"受電装置が載せられる給電面に沿って配置される複数の給電用コイルを備え、前記各給電用コイルに交流電流が供給されることで発生する磁束を介した電磁誘導によって前記受電装置に非接触で給電する非接触給電装置において、前記非接触給電装置の状態を通知する通知手段を備えたことを特徴とする非接触給電装置。請求項1に記載の非接触給電装置において、前記給電面に載せられた単数又は複数の物体の有無を検知する存在検知部を備え、前記通知手段は、前記存在検知部を通じて検知された前記物体の有無を前記非接触給電装置の状態として通知することを特徴とする非接触給電装置。請求項1又は2に記載の非接触給電装置において、前記給電面及び前記受電装置間における異物の有無を検知する異物検知部を備え、前記通知手段は、前記異物検知部を通じて検知された前記異物の有無を前記非接触給電装置の状態として通知することを特徴とする非接触給電装置。請求項1~3の何れか一項に記載の非接触給電装置において、前記通知手段は、給電中の前記給電用コイルを前記非接触給電装置の状態として通知することを特徴とする非接触給電装置。請求項1~4の何れか一項に記載の非接触給電装置において、前記非接触給電装置から供給される給電電力に対する前記受電装置における受電電力の比に基づき給電効率を演算する効率演算部を備え、前記通知手段は、前記効率演算部を通じて算出された給電効率を前記非接触給電装置の状態として通知することを特徴とする非接触給電装置。請求項5に記載の非接触給電装置において、前記効率演算部は給電効率が閾値以下となるか否かを判断し、前記通知手段は、前記効率演算部を通じて算出された給電効率が閾値以下となる旨判断されたとき、その旨を前記非接触給電装置の状態として通知することを特徴とする非接触給電装置。請求項1~6の何れか一項に記載の非接触給電装置において、前記受電装置が正規のものであるか否かの認証を行う認証部を備え、前記通知手段は、前記認証部を通じて認識された認証結果を前記非接触給電装置の状態として通知することを特徴とする非接触給電装置。請求項1~7の何れか一項に記載の非接触給電装置において、前記通知手段は、視覚を通じて前記非接触給電装置の状態を通知するインジケータであることを特徴とする非接触給電装置。請求項1~8の何れか一項に記載の非接触給電装置において、前記通知手段は、音声を通じて前記非接触給電装置の状態を通知するスピーカであることを特徴とする非接触給電装置。請求項1~9の何れか一項に記載の非接触給電装置において、前記通知手段は、振動を通じて前記非接触給電装置の状態を通知する振動素子であることを特徴とする非接触給電装置。ところで、上記フリーレイアウト型の非接触給電システムにおいては、ユーザは、受電装置を給電面に載せたときに給電装置において正常に受電装置が認識されたか否か、並びに受電装置に正常に給電が行われているか否かを知ることができない。また、ユーザは、給電中においても何れの1次コイルに電力が供給されているかを知ることができない。このように、ユーザは、給電装置における現在の状況を知ることができなかった。従って、ユーザは正常に給電が行われているか否かを確認するべく、例えば携帯端末の充電状況を確認する必要があった。この発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、ユーザに非接触給電装置の状態を通知することができる非接触給電装置を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明の非接触給電装置は、受電装置が載せられる給電面に沿って配置される複数の給電用コイルを備え、前記各給電用コイルに交流電流が供給されることで発生する磁束を介した電磁誘導によって前記受電装置に非接触で給電するとともに、前記非接触給電装置の状態を通知する通知手段を備える。また、上記構成において、前記給電面に載せられた単数又は複数の物体の有無を検知する存在検知部を備え、前記通知手段は、前記存在検知部を通じて検知された前記物体の有無を前記非接触給電装置の状態として通知することが好ましい。また、上記構成において、前記給電面及び前記受電装置間における異物の有無を検知する異物検知部を備え、前記通知手段は、前記異物検知部を通じて検知された前記異物の有無を前記非接触給電装置の状態として通知することが好ましい。また、上記構成において、前記通知手段は、給電中の前記給電用コイルを前記非接触給電装置の状態として通知することが好ましい。また、上記構成において、前記非接触給電装置から供給される給電電力に対する前記受電装置における受電電力の比に基づき給電効率を演算する効率演算部を備え、前記通知手段は、前記効率演算部を通じて算出された給電効率を前記非接触給電装置の状態として通知することが好ましい。また、上記構成において、前記効率演算部は給電効率が閾値以下となるか否かを判断し、前記通知手段は、前記効率演算部を通じて算出された給電効率が閾値以下となる旨判断されたとき、その旨を前記非接触給電装置の状態として通知することが好ましい。また、上記構成において、前記受電装置が正規のものであるか否かの認証を行う認証部を備え、前記通知手段は、前記認証部を通じて認識された認証結果を前記非接触給電装置の状態として通知することが好ましい。また、上記構成において、前記通知手段は、視覚を通じて前記非接触給電装置の状態を通知するインジケータであることが好ましい。また、上記構成において、前記通知手段は、音声を通じて前記非接触給電装置の状態を通知するスピーカであることが好ましい。また、上記構成において、前記通知手段は、振動を通じて前記非接触給電装置の状態を通知する振動素子であることが好ましい。本発明によれば、非接触給電装置において、ユーザに非接触給電装置の状態を通知することができる。第1の実施形態以下、本発明の非接触給電装置を非接触給電システムに具体化した第1の実施形態を図1~図5を参照しつつ説明する。図1に示すように、非接触給電システムは、給電装置10と、受電装置30とを備える。本例では、受電装置30は、携帯端末40に内蔵されている。以下、給電装置10及び受電装置30の具体的構成について説明する。給電装置図2に示すように、給電装置10は平板状の筐体2で覆われてなる。筐体2の上面には携帯端末40が載せられる給電面6が形成されている。図3に示すように、給電面6の面積は複数の携帯端末40が設置可能となる程度に設定されている。筐体2の内部には、給電用コイルL1、1次側認証用コイルL2及び1次側異物検出用コイルL3を1組のコイル群として、給電面6の全域に亘って計24組のコイル群が設けられる。コイル群は、給電面6において4行×6列のマトリックス状に配置されている。図1に示すように、給電装置10は、単一の共通ユニット11と、この共通ユニット11にそれぞれ接続される複数本例では24個の給電ユニット15と、インジケータ25と、を備える。共通ユニット11及び給電ユニット15は筐体2の内部に、インジケータ25は筐体2の表面にそれぞれ設けられている。共通ユニット11は、電源回路13と、共通制御回路12と、不揮発性のメモリ14と、を備える。メモリ14には、予め登録されている受電装置30に固有のIDコードが記憶されている。電源回路13は、外部電源からの交流電力を適切な直流電圧に変換し、それを動作電力として各給電ユニット15及び共通ユニット11に供給する。共通制御回路12は、マイクロコンピュータで構成されるとともに、各給電ユニット15への指令信号の送信を通じて給電装置10を統括制御する。給電ユニット15は、ユニット制御回路19と、励磁駆動回路16と、電流検出回路17と、1次側認証用回路18と、異物検出用回路21と、信号抽出回路22とを備える。励磁駆動回路16には給電用コイルL1が、1次側認証用回路18には1次側認証用コイルL2が、異物検出用回路21には1次側異物検出用コイルL3がそれぞれ接続されている。給電用コイルL1には、電流検出回路17が接続されている。この電流検出回路17は、給電用コイルL1に流れる電流を検出するとともに、その検出結果をユニット制御回路19に出力する。ユニット制御回路19は、共通制御回路12からの給電を要求する旨の指令信号に基づき、励磁駆動回路16の動作を制御する。励磁駆動回路16は、共通制御回路12からの指令信号を受けて高周波電流交流電流を生成し、その生成した電流を給電用コイルL1に供給する。これにより、給電用コイルL1は励磁される。共通制御回路12は、各ユニット制御回路19を通じて給電用コイルL1に順に高周波電流を供給する。このときの高周波電流の供給時間は、当該電流によって給電面6における物体の温度上昇がほぼ検出されない程度に短く設定される。ユニット制御回路19は、この電流供給時における電流検出回路17の検出結果に基づき、給電用コイルL1の周辺に物体が存在するか否かの存在検知を行う。ユニット制御回路19は、存在検知結果を共通制御回路12に出力する。なお、ユニット制御回路19、電流検出回路17及び給電用コイルL1は存在検知部を構成する。共通制御回路12は、各給電ユニット15からの存在検知結果に基づき給電面6に物体が存在する旨判断したとき、ユニット制御回路19にID要求信号の送信に係る指令信号を出力する。この指令信号は、物体が存在する旨の検知がされたユニット制御回路19にのみ送られる。ユニット制御回路19は、この指令信号を受けると、ID要求信号を生成し、その生成した信号を1次側認証用回路18に出力する。1次側認証用回路18は、ID要求信号を変調し、その変調した信号を1次側認証用コイルL2を介して無線送信する。1次側認証用コイルL2は、受電装置30からのID信号を電磁誘導を利用して受信すると、その受信信号を1次側認証用回路18に出力する。1次側認証用回路18は、ID信号を復調し、その復調した信号をユニット制御回路19に出力する。ユニット制御回路19は、ID信号に含まれるIDコードを共通制御回路12に出力する。共通制御回路12は、そのIDコードと、メモリ14に記憶されるIDコードとの照合を行う。共通制御回路12は、IDコードの照合が成立した旨判断したとき、物体が正規の受電装置30であるとして、受電装置30に対応するエリアにおける各給電用コイルL1を励磁させることで給電を実行する。図3に示すように、給電面6に2つの受電装置30が設置された場合には、それぞれについてIDコードの照合が実行される。そして、各IDコードの照合が成立すると、両受電装置30に同時に給電が実行される。このとき、受電装置30の存在を検知していない給電用コイルL1は励磁されない。なお、共通制御回路12、ユニット制御回路19、1次側認証用回路18及び1次側認証用コイルL2は認証部を構成する。図1に示すように、ユニット制御回路19は、共通制御回路12からの異物検出を要求する旨の指令信号に基づき異物検出用回路21の動作を制御する。異物検出用回路21は、ユニット制御回路19からの指令信号を受けると高周波電流高周波信号を生成し、その生成した電流を1次側異物検出用コイルL3に供給する。これにより、1次側異物検出用コイルL3が励磁される。従って、1次側異物検出用コイルL3から高周波信号が送信される。なお、給電用コイルL1及び1次側異物検出用コイルL3は異なる周波数で励磁される。1次側異物検出用コイルL3に供給される高周波信号は、受電装置30による後述する負荷変調によって、所定の周期で振幅が2値間で変化する。1次側異物検出用コイルL3及び受電装置30間に金属等の異物が存在する場合には、振幅が2値間で変化する周期が長くなる。信号抽出回路22は、高周波信号を検波し、その検波信号をユニット制御回路19に出力する。ユニット制御回路19は、検波信号の周期に基づき、金属などの異物の有無を判断し、その判断結果を共通制御回路12に出力する。なお、ユニット制御回路19、異物検出用回路21、信号抽出回路22及び1次側異物検出用コイルL3は異物検知部を構成する。次に、インジケータ25の構成について説明する。図2に示すように、インジケータ25は給電面6と同一面上であって、かつ筐体2における図中の前端側に設けられる。このインジケータ25は、給電面6に携帯端末40が設置された状態において、その表示部分が隠れない位置に形成されている。詳しくは、図4に示すように、インジケータ25は、計28個からなる砲弾型のLED発光ダイオード27a~27d,28a~28xで構成される。LED28a~28xは、給電用コイルL1の配置に対応して4行×6列に配置されている。また、LED27a~27dは、LED28a~28xの左側において上から順に配列されている。本例では、LED27aには青色に発光するダイオードが採用され、LED27bには緑色に発光するダイオードが採用される。また、LED27cには橙色に発光するダイオードが採用され、LED27dには赤色に発光するダイオードが採用される。そして、LED28a~28xには青色に発光するダイオードが採用される。このように、LEDの発光色を変えることで、インジケータ25による表示内容がより確実に識別される。共通制御回路12は、存在検知結果に基づき給電面6に何も設置されていない旨判断したとき、待機中である旨を示すLED27aを点灯させる。これにより、ユーザは、給電面6に何も設置されていないこと、若しくは設置されている物体が給電装置10において認識されていないことを知ることができる。そして、共通制御回路12は、存在検知結果に基づき給電面6に1つ目の物体として受電装置30が設置された旨判断したとき、点灯中のLED27aを消灯するとともに、機種1が給電面6に設置された旨を示すLED27bを点灯させる。また、共通制御回路12は、存在検知結果に基づき給電面6に2つ目の物体として他の受電装置30が設置された旨判断したとき、LED27bの点灯を維持しつつ機種2が給電面6に設置された旨を示すLED27cを点灯させる。これにより、ユーザは、給電面6に物体受電装置30が設置されていること、並びに設置された物体が給電装置10において認識されていることを知ることができる。また、共通制御回路12は、異物検知結果に基づき1次側異物検出用コイルL3及び受電装置30間に金属等の異物が存在する旨判断したとき、異常である旨を示すLED27dを点灯させる。このとき、LED27b,27cは消灯される。これにより、ユーザは、1次側異物検出用コイルL3及び受電装置30間に金属等の異物が存在することを知ることができ、迅速にその異物を取り除くことができる。共通制御回路12は、存在検知を通じて受電装置30正確にはその受電用コイルL4が存在するエリアにおける給電用コイルL1のみ励磁させる。共通制御回路12は、励磁させている給電用コイルL1の位置に対応したLED28a~28xを点灯させる。これにより、ユーザは、励磁中の給電用コイルL1を知ることができる。また、給電面6に設置された受電装置30に給電が実行されているか否かを知ることができる。図4に例示されるインジケータ25においては、LED27bと、LED28f,28g,28j,28kとが点灯している。この場合には、1つの受電装置30がLED28f,28g,28j,28kに対応する4つの給電用コイルL1に及ぶ範囲に設置されるとともに、その4つの給電用コイルL1が励磁されていることが視覚を通じて認識される。受電装置つぎに、受電装置30について説明する。図1に示すように、受電装置30は、整流回路31と、2次側認証用回路32と、2次側制御回路33と、メモリ34と、DC/DCコンバータ35と、を備える。整流回路31には受電用コイルL4が、2次側認証用回路32には2次側認証用コイルL5がそれぞれ接続されている。受電用コイルL4には、給電用コイルL1からの磁束の変化によって交流電力が誘起される。整流回路31は、受電用コイルL4に誘起される交流電力を整流する。DC/DCコンバータ35は、整流回路31からの直流電圧を携帯端末40の動作に適切な値に変換する。この直流電圧は、例えば携帯端末40の動作電源である2次電池図示略の充電に利用される。2次側制御回路33は、マイクロコンピュータで構成されるとともに、整流回路31からの直流電力の一部を受けて動作する。また、メモリ34には、受電装置30に固有のIDコードが記憶されている。2次側認証用コイルL5は、1次側認証用コイルL2からのID要求信号を、電磁誘導を利用して受信すると、その受信信号を2次側認証用回路32に出力する。2次側認証用回路32は、ID要求信号を復調し、その復調した信号を2次側制御回路33に出力する。2次側制御回路33は、ID要求信号を認識すると、メモリ34に記憶されるIDコードを含むID信号を生成し、その生成した信号を2次側認証用回路32に出力する。2次側認証用回路32は、ID信号を変調し、その変調した信号を2次側認証用コイルL5を介して無線送信する。また、受電装置30は、負荷変調を行う構成として、2次側異物検出用コイルL6と、整流回路36と、マルチバイブレータ37と、負荷38と、トランジスタ39とを備える。2次側異物検出用コイルL6は、整流回路36に接続されている。また、整流回路36の後段には、マルチバイブレータ37が接続されている。そして、2次側異物検出用コイルL6とグランドとの間には負荷38が接続されている。トランジスタ39は、負荷38及びグランド間に設けられている。トランジスタ39のエミッタ端子及びコレクタ端子は、それぞれ負荷38及びグランドに接続されている。トランジスタ39のベース端子にはマルチバイブレータ37が接続されている。2次側異物検出用コイルL6は、1次側異物検出用コイルL3からの高周波信号を電磁誘導を利用して受信すると、それを整流回路36に出力する。整流回路36は、高周波信号を整流する。マルチバイブレータ37は、整流回路36からの信号に基づき、Hiレベル及びLoレベルの繰り返しからなるパルス波を生成し、それをトランジスタ39に出力する。トランジスタ39は、パルス波におけるHiレベル及びLoレベルに基づきオンオフ状態が切り替わる。トランジスタ39がオン状態にあるとき、2次側異物検出用コイルL6の電流の一部がグランドに流れる。従って、2次側異物検出用コイルL6における高周波信号は、トランジスタ39のオンオフ状態に応じて振幅が一定周期毎に2値間で変化する。これに伴って、1次側異物検出用コイルL3における高周波信号の振幅も一定周期毎に2値間で変化する負荷変調。1次側異物検出用コイルL3及び2次側異物検出用コイルL6間に金属等の異物が存在する場合には、1次側異物検出用コイルL3及び2次側異物検出用コイルL6間で送受信される高周波信号の振幅が小さくなる。これにより、マルチバイブレータ37が生成するパルス波におけるHiレベル及びLoレベルの繰り返しの周期、ひいてはトランジスタ39におけるオンオフ状態の切り替わりの周期が長くなる。よって、2次側異物検出用コイルL6及び1次側異物検出用コイルL3間で送受信される高周波信号における振幅が2値間で変化する周期が長くなる。従って、上述のように、給電装置10において異物検知が可能となる。次に、給電時における共通制御回路12の処理手順について図5のフローチャートを参照しつつ説明する。当該フローチャートは、一定周期が経過する毎に実行される。なお、当該フローチャートの開始時には、給電面6に何も設置されておらず、待機中である旨を示すLED27aのみが点灯しているとする。まず、共通制御回路12は、各給電ユニット15を通じて存在検知を行うS101。共通制御回路12は物体の存在を検知しない旨判断したときS102でNO、処理を終了する。すなわち、給電面6に何も設置されていない状態においては、当該フローチャートの処理周期毎に存在検知が実行される。一方、共通制御回路12は、物体の存在を検知した旨判断したときS102でYES、LED27aを消灯するとともにLED27b,27cを点灯するS103。そして、共通制御回路12は、各給電ユニット15を通じて金属等の異物の検知を行うS104。共通制御回路12は異物の存在を検知した旨判断したときS105でYES、異常である旨を示すLED27dを点灯し、LED27b,27cを消灯した後S106、処理を終了する。また、共通制御回路12は異物の存在を検知しない旨判断したときS105でNO、給電ユニット15を通じてID要求信号を送信するS107。そして、受信したID信号に含まれるIDコードと、自身のメモリ14に記憶されるIDコードとの照合を行うS108。共通制御回路12は、IDコードの照合が成立しない旨判断したときS108でNO、正規の受電装置30でないとしてLED27b,27cを消灯した後S109、処理を終了する。これにより、正規の受電装置30以外に対して給電されることを防止できる。共通制御回路12は、IDコードの照合が成立した旨判断したときS108でYES、受電装置30が存在するエリアに対応する給電用コイルL1に給電を開始するS110。そして、共通制御回路12は、給電中の給電用コイルL1に対応するLED28a~28xを選択して点灯するS111。以上で処理を終了する。以上、説明した実施形態によれば、以下の効果を奏することができる。1インジケータ25を通じて給電装置10の状態をユーザに通知することができる。具体的には、ユーザはLED27aの点灯を通じて給電面6に何も物体が設置されていないことを知ることができる。また、ユーザは、LED27b,27cの点灯を通じて受電装置30等が給電面6に設置されていること、若しくは給電装置10において受電装置30の存在が認識されていることを知ることができる。また、ユーザは、LED27dの点灯を通じて給電装置10及び受電装置30間に金属等の異物が存在することを知ることができる。よって、迅速に異物を取り除くことができる。さらに、ユーザはLED28a~28xの点灯を通じて、給電中の給電用コイルL1を知ることができる。よって、給電面6に設置される受電装置30に対して正常に給電されていることを知ることができる。第2の実施形態以下、本発明にかかる非接触給電装置を非接触給電システムに具体化した第2の実施形態について、図6及び図7を参照して説明する。この実施形態の非接触給電システムは、受電装置の設置位置によっては給電効率が低下した状態であることが通知される点が上記第1の実施形態と異なっている。以下、第1の実施形態との相違点を中心に説明する。なお、この実施形態の非接触給電システムは、図1に示す第1の実施形態の非接触給電システムとほぼ同様の構成を備えている。図6に示すように、インジケータ25には、給電効率が低下した状態である旨を示すLED27eが新たに設けられる。このLED27eは、LED27c及びLED27f間に位置している。また、図1に1点鎖線で示すように、受電装置30には、受電電力検出部45が設けられる。受電電力検出部45は、整流回路31からDC/DCコンバータ35に供給される受電電力を検出し、その検出結果を2次側制御回路33に出力する。2次側制御回路33は、受電中においては一定周期毎に受電電力に関する情報を含む情報信号を生成し、その生成した信号を2次側認証用回路32に出力する。2次側認証用回路32は、その情報信号を変調し、その変調した信号を2次側認証用コイルL5を通じて無線送信する。1次側認証用回路18は、1次側認証用コイルL2を通じて受信した情報信号を復調し、その復調した信号をユニット制御回路19に出力する。ユニット制御回路19は、情報信号に含まれる受電電力に関する情報を共通制御回路12に出力する。共通制御回路12は、給電中の給電用コイルL1の数に基づき給電電力を認識する。そして、共通制御回路12は、給電電力及び受電電力に基づき給電効率を算出する。具体的には、給電効率は、受電電力/給電電力×100にて算出される。共通制御回路12は、算出された給電効率が閾値以下となる旨判断したとき、給電効率が低下した状態である旨を示すLED27eを点灯する。そして、共通制御回路12は、再度算出された給電効率が閾値を超える旨判断したときLED27eを消灯する。ここで、給電効率は、受電用コイルL4が2つの給電用コイルL1間に位置するとき低下する。これは、両給電用コイルL1からの磁束が互いに打ち消し合うことが一因と考えられる。ユーザは、LED27eの点灯を通じて給電効率が低いことを認識すると、受電装置30の位置をずらすことで給電効率の改善を図ることができる。そして、受電装置30が所定の位置にずらされたときにLED27eが消灯する。この所定の位置とは、例えば受電用コイルL4及び給電用コイルL1が正対する位置である。ユーザは、LED27eの消灯を通じて給電効率が改善されたことを認識し、受電装置30を上記所定の位置に維持する。本構成によれば、より確実に給電効率がよい状態で給電を行うことができる。なお、本例では、共通制御回路12が効率演算部を構成する。次に、給電時における共通制御回路12の処理手順について図7のフローチャートを参照しつつ説明する。当該フローチャートは、一定周期が経過する毎に実行される。当該フローチャートにおいて、ステップS201~S211は、図5のステップS101~S111の処理と同様である。このため、ステップS201~S211の説明を省略する。共通制御回路12は、給電中の給電用コイルL1に対応するLED28a~28xを点灯した後S211、受電電力に関する情報を含む情報信号を受けると給電効率を算出するS212。そして、共通制御回路12は、算出された給電効率が閾値を越えるか否かを判断するS213。共通制御回路12は、算出された給電効率が閾値以下である旨判断するとS213でNO、LED27eを点灯するS214。そして、共通制御回路12は、再び情報信号を受けると給電効率を算出しS212、その給電効率と閾値とを比較するS213。共通制御回路12は、算出された給電効率が閾値を越える旨判断するとS213でYES、LED27eが点灯している場合にはそれを消灯するS215。なお、このときLED27eが消灯状態にあればそれが維持される。以上で処理を終了する。以上、説明した実施形態によれば、第1の実施形態の1の効果に加え、以下の効果を奏することができる。2給電効率が低い状態にて受電装置30が給電面6に設置されている場合には、LED27eの点灯を通じて給電効率が低い旨がユーザに通知される。このため、ユーザは受電装置30の位置をずらすことで給電効率の改善を図ることができる。そして、受電装置30が所定の位置にずらされたときにLED27eが消灯する。この所定の位置とは、例えば受電用コイルL4及び給電用コイルL1が正対する位置である。ユーザは、LED27eの消灯を通じて給電効率が改善されたことを認識し、上記所定の位置に受電装置30を維持する。本構成によれば、より確実に給電効率がよい状態で給電を行うことができる。なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の形態にて実施することができる。上記各実施形態においては、存在検知結果に基づき機種1,2が給電面6に設置された旨を示すLED27b,27cが点灯されていた。しかし、共通制御回路12は、IDコードの照合が成立した旨判断したとき、LED27b,27cを点灯させてもよい。これにより、正規の受電装置30が給電面6に設置された場合にのみ、LED27b,27cを点灯させることができる。上記各実施形態におけるLED27a~27e,28a~28xを点滅させてもよい。例えば、異常である旨を示すLED27d又は給電効率が低下した状態である旨を示すLED27eを点滅させることで、ユーザに対して注意を喚起することができる。また、給電効率等の状況に応じて点滅時間を変化させてもよい。インジケータ25による表示内容は上記各実施形態におけるものに限定されない。LED27a~27e,28a~28xの何れかを適宜省略してもよい。また、例えば、携帯端末40の充電が完了した旨を通知するLEDを新たに追加してもよい。この場合、受電装置30から充電が完了した旨の情報信号が送信される。共通制御回路12は、充電が完了した旨の情報信号を認識したとき、充電が完了した旨を示すLEDを点灯する。また、給電装置10に故障が発生した旨を通知するLEDを新たに追加してもよい。さらに、IDコードの照合結果を通知するLEDを新たに追加してもよい。また、LED28a~28xを単一のLEDとして、給電中であるときにのみそのLEDを点灯させてもよい。これにより、インジケータ25をよりコンパクトに構成できる。また、LED28a~28xと同様に、各給電用コイルL1に対応するLEDを新たにインジケータ25に追加してもよい。そして、これら新たなLEDの点灯を通じて受電装置30が設置されているエリアを表示させる。LEDを新たに設けない場合でも、受電装置30が設置されているエリアに対応するLED28a~28xを点滅させ、給電中の給電用コイルL1に対応するLED28a~28xを点灯させてもよい。すなわち、ユーザは、LED28a~28xが点滅状態及び点灯状態の何れにあるかに基づき、受電装置30が設置された状態と、この状態においてさらにその受電装置30に給電されている状態との何れの状態であるかを知ることができる。上記各実施形態においては、インジケータ25を通じて受電装置の状態をユーザに通知していたが、ユーザに通知することができれば通知手段はこれに限らない。例えば、音声又は振動を通じてユーザに通知してもよい。この音声にはブザー音が含まれる。この場合、図1の一点鎖線で示すように、給電装置10には、インジケータ25に代えてスピーカ50又は振動素子51が設けられる。共通制御回路12は、スピーカ50を通じて音声にてユーザに給電装置10の状態を通知する。また、共通制御回路12は、振動素子51を通じて振動にてユーザに給電装置10の状態を通知する。振動素子51の振動を通じてユーザに通知する場合、振動回数及び振動周期を変化させることで、受電装置30が設置された旨、給電が開始された旨等を通知する。スピーカ50からの音声を通じてユーザに通知する場合、給電中のコイル番号を音声にて通知する。このコイル番号は、例えば給電面6において各給電用コイルL1に対応するエリアに印字されることが考えられる。また、インジケータ25の表示、音声及び振動を適宜組み合わせて通知してもよい。この場合、給電装置10にはインジケータ25、スピーカ50及び振動素子51のうち少なくとも2つが設けられる。これにより、より確実に給電装置10の状態をユーザに通知することができる。特に、給電効率が低下した状態である旨を示すLED27e又は異常である旨を示すLED27dを点灯させる際に、併せて音声及び振動を通じて通知することで、ユーザに対して迅速な対応を促すことができる。また、受電装置30が給電効率のよい位置に達したときに給電面6を振動させてもよい。この振動は、ブザー音に伴う振動であってもよい。この場合、ユーザは、給電面6の振動を受電装置30を介して知覚することができる。このとき、振動の周期や回数の変化を通じて給電効率をユーザに通知してもよい。上記各実施形態においては、各給電用コイルL1の電流を通じて存在検知が行われていたが、存在検知用のコイルが別に設けられていてもよい。例えば、静電容量センサを用いて存在検知を行ってもよい。また、存在検知、異物検知の方法は上記各実施形態の方法に限定されない。上記各実施形態においては、インジケータ25は砲弾型のLEDで構成されていたが、点灯可能なものであれば電球であってもよい。さらに、インジケータ25をディスプレイとして構成し、そのディスプレイにインジケータ25と同様の情報を文字等で表示させてもよい。例えば第2の実施形態においては、ディスプレイに給電効率を数字で表示させてもよい。これにより、ユーザは、給電効率を参照しつつ受電装置30をずらすことで受電装置30を何れの方向に移動させることで給電効率が向上するかを知ることができる。インジケータ25の設置位置は上記各実施形態の構成に限定されない。例えば、給電装置10における筐体2の側面に形成されていてもよい。また、筐体2とは別に、その周囲に独立して設けられていてもよい。この場合には、給電面6に設置される携帯端末40によってインジケータ25の表示が隠れることがより確実に抑制される。また、インジケータ25における表示面LEDが配設される面がユーザに向くように傾斜させてもよい。これにより、インジケータ25の視認性を向上させることができる。上記各実施形態においては、受電装置30は携帯端末40に設けられていたが、例えばLED照明や扇風機等のその他の電気機器に設けられていてもよい。また、例えば、受電装置30が、電気機器の本体に対して独立した構成であってもよい。この場合、受電装置30及び電気機器の本体は有線接続される。上記各実施形態における給電用コイルL1の数は給電面6の面積に応じて適宜変更可能である。給電用コイルL1の数に応じてLED28a~28xの数が決まる。上記実施形態におけるユニット制御回路19を省略してもよい。この場合には、共通制御回路12は、上記各実施形態においてユニット制御回路19が実行していた制御も行う。また、ユニット制御回路19が行っていた制御の一部を共通制御回路12が行ったり、共通制御回路12が行っていた制御の一部をユニット制御回路19が行ったりしてもよい。上記各実施形態においては、共通制御回路12は異物が存在する旨判断したとき、異常である旨を示すLED27dを点灯させるとともに、LED27b,27cを消灯していた。しかし、このときLED27b,27cの点灯状態を維持してもよい。上記各実施形態においては、各コイルL1~L6は独立して設けられていた。しかし、1次側認証用コイルL2及び1次側異物検出用コイルL3の少なくとも何れか一方を給電用コイルL1と共用してもよいし、2次側認証用コイルL5及び2次側異物検出用コイルL6の少なくとも何れか一方を受電用コイルL4と共用してもよい。また、給電用コイルL1を独立して設け、1次側認証用コイルL2及び1次側異物検出用コイルL3を共用としてもよい。同様に、受電用コイルL4を独立して設け、2次側認証用コイルL5及び2次側異物検出用コイルL6を共用としてもよい。次に、前記実施形態から把握できる技術的思想を記載する。イ請求項5に記載の非接触給電装置において、前記受電装置は、受電電力を認識し、その受電電力に関する情報信号を前記非接触給電装置に送信し、前記効率演算部は、受信した情報信号に基づき受電電力を認識することを特徴とする非接触給電装置。"