"一般式I:式中、Mは炭素数2~4のアルキレン基であり、nは5~100の整数であるで表わされることを特徴とする環状マクロモノマー。一般式IにおけるMが炭素数2のアルキレン基である請求項1に記載の環状マクロモノマー。式II:で表わされる化合物と、一般式III:式中、Mは炭素数2~4のアルキレン基であり、nは5~100の整数であるで表わされる化合物とを反応させて、一般式I:式中、Mは炭素数2~4のアルキレン基であり、nは5~100の整数であるで表わされる化合物を得る工程を含むことを特徴とする環状マクロモノマーの製造方法。しかしながら、非特許文献1の環状マクロモノマーは固体であり、ビニルモノマーとの共重合に溶媒が必要となる。従って、濃度低下に伴う糸通し効率の低下ばかりでなく、架橋反応が進行するにつれ、架橋体が反応系から析出してくる問題がある。本発明は、1分子中に環状高分子鎖を有する新規な環状マクロモノマー及びその製造方法、さらに詳しくは、重合性モノマーとして用いることにより、容易かつ効率よく移動架橋を有するネットワーク高分子を合成し得る新規な環状マクロモノマー及びその製造方法を提供することを課題とする。本発明の発明者らは、移動架橋を有するネットワーク構造を形成するための糸通しが効率よく起こるためには、環状ポリマー部位が反応系で大きな内孔を形成することが重要であると考え、本発明の新規な環状マクロモノマーを見出し、本発明を完成するに到った。かくして、本発明によれば、一般式I:式中、Mは炭素数2~4のアルキレン基であり、nは5~100の整数であるで表わされることを特徴とする環状マクロモノマーが提供される。また、本発明によれば、式II:で表わされる化合物と、一般式III:式中、Mは炭素数2~4のアルキレン基であり、nは5~100の整数であるで表わされる化合物とを反応させて、一般式I:式中、Mは炭素数2~4のアルキレン基であり、nは5~100の整数であるで表わされる化合物を得る工程を含むことを特徴とする環状マクロモノマーの製造方法が提供される。本発明によれば、マクロモノマーが1分子中に環状高分子鎖を有することにより、移動架橋を有するネットワーク高分子を合成し得る新規な環状マクロモノマーを提供することができる。本発明の環状構造を有するマクロモノマーは環状PEGのような環状高分子鎖で構成されており、比較的大きな分子量であっても液体の状態で得られる。従って、無溶媒で重合を行う場合であっても、重合の進行に伴い、液>固に反応系が変化しても、糸通し効率の低下が起こりにくい。また、本発明の環状構造を有するマクロモノマーは、アミンとカルボン酸との反応によるアミド形成反応を環形成に用いているので、材料の極性の違いによりカラムクロマト等による生成物の単離の容易さや、最終的に得られるモノマーについて環状構造部分のアミド結合に由来する耐加水分解性の向上が期待できる。また、本発明によれば、Mが炭素数2のアルキレン基である場合、その内部に好適な大きさの内孔を有する環状マクロモノマーを提供することができる。本発明によれば、前記のような環状マクロモノマーを容易に製造することができる環状マクロモノマーの製造方法も提供することができる。<環状マクロモノマー>本発明の環状マクロモノマーは、一般式I:式中、Mは炭素数2~4のアルキレン基であり、nは5~100の整数であるで表わされることを特徴とする。前記のような一般式Iを有する化合物はその内部に二重結合を有するため、このような化合物は重合性モノマーとして好適に使用することができる。また、得られたポリマーは側鎖に大環状構造を有するため、より容易に移動架橋を有するネットワーク高分子を合成することができると考えられる。以下、一般式Iの置換基及び骨格について説明する。Mは、炭素数2~4のアルキレン基である。具体的には、アルキレン基として、エチレン基ジメチレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基等を挙げることができる。また、これらの中でも、内孔形成能及び合成の容易性の観点から、Mが炭素数2のアルキレン基即ち、エチレン基がより好ましい。このため、M-O基として、オキシエチレン基、オキシプロピレン基、オキシブチレン基等を挙げることができ、オキシエチレン基がより好ましい。従って、本発明においては、一般式Iを有する環状マクロモノマーとして、式IV:式中、nは5~100の整数であるで表わされる環状マクロモノマーが好ましい。また、M炭素数2~4のアルキレン基は所望の物性に影響を与えない限り、直鎖状及び分枝状のいずれであってもよい。製造の容易性の観点から、Mは直鎖状であることが好ましい。また、Mは同様の観点からその他の置換基で置換されていてもよい。同様に、Mは同一であってよく、異なっていてもよいが、Mは同一であることが好ましい。指数nは、化合物Iの分子量に特に関係する数値であり、5~100の整数であり、合成の容易性の点で5~50の整数であることが好ましく、特に好ましくは10~35の整数である。本発明の環状マクロモノマーの分子量は、通常、数平均分子量Mnで好ましくは500~50000、より好ましくは500~10000であり、重量平均分子量Mwで好ましくは600~60000、より好ましくは600~12000である。本発明の環状マクロモノマーの具体例としては、3,5-ビスフェニルアクリレートが挙げられる。<環状マクロモノマーの製造方法>本発明の製造方法を一例を挙げて説明するが、本発明の環状マクロモノマーは以下の製造方法に限定されるものではない。本発明の環状マクロモノマーは、式IIで表わされる化合物と一般式IIIで表わされる化合物とを反応させて一般式Iで表わされる化合物を得る工程を含む環状マクロモノマーの製造方法によって得ることができる。具体的には、本発明の環状マクロモノマーは、1ポリアルキレングリコールと塩化トシルとを用いてαωジトシルオキシポリアルキレングリコールを製造する工程第1工程、2第1工程で得られたαωジトシルオキシポリアルキレングリコールとフタルイミドカリウムとを用いてαωジフタルイミドポリアルキレングリコールを製造する工程第2工程、3第2工程で得られたαωジフタルイミドポリアルキレングリコールとヒドラジン一水和物とを用いて一般式IIIで表わされる化合物αωジアミノポリアルキレングリコールを製造する工程第3工程、45-ヒドロキシイソフタル酸と塩化アクリロイルとを用いて式IIで表わされる化合物5-アクリロイルオキシイソフタル酸を製造する工程第4工程、及び5第4工程で得られた式IIで表わされる化合物と第3工程で得られた一般式IIIで表わされる化合物とを用いて一般式Iで表わされる化合物を製造する工程第5工程を含む環状マクロモノマーの製造方法により得ることができる。第1工程:αωジトシルオキシポリアルキレングリコールの製造第1工程においては、ポリアルキレングリコールと塩化トシルとを反応させることによって、αωジトシルオキシポリアルキレングリコールを製造することができる。具体的には、ポリアルキレングリコールを含む反応液に、水酸化ナトリウム等の塩基性物質の存在下、塩化トシルを滴下させることによって、αωジトシルオキシポリアルキレングリコールを得ることができる。本発明で使用するポリアルキレングリコール及び塩化トシル並びにその他の工程で使用する原料は、特段の記載がされていない限り、商業的に入手可能である。第1工程においては、ポリアルキレングリコールを公知の製造方法に従って製造することにより、分子量の調整、分子量分布の単分散化を図ることもできる。本発明においては、品質面でばらつきの少ない環状マクロモノマーを容易に製造することができるため、ポリアルキレングリコールの分子量は数平均分子量Mnでは200~4500が好ましく、500~1500がより好ましく、他方、重量平均分子量Mwでは250~5500が好ましく、600~2000がより好ましい。他方、単分散性については多分散度が1に近いものが好ましく、具体的にはそれぞれのポリアルキレングリコール内のアルキレングリコールの重合度は同一又は略同一であることがより好ましい。本発明においては、ポリアルキレングリコールと塩化トシルとの使用割合は、モル比で1:2~8であることが好ましく、1:3~8であることがより好ましい。塩化トシルがポリアルキレングリコール1モルに対して2モル未満である場合、目的化合物の収率が低下するおそれがある。一方、塩化トシルがポリアルキレングリコール1モルに対して8モルを超える場合、製造コストが高くなるおそれがある。反応条件は、原料の種類や量等により適宜設定すればよい。反応温度は、通常、0~40°C、好ましくは0~20°Cである。反応温度が0°C未満である場合、反応効率が低下するおそれがある。一方、反応温度が40°Cを超える場合、目的化合物の収率が低下するおそれ、製造コストが高くなるおそれがある。また、反応時間は、通常、2~48時間、好ましくは3~24時間である。反応時間が2時間未満である場合、反応が不十分となるおそれがある。一方、反応時間が48時間を超える場合、製造コストが高くなるおそれがある。さらに、反応圧力は、特に限定されず、例えば大気圧下が挙げられる。また、雰囲気は、特に限定されず、例えば空気中及び窒素雰囲気が挙げられる。第2工程:αωジフタルイミドポリアルキレングリコールの製造第2工程においては、第1工程で得られたαωジトシルオキシポリアルキレングリコールとフタルイミドカリウムとを反応させることによって、αωジフタルイミドポリアルキレングリコールを製造することができる。具体的には、アセトニトリル等の溶媒中、αωジトシルオキシポリアルキレングリコールとフタルイミドカリウムとを加熱還流させることによって、αωジフタルイミドポリアルキレングリコールを得ることができる。本発明においては、αωジトシルオキシポリアルキレングリコールとフタルイミドカリウムとの使用割合は、モル比で1:2~6であることが好ましく、1:3~6であることがより好ましい。フタルイミドカリウムがαωジトシルオキシポリアルキレングリコール1モルに対して2モル未満である場合、目的化合物の収率が低下するおそれがある。一方、フタルイミドカリウムがαωジトシルオキシポリアルキレングリコール1モルに対して6モルを超える場合、製造コストが高くなるおそれがある。反応条件は、原料の種類や量等により適宜設定すればよい。反応温度は、通常、25~80°C、好ましくは70~80°Cである。反応温度が25°C未満である場合、反応効率が低下するおそれがある。一方、反応温度が80°Cを超える場合、目的化合物の収率が低下するおそれ、製造コストが高くなるおそれがある。また、反応時間は、通常、2~48時間、好ましくは12~24時間である。反応時間が2時間未満である場合、反応が不十分となるおそれがある。一方、反応時間が48時間を超える場合、製造コストが高くなるおそれがある。さらに、反応圧力は、特に限定されず、例えば大気圧下が挙げられる。また、雰囲気は、特に限定されず、例えば空気中及び窒素雰囲気が挙げられる。第3工程:αωジアミノポリアルキレングリコールの製造第3工程においては、第2工程で得られたαωジフタルイミドポリアルキレングリコールとヒドラジン一水和物とを反応させることによって、一般式III:式中、Mは炭素数2~4のアルキレン基であり、nは5~100の整数であるで表される化合物αωジアミノポリアルキレングリコールを製造することができる。具体的には、エタノール等の溶媒中、αωジフタルイミドポリアルキレングリコールとヒドラジン一水和物とを加熱還流させることによって、αωジアミノポリアルキレングリコールを得ることができる。本発明においては、αωジフタルイミドポリアルキレングリコールとヒドラジン一水和物との使用割合は、モル比で1:5~20であることが好ましく、1:10~15であることがより好ましい。ヒドラジン一水和物がαωジフタルイミドポリアルキレングリコールとヒドラジン一水和物1モルに対して5モル未満である場合、目的化合物の収率が低下するおそれがある。一方、ヒドラジン一水和物がαωジフタルイミドポリアルキレングリコールとヒドラジン一水和物1モルに対して20モルを超える場合、製造コストが高くなるおそれがある。反応条件は、原料の種類や量等により適宜設定すればよい。反応温度は、通常、25~80°C、好ましくは60~80°Cである。反応温度が25°C未満である場合、反応効率が低下するおそれがある。一方、反応温度が80°Cを超える場合、目的化合物の収率が低下するおそれ、製造コストが高くなるおそれがある。また、反応時間は、通常、1~5時間、好ましくは2~4時間である。反応時間が1時間未満である場合、反応が不十分となるおそれがある。一方、反応時間が5時間を超える場合、製造コストが高くなるおそれがある。さらに、反応圧力は、特に限定されず、例えば大気圧下が挙げられる。また、雰囲気は、特に限定されず、例えば空気中及び窒素雰囲気が挙げられる。第4工程:5-アクリロイルオキシイソフタル酸の製造5-ヒドロキシイソフタル酸と塩化アクリロイルとを反応させることによって、式II:で表わされる化合物5-アクリロイルオキシイソフタル酸を得ることができる。具体的には、5-ヒドロキシイソフタル酸を含む反応液に、水酸化ナトリウム等の塩基性物質の存在下、塩化アクリロイルを滴下させることによって、5-アクリロイルオキシイソフタル酸を得ることができる。本発明においては、5-ヒドロキシイソフタル酸と塩化アクリロイルとの使用割合は、モル比で1:1~1.5であることが好ましく、1:1~1.1であることがより好ましい。塩化アクリロイルが5-ヒドロキシイソフタル酸に対して1モル未満である場合、目的化合物の収率が低下するおそれがある。一方、塩化アクリロイルが5-ヒドロキシイソフタル酸に対して1.5モルを超える場合、製造コストが高くなるおそれがある。反応条件は、原料の種類や量等により適宜設定すればよい。反応温度は、通常、0~30°C、好ましくは5~20°Cである。反応温度が0°C未満である場合、反応効率が低下するおそれがある。一方、反応温度が30°Cを超える場合、目的化合物の収率が低下するおそれ、製造コストが高くなるおそれがある。また、反応時間は、通常、1~20時間、好ましくは3~12時間である。反応時間が1時間未満である場合、反応が不十分となるおそれがある。一方、反応時間が20時間を超える場合、製造コストが高くなるおそれがある。さらに、反応圧力は、特に限定されず、例えば大気圧下が挙げられる。また、雰囲気は、特に限定されず、例えば空気中及び窒素雰囲気が挙げられる。第5工程:環状マクロモノマーの製造第4工程で得られた一般式IIで表わされる化合物と第3工程で得られた一般式IIIで表わされる化合物とを反応させることによって、一般式I:式中、Mは炭素数2~4のアルキレン基であり、nは5~100の整数であるで表わされる化合物を得ることができる。具体的には、化合物IIと化合物IIIとを縮合剤の存在下で反応させる。次いで、得られた反応混合物を公知の方法により洗浄乾燥精製させることにより、化合物Iを得ることができる。この反応では両者を溶媒に低濃度で希釈高希釈し、例えば両者の希釈液を、時間を掛けて滴下して徐々に反応させ、その後撹拌下で反応させることが好ましい。高濃度で前記のような反応を行った場合、副反応として直鎖状のポリマーができることがある。この場合、式Iの環状マクロモノマーの収率に大きく影響を与えることがある。縮合剤としては、特に限定されず従来アミド化反応に用いられているものを用いることができる。具体的には、4-4,6-ジメトキシ-1,3,5-トリアジン-2-イル-4-メチルモルホリニウムクロリド、N,N-ジシクロヘキシルカルボジイミド、1-エチル-3-ジメチルアミノプロピルカルボジイミド、ジイソプロピルカルボジイミド等のカルボジイミド類;2,4,6-トリイソプロピルベンゼンスルホニルクロリド、p-トルエンスルホニルクロリド等のアリールスルホニルクロリド類;2,4,6-トリイソプロピルベンゼンスルホニルイミダゾリド、2,4,6-トリイソプロピルベンゼンスルホニルトリアゾリド等のアリールスルホンアミド類;アゾジカルボン酸エステル;ハロゲン化有機スルホニル;ジフェニルホスホリルアジド、ジエトキシホスホニルクロリド、ジエトキシホスホニルアジド、無水プロピルホスホン酸、ジフェニルホスホニルクロリド;マグネシウムジメトキシド、マグネシウムジエトキシド、アルミニウムジイソプロポキシド、アルミニウムトリ-t-ブトキシド等の金属アルコキシド;水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ金属水酸化物;水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム等のアルカリ土類金属水酸化物;酸化カルシウム、酸化マグネシウム等のアルカリ土類金属酸化物;リチウムアミド等のアルカリ金属アミド;炭酸カリウム;塩化亜鉛、三塩化アルミニウム、オキシ塩化リン、テトラメチルアンモニウムクロリド、濃硫酸、五酸化二リン、ポリリン酸、無水酢酸、カルボニルジイミダゾール、pトルエンスルホニルクロリド、塩基性のイオン交換樹脂等が挙げられる。これらの中でも、合成の容易性の点で4-4,6-ジメトキシ-1,3,5-トリアジン-2-イル-4-メチルモルホリニウムクロリドが特に好ましい。溶媒としては、原料化合物及び反応化合物に悪影響を与えず、留去し易いものであれば特に限定されず、例えば、メタノール、エタノール等が挙げられる。希釈倍率は、化合物II及び化合物IIIの合計量の500~1000倍容量程度である。反応条件は、原料の種類や量等により適宜設定すればよい。反応温度は、通常、0~40°C、好ましくは10~25°Cである。反応温度が0°C未満である場合、反応効率が低下するおそれがある。一方、反応温度が40°Cを超える場合、目的化合物の収率が低下するおそれ、製造コストが高くなるおそれがある。また、反応時間は、通常、12~72時間、好ましくは24~48時間である。反応時間が12時間未満である場合、反応が不十分となるおそれがある。一方、反応時間が72時間を超える場合、製造コストが高くなるおそれがある。さらに、反応圧力は、特に限定されず、例えば大気圧下が挙げられる。また、雰囲気は、特に限定されず、例えば空気中及び窒素雰囲気が挙げられる。化合物IIと縮合剤との使用割合は、モル比で1:2~4であることが好ましく、1:3.0~3.5であることがより好ましい。縮合剤が化合物IIに対して2モル未満である場合、目的化合物の収率が低下するおそれがある。一方、縮合剤が化合物IIに対して4モルを超える場合、製造コストが高くなるおそれがある。得られた本発明の環状マクロモノマーは1分子中に環状高分子鎖を有するので、これを重合性モノマーとして用いることにより、移動架橋を有する3次元構造のネットワーク高分子を合成し得る。本発明を以下の実施例を挙げてさらに具体的に説明するが、これにより本発明の範囲が限定されるものではない。実施例の各工程で得られた化合物を以下の機器及び条件で分析して同定し、またそれらの物性を評価した。1H-NMR及び13C-NMR日本電子製EX-270型超伝導核磁気共鳴吸収装置を使用した。溶媒としては、重クロロホルム又は重ジメチルスルホキシドを用いた。基準物質としては、テトラメチルシランを用いて、室温で測定した。MALDI-TOFMS島津製作所製KOMPACT-2型マトリックス支援レーザーイオン化飛行時間型質量分析装置を用いた。マトリックス及びイオン化助剤として、それぞれ、α-シアノ-4-ヒドロキシ桂皮酸及びヨウ化ナトリウムを用いた。試料溶液は、試料1mgをテトラヒドロフランTHF1mLに溶解させて調製した。マトリックス溶液はα-シアノ-4-ヒドロキシ桂皮酸17mgを1mLのTHFに溶解させて調製した。その後、マトリックス溶液と試料溶液を1:1の比で混合した。試料プレートに、0.1mmol/mLのヨウ化ナトリウム溶液0.5Lをスポットし、室温で数分間乾燥させてから、その上に、0.5~1.0μLの試料マトリックス混合溶液をスポットし、乾燥空気で溶媒を揮発させてから測定した。IR日本分光製FT/IR4100型フーリエ変換赤外分光光度計を用いた。試料を臭化カリウムとよく混合し、加圧器で直径5mm、厚み0.1~0.2mm程度の円板型ペレットに成型してから測定した。元素分析ヤナコ製CHNコーダMT-5型を使用した。1回の測定につき、およそ2.5mgの試料を用いて、測定を最低2回行った。元素含有量は得られた値の平均値として求めた。ゲル透過クロマトグラフィー:GPC日本分光製PU-2080ポンプ及び東ソー製紫外可視検出器UV-8020を用いた。カラムとしては、東ソー製TSKゲルG2500H/G3000Hを用いた。溶媒としてテトラヒドロフランを使用し、1.0mL/minの流量で測定した。融点ヤナコ製MP-S3型融点測定装置を使用した。実施例11.α,ω-ジトシルオキシポリエチレングリコールの合成第1工程滴下漏斗、マグネティックスターラーを備え付けた300mLナスフラスコにポリエチレングリコールMw=10004.0g,2.0mmol、蒸留水10mL、THF10mL、水酸化ナトリウム3.0g,75mmolを加え、0°Cで攪拌した。そこへ滴下漏斗を用いて、THF10mLに溶解させた塩化トシル3.0g,16mmolを2時間かけて滴下した。滴下終了後、さらに1時間攪拌を続け、反応混合物をジクロロメタンで希釈してから、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去した。得られた白色固体をシリカゲルカラム酢酸エチル→ジクロロメタンメタノール=82v/vで精製し、さらにベンゼンを用いて凍結乾燥を行うことにより、白色固体としてα,ω-ジトシルオキシポリエチレングリコールを得た。収量4.1g891HNMR77973541537035824513CNMR図21445132712951276704702690683213IR図3286013451105MALDITOFMS図4ゲル透過クロマトグラフィー:GPCMn1600MwMn1132.α,ω-ジフタルイミドポリエチレングリコール第2工程ジムロート冷却器、マグネティックスターラーを備え付けた100mLナスフラスコにα,ω-ジトシルオキシポリエチレングリコール4.0g,2.0mmol、アセトニトリル40mL、フタルイミドカリウム2.2g,12mmolを加えて12時間、80°Cで加熱還流した。反応終了後、ジクロロメタンを加え、蒸留水で2回洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去した。得られた白色固体をシリカゲルカラム酢酸エチル→ジクロロメタン:メタノール=8:2v/vで精製し、さらにベンゼンを用いて凍結乾燥を行うことにより白色固体としてα,ω-ジフタルイミドポリエチレングリコールを得た。収量3.5g901HNMR図578677039037236435813CNMR図61682133813211232705700678372IR図7283017041105MALDITOFMS図8ゲル透過クロマトグラフィー:GPCMn1200MwMn1263.α,ω-ジアミノポリエチレングリコールの合成第3工程ジムロート冷却器、マグネティックスターラーを備え付けた100mLナスフラスコにα,ω-ジフタルイミドポリエチレングリコール7.2g,5.5mmol、エタノール200mL、ヒドラジン一水和物2.8g,55mmolを加えて3時間、78°Cで加熱還流した。反応終了後、析出固体をろ別し、ろ液を濃縮してからジクロロメタンで希釈し、蒸留水で2回洗浄した。続いて、希塩酸を用いて目的物を有機層から水層へ抽出した。最後に、水層に水酸化ナトリウムを加えて塩基性にし、ジクロロメタンで抽出した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、溶媒を減圧留去することで、白色固体としてαωジアミノポリエチレングリコールを得た。収量0.9g521HNMR74236736235228613CNMR図10729704701416IR図112870148013451105MALDITOFMS図12ゲル透過クロマトグラフィー:GPCMn1100MwMn1154.5-アクリロイルオキシイソフタル酸の合成第4工程マグネティックスターラーを備え付けた50mLナスフラスコに、蒸留水25mL、水酸化ナトリウム6.0g、ジオキサン13mL、5-ヒドロキシイソフタル酸9.11g,0.05molを加えた。氷浴で冷却しながら、塩化アクリロイル4.75g,0.05molをゆっくりと滴下し、さらに12時間攪拌した。pH=4になるまで濃塩酸を滴下し、析出した固体を吸引ろ過し、蒸留水から再結晶することにより、白色固体として5-アクリロイルオキシイソフタル酸を得た。収量8.1g681HNMR83879365964862013CNMR16691667164215011350134012751256元素分析分析値:C5587H353C11H8O6としての計算値:C5594H341融点223226°C5.環状マクロモノマーacr-c-PEGの合成第5工程メカニカルスターラーを装備した2L三口ナスフラスコにメタノール600mLを入れ、4-4,6-ジメトキシ1.3.5トリアジン-2-イル-4-塩化メチルモルホリウムDMT-MM0.82g,3.0mmolを加えて溶解させた。20°Cで激しく攪拌しながら、その中へ、α,ω-ジアミノポリエチレングリコール1.0g,1.0mmolと5-アクリロイルオキシイソフタル酸0.28g,1.0mmolを溶解させたメタノール400mLをメタロールポンプを用いて12時間かけてゆっくりと滴下した。滴下終了後、さらに12時間、攪拌を続けた。反応混合物を減圧下で溶媒を濃縮し、希塩酸、飽和炭酸水素ナトリウムの順に洗浄してから、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、溶媒を減圧留去した。得られた淡黄色液体を、シリカゲルカラム酢酸エチル→ジクロロメタンメタノール=8:2v/vにより精製した。得られた粘性液体を少量のジクロロメタンに溶解させ、そこへ、適量のジエチルエーテルを加えることで高分子量成分を沈殿物として除去した。上澄み液をろ過し、溶媒を減圧留去することで無色透明粘性液体として環状マクロモノマー本発明においては、acr-c-PEGとも称するを得た。収量0.20g201HNMR図13826799784676664636160373613CNMR図1416591642150913601331127612391225701700400IR図152871174316601108MALDITOFMS図16ゲル透過クロマトグラフィー:GPCMn1090MwMn118"