"固定スクロール21と可動スクロール31とが噛合して流体の圧縮室30が形成される圧縮機構20と、主軸41と該主軸41の一端に偏心形成されて上記可動スクロール31の背面側に連結される偏心部42とを有するクランク軸40と、上記クランク軸40の主軸41の上部を支持する上部軸受63と、上記クランク軸40の主軸41の下部を支持する下部軸受71と、ステータ51と上記クランク軸40の主軸41に連結されたロータ52とを有し、上記可動スクロール31を回転駆動させる駆動モータ50とを備えたスクロール圧縮機であって、上記クランク軸40の主軸41及び上記駆動モータ50のロータ52の少なくとも一方には、回転時に上記圧縮室30で発生する流体荷重が上記偏心部42に作用することで生じるクランク軸40の撓みを抑制するウェイト80が設けられていることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項1において、上記ウェイト80は、流体荷重の方向の上記クランク軸40の撓みを抑制する流体撓み抑制ウェイト818283を備えたものであり、上記流体撓み抑制ウェイト818283は、上記主軸41の上部に設けられ、重心が上記主軸41の軸心を基準に流体荷重の方向とは反対側に位置する上部流体撓み抑制ウェイト81と、上記主軸41の中央部に設けられ、重心が上記主軸41の軸心を基準に流体荷重の方向と同じ側に位置する中央部流体撓み抑制ウェイト82と、上記主軸41の下部に設けられ、重心が上記主軸41の軸心を基準に流体荷重の方向とは反対側に位置する下部流体撓み抑制ウェイト83とからなり、上記上部流体撓み抑制ウェイト81、中央部流体撓み抑制ウェイト82及び下部流体撓み抑制ウェイト83は互いにバランスされていることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項2において、上記ウェイト80は、回転時に上記可動スクロール31の遠心力とバランスするバランスウェイト9192を備えたものであり、上記バランスウェイト9192は、重心が上記主軸41の軸心を基準に上記偏心部42とは反対側に位置する第1バランスウェイト91と、該第1バランスウェイト91よりも上記偏心部42から離れた位置に設けられ、重心が上記主軸41の軸心を基準に上記偏心部42と同じ側に位置する第2バランスウェイト92とからなることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項3において、上記ウェイト80は、上記可動スクロール31の遠心力と上記バランスウェイト9192の遠心力をバランスすることで生じる上記クランク軸40の撓みを抑制する遠心撓み抑制ウェイト101102103を備えたものであり、上記遠心撓み抑制ウェイト101102103は、上記主軸41の上部に設けられ、重心が上記主軸41の軸心を基準に上記偏心部42とは反対側に位置する上部遠心撓み抑制ウェイト101と、上記主軸41の中央部に設けられ、重心が上記主軸41の軸心を基準に上記偏心部42と同じ側に位置する中央部遠心撓み抑制ウェイト102と、上記主軸41の下部に設けられ、重心が上記主軸41の軸心を基準に上記偏心部42とは反対側に位置する下部遠心撓み抑制ウェイト103とからなり、上記上部遠心撓み抑制ウェイト101、中央部遠心撓み抑制ウェイト102及び下部遠心撓み抑制ウェイト103は互いにバランスされていることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項4において、上記上部流体撓み抑制ウェイト81、中央部流体撓み抑制ウェイト82及び下部流体撓み抑制ウェイト83の少なくとも1つは、上記第1バランスウェイト91、第2バランスウェイト92、上部遠心撓み抑制ウェイト101、中央部遠心撓み抑制ウェイト102及び下部遠心撓み抑制ウェイト103の何れかと一体に形成されていることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項1において、上記ウェイト80は、回転時に、流体荷重の方向の上記クランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第1力、第2力及び第3力と、上記可動スクロール31の遠心力とバランスする第4力及び第5力と、上記可動スクロール31の遠心力と上記第4力及び第5力をバランスすることで生じる上記クランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第6力、第7力及び第8力とを発生させるものであり、上記主軸41の上部に設けられ上記第1力及び第6力の合力を遠心力として発生させる上部ウェイト111と、上記主軸41の中央部に設けられ上記第2力、第4力、及び第7力の合力を遠心力として発生させる中央部ウェイト112と、上記主軸41の下部に設けられ上記第3力、第5力、及び第8力の合力を遠心力として発生させる下部ウェイト113からなることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項1において、上記ウェイト80は、回転時に、流体荷重の方向の上記クランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第1力、第2力及び第3力と、上記可動スクロール31の遠心力とバランスする第4力及び第5力と、上記可動スクロール31の遠心力と上記第4力及び第5力をバランスすることで生じる上記クランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第6力、第7力及び第8力とを発生させるものであり、上記主軸41の上部に設けられ上記第1力、第4力、及び第6力の合力を遠心力として発生させる上部ウェイト111と、上記主軸41の中央部に設けられ上記第2力及び第7力の合力を遠心力として発生させる中央部ウェイト112と、上記主軸41の下部に設けられ上記第3力、第5力、及び第8力の合力を遠心力として発生させる下部ウェイト113からなることを特徴とするスクロール圧縮機。従来のスクロール圧縮機では、圧縮室内の流体圧力によって、荷重流体荷重が偏心部に作用する。この流体荷重は、圧縮室内の流体圧力が高くなるにつれて大きくなる。そのため、流体圧力が高い場合は、クランク軸の撓みが大きくなってしまい、クランク軸を支える軸受の磨耗が大きくなって軸受耐力が低下するという問題があった。そこで本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、流体圧力が高い場合の軸受耐力の低下を抑制することにある。第1の発明は、固定スクロール21と可動スクロール31とが噛合して流体の圧縮室30が形成される圧縮機構20と、主軸41と該主軸41の一端に偏心形成されて可動スクロール31の背面側に連結される偏心部42とを有するクランク軸40と、クランク軸40の主軸41の上部を支持する上部軸受63と、クランク軸40の主軸41の下部を支持する下部軸受71と、ステータ51とクランク軸40の主軸41に連結されたロータ52とを有し、可動スクロール31を回転駆動させる駆動モータ50とを備えたスクロール圧縮機を前提としている。そして、クランク軸40の主軸41及び駆動モータ50のロータ52の少なくとも一方には、回転時に圧縮室30で発生する流体荷重が偏心部42に作用することで生じるクランク軸40の撓みを抑制するウェイト80が設けられている。上記第1の発明のスクロール圧縮機では、クランク軸40の主軸41の上部が上部軸受63に支持され、主軸41の下部が下部軸受71に支持されている。そのため、クランク軸40の偏心部42に流体荷重が作用すると、主軸41の上部及び下部に反力が作用してクランク軸40は流体荷重の方向に撓もうとする。上記第1の発明では、主軸41及びロータ52の少なくとも一方に設けられたウェイト80の遠心力によって、回転時に流体荷重の方向のクランク軸40の撓みが抑制される。そのため、流体圧力が高くなって流体荷重が大きくなっても、クランク軸40の撓みは増大しなくなる。よって、流体圧力が高い場合に、クランク軸40が軸受に片当たりして局所的に過大な接触面圧が発生することが抑制され、軸受の磨耗が抑制される。第2の発明は、上記第1の発明において、ウェイト80は、流体荷重の方向のクランク軸40の撓みを抑制する流体撓み抑制ウェイト818283を備えたものである。その流体撓み抑制ウェイト818283は、主軸41の上部に設けられ、重心が主軸41の軸心を基準に流体荷重の方向とは反対側に位置する上部流体撓み抑制ウェイト81と、主軸41の中央部に設けられ、重心が主軸41の軸心を基準に流体荷重の方向と同じ側に位置する中央部流体撓み抑制ウェイト82と、主軸41の下部に設けられ、重心が主軸41の軸心を基準に流体荷重の方向とは反対側に位置する下部流体撓み抑制ウェイト83とからなり、上部流体撓み抑制ウェイト81、中央部流体撓み抑制ウェイト82及び下部流体撓み抑制ウェイト83は互いにバランスされているものである。上記第2の発明では、上記ウェイト80として、3つの流体撓み抑制ウェイト818283が設けられている。クランク軸40を回転させると、主軸41の上部には、上部流体撓み抑制ウェイト81の遠心力が流体荷重の方向とは反対方向に発生する。また、主軸41の中央部には、中央部流体撓み抑制ウェイト82の遠心力が流体荷重の方向と同じ方向に発生し、主軸41の下部には、下部流体撓み抑制ウェイト83の遠心力が流体荷重の方向とは反対方向に発生する。上部流体撓み抑制ウェイト81の遠心力は偏心部42に作用する流体荷重と、中央部流体撓み抑制ウェイト82の遠心力は主軸41の上部の反力と、下部流体撓み抑制ウェイト83の遠心力は主軸41の下部の反力と、それぞれ作用する方向が反対である。そのため、これら3つの流体撓み抑制ウェイト818283の遠心力は、流体荷重及びその反力によるクランク軸40の撓みを抑制するように作用する。第3の発明は、上記第2の発明において、ウェイト80は、回転時に可動スクロール31の遠心力とバランスするバランスウェイト9192を備えたものである。そのバランスウェイト9192は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置する第1バランスウェイト91と、該第1バランスウェイト91よりも偏心部42から離れた位置に設けられ、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42と同じ側に位置する第2バランスウェイト92からなるものである。上記第3の発明では、上記ウェイト80として、3つの流体撓み抑制ウェイト818283に加えて、2つのバランスウェイト9192が設けられている。クランク軸40を回転させると、第1バランスウェイト91の遠心力は偏心部42の偏心方向とは反対方向に発生し、第2バランスウェイト92の遠心力は偏心部42の偏心方向と同じ方向に発生する。これら2つの遠心力が主軸41に作用すると、偏心部42には、偏心部42の偏心方向とは反対方向、つまり、可動スクロール31の遠心力とは反対方向の力が生じて、可動スクロール31の遠心力はバランスされる。第4の発明は、上記第3の発明において、ウェイト80は、可動スクロール31の遠心力とバランスウェイト9192の遠心力をバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制する遠心撓み抑制ウェイト101102103を備えたものである。その遠心撓み抑制ウェイト101102103は、主軸41の上部に設けられ、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置する上部遠心撓み抑制ウェイト101と、主軸41の中央部に設けられ、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42と同じ側に位置する中央部遠心撓み抑制ウェイト102と、主軸41の下部に設けられ、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置する下部遠心撓み抑制ウェイト103とからなり、上部遠心撓み抑制ウェイト101、中央部遠心撓み抑制ウェイト102及び下部遠心撓み抑制ウェイト103は互いにバランスされているものである。上記第4の発明では、上記ウェイト80として、3つの流体撓み抑制ウェイト818283及び2つのバランスウェイト9192に加えて、3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103が設けられている。クランク軸40を回転させると、上部遠心撓み抑制ウェイト101の遠心力は偏心部42の偏心方向とは反対方向に発生する。また、中央部遠心撓み抑制ウェイト102の遠心力は偏心部42の偏心方向と同じ方向に発生し、下部遠心撓み抑制ウェイト103の遠心力は偏心部42の偏心方向とは反対方向に発生する。上部遠心撓み抑制ウェイト101の遠心力と可動スクロール31の遠心力、中央部遠心撓み抑制ウェイト102の遠心力と第1バランスウェイト91の遠心力、下部遠心撓み抑制ウェイト103の遠心力と第2バランスウェイト92の遠心力は、それぞれ作用する方向が反対である。そのため、これら3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103の遠心力は、可動スクロール31と2つのバランスウェイト9192の遠心力によって生じるクランク軸40の撓みを抑制するように作用する。第5の発明は、上記第4の発明において、上部流体撓み抑制ウェイト81、中央部流体撓み抑制ウェイト82及び下部流体撓み抑制ウェイト83の少なくとも1つは、第1バランスウェイト91、第2バランスウェイト92、上部遠心撓み抑制ウェイト101、中央部遠心撓み抑制ウェイト102及び下部遠心撓み抑制ウェイト103の何れかと一体に形成されているものである。上記第5の発明では、部品点数及び組立工数を減らすことができる。第6の発明は、上記第1の発明において、ウェイト80は、回転時に、流体荷重の方向のクランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第1力、第2力及び第3力と、可動スクロール31の遠心力とバランスする第4力及び第5力と、可動スクロール31の遠心力と第4力及び第5力をバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第6力、第7力及び第8力とを発生させるものである。そして、主軸41の上部に設けられ第1力及び第6力の合力を遠心力として発生させる上部ウェイト111と、主軸41の中央部に設けられ第2力、第4力及び第7力の合力を遠心力として発生させる中央部ウェイト112と、主軸41の下部に設けられ第3力、第5力及び第8力の合力を遠心力として発生させる下部ウェイト113からなるものである。上記第6の発明では、3つのウェイト111112113によって、回転時に、流体荷重の方向のクランク軸40の撓みを抑制する3つの力と可動スクロール31の遠心力とバランスする2つの力と可動スクロール31の遠心力方向のクランク軸40の撓みを抑制する3つの力を発生させている。この状態は、3つの流体撓み抑制ウェイト818283と2つのバランスウェイト9192と3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103を主軸41に設けてクランク軸40を回転させた状態と同じである。よって、第6の発明においても、流体荷重の方向のクランク軸40の撓みが抑制されると共に、可動スクロール31の遠心力とバランスしつつ、可動スクロール31の遠心力方向のクランク軸40の撓みが抑制された状態が形成される。第7の発明は、上記第1の発明において、ウェイト80は、回転時に、流体荷重の方向のクランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第1力、第2力及び第3力と、可動スクロール31の遠心力とバランスする第4力及び第5力と、可動スクロール31の遠心力と第4力及び第5力をバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第6力、第7力及び第8力とを発生させるものである。そして、主軸41の上部に設けられ上記第1力、第4力、及び第6力の合力を遠心力として発生させる上部ウェイト111と、主軸41の中央部に設けられ上記第2力及び第7力の合力を遠心力として発生させる中央部ウェイト112と、主軸41の下部に設けられ第3力、第5力及び第8力の合力を遠心力として発生させる下部ウェイト113からなるものである。上記第7の発明では、3つのウェイト111112113によって、回転時に、流体荷重の方向のクランク軸40の撓みを抑制する3つの力と可動スクロール31の遠心力とバランスする2つの力と可動スクロール31の遠心力方向のクランク軸40の撓みを抑制する3つの力を発生させている。この状態は、3つの流体撓み抑制ウェイト818283と2つのバランスウェイト9192と3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103を主軸41に設けてクランク軸40を回転させた状態と同じである。よって、第7の発明においても、流体荷重の方向のクランク軸40の撓みが抑制されると共に、可動スクロール31の遠心力とバランスしつつ、可動スクロール31の遠心力方向のクランク軸40の撓みが抑制された状態が形成される。本発明によれば、回転時に流体荷重が偏心部42に作用することで生じる流体荷重の方向のクランク軸40の撓みを抑制するウェイト80を、クランク軸40の主軸41及び駆動モータ50のロータ52の少なくとも一方に設けるようにした。これにより、流体圧力が高い場合に、クランク軸40の撓みが流体荷重の方向に大きくなるのを抑制することができる。その結果、従来に比べて、軸受の磨耗を抑制でき、磨耗による軸受耐力の低下を抑制できる。第2の発明によれば、上記ウェイト80として、上部流体撓み抑制ウェイト81、中央部流体撓み抑制ウェイト82及び下部流体撓み抑制ウェイト83を設けるようにした。これにより、流体荷重によるクランク軸40の撓みを確実に抑制できる。第3の発明によれば、上記ウェイト80として、3つの流体撓み抑制ウェイト818283に加えて、2つのバランスウェイト9192を設けるようにした。これにより、流体荷重によるクランク軸40の撓みを抑制しつつ、可動スクロール31の遠心力を確実にバランスすることができる。第4の発明によれば、上記ウェイト80として、3つの流体撓み抑制ウェイト818283及び2つのバランスウェイト9192に加えて、3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103を設けるようにした。これにより、流体荷重によるクランク軸40の撓みを確実に抑制すると共に、可動スクロール31の遠心力をバランスしつつ、可動スクロール31及びバランスウェイト9192の遠心力によって生じるクランク軸40の撓みを確実に抑制できる。第5の発明によれば、3つの流体撓み抑制ウェイト818283の少なくとも1つを、2つのバランスウェイト9192及び3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103の何れかと一体に形成するようにした。そのため、部品点数及び組立工数を減らすことができ、スクロール圧縮機1を低コスト化できる。第6の発明によれば、上記ウェイト80として、上部ウェイト111、中央部ウェイト112及び下部ウェイト113を設けて、回転時に、流体荷重の方向のクランク軸40の撓みを抑制する3つの遠心力と、可動スクロール31の遠心力とバランスする2つの遠心力と、可動スクロール31の遠心力方向のクランク軸40の撓みを抑制する3つの遠心力を発生させるようにした。この状態は、3つの流体撓み抑制ウェイト818283と2つのバランスウェイト9192と3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103を主軸41に設けてクランク軸40を回転させた状態と同じである。よって、第6の発明においても、流体圧力が高い場合に軸受の磨耗を抑制して軸受耐力の低下を抑制できる。また、3つの流体撓み抑制ウェイト818283と2つのバランスウェイト9192と3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103を設けた場合に比べて、ウェイトの総重量及び総体積を小さくできるため、スクロール圧縮機1を軽量化できると共に、ウェイトの設置スペースを小さくしてスクロール圧縮機1を小型化することができる。第7の発明によれば、上記ウェイト80として、上部ウェイト111、中央部ウェイト112及び下部ウェイト113を設けて、回転時に、流体荷重の方向のクランク軸40の撓みを抑制する3つの遠心力と、可動スクロール31の遠心力とバランスする2つの遠心力と、可動スクロール31の遠心力方向のクランク軸40の撓みを抑制する3つの遠心力を発生させるようにした。この状態は、3つの流体撓み抑制ウェイト818283と2つのバランスウェイト9192と3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103を主軸41に設けてクランク軸40を回転させた状態と同じである。よって、第7の発明においても、流体圧力が高い場合に軸受の磨耗を抑制して軸受耐力の低下を抑制できる。また、3つの流体撓み抑制ウェイト818283と2つのバランスウェイト9192と3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103を設けた場合に比べて、ウェイトの総重量及び総体積を小さくできるため、スクロール圧縮機1を軽量化できると共に、ウェイトの設置スペースを小さくしてスクロール圧縮機1を小型化することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下の実施形態及び変形例は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、或いはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態1》本実施形態のスクロール圧縮機1は、例えば、冷凍サイクルを行う冷媒回路図示省略に接続され、冷媒を圧縮するためのものである。図1に示すように、スクロール圧縮機1は、ケーシング10、圧縮機構20、ハウジング60、駆動モータ50、下部軸受部70、クランク軸40を備えている。上記ケーシング10は、上下方向に軸線を有する円筒状の密閉容器である。ケーシング10の内部空間には、上から下に向かって順に、圧縮機構20、ハウジング60、駆動モータ50、下部軸受部70が配置されている。また、クランク軸40は、ケーシング10の内部において、ケーシング10の軸線に沿うように配置されている。ケーシング10の上部には、冷媒回路の冷媒を圧縮機構20へ導く吸入管14が貫通固定されている。ケーシング10の中央部には、ケーシング10内の冷媒を冷媒回路へ吐出させる吐出管15が貫通固定されている。ケーシング10の下部には、潤滑油が貯留された油溜まり部16が形成されている。上記クランク軸40は、主軸41、偏心部42、油吸入部44を備えている。主軸41は、上下方向に延びるように配置され、その上端には、側面が全周に亘って径方向に突出した突出部43が形成されている。偏心部42は、その突出部43の上面、つまり、主軸41の上端に偏心形成されている。この偏心部42は、円柱状に形成され、突出部43の上面から上方へ突出し、その軸心が主軸41の軸心に対して偏心している。また、油吸入部44は、円筒状に形成され、一端が主軸41の下端に固定され、他端が油溜まり部16に浸漬されている。クランク軸40の内部には、下端の油吸入部44から上端の偏心部42へ貫く給油路45が形成されている。上記圧縮機構20は、ハウジング60の上面に固定される固定スクロール21と該固定スクロール21に噛合する可動スクロール31とを備えている。上記固定スクロール21は、鏡板22と、該鏡板22の前面図1では下面に形成された渦巻き状インボリュート状のラップ23と、該ラップ23の外周側に位置して該ラップ23と連続的に形成された外周壁部24とを有している。外周壁部24の先端面は、ラップ23の先端面と略面一に形成され、ハウジング60の上面に接して固定されている。また、外周壁部24には、吸入ポート25が設けられ、その吸入ポート25には、吸入管14が気密状に接合されている。また、固定スクロール21の鏡板22の中央部には、鏡板22を厚さ方向に貫通する吐出口26が設けられている。鏡板22の背面図1では上面側の吐出口26の開口は、蓋材27によって閉口されている。吐出口26は、固定スクロール21の鏡板22及びハウジング60に形成される通路図示省略を介して、ハウジング60の下方の下部空間18に連通している。上記可動スクロール31は、鏡板32と、該鏡板32の前面図1では上面に形成された渦巻き状インボリュート状のラップ33とを備えている。可動スクロール31のラップ33は固定スクロール21のラップ23に噛合しており、固定スクロール21の鏡板22と可動スクロール31の鏡板32との間には、両ラップ23,33によって仕切られた空間からなる圧縮室30が形成される。また、可動スクロール31の鏡板32の背面側の中心部には、円筒状のボス部34が一体に形成されている。ボス部34には軸受35が圧入されており、その軸受35には、クランク軸40の偏心部42が回転可能に支持されている。このように、偏心部42は、可動スクロール31の背面側に連結されている。そのため、クランク軸40を回転させると、図2に示すように、偏心部42には、圧縮室30で発生する流体荷重Aが作用する。この流体荷重Aは、偏心回転時の可動スクロール31の移動方向に対して概ね反対方向に作用する。具体的に、流体荷重Aは、偏心部42の偏心方向に対して、クランク軸40の反回転方向に55度から145度傾けた方向に作用する。また、偏心部42には、クランク軸40の回転によって、可動スクロール31の遠心力Bが作用する。この可動スクロール31の遠心力Bは、偏心部42の偏心方向に作用する。上記ハウジング60は、図1に示すように、皿状に形成され、環状の外周部と上面に凹状の凹部61が形成された中央部を有している。ハウジング60は、外周部においてケーシング10に圧入固定されて気密状に密着されている。よって、ケーシング10の内部空間は、ハウジング60によって圧縮機構20が収容される上部空間17と駆動モータ50が収容される下部空間18に区画されている。上記ハウジング60には、凹部61の底面からハウジング60下端面に貫通する貫通孔62が形成されている。貫通孔62には、上部軸受63が圧入固定されており、その上部軸受63には、主軸41の上部が回転可能に支持されている。そのため、図2に示すように、偏心部42に流体荷重Aが作用すると、主軸41の上部軸受63に支持された部分には、流体荷重Aとは反対方向の反力Cが作用する。また、図1に示すように、上記ハウジング60の上面には、凹部61の外周縁部に環状のシール部材64が設けられている。このシール部材64は、可動スクロール31の鏡板32の背面側に当接した状態で保持され、可動スクロール31の背面側の空間をシール部材64の内周側の空間と外周側の空間とに区画している。シール部材64の内周側の空間は、凹部61とその凹部61に連通する給油路45によって空間形成されている。一方、シール部材64の外周側の空間は、ハウジング60の外周部と可動スクロール31の間の隙間によって空間形成されている。シール部材64の外周側の空間には、可動スクロール31の鏡板32の背面に形成されたキー溝図示省略と、ハウジング60の外周部の上面に形成されたキー溝図示省略とに係合され、可動スクロール31の自転を防止するオルダムカップリング67が設けられている。上記駆動モータ50は、ステータ51とロータ52とを備えている。ステータ51は、焼嵌め等によってケーシング10に固定されている。ロータ52は、ステータ51の内側において、ステータ51と同軸に配置され、クランク軸40の主軸41に焼嵌め等によって固定されている。上記下部軸受部70は、筒状の軸受保持部72と、該軸受保持部72の外周面に外向きに突設されケーシング10に固定される固定部73とを有している。軸受保持部72には、下部軸受71が圧入されており、その下部軸受71には、主軸41の下部が回転可能に支持されている。そのため、図2に示すように、偏心部42に流体荷重Aが作用すると共に、主軸41の上部軸受63に支持された部分に反力Cが作用すると、主軸41の下部軸受71に支持された部分には、反力Cとは反対方向の反力Dが作用する。上記クランク軸40の主軸41には、図1に示すように、上部流体撓み抑制ウェイト81、中央部流体撓み抑制ウェイト82及び下部流体撓み抑制ウェイト83が設けられている。これら3つの流体撓み抑制ウェイト818283は、回転時に流体荷重Aの方向のクランク軸40の撓みを抑制するものであり、本発明のウェイト80の一部を構成している。これら3つの流体撓み抑制ウェイト818283は、図2に示すように、それぞれ平面視C字状に形成されている。上部流体撓み抑制ウェイト81は、突出部43以下、主軸41の上部と言うの、主軸41の軸心を基準に流体荷重Aの方向とは反対側の側面に取り付けられている。中央部流体撓み抑制ウェイト82は、ハウジング60とロータ52の間以下、主軸41の中央部と言うの、主軸41の軸心を基準に上部流体撓み抑制ウェイト81とは反対側の側面に取り付けられている。下部流体撓み抑制ウェイト83は、ロータ52と下部軸受部70の間以下、主軸41の下部と言うの、主軸41の軸心を基準に上部流体撓み抑制ウェイト81と同じ側の側面に取り付けられている。上部流体撓み抑制ウェイト81及び下部流体撓み抑制ウェイト83の重心は、主軸41の軸心を基準に流体荷重Aの方向に対して反対側に位置し、中央部流体撓み抑制ウェイト82の重心は同じ側に位置している。-運転動作-スクロール圧縮機1では、駆動モータ50を駆動すると、クランク軸40が回転して、可動スクロール31が偏心回転する。可動スクロール31は、その自転運動がオルダムカップリング67によって規制されているため、自転運動は行わずに公転運動だけを行う。可動スクロール31が公転運動すると、冷媒回路の低圧の流体ガス冷媒が、吸入管14から吸入ポート25を介して圧縮室30に吸入される。そして、更に可動スクロール31が公転運動すると、圧縮室30は吸入ポート25から遮断されて閉じきり状態となり、固定スクロール21のラップ23及び可動スクロール31のラップ33に沿って中央部に向かって移動してゆく。その過程で、圧縮室30の容積は次第に縮小し、圧縮室30内の流体は圧縮されてゆく。圧縮室30の容積が縮小すると、やがて圧縮室30は、吐出口26に連通する。圧縮室30内で圧縮された流体は、吐出口26から固定スクロール21の鏡板22及びハウジング60に形成された通路図示省略を通って下部空間18に流出され、吐出管15から冷媒回路へ吐出される。スクロール圧縮機1では、圧縮室30内で流体が圧縮されると、圧縮室30内の流体圧力が回転時の負荷となり、偏心部42に流体荷重Aが作用する。偏心部42に流体荷重Aが作用すると、上部軸受63に支持された主軸41の上部には反力Cが作用し、下部軸受71に支持された主軸41の下部には反力Dが作用する。流体荷重A、反力C及び反力Dは、流体圧力が高くなるにつれて大きくなる。そのため、流体圧力が高い場合、クランク軸40は流体荷重Aの方向に大きく撓もうとする。ところが、本実施形態では、主軸41に設けられた3つの流体撓み抑制ウェイト818283の遠心力によって、流体荷重Aの方向のクランク軸40の撓みは抑制される。具体的に、図2に示すように、クランク軸40を回転させると、上部流体撓み抑制ウェイト81の遠心力Eは流体荷重Aの方向とは反対方向に作用し、中央部流体撓み抑制ウェイト82の遠心力Fは流体荷重Aの方向と同じ方向に作用し、下部流体撓み抑制ウェイト83の遠心力Gは流体荷重Aの方向とは反対方向に作用する。これら3つの流体撓み抑制ウェイト818283の遠心力E、F、Gは、互いにバランスがとれている。また、遠心力Eと流体荷重A、遠心力Fと反力C、遠心力Gと反力Dは、それぞれ作用する方向が反対である。よって、3つの流体撓み抑制ウェイト818283の遠心力E、F、Gは、流体荷重A、反力C、反力Dによって生じた流体荷重Aの方向のクランク軸40の撓みを抑制するように作用する。その結果、クランク軸40が各軸受6371に片当たりして、局所的に過大な接触面圧を発生することが抑制され、軸受6371の磨耗は抑制される。-実施形態の効果-本実施形態では、回転時に流体荷重Aが偏心部42に作用することで生じるクランク軸40の撓みを抑制するウェイト80を、クランク軸40の主軸41に設けるようにした。これにより、流体圧力が高い場合に、クランク軸40の撓みが流体荷重Aの方向に大きくなるのを抑制できる。その結果、従来に比べて、軸受の磨耗を抑制でき、磨耗による軸受耐力の低下を抑制できる。また、本実施形態では、上記ウェイト80として、3つの流体撓み抑制ウェイト818283を設けるようにした。これにより、流体荷重Aの方向のクランク軸40の撓みを抑制した状態を確実に形成することができる。《実施形態1の変形例》上記実施形態1については、以下のような構成としてもよい。上記実施形態1では、中央部流体撓み抑制ウェイト82が主軸41の中央部ハウジング60とロータ52の間に取り付けられているが、その中央部流体撓み抑制ウェイト82をロータ52の上面に取り付けても構わない。また、下部流体撓み抑制ウェイト83が主軸41の下部ロータ52と下部軸受部70の間に取り付けられているが、その下部流体撓み抑制ウェイト83をロータ52の下面に取り付けても構わない。また、上記実施形態1では、3つの流体撓み抑制ウェイト818283をそれぞれ平面視C字状に形成し、主軸41の側面に取り付けるようにした。しかし、上部流体撓み抑制ウェイト81及び下部流体撓み抑制ウェイト83は、重心が主軸41の軸心を基準に流体荷重Aの方向とは反対側に位置し、中央部流体撓み抑制ウェイト82は、重心が主軸41の軸心を基準に流体荷重Aの方向と同じ側に位置するものであれば、その形状及び配置はこの限りでない。《実施形態2》次に、本発明の実施形態2を図面に基づいて詳細に説明する。実施形態2は、上記実施形態1のウェイトの数を変更したものである。つまり、上記実施形態1では、主軸41に3つの流体撓み抑制ウェイト818283が設けられていたが、実施形態2では、図3に示すように、それに加えて、2つのバランスウェイト9192を設けるようにした。クランク軸40の主軸41には、第1バランスウェイト91及び第2バランスウェイト92が設けられている。この2つのバランスウェイト9192は、回転時に可動スクロール31の遠心力Bとバランスするものであり、本発明のウェイト80の一部を構成している。この2つのバランスウェイト9192は、それぞれ平面視C字状に形成されている。第1バランスウェイト91は、主軸41の中央部の、主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側の側面に取り付けられている。一方、第2バランスウェイト92は、主軸41の下部の、主軸41の軸心を基準に第1バランスウェイト91とは反対側の側面に取り付けられている。このように、第1バランスウェイト91は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置するように設けられ、第2バランスウェイト92は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42と同じ側に位置するように設けられている。第1バランスウェイト91及び第2バランスウェイト92を取り付けた状態でクランク軸40を回転させると、主軸41の中央部には、第1バランスウェイト91の遠心力Hが偏心部42の偏心方向とは反対方向に作用し、主軸41の下部には、第2バランスウェイト92の遠心力Iが偏心部42の偏心方向と同じ方向に作用する。これら2つの遠心力H、Iが主軸41に作用すると、偏心部42には、偏心部42の偏心方向とは反対方向、つまり、可動スクロール31の遠心力Bとは反対方向の力Jが生じて可動スクロール31の遠心力Bはバランスされ、クランク軸40の姿勢が維持される。その結果、クランク軸40が各軸受6371に片当たりすることを一層抑制でき、より確実に各軸受6371の磨耗を抑制できる。尚、その他の構成、作用及び効果は上記実施形態1と同様である。《実施形態2の変形例》上記実施形態2については、以下のような構成としてもよい。上記実施形態2では、中央部流体撓み抑制ウェイト82と第1バランスウェイト91が、それぞれ主軸41の中央部ハウジング60とロータ52の間に取り付けられている。しかし、ウェイトの取り付け場所はこの限りではなく、これら2つのウェイト8291の少なくとも1つをロータ52の上面に取り付けても構わない。また、上記実施形態2では、下部流体撓み抑制ウェイト83と第2バランスウェイト92が、それぞれ主軸41の下部ロータ52と下部軸受部70の間に取り付けられている。しかし、ウェイトの取り付け場所はこの限りではなく、これら2つのウェイト8392の少なくとも1つをロータ52の下面に取り付けても構わない。また、上記実施形態2では、2つのバランスウェイト9192をそれぞれ平面視C字状に形成し、主軸41の側面に取り付けるようにした。しかし、第1バランスウェイト91は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置し、第2バランスウェイト92は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42と同じ側に位置するものであれば、その形状及び配置はこの限りでない。また、上記実施形態2では、主軸41の中央部に第1バランスウェイト91を設けているが、この限りではなく、例えば、主軸41の上部に第1バランスウェイト91を設けて、遠心力Hを作用させても構わない。また、上記実施形態2では、流体撓み抑制ウェイト818283とバランスウェイト9192を別々に設けるようにした。しかし、この限りではなく、例えば、中央部流体撓み抑制ウェイト82と第1バランスウェイト91を一体に形成しても構わない。このように、流体撓み抑制ウェイト818283及びバランスウェイト9192の何れかを一体に形成しても、同様の効果を奏する。《実施形態3》次に、本発明の実施形態3を図面に基づいて詳細に説明する。実施形態3は、上記実施形態2のウェイトの数を変更したものである。つまり、上記実施形態2では、主軸41に3つの流体撓み抑制ウェイト818283と2つのバランスウェイト9192が設けられていたが、実施形態3では、図4及び図5に示すように、それらに加えて、3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103を設けるようにした。クランク軸40の主軸41には、上部遠心撓み抑制ウェイト101、中央部遠心撓み抑制ウェイト102、及び下部遠心撓み抑制ウェイト103が設けられている。これら3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103は、可動スクロール31の遠心力Bと2つのバランスウェイト9192の遠心力H、Iをバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制するものであり、本発明のウェイト80の一部を構成している。これら3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103は、それぞれ平面視C字状に形成されている。上部遠心撓み抑制ウェイト101は、主軸41上部の、主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側の側面に取り付けられている。中央部遠心撓み抑制ウェイト102は、主軸41中央部の、主軸41の軸心を基準に上部遠心撓み抑制ウェイト101とは反対側の側面に取り付けられている。下部遠心撓み抑制ウェイト103は、主軸41下部の、主軸41の軸心を基準に上部遠心撓み抑制ウェイト101と同じ側の側面に取り付けられている。上部遠心撓み抑制ウェイト101及び下部遠心撓み抑制ウェイト103の重心は、主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置し、中央部遠心撓み抑制ウェイト102の重心は同じ側に位置している。これら3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103を取り付けた状態でクランク軸40を回転させると、主軸41の上部には、上部遠心撓み抑制ウェイト101の遠心力Kが偏心部42の偏心方向とは反対方向に作用する。また、主軸41の中央部には、中央部遠心撓み抑制ウェイト102の遠心力Lが偏心部42の偏心方向と同じ方向に作用し、主軸41の下部には、下部遠心撓み抑制ウェイト103の遠心力Mが偏心部42の偏心方向とは反対方向に作用する。これら3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103の遠心力K、L、Mは、互いにバランスがとれている。また、遠心力Kと可動スクロール31の遠心力B、遠心力Lと第1バランスウェイト91の遠心力H、遠心力Mと第2バランスウェイト92の遠心力Iは、それぞれ作用する方向が反対である。従って、3つの遠心撓み抑制ウェイト101102103の遠心力K、L、Mは、可動スクロール31と2つのバランスウェイト9192の遠心力B、H、Iによって生じるクランク軸40の撓みを抑制する方向に作用する。そのため、クランク軸40の回転数が高く、可動スクロール31及び2つのバランスウェイト9192の遠心力B、H、Iが大きい場合でも、クランク軸40の撓みは、遠心撓み抑制ウェイト101102103の遠心力K、L、Mによって抑制される。その結果、クランク軸40が各軸受6371に片当たりすることを一層抑制でき、より確実に各軸受6371の磨耗を抑制できる。尚、その他の構成、作用及び効果は上記実施形態2と同様である。《実施形態3の変形例》上記実施形態3については、以下のような構成としてもよい。上記実施形態3では、中央部流体撓み抑制ウェイト82と第1バランスウェイト91と中央部遠心撓み抑制ウェイト102とが、それぞれ主軸41の中央部ハウジング60とロータ52の間に取り付けられている。しかし、ウェイトの取り付け場所はこの限りではなく、これら3つのウェイト8291102の少なくとも1つをロータ52の上面に取り付けても構わない。また、上記実施形態3では、下部流体撓み抑制ウェイト83と第2バランスウェイト92と下部遠心撓み抑制ウェイト103とが、それぞれ主軸41の下部ロータ52と下部軸受部70の間に取り付けられている。しかし、ウェイトの取り付け場所はこの限りではなく、これら3つのウェイト8392103の少なくとも1つをロータ52の下面に取り付けても構わない。また、上記実施形態3では、遠心撓み抑制ウェイト101102103も、それぞれ平面視C字状に形成し、主軸41の側面に取り付けるようにした。しかし、上部遠心撓み抑制ウェイト101及び下部遠心撓み抑制ウェイト103は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置し、中央部遠心撓み抑制ウェイト102は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42と同じ側に位置するものであれば、その形状及び配置はこの限りでない。また、上記実施形態3では、主軸41の中央部に第1バランスウェイト91を設けているが、この限りではなく、例えば、主軸41の上部に第1バランスウェイト91を設けて、遠心力Hを作用させても構わない。また、上記実施形態3では、流体撓み抑制ウェイト818283、バランスウェイト9192及び遠心撓み抑制ウェイト101102103を別々に設けるようにした。しかし、この限りではなく、流体撓み抑制ウェイト818283と、バランスウェイト9192及び遠心力撓み抑制ウェイト101102103の何れかを一体に形成しても、同様の効果を奏する。《実施形態4》次に、本発明の実施形態4を図面に基づいて詳細に説明する。実施形態4は、上記実施形態3においてウェイト80の数を変更したものである。つまり、上記実施形態3では、主軸41に合計8つのウエイト818291~93101~103が設けられていたが、実施形態4では、図6及び図7に示すように、3つのウェイト111112113を設けるようにした。クランク軸40の主軸41には、上部ウェイト111、中央部ウェイト112及び下部ウェイト113が設けられている。上部ウェイト111、中央部ウェイト112及び下部ウェイト113は、流体荷重Aの方向のクランク軸40の撓みを抑制しつつ、可動スクロール31の遠心力Bとバランスし、さらに、可動スクロール31の遠心力Bをバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制するものである。上部ウェイト111、中央部ウェイト112及び下部ウェイト113は、主軸41の上部、中央部、下部にそれぞれ設けられている。上部ウェイト111は、回転時に、上部流体撓み抑制ウェイト81の遠心力Eと上部遠心撓み抑制ウェイト101の遠心力Kの合力と同じ大きさの遠心力N1が発生するように構成されている。中央部ウェイト112は、中央部流体撓み抑制ウェイト82の遠心力Fと第1バランスウェイト91の遠心力Hと中央部遠心撓み抑制ウェイト102の遠心力Lの合力と同じ大きさの遠心力O1が発生するように構成されている。下部ウェイト113は、回転時に、下部流体撓み抑制ウェイト83の遠心力Gと第2バランスウェイト92の遠心力Iと下部遠心撓み抑制ウェイト103の遠心力Mの合力と同じ大きさの遠心力Pが発生するように構成されている。ここで、遠心力E、遠心力F、遠心力G、遠心力H、遠心力I、遠心力K、遠心力L、遠心力Mは、それぞれ本発明の第1力、第2力、第3力、第4力、第5力、第6力、第7力、第8力を構成している。実施形態4では、上記実施形態3と同様の状態が形成されている。具体的には、流体荷重Aの方向のクランク軸40の撓みを抑制する3つの遠心力E、F、Gが発生し、可動スクロール31の遠心力Bとバランスする2つの遠心力H及びIが発生し、可動スクロール31の遠心力Bを2つの遠心力H及びIによってバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制する3つの遠心力K、L、Mが発生した状態が形成されている。従って、実施形態4においても、上記実施形態3と同様に、流体圧力が高い場合に軸受の磨耗を抑制して軸受耐力の低下を抑制できる。また、上記実施形態4と比べて、ウェイトの総重量及び総体積を小さくできるため、スクロール圧縮機1を軽量化できると共に、ウェイトの設置スペースを小さくしてスクロール圧縮機1を小型化できる。尚、その他の構成、作用及び効果は上記実施形態3と同様である。《実施形態4の変形例》上記実施形態4については、以下のような構成としてもよい。上記実施形態4では、中央部ウェイト112が主軸41の中央部ハウジング60とロータ52の間に取り付けられているが、その中央部ウェイト112をロータ52の上面に取り付けても構わない。また、下部ウェイト113が主軸41の下部ロータ52と下部軸受部70の間に取り付けられているが、その下部ウェイト113をロータ52の下面に取り付けても構わない。また、上記実施形態4では、上部ウェイト111、中央部ウェイト112及び下部ウェイト113をそれぞれ平面視C字状に形成し、主軸41の側面に取り付けるようにしたが、その形状及び配置はこの限りでない。また、上記実施形態4では、回転時に、遠心力Eと遠心力Kの合力N1を発生させる上部ウェイト111と遠心力Fと遠心力Hと遠心力Lの合力O1を発生させる中央部ウェイト112を設けるようにした。しかし、上部ウェイト111及び中央部ウェイト112はこの限りではなく、図8に示すように、回転時に、遠心力Eと遠心力Hと遠心力Kとの合力N2を発生させる上部ウェイト111と遠心力Fと遠心力Lの合力O2を発生させる中央部ウェイト112を設けても構わない。"