"1台以上の他の電子機器と接続される電子機器であって、取得命令を受信する受信手段と、前記受信手段が前記取得命令を受信すると、当該電子機器及び前記1台以上の他の電子機器のうちの少なくとも1台の電子機器が保持する機器情報を取得する取得手段と、を有し、前記取得手段が取得する当該電子機器及び前記1台以上の他の電子機器のうちの少なくとも1台の電子機器が保持する機器情報は、当該少なくとも1台の電子機器が過去に行った処理の内容を示すログ情報、原稿をスキャンすることで生成されるスキャン情報及び予めユーザにより設定された設定情報のうちの少なくとも前記スキャン情報または前記設定情報を含むことを特徴とする電子機器。前記取得命令は、当該電子機器及び前記1台以上の他の電子機器の中から前記取得手段が前記機器情報を取得する対象の電子機器を1台以上決定するための取得対象機器決定情報及び当該決定に係る前記機器情報を取得する対象の電子機器から前記取得手段が取得すべき機器情報の範囲を決定するための取得対象情報決定条件を含むことを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記取得対象機器決定情報に基づいて前記機器情報を取得する対象の電子機器を決定する判断手段を有し、前記取得手段は、当該決定に係る前記機器情報を取得する対象の電子機器から前記取得対象情報決定条件に合致する機器情報を取得することを特徴とする請求項2記載の電子機器。前記取得対象機器決定情報は、前記機器情報を取得する対象の電子機器としてエラーの発生元の電子機器を抽出することを示すエラー発生機器抽出指示情報を含み、前記判断手段は、前記エラー発生機器抽出指示情報を受けるとエラーの発生元の電子機器を抽出し、前記抽出に係るエラーの発生元の電子機器が前記1台以上の他の電子機器のうちの少なくとも1台の電子機器であった場合、当該抽出に係るエラーの発生元の電子機器に対し、前記取得対象情報決定条件を含む取得信号を送信する通信手段を有することを特徴とする請求項3記載の電子機器。エラーを識別するエラー番号と当該エラー番号に係るエラーの発生元の電子機器との対応関係を示す情報を格納する記憶手段を有し、前記判断手段は、前記エラー発生機器抽出指示情報を受けると、前記エラーのエラー番号に基づき、前記対応関係を示す情報にしたがって当該エラー番号に係るエラーの発生元の電子機器を抽出し、前記通信手段は前記抽出に係るエラーの発生元の電子機器に対し前記取得信号を送信することを特徴とする請求項4記載の電子機器。前記取得対象情報決定条件は、前記エラーに係るジョブを識別するエラージョブ識別情報を含み、前記通信手段によって送信された取得信号を受信した前記エラーの発生元の電子機器は、前記エラージョブ識別情報にしたがって当該エラーに係るジョブに関連する機器情報を抽出して当該電子機器に送信することを特徴とする請求項4または5記載の電子機器。前記取得対象情報決定条件は、前記ログ情報、前記スキャン情報及び前記設定情報のうちの少なくとも1つを指定する取得対象情報種類指定情報を含み、前記機器情報を取得する対象の電子機器は、前記取得対象情報種類指定情報が指定する前記ログ情報、前記スキャン情報及び前記設定情報のうちの少なくとも1つを抽出することを特徴とする請求項2乃至6のうちの何れか一項記載の電子機器。前記取得手段は、当該電子機器が保持する機器情報と、全ての前記1台以上の他の電子機器が保持する機器情報とを取得することを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記取得手段が取得する機器情報には、当該機器情報を保持する電子機器の基本ソフトウェアに関する情報が含まれていることを特徴とする請求項1乃至8のうちの何れか一項記載の電子機器。前記1台以上の他の電子機器を特定するための特定情報を記憶する記憶手段を有し、前記取得手段は、前記記憶されている特定情報に基づいて、前記1台以上の他の電子機器のうちの少なくとも1台の電子機器が保持する機器情報を取得することを特徴とする請求項1乃至9のうちの何れか一項記載の電子機器。前記取得手段は、前記1台以上の他の電子機器のうちの少なくとも1台の電子機器から、暗号化または/及び圧縮化された機器情報を取得することを特徴とする請求項1乃至10のうちの何れか一項記載の電子機器。一の電子機器と、前記一の電子機器と接続されている少なくとも1台の他の電子機器とを含む情報処理システムであって、前記一の電子機器は、取得命令を受信する受信手段と、前記受信手段が前記取得命令を受信すると、当該電子機器及び前記1台以上の他の電子機器のうちの少なくとも1台の電子機器が保持する機器情報を取得する取得手段と、を有し、前記取得手段が取得する当該電子機器及び前記1台以上の他の電子機器のうちの前記少なくとも1台の電子機器が保持する機器情報は、当該少なくとも1台の電子機器が過去に行った処理の内容を示すログ情報、原稿をスキャンすることで生成されるスキャン情報及び予めユーザにより設定された設定情報のうち、少なくとも前記スキャン情報または前記設定情報を含むことを特徴とする情報処理システム。少なくとの1台以上の他の電子機器と接続されているコンピュータを、取得命令を受信する受信手段として、及び前記受信手段が前記取得命令を受信すると、当該電子機器及び前記1台以上の他の電子機器のうちの少なくとも1台の電子機器が保持する機器情報を取得する取得手段として機能させるプログラムであって、前記取得手段が取得する当該電子機器及び前記1台以上の他の電子機器のうちの少なくとも1台の電子機器が保持する機器情報は、当該少なくとも1台の電子機器が過去に行った処理の内容を示すログ情報、原稿をスキャンすることで生成されるスキャン情報及び予めユーザにより設定された設定情報のうち、少なくとも前記スキャン情報または前記設定情報を含むことを特徴とするプログラム。特許文献1記載の技術では、システム上の問題が発生した際にログ情報を取得し、取得したログ情報を解析することによって問題の解析を行うが、ログ情報の解析だけでは問題の解析が十分にできない場合も想定される。そのような場合、問題解析の効率が悪くなるおそれがある。そこで、このような問題を鑑みて、本発明では、互いに接続された電子機器及び1台以上の他の電子機器において発生した問題の解析の効率の向上を図る。上記目的を達成するため、1台以上の他の電子機器と接続されている電子機器であって、取得命令を受信する受信手段と、受信手段が取得命令を受信すると、当該電子機器及び1台以上の他の電子機器のうちの少なくとも1台の電子機器が保持する機器情報を取得する取得手段と、を有し、取得手段が取得する、当該電子機器及び1台以上の他の電子機器のうちの少なくとも1台の電子機器が保持する機器情報は、当該少なくとも1台の電子機器が過去に行った処理の内容を示すログ情報、原稿をスキャンすることで生成されるスキャン情報及び予めユーザにより設定された設定情報のうちの少なくともスキャン情報または設定情報を含むことを特徴とする電子機器を提供する。本発明によれば、互いに接続された電子機器及び1台以上の他の電子機器において発生した問題の解析の効率の向上を図ることができる。以下に、本発明の各実施形態及び実施形態1の変形例について説明する。また、同じ機能を持つ構成部や同じ処理を行う過程には同じ番号を付し、重複する説明を省略する。[実施形態1]図1に、実施形態1の情報処理システム1000の機能構成例を示す。図1の例では、自電子機器100、及び5つの他電子機器10~50がネットワーク500で接続されている。以下では、他電子機器10~50を総称して他電子機器60という場合がある。自電子機器100は、1台以上の他の電子機器と接続されている電子機器であり、他電子機器60は上記1台以上の他電子機器である。自電子機器100は、管理者Aによる問題解析対象管理対象の電子機器である。管理者Aは自電子機器100を操作することで、自電子機器100が含まれる情報処理システム1000内で発生した問題を解析することが出来る。また、自電子機器100以外の電子機器を他電子機器という。図1の例では、自電子機器100はサーバ装置100であり、他電子機器10~50はそれぞれ、サーバ装置10、サーバ装置20、サーバ装置30、スキャナ装置40、及びスキャナ装置50である。また、管理者Aは、自電子機器100が保持する機器情報及び、自電子機器100に関連する他電子機器10~40が保持する機器情報を取得し、これらの機器情報を解析することで、情報処理システム1000内で発生した問題を解析する。実施形態1では、機器情報は、ログ情報、設定情報、スキャン情報のうち、少なくとも1つを含むとするが、問題を解析する際に有用な情報であれば、他の情報後述を機器情報に含めてもよい。ログ情報とは、自電子機器100、または他電子機器10~50が過去に行なった処理の内容を示す情報である。また、設定情報とは、自電子機器100、または他電子機器60に対して、予めユーザが設定を行った設定値を示す情報である。設定情報の詳細については後述する。スキャン情報は、スキャン画像であり、スキャナ装置40などが原稿などをスキャンすることで生成される情報である。図1の例では、自電子機器100は設定情報、ログ情報、スキャン情報を保持している。また、他電子機器10は、設定情報、ログ情報、スキャン情報を保持している。また、他電子機器10、30は、スキャン情報を保持しているが、これは、スキャナ装置40でスキャンされることで生成されたスキャン情報が他電子機器10、30に転送されたことを意味する。図2に、自電子機器100の機能構成例、及び、他電子機器60の機能構成例を示す。また、図3に、自電子機器100の処理フローを示す。図2に示すとおり、自電子機器100は受信手段102、生成手段104、収集手段114,通信手段109,取得手段108,統合手段110及び記憶手段106を有する。自電子装置100は更に、入力手段101及び表示手段112を有する。なお、自電子機器100は上記の如くサーバ装置100であり、例えば図1に示される情報処理システム1000が行う情報処理や当該システム自体を管理者Aが管理するための機能を提供する。このような機能を実現するための構成の詳細については公知の技術を適用可能である。また他電子機器60は、通信手段62,収集手段64及び記憶手段66を有する。他電子機器60であるサーバ装置10、サーバ装置20、サーバ装置30、スキャナ装置40、及びスキャナ装置50図1参照は、それぞれ例えば情報配信サーバ10、プリンタサーバ20、ロードバランスサーバ30、MFPmultifunctionperipheral複合機40及びMFP50である。情報配信サーバ10は、例えばMFP40において原稿のスキャンによって生成されたスキャン情報を、ネットワーク500を介し、所定のクライアントサーバ図示を省略へ配信する。プリンタサーバ20は、例えばMFP40において原稿のスキャンによって生成されたスキャン情報を印刷出力する。ロードバランスサーバ30は、例えば情報配信サーバ10の処理負荷が高すぎる場合に、情報配信サーバ10が行うべき情報配信処理の一部を他のサーバ、例えばプリンタサーバ20が実行するように制御することにより、両サーバ10,20の間で処理負荷の均衡を図る。このような他電子機器60の各々の機能を実現するための構成の詳細については公知の技術を適用可能である。自電子機器100では、まず、外部に設けられた入力手段101に、管理者Aから、機器情報を取得するための取得命令が入力される図3中、ステップS2。入力手段101は、例えば、キースイッチハードキー及び/またはタッチパネル機能GUIGraphicalUserInterfaceのソフトウェアキーを含むを備えたLCDLiquidCrystalDisplayによって構成されるもの、または、キーボードやマウスなどである。以下に自電子機器100の管理者Aによる取得命令の入力の一例を説明する。管理者Aは入力手段101を操作することによって表示手段112に図4に示す如くの機器情報取得ボタン1122を表示させる。そして、管理者Aが機器情報取得ボタン1122を押下、または、クリックすることで、取得命令が表示手段112から入力手段101に入力される。また、管理者Aは、所定期間ごとに取得命令を入力するようにしても良いし、問題が発生したことを認識してから、取得命令を入力するようにしても良い。入力手段101に取得命令が入力されると、受信手段102は、該入力された取得命令を入力手段101から受信する。該受信された取得命令は、受信手段102から生成手段104及び収集手段114に送信される。このようにして取得命令を受信した収集手段114は、自電子機器100が保持する機器情報を収集する。図1の例では、収集手段114は、自電子機器100が保持する機器情報として、設定情報、ログ情報、スキャン情報を収集する。そして、取得手段108が、該収集された機器情報設定情報、ログ情報、スキャン情報を取得するステップS4。なお、このように収集手段114が収集する、自電子機器100が保持する機器情報は、記憶手段106に記憶されており、収集手段114は記憶手段106から当該機器情報を収集するのである。一方、上記の如く受信手段102から取得命令を受信した生成手段104は、機器情報を取得するための取得信号を生成するステップS6。ここで、生成手段104は、自電子機器100に関連する他電子機器10~40のそれぞれに対し、取得信号を生成する。自電子機器100に関連する他電子機器とは、自電子機器100が行なう全ての処理の何れかに伴い、動作する他電子機器をいう。また、記憶手段106には、自電子機器100に関連する他電子機器それぞれについて、当該他電子機器を特定するための特定情報が記憶されている。以下では、当該他電子機器を特定するための特定情報は、当該他電子機器の宛先を示す宛先情報例えば、IPアドレスであるとして説明を行う。図5に、上記他電子機器の宛先情報を示す宛先情報テーブル表を示す。他電子機器10、20、30、40はそれぞれ自電子機器100と関連する他電子機器であり、図5の宛先情報テーブルには、当該他電子機器として、サーバ装置10、20、30及びスキャナ装置40のそれぞれの宛先情報B1~B4が示されている。また、他電子機器50は自電子機器100に関連する他電子機器ではないものとし、よって図5の宛先情報テーブルには他電子機器50の宛先情報は含まれていない。そして、通信手段109は、上記宛先情報B1~B4に基づき、当該宛先情報B1~B4が示す宛先のそれぞれに対して取得信号を送信するステップS8。つまり、図5の例では、当該取得信号によって、サーバ装置10、20、30及びスキャナ装置40のそれぞれに対し、取得命令が送信されるステップS8。そして他電子機器サーバ装置10、20、30及びスキャナ装置40のそれぞれの通信手段62は、上記の如く自電子機器100から送信された取得信号を受信する。当該各他電子機器10~40の通信手段62がこのように取得信号を受信すると、当該他電子機器10~40の収集手段64は、当該他電子機器10~40の記憶手段66に保持されている機器情報を収集するステップS10。図1の例では図示の如く、例えば他電子機器10が保持する機器情報は、設定情報、ログ情報、スキャン情報であり、他電子機器20が保持する機器情報は設定情報、ログ情報である。そして、これら各他電子機器10~40の通信手段62は、ステップS10で当該他電子機器の収集手段64が収集した機器情報を自電子機器100に送信するステップS12。この機器情報の送信は、例えばHTTP方式で行なわれる。自電子機器100の通信手段109は、このようにして各他電子機器10~40から送信された機器情報を受信するステップS14。そして、取得手段108は、全ての自電子機器100に関連する他電子機器10~40からの機器情報を取得するまで待機する。ここで取得手段108は、例えば、図5に示す宛先情報テーブルの宛先情報を送信元として、当該送信元から機器情報を取得できた否かを判定すればよい。そして、統合手段110は、自電子機器100の記憶手段106からステップS4で取得した機器情報と、自電子機器100に関連する全ての他電子機器10~40からステップS14で取得した機器情報とを統合するステップS16。統合手段110は、このようにして統合された機器情報を記憶手段106に記憶させるか、または、表示手段112に表示させる。なお機器情報を統合するとは、例えばそれぞれの機器情報を相互に関連付けて管理することにより、ユーザ管理者Aなど機器情報を取り扱う際にそれぞれを個別に指定することを要さず、一括して取り扱うことができる状態を形成する処理を言う。機器情報の統合の結果、自電子機器100及び自電子機器100に関連する他電子機器10~40の全ての機器情報を一度の操作で指定することができるようになる。その結果ユーザは、図6に示される如くに自電子機器100及び自電子機器100に関連する他電子機器10~40の全ての機器情報を一括して表示させる場合においても、当該機器情報のそれぞれを一つ一つ個別に指定する手間から開放される。統合された機器情報が記憶手段106に記憶された場合には、管理者Aは所望の時に該統合された機器情報を表示手段112に表示させ、該機器情報を視認して、生じた問題を解析できる。また、統合手段110が統合した機器情報を表示手段112に表示させる場合には、管理者Aは即座に該機器情報を視認して、生じた問題を解析できる。図6に、表示手段112により表示された機器情報の画面の表示例を示す。図6の表示例では、自電子機器サーバ装置100と、自電子機器に関連する他電子機器サーバ装置10~30、スキャナ装置40のログ情報、設定情報、スキャン情報のそれぞれのフォルダFが表示されている。そして、管理者Aは、視認したい機器情報のフォルダをクリックする。例えばログ情報のフォルダには、ログ情報ファイルログデータが格納されている。また、設定情報のフォルダには、設定情報ファイル設定データあるいは設定値が格納されている。また、スキャン情報のフォルダには、TIFF形式やJPEG形式のスキャン情報スキャンデータあるいはスキャン画像が格納されている。このようにして、管理者Aは、自電子機器100の機器情報と、自電子機器100に関連する他電子機器10~40の機器情報と、を視認して解析することで、問題を解析できる。また、管理者Aは、自電子機器100及び他電子機器10~40のログ情報を解析することで、自電子機器100及び他電子機器10~40の処理の軌跡あるいは履歴や処理内容に、問題があるか否かを解析できる。また、管理者Aは、自電子機器100及び他電子機器10~40の設定情報を解析することで、自電子機器100及び他電子機器10~40に対して設定された設定値に問題があるか否かを解析できる。また、管理者Aは、自電子機器100及び他電子機器10~40のスキャン情報を解析することで、自電子機器100に関連するスキャナ装置この例では、スキャナ装置40に問題があるか否かを解析できる。また、スキャン情報を解析することで、スキャナ装置自身で生じた問題の他に、OCROpticalCharacterReader機能や、バーコード認識機能に生じた問題も解析できる。また、図3記載の自電子機器100の機器情報を取得する処理図3のステップS4と、他電子機器10~40の機器情報を取得する処理図3のステップS6~S14と、は並行して行なってもよく、どちらか一方を先に行なってもよい。また、上述のように、自電子機器100の記憶手段106には、i自電子機器100の機器情報、ii自電子機器100に関連する他電子機器の60の宛先情報図5参照、iii自電子機器100の記憶手段106から取得した自電子機器100の機器情報及び他電子機器10~40から取得した機器情報を記憶させていた。i~iiiの情報をそれぞれ第1記憶手段、第2記憶手段、第3記憶手段に記憶させるようにしても良い。この実施形態1によれば、管理者Aによる一度の取得命令の入力により図3のステップS2参照、自電子機器100の機器情報、及び、全ての自電子機器100に関連する他電子機器10~40の機器情報を取得することが出来る。従って、当該情報処理システム1000で発生した問題の解析の効率を向上させることができる。また、管理者Aが、自電子機器100が故障したと認識した場合に、自電子機器100の機器情報のみならず、該自電子機器100に関連する他電子機器10~40の機器情報も一括して取得できる。また、管理者Aによる機器情報の解析により、自電子機器100に問題があったと判断した場合には、将来的には、自電子機器100に関連する他電子機器10~40についても問題が生じる可能性が高い。従って、管理者Aは、自電子機器100の機器情報のみならず、自電子機器100に関連する他電子機器10~40の機器情報をも取得して解析することで、将来、他電子機器10~40で発生する可能性の高い問題を事前に検出することが出来る。また、実施形態1では、自電子機器100には、自電子機器100に関連する全ての他電子機器10~40の宛先情報が記憶されており図5参照、自電子機器100は当該宛先情報に基づいて、取得信号を送信する図3のステップS8参照。従って、管理者A自身が自電子機器100に関連する他電子機器について特に把握していなくとも、当該他電子機器の機器情報を取得させることが出来る。[実施形態2]次に実施形態2の自電子機器について説明する。図7に、実施形態2の情報処理システム2000の機能構成例を示す。また、実施形態2では他電子機器10~50の全てが自電子機器100に関連しているものとする。実施形態2の情報処理システム2000では、自電子機器100に関連する複数の他電子機器60が、それぞれ、複数の電子機器群に分けられているものとする。図7の例では、例えばある会社の建物に自電子機器100と他電子機器10~50とが設置されているものとして、それぞれの電子機器が設置されている階数で、複数の電子機器群に分けるものとする。図7の例では、当該会社の建物の2階2Fに自電子機器100、他電子機器10、20、40が設置されており、これらを1つの電子機器群とする。また、当該会社の建物の3階3Fに他電子機器30、50が設置されており、これらも1つの電子機器群とする。また、実施形態2の自電子機器100などの機能構成例は図2と同様である。また、機器情報取得時の処理フローについても図3と同様である。このような場合に、管理者Aは、入力手段101から、機器情報を取得したい電子機器群を選択する。この場合の選択画面の一例を図8に示す。図8の例では、2Fに存在する自電子機器100及び他電子機器10、20、40の機器情報を取得する機器情報取得ボタン1124と、3Fに存在する他電子機器30、50の機器情報を取得する機器情報取得ボタン1126とが表示されている。また、該選択画面は、表示手段112に表示される。そして、管理者Aは、機器情報取得ボタン1124または機器情報取得ボタン1126を押下することで、取得命令を入力する図3のステップS2。そうすると、まず自電子機器100の記憶手段106から機器情報を取得するステップS4。また、押下された機器情報取得ボタンについての電子機器群に属する全ての電子機器のうち、他電子機器10,20,40に対して取得信号を生成して送信するステップS6,S8。例えば、管理者Aが、2F機器情報取得ボタン1124を押下すると、まず、自電子機器100の収集手段114が、記憶手段106から機器情報を収集するステップS4。また、自電子機器100の通信手段109は、2Fの電子機器群に属する他電子機器10,20,40に対して取得信号を生成し、送信するステップS6、S8。そして、通信手段109は、2Fの電子機器群に属する全ての他電子機器10,20,40から機器情報を取得するステップS10、S12、S14。それ以降の処理は、実施形態1の説明にて説明したステップS16、S18と同様である。すなわち、入力手段101により、自電子機器100が属していない電子機器群が選択されたとしても、取得手段108は、収集手段114を介し、自電子機器100が保持する機器情報を取得する。例えば3F機器情報取得ボタン1126図8参照が押下された場合、自電子機器100は以下の動作を行う。3Fの電子機器群に属する全ての電子機器他電子機器30,50に対して取得信号を生成し、送信するステップS6、S8とともに、自電子機器100の記憶手段106から機器情報を取得するステップS4のである。この場合も上記同様、自電子機器100の通信手段109は、3Fの電子機器群に属する全ての他電子機器30,50から機器情報を取得するステップS10、S12、S14。それ以降の処理は、実施形態1の説明にて説明したステップS16、S18と同様である。この実施形態2のように、管理者Aに、機器情報を取得する電子機器群を選択させるようにしてもよい。[その他の実施形態]次に、その他の実施形態について説明する。自電子機器100に関連する他電子機器60から自電子機器100に機器情報を送信する際図3中、ステップS12に、暗号化された機器情報を送信するようにしてもよい。機器情報を暗号化することで、安全に機器情報を送信することができる。この場合には、自電子機器100の取得手段108は、自電子機器100に関連する他電子機器60から暗号化された機器情報を取得することになる。そして、自電子機器100で、該暗号化された機器情報を復号する。この目的のため、例えば、自電子機器100内に該暗号化された機器情報を復号する復号手段図示せずを設ければよい。また、更にその他の実施形態として、自電子機器100に関連する他電子機器60から自電子機器100に機器情報を送信する際図3中、ステップS12に、圧縮された機器情報を送信するようにしてもよい。機器情報を圧縮することで、機器情報の通信コストを削減できる。この場合には、自電子機器100の取得手段108は、自電子機器100に関連する他電子機器60から、圧縮された機器情報を取得することになる。そして、自電子機器100で、該圧縮された機器情報を解凍する。この目的のため、例えば、自電子機器100内に該圧縮された機器情報を解凍する解凍手段図示せずを設ければよい。[変形例]以下に、上記実施形態1の変形例について、図9乃至13とともに説明する。上述の実施形態1では、自電子機器100が保持する機器情報及び自電子機器100に関連する全ての他電子機器10~40が保持する機器情報を一括して収集していた。しかしながら、例えばある電子機器が実行するジョブにおいてエラーが生じた場合、当該ジョブのエラーの要因を解析するにあたり、当該ジョブとは無関係な他の電子機器の機器情報は不要な場合がある。そのような場合、自電子機器100及び自電子機器100に関連する全ての他電子機器10~40の機器情報を収集すると、該収集した機器情報から当該ジョブに関連する機器情報を抽出するという手間が生じ、問題の解析の効率が低下する場合がある。実施形態1の変形例ではこのような点に鑑み、問題の解析に必要な機器情報のみを収集することができるようにした。図9に実施形態1の変形例以下単に変形例というによる自電子機器100-1と他電子機器60-1の機能構成例を示す。変形例による自電子機器100-1及び他電子機器60-1は、それぞれ図2とともに上述した実施形態1の自電子機器100及び他電子機器60と比較すると、判断手段115,判断手段65を追加的に有する点が異なる。また、変形例による自電子機器100-1及び他電子機器60-1を含む情報処理システムは、図1とともに上述した実施形態1の情報処理システム1000と同様の構成を有する。ただし図1の情報処理システム1000が変形例による情報処理システムを示すとすると、図1の自電子機器100が図9の自電子機器100-1の構成を有し、図1の他電子機器10,20,30,40,50の各々が図9の他電子機器60-1の構成を有することになる。また実施形態1の説明における場合同様、他電子機器10,20,30,40,50を総称して他電子機器60-1と称する場合がある。又変形例の場合、他電子機器60-1は図1に示される電子機器10,20,30,40,50に限られず、更に他の電子機器を含んでもよい。変形例の場合、管理者Aが自電子機器100-1の入力手段101から、機器情報を取得する対象の電子機器を決定するための情報及び当該対象の電子機器から取得すべき機器情報の範囲を決定するための条件を入力する。以下、上記機器情報を取得する対象の電子機器を決定するための情報を取得対象機器決定情報と称し、当該対象の電子機器から取得すべき機器情報の範囲を決定するための条件を取得対象情報決定条件と称する。自電子機器100-1の判断手段115は、入力された取得対象機器決定情報に基づき、機器情報を取得する対象の電子機器を決定する。なお、判断手段115が決定した機器情報を取得する対象の電子機器に自電子機器100-1自身が含まれている場合、判断手段115は上記入力された取得対象情報決定条件に基づき、取得すべき機器情報の範囲を決定する。そして収集手段114が、判断手段115が決定した範囲の機器情報を記憶手段106から収集する。他方、上記判断手段115が決定した機器情報を取得する対象の電子機器に他電子機器60-1が含まれている場合、通信手段109が、当該決定された機器情報を取得する対象の他電子機器に対し、上記入力された取得対象情報決定条件を含む取得信号を送信する。上記決定された機器情報を取得する対象の他電子機器の各々は当該取得信号を受信し、判断手段65が、受信した取得信号に含まれる取得対象情報決定条件に基づいて、取得すべき機器情報の範囲を決定する。そして収集手段64が、判断手段65が決定した範囲の機器情報を収集し、通信手段62が、収集された機器情報を自電子機器100-1へ送信する。上述の説明では、判断手段115が決定した機器情報を取得する対象の電子機器に自電子機器100-1が含まれている場合に自電子機器100-1の機器情報を取得する構成とした。しかしながらこの例に限られず、例えば判断手段115が決定した機器情報を取得する対象の電子機器に自電子機器100-1が含まれているか否かに拘わらず、取得命令が入力された場合には常に自電子機器100-1の機器情報を取得する構成としてもよい。図10は、変形例に係る機器情報一括ダウンロード用の指示画面の例を示す。当該指示画面は自電子機器100-1の表示手段112に表示される。当該指示画面は、例えば管理者Aが入力手段101から、機器情報一括ダウンロードを行う旨の指示を入力した際に表示される。なお変形例における機器情報一括ダウンロードとは、上記取得対象機器決定情報に基づいて決定された電子機器の各々から、上記取得対象情報決定条件に基づいて決定された範囲の機器情報を一括して取得することを意味する。図10の指示画面中、一括ダウンロードスイッチ151を管理者Aがタッチまたはクリックすると、機器情報一括ダウンロードの動作が開始される。一括ダウンロードのスイッチ151がタッチまたはクリックされた際に、自身の機器情報のチェック欄152を管理者Aがチェックしていた場合、自電子機器100-1の機器情報が取得されることになる。一括ダウンロードのスイッチ151がタッチまたはクリックされた際に、エラーが発生した機器を個別に設定するのチェック欄153を管理者Aがチェックしていた場合、例えば自電子機器100-1が現在検出しているエラーの発生元の電子機器の機器情報が取得される。なお、エラーが発生した機器/サーバのみ機器情報を取得するのチェック欄153を管理者Aがチェックしていた場合、取得対象情報決定条件がエラー発生機器抽出指示情報を含むことになる。この場合判断手段115はエラー発生機器抽出指示情報に基づき、自電子機器100-1が現在検出しているエラーの発生元の電子機器を抽出し、取得手段108が、収集手段114,通信手段109などを介し、当該抽出された電子機器の機器情報を取得する。すなわちエラー発生機器抽出指示情報とは、エラーの発生元の電子機器を抽出することを示す情報である。一括ダウンロードのスイッチ151がタッチまたはクリックされた際に、取得対象の機器を個別に設定するのチェック欄154及びロードバランスサーバ/セカンダリサーバの機器情報のチェック欄155を管理者Aがチェックしていた場合、他電子機器60-1に含まれるロードバランスサーバ及びセカンダリサーバの機器情報が取得される。なお、図1の例では、例えば他電子機器30がロードバランスサーバであり、セカンダリサーバは図示が省略されている。一括ダウンロードのスイッチ151がタッチまたはクリックされた際に、取得対象の機器を個別に設定するのチェック欄154、機器の機器情報のチェック欄156、IPアドレス/ホスト名のチェック欄157,及びIPアドレス/ホスト名の具体例としてのIPアドレス1331398199のチェック欄158を管理者Aがチェックしていた場合、IPアドレス1331398199を有する他電子機器60-1の機器情報が取得される。なお、図10の指示画面中、IPアドレス/ホスト名を示す欄159には便宜上IPアドレス1331398199のチェック欄158のみが示されているが、実際には自電子機器100-1に関連する全ての他電子機器60-1のそれぞれのPアドレスあるいはホスト名のチェック欄図示を省略がリスト表示される。そして管理者Aは当該リスト表示された自電子機器100-1に関連する他電子機器60-1のそれぞれのIPアドレスあるいはホスト名のチェック欄のうち、任意の他電子機器のチェック欄をチェックすることで、該当する他電子機器60-1の機器情報を自電子機器100-1によって取得することができる。また一括ダウンロードのスイッチ151がタッチまたはクリックされた際に、次のエラージョブに関する機器情報のみを取得するのチェック欄160がチェックされ、エラージョブIDの欄161に、エラーが発生したジョブの識別情報IDであるエラージョブ識別情報が表示されていた場合、上記チェック欄152乃至158などによって指定された電子機器の、当該ジョブに関する機器情報のみが取得される。なおエラージョブIDの欄161にはプルダウンメニュー方式が適用されている。したがって、自電子機器100-1が現在検出しているエラーを生じたジョブが複数あった場合、管理者Aはプルダウンメニューを用い、当該複数の、エラーを生じたジョブから任意のジョブを選択指定することができる。次に図11とともに、変形例の自電子機器100-1が機器情報を取得して表示する動作の流れについて説明する。まず管理者Aが自電子機器100-1の入力手段101から、例えば図10とともに上述した、機器情報一括ダウンロード用の指示画面を使用して取得命令を入力するステップS22。当該取得命令には、上記取得対象機器決定情報及び取得対象情報決定条件が含まれている。取得対象機器決定情報は、図10と共に上述したチェック欄152乃至158などを用いて管理者Aが入力する情報である。同様に取得対象情報決定条件は、図10と共に上述したチェック欄160,エラージョブIDの欄161などを用いて管理者Aが入力する情報である。入力手段101から入力された取得命令は受信手段102に受信された後、判断手段115に送信される。判断手段115は送信された取得命令に含まれる取得対象機器決定情報に基づき、機器情報を取得する対象の電子機器を決定する。判断手段115は更に、ステップS23にて、当該決定した機器情報を取得する対象の電子機器の各々を順次1台ずつ抽出し、抽出した電子機器毎にステップS24以降の処理を実行する。またステップS23では、上記の如く順次1台ずつ電子機器を抽出してステップS24以降の処理を行う際に、未抽出の電子機器の有無を判断する。すなわち、ステップS24以降の処理が、上記決定した機器情報を取得する対象の電子機器の全台それぞれに対し完了した場合、ステップS23の判断結果はなしとなり、ステップS30に移行する。他方、上記決定した機器情報を取得する対象の電子機器のうち、ステップS24以降の処理が未だ行われていない電子機器がある場合、ステップS23の判断結果はありとなり、ステップS24に移行する。その場合、上記ステップS24以降の処理が未だ行われていない電子機器のうちの1台に対し、ステップS24以降の処理を行う。ここで上記決定した機器情報を取得する対象の電子機器に自電子機器100-1が含まれ、上記ステップS23で自電子機器100が抽出された場合、判断手段115はステップS24,S25をスキップし、ステップS26に移行する。ステップS26で判断手段115は、上記送信された取得命令に含まれる取得対象情報決定条件を収集手段114に送信する。収集手段114は、送信された取得対象情報決定条件に基づき、当該取得対象情報決定条件に合致する機器情報が記憶手段106に格納されているか否かを判断する。当該取得対象情報決定条件に合致する機器情報が記憶手段106に格納されていない場合にはステップS26の判断結果が取得対象の機器情報なしとなり、ステップS28に移行する。他方、当該取得対象情報決定条件に合致する機器情報が記憶手段106に格納されていた場合にはステップS26の判断結果が取得対象の機器情報ありとなり、ステップS27に移行する。ステップS27では、当該取得対象情報決定条件に合致する機器情報を収集手段114が収集し、ステップS28に移行する。次にこの場合自電子機器100-1の機器情報を取得する場合、ステップS28をスキップし、ステップS29に移行する。ステップS29では、取得手段108が、ステップS27で収集手段114が収集した機器情報を取得し、ステップS23に戻る。そしてステップS23の判断結果がありの場合、ステップS23で次に抽出された電子機器に対し、ステップS24以降の処理が繰り返される。他方、上記決定した機器情報を取得する対象の電子機器に他電子機器60-1が含まれ、上記ステップS23で当該他電子機器のうちの1台が抽出された場合、判断手段115は上記送信された取得命令に含まれる取得対象情報決定条件を生成手段104に送信する。生成手段104は、送信された取得対象情報決定条件を含む取得信号であって、上記ステップS23で抽出された他電子機器に対する取得信号を生成する。次にステップS25にて、通信手段109は、生成された取得信号を当該他電子機器に送信する。当該他電子機器60-1の通信手段62は、送信された取得信号を受信し、収集手段114が当該取得信号を通信手段62から受信する。そして収集手段114は当該取得信号を判断手段65に送信し、判断手段65は、記憶手段66に当該取得信号に含まれる取得対象情報決定条件に合致する機器情報が格納されているか否かを判断するステップS26。当該取得対象情報決定条件に合致する機器情報が記憶手段66に格納されていない場合にはステップS26の判断結果が取得対象の機器情報なしとなり、ステップS28に移行する。他方、当該取得対象情報決定条件に合致する機器情報が記憶手段106に格納されていた場合にはステップS26の判断結果が取得対象の機器情報ありとなり、ステップS27に移行する。ステップS27では、当該取得対象情報決定条件に合致する機器情報を収集手段64が収集し、ステップS28に移行する。次にこの場合他電子機器60-1の機器情報を取得する場合、ステップS28で、通信手段62が、ステップS27で収集手段64が収集した機器情報を自電子装置100-1に送信する。次にステップS29にて、自電子装置100-1の通信手段109が、送信された機器情報を受信し、取得手段108が、受信された機器情報を取得し、ステップS23に戻る。そして上記同様、ステップS23の判断結果がありの場合、ステップS23で次に抽出された電子機器に対し、ステップS24以降の処理が繰り返される。ステップS30,S31は図2のステップS16,S18とそれぞれ同様の処理内容を有し、重複する説明を省略する。図12は、図11のステップS24で生成される取得信号が含む取得対象情報決定条件の例を示す。図12に示される取得対象情報決定条件は、取得対象情報種類指定情報171とエラージョブ識別情報172とを含む。取得対象情報種類指定情報171は、取得すべき機器情報の種類を指定するための情報である。取得すべき機器情報の種類とは、例えばログ情報、スキャン情報及び設定情報のうちの少なくとも一つである。図12の例の場合、取得対象情報種類指定情報171は、取得可能な全ての機器情報を指定する内容となっている。すなわち図12の例の場合、取得対象情報種類指定情報171は、少なくともログ情報、スキャン情報及び設定情報の全てを指定するものである。なお図10の機器情報一括ダウンロード用の指示画面には、取得対象情報種類指定情報171を指定する項目は含まれていない。この場合、例えば、上記の如く、少なくともログ情報、スキャン情報及び設定情報の全てを指定する内容の取得対象情報種類指定情報171が自動的に取得信号に含まれる構成とすればよい。もちろんこの例に限られず、図10の指示画面に、取得対象情報種類指定情報171を指定入力するための項目プルダウンメニュー方式の欄などを追加的に設けてもよい。上記エラージョブ識別情報172は、エラーに係るジョブ、すなわちエラーが発生したジョブを識別する情報である。エラージョブ識別情報172は、例えば図10とともに上述のエラージョブIDの欄161にプルダウンメニュー方式を用いて表示させることによって管理者Aが指定する。図13は、自電子機器100-1がエラーを検出した場合、当該エラーの発生元の電子機器サーバ等を決定するための対応表の一例を示す。すなわち図10の指示画面におけるエラーが発生した機器/サーバのみ機器情報を取得するのチェック欄153を管理者Aがチェックしていた場合、自電子機器100-1の判断手段115は当該対応表を参照する。そして検出したエラーのエラー番号を検索キーとして当該対応表を検索することにより、当該エラーの発生元の電子機器サーバ等を決定する。なお自電子機器100-1が検出したエラーのエラー番号は、例えば自電子機器100-1の記憶手段106に、ログ情報に含まれて格納され、判断手段114は当該ログ情報を参照することにより、検出されたエラーのエラー番号を得る。次に、設定情報について説明する。設定情報とは上述の通り、自電子機器100又は100-1及び他電子機器60または60-1に対して、ユーザにより予め設定される情報である。設定情報の具体例として、スキャナ装置40であれば、スキャン情報の送信先情報が挙げられる。また、送信先情報としては、例えば、スキャン情報の送信先であるサーバ装置のIPアドレスや、スキャン画像の送信先の装置に実行させるワークフローを示す情報などが挙げられる。ワークフローを示す情報とは、処理内容と該処理内容の順番などが定められた情報をいう。その他の送信先情報として、アドレス帳に記載された宛先などが挙げられる。また、その他の設定情報として、例えばスキャナ装置40に認証装置が組み込まれている場合には、該認証装置のIPアドレスや該認証サーバに認証させる際に用いられる認証パラメータ例えばユーザIDを示す情報などが挙げられる。また、上記各実施形態及び実施形態1の変形例では、自電子機器100又は100-1及び他電子機器60又は60-1から取得する機器情報の例は、ログ情報、スキャン情報及び設定情報であった。しかしながら自電子機器100又は100-1及び他電子機器60又は60-1から取得する機器情報の例はこれらに限られず、例えば、他の機器情報として、自電子機器100又は100-1及び他電子機器60又は60-1のそれぞれのOS情報を含めることができる。また、本発明の実施形態は、以上の例に限られず、本発明の要旨を逸脱することなく、その他様々の構成をとりうることはもちろんである。[各実施形態及び実施形態1の変形例における自電子装置のハードウェア構成について]次に、図14とともに、上述した自電子機器100または100-1のハードウェア構成例について説明する。図14の例は、自電子機器100または100-1がコンピュータである場合の例である。なお、他電子機器60又は60-1についても自電子機器100または100-1と同様にコンピュータとすることができる。ただしその場合であって、当該他電子機器60または60-1がプリンタ機能、ファクシミリ機能、スキャナ機能などを有する場合には、コンピュータとしての構成に加え、プリンタ機能、ファクシミリ機能、スキャナ機能などの実現に必要なハードウェア図示を省略を設ける必要がある。図14に示す如く、この例の場合、自電子機器100または100-1は、当該自電子機器100または100-1全体の動作を制御するとともに各種の演算処理を実行するCPU192を有する。自電子機器100または100-1は更に、管理者Aが当該自電子機器100または100-1に対し操作入力する際に操作する操作部191,及び管理者Aに対し、CPU192による演算処理結果などを表示する表示部193を有する。自電子機器100または100-1は更に、CPU192が実行するプログラム、使用する各種データなどを格納するメモリ194を有する。自電子機器100または100-1は更に、CD-ROMCompactDiscReadOnlyMemory196を使用して外部からプログラム、各種データなどを取り込む際に使用されるCD-ROMドライブ195を有する。自電子機器100または100-1は更に、自電子機器100または100-1をネットワーク500に通信可能に接続する際に使用されるモデムを有する。[各実施形態及び実施形態1の変形例のプログラム、記録媒体について]次に、上述した自電子機器100または100-1の各処理をコンピュータに機能させるためのプログラム、及び、そのプログラムが、コンピュータで読み取り可能に記憶された記録媒体について説明する。コンピュータで読み取り可能な記録媒体としては、例えば、磁気記録装置、光ディスク、光磁気記録媒体、半導体メモリなど、どのようなものでもよいが、具体的には、例えば、磁気記録装置として、ハードディスク装置、フレキシブルディスク、磁気テープなどを、光ディスクとして、DVDDigitalVersatileDisc、DVD-RAMRandomAccessMemory、CD-ROM、CD-RRecordable/RWReWritableなどを、光磁気記録媒体として、MOMagnetoOpticaldiscなどを、半導体メモリとしてEEP-ROMElectronicallyErasableandProgrammableReadOnlyMemoryなどを用いることができる。また、このプログラムの流通は、例えば、そのプログラムを記録した上記記録媒体を販売、譲渡、貸与などすることによって行う。また、自電子機器100または100-1が図14に示す如くのコンピュータであった場合、当該コンピュータは可搬型記録媒体図14の例の場合CD-ROM196から直接このプログラムを読み取り、そのプログラムをCPU192がメモリ194などを使用して実行することにより、各処理を実行する。なお、上記プログラムには、電子計算機による処理の用に供する情報であってプログラムに準ずるものコンピュータに対する直接の指令ではないがコンピュータの処理を規定する性質を有するデータなどを含むものとする。このように、図14に示す如くの構成を有するコンピュータのCPU192に所定のプログラムを実行させることにより、自電子機器100または100-1の処理を実現することができる。あるいは、これらの処理内容の少なくとも一部をハードウェアのみによって実行させるようにしてもよい。"