"負極集電体表面に炭素材料を含む第1層と、前記第1層表面にリチウムチタン複合酸化物を含む第2層からなる負極合剤層を有し、前記負極合剤層のヤング率が1.0×108Pa以上、1.0×1010Pa以下であり、前記負極集電体に対する前記負極合剤層の結着強度が3N/m以上、50N/m以下であり、前記負極合剤層の厚みが、50μm以上、400μm以下であり、前記第2層の厚みが、3μm以上、30μm以下であることを特徴とする非水電解質二次電池用負極。前記第2層のリチウムチタン複合酸化物のBETが、2.0m2/g以上、5.5m2/g以下である請求項1記載の非水電解質二次電池用負極。請求項1または2に記載の非水電解質二次電池用負極を用いた非水電解質二次電池。特許文献1のような技術を用いても、負極合剤層のヤング率が大きく、亀裂が発生し、結着強度が小さいために、負極合剤層が負極集電体から脱落するという課題を有していた。本発明は、負極合剤層の負極集電体からの脱落を抑制した負極および非水電解質二次電池を提供することを目的とする。本発明は負極集電体表面に炭素材料を含む第1層と、前記第1層表面にリチウムチタン複合酸化物を含む第2層からなる負極合剤層を有し、前記負極合剤層のヤング率が1.0×108Pa以上、1.0×1010Pa以下であり、前記負極集電体に対する前記負極合剤層の結着強度が3N/m以上、50N/m以下であり、前記負極合剤層の厚みが、50μm以上、400μm以下であり、前記第2層の厚みが、3μm以上、30μm以下であることを特徴とする非水電解質二次電池用負極を用いるというものである。本発明の負極を用いることによって、負極合剤層の負極集電体からの脱落を抑制した負極および非水電解質二次電池を提供することができる。本発明によると、負極合剤層の負極集電体からの脱落を抑制した負極および非水電解質二次電池を提供することができる。本発明は、非水電解質二次電池用負極が、負極集電体表面に炭素材料を含む第1層と、第1層表面にリチウムチタン複合酸化物を含む第2層からなる負極合剤層を有し、負極合剤層のヤング率が1.0×108Pa以上、1.0×1010Pa以下であり、負極集電体からの負極合剤層の結着強度が3N/m以上、50N/m以下であり、負極合剤層の厚みが、50μm以上、400μm以下であり、第2層の厚みが、3μm以上、30μm以下であることで、負極合剤層の柔軟性と、負極集電体との結着性とを向上させ、負極合剤層の負極集電体からの脱落を抑制することができるものである。ここで、リチウムチタン複合酸化物としては、スピネル構造を有するリチウムチタン複合酸化物Li4xTi5O12,-1≦x≦3である。前記いずれのリチウムチタン複合酸化物も、その構成元素の一部が他の元素、例えば、Ca、Mg、Sr、Sc、Zr、V、Nb、W、Cr、Mo、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Al、Si、Ga、Ge、Snなどの元素で置換されていてもよい。また、第2層の厚さが、3μmよりも小さい場合、第1層の表面の一部が露出する虞がある。この場合、高入力充電時に、露出した部分にLiが析出する。さらに、短絡時に、露出した部分に短絡電流が流れ、電池の安全性を確保することができない。一方、第2層の厚さが、30μmよりも大きい場合、第2の層の厚さの分だけ第1層の厚さが小さくなり、LTOよりも、理論容量が高い炭素材料を充填することができない。このため、容量が低下する虞がある。さらに、第2層のリチウムチタン複合酸化物のBETが2.0m2/g以下であることで電池特性の低下、5.5m2/g以上であることでガス発生などの課題がある。以下、本発明を実施するための形態について説明する。本発明の非水電解質二次電池は、負極活物質に特徴を有し、他の構成要素は特に制限されない。正極は、通常、正極集電体およびそれに担持された正極合剤からなる。正極合剤は、正極活物質の他に、結着剤、導電剤などを含むことができる。正極は、例えば、正極活物質と任意成分からなる正極合剤を液状成分と混合して正極合剤スラリーを調製し、得られたスラリーを正極集電体に塗布し、乾燥させて作製する。負極も、同様に、負極活物質と任意成分からなる負極合剤を液状成分と混合して負極合剤スラリーを調製し、得られたスラリーを負極集電体に塗布し、乾燥させて作製する。本発明の非水電解質二次電池の正極活物質としては、リチウム複合金属酸化物を用いることができる。例えば、LixCoO2、LixNiO2、LixMnO2、LixCoyNi1-yO2、LixCoyM1-yOz、LixNi1-yMyOz、LixMn2O4、LixMn2-yMyO4、LiMePO4、Li2MePO4FM=Na、Mg、Sc、Y、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Al、Cr、Pb、Sb、Bのうち少なくとも一種が挙げられる。ここで、x=0~1.2、y=0~0.9、z=2.0~2.3である。なお、リチウムのモル比を示すx値は、活物質作製直後の値であり、充放電により増減する。さらにこれら含リチウム化合物の一部を異種元素で置換してもよい。金属酸化物、リチウム酸化物、導電剤などで表面処理してもよく、表面を疎水化処理してもよい。本発明の非水電解質二次電池の負極活物質としては、例えば、金属、金属繊維、炭素材料、酸化物、窒化物、錫化合物、珪素化合物、各種合金材料等を用いることができる。炭素材料としては、例えば各種天然黒鉛、コークス、黒鉛化途上炭素、炭素繊維、球状炭素、各種人造黒鉛、非晶質炭素などの炭素材料が用いられる。正極または負極の結着剤には、例えばPVDF、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、アラミド樹脂、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリアクリルニトリル、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸メチルエステル、ポリアクリル酸エチルエステル、ポリアクリル酸ヘキシルエステル、ポリメタクリル酸、ポリメタクリル酸メチルエステル、ポリメタクリル酸エチルエステル、ポリメタクリル酸ヘキシルエステル、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルピロリドン、ポリエーテル、ポリエーテルサルフォン、ヘキサフルオロポリプロピレン、スチレンブタジエンゴム、カルボキシメチルセルロースなどが使用可能である。また、テトラフルオロエチレン、ヘキサフルオロエチレン、ヘキサフルオロプロピレン、パーフルオロアルキルビニルエーテル、フッ化ビニリデン、クロロトリフルオロエチレン、エチレン、プロピレン、ペンタフルオロプロピレン、フルオロメチルビニルエーテル、アクリル酸、ヘキサジエンより選択された2種以上の材料の共重合体を用いてもよい。またこれらのうちから選択された2種以上を混合して用いてもよい。また電極に含ませる導電剤には、例えば、天然黒鉛や人造黒鉛のグラファイト類、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、チャンネルブラック、ファーネスブラック、ランプブラック、サーマルブラックなどのカーボンブラック類、炭素繊維や金属繊維などの導電性繊維類、フッ化カーボン、アルミニウムなどの金属粉末類、酸化亜鉛やチタン酸カリウムなどの導電性ウィスカー類、酸化チタンなどの導電性金属酸化物、フェニレン誘導体などの有機導電性材料などが用いられる。正極活物質、導電剤および結着剤の配合割合は、それぞれ、正極活物質80~99重量、導電剤0.5~20重量、結着剤0.5~10重量の範囲とすることが望ましい。また負極活物質および結着剤の配合割合は、それぞれ、負極活物質90~99重量、結着剤1~10重量の範囲とすることが望ましい。集電体には、長尺の多孔性構造の導電性基板か、あるいは無孔の導電性基板が使用される。導電性基板に用いられる材料としては、正極集電体としては、例えばステンレス鋼、アルミニウム、チタンなどが用いられる。また、負極集電体としては、例えばステンレス鋼、ニッケル、銅などが用いられる。これら集電体の厚さは、特に限定されないが、1~500μmが好ましく、5~20μmがより望ましい。集電体の厚さを上記範囲とすることにより、極板の強度を保持しつつ軽量化することができる。正極と負極との間に介在するセパレータとしては、大きなイオン透過度を持ち、所定の機械的強度と、絶縁性とを兼ね備えた微多孔薄膜、織布、不織布などが用いられる。セパレータの材質としては、例えば、ポリプロピレン、ポリエチレンなどのポリオレフィンが耐久性に優れ、かつシャットダウン機能を有しているため、非水電解質二次電池の安全性の観点から好ましい。セパレータの厚さは、一般的に10~300μmであるが、40μm以下とすることが望ましい。また、15~30μmの範囲とするのがより好ましく、さらに好ましいセパレータ厚さの範囲は10~25μmである。さらに微多孔フィルムは、1種の材料からなる単層膜であってもよく、1種または2種以上の材料からなる複合膜または多層膜であってもよい。また、セパレータの空孔率は、30~70の範囲であることが好ましい。ここで空孔率とは、セパレータ体積に占める孔部の体積比を示す。セパレータの空孔率のより好ましい範囲は、35~60である。非水電解質としては、液状、ゲル状または固体高分子固体電解質状の物質を使用することができる。液状非水電解質非水電解液は、非水溶媒に電解質例えば、リチウム塩を溶解させることにより得られる。また、ゲル状非水電解質は、非水電解質と、この非水電解質が保持される高分子材料とを含むものである。この高分子材料としては、例えば、ポリフッ化ビニリデン、ポリアクリロニトリル、ポリエチレンオキサイド、ポリ塩化ビニル、ポリアクリレート、ポリビニリデンフルオライドヘキサフルオロプロピレン等が好適に使用される。電解質を溶解する非水溶媒としては、公知の非水溶媒を使用することが可能である。この非水溶媒の種類は特に限定されないが、例えば、環状炭酸エステル、鎖状炭酸エステル、環状カルボン酸エステルなどが用いられる。環状炭酸エステルとしては、プロピレンカーボネートPC、エチレンカーボネートECなどが挙げられる。鎖状炭酸エステルとしては、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、ジメチルカーボネートDMCなどが挙げられる。環状カルボン酸エステルとしては、γ-ブチロラクトンGBL、γ-バレロラクトンGVLなどが挙げられる。非水溶媒は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。非水溶媒に溶解させる電解質には、例えばLiClO4、LiBF4、LiPF6、LiAlCl4、LiSbF6、LiSCN、LiCF3SO3、LiCF3CO2、LiAsF6、LiB10Cl10、低級脂肪族カルボン酸リチウム、LiCl、LiBr、LiI、クロロボランリチウム、ホウ酸塩類、イミド塩類などを用いることができる。ホウ酸塩類としては、ビス1,2-ベンゼンジオレート2--O,O’ホウ酸リチウム、ビス2,3-ナフタレンジオレート2--O,O’ホウ酸リチウム、ビス2,2’-ビフェニルジオレート2--O,O’ホウ酸リチウム、ビス5-フルオロ-2-オレート-1-ベンゼンスルホン酸-O,O’ホウ酸リチウム等が挙げられる。イミド塩類としては、ビストリフルオロメタンスルホン酸イミドリチウムCF3SO22NLi、トリフルオロメタンスルホン酸ノナフルオロブタンスルホン酸イミドリチウムLiNCF3SO2C4F9SO2、ビスペンタフルオロエタンスルホン酸イミドリチウムC2F5SO22NLi等が挙げられる。電解質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。また非水電解液には、添加剤として負極上で分解してリチウムイオン伝導性の高い被膜を形成し、充放電効率を高くすることができる材料を含んでいてもよい。このような機能を持つ添加剤としては、例えば、ビニレンカーボネートVC、4-メチルビニレンカーボネート、4,5-ジメチルビニレンカーボネート、4-エチルビニレンカーボネート、4,5-ジエチルビニレンカーボネート、4-プロピルビニレンカーボネート、4,5-ジプロピルビニレンカーボネート、4-フェニルビニレンカーボネート、4,5-ジフェニルビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネートVEC、ジビニルエチレンカーボネート等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。これらのうちでは、ビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネート、およびジビニルエチレンカーボネートよりなる群から選ばれる少なくとも1種が好ましい。なお、上記化合物は、その水素原子の一部がフッ素原子で置換されていてもよい。電解質の非水溶媒に対する溶解量は、0.5~2モル/Lの範囲内とすることが望ましい。さらに、非水電解液には、過充電時に分解して電極上に被膜を形成し、電池を不活性化する公知のベンゼン誘導体を含有させてもよい。前記ベンゼン誘導体としては、フェニル基および前記フェニル基に隣接する環状化合物基を有するものが好ましい。前記環状化合物基としては、フェニル基、環状エーテル基、環状エステル基、シクロアルキル基、フェノキシ基などが好ましい。ベンゼン誘導体の具体例としては、シクロヘキシルベンゼン、ビフェニル、ジフェニルエーテルなどが挙げられる。これらは単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。ただし、ベンゼン誘導体の含有量は、非水溶媒全体の10体積以下であることが好ましい。図1に、本実施例で作製した円筒型電池の縦断面図を示す。図1に示されるように本発明の非水電解質二次電池は、ステンレス鋼製の電池ケース1とその電池ケース1内に収容された極板群を含む。極板群は正極5と負極6とポリエチレン製のセパレータ7とからなり、正極5と負極6がセパレータ7を介して渦巻状に捲回されている。その極板群の上部および下部には上部絶縁板8aおよび下部絶縁板8bが配置されている。電池ケース1の開口端部をガスケット3を介して封口板2をかしめつけることにより、封口されている。また、正極5にはアルミミウム製の正極リード5aの一端がとりつけられており、その正極リード5aの他端が、正極端子を兼ねる封口板2に接続されている。負極6にはニッケル製の負極リード6aの一端が取り付けられており、その負極リード6aの他端は、負極端子を兼ねる電池ケース1に接続されている。以下、本発明を、実施例に基づいて説明する。実施例11負極の作製負極活物質として100重量部の黒鉛と、結着剤として1重量部のスチレンブタジエンゴムとを、水に混合し、第1のスラリーを得た。この第1のスラリーを、銅からなる負極集電体の両面に塗布した後、乾燥させた。次に、負極活物質としてBET2.3である、100重量部のチタン酸リチウムと、導電剤として5重量部のアセチレンブラックと、結着剤として2重量部のスチレンブタジエンゴムとを、水に混合し、第2のスラリーを得た。この第2のスラリーを、乾燥させた第1のスラリーの上に塗布した後、乾燥させた。次に、両面に第1のスラリー及び第2のスラリーが順次塗布して乾燥された負極集電体を圧延し、長さ700mm、幅60mmに裁断して、負極板を得た。第1層の厚さは、200μmであり、第2層の厚さは、5μmであった。2正極板の作製まず、正極活物質として100重量部のニッケル酸リチウムと、導電剤として5重量部のアセチレンブラックと、結着剤として3重量部のポリフッ化ビニリデンPVDFとを、N-メチルピロリドンNMPに混合し、正極合剤スラリーを得た。この正極合剤スラリーを、アルミニウムからなる正極集電体の両面に塗布した後、乾燥させた。次に、両面に正極合剤スラリーが塗布して乾燥された正極集電体を圧延し、長さ600mm、幅59mmに裁断して、正極板を得た。3非水電解液の調製非水溶媒としてエチレンカーボネートとエチルメチルカーボネートとジメチルカーボネートとを体積比が2:4:4となるように混合した混合溶媒に、濃度が1.4mol/m3になるようにLiPF6を溶解し、非水電解液を得た。4円筒型電池の作製まず、所定の正極5と負極6のそれぞれの集電体に、それぞれアルミニウム製正極リード5aおよびニッケル製負極リード6aを取り付けた後、セパレータ7を介して捲回し、極板群を構成した。極板群の上部と下部に上部絶縁板8aおよび下部絶縁板8bを配し、負極リード6aを電池ケース1に溶接すると共に、正極リード5aを内圧作動型の安全弁を有する封口板2に溶接して、電池ケース1の内部に収納した。その後、電池ケース1の内部に非水電解液を減圧方式により注入した。最後に、電池ケース1の開口端部をガスケット3を介して封口板2にかしめることにより電池Aを完成させた。実施例2第2層の厚さを10μmとしたこと以外、電池Aと同様にして作製した電池を電池Bとした。実施例3第2層の負極活物質のBETを2.0m2/gとしたこと以外、電池Aと同様にして作製した電池を電池Cとした。実施例4第2層の負極活物質のBETを5.5m2/gとしたこと以外、電池Aと同様にして作製した電池を電池Dとした。比較例1第2層の厚さを15μmとしたこと以外、電池Aと同様にして作製した電池を電池Eとした。比較例2第2層の負極活物質のBETを1.5m2/gとしたこと以外、電池Aと同様にして作製した電池を電池Fとした。比較例3第2層の負極活物質のBETを7.5m2/gとしたこと以外、電池Aと同様にして作製した電池を電池Gとした。5電池の評価以上のようにして得られた電池A~Gを用い、ヤング率および結着強度について測定した。ヤング率はダイナミック超微小硬度計島津製作所製DUH-W201を用いて次のように測定した。三角錐状の端子をその先端を下に向け、最大加重5gfで加圧し、その後解放し、その弾性領域でのヤング率を測定した。結着強度は次のように測定した。負極を裁断して幅15mm、長さ80mmの試験片を作製した。両面テープ日東電工株製のNo.151を試験片の一方の面の負極合剤層に貼り付け、平滑なステンレス鋼SUS基板に固定した。試験片が固定されたSUS基板は、水平になるように設置した。次に、基板面に対して90°の方向に負極芯材を結着できるように、試験片の長手方向における負極芯材の一端を、引張り試験機商品名:テンシロン万能試験機RTC1210、株エーアンドデイ製の可動冶具に固定した。そして、試験片の負極合剤層と芯材とが20mm/分の速度で結着するように、可動冶具を移動させた。その際、引張方向は常に試験片を固定しているSUS基板に対して90°に維持した。試験片の30mm以上が結着した時の安定した引張り強度の数値を読み取り、負極芯材と負極合剤層との結着強度とした。得られた結果を表1に示す。比較例1は、実施例1に比べて、ヤング率および結着強度の低下が見られ、負極合剤層の負極集電体からの脱落が起こりやすかった。これは、黒鉛粒子間の結着強度や芯材と合剤層との結着強度は実施例と同等であるが、BETの上昇すなわち表面積は増大することにより、粒子状結着剤の量が不足したためと考えられる。なお、上記実施例では円筒型の電池を用いたが、角型などの形状の電池を用いても同様の効果が得られる。"