"出力軸を駆動する駆動源を本体ハウジングに収容してなる装置本体部と、前記本体ハウジングに組付けられ、前記出力軸の駆動に基づいて前記出力軸の軸方向と交差する交差方向に少なくとも駆動される施術子を有する施術ヘッド部とを備え、前記施術子に備えられる複数の施術突起によって使用者の頭皮に刺激を付与する頭皮ケア装置であって、前記施術子は、高さの異なる施術突起を2種類以上備えて構成されることを特徴とする頭皮ケア装置。請求項1に記載の頭皮ケア装置において、前記施術子は、前記出力軸の回転に伴って該出力軸と直交する方向に回転可能に構成されることを特徴とする頭皮ケア装置。請求項2に記載の頭皮ケア装置において、前記施術子は、出力軸の中心である第1の軸からずれた第2の軸中心に回転可能に構成されることを特徴とする頭皮ケア装置。請求項2又は3のいずれか一項に記載の頭皮ケア装置において、前記各施術突起は、同一高さの施術突起同士が同心円上に配置されることを特徴とする頭皮ケア装置。請求項2~4のいずれか一項に記載の頭皮ケア装置において、前記各施術突起は、相対的に高い施術突起と、相対的に低い施術突起とが前記施術子の周方向において交互配置されることを特徴とする頭皮ケア装置。請求項1~5のいずれか一項に記載の頭皮ケア装置において、相対的に低い施術突起は、相対的に高い施術突起よりも施術突起の中心から離間した位置に配置されることを特徴とする頭皮ケア装置。請求項1~6のいずれか一項に記載の頭皮ケア装置において、前記各施術突起は、該施術突起の延出方向視で六角形状をなすように形成されることを特徴とする頭皮ケア装置。請求項7に記載の頭皮ケア装置において、相対的に高い施術突起は、延出方向視における辺部の長さが同一とされ、相対的に低い施術突起は、延出方向視における辺部の長さが異なるように構成されることを特徴とする頭皮ケア装置。請求項1~8のいずれか一項に記載の頭皮ケア装置において、相対的に低い施術突起は、相対的に高い施術突起よりも低剛性となるように構成されることを特徴とする頭皮ケア装置。ところで、上記のような頭皮ケア装置では、施術子を回転駆動させることで施術突起が密着される頭皮に刺激を与えて頭皮のケア効果マッサージ効果を得ることはできるが、頭皮の洗浄という面ではより一層の改善が望まれている。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、頭皮のケア効果を付与しつつ、頭皮の洗浄効果を向上させることが可能な頭皮ケア装置を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明の頭皮ケア装置は、出力軸を駆動する駆動源を本体ハウジングに収容してなる装置本体部と、前記本体ハウジングに組付けられ、前記出力軸の駆動に基づいて前記出力軸の軸方向と交差する交差方向に少なくとも駆動される施術子を有する施術ヘッド部とを備え、前記施術子に備えられる複数の施術突起によって使用者の頭皮に刺激を付与する頭皮ケア装置であって、前記施術子は、高さの異なる施術突起を2種類以上備えて構成されることを特徴とする。上記構成において、施術子は、前記出力軸の回転に伴って該出力軸と直交する方向に回転可能に構成されることが好ましい。上記構成において、施術子は、出力軸の中心である第1の軸からずれた第2の軸中心に回転可能に構成されることが好ましい。上記構成において、各施術突起は、同一高さの施術突起同士が同心円上に配置されることが好ましい。上記構成において、各施術突起は、相対的に高い施術突起と、相対的に低い施術突起とが前記施術子の周方向において交互配置されることが好ましい。上記構成において、相対的に低い施術突起は、相対的に高い施術突起よりも施術突起の中心から離間した位置に配置されることが好ましい。上記構成において、各施術突起は、該施術突起の延出方向視で六角形状をなすように形成されることが好ましい。上記構成において、相対的に高い施術突起は、延出方向視における辺部の長さが同一とされ、相対的に低い施術突起は、延出方向視における辺部の長さが異なるように構成されることが好ましい。上記構成において、相対的に低い施術突起は、相対的に高い施術突起よりも低剛性となるように構成されることが好ましい。本発明によれば、頭皮のケア効果を付与しつつ、頭皮の洗浄効果を向上させることが可能な頭皮ケア装置を提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、本実施形態の頭皮ケア装置10は、装置本体部11と、この装置本体部11の一端側下端側において着脱可能に設けられる施術ヘッド部12とを有している。図2及び図3に示すように装置本体部11は、中空の本体ハウジング13を備えている。図3及び5に示すように、本体ハウジング13は、前記施術ヘッド部12が取付けられる一端側下端側に略四角形状の開口部が形成されている。この開口部を覆うように前記施術ヘッド部12が装置本体部11に取付けられる。また、本体ハウジング13の前記開口部とは反対側である他端側上端側には、前記一端側の開口部より開口面積の小さな略楕円形状の開口部が形成されている。また、本体ハウジング13は、縮径部13aを有する。縮径部13aは、例えば図2に示すように、略四角形状の前記開口部及び略楕円形状の前記開口部よりも縮径された断面視略楕円環状となるように形成されている。つまり、本体ハウジング13は前記各開口部のそれぞれから前記縮径部13aにかけて徐々に縮径されるように形成されている。因みに、この縮径部13aは、図3に示すように上下方向における上側である略楕円形状の開口部寄りとなる位置に形成されている。図3に示すように、縮径部13aの内部において上下方向と直交する平面には、本体ハウジング13の機械的強度を向上させるための中間壁部13bが形成されている。本体ハウジング13の内部は、前記中間壁部13bよりも下方の下側内部空間と中間壁部13bよりも上方の上側内部空間とに仕切られる。中間壁部13bには上下方向に貫通する貫通孔図示略が形成されており、この貫通孔を介して本体ハウジング13の上側内部空間と下側内部空間とが連通した状態となる。図3に示すように、本体ハウジング13の上方に形成される略楕円形状の開口部は、この開口部に倣った略楕円ドーム状のカバー部材21にて閉塞されている。図2及び図3に示すように、このカバー部材21には上下方向に貫通する大径の貫通孔21aが1つ、同じく上下方向に貫通する小径の貫通孔21bが3つ、その長手方向図3において左右方向に並ぶように形成されている。図3に示すように、大径の貫通孔21aにはこの貫通孔21aよりも若干小径のスイッチ操作部材22が上下方向移動可能に設けられる。このスイッチ操作部材22は下方に延びる押圧用凸部22aが一体形成される。図3及び図5に示すように、この押圧用凸部22aは、本体ハウジング13内に収容されたスイッチ側基台23と本体ハウジング13とで挟持されるスイッチ側基板24上のスイッチ24aを上方から押圧可能な位置に形成される。なお、スイッチ24aは例えばタクトスイッチ登録商標で構成することができる。前記スイッチ側基台23は、図5に示すように、2つのOリング25aがそれぞれ圧入されたシャフトを有するねじ25で前記スイッチ側基板24を本体ハウジング13とで挟持した状態でねじ固定される。このとき、前記スイッチ側基台23の外周縁部にはこのスイッチ側基台23の外周縁部に倣った形状のOリング23bが圧入されている。このOリング23bは、本体ハウジング13の内側面と前記スイッチ側基台23の外縁部との間隙を液密的に封止し、本体ハウジング13内部に水等が浸入することを防止している。スイッチ側基板24には、図6に示すようにLEDLightEmittingDiode:発光ダイオード26が前記小径の貫通穴21bと対向するように設けられる。小径の貫通穴21bには、前記LED26から出力される光を導光するLEDカバー27が設けられる。また、スイッチ側基台23には、上下方向に貫通する貫通孔23a図5参照が形成される。この貫通孔23aは略円盤状のシールゴム部材28にて閉塞される。このシールゴム部材28にはスイッチ操作部材22の押圧用凸部22aが嵌入される凹部が形成されている。このため、例えばスイッチ操作部材22が外部から使用者により押圧操作されることで、シールゴム部材28が弾性変形してスイッチ24aが操作可能とされる。この時、シールゴム部材28により貫通孔23aが閉塞されるため本体ハウジング13内部に水等が浸入することを防止している。また、本体ハウジング13は、その内部において前記中間壁部13bよりも下方側に略平板状のモータ基台30が収容されている。図6に示すように、モータ基台30の下に後述するギヤ基台40が配置されている。そして、複数のねじ31でギヤ基台40を本体ハウジング13に固定することにより、モータ基台30はギヤ基台40と本体ハウジング13との間で保持挟持される。図5に示すようにモータ基台30の上面略中央部に2つの側壁からなるモータ支持部30aが形成されるとともに、このモータ支持部30aは駆動源としてのモータ32を支持する。また、モータ基台30には、前記モータ32に電力供給するための蓄電池33が電池固定部材34と前記モータ基台30とで挟持されている。図5に示すように略円柱状の蓄電池33の両端面には、前記モータ基台30の下面側からモータ基台30に挿通固定される金属製部材導電体からなる陽極金具34a及び陰極金具34bが当接されることで電気的に接続される。そして、各金具34a,34bは、本体ハウジング13内に収容される本体側基板35上の制御回路と電気的に接続される。ここで、前記モータ32は、その一方のターミナルにリード線図示略を介してモータ基台30に設けられる略L字状のモータ用金具34c電気的に接続される。そして、他方のターミナルがリード線図示略を介して本体ハウジング13内に収容される本体側基板35上の制御回路と電気的に接続される。そして、モータ用金具34cはばね部材36bによって上下方向下側に付勢されるレバー部材36aにより上下方向上側に押圧されることで前記本体側基板上の制御回路と電気的に接続されるレバー金具34dと電気的且つ機械的に接続されるようになっている。そして、前記蓄電池33の電力が各金具34a~34d、リード線及び制御回路を介してモータ32に供給される。なお、レバー部材36aは、図3及び図6に示すようにばね部材36bを外挿した状態で後述するギヤ基台40に設けられる2つの湾曲壁部からなる支持部40fと自身のフック部にて嵌合されて、ギヤ基台40及びモータ基台30に形成される上下方向に貫通した挿通孔に挿通される。また、ばね部材36bは、前記レバー部材36aに外挿された状態でギヤ基台40と当接されてレバー部材36aを下方側に付勢するようになっている。ちなみに、前記本体側基板35は、図5に示すように前記スイッチ側基板24の下面側に設けられるコネクタ取付部24bに、複数のリード線37aを有するコネクタ部材37bを接続することで電気的に接続されて各種の電気信号が双方向に伝送される。前記リード線37aを介して前記各基板24,35上の制御回路に伝送される信号としては、例えば前記スイッチ24aのオン状態やオフ状態の信号やモータ32の駆動力回転数を決定するための信号があり、前記リード線37aにて前記LED26等を駆動させるための電力伝送等に用いられている。ここで、前記モータ基台30に設けられる蓄電池33は、外部電源例えば商用電源と電気的に接続されることで充電が可能とされている。即ち、前記モータ基台30の側縁部においてモータ基台30の中心側に凹状をなす取付用凹部30bに前記外部電源と接続するためのプラグ端子38aが一体とされたプラグ基台38bが設けられる。そして、プラグ基台38bのプラグ端子38aは、前記本体ハウジング13の側面に形成される挿通孔図示略から側方に突出して外部に露出するようになっている。そしてこのプラグ端子38aにコネクタを有するケーブルCが接続されて、前記本体側基板35の制御回路及び前記各金具34a,34bを介して前記蓄電池33に充電が可能となっている。なお、本体ハウジング13の側面に形成される前記挿通孔においては、前記プラグ端子38aにそれぞれOリング38cが設けられることで前記本体ハウジング13内への水の浸入を防止するように防水構造が施されている。図6に示すように、モータ32の駆動力は、出力側である施術ヘッド部12側までモータ32の駆動力が減速出力、つまりトルクが向上されるように複数のギヤ32b,41~45,46a~46d等を介してその駆動力が伝達されるようになっている。モータ32のモータ軸32aの先端側がモータ基台30の略中央部において上下方向に貫通する貫通孔30cに挿通された状態で、その先端部にピニオンギヤ32bが一体回転可能に圧入固定されている。ピニオンギヤ32bには、モータ基台30とねじ31にて固定されるギヤ基台40に圧入固定される軸40aに対して回転可能とされる第1伝達ギヤ41の大径ギヤ部41aが噛合される。第1伝達ギヤ41には、前記大径ギヤ部41aよりも小径の小径ギヤ部41bが一体成形されるとともに、この小径ギヤ部41bには前記ギヤ基台40に圧入固定される軸40bに対して回転可能とされるとともに前記第1伝達ギヤ41の小径ギヤ部41bよりも大径の第2伝達ギヤ42の大径ギヤ部42aが噛合される。第2伝達ギヤ42の大径ギヤ部42aには、この第2伝達ギヤ42と略同形状略同サイズで前記ギヤ基台40に圧入固定される軸40cに対して回転可能とされる第3伝達ギヤ43の大径ギヤ部43aが噛合される。前記第2伝達ギヤ42及び第3伝達ギヤ43には各大径ギヤ部42a,43aの一端面にそれぞれ小径ギヤ部42b,43bが一体成形されている。第2伝達ギヤ42の小径ギヤ部42bには、この小径ギヤ部42bよりも大径の第4伝達ギヤ44の大径ギヤ部44aが噛合される。そして、第3伝達ギヤ43の小径ギヤ部43bには、この小径ギヤ部43bよりも大径で前記第4伝達ギヤ44と略同一形状同サイズの第5伝達ギヤ45の大径ギヤ部45aが噛合される。なお、第3及び第4伝達ギヤ43,44は、ギヤ基台40に圧乳固定される軸40d,40eに対して回転可能とされる、第4伝達ギヤ44及び第5伝達ギヤ45には、各大径ギヤ部44a,45aのそれぞれの一端面に小径ギヤ部44b,45bが一体成形されている。第4伝達ギヤ44及び第5伝達ギヤ45の各小径ギヤ部44b,45bには、それぞれ2つ、つまり計4つの最終ギヤ46a~46dが噛合される。これらの各最終ギヤ46a~46dには、その径方向略中心位置にそれぞれ駆動源の出力軸としての連結軸47が圧入若しくはインサート成形にて一体回転可能に配置されている。各連結軸47には、図4、図6及び図7に示すように軸方向上下方向に所定間隔隔てて各連結軸47を回転可能に支持する2つのベアリング48がそれぞれ設けられる。各連結軸47は、図3、図4及び図7に示すようにその先端側が防水基台50の底部50a及びこの底部50a下面側に取り付けられる押さえ板51のそれぞれに設けられる複数本実施形態では4つの挿通孔50b,51aに挿通される。そして各連結軸47には、前記防水基台50の挿通孔50bよりも下方側、かつ前記押さえ板51よりも上方側においてOリング52が取り付けられている。このため、前記防水基台50の挿通孔50bから前記本体ハウジング13内部に水等が浸入することを防止できるようになっている。防水基台50は、前記本体ハウジング13の略四角形状の開口部よりも若干小さい形状をなすとともに、この防水基台50の外周縁部にはこの外周縁部の形状に倣ったシール部材53が取り付けられた状態で前記防水基台50が本体ハウジング13に取り付けられる。このとき、シール部材53は防水基台50の外周縁部及び本体ハウジング13の内周面間において弾性変形するため、防水基台50の外周縁部及び本体ハウジング13の内周面間での間隙を閉塞して防水構造とされる。また、防水基台50には、その底部50a下面側にこの底部50aと略同形状の金属製板状部材からなる前記押さえ板51が配置されるとともに、この押さえ板51及び防水基台50は本体ハウジング13に複数本実施形態では4つのねじ54にてねじ固定される。このとき、ねじ54には前記押さえ板51と防水基台50との間において弾性変形するOリング54aが介在されるため、本体ハウジング13において防水基台50よりも内側に水等が浸入することを防止できるようになっている。また、前記連結軸47は、その軸方向一端側上下方向下端側である先端部47aがDカット形状とされ、その先端部47aにはそれぞれに回転基台55が取付けられる。図7~図11に示すように回転基台55は、略円盤状をなすベース部55aと、このベース部55aの径方向中心から径方向外側にずれた位置において下方に凸となる第1連結部55bと、前記ベース部55aの径方向略中心に設けられる第2連結部55cとを有している。回転基台55の第1連結部55bには前記連結軸47の先端部47aが挿入される。そして、回転基台55の第2連結部55cには、最終出力軸56が圧入固定される。このため最終出力軸56は、前記各最終ギヤ46a~46dの軸中心からずれた位置で前記連結軸47を中心として周回動作するように設定されている。一方、上記のように構成された装置本体部11に着脱可能に設けられる施術ヘッド部12は、本体ハウジング13の下方側に形成される略四角形状の前記開口部を閉塞させるカバー部61と、前記モータ32の駆動力を受けて駆動される施術子81a~81dとを有している。ここで、頭皮ケア装置10を軸方向視した場合に本実施形態では施術ヘッド部12は、複数の角部Kを有する多角形状略四角形状を成している。そして、前記施術子81a~81dは、前記各角部Kに対応する位置に配置されている。図8、図12及び図13に示すようにカバー部61は例えばエラストマ等の可撓性を有する部材で構成されるとともに、前記本体ハウジング13の略四角形状の開口部と前記上下方向と直交する方向の面積が略同等となる大きさに設定されている。カバー部61には、可撓性を有する部材で構成されるカバー部61よりも硬質材料で構成されるヘッドベース部62が取付けられている。ヘッドベース部62は、前記カバー部61の外周縁部61aの内周面に取付けられるとともにこの外周縁部61aの形状に倣った外枠部63と、この外枠部63の各辺の略中央から中心側にむけて延出するとともに中心部で連結される桟部64を有している。外枠部63には、防水基台50側上方側に延出して先端部が外側に延出する係合部63aを有し、この係合部63aにて前記防水基台50とスナップフィット係合により上下方向において係合されるようになっている。また、外枠部63にはその各辺の略中央部において外側側方に延出する延出部63bが設けられるとともに、この延出部63bは前記カバー部61の外周縁部61aの各辺の略中央に設けられる側方に貫通する貫通孔61bと嵌合される。これにより、ヘッドベース部62に前記カバー部61が取付けられる。このようにカバー部61よりも硬質材料でなるヘッドベース部62にカバー部61を取付けることで装置本体部11には硬質なヘッドベース部62にて容易に取付けることができるため、施術ヘッド部12を装置本体部11に容易に取付けることが可能となっている。桟部64は、前記外枠部63側から延出して中央部に設けられる中央連結部65にて各桟部64が連結される。各桟部64にはその下面側に強度向上のためのリブ部64aがそれぞれ設けられている。また、各桟部64には、各リブ部64aの中央上面側において上方に延出する円柱状の突起部64bがそれぞれ形成されている。これらの突起部64bは、ヘッドベース部62中央連結部65の中心から略同一距離で周方向略90度間隔に形成されている。このため、前記施術ヘッド部12を装置本体部11に取付けた状態において、そのいずれか1つが上下方向軸方向に所定量移動可能な前記レバー部材36aの下端と当接するようになっている。中央連結部65にはその下面側に略円筒状の係合部65aが形成されるとともに、この係合部65aには前記カバー部61の略中央部に形成される突起部61cと上下方向において係合されて軸方向上下方向への抜け止めがなされている。中央連結部65には、その上面側には施術子81a~81dの上下方向への移動を規制する支持装置66が設けられている。支持装置66は、前記中央連結部65に取付けられる係合部67と、この係合部67によって軸方向上下方向への移動が規制されるとともに施術子81a~81d側と連結される略平板状の連結部材68とを有している。係合部67は、その下面側に前記ヘッドベース部62の中央連結部65と接続される係合凸部67aが複数設けられている。また係合部67には、上下方向と直交する方向に面する4つの側面に前記連結部材68を挿通させる挿通孔69が形成されている。この挿通孔69は、係合部67の各側面それぞれの軸方向上下方向において異なる位置にそれぞれ4つ並設、つまり各側面に計16個の挿通孔69が設けられている。係合部67の挿通孔69には、各側面において1つずつ計4つの略平板状の連結部材68の基端部がそれぞれ挿通される。このとき、前記各連結部材68は、上下方向軸方向において異なる位置となるように各挿通孔69に挿通される。つまり、上下方向視軸方向視において、各連結部材68の基端部が重なるように配置されるため、上下方向と直行する方向軸直交方向への大きさを極力抑えることができるようになっている。連結部材68の先端部側には2股湾曲形状本実施形態では略U字状とされる湾曲係合部70が設けられている。図14及び図15に示すように連結部材68の湾曲係合部70は、その湾曲状の内周面に略円柱状の施術子基台71の基端側の外周面に形成される溝部72に嵌入されて、この溝部72と前記湾曲係合部70が軸方向である上下方向に係合するようになっている。これにより、施術子基台71の軸方向上下方向への移動が規制されるようになっている。図15~図17に示すように各施術子基台71は、前記最終出力軸56を嵌入させるために嵌入凹部71bが設けられている。この嵌入凹部71bは、前記最終出力軸56の挿入方向上流側上下方向において下側ほど拡径されるテーパ面71cを有し、回転基台55に設けられる最終出力軸56の前記嵌入凹部71bへの挿入嵌入を容易として取付容易性を確保している。各施術子基台71の出力側上下方向において下方側には前記カバー部61と一体成形される施術子81a~81dが組み付けられている。施術子81a~81dは、カバー部61と同様に例えばエラストマ等の可撓性を有する部材で構成される。施術子81a~81dは、前記施術子基台71が取付けられる有底筒状の施術子ベース部82と、この施術子ベース部82の下面から下方に延出する複数の第1及び第2施術突起83,84とを有している。施術子81a~81dの施術子ベース部82には、前記施術子基台71の先端側に形成される複数の凹部71dと嵌合される嵌合凸部82a図18参照が設けられている。なお、この嵌合凸部82aは、前記施術子基台71を金型に配置した状態で前記カバー部61及び施術子81a~81dを構成する樹脂部材を充填させることで、前記施術子基台71の凹部71dに倣った形状となるように成形される。つまり、カバー部61及び施術子81a~81dは、前記施術子基台71と二色成形にて一体的に構成されている。図13、図16及び図17に示すように施術子81a~81dを構成する施術子ベース部82には、その周囲に前記カバー部61の追従変形部61dが設けられている。追従変形部61dは、前記施術子81a~81dの施術突起83とは反対側に凹状をなして上下方向軸方向と直交する方向に弾性変形可能に構成されている。このため、施術子基台71によって施術子ベース部82が上下方向軸方向と直交する方向に動作されても施術子81a~81dの動作を許容してその動作に追従するように変形される。なお、この追従変形部61dは、蛇腹状としてもよい。次に、本実施形態の頭皮ケア装置10の特徴部位である第1及び第2施術突起83,84の形状について説明する。図19aに示すように第1施術突起83は、頭皮ケア装置10に計4個設けられる施術子81a~81dのそれぞれに4個ずつ、計16個設けられている。また、第1施術突起83は、施術子ベース部82の中心P1~P4を中心として同心円上に配置、即ち各中心P1~P4からの距離が同一となるように構成されている。第1施術突起83を構成する大突起83aは、図19abに示すように略台形状の第1~第6平面部83c~83hを有した側面を備えて上下方向視延出方向視で略六角形状を成し、先細形状となるように構成されている。大突起83aの先端部には、大突起83aと同方向に延出する小突起83bがそれぞれ3つずつ形成される。これらの小突起83bの先端部は、同一高さ位置となるように構成されて、第1施術突起83同士の先端位置が上下方向延出方向において同一となるように構成される。また、大突起83aを構成する第1~第6平面部83c~83hの1つの平面部83cが、各施術子ベース部82の中心P1~P4側に面するように構成される。第1~第6平面部83c~83hは、略同一形状となるように形成される。このため、各平面部83c~83hの同一高さでの延出方向の直交方向における長さ=辺部の長さHa1~Ha6が同一長さとなるように形成される図19b参照。図19aに示すように第2施術突起84は、施術子81a~81dのそれぞれに4個ずつ、計16個設けられている。即ち、各施術子81a~81dには、第1及び第2施術突起83,84が8個ずつ、計32個設けられている。第2施術突起84は、周方向において第1施術突起83間に配置されるように構成される。このため、第1施術突起83と第2施術突起84とが周方向において交互配置されている。また、第2施術突起84は、施術子ベース部82の中心P1~P4を中心として同心円上に配置、即ち各中心P1~P4からの距離が同一となるように構成されている。第2施術突起84を構成する大突起84aは、図19acに示すように略矩形状の第1~第3平面部84c~84eと、略台形状の第4~第6平面部84f~84hとを周方向において交互に配置されるようにして、上下方向視延出方向視で略六角形状を成す。また、同大突起84aは、先細形状となるように構成されている。また、大突起84aを構成する第1~第3平面部84c~84eの1つの平面部84cは、図19aに示すように各施術子ベース部82の中心P1~P4側に面するように構成される。また第1~第3平面部84c~84eは、略同一形状となるように形成される。このため、各平面部84c~84eの同一高さでの延出方向の直交方向における長さ=辺部の長さHb1~Hb3が同一長さとなるように形成される。また、第4~第6平面部84f~84hは、略同一形状となるように形成される。このため、各平面部84f~84hの同一高さでの延出方向の直交方向における長さ=辺部の長さHb4~Hb6が同一長さとなるように形成される。また、第1~第3平面部84c~84eの長さHb1~Hb3は、第4~第6平面部84f~84hの長さHb4~Hb6よりも短くなるように構成される。このため、中心P1~P4側である第1平面部84c側を第1施術突起83間に配置しても十分に間隔を設けることが可能となる。大突起84aの先端部には、大突起84aと同方向に延出する小突起84bがそれぞれ3つずつ形成される。これらの小突起84bの先端部は、同一高さ位置となるように構成されて、第2施術突起84同士の先端位置が上下方向延出方向において同一となるように構成される。また、第2施術突起84の先端位置小突起84bの先端位置は、図2に示すように前記第1施術突起83の先端位置小突起83bの先端位置よりもS1分だけ低い位置となるよう構成される。また、第2施術突起84は、前記第1施術突起83よりも前記中心P1~P4から離間した位置外周側に形成される。第2施術突起84は、前記第1施術突起83よりも細くなるように形成されて、第1施術突起83よりも低剛性とされる。上記のように構成された頭皮ケア装置10では、使用者によりスイッチ操作部材22が押圧操作されることで、スイッチ24aがオンとオフとに切替えられてモータ32が駆動されて施術子81a~81dが回転する。従ってモータ32の駆動力が各ギヤ41~46を介して伝達されることで連結軸47周りを施術ヘッド部12の施術子81a~81dが周回するように動作される。この施術子81a~81dの施術突起83突起83aを頭皮に接触させると、施術突起83の動きに合わせて使用者の頭皮が動かされることになり、頭皮がケアマッサージされることになる。このとき、各施術子81a~81dは、前記各ギヤ41~46の動作並びに回転基台55の配置関係から頭皮を一方向に動かすような動作が実施される。ここで、頭皮ケア装置10に備えられる各施術子81a~81dの回転動作作用について、主に図9を用いて詳細に説明する。なお、図9では、頭皮ケア装置10を下方向から見たときの平面図を示す。因みに図9では、紙面直交方向が上下方向に該当し、図における左右方向を頭皮ケア装置10の左右方向、図における上下方向を前後方向として説明する。施術子81a~81dは、図9及び図10に示すように平面視で略正方形をなすように並ぶ連結軸47に回転基台55、最終出力軸56及び施術子基台71を介してそれぞれ連結されている。そのうち、前後方向に隣り合う反時計回りに回転する施術子81a,81bは、それらの施術子ベース部82の中心P1,P2が前記各連結軸47を中心として互いに180度の位相のずれをもって回転する。また、時計回りに回転する施術子81c,81dにおいても同様に、それらの施術子ベース部82の中心P3,P4が前記各連結軸47を中心として互いに180度の位相のずれをもって回転する。また、左右方向に隣り合う施術子81a,81c施術子81b,81dにおいては、それらの施術子ベース部82の中心P1,P3中心P2,P4が垂直二等分線Lに対して互いに線対称となるように回転する。このような構成によれば、施術子81a,81cの中心P1,P3と、施術子81b,81dの中心P2,P4とが前後方向に最も離れた状態図9から反転方向に90度回転させた状態から、各施術子81a~81dがそれぞれ90度回転すると、図9に示すように、施術子81a,81cが左右方向において最も接近した状態とされて、各施術子81a,81cの施術突起83間で挟み揉みを行うように動作する。このとき、各施術子81a,81c間で挟まれた頭皮はその回転方向に移動される。そこから更に、各施術子81a~81dが90度回転すると、同方向に回転する施術子81a,81bにおいて、それらの施術子ベース部82の中心P1,P2は、同じタイミングで互いに最も接近する。そして、施術子81a,81bの間を局所的に見ると、各施術子81a,81bは、互いに接近した状態で互いにすれ違うように周回動作する。これにより、同じタイミングで接近する各施術子81a,81bで頭皮を挟むとともに、そこから互いにすれ違う動作によって頭皮にひねりの動きを与えることが可能となっている。そして、このように挟みの動作及びひねり揉みの動作を行う各施術子81a,81bを頭皮に接触させると、その各施術子81a,81bの動きに合わせて使用者の頭皮が効果的に動かされることになり、頭皮がケアマッサージされることになる。また、施術子81c,81dにおいても、この施術子81a,81bと同様の挟みとひねりの動きがなされるようになっている。そこから更に、各施術子81a~81dが90度回転図9の状態から180度回転すると、施術子81b,81dは、それらの間で挟みとさすり揉みを行うように動作する。このとき、施術子81b,81dが左右方向において最も接近した状態とされて、各施術子81a,81cの施術突起83間で挟み揉みを行うように動作する。このとき、前述したように各施術子81a,81c間で挟まれた頭皮が各施術子81a,81cの動作によって施術子81b,81d側に移動され、施術子81b,81dではそれに連続するように同方向に使用者の頭皮を移動させるような動作が実施される。このように、図9に示すような例では、各施術子81a~81d中心P1~P4の回転角度に応じて、頭皮に対して異なる種類の動きを与えることが可能であるため、頭皮ケア効果の向上に寄与できるようになっている。また、高さの異なる第1及び第2施術突起83,84を備えるため、相対的に高い第1施術突起83が先に当接して撓んだ状態となるまで該突起83を密着させることで、施術突起84が軽当接する。この状態で前述のように施術子81a~81dを動作させることで、頭皮に密着する施術突起83によって頭皮ケア効果を付与しつつ、頭皮に軽当接する施術突起84によって頭皮上を滑るような動作によって洗浄効果を付与される。次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。1施術子81a~81dは、高さの異なる第1及び第2施術突起83,84を2種類備えて構成される。このような構成とすることで、相対的に高い第1施術突起83が先に当接して撓んだ状態となるまで該突起83を密着させることで、施術突起84が軽当接する。そして、この状態で施術子81a~81dを動作させることで、頭皮に密着する施術突起83によって頭皮ケア効果を付与しつつ、頭皮に軽当接する施術突起84によって頭皮上を滑るような動作によって洗浄効果を付与することができる。2施術子81a~81dは、出力軸としての連結軸47の回転に伴って該連結軸47と直交する方向に回転可能に構成されるため、施術子81a~81dを回転動作させることが可能となる。3施術子81a~81dは、出力軸としての連結軸47の中心である第1の軸からずれた第2の軸中心である中心P1~P4に回転可能に構成される。このような構成とすることで、より広い範囲にケア効果と洗浄効果を付与することができる。4各施術突起83,84は、同一高さの施術突起83,84同士が同心円上に配置される。ここで、前述したように施術子81a~81dが動作する際に施術突起83と施術突起84のそれぞれで均一な剛性を得ることができるために、施術時に一定の施術感を得ることができる。5各施術突起83,84は、相対的に高い第1施術突起83と、相対的に低い施術突起84とが前記施術子の周方向において交互配置される。このような構成とすることで施術突起83と施術突起84の間隔を大きく確保することができるため、施術突起83と施術突起84が施術時に撓んだときに干渉しないようにすることができる。6相対的に低い施術突起は、相対的に高い施術突起よりも施術突起の中心から離間した位置に配置される。施術突起83,84の間隔をさらに広く確保でき、施術突起84が広い範囲で動くこととなり洗浄性が向上する。7各施術突起83,84は、該施術突起83,84の延出方向視で六角形状をなすように形成される。このように六角形状とすることで各施術突起83,84の剛性を高く維持することが可能となる。8相対的に高い第1施術突起83は、延出方向視における辺部の長さHa1~Ha6が同一とされ、相対的に低い施術突起84は、延出方向視における辺部の長さHb1~Hb6が異なるように構成される。このような構成とし、例えば、辺部の長さが短い第1平面部84cを中心P1~P4側として辺部の長さが長い第4及び第5平面部84f,84gを前記第1平面部84cと隣接させることで、第1施術突起83との感覚を広くすることができる。9相対的に低い第2施術突起84は、相対的に高い第1施術突起83よりも低剛性となるように構成される。このような構成とすることで、頭皮に過度な負荷を与えることを抑えつつ頭皮の洗浄を行うことができる。尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。上記実施形態では、施術ヘッド部12を軸方向視において角部Kを4つ有する略四角形状となる多角形状に構成したが、その他の三角形状や五角以上となる形状等の多角形状に適宜変更してもよい。なお、上記実施形態のように、施術子81a~81dの内で、施術子81a,81cで頭皮を挟むような連動動作をする。とともに前記各施術子81a,81cと180度位相がずれる施術子81b,81dで頭皮を挟むような連動動作をする場合にはN角形状但しNは偶数となるような構成が望ましい。但し、上記実施形態では各施術子81a,81cと施術子81b,81dとが180度位相のずれた周回動作であるため、施術ヘッド部12の軸方向視の形状を四角形状としたが、四角形状以外の場合には前記各施術子81a,81cと施術子81b,81dとの周回動作のずれ位相180度は適宜変更してもよい。上記実施形態では、連結軸47と最終出力軸56とが軸直交方向面方向にずれた位置で前記連結軸47を中心として最終出力軸56がその周囲を偏心する構成としたが、連結軸47と最終出力軸56が同軸上で回転する構成を採用してもよい。この場合、施術子81a~81dは各施術子81a~81dの施術突起83の配置中心P1~P4を中心軸として回転動作するため、施術子81a~81dとカバー部61とは別体であることが望ましい。上記実施形態では、施術ヘッド部12を構成するカバー部61と施術子81a~81dとを可撓性部材にて一体成形する構成としたが、別体とした構成を採用してもよい。但し、施術子81a~81dの施術突起83は、いずれの構成においても可撓性部材弾性部材にて構成することが望ましい。上記実施形態では、施術子81a~81dを4つ設ける構成としたが、その数は任意に変更してもよい。また、施術子81a~81dを構成する第1施術突起83及び第2施術突起84をそれぞれ4つずつ設ける構成としたが、その数は任意に変更してもよく、例えば施術子81a~81d毎で第1施術突起83及び第2施術突起84の少なくとも一方の数が異なってもよい。更に、第1施術突起83及び第2施術突起84の先端に更に小径の小突起83b,84bを3つ設ける構成としたが、その数は任意に変更してもよく、例えば第1施術突起83及び第2施術突起84において小突起83b,84bの数が異なってもよい。また、前記小突起83b,84bを省略した構成を採用してもよい。上記実施形態では、第2施術突起84を第1施術突起83よりも細くすることで低剛性撓みやすい構成としたが、同一の剛性としてもよいし、第2施術突起84の方を第1施術突起83よりも高剛性としてもよい。また、低剛性の手法としては、材質を変えることで低剛性とする構成や高剛性とする構成を採用してもよい。上記実施形態では、高さの異なる2種類の第1及び第2施術突起83.84を用いたが、高さの異なる施術突起を3種類以上備える構成を採用してもよい。上記実施形態では、第1及び第2施術突起83,84の長さを異なるようにすることで、先端位置の高さが異なるような構成としたが、これに限らない。例えば第1及び第2施術突起83,84の長さを同一としつつ、先端位置の高さが異なるような構成としてもよい。"