出発地から目的地に至る推奨経路および推奨移動手段を提案する経路提案装置であって、ユーザの特性を表すユーザ特性情報を取得するユーザ特性情報取得手段と、前記出発地から目的地に至る区間に対し、環境への負荷が低減されるように配慮しつつ、前記ユーザ特性情報により特定されるユーザの特性に適した推奨移動手段を特定する推奨移動手段特定手段と、前記推奨移動手段特定手段により特定された前記推奨移動手段による前記推奨経路を提案する推奨経路提案手段と、を備えたことを特徴とする経路提案装置。前記推奨移動手段特定手段は、前記環境への負荷を低減するために、複数の移動手段のうち、自動車よりも、徒歩、自転車および公共交通機関が優先されるように前記推奨移動手段を特定することを特徴とする請求項1に記載の経路提案装置。前記推奨移動手段特定手段は、前記環境への負荷を低減するために、前記出発地から目的地に至る推奨経路の経路長に応じて、複数の移動手段のうち、自動車よりも、徒歩、自転車および公共交通機関が優先されるように前記推奨移動手段を特定することを特徴とする請求項1または2に記載の経路提案装置。前記推奨移動手段特定手段は、前記経路長が所定距離未満である場合に、複数の移動手段のうち、自動車よりも、徒歩、自転車および公共交通機関が優先されるように前記推奨移動手段を特定することを特徴とする請求項3に記載の経路提案装置。前記推奨移動手段特定手段は、前記環境への負荷を低減することよりも前記ユーザの特性に適することを優先して前記推奨移動手段を特定することを特徴とする請求項1ないし4のいずれか1つに記載の経路提案装置。前記推奨移動手段特定手段は、前記経路長が所定距離未満であったとしても、前記ユーザの特性に応じ、徒歩、自転車および公共交通機関よりも自動車が優先されるように前記推奨移動手段を特定することを特徴とする請求項4または5に記載の経路提案装置。前記ユーザ特性情報の一種であって徒歩で移動する際のユーザの疲労による限界を表す徒歩限界エネルギーを、ユーザの特性に分類して規定した徒歩限界エネルギー規定テーブルと、徒歩での移動により前記出発地から目的地に至る区間で消費される徒歩消費エネルギーを算出する徒歩消費エネルギー算出手段と、を備え、前記推奨移動手段特定手段は、前記徒歩限界エネルギー規定テーブルに基づいてユーザの特性に対応する前記徒歩限界エネルギーを特定し、当該徒歩限界エネルギーが前記徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合、前記推奨移動手段を徒歩として特定し、前記徒歩限界エネルギーが前記徒歩消費エネルギー未満であると判定した場合、前記推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする請求項1ないし6のいずれか1つに記載の経路提案装置。周囲の状況を特定するための周囲状況特定情報を取得する周囲状況特定情報取得手段を備え、前記推奨移動手段特定手段は、前記ユーザ特性情報および前記周囲状況特定情報に基づいて、ユーザの体質またはユーザの安全に配慮した前記移動手段を特定することを特徴とする請求項1ないし7のいずれか1つに記載の経路提案装置。前記推奨移動手段特定手段は、前記環境への負荷を低減することよりも前記ユーザの体質またはユーザの安全に配慮することを優先して前記推奨移動手段を特定することを特徴とする請求項8に記載の経路提案装置。前記ユーザ特性情報には、ユーザの許容体感温度範囲を特定するための体質情報が含まれており、前記周囲状況特定情報には、前記出発地から目的地に至る区間の気象情報が含まれており、前記推奨移動手段特定手段は、前記気象情報に基づいて前記出発地から目的地に至る区間を徒歩で移動する際の体感温度を特定し、当該体感温度が前記体質情報により特定される許容体感温度範囲に含まれないと判定した場合、前記徒歩限界エネルギーが前記徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、前記推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする請求項8または9に記載の経路提案装置。前記周囲状況特定情報には、前記出発地から目的地に至る区間の気象情報が含まれており、前記推奨移動手段特定手段は、前記気象情報に基づいて前記出発地から目的地に至る区間を徒歩で移動する際に、雨または雪が降ると判定した場合には、前記徒歩限界エネルギーが前記徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、前記推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする請求項8ないし10のいずれか1つに記載の経路提案装置。前記周囲状況特定情報には、前記出発地から目的地に至る区間の時間情報が含まれており、前記推奨移動手段特定手段は、前記時間情報に基づいて前記出発地から目的地に至る区間を徒歩で夜間に移動すると判定した場合には、前記徒歩限界エネルギーが前記徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、前記推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする請求項8ないし10のいずれか1つに記載の経路提案装置。前記周囲状況特定情報には、前記出発地から目的地に至る区間の照明設備の設置状況を特定するための情報が含まれており、前記推奨移動手段特定手段は、前記照明設備の設置状況を特定するための情報に基づいて前記出発地から目的地に至る区間を徒歩で夜間に移動する際に、前記照明設備が予め定められた間隔毎に設置されていない区間が含まれると判定した場合には、前記徒歩限界エネルギーが前記徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、前記推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする請求項8ないし10のいずれか1つに記載の経路提案装置。徒歩での移動により出発地と出発地側の公共交通機関の最寄りのアクセスポイントとの間で消費される第1の消費エネルギーと、徒歩での移動により目的地側の公共交通機関の最寄りのアクセスポイントと目的地との間で消費される第2消費エネルギーを算出する公共交通機関利用消費エネルギー算出手段と、を備え、前記推奨移動手段特定手段は、前記徒歩限界エネルギー規定テーブルおよび前記ユーザ特性情報に基づいてユーザの特性に対応する前記徒歩限界エネルギーを特定し、当該徒歩限界エネルギーが前記第1の消費エネルギー以上で、かつ、前記徒歩限界エネルギーが前記第2の消費エネルギー以上であると判定した場合、前記推奨移動手段を徒歩および公共交通機関として特定することを特徴とする請求項8または9に記載の経路提案装置。前記ユーザ特性情報の一種であって自転車で移動する際のユーザの疲労による限界を表す自転車限界エネルギーを、ユーザの特性に分類して規定した自転車限界エネルギー規定テーブルと、自転車での移動により前記出発地から目的地に至る区間で消費される自転車消費エネルギーを算出する自転車消費エネルギー算出手段と、を備え、前記推奨移動手段特定手段は、前記自転車限界エネルギー規定テーブルに基づいてユーザの特性に対応する前記自転車限界エネルギーを特定し、当該自転車限界エネルギーが前記自転車消費エネルギー以上であると判定した場合、前記推奨移動手段を自転車として特定し、前記自転車限界エネルギーが前記自転車消費エネルギー未満であると判定した場合、前記推奨移動手段を自動車で特定することを特徴とする請求項1ないし6のいずれか1つに記載の経路提案装置。周囲の状況を特定するための周囲状況特定情報を取得する周囲状況特定情報取得手段を備え、前記推奨移動手段特定手段は、前記ユーザ特性情報および前記周囲状況特定情報に基づいて、ユーザの体質またはユーザの安全に配慮した前記移動手段を特定することを特徴とする請求項15に記載の経路提案装置。前記推奨移動手段特定手段は、前記環境への負荷を低減することよりも前記ユーザの体質またはユーザの安全に配慮することを優先して前記推奨移動手段を特定することを特徴とする請求項16に記載の経路提案装置。前記ユーザ特性情報には、ユーザの許容体感温度範囲を特定するための体質情報が含まれ、前記周囲状況特定情報には、前記出発地から目的地に至る区間の気象情報が含まれており、前記推奨移動手段特定手段は、前記気象情報に基づいて前記出発地から目的地に至る区間を自転車で移動する際の体感温度を特定し、当該体感温度が、前記体質情報より特定される許容体感温度範囲に含まれないと判定した場合、前記自転車限界エネルギーが前記自転車消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、前記推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする請求項15または16に記載の経路提案装置。前記周囲状況特定情報には、前記出発地から目的地に至る区間の気象情報が含まれており、前記推奨移動手段特定手段は、前記気象情報に基づいて前記出発地から目的地に至る区間を自転車で移動する際に、雨または雪が降ると判定した場合には、前記自転車限界エネルギーが前記自転車消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、前記推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする請求項15ないし18のいずれか1つに記載の経路提案装置。前記推奨移動手段特定手段は、前記出発地から目的地に至る区間を自転車で夜間に移動すると判定した場合には、前記自転車限界エネルギーが前記自転車消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、前記推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする請求項15ないし19のいずれか1つに記載の経路提案装置。前記周囲状況特定情報には、前記出発地から目的地に至る区間の照明設備の設置状況を特定するための情報が含まれており、前記推奨移動手段特定手段は、前記照明設備の設置状況を特定するための情報に基づいて前記出発地から目的地に至る区間を自転車で夜間に移動する際に、前記照明設備が予め定められた間隔毎に設置されていないと判定した場合には、前記自転車限界エネルギーが前記自転車消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、前記推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする請求項20に記載の経路提案装置。上記特許文献1に記載された装置では、公共交通機関の利用が促進され、自家用車等を利用する場合と比較して燃料や二酸化炭素排出量の低減が促進されるので、環境に配慮したエコルートを探索することが可能であるが、例えば、ユーザが元気な青年の場合でも高齢者の場合でも、一律に歩行可能降車場があるか否かの判定が行われる。このため、ユーザによっては適していないエコルートが探索されてしまうといった問題がある。つまり、上記特許文献1に記載された装置では、ユーザに一律にエコルートを提示するため、ユーザにとってはかえってそれが過酷な場合もある。たとえば高齢者では、自家用車を利用するのが体調面等を考慮すれば適切なところ、この従来技術ではエコルートにこだわるあまり徒歩と公共交通機関を組み合わせてそれを提案してしまう。そして高齢者にとってそのエコルートを辿ることが体調面等を考慮すると過酷となってしまう場合もある。本発明は上記問題に鑑みたもので、ユーザの特性に配慮しつつ、環境への影響を考慮した推奨経路を提案することを目的とする。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、出発地から目的地に至る推奨経路を提案する経路提案装置であって、ユーザの特性を表すユーザ特性情報を取得するユーザ特性情報取得手段と、ユーザ特性情報に基づいて、出発地から目的地に至る区間に対し、ユーザの特性に配慮しつつ、環境への影響を考慮した移動手段を特定する移動手段特定手段と、移動手段特定手段により特定された移動手段による推奨経路を提案する推奨経路提案手段と、を備えたことを特徴としている。このような構成によれば、ユーザの特性を表すユーザ特性情報に基づいて、出発地から目的地に至る区間に対し、ユーザの特性に配慮しつつ、環境への影響を考慮した移動手段を特定し、この移動手段による推奨経路が提案される。すなわち、ユーザの特性に配慮しつつ、環境への影響を考慮した推奨経路を提案することができる。また、請求項2に記載の発明は、推奨移動手段特定手段は、環境への負荷を低減するために、複数の移動手段のうち、自動車よりも、徒歩、自転車および公共交通機関が優先されるように推奨移動手段を特定することを特徴としている。このような構成によれば、環境への負荷を低減するために、複数の移動手段のうち、自動車よりも、徒歩、自転車および公共交通機関が優先されるように推奨移動手段が特定されるので、環境への負荷の高い自動車による移動を抑制することができる。また、請求項3に記載の発明は、環境への負荷を低減するために、周囲の状況を特定するための周囲状況特定情報を取得する周囲状況特定情報取得手段を備え、移動手段特定手段は、ユーザ特性情報および周囲状況特定情報に基づいて、ユーザの特性および周囲の状況に配慮した移動手段を特定することを特徴としている。このように、ユーザ特性情報および周囲状況特定情報に基づいて、ユーザの特性および周囲の状況に配慮した移動手段を特定することができる。また、請求項4に記載の発明は、推奨移動手段特定手段は、経路長が所定距離未満である場合に、複数の移動手段のうち、自動車よりも、徒歩、自転車および公共交通機関が優先されるように推奨移動手段を特定することを特徴としている。このように、経路長が所定距離未満である場合に、複数の移動手段のうち、自動車よりも、徒歩、自転車および公共交通機関が優先されるように推奨移動手段を特定するので、経路長が短い場合の自動車を利用した移動を抑制することができる。また、請求項5に記載の発明は、推奨移動手段特定手段は、環境への負荷を低減することよりもユーザの特性に適することを優先して推奨移動手段を特定することを特徴としている。このように、環境への負荷を低減することよりもユーザの特性に適することを優先して推奨移動手段を特定することができる。例えば、短距離経路を提案する際、環境への負荷が低い徒歩移動は、高齢者にとっては負担となるような場合に、徒歩移動を提案するのではなく、自動車運転を提案するといったようなことが可能となる。よってユーザの特性に配慮しつつ、環境への影響を考慮した推奨経路を提案することができる。また、請求項6に記載の発明は、推奨移動手段特定手段は、経路長が所定距離未満であったとしても、ユーザの特性に応じ、徒歩、自転車および公共交通機関よりも自動車が優先されるように推奨移動手段を特定することを特徴としている。このように、経路長が所定距離未満であったとしても、ユーザの特性に応じ、徒歩、自転車および公共交通機関よりも自動車が優先されるように推奨移動手段を特定することができる。また、請求項7に記載の発明は、ユーザ特性情報の一種であって徒歩で移動する際のユーザの疲労による限界を表す徒歩限界エネルギーを、ユーザの特性に分類して規定した徒歩限界エネルギー規定テーブルと、徒歩での移動により出発地から目的地に至る区間で消費される徒歩消費エネルギーを算出する徒歩消費エネルギー算出手段と、を備え、推奨移動手段特定手段は、徒歩限界エネルギー規定テーブルに基づいてユーザの特性に対応する徒歩限界エネルギーを特定し、当該徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合、推奨移動手段を徒歩として特定し、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー未満であると判定した場合、推奨移動手段を自動車として特定することを特徴としている。このような構成によれば、徒歩限界エネルギー規定テーブルおよびユーザ特性情報に基づいてユーザの特性に対応する徒歩限界エネルギーを特定し、当該徒歩限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合、移動手段を徒歩として特定し、徒歩限界エネルギーが消費エネルギー未満であると判定した場合、移動手段を自動車で特定するので、ユーザに無理な負担を強いることのないような推奨経路を提案することが可能である。また、請求項8に記載の発明は、周囲の状況を特定するための周囲状況特定情報を取得する周囲状況特定情報取得手段を備え、推奨移動手段特定手段は、ユーザ特性情報および周囲状況特定情報に基づいて、ユーザの体質またはユーザの安全に配慮した移動手段を特定することを特徴としている。このようにユーザ特性情報だけでなく周囲状況特定情報を加味して、ユーザの体質や安全に配慮した移動手段を特定することで、ユーザにより適した経路提案ができる。また、請求項9に記載の発明は、推奨移動手段特定手段は、環境への負荷を低減することよりもユーザの体質またはユーザの安全に配慮することを優先して推奨移動手段を特定することを特徴としている。このように、環境への影響を考慮しつつも、ユーザの体質や安全を第一に考慮した推奨経路を提案することができる。この具体例として、例えば、請求項10に記載の発明では、ユーザ特性情報には、ユーザの許容体感温度範囲を特定するための体質情報が含まれており、周囲状況特定情報には、出発地から目的地に至る区間の気象情報が含まれており、推奨移動手段特定手段は、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を徒歩で移動する際の体感温度を特定し、当該体感温度が体質情報により特定される許容体感温度範囲に含まれないと判定した場合、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、推奨移動手段を自動車として特定することを特徴としている。このように、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を徒歩で移動する際の体感温度を特定し、当該体感温度が、体質情報より特定される許容体感温度範囲に含まれないと判定した場合、徒歩限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザの体質に合った推奨経路を提案することが可能である。たとえば、寒さに弱い体質のユーザに対して、環境に配慮するからといってそのユーザが耐えられないような寒い中を徒歩で移動するような経路を提案することがない。つまり、環境に配慮しつつ、ユーザに適した移動手段による経路提案ができるようになる。また、別の具体例として、請求項11に記載の発明では、周囲状況特定情報には、出発地から目的地に至る区間の気象情報が含まれており、推奨移動手段特定手段は、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を徒歩で移動する際に、雨または雪が降ると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、推奨移動手段を自動車として特定することを特徴としている。このような構成によれば、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を徒歩で移動する際に、雨または雪が降ると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザが雨や雪で濡れないような推奨経路を提案することができる。また、別の具体例として、請求項12に記載の発明では、周囲状況特定情報には、出発地から目的地に至る区間の時間情報が含まれており、推奨移動手段特定手段は、時間情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を徒歩で夜間に移動すると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、推奨移動手段を自動車として特定することを特徴としている。このような構成によれば、出発地から目的地に至る区間を徒歩で夜間に移動すると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザの安全に配慮した推奨経路を提示することが可能である。また、別の具体例として、請求項13に記載の発明では、周囲状況特定情報には、出発地から目的地に至る区間の照明設備の設置状況を特定するための情報が含まれており、推奨移動手段特定手段は、照明設備の設置状況を特定するための情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を徒歩で夜間に移動する際に、照明設備が予め定められた間隔毎に設置されていない区間が含まれると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、推奨移動手段を自動車として特定することを特徴としている。このような構成によれば、照明設備の設置状況を特定するための情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を徒歩で夜間に移動する際に、照明設備が予め定められた間隔毎に設置されていない区間が含まれると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザの安全に配慮した推奨経路を提示することが可能である。また、請求項14に記載の発明では、徒歩での移動により出発地と出発地側の公共交通機関の最寄りのアクセスポイントとの間で消費される第1の消費エネルギーと、徒歩での移動により目的地側の公共交通機関の最寄りのアクセスポイントと目的地との間で消費される第2消費エネルギーを算出する公共交通機関利用消費エネルギー算出手段と、を備え、推奨移動手段特定手段は、徒歩限界エネルギー規定テーブルおよびユーザ特性情報に基づいてユーザの特性に対応する徒歩限界エネルギーを特定し、当該徒歩限界エネルギーが第1の消費エネルギー以上で、かつ、徒歩限界エネルギーが第2の消費エネルギー以上であると判定した場合、推奨移動手段を徒歩および公共交通機関として特定することを特徴としている。このような構成によれば、徒歩での移動により出発地と出発地側の公共交通機関の最寄りのアクセスポイントとの間で消費される第1の消費エネルギーと、徒歩での移動により目的地側の公共交通機関の最寄りのアクセスポイントと目的地との間で消費される第2消費エネルギーを算出するとともに、徒歩限界エネルギー規定テーブルおよびユーザ特性情報に基づいてユーザの特性に対応する徒歩限界エネルギーを特定し、当該徒歩限界エネルギーが第1の消費エネルギー以上で、かつ、徒歩限界エネルギーが第2の消費エネルギー以上であると判定した場合、移動手段を徒歩および公共交通機関として特定するので、環境に配慮しつつ、一方でユーザに無理な負担を強いることのないような推奨経路を提案することが可能である。また、請求項15に記載の発明は、ユーザ特性情報の一種であって自転車で移動する際のユーザの疲労による限界を表す自転車限界エネルギーを、ユーザの特性に分類して規定した自転車限界エネルギー規定テーブルと、自転車での移動により出発地から目的地に至る区間で消費される自転車消費エネルギーを算出する自転車消費エネルギー算出手段と、を備え、推奨移動手段特定手段は、自転車限界エネルギー規定テーブルに基づいてユーザの特性に対応する自転車限界エネルギーを特定し、当該自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上であると判定した場合、推奨移動手段を自転車として特定し、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー未満であると判定した場合、推奨移動手段を自動車で特定することを特徴としているこのような構成によれば、自転車限界エネルギー規定テーブルおよびユーザ特性情報に基づいてユーザの特性に対応する徒歩限界エネルギーを特定し、当該自転車限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合、移動手段を自転車として特定し、自転車限界エネルギーが消費エネルギー未満であると判定した場合、移動手段を自動車で特定するので、環境に配慮しつつ、ユーザに無理な負担を強いることのないような推奨経路を提案することが可能である。また、請求項16に記載の発明は、周囲の状況を特定するための周囲状況特定情報を取得する周囲状況特定情報取得手段を備え、推奨移動手段特定手段は、ユーザ特性情報および周囲状況特定情報に基づいて、ユーザの体質またはユーザの安全に配慮した移動手段を特定することを特徴としている。これにより、請求項16に記載した発明において、請求項8に記載した発明と同様の効果を奏することができる。また、請求項17に記載の発明は、推奨移動手段特定手段は、環境への負荷を低減することよりもユーザの体質またはユーザの安全に配慮することを優先して推奨移動手段を特定することを特徴としている。これにより、請求項15、16に記載の発明において、請求項9に記載した発明と同様の効果を奏することができる。請求項17に記載した発明の具体例として、請求項18に記載した発明では、ユーザ特性情報には、ユーザの許容体感温度範囲を特定するための体質情報が含まれ、周囲状況特定情報には、出発地から目的地に至る区間の気象情報が含まれており、推奨移動手段特定手段は、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を自転車で移動する際の体感温度を特定し、当該体感温度が、体質情報より特定される許容体感温度範囲に含まれないと判定した場合、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする。このように、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を自転車で移動する際の体感温度を特定し、当該体感温度が、体質情報より特定される許容体感温度範囲に含まれないと判定した場合、自転車限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザの体質に合った推奨経路を提案することが可能である。たとえば、寒さに弱い体質のユーザに対して、環境に配慮するからといってそのユーザが耐えられないような寒い中を自転車で移動するような経路を提案することがない。つまり、環境に配慮しつつ、ユーザに適した移動手段による経路提案ができるようになる。また別の例として、請求項19に記載の発明では、周囲状況特定情報には、出発地から目的地に至る区間の気象情報が含まれており、推奨移動手段特定手段は、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を自転車で移動する際に、雨または雪が降ると判定した場合には、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする。このような構成によれば、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を自転車で移動する際に、雨または雪が降ると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザが雨や雪で濡れないような推奨経路を提案することができる。また別の例として、請求項20に記載した発明では、推奨移動手段特定手段は、出発地から目的地に至る区間を自転車で夜間に移動すると判定した場合には、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、推奨移動手段を自動車として特定することを特徴とする。このような構成によれば、出発地から目的地に至る区間を自転車で夜間に移動すると判定した場合には、自転車限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザの安全に配慮した推奨経路を提示することが可能である。また、請求項21に記載した発明では、周囲状況特定情報には、出発地から目的地に至る区間の照明設備の設置状況を特定するための情報が含まれており、推奨移動手段特定手段は、照明設備の設置状況を特定するための情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を自転車で夜間に移動する際に、照明設備が予め定められた間隔毎に設置されていないと判定した場合には、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、推奨移動手段を自動車で特定することを特徴とする。このような構成によれば、照明設備の設置状況を特定するための情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を自転車で夜間に移動する際に、照明設備が予め定められた間隔毎に設置されていない区間が含まれると判定した場合には、自転車限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザの安全に配慮した推奨経路を提示することが可能である。本発明の一実施形態に係る経路提案装置の構成を図1に示す。本経路探索装置は、ナビゲーション装置1として構成されている。ナビゲーション装置1は、位置検出器10、地図データ入力器11、車載LANインタフェース12、通信機13、操作部14、表示器16、スピーカ17および制御部18を備えている。位置検出器10は、GPS受信機10a、車速センサ10b、ジャイロスコープ10c、地磁気センサ10dにより構成されており、これらから入力される現在位置を特定するための情報を制御部18へ出力する。地図データ入力器11は、地図表示や経路探索用の地図データを入力するための装置である。地図データ入力器11は、制御部18の要求に応じて、地図データが記憶された不揮発性記憶媒体から必要な地図データの読み出しを行う。地図データには、道路データ、施設データおよび背景データ等が含まれる。道路データは、リンクの位置情報、リンクの種別情報、リンクの道路格すなわち、高速道路、一般道路、細街路等の別情報、区間例えば、リンク毎の勾配を示す勾配情報、照明設備の設置状況を表す情報、ノードの位置情報、ノードの種別情報、ノードとリンクとの接続関係の情報等を含んでいる。施設データは、施設毎のレコードを複数有しており、各レコードは、対象とする施設の名称情報、所在位置情報、施設種類情報等を示すデータを有している。背景データは、川、湖、海、鉄道、施設などの位置、形状、名称を表す情報等を含んでいる。車載LANインタフェース12は、車載LANに接続するためのインタフェースである。なお、車載LANには、エンジンECU、ボデーECU、ドアECU等の各種ECU等が接続されている。通信機13は、路側等に設置された路側器を介して情報センタ2と通信を行うための機器である。本実施形態では、情報センタ2から交通情報が提供されるようになっている。操作部14は、表示器16のディスプレイの周囲に配置されたメカニカルスイッチ、表示器16のディスプレイの前面に重ねて配置されたタッチスイッチ用を有し、ユーザのスイッチ操作に応じた信号を制御部18へ出力する。表示器16は、液晶等のディスプレイを有し、当該ディスプレイに制御部18より入力される映像信号に応じた映像を表示させる。スピーカは、制御部18より入力される音声信号に応じた音声を出力するものである。制御部18は、CPU、RAM、ROM、フラッシュメモリ、I/O等を備えたコンピュータとして構成されており、CPUはROMに記憶されたプログラムに従って各種処理を実施する。制御部18の処理としては、位置検出器10より入力される現在位置を特定するための情報に基づいて現在位置を特定する現在位置特定処理、現在位置周辺の地図上に自車位置マークを重ねた地図表示画面を表示させる地図表示処理、ユーザ操作に応じて目的地を検索する目的地検索処理、出発地から目的地に至る案内経路を探索する経路探索処理、案内経路に従って走行案内を行う走行案内処理等がある。なお、制御部18は、経路探索処理において、操作スイッチまたはリモコンいずれも図示せずの操作に応じて目的地が設定されると、現在地出発地からその目的地までの最適な経路を自動的に選択して案内経路を形成し、表示器16のディスプレイに表示させる。最適な経路を自動的に選択する手段としては、ダイクストラ法等が知られている。情報センタ2は、各種演算を行うサーバを有しており、このサーバにより各地の気象情報天気、一定時間毎の予想気温、降雨の有無、交通情報渋滞情報、規制情報を提供する。制御部18は、ユーザ操作に応じて、ユーザの特性年齢、性別、体重、体脂肪率、体質等の入力を促す画面を表示機16に表示させ、この画面に従ってユーザ操作により入力されたユーザ特性情報をフラッシュメモリに記憶させる処理を実施するようになっている。なお、体質は、暑がり、普通、寒がりの中から選択するようになっている。制御部18は、このユーザ特性情報と情報センタ2より提供される周辺状況特定情報気象情報、交通情報に基づいて、出発地から目的地に至る区間に対し、ユーザの特性に配慮しつつ、自動車による無駄な走行が低減されるような移動手段を特定し、特定した移動手段による推奨経路を提供する処理を行う。ところで、地歩あるいは自転車で移動する場合、ユーザの体に徐々に疲労が蓄積されていく。制御部18のROMには、徒歩で移動する際の疲労による限界を表す徒歩限界エネルギーを特定するための徒歩限界エネルギーテーブルと、自転車で移動する際の疲労による限界を表す自転車限界エネルギーを特定するための自転車限界エネルギーテーブルが記憶されている。また、体脂肪率の高い肥満の人の方が、体脂肪率が低く痩せている人よりも疲労が蓄積されやすい。制御部18のROMには、ユーザの体脂肪率に応じて徒歩限界エネルギーおよび自転車限界エネルギーを補正するための限界エネルギー係数を規定した限界エネルギー係数テーブルも記憶されている。図2に、徒歩限界エネルギー規定テーブルの一例を示す。図に示すように、徒歩限界エネルギーが、性別および年齢年代別に分類して規定されている。徒歩限界エネルギー規定テーブルには、ユーザに無理な負担を強いることのない程度の運動エネルギー量が規定されている。また、自転車限界エネルギー規定テーブルについても、自転車限界エネルギーが、性別および年齢年代別に分類して規定されている。図3に、限界エネルギー係数テーブルの一例を示す。図に示すように、限界エネルギー係数が、性別および年齢年代別に分類して規定されている。徒歩限界エネルギーあるいは自転車限界エネルギーに限界エネルギー係数を乗算することにより、徒歩限界エネルギーを補正するようになっている。制御部18は、上記した限界エネルギー規定テーブルおよび限界エネルギー係数テーブルに基づいて、ユーザに無理な負担を強いることのないように、ユーザに適した移動手段を特定する。図4に、制御部18の動作フローチャートを示す。まず運転者の操作に応じてイグニッションスイッチがオン状態になると、本ナビゲーション装置1は動作状態となり、制御部18は図4に示す処理を実施する。まず、出発地および目的地を特定するS100。具体的には、現在位置特定処理により特定された現在地を出発地とし、ユーザ操作により設定された目的地施設を目的地として特定する。次に、出発地から目的地に至る推奨経路のルート探索を実施するS102。ここでは、ダイクストラ法等を用いて出発地から目的地に至る最適な推奨経路を探索するとともに目的地到着時刻を算出する。ここで、徒歩、自転車、公共交通機関、自動車を移動手段とした場合について、それぞれ目的地到着時刻を算出する。具体的には、徒歩および自転車の場合には、一般道を利用した経路を探索し、公共交通機関の場合には、徒歩と公共交通機関を組み合わせた経路を探索する。本実施形態では、徒歩の場合の移動速度を時速5キロメートル、自転車の場合の移動速度を時速10キロメートル、自動車の場合の移動速度を時速40キロメートルとして出発地から目的地までの所要時間を算出し、現在時刻と所要時間から目的地到着時刻を算出する。また、例えば、電車を利用する場合には、出発地から出発地側の最寄りの駅との間を徒歩例えば、時速5キロメートル、電車利用区間は時刻表に基づく平均所要時間、目的地側の最寄りの駅から目的地までの間を徒歩例えば、時速5キロメートルとして所要時間を算出し、現在時刻と所要時間から目的地到着時刻を算出する。また、ユーザによる出発時刻の指定がある場合には、指定された時刻を出発時刻とし、ユーザによる出発時刻の指定がない場合には、現在時刻を出発時刻として目的地到着時刻を算出する。次に、出発地から目的地に至る推奨経路の移動距離が2キロメートルkm未満か否かを判定するS104。ここで、推奨経路の移動距離が2キロメートルkm未満の場合、S102の判定はYESとなり、次に、ユーザ特性情報を取得するS106。このユーザ特性情報には、ユーザの特性年齢、性別、体重、体脂肪率、体質等が含まれる。次に、周囲状況特定情報を取得するS108。具体的には、通信機13を介して情報センタ2から各地の気象情報天気、一定時間毎の予想気温、降雨の有無および交通情報渋滞情報、規制情報を取得する。次に、徒歩での移動により出発地から目的地に至る区間で消費される徒歩消費エネルギーを算出するS110。この徒歩での移動により出発地から目的地に至る区間で消費される徒歩消費エネルギーE1キロカロリーは、以下に示す数式1を用いて算出することができる。数式1E1=運動強度MTEs-1×運動時間[秒]×体重[キログラム]×1.05なお、徒歩移動の速さにより運動強度MTEsは異なる。具体的には、時速1~2キロメートル程度のゆっくりした歩行の場合、運動強度=1MTEs、時速3キロメートル程度の普通の歩行の場合、運動強度=2MTEs、時速4キロメートル程度の普通の歩行の場合、運動強度=3MTEs、時速5キロメートル程度の普通の歩行の場合、運動強度=4MTEs、時速6キロメートル程度の普通の歩行の場合、運動強度=5MTEsとなる。また、運動時間は、出発地から目的地に至る推奨経路の移動距離を、移動速度で除算することにより求めることができる。本実施形態では、運動強度=4MTEsとして徒歩消費エネルギーE1を算出する。次に、徒歩移動がOKか否かを判定するS112。具体的には、徒歩限界エネルギー規定テーブルおよびユーザ特性情報に基づいてユーザの特性に対応する徒歩限界エネルギーを特定し、徒歩消費エネルギーが徒歩限界エネルギー未満の場合には、徒歩移動OKと判定し、徒歩消費エネルギーが徒歩限界エネルギー以上の場合には、徒歩移動NGと判定する。ただし、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上の場合でも、体感温度、降雨状況、時間帯、照明設備の状況によっては、徒歩移動NGと判定する。1-1体感温度について本実施形態において、ユーザ特性情報に含まれる体質として設定された項目が暑がりの場合には、ユーザの許容体感温度範囲を低めの範囲5度~30度、普通の場合には、ユーザの許容体感温度範囲を中間の範囲5度~35度、寒がりの場合には、ユーザの許容体感温度範囲を高めの範囲10度~35度となる。ここでは、情報センタ2より取得した周囲状況特定情報に含まれる各地の予想気温からS102にてルート探索された推奨経路を徒歩で移動する場合の周囲の予想気温を特定し、この予想気温から体感気温を算出し、この体感気温がユーザの許容体感温度範囲外となった場合、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上の場合でも、徒歩移動NGと判定する。なお、制御部18のROMには、図5に示す体感温度補正テーブルが記憶されており、制御部18は、この体感温度補正テーブルを参照して体感温度を特定する。例えば、1~2月に徒歩で移動する場合には、周囲の予想気温から2度差し引いた温度を体感温度として、体感気温がユーザの許容体感温度範囲外となったか否かを判定する。また、1~2月に自転車で移動する場合には、周囲の予想気温から4度差し引いた温度を体感温度として、体感気温がユーザの許容体感温度範囲外となったか否かを判定する。なお、自転車で移動する場合には走行風の影響を受けるため、徒歩の場合と比較して体感気温が低くなるようになっている。また、自動車で移動する際には、体感気温の補正は行わない。1-2降雨状況について情報センタ2より取得した周囲状況特定情報に含まれる各地の降雨の有無を表す情報からS102にてルート探索された推奨経路を徒歩で移動する間に、雨または雪が降ると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上の場合でも、徒歩移動NGと判定する。1-3時間帯についてユーザの性別が女性で、S102にてルート探索された推奨経路を徒歩で移動する際に、夜間の比較的人通りの少ない時間帯例えば、21時~日の出時刻が含まれると判定した場合には、犯罪に巻き込まれる可能性が高くなるため、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上の場合でも、徒歩移動NGと判定する。1-4照明設備の設置状況についてユーザの性別が女性で、夜間の比較的人通りの多い時間帯例えば、日没~21時であっても、S102にてルート探索された徒歩による推奨経路に、照明設備が一定間隔例えば、100メートル毎に設置されていない区間が含まれる場合には、犯罪に巻き込まれる可能性が高くなるため、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上の場合でも、徒歩移動NGと判定する。なお、照明設備が一定間隔例えば、100メートル毎に設置されているか否かについては、地図データに含まれる照明設備の設置状況を表す情報に基づいて判定することができる。S112にて徒歩移動がOKと判定された場合、移動手段を徒歩に特定しS114、移動手段を徒歩とした推奨経路を提示するS116。具体的には、移動手段を徒歩とした推奨経路とともに、エコのため徒歩で行きましょう。といったメッセージを表示画面に表示させ、本処理を終了する。また、S102にて探索された推奨経路の移動距離が2キロメートル以上の場合、次に、推奨経路の移動距離が5キロメートル以上か否かを判定するS118。ここで、推奨経路の移動距離が2キロメートル以上、5キロメートル未満となっている場合、S118の判定はNOとなり、次に、ユーザ特性情報を取得するS120。このユーザ特性情報には、ユーザの特性年齢、性別、体重、体脂肪率、体質等が含まれる。次に、周囲状況特定情報を取得するS122。具体的には、通信機13を介して情報センタ2から各地の気象情報天気、一定時間毎の予想気温、降雨の有無および交通情報渋滞情報、規制情報を取得する。次に、自転車での移動により出発地から目的地に至る区間で消費される自転車消費エネルギーを算出するS124。この自転車での移動により出発地から目的地に至る区間で消費される自転車消費エネルギーE1キロカロリーは、上記した数式1を用いて算出することができる。ただし、自転車移動の速さにより運動強度MTEsは異なる。具体的には、時速8キロメートル程度の自転車走行の場合、運動強度=2MTEs、時速10キロメートル程度の自転車走行の場合、運動強度=3MTEs、時速13キロメートル程度の自転車走行の場合、運動強度=4MTEs、時速16キロメートル程度の自転車走行の場合、運動強度=5MTEs、時速19キロメートル程度の自転車走行の場合、運動強度=6MTEsとなる。本実施形態では、運動強度=3MTEsとして自転車消費エネルギーE1を算出する。次に、自転車移動がOKか否かを判定するS126。具体的には、自転車限界エネルギー規定テーブルおよびユーザ特性情報に基づいてユーザの特性に対応する自転車限界エネルギーを特定し、自転車消費エネルギーが自転車限界エネルギー未満の場合には、自転車移動OKと判定し、自転車消費エネルギーが自転車限界エネルギー以上の場合には、自転車移動NGと判定する。ただし、徒歩の場合と同様に、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上の場合でも、体感温度、降雨状況、時間帯、照明設備の状況によっては、自転車移動NGと判定する。2-1体感温度について上記した徒歩の場合と同様に、ユーザ特性情報に含まれる体質として設定された項目が暑がりの場合には、ユーザの許容体感温度範囲を5度~30度、普通の場合には、ユーザの許容体感温度範囲を5度~35度、寒がりの場合には、ユーザの許容体感温度範囲を10度~35度として、体感気温がユーザの許容体感温度範囲外となったか否かを判定する。そして、体感気温がユーザの許容体感温度範囲外となった場合には、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上の場合でも、自転車移動NGと判定する。なお、制御部18は、図5に示した体感温度補正テーブルを参照して体感温度を特定する。2-2降雨状況について情報センタ2より取得した周囲状況特定情報に含まれる各地の降雨の有無を表す情報からS102にてルート探索された推奨経路を自転車で移動する間に、雨または雪が降ると判定した場合には、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上の場合でも、自転車移動NGと判定する。2-3時間帯について夜間の比較的人通りの少ない時間帯例えば、21時~日の出時刻で、かつ、S102にてルート探索された推奨経路を自転車で移動する際に、夜間の比較的人通りの少ない時間帯例えば、21時~日の出時刻が含まれると判定した場合には、犯罪に巻き込まれる可能性が高くなるため、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上の場合でも、自転車移動NGと判定する。2-4照明設備の設置状況について夜間の比較的人通りの多い時間帯例えば、日没~21時であっても、S102にてルート探索された推奨経路に、照明設備が一定間隔例えば、100メートル毎に設定されていない区間が含まれる場合には、犯罪に巻き込まれる可能性が高くなるため、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上の場合でも、自転車移動NGと判定する。S126にて自転車移動がOKと判定された場合、移動手段を自転車に特定しS128、移動手段を自転車とした推奨経路を提示するS116。具体的には、移動手段を徒歩とした推奨経路とともに、エコのため自転車で行きましょう。といったメッセージを表示画面に表示させ、本処理を終了する。また、S102にて探索された推奨経路の移動距離が5キロメートル以上の場合、あるいは、S112にて徒歩移動がNGと判定された場合、あるいは、S126にて自転車移動がNGと判定された場合、次に、S106と同様に、ユーザ特性情報を取得しS130、S108と同様に、周囲状況特定情報を取得するS132。次に、徒歩での移動により出発地と出発地側の最寄りのアクセスポイント駅、バス停との間で消費される第1消費エネルギーと、徒歩での移動により目的地側の公共交通機関の最寄りのアクセスポイントと目的地との間で消費される第2消費エネルギーを算出するS134。次に、適切な公共交通機関があるか否かを判定するS136。具体的には、徒歩限界エネルギー規定テーブルおよびユーザ特性情報に基づいてユーザの特性に対応する徒歩限界エネルギーを特定し、出発地と出発地側の最寄りのアクセスポイント駅、バス停との間の第1消費エネルギーがユーザの徒歩限界エネルギー未満で、かつ、目的地側の最寄りのアクセスポイント駅、バス停と目的地との間の第2消費エネルギーがユーザの徒歩限界エネルギー未満の場合には、適切な公共交通機関があると判定し、出発地と出発地側の最寄りのアクセスポイント駅、バス停との間の消費エネルギーがユーザの徒歩限界エネルギー以上、あるいは、目的地側の最寄りのアクセスポイント駅、バス停と目的地との間の消費エネルギーがユーザの徒歩限界エネルギー以上の場合には、適切な公共交通機関がないと判定する。なお、このように公共交通機関を利用する場合にも、上記した1-1~1-4に示した条件に該当する場合には、適切な公共交通機関がないと判定する。S136にて適切な公共交通機関があると判定された場合、移動手段を公共交通機関に特定しS138、移動手段を公共交通機関とした推奨経路を提示するS116。例えば、出発地と出発地側の最寄りのアクセスポイント駅、バス停との間を徒歩とし、出発地側の最寄りのアクセスポイント駅、バス停と目的地側の最寄りのアクセスポイント駅、バス停との間を公共交通機関とし、目的地側の最寄りのアクセスポイント駅、バス停と目的地との間を徒歩とする推奨経路とともに、エコのため公共交通機関を利用しましょう。といったメッセージを表示画面に表示させ、本処理を終了する。また、S136にて適切な公共交通機関がないと判定された場合、移動手段を自動車に特定しS140、移動手段を自動車とした推奨経路を提示するS116。具体的には、出発地から目的地に至る最適な推奨経路を表示画面に表示させ、本処理を終了する。上記した構成によれば、ユーザの特性を表すユーザ特性情報に基づいて、出発地から目的地に至る区間に対し、ユーザの特性に配慮しつつ、環境への影響を考慮した移動手段を特定し、この移動手段による推奨経路が提案される。すなわち、ユーザの特性に配慮しつつ、環境への影響を考慮した推奨経路を提案することができる。また、環境への負荷を低減するために、複数の移動手段のうち、自動車よりも、徒歩、自転車および公共交通機関が優先されるように推奨移動手段が特定されるので、環境への負荷の高い自動車による移動を抑制することができる。また、環境への負荷を低減するために、周囲の状況を特定するための周囲状況特定情報を取得し、ユーザ特性情報および周囲状況特定情報に基づいて、ユーザの特性および周囲の状況に配慮した移動手段を特定することができる。また、経路長が所定距離未満である場合に、複数の移動手段のうち、自動車よりも、徒歩、自転車および公共交通機関が優先されるように推奨移動手段を特定するので、経路長が短い場合の自動車を利用した移動を抑制することができる。また、環境への負荷を低減することよりもユーザの特性に適することを優先して推奨移動手段を特定することができる。例えば、短距離経路を提案する際、環境への負荷が低い徒歩移動は、高齢者にとっては負担となるような場合に、徒歩移動を提案するのではなく、自動車運転を提案するといったようなことが可能となる。よってユーザの特性に配慮しつつ、環境への影響を考慮した推奨経路を提案することができる。また、経路長が所定距離未満であったとしても、ユーザの特性に応じ、徒歩、自転車および公共交通機関よりも自動車が優先されるように推奨移動手段を特定することができる。また、徒歩限界エネルギー規定テーブルおよびユーザ特性情報に基づいてユーザの特性に対応する徒歩限界エネルギーを特定し、当該徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合、移動手段を徒歩として特定し、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー未満であると判定した場合、移動手段を自動車で特定するので、ユーザに無理な負担を強いることのないような推奨経路を提案することが可能である。また、周囲の状況を特定するための周囲状況特定情報を取得し、ユーザ特性情報および周囲状況特定情報に基づいて、ユーザの体質またはユーザの安全に配慮した移動手段が特定されるので、ユーザ特性情報だけでなく周囲状況特定情報を加味して、ユーザの体質や安全に配慮した移動手段を特定することができる。また、環境への負荷を低減することよりもユーザの体質またはユーザの安全に配慮することを優先して推奨移動手段を特定するので、環境への影響を考慮しつつも、ユーザの体質や安全を第一に考慮した推奨経路を提案することができる。また、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を徒歩で移動する際の体感温度を特定し、当該体感温度が、体質情報より特定される許容体感温度範囲に含まれないと判定した場合、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザの体質に合った推奨経路を提案することが可能である。たとえば、寒さに弱い体質のユーザに対して、環境に配慮するからといってそのユーザが耐えられないような寒い中を徒歩で移動するような経路を提案することがない。つまり、環境に配慮しつつ、ユーザに適した移動手段による経路提案ができるようになる。また、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を徒歩で移動する際に、雨または雪が降ると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザが雨や雪で濡れないような推奨経路を提案することができる。また、出発地から目的地に至る区間を徒歩で夜間に移動すると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザの安全に配慮した推奨経路を提示することが可能である。また、照明設備の設置状況を特定するための情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を徒歩で夜間に移動する際に、照明設備が予め定められた間隔毎に設置されていない区間が含まれると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが徒歩消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザの安全に配慮した推奨経路を提示することが可能である。また、徒歩での移動により出発地と出発地側の公共交通機関の最寄りのアクセスポイントとの間で消費される第1の消費エネルギーと、徒歩での移動により目的地側の公共交通機関の最寄りのアクセスポイントと目的地との間で消費される第2消費エネルギーを算出するとともに、徒歩限界エネルギー規定テーブルおよびユーザ特性情報に基づいてユーザの特性に対応する徒歩限界エネルギーを特定し、当該徒歩限界エネルギーが第1の消費エネルギー以上で、かつ、徒歩限界エネルギーが第2の消費エネルギー以上であると判定した場合、移動手段を徒歩および公共交通機関として特定するので、環境に配慮しつつ、一方でユーザに無理な負担を強いることのないような推奨経路を提案することが可能である。また、自転車限界エネルギー規定テーブルおよびユーザ特性情報に基づいてユーザの特性に対応する徒歩限界エネルギーを特定し、当該自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上であると判定した場合、移動手段を自転車として特定し、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー未満であると判定した場合、移動手段を自動車で特定するので、環境に配慮しつつ、ユーザに無理な負担を強いることのないような推奨経路を提案することが可能である。また、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を自転車で移動する際の体感温度を特定し、当該体感温度が、体質情報より特定される許容体感温度範囲に含まれないと判定した場合、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザの体質に合った推奨経路を提案することが可能である。たとえば、寒さに弱い体質のユーザに対して、環境に配慮するからといってそのユーザが耐えられないような寒い中を自転車で移動するような経路を提案することがない。つまり、環境に配慮しつつ、ユーザに適した移動手段による経路提案ができるようになる。また、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を自転車で移動する際に、雨または雪が降ると判定した場合には、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザが雨や雪で濡れないような推奨経路を提案することができる。また、照明設備の設置状況を特定するための情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を自転車で夜間に移動する際に、照明設備が予め定められた間隔毎に設置されていない区間が含まれると判定した場合には、自転車限界エネルギーが自転車消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を自動車で特定するので、ユーザの安全に配慮した推奨経路を提示することが可能である。なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨に基づいて種々なる形態で実施することができる。例えば、上記実施形態では、本経路探索装置をナビゲーション装置により構成したが、ナビゲーション装置に限定されるものではなく、パーソナルコンピュータ、携帯電話機、携帯型通信端末等により構成することもできる。また、上記実施形態では、徒歩、自転車、公共交通機関、自動車のいずれかから推奨経路の移動手段を特定したが、これらの一部から推奨経路の移動手段を特定するように構成してもよく、また、例えば、バイクなど、他の移動手段を含むように構成してもよい。また、ユーザ特性情報に、自転車運転の可否を表す情報を含むようにし、この情報にもとづいて自転車運転のできないユーザであると判定した場合には、自転車を除外して推奨経路の移動手段を特定するように構成してもよい。上記実施形態では、徒歩で移動する際に、運動強度=5MTEsとして徒歩消費エネルギーE1を算出したが、この値に限定されるものではない。また、例えば、20代の男性の場合には、運動強度=5MTEs、60代の女性の場合には、運動強度=3MTEsといったように、ユーザの年齢、性別に適した移動速度となるように運動強度を異ならせるようにしてもよい。また、上記実施形態では、数式1を用いて徒歩消費エネルギーを算出したが、別の数式を用いて徒歩消費エネルギーを算出するようにしてもよい。また、上記実施形態では、気象情報に基づいて出発地から目的地に至る区間を徒歩で移動する際に、雨または雪が降ると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、移動手段を徒歩以外で特定する例を示したが、例えば、ユーザ特性情報に、雨または雪が降っていても徒歩による移動の可否を表す情報を含むようにし、この情報に基づいて、雨または雪が降っていても徒歩による移動が可能であると判定した場合には、雨または雪が降っていても徒歩移動による推奨経路を提示するように構成してもよい。なお、自転車移動についても、同様の処理を行うことができる。また、上記実施形態では、ユーザの性別が女性で、S102にてルート探索された推奨経路を徒歩で移動する際に、夜間の比較的人通りの少ない時間帯例えば、21時~日の出時刻が含まれると判定した場合には、徒歩限界エネルギーが消費エネルギー以上であると判定した場合であっても、徒歩移動NGと判定する例を示したが、例えば、ユーザ特性情報に、夜間の移動の可否を表す情報を含むようにし、この情報に基づいて夜間の移動が可能であると判定した場合には、夜間であっても徒歩移動による推奨経路を提示するように構成してもよい。なお、自転車移動についても、同様の処理を行うことができる。また、上記実施形態では、ユーザの性別が女性で、夜間の比較的人通りの多い時間帯例えば、日没~21時であっても、S102にてルート探索された徒歩による推奨経路に、照明設備が一定間隔例えば、100メートル毎に設定されていない区間が含まれる場合には、徒歩移動NGと判定する例を示したが、性別あるいは時間帯と関係なく、徒歩で夜間に移動する際に、照明設備が一定間隔例えば、100メートル毎に設定されていない区間が含まれる場合には、徒歩移動NGと判定するようにしてもよい。また、例えば、ユーザ特性情報に、照明設備の設置状況が悪くても徒歩による移動が可能か否かを表す情報を含むようにし、この情報に基づいて照明設備の設置状況が悪くても徒歩による移動が可能であると判定した場合には、夜間であっても徒歩移動による推奨経路を提示するように構成してもよい。なお、自転車移動についても、同様の処理を行うことができる。また、上記実施形態では、画面表示に従って、ユーザがユーザ特性情報年齢、性別、体重、体脂肪率、体質等を入力する構成を示したが、例えば、エアコンの設定温度からユーザの体質暑がり、寒がり等を推定するようにしてもよい。また、上記実施形態では、徒歩限界エネルギーあるいは自転車限界エネルギーに限界エネルギー係数を乗算して、限界エネルギーを補正する構成を示したが、必ずしも限界エネルギー係数を乗算して限界エネルギーを補正しなくてもよい。また、情報センタから交通情報を取得し、例えば、渋滞により自動車を利用した場合の目的地到着時刻が、徒歩、自転車、公共交通機関を利用した場合よりも遅くなると判定した場合には、徒歩、自転車、公共交通機関を利用した経路を推奨経路とするようにしてもよい。また、上記実施形態では、ユーザの性別および年齢別に分類して規定した限界エネルギー規定テーブルを用いてユーザの限界エネルギーを特定したが、例えば、ユーザの性別に分類して規定した限界エネルギー規定テーブルを用いてユーザの限界エネルギーを特定してもよく、また、ユーザの年齢別に分類して規定した限界エネルギー規定テーブルを用いてユーザの限界エネルギーを特定するようにしてもよい。なお、上記実施形態では、S136にて適切な公共交通期間があるか否かを判定し、適切な公共交通期間がないと判定された場合に、推奨移動手段を自動車として特定したが、S136の判定を省略するようにしてもよい。なお、上記実施形態における構成と特許請求の範囲の構成との対応関係について説明すると、S106、S120、S130がユーザ特性情報取得手段に相当し、S110、S112、S126、S128、S136、S138、S140が推奨移動手段特定手段に相当し、S116が推奨経路提案手段に相当し、S108、S122、S132が周囲状況特定情報取得手段に相当し、S110が徒歩消費エネルギー算出手段に相当し、S124が自転車消費エネルギー算出手段に相当し、S134が公共交通機関利用消費エネルギー算出手段に相当する。