"エポキシ樹脂A及びフェノール樹脂Bを必須成分とする熱硬化性樹脂組成物であって、前記フェノール樹脂Bが、複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが下記一般式1式中、Arはフェニレン基又はビフェニレン基を表し、Rは独立的に水素原子又はメチル基を表す。で表される2価のアラルキル基を介して結合した樹脂構造αの芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有し、かつ、該樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化した樹脂構造を有するフェノール樹脂であることを特徴とする熱硬化性樹脂組成物。前記フェノール樹脂Bが、フェノール性水酸基含有芳香族骨格phに起因する芳香核の総数を100とした場合、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基の総数が5~150となる割合で含むものである請求項1記載の熱硬化性樹脂組成物。前記フェノール樹脂Bが、ICI粘度計で測定した150°Cにおける溶融粘度が0.1~100dPasのものである請求項1記載の熱硬化性樹脂組成物。請求項1、2、又は3記載の前記エポキシ樹脂A及び前記フェノール樹脂Bに加え、更に無機質充填材を組成物中70~95質量となる割合で含有することを特徴とする半導体封止材料。請求項1~3の何れか一つの熱硬化性樹脂組成物を硬化反応させてなることを特徴とする硬化物。複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが、下記一般式1式中、Arはフェニレン基又はビフェニレン基を表し、Rは独立的に水素原子又はメチル基を表す。で表される2価のアラルキル基を介して結合した樹脂構造αの芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有し、かつ、該樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化した樹脂構造を有することを特徴とするフェノール樹脂。フェノール性水酸基含有芳香族骨格phの総数を100とした場合、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基の総数が5~150となる割合で含む請求項6記載のフェノール樹脂。ICI粘度計で測定した150°Cにおける溶融粘度が0.1~100dPasのものである請求項6又は7記載のフェノール樹脂。エポキシ樹脂A’及び硬化剤B’を必須成分とする熱硬化性樹脂組成物であって、前記エポキシ樹脂A’が、複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが下記一般式1式中、Arはフェニレン基又はビフェニレン基を表し、Rは独立的に水素原子又はメチル基を表す。で表される2価のアラルキル基を介して結合した樹脂構造αの芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有し、かつ、該樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化しており、残余のフェノール性水酸基がグリシジルエーテル化した樹脂構造を有するものであることを特徴とする熱硬化性樹脂組成物。前記エポキシ樹脂A’が、前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phに起因する芳香核の総数を100とした場合、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基の総数が5~150となる割合で含むものである請求項9記載の熱硬化性樹脂組成物。前記エポキシ樹脂A’が、ICI粘度計で測定した150°Cにおける溶融粘度が0.1~100dPasのものである請求項9又は10記載の熱硬化性樹脂組成物。前記エポキシ樹脂A’及び前記硬化剤B’に加え、更に無機質充填材を組成物中70~95質量となる割合で含有することを特徴とする半導体封止材料。請求項9~10の何れか一つの熱硬化性樹脂組成物を硬化反応させてなることを特徴とする硬化物。複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが下記一般式1式中、Arはフェニレン基又はビフェニレン基を表し、Rは独立的に水素原子又はメチル基を表す。で表される2価のアラルキル基を介して結合した樹脂構造αの芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有し、かつ、該樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルが、ナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化しており、残余のフェノール性水酸基がグリシジルエーテル化した樹脂構造を有するものであることを特徴とするエポキシ樹脂。前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phに起因する芳香核の総数を100とした場合、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基の総数が5~150となる割合で含むものである請求項14記載のエポキシ樹脂。前記エポキシ樹脂が、ICI粘度計で測定した150°Cにおける溶融粘度が0.1~100dPasのものである請求項14又は15記載のエポキシ樹脂。従って、本発明が解決しようとする課題は、組成物の流動性に優れると共に、近年の電子部品関連材料に適する耐湿信頼性と、環境調和のためハロゲンフリーで高い難燃性を実現する熱硬化性樹脂組成物、その硬化物、及び該組成物を用いた半導体封止材料、並びにこれらの性能を与えるフェノール樹脂、及びエポキシ樹脂を提供することにある。本発明者らは、上記課題を解決するため、鋭意検討した結果、複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが2価のアラルキル基Xを介して結合した構造を基本骨格とするフェノール樹脂の芳香核に、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基を導入すると共に、該フェノール樹脂のフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化した樹脂構造とすることにより、耐湿耐半田性とハロゲンフリーで高い難燃性を有することを見出し、本発明を完成するに至った。即ち、本発明は、エポキシ樹脂A及びフェノール樹脂Bを必須成分とする熱硬化性樹脂組成物であって、前記フェノール樹脂Bが、複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが下記一般式1式中、Arはフェニレン基又はビフェニレン基を表し、Rは独立的に水素原子又はメチル基を表す。で表される2価のアラルキル基Xを介して結合した樹脂構造αの芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有し、かつ、該樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化した樹脂構造を有するフェノール樹脂であることを特徴とする熱硬化性樹脂組成物以下、この熱硬化性樹脂組成物を熱硬化性樹脂組成物Iと略記するに関する。本発明は、更に、前記熱硬化性樹脂組成物Iにおける前記エポキシ樹脂及び前記フェノール樹脂Bに加え、更に無機質充填材を組成物中70~95質量となる割合で含有することを特徴とする半導体封止材料に関する。本発明は、更に、前記熱硬化性樹脂組成物Iを硬化反応させてなることを特徴とする硬化物に関する。本発明は、更に、上記熱硬化性樹脂組成物Iを硬化反応させてなることを特徴とするエポキシ樹脂硬化物に関する。本発明は、更に、複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが下記一般式1式中、Arはフェニレン基又はビフェニレン基を表し、Rは独立的に水素原子又はメチル基を表す。で表される2価のアラルキル基Xを介して結合した樹脂構造αの芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有し、かつ、該樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化した樹脂構造を有することを特徴とするフェノール樹脂に関する。本発明は、更に、エポキシ樹脂A’及び硬化剤B’を必須成分とする熱硬化性樹脂組成物であって、前記エポキシ樹脂A’が、複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが下記一般式1式中、Arはフェニレン基又はビフェニレン基を表し、Rは独立的に水素原子又はメチル基を表す。で表される2価のアラルキル基Xを介して結合した樹脂構造αの芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有し、かつ、該樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化しており、残余のフェノール性水酸基がグリシジルエーテル化した樹脂構造を有するものであることを特徴とする熱硬化性樹脂組成物以下、この熱硬化性樹脂組成物を熱硬化性樹脂組成物IIと略記するに関する。本発明は、更に、前記熱硬化性樹脂組成物IIにおける前記エポキシ樹脂A’及び前記硬化剤B’に加え、更に無機質充填材を組成物中70~95質量となる割合で含有することを特徴とする半導体封止材料に関する。本発明は、更に、前記熱硬化性樹脂組成物IIを硬化反応させてなることを特徴とする硬化物に関する。本発明は、更に、複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが下記一般式1式中、Arはフェニレン基又はビフェニレン基を表し、Rは独立的に水素原子又はメチル基を表す。で表される2価のアラルキル基Xを介して結合した樹脂構造αの芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有し、かつ、該樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化しており、残余のフェノール性水酸基がグリシジルエーテル化した樹脂構造を有するものであることを特徴とするエポキシ樹脂に関する。本発明によれば、組成物の流動性に優れると共に、近年の電子部品関連材料に適する耐湿信頼性と、環境調和のためハロゲンフリーで高い難燃性を実現する熱硬化性樹脂組成物、その硬化物、及び該組成物を用いた半導体封止材料、並びにこれらの性能を与えるフェノール樹脂、及びエポキシ樹脂を提供できる。以下、本発明を詳細に説明する。本発明の熱硬化性樹脂組成物Iは、先ず、エポキシ樹脂A及びフェノール樹脂Bを必須成分とする熱硬化性樹脂組成物であって、前記フェノール樹脂Bが、前記フェノール樹脂Bが、複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが下記一般式1式中、Arはフェニレン基又はビフェニレン基を表し、Rは独立的に水素原子又はメチル基を表す。で表される2価のアラルキル基以下、これを2価のアラルキル基Xと略記するを介して結合した樹脂構造αの芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有し、かつ、該樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化した樹脂構造を有するフェノール樹脂であることを特徴とするものである。即ち、前記フェノール樹脂Bが、フェノール性水酸基含有芳香族骨格phが前記2価のアラルキル基Xを介して結合した樹脂構造αを基本骨格として有することから、その硬化物の耐熱性及び難燃性が優れたものとなる。加えて、該樹脂構造αの芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有すると共に、前記樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化していることから、樹脂自体の芳香核性を高めることができ、耐熱性及び難燃性が非常に高いものとなる。また、フェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化されていることから、フェノール性水酸基の官能基濃度が低下し、硬化物における耐湿性及び難燃性を飛躍的に高めることができる。他方、硬化物の架橋度を高め耐熱性、硬化性が良好となる点からはフェノール性水酸基の5~30モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化されていることが好ましい。更に、前記フェノール樹脂Bは、芳香核性が極めて高いにも拘わらず、樹脂自体の流動性に優れる点から、半導体封止材料用途におけるシリカ等無機充填材との親和性も改善され、硬化物としたときの熱膨張係数も低くなり、耐湿信頼性と難燃性とが顕著に良好なものとなる。なお、本発明では、斯かるフェノール樹脂Bが、本発明の新規フェノール樹脂となる。ここで、前記樹脂構造αの芳香核に直接結合するナフチルメチル基又はアントニルメチル基の含有率は、前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phに起因する芳香核の総数を100とした場合、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基の総数が5~150となる割合であることが耐湿信頼性、及び難燃性のバランスが一層向上する点から好ましい。特に5~100であることが硬化性、成形性、耐湿信頼性、及び難燃性の改善効果が高いことから好ましく、更に特に5~80の範囲にあることが、シリカ等の充填材の親和性やガラス基材への含浸性に優れ本発明の効果を顕著することから好ましく、とりわけ5~50の範囲であることが好ましい。これに対して、前記した特許文献2には、縮合剤として用いるジクロロメチルナフタレンに、不純物としてナフチルメチルクロリドを含有していることが記載され、且つ、不純物の含有量としては10質量以下としないと耐熱性が低下することが記載されている。しかしながら、本願発明では、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基を積極的に樹脂構造中に導入し、かつ、その存在割合を前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phに起因する芳香核の総数を100とした場合、5~150となる割合とすることにより、耐熱性の低下が認められず、耐湿耐半田性に代表される耐湿信頼性が格段に向上する。ここで、前記樹脂構造αのフェノール性水酸基がナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化された割合は、前記フェノール樹脂BのC13-NMRチャートにおいて、ナフチルメチルエーテル又はアントニルメチルエーテルのメチルエーテルのピークの積分値を、フェノキシ骨格中の酸素原子が結合する炭素原子のピークの積分値で除した割合であり、百分率で表す場合、下記式1で表される値となる。式1ナフチルメチルエーテル又はアントニルメチルエーテルのメチルエーテルのピークの積分値/フェノキシ骨格中の酸素原子が結合する炭素のピークの積分値×100次に、前記フェノール樹脂Bにおける記樹脂構造αの芳香核に直接結合するナフチルメチル基又はアントニルメチル基の含有率、即ち、前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phに起因する芳香核の総数を100とした場合の、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基の総数とは、以下の方法により算出された値である。<核置換型ナフチルメチル基又はアントニルメチル基の総数の導出方法>前記フェノール樹脂BのC13-NMRチャートにおいて、フェノキシ骨格中の酸素原子が結合する炭素原子のピークの積分値を1.0としたとき、下記式2により算出される値を100倍した値となる。式2{反応時に仕込んだナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤のモル数/反応時に仕込んだフェノール樹脂の水酸基の当量数}-ナフチルメチルエーテル又はアントニルメチルエーテルのメチルエーテルのピークの積分比ここで、前記樹脂構造αは、前記した通り、複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phがフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが下記一般式1式中、Arはフェニレン基又はビフェニレン基を表し、Rは独立的に水素原子又はメチル基を表す。で表される2価のアラルキル基Xを介して結合した構造を有するものである。前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phは、具体的には、下記Ph-1~Ph-17で表される構造部位が挙げられる。上記したフェノール性水酸基含有芳香族骨格phのなかでも特に、前記構造式Ph-1のフェノール骨格を有するものが、芳香核へのナフチルメチル基又はアントニルメチル基の導入が容易となる点から好ましい。また、前記構造式Ph1-4に代表されるようにフェノキシ骨格にメチル基を有するものは、耐熱性と耐湿耐半田性の改善効果が顕著なものとなり好ましい。他方、前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phの複数を結節する、2価のアラルキル基Xは、前記したとおり、下記一般式1式中、Arはフェニレン基又はビフェニレン基を表し、Rは独立的に水素原子又はメチル基を表す。で表されるものであり、具体的には、下記X1~X5で表される構造のものが挙げられる。これらの中でも特に難燃性と優れる耐湿耐半田性に優れる点からX1、X2、又はX5で表される構造のものが好ましい。上記した前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phの複数を2価のアラルキル基Xを介して結合させた樹脂構造αは、所謂ノボラック状の樹脂構造となるものである。前記したフェノール樹脂Bは、前記した樹脂構造α中の前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phに起因する芳香核に直接ナフチルメチル基又はアントニルメチル基を置換基として有すると共に、更に、前記樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化した樹脂構造を有するものである。ここで、樹脂構造αのフェノール性水酸基含有芳香族骨格phに起因する芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を直接置換基として結合し、かつ、フェノール性水酸基が残存、或いは、ナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化された構造部位Ph1は、例えば、以下のPh1~Ph18の構造式で表される芳香族炭化水素基であることが耐熱性と耐湿耐半田性に優れる点から好ましい。ここで、Yは、水素原子、又は、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基を表し、また、上掲した構造のうちナフタレン骨格上に他の構造部位との結合位置を二つ以上有するものは、それらの結合位置は同一核上であってもよいし、或いは、それぞれ異核上にあってもよい。上記各構造部位のなかでも、特に、フェノール樹脂B自体が低粘度で、硬化性、耐熱性、耐湿耐半田性に優れる点では前記構造式Ph1-1のフェノキシ骨格を有するものが好ましい。また、前記構造式Ph1-4に代表されるようにフェノキシ骨格にメチル基を有するものは、耐熱性と耐湿耐半田性の改善効果が顕著なものとなり好ましい。また、樹脂構造αの樹脂構造末端の芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を直接置換基として有する構造部位を有する場合には、下記構造式Ph1-14~Ph1-22で表されるものが挙げられる。ここで、Yは、水素原子、又は、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基を表し、また、上掲した構造のうちナフタレン骨格上に他の構造部位との結合位置を二つ以上有するものは、それらの結合位置は同一核上であってもよいし、或いは、それぞれ異核上にあってもよい。本発明では、これらのなかでも、低粘度で、硬化性、耐熱性、耐湿耐半田性に優れる点では前記構造式Ph1-14のフェノキシ骨格を有するものが好ましい。また、前記構造式Ph1-15、Ph1-20、Ph1-22に代表されるようにフェノキシ骨格にメチル基を有するものは、耐熱性と耐湿耐半田性の改善効果が顕著なものとなり好ましい。一方、樹脂構造αの前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phに起因する芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を直接有しない構造部位Ph2としては、具体的には、下記構造式Ph2-1~Ph2-17で表されるものが挙げられるここで、上掲した構造のうちナフタレン骨格上に他の構造部位との結合位置を二つ以上有するものは、それらの結合位置は同一核上であってもよいし、或いは、それぞれ異核上にあってもよい。本発明では、これらのなかでも、特に硬化性に優れる点ではPh2-1、耐湿耐半田性の点からはPh2-4で表される構造のものが好ましい。ここで、前記各構造は、該構造が分子末端に位置する場合には、1価の芳香族炭化水素基となる。また、上掲した構造のうちナフタレン骨格上に他の構造部位との結合位置を二つ以上有するものは、それらの結合位置は同一核上であってもよいし、或いは、それぞれ異核上にあってもよい。前記フェノール樹脂Bが上記構造式で示した構造単位から構成される場合、即ち、構造部位Ph1-1~Ph1-22で表される構造部位Ph1、及び、構造部位Ph2-1~Ph1-17で表される構造部位Ph2が、2価のアラルキル基Xを介して芳香族骨格Ph1又は芳香族骨格Ph2と結合された樹脂構造を有する場合、これらの結合の形態は任意の組み合わせを採り得る。ここで、前記構造部位Ph1及び前記構造部位Ph2中のYはその総数の5~50モルがナフチルメチル基又はアントニルメチル基であり、残余は水素原子となる。上記したフェノール樹脂Bの分子構造は、芳香族骨格Ph1をPh1、芳香族骨格Ph2をPh2、2価のアラルキル基XをXで表した場合、下記部分構造式B1及びB2で表される構造部位を繰り返し単位とするランダム共重合体、若しくはブロック共重合体、B2を繰り返し単位とする重合体ブロックの分子鎖中にB1が存在する重合体、或いは、下記構造式B3~B8で表される構造部位を分岐点として樹脂構造中に有する重合体、或いは、これら自体を繰り返し単位とする重合体であって、その樹脂構造の末端に下記構造式B9又はB10で表される構造を有するものが挙げられる。本発明では、このような特徴的な化学構造を有することから、分子構造中の芳香族含有率が高くなり、硬化物に優れた耐熱性と難燃性を付与することができる。また、前記フェノール樹脂Bにおいて、芳香族骨格Ph1中に存在するナフチルメチル基又はアントニルメチル基は、下記構造式1又は下記構造式2で表されるように多重化した構造を有するものであってもよい。ここで、上記構造式1又は構造式2は、その平均が0~5の値を採りうるが、本発明では優れた難燃性を発現する点から多重化していないもの、即ちnが0のものが好ましい。また、これらのなかでも特に流動性、難燃性の点からナフチルメチル基であることが好ましい。更に、本発明のフェノール樹脂Bは、その芳香核に前記2価のアラルキル基Xを介してアルコキシ基含有芳香族炭化水素基が結合していてもよく、かかるアルコキシ基含有芳香族炭化水素基は、例えば、下記構造式A1~A13で表されるものが挙げられる。本発明においては、前記フェノール樹脂Bは、アルコキシ基含有芳香族炭化水素基をその樹脂構造中に含む場合、該アルコキシ基含有芳香族炭化水素基は、前記構造式A8で表される構造を有するものがエポキシ樹脂硬化物の耐熱性、難燃性に優れ、且つ誘電正接を著しく低減できることができる。また、前記フェノール樹脂Bは、ICI粘度計で測定した150°Cにおける溶融粘度が0.1~100dPasの範囲であるのものが、特に、150°Cで0.1~30dPasのものが成形時の流動性や耐湿耐半田性に優れる点で好ましい。更に、前記フェノール樹脂Bは、その水酸基当量が、150~500g/eq.の範囲のものが、硬化物の耐熱性と難燃性が一層良好となる点から好ましい。また、上記水酸基当量は、特に150~400g/eq.の範囲のであることが、硬化物の耐湿耐半田性と難燃性、並びに、組成物の硬化性とのバランスが特に優れたものとなる。前記フェノール樹脂Bは、以下に詳述する製造方法によって工業的に製造することができる。即ち、フェノール樹脂Bの製造方法は、アラルキル型フェノール樹脂a1に、ナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤a2を、無触媒下或いは酸触媒下に反応させ工程1、次いで、更にナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤a2を加えアルカリ触媒下に反応させる工程2方法が挙げられる。ここで用いるアラルキル型フェノール樹脂a1は、具体的には、フェノール化合物Ph1’と2価のアラルキル化剤X’とを反応させてアラルキル型フェノール樹脂が挙げられる。ここで用いるフェノール化合物Ph1’は、例えば、フェノール、レゾルシノール、ヒドロキノンなどの無置換フェノール系化合物、クレゾール、フェニルフェノール、エチルフェノール、n-プロピルフェノール、iso-プロピルフェノール、t-ブチルフェノールなどの一置換フェノール系化合物、キシレノール、メチルプロピルフェノール、メチルブチルフェノール、メチルヘキシルフェノール、ジプロピルフェノール、ジブチルフェノールなどの二置換フェノール系化合物、メシトール、2,3,5-トリメチルフェノール、2,3,6-トリメチルフェノール等の三置換フェノール系化合物、1-ナフトール、2-ナフトール、メチルナフトールなどのナフトール化合物が挙げられ、他方、2価のアラルキル化剤X’としては、1,2-ジクロロメチルベンゼン、1,2-ジブロモメチルベンゼン、1,3-ジクロロメチルベンゼン、1,3-ジフルオロメチルベンゼン、1,4-ジクロロメチルベンゼン、1,4-ジブロモメチルベンゼン、1,4-ジフルオロメチルベンゼン、1,4-ジクロロメチル-2,5-ジメチルベンゼン、1,3-ジクロロメチル-4,6-ジメチルベンゼン、1,3-ジクロロメチル-2,4-ジメチルベンゼン、4,4’-ビスクロロメチルビフェニル、2,2’-ビスクロロメチルビフェニル、2,4’-ビスクロロメチルビフェニル、2,3’-ビスクロロメチルビフェニル、4,4’-ビスブロモメチルビフェニル、4,4’-ビスクロロメチルジフェニルエーテル、2,7-ジクロロメチルナフタレン、p-キシリレングリコール、m-キシレングリコール、1,4-ジ2-ヒドロキシ-2-エチルベンゼン、4,4’-ビスジメチロールビフェニル、2,4’-ビスジメチロールビフェニル、4,4’-ビス2-ヒドロキシ-2-プロピルビフェニル、2,4’-ビス2-ヒドロキシ-2-プロピルビフェニル、1,4’-ジメトキシメチルベンゼン、1,4’-ジエトキシメチルベンゼン、1,4’-ジイソプロポキシベンゼン、1,4’-ジブトキシベンゼン、1,3’-ジメトキシメチルベンゼン、1,3’-ジエトキシメチルベンゼン、1,3’-ジイソプロポキシベンゼン、1,3’-ジブトキシベンゼン、1,4-ジ2-メトキシ-2-エチルベンゼン、1,4-ジ2-ヒドロキシ-2-エチルベンゼン、1,4-ジ2-エトキシ-2-エチルベンゼン、4,4’-ビスメトキシメチルビフェニル、2,4’-ビスメトキシメチルビフェニル、2,2’-ビスメトキシメチルビフェニル、2,3’-ビスメトキシメチルビフェニル、3,3’-ビスメトキシメチルビフェニル、3,4’-ビスメトキシメチルビフェニル、4,4’-ビスエトキシメチルビフェニル、2,4’-ビスエトキシメチルビフェニル、4,4’-ビスイソプロポキシメチルビフェニル、2,4’-ビスイソプロポキシメチルビフェニル、ビス1-メトキシ-1-エチルビフェニル、ビス1-メトキシ-1-エチルビフェニル、ビス1-イソプロポキシ-1-エチルビフェニル、ビス2-ヒドロキシ-2-プロピルビフェニル、ビス2-メトキシ-2-プロピルビフェニル、ビス2-イソプロポキシ-2-プロピルビフェニル、p-ジビニルベンゼン、m-ジビニルベンゼン、4,4’-ビスビニルビフェニルが挙げられる。かかるフェノール化合物Ph1’と2価のアラルキル化剤X’との反応はアラルキル化剤に対して過剰量のフェノール性化合物が使用される。縮合剤の使用量は、フェノール性化合物1モルに対して0.01~1.0モルの範囲であるが、0.01~0.7モル、0.05~0.5モルの範囲である。これより多いと、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基を反応させた後の樹脂の粘度が高くなり成形性、含浸性に支障をきたし、本発明の効果を十分発揮することができない。この反応は酸触媒の存在下に行うことがよく、この酸触媒としては、周知の無機酸、有機酸より適宜選択することができる。このような酸触媒としては、例えば、塩酸、硫酸、燐酸等の鉱酸や、ギ酸、シュウ酸、トリフルオロ酢酸、p-トルエンスルホン酸、ジエチル硫酸等の有機酸や、塩化亜鉛、塩化アルミニウム、塩化鉄、三フッ化ホウ素等のルイス酸あるいは、活性白土、シリカ-アルミナ、ゼオライト等の固体酸等が挙げられる。上記フェノール化合物Ph1’と2価のアラルキル化剤X’との反応は、10~250°Cで1~20時間行うことができる。更に、反応溶媒として、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、エチレングリコール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ等のアルコール類や、ベンゼン、トルエン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン等を使用してもよい。この様にして得られるアラルキル型フェノール樹脂a1のなかでも、とりわけ下記構造式M1式中、nは0以上の整数である。で表されるフェノールアラルキル樹脂、下記構造式M2式中、nは0以上の整数である。で表されるビフェニルノボラック樹脂、又は下記構造式M3式中、nは0以上の整数である。で表されるナフトールアラルキル樹脂が難燃性、耐湿耐半田性の点から好ましい。ここで、前記工程1及び工程2で用いる、ナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤a2は、1-ナフチルメチルクロリド、2-ナフチルメチルクロリド、クロリド、1メトキシメチルナフタレン、1ナフチルメタノール、2-メトキシメチルナフタレン、2-ナフチルメタノール9-メトキシメチルアントラセン、9-アントラセンメタノールが挙げられる。これらの中ででも反応触媒を使用せずに反応でき、反応後の精製工程が不要となる点で、1-メチルクロリド、2-メチルクロリド、クロリドが好ましい。前記工程1における、アラルキル型フェノール樹脂a1と、ナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤a2との反応は、50°C~200°Cの温度条件、好ましくは70°C~180°Cの反応条件下に行うことができる。また、該反応は酸触媒の存在下に行うことが好ましく、該酸触媒としては、例えば、塩酸、硫酸、リン酸などの無機酸、メタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、シュウ酸などの有機酸、三弗化ホウ素、無水塩化アルミニウム、塩化亜鉛などのルイス酸などが挙げられる。その使用量は仕込み原料の総質量に対して、0.1~5質量なる範囲であることが好ましい。また、ナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤a2として、1-ナフチルメチルクロリド、2-ナフチルメチルクロリド、クロリドを用いる場合は、特に反応触媒を用いる必要がなく、自己発生するハロゲン化水素により反応することが可能である。反応初期にハロゲン化水素の発生が起こらない場合、水や塩酸を0.1質量から5質量程度加えて、ハロゲン化水素の自己発生を促進することができる。この時、発生する塩化水素ガスは、速やかに系外に放出し、アルカリ水などにより中和、無害化することが望ましい。反応時間は、原料であるナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤a2が消失すればよく、一般的に1時間~50時間程度である。1-ナフチルメチルクロリド、2-ナフチルメチルクロリド、クロリドを用いる場合は実質的に塩化水素ガスの発生が無くなり、原料であるクロライド化合物が消失し、且つ原料であるa2由来の塩素分が検出されなくなるまでであり、反応温度にもよるが、実際の反応においては、反応温度は速やかに塩化水素ガスが発生し、且つ安定して系外に放出できる程度にコントロールできる温度が望ましく、この様な反応温度において反応時間は1時間~25時間程度である。次いで、工程2は、工程1で得られた反応生成物であるフェノール樹脂に、更にナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤a2を加えアルカリ触媒下に反応させる方法である。ここで用いられるアルカリ触媒としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ金属水酸化物、金属ナトリウム、金属リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウムとのの無機アルカリ類などが挙げられる。その使用量はナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤a2のモル数に対して1.0~2.0倍となる範囲のモル数が好ましい。反応温度は20°C~150°C、好ましくは40°C~120°Cの反応条件下がよい。この反応を行う際、必要に応じて有機溶剤を使用することができる。使用できる有機溶剤の具体例としては、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、トルエン、キシレン、メチルイソブチルケトンなどが挙げられるがこれらに限定されるものではない。但し、1-ナフチルメチルクロリド、2-ナフチルメチルクロリド、クロリドを用いる場合は、副反応が起こるためアルコール系有機溶剤は使用しない方が好ましい。有機溶剤の使用量としては仕込み原料の総質量に対して通常10~500質量、好ましくは30~250質量である。また得られる該多価ヒドロキシ化合物の着色が大きい場合は、それを抑制するために、酸化防止剤や還元剤を添加しても良い。前記酸化防止剤としては特に限定されないが、例えば2,6-ジアルキルフェノール誘導体などのヒンダードフェノール系化合物や2価のイオウ系化合物や3価のリン原子を含む亜リン酸エステル系化合物などを挙げることができる。前記還元剤としては特に限定されないが、例えば次亜リン酸、亜リン酸、チオ硫酸、亜硫酸、ハイドロサルファイトまたはこれら塩や亜鉛などが挙げられる。反応終了後、必要に応じて反応混合物のpH値が5~9、好ましくは6~8になるまで中和あるいは水洗処理を行う。中和処理や水洗処理は常法にしたがって行えばよい。中和剤としては、酢酸、燐酸、燐酸ナトリウム等の酸性物質を中和剤として用いることができる。中和或いは水洗処理を行った後、減圧加熱下で、未反応のナフチルメチル化剤やアントニルメチル化剤、有機溶剤、副生物を留去し生成物の濃縮を行い本発明のフェノール樹脂を得ることができる。また反応終了後の処理操作の中に、精密濾過工程を導入することが無機塩や異物を精製除去することができる点からより好ましい。フェノール樹脂Bを後述するエポキシ樹脂A’を製造するために、引き続きエポキシ化する際は、前記、中和あるいは水洗処理は行わなくてもよい。以上詳述したフェノール樹脂Bは、上記方法で得られた2種類以上を混合した混合物として用いてもよく、また、工程1或いは工程2を省略した方法により製造した樹脂を上記方法で得られた樹脂と混合して、芳香核上のナフチルメチル基又はアントニルメチル基の変性量、又は、フェノール性水酸基のナフチルメチルエーテル化率又はアントニルメチルエーテル化率を調整したものであってもよい。本発明の熱硬化性樹脂組成物Iにおいて、前記フェノール樹脂Bは単独で用いてもよいが、本発明の効果を損なわない範囲で他のエポキシ樹脂用硬化剤bを使用してもよい。具体的には、硬化剤の全質量に対して前記フェノール樹脂Bが30質量以上、好ましくは40質量以上となる範囲で当該他のエポキシ樹脂用硬化剤bを併用することができる。本発明のフェノール樹脂Bと併用されうる、他のエポキシ樹脂用硬化剤bとしては、例えばアミン系化合物、アミド系化合物、酸無水物系化合物、フェノール樹脂B以外のフェノ-ル系化合物、アミノトリアジン変性フェノール樹脂メラミンやベンゾグアナミンなどでフェノール核が連結された多価フェノール化合物が挙げられる。ここで、フェノール樹脂B以外のフェノ-ル系化合物としては、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂、ナフトールノボラック樹脂、ナフトール-フェノール共縮ノボラック樹脂、ナフトール-クレゾール共縮ノボラック樹脂等のノボラック樹脂;前記ノボラック樹脂の芳香核にメトキシナフタレン骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のフェノール樹脂、前記ノボラック樹脂の芳香核にメトキシフェニル骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のフェノール樹脂等のメトキシ芳香族構造含有フェノール樹脂;下記構造式式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるフェノールアラルキル樹脂、下記構造式式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるナフトールアラルキル樹脂、下記構造式式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるビフェニル変性フェノール樹脂、下記構造式式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるビフェニル変性ナフトール樹脂等のアラルキル型フェノール樹脂;前記アラルキル型フェノール樹脂の芳香核にメトキシナフタレン骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のフェノール樹脂、前記アラルキル型フェノール樹脂の芳香核にメトキシフェニル骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のフェノール樹脂;下記構造式式中、Xは、フェニル基、ビフェニル基を表し、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表される芳香族メチレンを結節基とするノボラック樹脂;トリメチロールメタン樹脂、テトラフェニロールエタン樹脂、ジシクロペンタジエンフェノール付加型フェノール樹脂が挙げられる。これらの中でも、特に芳香族骨格を分子構造内に多く含むものが難燃効果の点から好ましく、具体的には、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂、芳香族メチレンを結節基とするノボラック樹脂、フェノールアラルキル樹脂、ナフトールアラルキル樹脂、ナフトールノボラック樹脂、ナフトール-フェノール共縮ノボラック樹脂、ナフトール-クレゾール共縮ノボラック樹脂、ビフェニル変性フェノール樹脂、ビフェニル変性ナフトール樹脂、メトキシ芳香族構造含有フェノール樹脂、アミノトリアジン変性フェノール樹脂が難燃性に優れることから好ましい。次に、本発明の熱硬化性樹脂組成物Iで用いるエポキシ樹脂Aとしては、例えば、ジグリシジルオキシナフタレン、1,1-ビス2,7-ジグリシジルオキシナフチルメタン1-2,7-ジグリシジルオキシナフチル-1-2’-グリシジルオキシナフチルメタン等のナフタレン型エポキシ樹脂;ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂等のビスフェノール型エポキシ樹脂;フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、ビスフェノールAノボラック型エポキシ樹脂、ナフトールノボラック型エポキシ樹脂、ビフェニルノボラック型エポキシ樹脂、ナフトール-フェノール共縮ノボラック型エポキシ樹脂、ナフトール-クレゾール共縮ノボラック型エポキシ樹脂等のノボラック型エポキシ樹脂;前記ノボラック型エポキシ樹脂の芳香核にメトキシナフタレン骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のエポキシ樹脂、前記ノボラック型エポキシ樹脂の芳香核にメトキシフェニル骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のエポキシ樹脂;下記構造式B1式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるフェノールアラルキル型エポキシ樹脂、下記構造式B2式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるナフトールアラルキル型エポキシ樹脂、下記構造式B3式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるビフェニル型エポキシ樹脂、下記構造式B4式中、Xは、フェニル基、ビフェニル基を表し、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表される芳香族メチレンを結節基とするノボラック型エポキシ樹脂;前記アラルキル型エポキシ樹脂の芳香核にメトキシナフタレン骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のエポキシ樹脂、前記アラルキル型エポキシ樹脂の芳香核にメトキシフェニル骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のエポキシ樹脂;その他テトラメチルビフェニル型エポキシ樹脂、トリフェニルメタン型エポキシ樹脂、テトラフェニルエタン型エポキシ樹脂、ジシクロペンタジエン-フェノール付加反応型エポキシ樹脂等が挙げられる。またこれらのエポキシ樹脂は単独で用いてもよく、2種以上を混合してもよい。これらのなかでも、ナフタレン型エポキシ樹脂、ナフトールノボラック型エポキシ樹脂、フェノールアラルキル型エポキシ樹脂、ビフェニル型エポキシ樹脂、アルコキシ基含有ノボラック型エポキシ樹脂、又はアルコキシ基含有アラルキル型エポキシ樹脂が、難燃性や誘電特性に優れる点から特に好ましい。本発明の熱硬化性樹脂組成物Iにおけるエポキシ樹脂Aとフェノール樹脂Bとの配合量としては、得られる硬化物特性が良好である点から、エポキシ樹脂Aのエポキシ基の合計1当量に対して、前記フェノール樹脂Bを含む硬化剤中の活性基が0.7~1.5当量になる量であることが好ましい。また、必要に応じて本発明の熱硬化性樹脂組成物Iに硬化促進剤を適宜併用することもできる。前記硬化促進剤としては種々のものが使用できるが、例えば、リン系化合物、第3級アミン、イミダゾール、有機酸金属塩、ルイス酸、アミン錯塩等が挙げられる。特に半導体封止材料用途として使用する場合には、硬化性、耐熱性、電気特性、耐湿信頼性等に優れる点から、リン系化合物ではトリフェニルフォスフィン、第3級アミンでは1,8-ジアザビシクロ-[5.4.0]-ウンデセンDBUが好ましい。本発明のもう一つの熱硬化性樹脂組成物IIは、エポキシ樹脂A’及び硬化剤B’を必須成分とする熱硬化性樹脂組成物であって、前記エポキシ樹脂A’が、複数のフェノール性水酸基含有芳香族骨格phが、アルキリデン基又は芳香族炭化水素構造含有メチレン基を介して結合した樹脂構造αの芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有し、かつ、該樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化され、かつ、残余のフェノール性水酸基がグリシジルエーテル化した樹脂構造を有するものであることを特徴とするものである。即ち、熱硬化性樹脂組成物IIにおける前記エポキシ樹脂A’は、熱硬化性樹脂組成物Iを構成するフェノール樹脂Bをエピハロヒドリンと反応させてエポキシ化したものであり、該フェノール樹脂Bと共通する基本骨格を有するものである。ゆえに、前記フェノール樹脂Bの場合と同様に、樹脂自体の芳香核性を高めることができると共に樹脂自体の流動性も保持され、半導体封止材料用途におけるシリカ等無機充填材との親和性も改善される他、硬化物としたときの熱膨張係数も低くなり、耐湿信頼性と難燃性とが顕著に良好なものとなる。なお、本発明では、斯かるエポキシ樹脂A’が、本発明の新規エポキシ樹脂となる。ここで、前記樹脂構造αのフェノール性水酸基の5~50モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化していることから、耐湿性及び難燃性が非常に高いものとなる。また、硬化物の架橋度を高め耐熱性、硬化性が良好となる点からはフェノール性水酸基の5~30モルがナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化されていることが好ましい。また、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基の存在割合は、その原料である、フェノール樹脂Bにおける樹脂構造αの芳香核に直接結合するナフチルメチル基又はアントニルメチル基の含有率に等しく、具体的には、前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phに起因する芳香核の総数を100とした場合、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基の総数が5~150となる割合であることが耐湿信頼性、及び難燃性のバランスが一層向上する点から好ましく、5~100であることが硬化性、成形性、耐湿信頼性、及び難燃性の改善効果が高いことから特に好ましい。更に、5~80の範囲にあることが、シリカ等の充填材の親和性やガラス基材への含浸性に優れ本発明の効果を顕著することから好ましく、とりわけ、5~50の範囲であることが好ましい。ここで、原料フェノール樹脂Bにおける前記樹脂構造αのフェノール性水酸基がナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化された割合、及び、記樹脂構造αの芳香核に直接結合するナフチルメチル基又はアントニルメチル基の含有率は、前記した通りであるが、具体的には、前記エポキシ樹脂A’のC13-NMRの分析結果から下記の方法により確認することができる。即ち、前記エポキシ樹脂A’のC13-NMRチャートにおいて、ナフチルメチルエーテル又はアントニルメチルエーテルのメチルエーテルのピークの積分値を、フェノキシ骨格中の酸素原子が結合する炭素原子のピークの積分値で除した割合、即ち、下記式3の結果から、原料フェノール樹脂Bにおける前記樹脂構造αのフェノール性水酸基がナフチルメチルエーテル化又はアントニルメチルエーテル化された割合を導出できる。式3ナフチルメチルエーテル又はアントニルメチルエーテルのメチルエーテルのピークの積分値/フェノキシ骨格中の酸素原子が結合する炭素のピークの積分値×100次に、原料フェノール樹脂Bにおける記樹脂構造αの芳香核に直接結合するナフチルメチル基又はアントニルメチル基の含有率、即ち、前記フェノール性水酸基含有芳香族骨格phに起因する芳香核の総数を100とした場合の、ナフチルメチル基又はアントニルメチル基の総数とは、以下の方法により算出できる。<核置換型ナフチルメチル基又はアントニルメチル基の総数の導出方法>前記エポキシ樹脂A’のC13-NMRチャートにおいて、フェノキシ骨格中の酸素原子が結合する炭素原子のピークの積分値を1.0としたとき、下記式4により算出される値を100倍した値となる。式4{原料フェノール樹脂Bの合成時に仕込んだナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤のモル数}/反応時に仕込んだフェノール樹脂の水酸基の当量数-ナフチルメチルエーテル又はアントニルメチルエーテルのメチルエーテルのピークの積分比このように熱硬化性樹脂組成物IIにおけるエポキシ樹脂A’は、芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有する、グリシジルオキシ基又はナフチルメチル基若しくはアントニルメチル基含有芳香族骨格以下、この構造部位を芳香族骨格Ep1と略記すると、芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有しない、グリシジルオキシ基又はナフチルメチル基若しくはアントニルメチル基含有芳香族骨格以下、この構造部位を芳香族骨格Ep2と略記するとを樹脂構造中に有するものであり、これらの構造部位が前記2価のアラルキル基Xによって結節された樹脂構造を有するものである。ここで、前記芳香族骨格Ep1としては、例えば、下記構造式Ep1-1~Ep1-13で表されるものが挙げられる。ここで、Zは、グリシジルオキシ基、又は、ナフチルメチル基若しくはアントニルメチル基を表し、また、上掲した構造のうちナフタレン骨格上に他の構造部位との結合位置を二つ以上有するものは、それらの結合位置は同一核上であってもよいし、或いは、それぞれ異核上にあってもよい。本発明では、これらのなかでも、低粘度で、硬化性、耐熱性、耐湿耐半田性に優れる点では前記構造式Ep1-1の構造が好ましい。また、前記構造式Ep1-4に代表されるようにフェノール骨格にメチル基を有するものは、耐熱性と耐湿耐半田性の改善効果が顕著なものとなり好ましい。ここで、Zは、グリシジルオキシ基、又は、ナフチルメチル基若しくはアントニルメチル基を表し、また、上掲した構造のうちナフタレン骨格上に他の構造部位との結合位置を二つ以上有するものは、それらの結合位置は同一核上であってもよいし、或いは、それぞれ異核上にあってもよい。本発明では、これらのなかでも、低粘度で、硬化性、耐熱性、耐湿耐半田性に優れる点では前記構造式Ep1-14の構造のものが好ましい。また、前記構造式Ep1-15、Ep1-20、Ep1-22に代表されるようにフェノール骨格にメチル基を有するものは、耐熱性と耐湿耐半田性の改善効果が顕著なものとなり好ましい。一方、芳香核にナフチルメチル基又はアントニルメチル基を有しない、前記グリシジルオキシ基含有芳香族骨格Ep2は、具体的には、下記構造式Ep2-1~Ep2-17で表されるものが挙げられる、フェノール、ナフトール、及びこれらの芳香核上の置換基としてアルキル基を有する化合物から形成される芳香族炭化水素基であることが、耐熱性と耐湿耐半田性に優れる点から好ましい。ここで、Zは、グリシジルオキシ基、又は、ナフチルメチル基若しくはアントニルメチル基を表し、また、上掲した構造のうちナフタレン骨格上に他の構造部位との結合位置を二つ以上有するものは、それらの結合位置は同一核上であってもよいし、或いは、それぞれ異核上にあってもよい。本発明では、これらのなかでも、特に、硬化性に優れる点ではEp2-1、耐湿耐半田性の点からはEp2-4が好ましい。次に、エポキシ樹脂A’の樹脂構造中に有する、2価のアラルキル基Xは、前記熱硬化性樹脂組成物Iにおけるフェノール樹脂Bにおいて例示した前記構造X1~X5で表される構造のものが挙げられる。本発明で用いるエポキシ樹脂A’が、上記構造式で示した構造単位から構成される場合、即ち、構造部位Ep1-1~Ep1-22で表される構造部位Ep1、及び、構造部位Ep2-1~Ep1-17で表される構造部位Ep2が、2価のアラルキル基Xを介して芳香族骨格Ph1又は芳香族骨格Ph2と結合された樹脂構造を有する場合、これらの結合の形態は任意の組み合わせを採り得る。ここで、前記構造部位Ep1及び前記構造部位Ep2中のZはその総数の5~50モルがナフチルメチル基又はアントニルメチル基であり、残余はグリシジル基となる。このような各構成部位から構成されるエポキシ樹脂A’の分子構造は、芳香族骨格Ep1をEp1、芳香族骨格Ep2をEp2、メチレン系結節基XをXで表した場合、下記部分構造式E1及びE2で表される構造部位を繰り返し単位とするランダム共重合体、若しくはブロック共重合体、E2を繰り返し単位とする重合体ブロックの分子鎖中にE1が存在する重合体、或いは、下記構造式E3~E8で表される構造部位を分岐点として樹脂構造中に有する重合体、或いは、これら自体を繰り返し単位とする重合体であって、その樹脂構造の末端に下記構造式E9又はE10で表される構造を有するものが挙げられる。本発明では、このような特徴的な化学構造を有することから、分子構造中の芳香族含有率が高くなり、硬化物に優れた耐熱性と難燃性を付与することができる。特に、本発明のエポキシ樹脂A’の樹脂構造の基本骨格となる芳香族骨格Ep1又は芳香族骨格Ep2を構成する芳香核がフェニル基又はアルキル置換フェニル基で構成されるものが耐湿耐半田性の改善効果が大きく好ましい。フェニル基又はアルキル置換フェニル基で構成されることにより、硬化物に靭性をもたらし、また、側鎖として配置された縮合多環骨格が低粘度を発現させる為、低熱膨張で密着性を改善して耐湿耐半田性が飛躍的に改善される他、難燃性を向上させることができる。また、前記エポキシ樹脂において、芳香族骨格Ep1中に存在するナフチルメチル基又はアントニルメチル基は、下記構造式1又は下記構造式2で表されるように多重化した構造を有するものであってもよい。ここで、上記構造式1又は構造式2は、その平均が0~5の値を採りうるが、本発明では優れた難燃性を発現する点から多重化していないもの、即ちnが0のものが好ましい。更に、前記2価のアラルキル基Xを介して結合する構造部位としては、アルコキシ基含有芳香族炭化水素基を含んでいてもよく、例えば、下記構造式A1~A13で表されるものが挙げられる。本発明においては、前記エポキシ樹脂A’は、アルコキシ基含有芳香族炭化水素基をその樹脂構造中に含む場合、該アルコキシ基含有芳香族炭化水素基は、前記構造式A8で表される構造を有するものがエポキシ樹脂硬化物の耐熱性、難燃性に優れ、且つ誘電正接を著しく低減できることができる。また、前記エポキシ樹脂A’は、そのエポキシ当量が、200~600g/eq.の範囲のものが、硬化物の耐熱性と難燃性が一層良好となる点から好ましい。また、更にICI粘度計で測定した150°Cにおける溶融粘度が0.1~100dPas、特に0.1~30dPasの範囲であるのものが、成形時の流動性や硬化物の耐湿耐半田性などが優れる点で好ましい。上記エポキシ当量は、特に、200~500g/eq.の範囲のであることが、硬化物の耐湿耐半田性と難燃性、並びに、組成物の硬化性とのバランスが特に優れたものとなる点から好ましい。更に、前記芳香族炭化水素基Ep1の存在比率は、当該芳香族炭化水素基Ep1と、前記芳香族炭化水素基Ep2の総数を100とした場合、前記芳香族炭化水素基Ep1の総数が5~150となる範囲であることが、硬化物の難燃性と耐湿耐半田性が一層良好となる点から好ましく、特に5~100となる割合であることが硬化性、成形性、耐湿信頼性、及び難燃性の改善効果が高いことから好ましい。更に、5~80の範囲にあることが、組成物とする際のシリカ等無機充填材やガラス基材への含浸性に優れるとともに硬化物としたときの熱膨張係数が小さくなり、密着性が高まり耐湿耐半田性が飛躍的に向上し。とりわけ、5~50の範囲とすることにより、より一層耐湿耐半田性が向上する。前記エポキシ樹脂A’は、以下に詳述する製造方法によって製造することができる。即ち、前記エポキシ樹脂A’の製造方法は、具体的には、前記した方法により熱硬化性樹脂組成物Iにおけるフェノール樹脂Bを製造した後、これをエピハロヒドリンと反応させる方法が挙げられる。具体的には、フェノール樹脂B中のフェノール性水酸基1モルに対し、エピハロヒドリン2~10モルを添加し、更に、フェノール性水酸基1モルに対し0.9~2.0モルの塩基性触媒を一括添加または徐々に添加しながら20~120°Cの温度で0.5~10時間反応させる方法が挙げられる。この塩基性触媒は固形でもその水溶液を使用してもよく、水溶液を使用する場合は、連続的に添加すると共に、反応混合物中から減圧下、または常圧下、連続的に水及びエピハロヒドリン類を留出せしめ、更に分液して水は除去しエピハロヒドリン類は反応混合物中に連続的に戻す方法でもよい。なお、工業生産を行う際、エポキシ樹脂生産の初バッチでは仕込みに用いるエピハロヒドリン類の全てが新しいものであるが、次バッチ以降は、粗反応生成物から回収されたエピハロヒドリン類と、反応で消費される分で消失する分に相当する新しいエピハロヒドリン類とを併用することが好ましい。この際、グリシドール等、エピクロルヒドリンと水、有機溶剤等との反応により誘導される不純物を含有していても良い。この時、使用するエピハロヒドリンは特に限定されないが、例えばエピクロルヒドリン、エピブロモヒドリン、β-メチルエピクロルヒドリン等が挙げられる。なかでも工業的入手が容易なことからエピクロルヒドリンが好ましい。また、前記塩基性触媒は、具体的には、アルカリ土類金属水酸化物、アルカリ金属炭酸塩及びアルカリ金属水酸化物等が挙げられる。特にエポキシ樹脂合成反応の触媒活性に優れる点からアルカリ金属水酸化物が好ましく、例えば水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等が挙げられる。使用に際しては、これらの塩基性触媒を10~55質量程度の水溶液の形態で使用してもよいし、固形の形態で使用しても構わない。また、有機溶媒を併用することにより、エポキシ樹脂の合成における反応速度を高めることができる。このような有機溶媒としては特に限定されないが、例えば、アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類、メタノール、エタノール、1-プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、1-ブタノール、セカンダリーブタノール、ターシャリーブタノール等のアルコール類、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ等のセロソルブ類、テトラヒドロフラン、1、4-ジオキサン、1、3-ジオキサン、ジエトキシエタン等のエーテル類、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミド等の非プロトン性極性溶媒等が挙げられる。これらの有機溶媒は、それぞれ単独で使用してもよいし、また、極性を調整するために適宜二種以上を併用してもよい。前述のエポキシ化反応の反応物を水洗後、加熱減圧下、蒸留によって未反応のエピハロヒドリンや併用する有機溶媒を留去する。また更に加水分解性ハロゲンの少ないエポキシ樹脂とするために、得られたエポキシ樹脂を再びトルエン、メチルイソブチルケトン、メチルエチルケトンなどの有機溶媒に溶解し、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどのアルカリ金属水酸化物の水溶液を加えてさらに反応を行うこともできる。この際、反応速度の向上を目的として、4級アンモニウム塩やクラウンエーテル等の相関移動触媒を存在させてもよい。相関移動触媒を使用する場合のその使用量としては、用いるエポキシ樹脂に対して0.1~3.0質量の範囲が好ましい。反応終了後、生成した塩を濾過、水洗などにより除去し、更に、加熱減圧下トルエン、メチルイソブチルケトンなどの溶剤を留去することにより高純度のエポキシ樹脂A’を得ることができる。なお、ここで原料となるフェノール樹脂Bが、2種類以上の混合物である場合、或いは、該フェノール樹脂Bの製造工程において工程1或いは工程2を省略した方法により製造した樹脂と、前記フェノール樹脂Bの製造方法で得られた樹脂と混合して、芳香核上のナフチルメチル基又はアントニルメチル基の変性量、又は、フェノール性水酸基のナフチルメチルエーテル化率又はアントニルメチルエーテル化率を調整したものである場合には、それをグリシジルエーテル化して得られるエポキシ樹脂A’も複数種の混合物となる。本発明の熱硬化性樹脂組成物IIにおいて、本発明の製造方法で得られる前記エポキシ樹脂A’は単独で用いることができるが、本発明の効果を損なわない範囲で他のエポキシ樹脂a’を併用することができる。当該他のエポキシ樹脂a’を併用する場合、エポキシ樹脂成分全体に占める本発明のエポキシ樹脂Aの割合は30質量以上となる割合であること、特に40質量以上となる割合であることが好ましい。本発明のエポキシ樹脂A’と併用されうる他のエポキシ樹脂a’としては、種々のエポキシ樹脂を用いることができるが、例えば、ジグリシジルオキシナフタレン、1,1-ビス2,7-ジグリシジルオキシナフチルメタン、1-2,7-ジグリシジルオキシナフチル-1-2’-グリシジルオキシナフチルメタン等のナフタレン型エポキシ樹脂;ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂等のビスフェノール型エポキシ樹脂;フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、ビスフェノールAノボラック型エポキシ樹脂、ナフトールノボラック型エポキシ樹脂、ビフェニルノボラック型エポキシ樹脂、ナフトール-フェノール共縮ノボラック型エポキシ樹脂、ナフトール-クレゾール共縮ノボラック型エポキシ樹脂等のノボラック型エポキシ樹脂;前記ノボラック型エポキシ樹脂の芳香核にメトキシナフタレン骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のエポキシ樹脂、前記ノボラック型エポキシ樹脂の芳香核にメトキシフェニル骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のエポキシ樹脂;下記構造式B1式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるフェノールアラルキル型エポキシ樹脂、下記構造式B2式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるナフトールアラルキル型エポキシ樹脂、下記構造式B3式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるビフェニル型エポキシ樹脂、下記構造式B4式中、Xは、フェニル基、ビフェニル基を表し、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表される芳香族メチレンを結節基とするノボラック型エポキシ樹脂;前記アラルキル型エポキシ樹脂の芳香核にメトキシナフタレン骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のエポキシ樹脂、前記アラルキル型エポキシ樹脂の芳香核にメトキシフェニル骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のエポキシ樹脂;その他テトラメチルビフェニル型エポキシ樹脂、トリフェニルメタン型エポキシ樹脂、テトラフェニルエタン型エポキシ樹脂、ジシクロペンタジエン-フェノール付加反応型エポキシ樹脂等が挙げられる。またこれらのエポキシ樹脂は単独で用いてもよく、2種以上を混合してもよい。これらのなかでも特に、ナフタレン型エポキシ樹脂、ナフトールノボラック型エポキシ樹脂、フェノールアラルキル型エポキシ樹脂、ビフェニル型エポキシ樹脂、アルコキシ基含有ノボラック型エポキシ樹脂、又はアルコキシ基含有アラルキル型エポキシ樹脂が、難燃性や誘電特性に優れる点から特に好ましい。本発明の熱硬化性樹脂組成物IIに用いる硬化剤B’としては、公知の各種エポキシ樹脂用硬化剤、例えばアミン系化合物、アミド系化合物、酸無水物系化合物、フェノ-ル系化合物などの硬化剤が使用できる。具体的には、アミン系化合物としてはジアミノジフェニルメタン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ジアミノジフェニルスルホン、イソホロンジアミン、イミダゾ-ル、BF3-アミン錯体、グアニジン誘導体等が挙げられ、アミド系化合物としては、ジシアンジアミド、リノレン酸の2量体とエチレンジアミンとより合成されるポリアミド樹脂等が挙げられ、酸無水物系化合物としては、無水フタル酸、無水トリメリット酸、無水ピロメリット酸、無水マレイン酸、テトラヒドロ無水フタル酸、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、無水メチルナジック酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、メチルヘキサヒドロ無水フタル酸等が挙げられ、フェノール系化合物としては、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂、ナフトールノボラック樹脂、ナフトール-フェノール共縮ノボラック樹脂、ナフトール-クレゾール共縮ノボラック樹脂等のノボラック樹脂;前記ノボラック樹脂の芳香核にメトキシナフタレン骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のフェノール樹脂、前記ノボラック樹脂の芳香核にメトキシフェニル骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のフェノール樹脂等のメトキシ芳香族構造含有フェノール樹脂;下記構造式式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるフェノールアラルキル樹脂、下記構造式式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるナフトールアラルキル樹脂、下記構造式式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるビフェニル変性フェノール樹脂、下記構造式式中、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表されるビフェニル変性ナフトール樹脂等のアラルキル型フェノール樹脂;前記アラルキル型フェノール樹脂の芳香核にメトキシナフタレン骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のフェノール樹脂、前記アラルキル型フェノール樹脂の芳香核にメトキシフェニル骨格がメチレン基を介して結合した樹脂構造のフェノール樹脂;下記構造式式中、Xは、フェニル基、ビフェニル基を表し、nは繰り返し単位であり、0以上の整数である。で表される芳香族メチレンを結節基とするノボラック樹脂;トリメチロールメタン樹脂、テトラフェニロールエタン樹脂、ジシクロペンタジエンフェノール付加型フェノール樹脂、アミノトリアジン変性フェノール樹脂メラミンやベンゾグアナミンなどでフェノール核が連結された多価フェノール化合物等の多価フェノール化合物が挙げられる。これらの中でも、特に芳香族骨格を分子構造内に多く含むものが難燃効果の点から好ましく、具体的には、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂、芳香族メチレンを結節基とするノボラック樹脂、フェノールアラルキル樹脂、ナフトールアラルキル樹脂、ナフトールノボラック樹脂、ナフトール-フェノール共縮ノボラック樹脂、ナフトール-クレゾール共縮ノボラック樹脂、ビフェニル変性フェノール樹脂、ビフェニル変性ナフトール樹脂、メトキシ芳香族構造含有フェノール樹脂、アミノトリアジン変性フェノール樹脂が難燃性に優れることから好ましい。また、流動性を向上させたい場合は、レゾルシン,カテコール、ハイドロキノン等のジヒドロキシフェノール類、ビスフェノールFやビスフェノールAなどのビスフェノール類、2,7-ジヒドロキシナフタレン、1,6-ジヒドロキシナフタレンなどのジヒドロキシナフタレン類を併用することが好ましい。しかし乍ら、本発明では、耐熱性及び耐湿耐半田性の向上効果が顕著なものとなる点から、とりわけ前記した熱硬化性樹脂組成物Iにおいて用いられるフェノール樹脂Bであることが好ましい。更に、当該フェノール樹脂が、下記構造式M1式中、nは0以上の整数である。で表されるフェノールアラルキル樹脂、下記構造式M2式中、nは0以上の整数である。で表されるビフェニルノボラック樹脂、又は下記構造式M3式中、nは0以上の整数である。で表されるナフトールアラルキル樹脂が硬化物の難燃性、耐湿耐半田性の点から好ましい。本発明の熱硬化性樹脂組成物IIにおけるエポキシ樹脂A’と硬化剤B’との配合量としては、特に制限されるものではないが、得られる硬化物の特性が良好である点から、前記エポキシ樹脂A’を含むエポキシ樹脂中のエポキシ基の合計1当量に対して、硬化剤B’中の活性基が0.7~1.5当量となる量であることが好ましい。また、必要に応じて本発明の熱硬化性樹脂組成物IIには、更に硬化促進剤を適宜併用することもできる。前記硬化促進剤としては種々のものが使用できるが、例えば、リン系化合物、第3級アミン、イミダゾール、有機酸金属塩、ルイス酸、アミン錯塩等が挙げられる。特に半導体封止材料用途として使用する場合には、硬化性、耐熱性、電気特性、耐湿信頼性等に優れる点から、リン系化合物ではトリフェニルフォスフィン、第3級アミンでは1,8-ジアザビシクロ-[5.4.0]-ウンデセンDBUが好ましい。以上詳述した本発明の熱硬化性樹脂組成物I及びIIでは、熱硬化性樹脂組成物Iにおけるフェノール樹脂B、或いは、熱硬化性樹脂組成物IIにおけるエポキシ樹脂A’が優れた難燃性付与効果を有するものである為、従来用いられている難燃剤を配合しなくても、硬化物の難燃性が良好である。しかしながら、より高度な難燃性を発揮させるために、例えば半導体封止材料の分野においては、封止工程での成形性や半導体装置の信頼性を低下させない範囲で、実質的にハロゲン原子を含有しない非ハロゲン系難燃剤Cを配合してもよい。かかる非ハロゲン系難燃剤Cを配合した熱硬化性樹脂組成物は、実質的にハロゲン原子を含有しないものであるが、例えばエポキシ樹脂に含まれるエピハロヒドリン由来の5000ppm以下程度の微量の不純物によるハロゲン原子は含まれていても良い。前記非ハロゲン系難燃剤Cとしては、例えば、リン系難燃剤、窒素系難燃剤、シリコーン系難燃剤、無機系難燃剤、有機金属塩系難燃剤等が挙げられ、それらの使用に際しても何等制限されるものではなく、単独で使用しても、同一系の難燃剤を複数用いても良く、また、異なる系の難燃剤を組み合わせて用いることも可能である。前記リン系難燃剤としては、無機系、有機系のいずれも使用することができる。無機系化合物としては、例えば、赤リン、リン酸一アンモニウム、リン酸二アンモニウム、リン酸三アンモニウム、ポリリン酸アンモニウム等のリン酸アンモニウム類、リン酸アミド等の無機系含窒素リン化合物が挙げられる。また、前記赤リンは、加水分解等の防止を目的として表面処理が施されていることが好ましく、表面処理方法としては、例えば、i水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、水酸化亜鉛、水酸化チタン、酸化ビスマス、水酸化ビスマス、硝酸ビスマス又はこれらの混合物等の無機化合物で被覆処理する方法、ii水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、水酸化亜鉛、水酸化チタン等の無機化合物、及びフェノール樹脂等の熱硬化性樹脂の混合物で被覆処理する方法、iii水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、水酸化亜鉛、水酸化チタン等の無機化合物の被膜の上にフェノール樹脂等の熱硬化性樹脂で二重に被覆処理する方法等が挙げられる。前記有機リン系化合物としては、例えば、リン酸エステル化合物、ホスホン酸化合物、ホスフィン酸化合物、ホスフィンオキシド化合物、ホスホラン化合物、有機系含窒素リン化合物等の汎用有機リン系化合物の他、9,10-ジヒドロ-9-オキサー10-ホスファフェナントレン=10-オキシド、10-2,5-ジヒドロオキシフェニル-10H-9-オキサ-10-ホスファフェナントレン=10-オキシド、10-2,7-ジヒドロオキシナフチル-10H-9-オキサ-10-ホスファフェナントレン=10-オキシド等の環状有機リン化合物、及びそれをエポキシ樹脂やフェノール樹脂等の化合物と反応させた誘導体等が挙げられる。それらの配合量としては、リン系難燃剤の種類、熱硬化性樹脂組成物の他の成分、所望の難燃性の程度によって適宜選択されるものであるが、例えば、エポキシ樹脂、硬化剤、非ハロゲン系難燃剤及びその他の充填材や添加剤等全てを配合した熱硬化性樹脂組成物100質量部中、赤リンを非ハロゲン系難燃剤として使用する場合は0.1~2.0質量部の範囲で配合することが好ましく、有機リン化合物を使用する場合は同様に0.1~10.0質量部の範囲で配合することが好ましく、特に0.5~6.0質量部の範囲で配合することが好ましい。また前記リン系難燃剤を使用する場合、該リン系難燃剤にハイドロタルサイト、水酸化マグネシウム、ホウ化合物、酸化ジルコニウム、黒色染料、炭酸カルシウム、ゼオライト、モリブデン酸亜鉛、活性炭等を併用してもよい。前記窒素系難燃剤としては、例えば、トリアジン化合物、シアヌル酸化合物、イソシアヌル酸化合物、フェノチアジン等が挙げられ、トリアジン化合物、シアヌル酸化合物、イソシアヌル酸化合物が好ましい。前記トリアジン化合物としては、例えば、メラミン、アセトグアナミン、ベンゾグアナミン、メロン、メラム、サクシノグアナミン、エチレンジメラミン、ポリリン酸メラミン、トリグアナミン等の他、例えば、i硫酸グアニルメラミン、硫酸メレム、硫酸メラムなどの硫酸アミノトリアジン化合物、iiフェノール、クレゾール、キシレノール、ブチルフェノール、ノニルフェノール等のフェノール類と、メラミン、ベンゾグアナミン、アセトグアナミン、ホルムグアナミン等のメラミン類およびホルムアルデヒドとの共縮合物、iii前記iiの共縮合物とフェノールホルムアルデヒド縮合物等のフェノール樹脂類との混合物、iv前記ii、iiiを更に桐油、異性化アマニ油等で変性したもの等が挙げられる。前記シアヌル酸化合物の具体例としては、例えば、シアヌル酸、シアヌル酸メラミン等を挙げることができる。前記窒素系難燃剤の配合量としては、窒素系難燃剤の種類、熱硬化性樹脂組成物の他の成分、所望の難燃性の程度によって適宜選択されるものであるが、例えば、エポキシ樹脂、硬化剤、非ハロゲン系難燃剤及びその他の充填材や添加剤等全てを配合した熱硬化性樹脂組成物100質量部中、0.05~10質量部の範囲で配合することが好ましく、特に0.1~5質量部の範囲で配合することが好ましい。また前記窒素系難燃剤を使用する際、金属水酸化物、モリブデン化合物等を併用してもよい。前記シリコーン系難燃剤としては、ケイ素原子を含有する有機化合物であれば特に制限がなく使用でき、例えば、シリコーンオイル、シリコーンゴム、シリコーン樹脂等が挙げられる。前記シリコーン系難燃剤の配合量としては、シリコーン系難燃剤の種類、熱硬化性樹脂組成物の他の成分、所望の難燃性の程度によって適宜選択されるものであるが、例えば、エポキシ樹脂、硬化剤、非ハロゲン系難燃剤及びその他の充填材や添加剤等全てを配合した熱硬化性樹脂組成物100質量部中、0.05~20質量部の範囲で配合することが好ましい。また前記シリコーン系難燃剤を使用する際、モリブデン化合物、アルミナ等を併用してもよい。前記無機系難燃剤としては、例えば、金属水酸化物、金属酸化物、金属炭酸塩化合物、金属粉、ホウ素化合物、低融点ガラス等が挙げられる。前記金属水酸化物の具体例としては、例えば、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、ドロマイト、ハイドロタルサイト、水酸化カルシウム、水酸化バリウム、水酸化ジルコニウム等を挙げることができる。前記金属酸化物の具体例としては、例えば、モリブデン酸亜鉛、三酸化モリブデン、スズ酸亜鉛、酸化スズ、酸化アルミニウム、酸化鉄、酸化チタン、酸化マンガン、酸化ジルコニウム、酸化亜鉛、酸化モリブデン、酸化コバルト、酸化ビスマス、酸化クロム、酸化ニッケル、酸化銅、酸化タングステン等を挙げることができる。前記金属炭酸塩化合物の具体例としては、例えば、炭酸亜鉛、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム、炭酸バリウム、塩基性炭酸マグネシウム、炭酸アルミニウム、炭酸鉄、炭酸コバルト、炭酸チタン等を挙げることができる。前記金属粉の具体例としては、例えば、アルミニウム、鉄、チタン、マンガン、亜鉛、モリブデン、コバルト、ビスマス、クロム、ニッケル、銅、タングステン、スズ等を挙げることができる。前記ホウ素化合物の具体例としては、例えば、ホウ酸亜鉛、メタホウ酸亜鉛、メタホウ酸バリウム、ホウ酸、ホウ砂等を挙げることができる。前記低融点ガラスの具体例としては、例えば、シープリーボクスイブラウン社、水和ガラスSiO2-MgO-H2O、PbO-B2O3系、ZnO-P2O5-MgO系、P2O5-B2O3-PbO-MgO系、P-Sn-O-F系、PbO-V2O5-TeO2系、Al2O3-H2O系、ホウ珪酸鉛系等のガラス状化合物を挙げることができる。前記無機系難燃剤の配合量としては、無機系難燃剤の種類、熱硬化性樹脂組成物の他の成分、所望の難燃性の程度によって適宜選択されるものであるが、例えば、エポキシ樹脂、硬化剤、非ハロゲン系難燃剤及びその他の充填材や添加剤等全てを配合した熱硬化性樹脂組成物100質量部中、0.05~20質量部の範囲で配合することが好ましく、特に0.5~15質量部の範囲で配合することが好ましい。前記有機金属塩系難燃剤としては、例えば、フェロセン、アセチルアセトナート金属錯体、有機金属カルボニル化合物、有機コバルト塩化合物、有機スルホン酸金属塩、金属原子と芳香族化合物又は複素環化合物がイオン結合又は配位結合した化合物等が挙げられる。前記有機金属塩系難燃剤の配合量としては、有機金属塩系難燃剤の種類、熱硬化性樹脂組成物の他の成分、所望の難燃性の程度によって適宜選択されるものであるが、例えば、エポキシ樹脂、硬化剤、非ハロゲン系難燃剤及びその他の充填材や添加剤等全てを配合した熱硬化性樹脂組成物100質量部中、0.005~10質量部の範囲で配合することが好ましい。本発明の熱硬化性樹脂組成物には、必要に応じて無機質充填材を配合することができる。前記無機質充填材としては、例えば、溶融シリカ、結晶シリカ、アルミナ、窒化珪素、水酸化アルミ等が挙げられる。前記無機充填材の配合量を特に大きくする場合は溶融シリカを用いることが好ましい。前記溶融シリカは破砕状、球状のいずれでも使用可能であるが、溶融シリカの配合量を高め且つ成形材料の溶融粘度の上昇を抑制するためには、球状のものを主に用いる方が好ましい。更に球状シリカの配合量を高めるためには、球状シリカの粒度分布を適当に調整することが好ましい。その充填率は難燃性を考慮して、高い方が好ましく、熱硬化性樹脂組成物の全体量に対して65質量以上が特に好ましい。また導電ペーストなどの用途に使用する場合は、銀粉や銅粉等の導電性充填剤を用いることができる。本発明の熱硬化性樹脂組成物I又はIIには、必要に応じて、シランカップリング剤、離型剤、顔料、乳化剤等の種々の配合剤を添加することができる。本発明の熱硬化性樹脂組成物I又はIIは、上記した各成分を均一に混合することにより得られる。本発明の熱硬化性樹脂組成物は従来知られている方法と同様の方法で容易に硬化物とすることができる。該硬化物としては積層物、注型物、接着層、塗膜、フィルム等の成形硬化物が挙げられる。本発明の熱硬化性樹脂組成物I又はIIが用いられる用途としては、半導体封止材料、積層板や電子回路基板等に用いられる樹脂組成物、樹脂注型材料、接着剤、ビルドアップ基板用層間絶縁材料、絶縁塗料等のコーティング材料等が挙げられ、これらの中でも、半導体封止材料に好適に用いることができる。半導体封止材用に調製された熱硬化性樹脂組成物I又はIIを作製するためには、充填剤を含む各成分を必要に応じて押出機、ニ-ダ、ロ-ル等を用いて均一になるまで充分に混合して溶融混合型の熱硬化性樹脂組成物を得ればよい。その際、充填剤としては、通常シリカが用いられるが、その充填率は熱硬化性樹脂組成物I又はII100質量部当たり、充填剤を30~95質量の範囲が用いることが好ましく、中でも、難燃性や耐湿性や耐ハンダクラック性の向上、線膨張係数の低下を図るためには、70質量部以上が特に好ましく、それらの効果を格段に上げるためには、80質量部以上が一層その効果を高めることができる。半導体パッケージ成形としては、該組成物を注型、或いはトランスファー成形機、射出成形機などを用いて成形し、さらに50~200°Cで2~10時間に加熱することにより成形物である半導体装置を得る方法がある。本発明の熱硬化性樹脂組成物I又はIIをプリント回路基板用組成物に加工するには、例えばプリプレグ用樹脂組成物とすることができる。該熱硬化性樹脂組成物の粘度によっては無溶媒で用いることもできるが、有機溶剤を用いてワニス化することでプリプレグ用樹脂組成物とすることが好ましい。前記有機溶剤としては、メチルエチルケトン、アセトン、ジメチルホルムアミド等の沸点が160°C以下の極性溶剤を用いることが好ましく、単独でも2種以上の混合溶剤としても使用することができる。得られた該ワニスを、紙、ガラス布、ガラス不織布、アラミド紙、アラミド布、ガラスマット、ガラスロービング布などの各種補強基材に含浸し、用いた溶剤種に応じた加熱温度、好ましくは50~170°Cで加熱することによって、硬化物であるプリプレグを得ることができる。この時用いる樹脂組成物と補強基材の質量割合としては、特に限定されないが、通常、プリプレグ中の樹脂分が20~60質量となるように調製することが好ましい。また該熱硬化性樹脂組成物を用いて銅張り積層板を製造する場合は、上記のようにして得られたプリプレグを、常法により積層し、適宜銅箔を重ねて、1~10MPaの加圧下に170~250°Cで10分~3時間、加熱圧着させることにより、銅張り積層板を得ることができる。本発明の熱硬化性樹脂組成物I又はIIをレジストインキとして使用する場合には、例えば該熱硬化性樹脂組成物IIの硬化剤としてカチオン重合触媒を用い、更に、顔料、タルク、及びフィラーを加えてレジストインキ用組成物とした後、スクリーン印刷方式にてプリント基板上に塗布した後、レジストインキ硬化物とする方法が挙げられる。本発明の熱硬化性樹脂組成物I又はIIを導電ペーストとして使用する場合には、例えば、微細導電性粒子を該熱硬化性樹脂組成物中に分散させ異方性導電膜用組成物とする方法、室温で液状である回路接続用ペースト樹脂組成物や異方性導電接着剤とする方法が挙げられる。本発明の熱硬化性樹脂組成物I又はIIからビルドアップ基板用層間絶縁材料を得る方法としては例えば、ゴム、フィラーなどを適宜配合した当該硬化性樹脂組成物を、回路を形成した配線基板にスプレーコーティング法、カーテンコーティング法等を用いて塗布した後、硬化させる。その後、必要に応じて所定のスルーホール部等の穴あけを行った後、粗化剤により処理し、その表面を湯洗することによって、凹凸を形成させ、銅などの金属をめっき処理する。前記めっき方法としては、無電解めっき、電解めっき処理が好ましく、また前記粗化剤としては酸化剤、アルカリ、有機溶剤等が挙げられる。このような操作を所望に応じて順次繰り返し、樹脂絶縁層及び所定の回路パターンの導体層を交互にビルドアップして形成することにより、ビルドアップ基盤を得ることができる。但し、スルーホール部の穴あけは、最外層の樹脂絶縁層の形成後に行う。また、銅箔上で当該樹脂組成物を半硬化させた樹脂付き銅箔を、回路を形成した配線基板上に、170~250°Cで加熱圧着することで、粗化面を形成、メッキ処理の工程を省き、ビルドアップ基板を作製することも可能である。本発明の硬化物を得る方法としては、一般的なエポキシ樹脂組成物の硬化方法に準拠すればよいが、例えば加熱温度条件は、組み合わせる硬化剤の種類や用途等によって、適宜選択すればよいが、上記方法によって得られた組成物を、20~250°C程度の温度範囲で加熱すればよい。成形方法などもエポキシ樹脂組成物の一般的な方法が用いられ、特に本発明の熱硬化性樹脂組成物I又はIIに特有の条件は不要である。従って、本発明では、ハロゲン系難燃剤を使用しなくても高度な難燃性が発現できる環境に安心なエポキシ樹脂材料を得ることができる。またその優れた誘電特性は、高周波デバイスの高速演算速度化を実現できる。また、前記フェノール樹脂B又はエポキシ樹脂A’は、本発明の製造方法にて容易に効率よく製造する事が出来、目的とする前述の性能のレベルに応じた分子設計が可能となる。次に本発明を実施例、比較例により具体的に説明するが、以下において部及びは特に断わりのない限り質量基準である。尚、150°Cにおける溶融粘度及びGPC測定、NMR、MSスペクトルは以下の条件にて測定した。1150°Cにおける溶融粘度:ASTMD4287に準拠2軟化点測定法:JISK72343GPC:装置:東ソー株式会社製HLC-8220GPC、カラム:東ソー株式会社製TSK-GELG2000HXLG2000HXLG3000HXLG4000HXL溶媒:テトラヒドロフラン流速:1ml/min検出器:RI4NMR:日本電子株式会社製NMRGSX2705MS:日本電子株式会社製二重収束型質量分析装置AX505HFD505H6フェノール樹脂中におけるフェノール性水酸基とナフチルメチルオキシ基との比率フェノール樹脂のC13-NMRチャートの結果から、下記式5によって算出。式5ナフチルメチルエーテルのメチルエーテルのピークの積分値/フェノキシ骨格中の酸素原子が結合する炭素のピークの積分値×1007ナフチルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基及びフェノール性水酸基含有芳香族炭化水素の総数100に対する核置換型メチルナフチル基の総数フェノール樹脂のC13-NMRチャートの結果から、下記式6によって算出される値を100倍した値。式6{反応時に仕込んだナフチルメチル化剤のモル数/反応時に仕込んだフェノール樹脂の水酸基の当量数}-ナフチルメチルエーテルのメチルエーテルのピークの積分比8エポキシ樹脂におけるグリシジル基含有芳香族炭化水素基とナフチルメチルオキシ基との比率エポキシ樹脂のC13-NMRチャートの結果から、下記式7によって算出。式7ナフチルメチルエーテルのメチルエーテルのピークの積分値/フェノキシ骨格中の酸素原子が結合する炭素のピークの積分値×1009エポキシ樹脂におけるナフチルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基及びグリシジル基含有芳香族炭化水素基の総数100に対する核置換型メチルナフチル基の総数エポキシ樹脂のC13-NMRチャートの結果から、下記式8によって算出される値を100倍した値。式8{原料フェノール樹脂の合成時に仕込んだナフチルメチル化剤のモル数}/反応時に仕込んだフェノール樹脂の水酸基の当量数-ナフチルメチルエーテルのメチルエーテルのピークの積分比実施例1フェノール樹脂A-1の合成温度計、冷却管、分留管、窒素ガス導入管、撹拌器を取り付けたフラスコに、窒素ガスパージを施しながら、フェノールアラルキル樹脂三井化学製ミレックスXLC-4L軟化点63°C、水酸基当量168168.0g水酸基1.00当量、メチルイソブチルケトン168.0gを仕込み、115°Cまで昇温した。昇温後、予めメチルイソブチルケトン17.7gと1-クロロメチルナフタレン17.7g0.10モルの混合液を、115°Cで2時間かけて滴下した。滴下終了後、120°Cで1時間、更に150°Cで3時間反応させた。その後室温まで降温し、1-クロロメチルナフタレン17.7g0.10モル、メチルイソブチルケトン17.7gを仕込み、室温下、窒素を吹き込みながら攪拌した。60°Cまで昇温した後、49水酸化ナトリウム水溶液8.98g0.11モルを1時間要して滴下した。添加終了後昇温し、70°Cで2時間、95°Cで2時間、更にリフラックスさせながら5時間反応させた。反応終了後、温度を80度摂氏とし、有機層を水100gで4回水洗を繰り返した後にメチルイソブチルケトンを加熱減圧下に除去してフェノール樹脂A-1を得た。得られたフェノール樹脂の軟化点は70°CBR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度:150°Cは1.1dPas、水酸基当量は216g/eq.であった。得られたフェノール樹脂のGPCチャートを図1に、C13-NMRチャートを図2に、MSスペクトルを図3に示す。上記分析によりナフチルメチルオキシ基、及び前記一般式1に該当するメチルナフチル基の存在を確認した。また、フェノール性水酸基とナフチルメチルオキシ基の比率前者:後者は90:10であり、芳香核に直接結合するメチルナフチル基の存在割合は、ナフチルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基及びフェノール性水酸基含有芳香族炭化水素の総数100に対して核置換メチルナフチル基の総数が10となる割合であった。実施例2フェノール樹脂A-2の合成温度計、冷却管、分留管、窒素ガス導入管、撹拌器を取り付けたフラスコに、窒素ガスパージを施しながら、フェノールアラルキル樹脂168.0g水酸基1.00当量、メチルイソブチルケトン168.0gを仕込み、115°Cまで昇温した。昇温後、予めメチルイソブチルケトン17.7gと1-クロロメチルナフタレン53.0g0.30モルの混合液を、115°Cで2時間かけて滴下した。滴下終了後、120°Cで1時間、更に150°Cで3時間反応させた。その後室温まで降温し、1クロロメチルナフタレン14.1g0.08モル、メチルイソブチルケトン14.1gを仕込み、室温下、窒素を吹き込みながら攪拌した。60°Cまで昇温した後、49水酸化ナトリウム水溶液7.18g0.09モルを1時間要して滴下した。添加終了後昇温し、70°Cで2時間、95°Cで2時間、更にリフラックスさせながら5時間反応させた。反応終了後、温度を80°Cとし、有機層を水100gで4回水洗を繰り返した後にメチルイソブチルケトンを加熱減圧下に除去してフェノール樹脂A-2を得た。得られたフェノール樹脂の軟化点は85°CBR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度:150°Cは3.8dPas、水酸基当量は256g/eq.であった。得られたフェノール樹脂のGPCチャートを図4に示す。フェノール性水酸基とナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基の比率前者:後者は92:8であり、芳香核に直接結合するメチルナフチル基の存在割合は、ナフチルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基及びフェノール性水酸基含有芳香族炭化水素の総数100に対して核置換メチルナフチル基の総数が40となる割合であった。実施例3フェノール樹脂A-3の合成温度計、冷却管、分留管、窒素ガス導入管、撹拌器を取り付けたフラスコに、窒素ガスパージを施しながら、ビフェニルノボラック樹脂明和化成製MEH-7851SS200.0g水酸基1.00当量、メチルイソブチルケトン200.0gを仕込み、115°Cまで昇温した。昇温後、予めメチルイソブチルケトン58.3gと1-クロロメチルナフタレン58.3g0.33モルの混合液を、115°Cで2時間かけて滴下した。滴下終了後、120°Cで1時間、更に150°Cで3時間反応させた。その後室温まで降温し、1クロロメチルナフタレン33.5g0.19モル、メチルイソブチルケトン19.5gを仕込み、室温下、窒素を吹き込みながら攪拌した。60°Cまで昇温した後、49水酸化ナトリウム水溶液17.1g0.21モルを1時間要して滴下した。添加終了後昇温し、70°Cで2時間、95°Cで2時間、更にリフラックスさせながら5時間反応させた。反応終了後、温度を80°Cとし、有機層を水100gで4回水洗を繰り返した後にメチルイソブチルケトンを加熱減圧下に除去してフェノール樹脂A-3を得た。得られたフェノール樹脂の軟化点は85°CBR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度:150°Cは2.6dPas、水酸基当量は336g/eq.であった。得られたフェノール樹脂のGPCチャートを図5に、C13-NMRチャートを図6に、MSスペクトルを図7に示す。上記分析によりナフチルメチルオキシ基、及び前記一般式1に該当するメチルナフチル基の存在を確認した。また、フェノール性水酸基とナフチルメチルオキシ基との比率前者:後者は81:19であり、芳香核に直接結合するメチルナフチル基の存在割合は、ナフチルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基及びフェノール性水酸基含有芳香族炭化水素の総数100に対して核置換メチルナフチル基の総数が33となる割合であった。比較例1フェノール樹脂A-4の合成:特許文献1記載のフェノール樹脂温度計、冷却管、分留管、窒素ガス導入管、撹拌器を取り付けたフラスコに、窒素ガスパージを施しながら、軟化点86°Cのフェノールノボラック樹脂208gとp-トルエンスルホン酸0.5gを仕込み140°Cに昇温した。これに、p-メチルベンジルメチルエーテル136g1モルを5時間かけて滴下した。途中、生成するメタノールは系外へ留去させ、同温度で更に5時間熟成を行って反応を終了した。この後、アスピレーターの減圧下で脱気しフェノール樹脂A-4を得た。得られたフェノール樹脂の軟化点は91°CBR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度:150°Cは3.1dPas、水酸基当量は174g/eq.であった。比較例2フェノール樹脂A-5の合成:特許文献2記載のフェノール樹脂温度計、冷却管、分留管、窒素ガス導入管、撹拌器を取り付けたフラスコに、窒素ガスパージを施しながら、1,6-ナフタレンジオール192g、ジクロロメチルナフタレン1,5-ジクロロメチル体95.6、その他のジクロロメチル体3.0、モノクロロメチル体1.481g及びトルエン550gを量り採り、攪拌しながら徐々に昇温溶解させ、約116°Cで還流させながらそのまま2時間反応させた。その後、トルエンを留去しながら180°Cまで昇温し、そのまま1時間反応させた。反応後、減圧留去により溶媒を除去してフェノール樹脂A-5を得た。得られたフェノール樹脂の水酸基当量は114g/eq.であり、軟化点は102°C、150°Cでの溶融粘度は21.1dPasであった。実施例4エポキシ樹脂E-1の合成温度計、滴下ロート、冷却管、撹拌機を取り付けたフラスコに、窒素ガスパージを施しながら、実施例1で得られたフェノール樹脂A-1を216g水酸基1当量、エピクロルヒドリン463g5.0モル、n-ブタノール139g、テトラエチルベンジルアンモニウムクロライド2gを仕込み溶解させた。65°Cに昇温した後、共沸する圧力まで減圧して、49水酸化ナトリウム水溶液90g1.1モルを5時間かけて滴下した。その後、同条件で0.5時間撹拌を続けた。この間、共沸によって留出してきた留出分をディーンスタークトラップで分離し、水層を除去し、油層を反応系内に戻しながら、反応を行った。その後、未反応のエピクロルヒドリンを減圧蒸留によって留去させた。それで得られた粗エポキシ樹脂にメチルイソブチルケトン590gとn-ブタノール177gとを加え溶解した。更にこの溶液に10水酸化ナトリウム水溶液10gを添加して80°Cで2時間反応させた後に洗浄液のPHが中性となるまで水150gで水洗を3回繰り返した。次いで共沸によって系内を脱水し、精密濾過を経た後に、溶媒を減圧下で留去してエポキシ樹脂E-1251gを得た。得られたエポキシ樹脂の軟化点は57°CBR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度:150°Cは1.1dPas、エポキシ当量は309g/eq.であった。得られたエポキシ樹脂E-1のGPCチャートを図8に、C13-NMRチャートを図9に、MSスペクトルを図10に示す。上記分析により、前記一般式1に該当するメチルナフチル基の存在を確認した。また、グリシジル基含有芳香族炭化水素基とナフチルメチルオキシ基との比率前者:後者は90:10であり、芳香核に直接結合するメチルナフチル基の存在割合は、ナフチルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基及びグリシジル基含有芳香族炭化水素基の総数100に対して核置換メチルナフチル基の総数が10となる割合であった。実施例5エポキシ樹脂E-2の合成エポキシ化反応は、実施例4においてフェノール樹脂A-1を、実施例2で得られたフェノール樹脂A-2224g水酸基1当量に変更した以外は実施例4と同様にして行い、エポキシ樹脂E-2を得た。得られたエポキシ樹脂の軟化点は74°CBR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度:150°Cは3.5dPas、エポキシ当量は350g/eq.であった。得られたエポキシ樹脂E-2のGPCチャートを図11に示す。また、グリシジル基含有芳香族炭化水素基とナフチルメチルオキシ基との比率前者:後者は92:8であり、また、芳香核に直接結合するメチルナフチル基の存在割合は、ナフチルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基及びグリシジル基含有芳香族炭化水素基の総数100に対して核置換メチルナフチル基の総数が40となる割合であった。実施例6エポキシ樹脂E-3の合成温度計、滴下ロート、冷却管、撹拌機を取り付けたフラスコに、窒素ガスパージを施しながら、実施例1で得られたフェノール樹脂A-3を336g水酸基1当量、エピクロルヒドリン463g5.0モル、n-ブタノール139g、テトラエチルベンジルアンモニウムクロライド2gを仕込み溶解させた。65°Cに昇温した後、共沸する圧力まで減圧して、49水酸化ナトリウム水溶液90g1.1モルを5時間かけて滴下した。その後、同条件で0.5時間撹拌を続けた。この間、共沸によって留出してきた留出分をディーンスタークトラップで分離し、水層を除去し、油層を反応系内に戻しながら、反応を行った。その後、未反応のエピクロルヒドリンを減圧蒸留によって留去させた。それで得られた粗エポキシ樹脂にメチルイソブチルケトン590gとn-ブタノール177gとを加え溶解した。更にこの溶液に10水酸化ナトリウム水溶液10gを添加して80°Cで2時間反応させた後に洗浄液のPHが中性となるまで水150gで水洗を3回繰り返した。次いで共沸によって系内を脱水し、精密濾過を経た後に、溶媒を減圧下で留去してエポキシ樹脂E-3360gを得た。得られたエポキシ樹脂の軟化点は67°CBR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度:150°Cは1.9dPas、エポキシ当量は445g/eq.であった。得られたエポキシ樹脂E-3のGPCチャートを図12に、C13-NMRチャートを図13に、MSスペクトルを図14に示す。上記分析により、前記一般式1に該当するメチルナフチル基の存在を確認した。また、グリシジル基含有芳香族炭化水素基とナフチルメチルオキシ基との比率前者:後者は81:19であり、芳香核に直接結合するメチルナフチル基の存在割合は、ナフチルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基及びグリシジル基含有芳香族炭化水素基の総数100に対して核置換メチルナフチル基の総数が33となる割合であった。比較例3エポキシ樹脂E-4の合成:特許文献1記載のエポキシ樹脂温度計、冷却管、分留管、窒素ガス導入管、撹拌器を取り付けたフラスコに、窒素ガスパージを施しながら、比較例1で得られたフェノール樹脂A-4を152g、エピクロルヒドリン555g6モルを仕込み115°Cまで加熱昇温した。これに、40苛性ソーダ水溶液105g1.05モルを4時間で滴下した。滴下中、反応温度は100°C以上に保ち、共沸されてくるエピクロルヒドリンはディーンスターク水分離器を通じて系内に戻し、水は系外へ除去した。苛性ソーダ水溶液の滴下終了後、水の留出がなくなった時点を反応の終点とした。反応終了後、副生した無機塩等を濾別し、濾液より過剰のエピクロルヒドリンを減圧留去することによりエポキシ樹脂E-4を得た。得られたエポキシ樹脂の軟化点は78°CBR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度:150°Cは2.3dPas、エポキシ当量は251g/eq.であった。比較例4エポキシ樹脂E-5の合成:特許文献2記載のエポキシ樹脂温度計、冷却管、分留管、窒素ガス導入管、撹拌器を取り付けたフラスコに、窒素ガスパージを施しながら、比較例2で得えられたフェノール樹脂A-5を100g、エピクロルヒドリン812.1g及びジグライム162.4gを仕込み、減圧下約100mmHg、60°Cにて48水酸化ナトリウム水溶液71gを4時間かけて滴下した。この間、生成する水はエピクロルヒドリンとの共沸により系外に除き、留出したエピクロルヒドリンは系内に戻した。滴下終了後、更に1時間反応を継続した。その後、エピクロルヒドリン及びジグライムを減圧留去し、メチルイソブチルケトン348.1gに溶解した後、濾過により生成した塩を除いた。その後、48水酸化ナトリウム水溶液21gを加え、80°Cで2時間反応させた。反応後、濾過、水洗を行った後、溶媒であるメチルイソブチルケトンを減圧留去しエポキシ樹脂E-5を得た。得られたエポキシ樹脂の軟化点は62°CBR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度:150°Cは1.2dPas、エポキシ当量は175g/eq.であった。実施例7~12と比較例5~7エポキシ樹脂として上記E-1~E-5及び、メトキシナフタレン変性ノボラック型エポキシ樹脂DIC株式会社製HP-5000、エポキシ当量:250g/eq、フェノール樹脂としてA-1~A-3及び、フェノールアラルキル樹脂、三井化学株式会社製XLC-3L、水酸基当量:172g/eq、硬化促進剤としてトリフェニルホスフィンTPP、無機充填材として球状シリカ電気化学株式会社製FB-560、シランカップリング剤としてγ-グリシドキシトリエトキシキシシラン信越化学工業株式会社製KBM-403、カルナウバワックス株式会社セラリカ野田製PEARLWAXNo.1-P、カーボンブラックを用いて表1に示した組成で配合し、2本ロールを用いて90°Cの温度で5分間溶融混練して目的の組成物を作成した。得られた組成物を粉砕したものを、トランスファー成形機にて、圧力70kg/cm2、カラム速度5cm/秒、温度175°C、時間180秒でφ50mm×3tmmの円板状に成形したもの、または幅12.7mm、長さ127mm、厚み1.6mmの長方形に成形したものを180°Cで5時間さらに硬化せしめた。硬化物の物性は、前記トランスファー成形により得られた硬化物を用い下記の方法で試験片を作成し、耐熱性、線膨張係数、吸湿率、密着性、耐湿耐ハンダ性、難燃性を下記の方法で測定し結果を表1に示した。尚、密着性は前記トランスファー成形する際、金型の片面に銅箔古河サーキットホイル株式会社製。厚さ35μm、GTS-MP処理したもののシャイン面を樹脂組成物との接着面として使用をおいて、幅12.7mm、長さ127mm、厚み1.6mmの長方形に成形したものを180°Cで5時間さらに硬化せしめたものから試験片を作成した。<硬化性>エポキシ樹脂組成物0.15gを175°Cに加熱したキュアプレートTHERMOELECTRIC社製上に載せ、ストップウォッチで計時を開始する。棒の先端にて試料を均一に攪拌し、糸状に試料が切れてプレートに残るようになった時、ストップウォッチを止める。この試料が切れてプレートに残るようになるまでの時間をゲルタイムとした。<耐熱性>ガラス転移温度:粘弾性測定装置レオメトリック社製固体粘弾性測定装置RSAII、二重カレンチレバー法;周波数1Hz、昇温速度3°C/分を用いて測定した。<線膨張係数>硬化物を幅約5mm長さ約5mmの試験片とし、熱機械分析装置TMA:セイコーインスツルメント社製SS-6100を用いて、圧縮モードで熱機械分析を行った。測定架重:30mN、昇温速度:3°C/分で2回、測定温度範囲:-50°Cから250°C2回目の測定における、50°Cにおける線膨張係数を評価した。<密着性>硬化物を幅10mmの試験片とし、50mm/分の速度でピール強度を測定した。<吸湿率>前記φ50mm×3tmmの円板状の試験片を用い85°C/85RHの恒温恒湿装置中で300時間処理した前後の重量変化wtを吸湿率として測定した。<耐湿耐半田性>前記φ50mm×3tmmの円板状の試験片を用い85°C/85RHの雰囲気下168時間放置し、吸湿処理を行った後、これを260°Cのハンダ浴に10秒間浸漬させた際、クラックの発生の有無を調べた。○:クラックの発生なし×:クラック発生<難燃性>幅12.7mm、長さ127mm、厚み1.6mmの評価用試験片を用いUL-94試験法に準拠し、厚さ1.6mmの試験片5本を用いて、燃焼試験を行った。1:試験片5本の合計燃焼時間秒2:1回の接炎における最大燃焼時間秒表中の略号は以下の通りである。HP-5000:メトキシナフタレン変性ノボラック型エポキシ樹脂DIC株式会社製HP-5000、エポキシ当量:250g/eq.N-655-EXP-S:クレゾールノボラック型エポキシ樹脂エピクロンN-655-EXP-S、エポキシ当量:200g/eqXLC-3L:フェノールアラルキル樹脂三井化学株式会社製XLC-3L、水酸基当量172g/eqTD-2131:フェノールノボラック型フェノール樹脂DIC製TD-2131、水酸基当量:104g/eqTPP:トリフェニルホスフィン"