術、及び他の顕微手術を含む。このような外科手術としては、末梢神経の再取り付け及び修復、脊髄顕微手術、血管顕微手術、手の顕微手術、様々な整形顕微手術例えば、顔の再建、男性又は女性の生殖器官の顕微手術、及び様々な種類の再建顕微手術が挙げられるがこれらに限定されない。顕微手術再建は、一次的創傷閉鎖、二次的意図による回復、皮膚移植、局部的フラップ移植、及び遠皮弁移植などの他の選択肢が適切でない場合の、複雑な再建的外科的問題のために使用される。自己保持縫合糸は、多くの場合においてUSP9-0又はUSP10-0ほどである非常に小さい口径を有し、対応する大きさの取り付けられた針を有し得る。縫合糸は、分解性又は非分解性であり得る。本明細書において記載される自己保持縫合糸は、眼科的外科手術のために非常に小さい口径範囲で使用され得、したがって眼科用自己保持縫合糸と称され得る。このような手術としては、角膜手術、白内障、及び硝子体網膜顕微外科手術が挙げられるがこれらに限定されない。眼科用自己保持縫合糸は、分解性又は非分解性であり得、対応する小さい口径の針を取り付けられている。上記の自己保持縫合糸の特徴が様々な縫合糸を形成するために組み合わせられてもよく、特に、様々な保持部分布パターン、保持部形状、保持部密度、保持部密度が、上記のものから選択されてもよく、本発明の範囲から逸脱することなく、多くの方法で組み合わせられる。このような自己保持縫合糸は、特定の用途に対する所望により、一方向性、又はニ方向性で組み込まれ得る。このような縫合糸は、特定の用途のために好適な製品を生成するために、1つ以上の針及び固定具と組み合わされてもよい。加えて、縫合糸切削装置の態様は、縫合糸切削装置を生成するために、本発明の範囲から逸脱することなく選択されるか、又は組み合わされ得る。本発明の新しい教示及び利益から大幅に逸脱することなく、特に先行文献を鑑みて、開示される実施形態に、様々な修正、省略及び追加が行われ得る。本発明は、本発明のいくつかの実施形態のみに関して図示され、詳細に記載されてきたが、これは本発明を開示される特定の実施形態に限定することを意図しないものとして当業者には理解されるべきである。本発明の新しい教示及び利益から大幅に逸脱することなく、特に先行文献を鑑みて、開示される実施形態に、様々な修正、省略及び追加が行われ得る。このような修正、省力、追加及び等価物を、以下の請求項により定義される本発明の趣旨及び範囲内に含まれ得るものとして、全て包括することが意図される。実施の態様1縫合糸に沿って分布する複数の保持部を備える縫合糸を含む、自己保持縫合糸であって、前記複数の保持部は、前記縫合糸の長さに沿ってセンチメートル当たり少なくとも約39.4保持部インチ当たり100保持部の密度で分布し、前記複数の保持部は、四重螺旋パターン、二重螺旋パターン、及び単一螺旋パターンから選択されるパターンで分布する、自己保持縫合糸。2前記パターンはピッチPを有し、前記保持部は長さLを有し、P<2Lであり、前記保持部はセンチメートル当たり78.7保持部~センチメートル当たり630.0保持部インチ当たり200保持部~インチ当たり1600保持部の密度で分布し、前記縫合糸は4-0~12-0の範囲の大きさであり、前記保持部は、前記縫合糸の一部を組織に係合するように適合された形状へと部分的に分離する切削部を有する前記縫合糸の一部を含み、前記縫合糸は直径SDを有し、L>0.6SDである、実施態様1に記載の自己保持縫合糸。3縫合糸と、前記縫合糸に沿って分布する複数の保持部とを含む、自己保持縫合糸であって、前記縫合糸は、約300μm以下の縫合糸直径SDを有し、前記保持部は、前記縫合糸直径SDの5~35の切削深さCを有し、前記保持部は前記縫合糸直径SDの50超である保持部長さLを有し、前記保持部は、縫合糸の長さにおいて、縫合糸直径SD当たり2保持部超の密度で分布する、自己保持縫合糸。4前記複数の保持部は、縫合糸の保持部長さL当たり2保持部超の密度で分布し、前記保持部長さLは、前記切削深さCの500~800であり、前記縫合糸は約100μm以下の縫合糸直径SDを有する、実施態様3に記載の自己保持縫合糸。5縫合糸と、前記縫合糸に沿って分布する複数の保持部とを含む自己保持縫合糸であって、前記縫合糸は、300μm以下の縫合糸直径SDを有し、前記保持部は、前記縫合糸直径SDの20超の保持部長さLを有し、前記保持部は、センチメートル当たり78.7保持部インチ当たり200保持部超の密度で分布する、自己保持縫合糸。6前記保持部がセンチメートル当たり78.7保持部~センチメートル当たり630.0保持部インチ当たり200保持部~インチ当たり1600保持部の密度で分布し、前記縫合糸は、100μm未満の縫合糸直径SDを有する、実施態様5に記載の自己保持縫合糸。7自己保持医療用装置であって、約350μm未満かつ約250μm超の直径を有する縫合糸であって、前記縫合糸は長手方向軸を有する、縫合糸と、複数の保持部であって、各保持部は前記縫合糸の区分への角度を有する切削によって形成され、各保持部は前記軸に沿って測定される保持部長さを有し、前記保持部長さは約300μm超かつ約500μm未満であり、前記保持部は対で分布し、各対は第1保持部及び第2保持部を含み、各対の前記第2保持部は、前記軸に沿って実質的に同じ位置、かつ各対の前記第1保持部から前記軸を中心に実質的に180°で位置付けられ、前記保持部の各対において、少なくとも1つの隣接する保持部の対が存在し、前記保持部の各対は、前記軸に沿ってピッチ長さだけ、かつ前記隣接する保持部の対に対して前記軸の周囲で実質的に90°だけずれ、前記ピッチ長さは、約300μm以上かつ約550μm以下である、保持部とを含む、自己保持医療用装置。8前記保持部長さは、少なくとも約400μmであり、前記ピッチ長さは約500μm以下である、実施態様7に記載の自己保持医療用装置。9前記縫合糸は、USP2-0のポリプロピレン単繊維である、実施態様7に記載の自己保持医療用装置。10自己保持医療用装置であって、縫合糸直径及び長手方向軸を有する縫合糸と、複数の保持部であって、各保持部は前記縫合糸の区分への角度を有する切削によって形成され、各保持部は、前記軸に沿って測定される1縫合糸直径onesuturediameterよりも大きな保持部長さを有し、前記保持部は対で分布し、各対は、前記軸に沿って実質的に同じ位置であるが、前記縫合糸の反対側にある、第1保持部及び第2保持部を含み、保持部の各対において、少なくとも1つの隣接する保持部の対が存在し、前記保持部の各対の保持部が、前記軸に沿って2縫合糸直径未満のピッチ長さだけ、かつ前記隣接する保持部の対の保持部に対して前記軸を中心に実質的に90°だけずれている、保持部とを含む、自己保持医療用装置。11前記保持部は、センチメートル当たり約39.4保持部インチ当たり100保持部以上の保持部密度で分布する、実施態様10に記載の自己保持医療用装置。122.54cm1インチの縫合糸内における組み合わせた保持部長さが、2.54cm1インチ超である、実施態様10に記載の自己保持医療用装置。13前記縫合糸直径は350μm未満である、実施態様10に記載の自己保持医療用装置。14自己保持医療用装置であって、長手方向軸を有するUSP2-0のポリプロピレン単繊維縫合糸と、複数の保持部であって、各保持部は前記縫合糸の区分への角度を有する切削によって形成され、各保持部は、前記軸に沿って測定される400μm超の保持部長さを有し、前記保持部は対で分布し、各対は、前記軸に沿って実質的に同じ位置であるが、前記縫合糸の反対側にある、第1保持部及び第2保持部を含み、保持部の各対において、少なくとも1つの隣接する保持部の対が存在し、前記保持部の各対の保持部が、前記軸に沿って約550μm以下のピッチ長さだけ、かつ前記隣接する保持部の対の保持部に対して前記軸を中心に実質的に90°だけずれている、保持部とを含む、自己保持医療用装置。15前記縫合糸直径が約350μm未満であり、前記保持部長さが約420μmであり、前記ピッチ長さが約500μmである、実施態様14に記載の自己保持医療用装置。16縫合糸直径SDを有する縫合糸上に保持部を形成するように適合された装置であって、前記装置は、縫合糸を支持するように適合されたアンビルであって、前記アンビルは、前記縫合糸と位置合わせされ、少なくとも前記縫合糸の一部を受容するように適合された空隙を含む、アンビルと、前記アンビルに対し、前記空隙内に前記縫合糸を保持するように適合されたばねと、前記ばねが、前記アンビルに対し、前記空隙内で前記縫合糸を保持する際に、前記縫合糸に保持部を切削するように適合された切削ブレードとを含む、装置。17外科用フィラメントに複数の保持部を形成するように適合された装置であって、前記外科用フィラメントを支持するように適合されたアンビルであって、前記アンビルは、前記外科用フィラメントの一部を受容するように適合された、前記外科用フィラメントと位置合わせされた空隙を含む、アンビルと、前記外科用フィラメントの一部が前記空隙内に受容されるように、前記アンビルに対して前記外科用フィラメントを押し付けるように適合されたコンプレッサと、前記コンプレッサに隣接する前記外科用フィラメントに保持部を形成するように適合された保持部形成装置とを含む、装置。18縫合糸に沿って複数の保持部を形成するように適合された装置であって、前記保持部は前記縫合糸に沿ってピッチPで離間し、前記縫合糸は縫合糸直径SDを有し、前記装置は、前記縫合糸を支持するように適合されたアンビルと、前記アンビルに対して前記縫合糸を押し付けるように適合されたコンプレッサと、前記アンビルを前記縫合糸から離間させるように適合された、前記アンビル内のステップと、前記コンプレッサと前記ステップとの間の位置で縫合糸に保持部を形成するように適合された保持部形成装置であって、前記保持部形成装置は、前記ステップから前記ピッチP未満の距離に保持部を形成するように位置付けられる、保持部形成装置とを含む、装置。19約300μm未満の縫合糸直径SDを有する縫合糸に沿って複数の保持部を形成するように適合され、前記保持部は、前記縫合糸に沿って約500μm未満のピッチPで離間し、前記保持部形成装置は、前記ステップから約500μm未満の距離で保持部を形成するように位置付けられている、実施態様18に記載の装置。20前記アンビルが、前記縫合糸と位置合わせされ、前記ステップから前記コンプレッサに向かって延びる、チャネルを含み、前記チャネルが、前記縫合糸の前記直径未満の幅、及び前記縫合糸の、現在形成される保持部と反対側に位置する、前に形成された保持部との干渉を防ぐために十分な深さを有する、実施態様18に記載の装置。21直径SDを有する外科用フィラメントに沿って複数の保持部を形成するように適合された装置であって、前記装置は、コンプレッサ、ブレード及びアンビルを含み、前記アンビルは、前記外科用フィラメントを支持するように適合された支持表面を含み、前記支持表面は、前記外科用フィラメントの長手方向軸と位置合わせされたチャネルを含み、前記チャネルは、0.5SD超かつ0.9SD未満の幅Wを有し、前記支持表面は、前記チャネルと交差するステップを有し、前記コンプレッサは、前記ステップの距離L以内で、前記アンビルの前記支持表面に前記外科用フィラメントを押し付けるように位置付けられ、L<4SDであり、前記ブレードは前記コンプレッサと前記ステップとの間の位置で前記外科用フィラメントに保持部を切削するように構成されている、装置。22長手方向軸及び縫合糸直径SDを有する縫合糸に複数の保持部を形成するための方法であって、前記方法は、a支持体に前記縫合糸を固定する工程と、b前記縫合糸に長さLの保持部を切削するために、前記縫合糸の前記長手方向軸に実質的に垂直な切削軸に沿って動くように切削ブレードを操作する工程と、c前記支持体から前記縫合糸を解放する工程と、d前記縫合糸の前記長手方向軸を中心に前記縫合糸を回転させる工程と、e工程a、b及びcを少なくとも一度反復する工程と、f工程eの後に、前記支持体から前記縫合糸を解放し、前記縫合糸を、その長手方向軸に沿って、前記切削ブレードに対して距離Pだけ前進させる工程と、g工程a~fを少なくとも10回反復する工程とを含む、方法。23LはSDの20超、かつSDの200未満であり、Pは500μm未満である、実施態様22に記載の方法。"