正極及び負極、並びに、前記正極及び前記負極の間に配置された固体電解質層を有する電極体と、隣接する前記電極体を電気的に直列に接続する直列集電体と、隣接する前記電極体を電気的に並列に接続する並列集電体と、を備える積層体を具備し、少なくとも前記正極、前記負極、及び、前記固体電解質層の端面に、絶縁材が配置されている、全固体電池。前記並列集電体の端面の少なくとも一部には前記絶縁材が配置されないように、前記絶縁材が間隔を開けて配置されており、前記並列集電体及び該並列集電体に接続されている2つの電極の合計厚さをL1、前記積層体の端面の、前記絶縁材が配置されていない前記並列集電体の端面の部位を含む、隣り合う前記絶縁材の間隔をL2とするとき、L1>L2である、請求項1に記載の全固体電池。前記並列集電体の厚さをL3とするとき、L1>L3>L2である、請求項2に記載の全固体電池。特許文献1に開示されている技術では、最外層にある正極集電体層及び負極集電体層以外は直列ブロックの端面に延出しておらず、最外層以外の正極集電体層及び負極集電体層、並びに、正極活物質層及び負極活物質層と、正極引出電極や負極引出電極との間には空間が設けられている。そのため、繰り返し充放電に伴う体積変化に起因するクラックが発生して短絡が生じやすいほか、体積エネルギー密度を高め難いという問題があった。そこで本発明は、短絡を防止すること及び体積エネルギー密度を高めることが可能な、全固体電池を提供することを課題とする。本発明者は、鋭意検討の結果、正極及び負極並びにこれらの間に配置された固体電解質層を有する複数の電極体を、直列集電体を介して電気的に直列に接続し、且つ、電気的に直列に接続された複数の電極体同士を、並列集電体を介して電気的に並列に接続した全固体電池において、電極体の端面等を絶縁材で覆うことによって、短絡を防止可能であり、体積エネルギー密度を高めることが可能になることを知見した。本発明は、当該知見に基づいて完成させた。上記課題を解決するために、本発明は以下の手段をとる。すなわち、本発明は、正極及び負極、並びに、正極及び負極の間に配置された固体電解質層を有する電極体と、隣接する電極体を電気的に直列に接続する直列集電体と、隣接する電極体を電気的に並列に接続する並列集電体と、を備える積層体を具備し、少なくとも正極、負極、及び、固体電解質層の端面に、絶縁材が配置されている、全固体電池である。正極、負極、及び、固体電解質層の端面に絶縁材を配置することにより、繰り返し充放電に伴う体積変化を抑制できるので、当該体積変化に起因するクラックの発生を抑制でき、その結果、短絡を抑制できる。さらに、電極体の端面に配置した絶縁材によって短絡を防止することにより、正極や負極の周囲に空間を設ける形態と比較して、正極や負極を配置可能な空間を広げることが可能になるので、体積エネルギー密度を高めることが可能になる。したがって、かかる形態とすることにより、短絡を防止すること及び体積エネルギー密度を高めることが可能になる。また、上記本発明において、並列集電体の端面の少なくとも一部には絶縁材が配置されないように、絶縁材が間隔を開けて配置されており、並列集電体及び該並列集電体に接続されている2つの電極の合計厚さをL1、積層体の端面の、絶縁材が配置されていない並列集電体の端面の部位を含む、隣り合う絶縁材の間隔をL2とするとき、L1>L2であることが好ましい。ここに、2つの電極とは、2つの正極又は2つの負極をいう。かかる形態とすることにより、絶縁材が配置されていない並列集電体の端面に、電気を外部へ取り出す際に用いられる集電体を接続できるので、短絡を防止し体積エネルギー密度を高めつつ、電気を外部へ取り出しやすい形態にすることが可能になる。また、上記本発明において、並列集電体の厚さをL3とするとき、L1>L3>L2であることが好ましい。かかる形態とすることにより、電気を外部へ取り出しやすい形態を維持しつつ、電極体の端面全体に絶縁材を配置することが可能になるので、短絡を防止しやすくなる。本発明によれば、短絡を防止すること及び体積エネルギー密度を高めることが可能な、全固体電池を提供することができる。以下、図面を参照しつつ、本発明について説明する。以下の図面では、繰り返される符号の一部を省略することがある。以下に示す形態は本発明の例示であり、本発明は以下に示す形態に限定されない。なお、以下の説明において、は、特に断らない限り、質量を意味する。図1は、本発明の全固体電池10を説明する図である。また、図2は、並列集電体3及び該並列集電体3に接続されている2つの電極図2では正極1a、1aの合計厚さL1、隣り合う絶縁材層5、5の間隔L2、及び、並列集電体3の厚さL3を説明する図である。図1及び図2では、全固体電池10の一部を抽出して示している。図1に示したように、全固体電池10は、積層体4と、積層体4の側面に配置された絶縁材層5、5、...、正極端子用集電体6、及び、負極端子用集電体7と、を有している。積層体4は、正極1a及び負極1c、並びに、正極1aと負極1cとの間に配置された固体電解質層1bを有する複数の電極体1、1、...を有し、これら複数の電極体1、1、...と、直列集電体2、2、...、又は、並列集電体3、3、...とを交互に積層する過程を経て、積層体4が形成されている。図1に示したように、直列集電体2によって電気的に直列に接続された2つの電極体1、1は、一方の電極体1の正極1aと直列集電体2とが接触しており、他方の電極体1の負極1cと直列集電体2とが接触している。また、図1に示したように、並列集電体3によって電気的に並列に接続された2つの電極体1、1は、当該2つの電極体1、1を構成するそれぞれの正極層1a、1a、又は、当該2つの電極体1、1を構成するそれぞれの負極層1c、1cと並列集電体3とが接触している。全固体電池10では、正極端子用集電体6と対向する電極体1、1、...及び直列集電体2、2、...の側面、負極端子用集電体7と対向する電極体1、1、...及び直列集電体2、2、...の側面、正極端子用集電体6と対向すべき、負極1c、1cと電気的に接続された並列集電体3、3、...の端面正極端子用集電体6に接続されない並列集電体3、3、...の、正極端子用集電体6に対向する端面、及び、負極端子用集電体7と対向すべき、正極1a、1aと電気的に接続された並列集電体3、3、...の端面負極端子用集電体7に接続されない並列集電体3、3、...の、負極端子用集電体7に対向する端面に、絶縁材層5、5、...が配置されている。すなわち、全固体電池10では、並列集電体3、3、...が正極端子用集電体6や負極端子用集電体7に接続される箇所を除く、積層体4の側面に、絶縁材層5、5、...が配置されている。図2にも示したように、並列集電体3及び該並列集電体3に接続されている2つの電極正極1a、1a、又は、負極1c、1cの合計厚さをL1、間隔を開けて配置された隣り合う絶縁材層5、5の間隔をL2、並列集電体3の厚さをL3とするとき、全固体電池10では、L1>L3>L2とされている。このように構成される全固体電池10では、電極体1、1、...の側面に絶縁材層5、5、...が配置され、正極1a、1a、...、固体電解質層1b、1b、...、及び、負極1c、1c、...の側面が絶縁材層5、5、...で覆われている。かかる形態とすることにより、繰り返し充放電に伴う体積変化を抑制できるので、当該体積変化に起因して電極体1、1、...にクラックが発生する事態を抑制でき、その結果、短絡を抑制できる。さらに、全固体電池10では、特許文献1に開示された技術のように空間を設けるのではなく、絶縁材層5、5、...を配置することによって短絡を防止しているので、特許文献1に開示された技術と比較して、電池反応に寄与しない空間を小さくすることが可能になる。したがって、かかる形態とすることにより、短絡を防止すること及び体積エネルギー密度を高めることが可能な、全固体電池10を提供することができる。また、全固体電池10では、並列集電体3、3、...が正極端子用集電体6や負極端子用集電体7と接続されるべき箇所には絶縁材層5、5、...が配置されておらず、絶縁材層5、5、...が配置されていない箇所において、並列集電体3及び正極端子用集電体6、又は、並列集電体3及び負極端子用集電体7が接続されている。そして、並列集電体3及び該並列集電体3に接続された2つの電極の合計厚さL1、並びに、隣り合う絶縁材層5、5の間隔L2が、L1>L2を満たすように、絶縁材層5、5、...が配置されている。かかる形態とすることにより、絶縁材層5、5、...を用いて短絡を防止しつつ、積層体4の側面に配置した正極端子用集電体6及び負極端子用集電体7を用いて電気を外部へ取り出すことが可能になるので、上記効果に加えて、電気を外部へ取り出しやすい全固体電池10を提供することができる。さらに、全固体電池10では、並列集電体3の厚さL3と上記L1及びL2とがL1>L3>L2を満たすように、絶縁材層5、5、...が配置されている。このような形態で絶縁材層5、5、...を配置することにより、電気を外部へ取り出しやすいように正極端子用集電体6や負極端子用集電体7が接続される並列集電体3の端面の部位には絶縁材層5、5、...を配置しないようにしながら、電極体1、1、...の端面全体に亘って絶縁材層5、5、...を配置することができるので、短絡をより一層防止しやすくなる。全固体電池10において、正極1aは、少なくとも正極活物質を含有し、必要に応じて、固体電解質、導電材、及び、結着材等をさらに含有していても良い。正極1aに含有させる正極活物質は、全固体電池の種類に応じて適宜選択することができ、例えば、酸化物活物質や硫化物活物質等を用いることができる。具体的には、LiCoO2、LiNiO2、LiCo1/3Ni1/3Mn1/3O2、LiVO2、LiCrO2等の層状正極活物質、LiMn2O4、LiNi0.25Mn0.752O4、LiCoMnO4、Li2NiMn3O8等のスピネル型正極活物質、LiCoPO4、LiMnPO4、LiFePO4等のオリビン型正極活物質、Li3V2P3O12等のNASICON型正極活物質等を挙げることができる。正極活物質の形状は、例えば粒子状や薄膜状等にすることができる。正極活物質の平均粒径D50は、例えば1nm以上100μm以下であることが好ましく、10nm以上50μm以下であることがより好ましい。また、正極1aにおける正極活物質の含有量は、特に限定されないが、例えば40以上99以下とすることが好ましい。正極1aには、リチウムイオン二次電池の正極層に含有させることが可能な公知の固体電解質を適宜含有させることができる。正極1aに含有させることが可能な固体電解質としては、一般式Li1xAlxGe2-xPO43で表されるLAGPや、一般式Li1yAlyTi2-yPO43で表されるLATP等を例示することができる。正極1aにおける固体電解質の含有量は特に限定されないが、例えば10以上90以下とすることが好ましい。このほか、正極1aには、正極活物質や固体電解質を結着させるバインダーや導電性を向上させる導電材が含有されていても良い。正極1aに含有させることが可能なバインダーとしては、ポリテトラフルオロエチレンPTFE等のフッ素含有結着材等を例示することができ、正極1aに含有させることが可能な導電材としては、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンファイバー等を例示することができる。また、正極1aの厚さは特に限定されないが、エネルギー密度の高い全固体電池を実現する観点からは、数十μmオーダーの厚さとすることが好ましい。また、正極1aの形成方法は特に限定されず、公知の方法で形成することができる。また、固体電解質層1bに含有させる固体電解質としては、固体電池に使用可能な公知の固体電解質を適宜用いることができる。そのような固体電解質としては、正極1aに含有させることが可能な上記固体電解質等を例示することができる。固体電解質層1bの厚さは、例えば、0.1μm以上1mm以下であることが好ましく、0.1μm以上300μm以下であることがより好ましい。また、負極1cは、少なくとも負極活物質を含有し、必要に応じて、固体電解質、導電材、及び、結着材等をさらに含有していても良い。負極1cに含有させる負極活物質としては、金属イオンを吸蔵放出可能な公知の負極活物質を適宜用いることができる。そのような負極活物質としては、例えば、カーボン活物質、酸化物活物質、及び、金属活物質等を挙げることができる。カーボン活物質は、炭素を含有していれば特に限定されず、例えばメソカーボンマイクロビーズMCMB、高配向性グラファイトHOPG、ハードカーボン、ソフトカーボン等を挙げることができる。酸化物活物質としては、例えばNb2O5、Li4Ti5O12、SiO等を挙げることができる。金属活物質としては、例えばIn、Al、Si、及び、Sn等を挙げることができる。また、負極活物質として、リチウム含有金属活物質を用いても良い。リチウム含有金属活物質としては、少なくともLiを含有する活物質であれば特に限定されず、Li金属であっても良く、Li合金であっても良い。Li合金としては、例えば、Liと、In、Al、Si、及び、Snの少なくとも一種とを含有する合金を挙げることができる。負極活物質の形状は、例えば粒子状、薄膜状等にすることができる。負極活物質の平均粒径D50は、例えば1nm以上100μm以下であることが好ましく、10nm以上30μm以下であることがより好ましい。また、負極1cにおける負極活物質の含有量は、特に限定されないが、例えば40以上99以下とすることが好ましい。さらに、負極1cには、正極1aに含有させることが可能な上記固体電解質等を含有させることができる。このほか、負極1cには、負極活物質や固体電解質を結着させるバインダーや導電性を向上させる導電材が含有されていても良い。負極1cに含有させることが可能なバインダーや導電材としては、正極1aに含有させることが可能な上記バインダーや導電材等を例示することができる。また、負極1cの厚さは、例えば0.1μm以上1mm以下であることが好ましい。また、直列集電体2及び並列集電体3、並びに、正極端子用集電体6及び負極端子用集電体7には、全固体電池の集電体として使用可能な公知の金属を用いることができる。そのような金属としては、Cu、Ni、Al、V、Au、Pt、Mg、Fe、Ti、Co、Cr、Zn、Ge、Inからなる群から選択される一又は二以上の元素を含む金属材料を例示することができる。体積エネルギー密度を高めた全固体電池10例えば、800Wh/L以上の全固体電池10を提供しやすくする観点から、直列集電体2の厚さは10μm以下とすることが好ましい。また、正極端子用集電体6や負極端子用集電体7と接続しやすい形態にする観点から、並列集電体3の厚さは50μm以上とすることが好ましく、スクリーン印刷で形成した正極端子用集電体6や負極端子用集電体7を並列集電体3に接続させやすい形態にする観点からは、並列集電体3の厚さを100μm以上とすることが好ましい。また、絶縁材層5には、全固体電池に使用可能な公知の絶縁材を用いることができる。そのような絶縁材としては、ガラス、セラミックス、樹脂、有機樹脂等を例示することができる。本発明の全固体電池10は、外装体に収容した状態で使用される。そのような外装体としては、樹脂製のラミネートフィルム、樹脂製のラミネートフィルムに金属を蒸着させたフィルムや、金属製のケース等を例示することができる。本発明の全固体電池の製造方法を、以下に例示する。<例1>Li1.5Al0.5Ge1.5PO43以下において、LAGPという。を含有する厚さ10μmの固体電解質シート、LiFePO4及びLAGPを含有する厚さ40μmの正極シート、及び、Nb2O5及びLAGPを含有する厚さ30μmの負極シートをそれぞれ作製し、直列集電体には厚さ10μmのNi金属を用い、並列集電体には厚さ50μmのNi金属を用いる。上記の固体電解質シート、正極シート、負極シート、及び、直列集電体を、負極/固体電解質/正極/直列集電体/負極.../負極/固体電解質/正極となるように、負極、固体電解質、及び、正極を積層して構成される電極体が直列集電体を介して150個接続されるように積層し、電極体が直列集電体を介して150個接続された構造体を4つ作製する。その後、構造体と並列集電体とを交互に積層して積層体を作製する。この際、並列集電体によって電気的に並列に接続される構造体は、並列集電体に同じ極の電極を接触させる。続いて、得られた積層体を、400°C、20時間で脱脂処理し、N2ガス雰囲気で600°C、2時間の熱処理を実施することにより、焼結体を得る。その後、得られた焼結体の端面の、正極、固体電解質層、負極、及び、直列集電体の露出した部位、並びに、並列集電体の、正極端子用集電体や負極端子用集電体に接続されない側の端面に、ガラスペーストを印刷することにより、絶縁材層を設ける。この際、正極端子用集電体や負極端子用集電体が接続される側の並列集電体の端面には、幅40μmの、絶縁材層を形成しない部位を設ける。絶縁材層を設けなかった並列集電体の端面の部位には、集電取り出し用の導電ペーストAg及びPdを含有するペースト状の組成物。以下において同じ。を印刷し、さらに、電気を外部へ取り出せるように、導電ペーストを絶縁材層の表面にも印刷し、正極端子用集電体及び負極端子用集電体を作製する。こうして正極端子用集電体及び負極端子用集電体を作製したら、N2ガス雰囲気で550°C、2時間の熱処理を実施し、外装体に密封する工程を経て、全固体電池を製造することができる。<例2>上記例1で、絶縁材層、正極端子用集電体、及び、負極端子用集電体を焼結体に設けたのに代えて、積層体に、絶縁材層、正極端子用集電体、及び、負極端子用集電体を設けた後、一括で焼成するほかは、上記例1と同様の過程を経ることによって、全固体電池を製造する。本発明に関する上記説明では、L1>L3>L2を満たす形態を例示したが、本発明の全固体電池は当該形態に限定されない。本発明の全固体電池は、少なくとも正極、負極、及び、固体電解質層の端面に絶縁材が配置されていれば良く、例えば、L2≧L3とすることも可能である。ただし、電気を外部へ取り出しやすい形態にする等の観点からは、L1>L2とすることが好ましく、電極体の側面全体に絶縁材を配置することにより短絡を防止しやすい形態にする等の観点からは、L3>L2とすることが好ましい。また、本発明に関する上記説明では、正極端子用集電体6と対向する電極体1、1、...の側面、及び、負極端子用集電体7と対向する電極体1、1、...の側面のみならず、直列集電体2、2、...の側面や、正極端子用集電体6と対向すべき、負極1c、1cと電気的に接続された並列集電体3、3、...の端面、及び、負極端子用集電体7と対向すべき、正極1a、1aと電気的に接続された並列集電体3、3、...の端面にも、絶縁材層5、5、...が配置されている形態を例示したが、本発明の全固体電池は当該形態に限定されない。本発明の全固体電池は、少なくとも正極、負極、及び、固体電解質層の端面に絶縁材が配置されていれば、図1に示した絶縁材層5、5、...の一部又は全部が設けられていない形態とすることも可能である。ただし、体積エネルギー密度の低下を抑制しつつ、短絡を防止しやすい全固体電池にする等の観点からは、電極体の側面、直列集電体の側面、及び、並列集電体の、正極端子用集電体や負極端子用集電体に接続されない側の端面が、絶縁材層で覆われた形態とすることが好ましい。また、本発明に関する上記説明では、本発明の電池がリチウムイオン二次電池である形態を例示したが、本発明は当該形態に限定されない。本発明の電池は、正極層と負極層との間を、リチウムイオン以外のイオンが移動する形態とすることも可能である。そのようなイオンとしては、ナトリウムイオンやカリウムイオン等を例示することができる。リチウムイオン以外のイオンが移動する形態とする場合、正極活物質、固体電解質、及び、負極活物質は、移動するイオンに応じて適宜選択すれば良い。