"車体と、該車体を走行させるための少なくとも一対の車輪と、前記車体に支持され、前記一対の車輪がそれぞれ回転可能に支承され、一方の前記車輪を上方向、他方の前記車輪を下方向に同時に駆動可能な駆動機構と、該駆動機構を駆動することにより、前記一対の車輪を同時に駆動させる1つのモータと、を備えた電動車。請求項1において、前記駆動機構は、前記一対の車輪を、前記モータの回転駆動角度に応じた移動量で、それぞれ上下逆方向且つ同一移動量で移動可能に構成されている電動車。請求項1又は2において、前記電動車は、前記車体に固着されたガイド部材と、該ガイド部材に対して、前記駆動機構を支持する少なくとも1つのサスペンションと、を備える電動車。請求項1~3の何れか一項において、前記駆動機構は、前記一対の車輪をそれぞれ回転可能に支承する一対のラックギヤと、該一対のラックギヤに同時に噛合可能な1つのピニオンギヤと、を備え、前記モータは、前記ピニオンギヤを回転させて前記一対のラックギヤを互いに逆方向に移動する電動車。請求項1~3の何れか一項において、前記駆動機構は、前記一対の車輪をそれぞれ回転可能に支承する一対の送りネジと、該一対の送りネジにそれぞれ螺合可能な一対のナットと、該一対のナットを同時に回転可能な平歯車機構と、を備え、前記モータは、前記平歯車機構を回転させて前記一対のナットを回転させ、前記一対の送りネジを互いに逆方向に移動する電動車。請求項1~3の何れか一項において、前記駆動機構は、前記一対の車輪をそれぞれ回転可能に支承する一対のスイングアームと、該一対のスイングアームを前記一対の車輪と共に逆方向に同時に旋回可能な傘歯車機構と、を備え、前記モータは、前記傘歯車機構を回転させて前記一対のスイングアームを前記一対の車輪と共に互いに逆方向に旋回する電動車。特許文献1,2に記載の電動車椅子では、各揺動アームに取付けられた伸縮シリンダをそれぞれ伸縮させ、車輪を上下動させて車体を水平に保持する必要がある。このため、各伸縮シリンダの伸縮タイミングがずれた場合、車体が傾いて電動車椅子が横転してしまうおそれがある。また、伸縮シリンダとしてエアシリンダを用いているため、応答性が悪く、脱輪のような急な動きに対応するのは困難である。また、特許文献3に記載の電動車椅子では、曲がり梁に掛かる座席等の重力によりシートを水平に保持することができる。しかし、車体は横方向に傾いたままであるため、その傾斜角によっては電動車椅子が横転してしまうおそれがある。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、簡易な構成で車体を水平に保持して横転を防止することができる電動車を提供することを目的とする。請求項1本発明の電動車は、車体と、該車体を走行させるための少なくとも一対の車輪と、前記車体に支持され、前記一対の車輪がそれぞれ回転可能に支承され、一方の前記車輪を上方向、他方の前記車輪を下方向に同時に駆動可能な駆動機構と、該駆動機構を駆動することにより、前記一対の車輪を同時に駆動させる1つのモータと、を備えた電動車。請求項2前記駆動機構は、前記一対の車輪を、前記モータの回転駆動角度に応じた移動量で、それぞれ上下逆方向且つ同一移動量で移動可能に構成されているようにしてもよい。請求項3前記電動車は、前記車体に固着されたガイド部材と、該ガイド部材に対して、前記駆動機構を支持する少なくとも1つのサスペンションと、を備えるようにしてもよい。請求項4前記駆動機構は、前記一対の車輪をそれぞれ回転可能に支承する一対のラックギヤと、該一対のラックギヤに同時に噛合可能な1つのピニオンギヤと、を備え、前記モータは、前記ピニオンギヤを回転させて前記一対のラックギヤを互いに逆方向に移動するようにしてもよい。請求項5前記駆動機構は、前記一対の車輪をそれぞれ回転可能に支承する一対の送りネジと、該一対の送りネジにそれぞれ螺合可能な一対のナットと、該一対のナットを同時に回転可能な平歯車機構と、を備え、前記モータは、前記平歯車機構を回転させて前記一対のナットを回転させ、前記一対の送りネジを互いに逆方向に移動するようにしてもよい。請求項6前記駆動機構は、前記一対の車輪をそれぞれ回転可能に支承する一対のスイングアームと、該一対のスイングアームを前記一対の車輪と共に逆方向に同時に旋回可能な傘歯車機構と、を備え、前記モータは、前記傘歯車機構を回転させて前記一対のスイングアームを前記一対の車輪と共に互いに逆方向に旋回するようにしてもよい。請求項1電動車は、1つのモータの駆動により一方の車輪を上方向、他方の車輪を下方向に同時に駆動する構成となっている。これにより、傾斜面や段差等により車体が横方向に傾いた場合、傾き上方側の車輪を上方向に駆動し、同時に傾き下方側の車輪を下方向に駆動するので、車体を水平に保持するときの駆動タイミングにずれが生じることは無く、電動車の横転を確実に防止することができる。請求項2駆動機構は、一対の車輪を、モータの回転駆動角度に応じた移動量で、それぞれ上下逆方向且つ同一移動量で移動する構成となっている。これにより、一対の車輪の移動精度を高めることができるので、車体を確実に水平に保持することができる。請求項31つのサスペンションが、車体に固着されたガイド部材に対して、駆動機構を支持する構成となっている。これにより、駆動機構による傾き吸収機能とサスペンションによる衝撃吸収機能とを分けて構成することができるので、傾き吸収性能の幅に関係なく、衝撃吸収性能を同一に維持して乗り心地の低下や停止時の沈み込みピッチング等を防止することができる。請求項4駆動機構は、1つのモータの駆動による1つのピニオンギヤの回転により一対のラックギヤを互いに逆方向に移動させ、一対の車輪を上方向および下方向にそれぞれ駆動する構成となっている。このように、駆動機構を簡易な機構で構成することができるので、車体を確実に水平に保持することができると共に、電動車のコストを低減させることができる。請求項5駆動機構は、1つのモータの駆動による平歯車機構の回転により一対のナットを同時に回転させ、一対の送りネジを互いに逆方向に移動させ、一対の車輪を上方向および下方向にそれぞれ駆動する構成となっている。このように、駆動機構を簡易な機構で構成することができるので、車体を確実に水平に保持することができると共に、電動車のコストを低減させることができる。請求項6駆動機構は、1つのモータの駆動による傘歯車機構の回転により一対のスイングアームを一対の車輪と共に同一方向に同時に旋回する構成となっている。このように、駆動機構を簡易な機構で構成することができるので、車体を確実に水平に保持することができると共に、電動車のコストを低減させることができる。1.電動車椅子の機械構成電動車の1つである電動車椅子は、搭乗者が自身で操縦して走行する4輪の電動車椅子であり、図1の電動車椅子1の全体図及び図2の電動車椅子1の後駆動機構15の三面図を参照して説明する。図1に示すように、電動車椅子1は、車体11と、該車体11を走行させるための一対の前車輪12a,12bおよび一対の後車輪13a,13bと、一対の後車輪13a,13bをそれぞれ上下方向に駆動可能な後駆動機構15と、該後駆動機構15を駆動する1つのモータ16とから概略構成される。車体11は、フレーム2にハンドル3およびシート4を取付けた一般的な構造となっている。ハンドル3およびシート4は、シート4に着座した搭乗者がハンドル3を握って操作可能なフレーム2の上部に取付けられている。シート4下方のフレーム2には、モータ16等を駆動するためのバッテリ5が取付けられている。また、シート4の内部には、車体11の傾きを検出するジャイロセンサ6および車体11に掛かる横G加速度を検出するGセンサ7を備えた制御装置Cが設けられている。前車輪12a,12bおよび後車輪13a,13bには、インホイールモータ21a,21bおよび31a,31bが内蔵されている。後車輪13a,13bの各車軸32a,32bは、後駆動機構15に固着されている。前車輪12a,12bおよび後車輪13a,13bは、インホイールモータ21a,21bおよび31a,31bにより各車軸22a,22bおよび32a,32b回りにそれぞれ回転駆動可能に構成されている。図2に示すように、電動車椅子1は、車体11のフレーム2に固着された後ガイド部材51に対して、後駆動機構15を支持する1つのサスペンション8を備えている。サスペンション8は、バネおよびダンパにより構成されている。後駆動機構15は、一対のラックギヤ53a,53bと、該一対のラックギヤ53a,53bに同時に噛合可能な1つのピニオンギヤ54と、ピニオンギヤ54、モータ16およびサスペンション8を支持するブラケット56とを備えている。一対のラックギヤ53a,53bは、長手方向に直角な断面形状がT字状に形成され、T字の足の頂部に歯が形成されている。一対のラックギヤ53a,53bは、後ガイド部材51において平行且つ所定間隔で歯が対向するように配置されている。そして、ピニオンギヤ54は、対向する一対のラックギヤ53a,53bの歯にピニオンギヤ54の歯が同時に噛合可能に配置されている。すなわち、一対のラックギヤ53a,53bの配置間隔は、ピニオンギヤ54のピッチ円直径と略同一となるように設定されている。一対のラックギヤ53a,53bは、モータ16の駆動によるピニオンギヤ54の回転により、互いに逆方向上方向および下方向に移動するように構成されている。一対のラックギヤ53a,53bの下部におけるT字の頭の部分には、後車輪13a,13bの各車軸32a,32bが外側に突出するように固着されている。ブラケット56は、長手方向の断面形状が略C字状に形成された第1保持部材56aと、該第1保持部材56aに長手方向に一体化された棒状の第2保持部材56bとで構成されている。ブラケット56の第1保持部材56aには、モータ16が固定されていると共にモータ16の軸に嵌入されたピニオンギヤ54が回転可能に支承され、第2保持部材56bには、サスペンション8が貫装されている。そして、ブラケット56の第2保持部材56bは、後述する連結フレーム58に穿設された穴58aに挿入されている。後ガイド部材51は、平面形状がC字状の一対の後ラックフレーム57a,57bと、一対の後ラックフレーム57a,57bを平行且つ所定間隔で連結保持する平面形状がH字状の連結フレーム58およびI字状の一対の連結フレーム59とを備えて構成されている。後ラックフレーム57a,57bには、一対のラックギヤ53a,53bのT字の頭の部分が挿入され長手方向の摺動をガイドするガイド溝571a,571bが貫通形成されている。一対の後ラックフレーム57a,57bは、ピニオンギヤ54を噛合した一対のラックギヤ53a,53bを保持可能な間隔で配置されている。そして、上記間隔を保持するために、連結フレーム58は、一対のラックギヤ53a,53bの上端部に固着され、一対の連結フレーム59は、一対のラックギヤ53a,53bの下方に固着されている。2.電動車椅子の動作電動車椅子1の動作について、図3のフローチャートおよび図4の後駆動機構15の状態図を参照して説明する。なお、前駆動機構14の状態は、上述したように後駆動機構15の状態と同一である。搭乗者は、水平面に停車している電動車椅子1のハンドル3に手を掛けてシート4に着座し、ハンドル3に設けられている起動スイッチをオンにする。すると、制御装置Cは、ジャイロセンサ6又はGセンサ7からセンサデータの送信の有無を確認するステップ1。このとき、図4Aに示すように、電動車椅子1は水平面FSに停車しており、センサデータの送信は無いので、後駆動機構15の一対のラックギヤ53a,53b後車輪13a,13bは、ピニオンギヤ54により同一の高さ位置に保持されている。搭乗者は、ハンドル3に設けられているアクセルレバーを握って走行開始する。そして、制御装置Cは、センサデータの送信が有ったら、該センサデータがジャイロセンサ6からの送信であるか否かを判断するステップ2。そして、センサデータがジャイロセンサ6からの送信であるときは、電動車椅子1が傾斜面又は段差等に乗り入れたと判断する。そして、該センサデータは角速度であるので、該角速度を積分処理して電動車椅子1の傾斜角度を求めるステップ3。さらに、該傾斜角度に基づいて、電動車椅子1が水平姿勢を保つラックギヤ53a53bの移動距離を求めるステップ4。そして、該ラックギヤ53a53bの移動距離に基づいて、ピニオンギヤ54の回転角度を求め、該回転角度だけピニオンギヤ54を回転させるようにモータ16に指令するステップ5。例えば、図4Bに示すように、電動車椅子1が、例えば前方から見て右下がりの傾斜角度αの傾斜面SSに乗り入れたとする。ここで、ピニオンギヤ54の右回りの回転により、ラックギヤ53aが下方へ移動すると同時にラックギヤ53bは上方へ移動するので、ラックギヤ53aとラックギヤ53bとの高低差は該移動距離の2倍となる。よって、後車輪13a,13b間の距離をLとすると、ラックギヤ53a53bの移動距離Mは、次式1で表される。M=Ltanα/21そして、ピニオンギヤ54のピッチ円直径をDとすると、ピニオンギヤ54の回転角度θは、次式2で表される。θ=M2π/πD=2M/D2一方、ステップ2において、制御装置Cは、センサデータがGセンサ7からの送信であるときは、電動車椅子1が旋回していると判断する。そして、該センサデータは加速度であるので、該加速度に基づいて、電動車椅子1が旋回中に横転しない内頃角度を求めるステップ6。さらに、該内傾角度を保つラックギヤ53a53bの移動距離を求めるステップ7。そして、該ラックギヤ53a53bの移動距離に基づいて、ピニオンギヤ54の回転角度を求め、該回転角度だけピニオンギヤ54を回転させるようにモータ16に指令するステップ5。3.電動車椅子の作用効果電動車椅子1は、1つのモータ16の駆動により一方の例えば後車輪13aを上方向、後車輪13bを下方向に同時に駆動する構成となっている。これにより、傾斜面や段差等により車体11が横方向に傾いた場合、傾き上方側の例えば後車輪13bを上方向に駆動し、同時に傾き下方側の後車輪13aを下方向に駆動する。なお、前車輪12a,12bは、後車輪13a,13bに倣って動作する。よって、車体11を水平に保持するときの駆動タイミングにずれが生じることは無く、電動車椅子1の横転を確実に防止することができる。また、1つのサスペンション8が、車体11に固着された後ガイド部材51に対して、後駆動機構15を支持する構成となっている。これにより、後駆動機構15による傾き吸収機能とサスペンション9による衝撃吸収機能とを分けて構成することができる。なお、前駆動機構14においても同様である。よって、傾き吸収性能の幅に関係なく、衝撃吸収性能を同一に維持して乗り心地の低下や停止時の沈み込みピッチング等を防止することができる。4.後駆動機構の別例の機械構成図5は、後駆動機構の第2実施形態を図2に対応させて示す図であり、同一構成部材は同一番号を付してその詳細な説明は省略する。第2実施形態の後駆動機構19は、第1実施形態の後駆動機構15に備えられていたブラケット56の代わりに、一対の後ラックフレーム57a,57bを中央部で連結し、ピニオンギヤ54およびモータ16を支持するI字状の一対の支持フレーム91を備えて構成される。そして、サスペンション8は、一端が連結フレーム58の上面に固着され、他端が車体11に固着されている。このような構成の後駆動機構19においても、第1実施形態の後駆動機構15と同様の効果を得ることができる。図6は、後駆動機構の第3実施形態の後駆動機構を示す概略構成図である。第3実施形態の後駆動機構62は、第1実施形態の後駆動機構15に備えられていた一対のラックギヤ53a,53bおよび1つのピニオンギヤ54の代わりに、一対のボールネジ軸63a,63bと、一対のボールネジ軸63a,63bにそれぞれ螺合可能な一対のナット64a,64bと、互いに噛合可能な3つの平歯車65a,65b,66を備えて構成される。なお、ボールネジの代わりに台形ネジとしてもよい。また、歯車軸の関係が平行軸であれば、平歯車の代わりにはす歯歯車や、やま歯歯車としてもよい。一対のボールネジ軸63a,63bおよび一対のナット64a,64bは、互いに逆ネジとなるように形成されている。一対のボールネジ軸63a,63bは、平行且つ所定間隔で配置され、後ガイド部材51において回転規制されて配置されている。一対のボールネジ軸63a,63bの下部には、後車輪13a,13bの各車軸32a,32bが固着されている。一対のナット64a,64bは、後ガイド部材51において回転のみ可能に配置されている。そして、一対のナット64a,64bの外周には、平歯車65a,65bの軸穴がそれぞれ嵌合されている。モータ16のモータ軸には、平歯車66が嵌合されている。そして、平歯車66は、平歯車65a,65bに挟持されるように噛合されている。このような構成の後駆動機構62においても、第1実施形態の後駆動機構15と同様の効果を得ることができる。図7は、後駆動機構の第4実施形態の後駆動機構を図6に対応させて示す概略構成図であり、同一構成部材は同一番号を付してその詳細な説明は省略する。第4実施形態の後駆動機構72は、第3実施形態の後駆動機構62のモータ16に嵌合されている平歯車66を平歯車65bのみに噛合させ、平歯車65bを平歯車65aに噛合させた構成となっている。このような構成の後駆動機構72においても、第1実施形態の後駆動機構15と同様の効果を得ることができる。なお、第3実施形態の後駆動機構62および第4実施形態の後駆動機構72において、一対のナット64a,64bが、回転規制されて後車輪13a,13bの各車軸32a,32bに固着され、一対のボールネジ軸63a,63bは、回転可能に配置されて平歯車65a,65bに嵌合される構成としてもよい。図8は、後駆動機構の第5実施形態の後駆動機構を図6Aに対応させて示す概略構成図であり、同一構成部材は同一番号を付してその詳細な説明は省略する。第5実施形態の後駆動機構82は、第3実施形態の後駆動機構62に備えられていた一対のボールネジ63a,63bと、一対のナット64a,64bと、3つの平歯車65a,65b,66の代わりに、一対のスイングアーム83a,83bと、互いに噛合可能な3つの傘歯車84a,84b,85を備えて構成される。一対のスイングアーム83a,83bは、平行且つ所定間隔で対向するように配置され、上端が後ガイド部材51において旋回可能に配置されている。そして、一対のスイングアーム83a,83bの旋回軸86a,86bには、傘歯車84a,84bがそれぞれ嵌合されている。一対のスイングアーム83a,83bの下部には、後車輪13a,13bの各車軸32a,32bが固着されている。モータ16のモータ軸には、傘歯車85が嵌合されている。そして、傘歯車85は、傘歯車84a,84bに挟持されるように噛合されている。このような構成の後駆動機構82においては、一対のスイングアーム83a,83bの旋回により後車輪13a,13bが上下動する構成となっているが、第1実施形態の後駆動機構15と同様の効果を得ることができる。5.変形例上述の実施形態では、後車輪13a,13bを上下動させる構成としたが、前車輪12a,12bを上下動させるような構成であっても、前後車輪12a,12b,13a,13bに駆動機構15を備える構成であってもよい。また、2輪もしくは3輪等の電動車椅子に適用可能である。また、電動車椅子の他、一般的な電動車に適用可能である。また、ジャイロセンサ6およびGセンサ7を備える構成としたが、何れか一方のみを備えた構成としてもよい。また、前車輪12a,12bおよび後車輪13a,13bには、インホイールモータ21a,21bおよび31a,31bが内蔵された構成としたが、1つのモータからデファレンシャルギヤおよび等速ジョイントを介して左右輪に回転を分配する構成としてもよい。"