"水槽に溜められた水を吸水する吸水体と、この吸水体に熱を伝える伝熱体と、この伝熱体に熱を伝える加熱体とを備えた加湿器であって、前記伝熱体は前記加熱体の両面に配設され、前記吸水体は前記加熱体の両面、且つ前記伝熱体の表面側に各々個別に着脱自在に配設される一対の吸水材からなることを特徴とする加湿器。請求項1において、前記一対の吸水材を前記伝熱体に密着状態で保持し得るホルダーを備え、前記一対の吸水材の各々は、当該ホルダーに対してスライドによって各々着脱自在とされることを特徴とする加湿器。ところで、このようなタイプの加湿器は、継続的に使用することにより、水を加熱することにより生じる炭酸カルシウムやマグネシウムなどの不純物が吸水体に析出、堆積する。この状態で運転を続けると、加熱体から吸水体への熱伝導が阻害され、加熱効率が低下する。さらに、吸水体の吸水力も低下し、加湿器の加湿能力が低下することとなる。したがって、通常レベルの加湿能力を維持するためには、定期的に吸水体を新しいものに交換することが必要となる。しかしながら、上記特許文献1に記載の加湿器は、吸水体を覆うように押さえ金具が設けられているため、吸水体を交換する際には、まず当該押さえ金具を取り外してから吸水体を取り外さなければならず、交換作業が容易ではない。また、加湿器の動作終了直後は、押さえ金具が熱せられているため、熱さのためにこれを取り外すことができず、自由なタイミングで吸水体を交換することができない不便さがある。さらに、吸水体の交換時に押さえ金具を外した後、誤ってこれを紛失し、吸水体の交換作業が全うできないリスクが考えられる。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、吸水体の着脱交換が容易に行える加湿器を提供することを目的としている。上記目的を達成するために、本発明に係る加湿器は、水槽に溜められた水を吸水する吸水体と、この吸水体に熱を伝える伝熱体と、この伝熱体に熱を伝える加熱体とを備えた加湿器であって、前記伝熱体は前記加熱体の両面に配設され、前記吸水体は前記加熱体の両面、且つ前記伝熱体の表面側に各々個別に着脱自在に配設される一対の吸水材からなることを特徴とする。本発明において、前記一対の吸水材を前記伝熱体に密着状態で保持し得るホルダーを備え、前記一対の吸水材は、当該ホルダーに対してスライドによって各々着脱自在とされるようにしてもよい。本発明に係る加湿器によれば、吸水体の着脱交換を容易に行うことができる。以下に本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。図1~図3に示すように、本実施形態に係る加湿器1は、水槽以下、貯水槽7というに溜められた水を吸水する吸水体50と、この吸水体50に熱を伝える伝熱体52と、この伝熱体52に熱を伝える加熱体53とを備えている。伝熱体52,52は加熱体53の両面に一対配設され、吸水体50は、加熱体53の両面、且つ伝熱体52,52の表面52a,52a側に各々個別に着脱自在に配設される一対の吸水材50a,50aからなる。加湿器1は、一対の吸水材50a,50aを伝熱体52,52に密着状態で保持し得るホルダー51を備え、一対の吸水材50a,50aは、ホルダー51に対してスライドによって各々着脱自在とされる。以下、詳しく説明する。なお、図2、図3は、説明のため要部となる箇所を図示し、ケース8等の図示は省略している。加湿器1は、図1に示すように蓋体2と、給水タンク3と、蒸気カバー4と、蒸気発生部5と、水位検知手段6と、貯水槽7と、ケース8とを備えている。給水タンク3及び蒸気カバー4は、貯水槽7の上方に着脱自在に組み付けられるように構成されており、これらを組み付けた状態でケース8内に納められる。蓋体2は、ケース8の上面を塞ぐように形成された平板状体からなり、蓋体2には、複数の吹出口20が形成されており、蒸気発生部5から発生した蒸気が、蒸気カバー4に形成された開口部40を通じて吹出口20から吹き出すようになっている。なお、加湿器1は、ここには示していないが、操作表示部不図示を備えており、加熱体53のオンオフが行える操作スイッチや操作スイッチのオンオフ状態を表示する表示部等を有している。操作スイッチがオンになると加熱体53が駆動し加湿動作を開始し、操作スイッチがオフになると加熱体53の駆動が停止し加湿動作が停止となる。ケース8は、前面に設けられた前板80と、上述のように組み付けられた給水タンク3と、蒸気カバー4及び貯水槽7が収容される箱状の収容部81とを備えている。ケース8の形状は、図例に限定されるものでないが、図例のものは、図4に示す調湿パネル10の前面側に凹状に形成された収容凹所11に収納できるように薄型に形成されている。ケース8の前面は、緩やかに湾曲した前板80が設けられており、前板80の左右の端部近傍には、凹状に窪んで形成された取手部80aが形成されている。前板80の背面には、上面が開口され略直方体形状の前記収容部81が設けられている。給水タンク3は、平面視において長円形状の框体からなる給水タンク本体33と、水の注ぎ口となる注水口30と、注水口30を封止するキャップ31とを備えている。貯水槽7は、平面視において長円形状の框体からなり、吸水体50が浸される水溜部70と、給水タンク3が連接される連接部71と、給水タンク3の水を水溜部70へ流通させる流路73と、給水タンク3が設置される台座部74とを備えている。貯水槽7は、片側に水溜部70、他方片側に連接部71が設けられ、水溜部70と連接部71の間をつなぐように流路73が設けられている。水溜部70には、略直立状態でホルダーに係止により保持される一対の吸水材50a,50aの下部が浸される。水溜部70の内部に、ホルダー51が取り付け固定される取付基台部75が設けられている。給水タンク3は、貯水槽7に設けられた連接部71に着脱自在に装着されるように構成されている。給水タンク3は、貯水槽7の連接部71から取り外して水道の蛇口がある場所まで持ち運びできるように可搬型に構成されている。給水タンク3の下面側には、開口した注水口30が形成されており、水道水を供給する際には、給水タンク3を上下逆にしてキャップ31を取り外し、注水口30から水を入れる。注水口30は、キャップ31で封止されており、キャップ31には、バルブ機能を有したバルブ部32が設けられている。連接部71と給水タンク3を連接するときには、図1等に示すように給水タンク3のキャップ31側を下向きにした状態で連接する。連接部71には、突出して形成されたバルブ当接部72が設けられており、バルブ部32は、バルブ当接部72に当接すると弁座不図示が開状態になるように構成されている。すなわち、バルブ部32は、給水タンク3を持ち運びする際には、閉状態になり、バルブ当接部72に当接して連接されると、バルブ部32が開状態になる。なお、給水タンク3、貯水槽7の形状等も図例に限定されるものではない。貯水槽7には、水溜部70の水の水位を検知するための水位検知手段6が設けられている。水位検知手段6の構成は特に限定されるものではなく、吸水体50が吸水するための水が足りないことを検知できるものであればよい。図例のものは、水位検知手段6が、貯水槽7に連接された給水タンク3の下面側で且つ水溜部70及び流路73の近傍に設けられたものを示している。貯水槽7の水溜部70の上方には、蒸気発生部5が設けられ、蒸気発生部5を覆うように蒸気カバー4が設けられている。蒸気発生部5は、吸水体50と、吸水体50を係止するホルダー51と、2個の伝熱体52,52と、加熱体53とを備えている。吸水体50は、一対の吸水材50a,50aで構成され、加熱体53の両面、且つ伝熱体52,52の表面52a,52a側に各々個別に着脱自在に配設される。その素材は、特に限定されるものではなく、水溜部70に溜められた水を毛細管作用によって吸い上げるものであればよい。例えば一対の吸水材50a,50aとしては、ポリエステル繊維、ポリプロピレン繊維、レーヨン繊維、木綿等からなる織物、編物、不織布からなるものが用いられる。一対の吸水材50a,50aは、双方同形の縦長の略長方形の板状に形成されており、後記する伝熱体52の凹所52c内に密着した状態で配設され、ホルダー51によって各々個別に保持される図2、図3等参照。なお、一対の吸水材50a,50aの双方の形状は、図例のように同形状に限定されず、異形、対称形状であってもよい。ホルダー51は、同形の二つのホルダー部材が、その背面同士が接した状態で結合されることにより構成される。ホルダー51は、伝熱体52,52の両側部52d、52dを包持して、伝熱体52,52を略直立した状態で保持する左右一対の保持部51a、51aと、一対の吸水材50a,50aを伝熱体52,52の表面側52a,52aに密着した状態で係止する係止部51bと、取付基台部75に固着される固定部54とを備えている。ホルダー51は、取付基台部75に対して略直立状態に固着され、図3などに示すように、各ホルダー部材に設けられた伝熱体52,52の表面側52a,52aに、一対計2枚の吸水材50a,50aが個別に各々着脱自在に保持される。保持部51aは、伝熱体52,52の左右両側部52d、52dを固定し保持するために上下方向に複数の貫通孔不図示が形成されている。図例のものは、その貫通孔に固定具51cが挿通され、固定具51cおよび締結具ナット51dによって伝熱体52が固定され保持されている状態を示している。係止部51bは、一対の保持部51a、51aの互いに対向する端部から対向方向に、さらに延びるように形成されている。保持部51aで保持される一枚の吸水材50aの厚さは、係止部51bと伝熱体52との間の距離と同じか、それよりも若干厚めに設定されており、吸水材50aを伝熱体52の凹所52cに差し入れる際に抵抗感を感じる程度の厚さとなっている。そのため、吸水材50aの左右両端部が係止部51bによってしっかりと保持され、吸水材50aが凹所52cから落下することがない。また、上述の抵抗感は、吸水材50aを凹所52cから引き抜く上で支障のない程度の強さであるため、吸水材50aの着脱を自在とすることができる。ホルダー51の、貯水槽7の長手方向に沿った両端部の下端には、一対の固定部54が突出するように設けられており、各固定部54には貫通孔不図示が形成され、取付基台部75に固定具によって固定される。また、固定部54を取り付ける取付基台部75は、固定部54が対応する場所にのみ設けられる。これにより、水溜部70内の、一対の吸水材50a,50aで挟まれた領域は、取付基台部75の構成部材が存在しない、障害物のない空間となっているため、流路73を通った水は、流れをさえぎられることなく水溜部70全体に行き渡ることになる。そのため、一対の吸水材50a,50aの吸水力に差異が生じることはなく、それぞれが十分量の水を吸水することができ、高い加湿力を保つことが出来る。伝熱体52は、加熱体53が発する熱を吸水体50に効率よく伝えるために設けられ、熱伝導率のよいアルミニウム、アルミニウム合金等からなり、略方形の板状に形成されている。伝熱体52,52の表面側52a,52aには一対の吸水材50a,50aが各々保持される凹所52cが形成されている。伝熱体52,52の左右両側部52d、52dは、保持部51aに固定されるため、凹所52cはその両側部52d,52dから背面方向に向かって段差状に窪んだ形状に形成されている。図2に示すように、伝熱体52の表面側52aに凹所52cが形成されていることにより、ホルダー51に伝熱体52が保持されている状態においては、図2aに示すように、伝熱体52の上方側、下方側及び前方側は開放空間となる。この凹所52cの上方側から下方側へ、吸水材50aをスライドさせて凹所52cに差し入れることにより、一対の吸水材50a,50aが、伝熱体52,52と密着し得る状態で、各々個別にホルダー51に保持される。吸水体50の交換時には、交換すべき吸水材50aを凹所52cの上方側へスライドさせて引き抜いて、新しい吸水材50aを凹所52cへ差し入れることができる。すなわち、吸水材50a自体は、固定具などでホルダー51や伝熱体52に固定されておらず、伝熱体52,52の表面側52a,52aに一対の吸水材50a,50aが各々個別に着脱自在に配設されている。よって、容易にいずれか一方の交換した吸水材50aのみを交換することができる。その際、一対の吸水材50a,50a押さえる押さえ金具等の取り外しのステップがないため、吸水材50aの交換作業が簡易である。また、吸水材50aの交換の際に、押さえ金具をを紛失し、吸水材50aの交換作業が全うできないというリスクもない。さらに、押さえ金具が取り付けられている場合は、加湿器1の動作終了直後は、押さえ金具が熱せられているため、吸水材50aの交換が困難であるが、この構成によれば、押さえ金具が取り付けられていないため、加湿器1の動作終了直後であっても吸水材50aの交換が可能である。一対の吸水材50a,50aの各々は、伝熱体52,52と密着するように伝熱体52,52の表面側52a,52aに形成された凹所52cに保持されているため、加熱体53から吸水体50へ熱が伝わりやすく、加湿効率の向上を図ることができる。また、一対の吸水材50a,50aが、伝熱体52,52の表面側52a,52aに各々個別に配設されているため、1枚の吸水材50aのみが配設される場合と比べて、加熱される面が2倍となり、水分の蒸発力が増し加湿力を高めることが出来る。さらに、上述したように一対の吸水材50a,50aの各々が個別に伝熱体52,52の表面側52a,52aに配設されているため、例えば、一方の吸水材50aの損傷時には、それのみを新しいものに取替えることが可能である。伝熱体52,52の両側部52d、52dには、保持部51aに形成された貫通孔に対応して貫通孔不図示が形成されており、この貫通孔に固定具51cが挿通され、固定具51cの軸部に締結具ナット51dが取り付けられる。これにより、保持部51aに伝熱体52が強固に保持される。図3のように、二つのホルダー部材が、背面同士が接した状態で結合されてホルダー51が構成される形式では、固定具51cが二つのホルダー部材の各保持部51aの貫通孔に挿通され、締結具ナット51dによって固定されるため、伝熱体52だけでなく、二つのホルダー部材同士も固定される。加熱体53は、伝熱体52を介して吸水体50を加熱し、蒸気を発生させることができれば、特に限定されるものではないが、薄型に構成するため、板状に形成されたものが望ましい。例えばPTCPositiveTemperatureCoefficient正温度係数の特性を利用したPTCヒータ等の面状ヒータを用いることができる。加熱体53の両面には、伝熱体52が密着させた状態で配設される。二つのホルダー部材が、背面同士が接した状態で固定具51cと締結具ナット51dによって固定されてホルダー51を構成する場合には、その二つのホルダー部材によって設けられた内部の空間にはまり込む形で、加熱体53が取り付け固定される構成でもよい。なお、ここでは加熱体53に電圧を供給するための電気配線や制御部等の構成については説明を省略するが、これらを備えたものであることは言うまでもない。次に以上のように構成された加湿器1の加湿動作の一例について説明する。まず給水タンク3に水を入れる。給水タンク3に水を入れるときは、給水タンク3を上下逆にしてキャップ31を外し、注水口30から水を入れる。給水タンク3に水が溜まったら、キャップ31を装着し、上下逆にして給水タンク3を連接部71に連接する。正常に連接されるとバルブ部32にバルブ当接部72が当接し開状態となり、給水タンク3の水が流路73を通じて水溜部70へと供給される。水溜部70に溜められた水には、吸水体50一対の吸水材50a,50aの下部が浸されており、吸水体50によって水が吸水される。吸水された水は、吸水体50の上方へ毛細管作用により吸い上げられる。この状態で加熱体53が駆動すると吸水体50の上部背面側に配設された伝熱体52を介して吸水体50が加熱され、吸水された水が熱せられて蒸気となる。蒸気発生部5によって発生した蒸気は、開口部40を通じて吹出口20から吹き出し、加湿器1が設置された周辺の加湿を行うことができる。図4には、以上のように構成された加湿器1の設置例を示している。加湿器1は、上述のように薄型化を図ることができるので、例えば調湿機能等を備えた薄型板状のパネル10に組み込むことができる。図に示すパネル10は、壁面不図示等に沿わせて略鉛直に立てて設置される。パネル10は、上方に形成された排気口10bと、下方に形成された吸気口10aと、調湿材や脱臭剤等の機能性材料を収容した機能部不図示を備えている。パネル10は、吸気口10aから吸い込んだ空気を機能部内に取り込み、調湿や脱臭を行った後、調湿された空気を排気口10bから排気するように構成されている。パネル10の前面中央には、略方形状の収容凹所11図5b参照が形成されており、この収容凹所11に加湿器1を組み込んで使用する。これによれば、調湿機能に加えて加湿機能も備えたパネル10とすることができる。このとき、加湿器1の取手80a,80aをつかんで前方に引けば容易に取り外せるものとすることが望ましい。これによれば、加湿器1を取り外し蓋体2を外せば、給水タンク3も容易に取り外すことができ、注水作業も容易に行うことができる。なお、加湿器1及びこれを構成する各部材の形状、構成等は図例に限定されるものではない。またここでは加湿した空気を送風する送風器を備えていない例を示しているが、備えたものとしてもよい。さらに加湿器1の設置例としては、図4に限定されず、壁面に直接埋設した状態に組み込んで使用するようにしてもよいし、加湿器1を単体で好きな場所において使用することもできることは言うまでもない。"