"ガラスリボンにおいて、自由端及び前記自由端に隣接して前記ガラスリボン上に配された被覆またはポリマーテープを有し、さらに、前記被覆またはポリマーテープがその上にある、前記自由端より内寄りの、前記ガラスリボンの部分に破断線を有し、前記破断線が前記ガラスリボンの幅にわたって延びることを特徴とするガラスリボン。ガラスリボンを接合する方法において、前記ガラスリボンにテープを貼り付ける工程、及び前記ガラスリボンに自由端を形成するように、前記ガラスリボンを前記テープとともに切断する工程、を含むことを特徴とする方法。前記ガラスリボンに破断線を形成する工程をさらに含み、前記テープが前記破断線にかけて配されることを特徴とする請求項2に記載の方法。接合形成のために被覆ガラスリボンを準備する方法において、前記被覆ガラスリボンがそれに沿って切断されることになる、意図された切断線を決定する工程、被覆を完全には切断せずに前記ガラスリボンに、前記意図された切断線と切断後に使用されることになる前記ガラスリボンの部分との間に配された破断線を形成する工程、及び前記意図された切断線に沿って前記被覆ガラスリボンを切断する工程、を含むことを特徴とする方法。前記ガラスリボンまたは前記被覆ガラスリボンの前記切断された末端をリーダーまたはトレーラーに継ぎ合わせる工程をさらに含むことを特徴とする請求項2~4のいずれかに記載の方法。ガラスリボンにおいて、第1のガラスリボン部分、第2の部分、及び前記第1のガラスリボン部分を前記第2の部分に結合する添継ぎ接合、を有し、前記添継ぎ接合が、20kgの力200Nがかけられたときに≦20の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を有する接合部材、を有することを特徴とするガラスリボン。前記添継ぎ接合が前記第1のガラスリボン部分と前記第2の部分との間に間隙を有する突合わせ接合であり、さらに前記間隙が≧100μmであることを特徴とする請求項6に記載のガラスリボン。前記接合部材が≧1GPaのヤング率を有することを特徴とする請求項6または7に記載のガラスリボン。前記ガラスリボンの厚さが50μmから300μmであることを特徴とする請求項1,6.7または8のいずれかに記載のガラスリボン。第1のガラスリボン部分を第2の部分に接合する方法において、前記第1のガラスリボン部分と前記第2の部分を、相互に隣接させ、前記第1のガラスリボン部分と前記第2の部分の間に間隙を形成するように隔てて、配する工程、及び前記第1のガラスリボン部分と前記第2の部分を結合し、同時に前記間隙の少なくとも一部を維持するように、接合部材を適用する工程、を含み、前記接合部材が、20kgの力200Nがかけられたときに≦20の伸びを受けるような、ヤング率及び断面積を有する、ことを特徴とする方法。前記接合部材が≧1GPaのヤング率を有することを特徴とする請求項10に記載の方法。したがって、ガラスリボン部分を相互にまたは他のウエブ材、例えばリーダー/トレーラー材に接合するための実用的な解決策が必要とされている。ガラスリボン部分を相互に、また他のウエブ材、例えばリーダー/トレーラー材とも、接合するための構造及び方法の様々な実施形態が開示される。本開示の全体にわたって、語ガラスが便宜のために用いられるが、ガラスは、厚さが≦約03mm、例えば、03mm、025mm、020mm、015mm、010mm、005mm、0025mm、0020mm、0015mm及び0010mm、のフレキシブルリボンに形成され得る、その他の同様に脆い材料、例えばガラス-セラミック及びセラミックも表す。本明細書に開示される構造及び方法は、製造業者等がポリマー、紙及び金属のウエブ材系について習熟している機能と同様の機能を、ガラスで達成する態様を提供する。これは、顧客の乗り換えコストを低減し、基板スプールの終了によるプロセス始動の回数を減らし、よってスプール巻きガラス基板に対する使用コストを下げることでフレキシブルガラス基板を用いるプロセスの収率を高める。そのような構造及び方法は、並行度及び位置合わせの精度が高められた接合も提供し、この結果、異なるプロセスにわたってガラスリボンを向上した品質及び信頼性で搬送できる能力が得られる。さらに、ガラス製造者にとっての恩恵がある。さらに詳しくは、本明細書に開示される構造及び方法により、製造業者が幾本かの長さが短いガラスリボンを結合し、これらの短い長さをスクラップにする代わりに結合したガラスリボンをスプールに巻くことが可能になり、これは収率を高め、コストを低減する。さらに、本明細書に開示される構造及び方法により、ガラス製造業者がフレキシブルガラスリボンの欠陥を有し得る区画を切り離して残りの使用可能な区画を結合することが可能になるであろう。発明者等は、より耐久性のあるガラスリボン、すなわち、位置合せ不整合及び添継ぎ接合から生じる損傷のリスクを低め、ロールツウロールプロセスを通して確実に搬送され得るガラスリボンが得られる、添継ぎ接合自体の様々な態様を、またそのような添継ぎ接合を作製する方法の様々な態様も、見いだした。添継ぎ接合自体に関し、例えば、発明者等はガラスリボン部分を、ガラスリボンにクラックを発生させ得るかまたはクラックを波及させ得るガラスリボン部分の末端どうしのこすれ及び侵食がおこらないように、相互を間隙で隔てるべきであることを見いだした。また、ガラスリボンの処理を通して、ガラスリボン部分の末端を間隙で隔てたままにするべきである。すなわち、搬送中にガラスリボン部分が位置合せされたままであるように添継ぎ接合は強固であるべきである。20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられたときに接合部材が≦20の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を接合部材が有していれば、ガラスリボン部分の末端は接合部材によって強固にまた確実に隔てられて保持されることができ、リボン部分は位置合せされ得る。別の実施形態において、接合部材は、20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられたときに接合部材が≦10の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を有する。また別の実施形態において、接合部材は、20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられたときに接合部材が≦5の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を有する。例えば、接合部材は、≧1GPa,≧2GPa,≧5GPa,≧10GPaのヤング率を有することができる。さらに、間隙に材料を、例えば接合部材自体の一部またはフィラー材を配することで、添継ぎ接合の信頼性及び耐久性を高めることができる。間隙内の材料はガラスリボンの末端どうしのこすれ及び侵食の防止に役立ち、またリボン処理中に間隙に入り得るウエット処理材料の量も制限する。ウエット処理材料は、制限されなければ、下流のプロセスの汚染を引きおこすであろう。さらに、間隙を埋めれば、ガラスリボンの末端へのプロセス流体の影響が防止され、よって、処理されている間のクラック波及及び/またはリボンの区画離脱が防止される。添継ぎ接合を作製する方法に関し、発明者等は、ガラスリボン部分内のクラックの波及を制限する構造を用いることにより、切断中のリボンのガラスへの損傷のリスクを低減するためにいくつかの工程をとり得ることを見いだした。さらに詳しくは、意図される切断線の領域においてガラスリボンに強化部材をあてることができ、あるいはそのような構造をガラス自体内につくることができる。例えば、リボンが切断される間、いかなるクラックのそれ以上の波及も防止するため及び/または粒状物質を抑制するために、意図される切断線にかけて接着テープを貼り付けることができる。ガラス内につくられる構造は、例えば、切断プロセス中にリボンの切断によって誘起される、及び/または切断プロセスによって創始され、後にリボンが搬送及び/または処理される間に波及する、いかなるクラックもそこで停止させるであろう、意図的な破断とすることができる。さらなる特徴及び利点は以下の詳細な説明に述べられ、ある程度は、当業者にはその説明から容易に明らかであろうし、記述及び添付図面に例示されるように本発明を実施することによって認められるであろう。上述の全般的説明及び以下の詳細な説明のいずれもが本発明の例示に過ぎず、特許請求されるような本発明の本質及び特質の理解のための概要または枠組みの提供が目的とされていることは当然である。添付図面は本発明の原理のさらに深い理解を提供するために含められ、本明細書に組み入れられて本明細書の一部をなす。図面は1つ以上の実施形態を示し、記述とともに、本発明の原理及び動作を、例として、説明するに役立つ。本明細書及び図面に開示される本発明の様々な特徴がいずれかのまたは全ての組合せで用いられ得ることは当然である。非限定的例として、様々な特徴は、以下のような様々な態様において、相互に組み合わせることができる。第1の態様にしたがえば、第1のガラスリボン部分、第2の部分、及び第1のリボン部分を第2の部分に結合する添継ぎ接合、を有し、添継ぎ接合が、20kgの力を受けたときに、≦20、好ましくは≦10、さらに一層好ましくは≦5の伸びを受けるような、ヤング率及び断面積を有する接合部材、を有する、ガラスリボンが提供される。第2の態様にしたがえば、添継ぎ接合が第1のガラス部分と第2の部分の間に間隙を有する突合わせ接合である、態様1にしたがうガラスリボンが提供される。第3の態様にしたがえば、第1のガラスリボン部分が軸線及び幅を有し、間隙が幅にかけて軸線に実質的に垂直である、第2の態様にしたがうガラスリボンが提供される。第4の態様にしたがえば、第1及び第2の部分のそれぞれが第1の主表面及び第2の主表面を有し、接合部材が2つの区画に配され、第1の区画は第1及び第2の部分の第1の主表面上に配され、第2の区画は第1及び第2の部分の第2の主表面上に配される、態様2または態様3にしたがうガラスリボンが提供される。第5の態様にしたがえば、第1のガラスリボン部分の第1の主表面が第2の部分の第2の主表面と共面であり、第1のガラス部分の第2の主表面が第2の部分の第1の主表面と共面である、態様4にしたがうガラスリボンが提供される。第6の態様にしたがえば、第1及び第2の部分のそれぞれが第1の主表面及び第2の主表面を有し、第1の主表面が共面であり、第2の主表面が共面であり、接合部材が、第1及び第2の部分の第1の主要面に接触するように、また第1及び第2の部分の第2の主表面に接触するように、配される、態様2にしたがうガラスリボンが提供される。第7の態様にしたがえば、接合部材の第1及び第2の区画が間隙内で相互に接触する、態様3にしたがうガラスリボンが提供される。第8の態様にしたがえば、第1のガラスリボン部分が第1及び第2の主表面及び縁辺を有し、第1のガラスリボン部分がその主表面の縁辺の1つに沿って結合された縁辺タブを有する、態様1にしたがうガラスリボンが提供される。第9の態様にしたがえば、接合部材は縁辺タブと重なり合わない、態様8にしたがうガラスリボンが提供される。第10の態様にしたがえば、接合部材が第1のガラスリボン部分の第1の主表面の上の厚さを有し、縁辺タブが第1のガラスリボン部分の第1の主表面の上の厚さを有し、[接合部材の厚さ]≦[縁辺タブの厚さ]である、態様9にしたがうガラスリボンが提供される。第11の態様にしたがえば、間隙内に配されたフィラー材をさらに有する、態様2~10のいずれかにしたがうガラスリボンが提供される。第12の態様にしたがえば、フィラー材がポリマー材またはシリコーン材の内の少なくとも1つを含む、態様11にしたがうガラスリボンが提供される。第13の態様にしたがえば、フィラー材が固化可能なポリマーである、態様11にしたがうガラスリボンが提供される。第14の態様にしたがえば、間隙が≧100μmの幅を有する、態様2~13のいずれかにしたがうガラスリボンが提供される。第15の態様にしたがえば、ガラスリボンの厚さが50μmから300μmである、態様1~14のいずれかにしたがうガラスリボンが提供される。第16の態様にしたがえば、第1のガラスリボン部分が第1の軸線を有し、第2の部分が第2の軸線を有し、第2の軸線が第1の軸線と同軸に配される、態様1~15のいずれかにしたがうガラスリボンが提供される。第17の態様にしたがえば、第1のガラスリボン部分が第1の軸線を有し、接合部材が軸線を有し、接合部材軸線が第1の軸線に実質的に垂直に配される、態様1~16のいずれかにしたがうガラスリボンが提供される。第18の態様にしたがえば、第1のガラスリボン部分が第1の軸線を有し、接合部材が軸線を有し、接合部材軸線が第1の軸線に実質的に同軸に配され、さらに、第1のガラスリボン部分が幅を有し、接合部材が幅を有し、接合部材の幅が第1のガラスリボン部分の幅と実質的に等しい、態様1~16のいずれかにしたがうガラスリボンが提供される。第19の態様にしたがえば、接合部材が≧1GPaのヤング率を有する、態様1~18のいずれかにしたがうガラスリボンが提供される。第20の態様にしたがえば、第1のガラスリボン部分、及びガラス以外の材料でつくられたリーダーまたはトレーラー、を有し、リーダーまたはトレーラーが第1のガラスリボン部分に静電気的に結合される、ガラスリボンが提供される。第21の態様にしたがえば、ガラスリボンがロールに形成される、態様1~20のいずれかにしたがうガラスリボンが提供される。第22の態様にしたがえば、第1のガラスリボン部分を第2の部分に接合する、第1及び第2の部分を、相互に隣接させ、第1の部分と第2の部分の間に間隙が形成されるように隔てて、配する工程、及び間隙の少なくとも一部を維持しながら第1及び第2の部分を結合するように接合部材を適用する工程、を含み、接合部材に20kgの力をかけたときに接合部材が≦20、好ましくは≦10、さらに好ましくは≦5、の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を接合部材が有する、方法が影響される。第23の態様にしたがえば、第1及び第2の部分のそれぞれが第1及び第2の主表面を有し、接合部材を適用する工程が第1及び第2の部分のいずれの第1及び第2の主表面にも接合部材を適用する工程を含む、態様22の方法が提供される。第24の態様にしたがえば、第1及び第2の部分のそれぞれが第1及び第2の主表面を有し、接合部材を適用する工程が第1の主表面に第1の接合部材を適用する工程及び第2の主表面に第2の接合部材を適用する工程を含む、態様22の方法が提供される。第25の態様にしたがえば、間隙内にポリマー材またはシリコーン材を配する工程をさらに含み、配する工程が第1及び第2の部分の第1の主表面に接合部材を適用する工程と第1及び第2の部分の第2の主表面に接合部材を適用する工程の間に実施される、態様23の方法が提供される。第26の態様にしたがえば、第1及び第2の部分の第1の主表面が実質的に共面である、態様25の方法が提供される。第27の態様にしたがえば、接合部材がガラス以外の材料でつくられ、接合部材を適用する工程が接合部材を第1及び第2の部分に静電気力で結合する工程を含む、態様22~26のいずれかの方法が提供される。第28の態様にしたがえば、接合部材が≧1GPaのヤング率を有する、態様21~26のいずれかの方法が提供される。第29の態様にしたがえば、第1のガラスリボン部分を第2の部材に接合する、第1のガラスリボン部分と第2の部材を相互に隣接させて配する工程、及び接合部材を第1のガラスリボン部分及び第2の部材のいずれにも静電気力で結合する工程、を含む方法が提供される。第30の態様にしたがえば、第2の部材が第2のガラスリボン部分である、態様29の方法が提供される。第31の態様にしたがえば、第2の部材がガラス以外の材料でつくられたリーダーまたはトレーラーである、態様29の方法が提供される。第32の態様にしたがえば、配する工程が、第1のガラスリボン部分と第2の部材を、相互に隣接させ、間隙によって相互に隔てて、配する工程をさらに含む、態様29の方法が提供される。第33の態様にしたがえば、間隙内にポリマー材またはシリコーン材を配する工程をさらに含む、態様22,23,24,25または32のいずれかの方法が提供される。第34の態様にしたがえば、接合部材がテープである、態様22~23のいずれかの方法が提供される。第35の態様にしたがえば、ガラスリボンを接合する、ガラスリボンにテープを貼り付ける工程、及びガラスリボンに自由端を形成するため、ガラスリボンをテープとともに切断する工程、を含む方法が提供される。第36の態様にしたがえば、ガラスリボンに破断線を形成する工程をさらに含み、テープが破断線にかけて配される、態様35にしたがう方法が提供される。第37の態様にしたがえば、破断線がガラスリボンの全幅にかけて延びる、態様36にしたがう方法が提供される。第38の態様にしたがえば、ガラスリボンに曲げ応力を印加することによって破断線が形成される、態様36または態様37にしたがう方法が提供される。第39の態様にしたがえば、切断がブレードまたはロータリーカッターにガラスリボンの厚さを貫通させることによって実施される、態様35~38のいずれかにしたがう方法が提供される。第40の態様にしたがえば、ガラスリボンが第1及び第2の主表面を有し、テープを貼り付ける工程が切断する工程の前にガラスリボンのいずれの主表面にもテープを貼り付ける工程を含む、態様33~39のいずれかにしたがう方法が提供される。第41の態様にしたがえば、ガラスリボンに第2の破断線を形成する工程をさらに含み、テープが第2の破断線にかけて配され、切断する工程が第1の破断線と第2の破断線の間を切断する工程を含む、態様35~40にしたがう方法が提供される。第42の態様にしたがえば、接合のための被覆ガラスリボンを準備する、被覆リボンがそれに沿って切断されることが意図された切断線を決定する工程、被覆を完全には切り離さずにガラスリボンに破断線を形成する工程、破断線は意図された切断線と切断された後に用いられるべきリボンの部分の間に配される、及び意図された切断線に沿って被覆ガラスリボンを切断する工程、を含む方法が提供される。第43の態様にしたがえば、ガラスリボンの切断端をリーダーまたはトレーラーに継ぐ工程をさらに含む、態様41または態様42にしたがう方法が提供される。第44の態様にしたがえば、自由端を有するガラスリボンであって、自由端に隣接してガラスリボン上に配された被覆またはポリマーテープを有し、被覆またはポリマーテープがその上にあり、自由端より内寄りの、ガラスリボンの部分に破断線を有し、破断線がガラスリボンの幅にわたって延びる、ガラスリボンが提供される。限定ではなく説明の目的のための、以下の詳細な説明において、特定の詳細を開示する実施形態例は本発明の様々な原理の完全な理解を提供するために述べられる。しかし、本開示の恩恵を得ている当業者には、本発明が本明細書に開示される特定の詳細にとらわれない他の実施形態で実施され得ることが明らかであろう。さらに、周知のデバイス、方法及び材料は、本発明の様々な原理の説明が曖昧にならないように、省かれることがある。最後に、適用可能であれば必ず全実施形態を通して同様の参照数字は同様の要素を指す。範囲は[約1つの特定値]から、及び/または[約別の特定値]までのように表され得る。範囲がそのように表される場合、別の実施形態はその1つの特定値から及び/またはその別の特定値までを含む。同様に、先行詞約の使用により値が近似値として表されている場合、その特定の値が別の実施形態をなすことは理解されるであろう。さらに、範囲のそれぞれの端点が、他方の端点との関係においても、他方の端点とは独立にも、有意であることは理解されるであろう。本明細書に用いられるような方向指示語-例えば、上、下、右、左、前、後、上部、下部-は描かれている図面に関してなされているだけであって、絶対方位を意味することは目的とされていない。そうではないことが明白に言明されない限り、本明細書に述べられるいかなる方法もその工程が特定の順序でなされることが必要であると解されるべきではない。したがって、工程がしたがうべき順序を方法請求項が実際に挙げていないか、そうではなくとも工程が特定の順序に限定されるべきであることが請求項または説明に特に言明されていない場合、いかなる点においても、順序が推定されることは全く考えていない。これは、工程または作業フローの構成に関する論理の問題、文法的構成または句読法から導かれる平明な意味、本明細書に説明される実施形態の数またはタイプを含む、解釈に対する可能ないかなる黙示基準にも当てはまる。本明細書に用いられるように、単数形‘a’,‘an’及び‘the’は、そうではないことを文脈が明白に規定していない限り、複数の指示対象を含む。したがって、例えばコンポーネントへの言及は、そうではないことを文脈が明白に示していない限り、そのようなコンポーネントを2つ以上有する態様を含む。添継ぎ接合自体の様々な相異なる実施形態があり得る。添継ぎ接合において、ガラスリボン部分は、ガラスリボン部分の末端が相互にこすれまたは侵食をおこさないように、間隙で相互に隔てられるべきである。こすれ及び侵食がおこると、クラックの発生またはガラスリボン内のクラックの波及が引きおこされ得る。また、ガラスリボン部分の末端はガラスリボンの処理を通して間隙で隔てられたままであるべきである。ガラスリボン部分の末端は接合部材で、20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられると、接合部材が≦20の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を有していれば、強固にまた確実に保持され得る。別の実施形態において、接合部材は、20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられると、接合部材が≦10の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を有する。また別の実施形態において、接合部材は、20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられると、接合部材が≦5の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を有する。例えば、接合部材は≧1GPa,≧2GPa,≧5GPaまたは≧10GPaのヤング率を有することができる。さらに、添継ぎ接合の信頼性及び耐久性は間隙に材料、例えば接合部材自体の一部またはフィラー材を配することで高めることができる。添継ぎ接合30の第1の実施形態が図1~4を参照して説明される。ガラスリボン10のロール2はガラスリボンの第1の部分12を第2の部分22に結合する添継ぎ接合30を有する。ガラスリボン10は、縁辺13,軸線14,幅16及び厚さ18を有する。第1の部分12は末端15を有し、同様に、第2の部分22は末端25を有する。第1の部分12は第1の主表面17及び第2の主表面19を有する。同様に、第1の部分22は第1の主表面27及び第2の主表面29を有する。第2の部分22はガラスリボン10の第2の部分とすることができ、あるいはガラス以外の材料でつくられたリーダーまたはトレーラーとすることができる。説明の全体にわたり、説明の便宜及び一貫性のためだけに、第2の部分22はガラスリボンの第2の部分を指す。縁辺13は、形成されたままの縁辺、すなわちビードまたはガラスリボン10の中央部分に対して厚くされた部分、を有することができる。あるいは、縁辺13はカットエッジ、すなわちビードが例えばレーザカッティングによって除去されている縁辺、とすることができる。幅16はいずれか適する幅とすることができ、厚さ18は≦03μm厚、例えば、03mm、025mm、020mm、015mm、010mm、005mm、0025mm、0020mm、0015mm、または0010mm、である。図1に示されるように、ガラスリボン10はロール2から巻出され、矢印の方向に沿って、ガラスの形成に続く、例えば、研削、研磨、クリーニング、ガラス上への別の層及び/またはコンポーネント例えば、ポリマー保護層、電気/電子コンポーネント及び/またはこれらの部分の被着、ガラス上への薄膜デバイス例えば、トランジスタ、電界発光層、等の形成、シート化及び幅調節を含む切断、接合形成、挿間材料を用いるかまたは用いない別のロールへの巻取、ウエットまたはプラズマエッチングプロセス、あるいは他のフィルムまたは構造の積層を含むがこれらには限定されない、いかなる工程も含めることができる、下流のプロセスに送られる。下流のプロセスはガラスリボン10の製造の一環、あるいはリボンの処理の一環とすることができる。添継ぎ接合30は第1の部分12を第2の部分22に対して強固に保持する接合である。部分12,22は、部分12及び22の軸線が実質的に位置合せされたままであり、続いて、添継ぎ接合30の近くでさらに高い位置合せ精度が得られ、よって向上した品質でガラスリボン10を様々な下流プロセスを通して搬送できる能力が得られるように、相互に対して強固に保持されることが望ましい。さらに、添継ぎ接合30の強固さは、末端15,25が相互にこすれまたは侵食をおこさないように末端15,25を間隙40を挟んで相互に隔てて保持するにたる。末端15,25の相互のこすれまたは侵食はリボン部分12,22内のクラックの創始及び/または波及をおこさせ、あるいは末端15及び25における応力を高めると思われる。添継ぎ接合30は、軸線34,幅36及び厚さ38を有する接合部材31を有する。部分12及び22を相互に対して強固に保持するため、接合部材31は小さい伸びを有し、よって、接合部材31は軸14に沿って延びることはなく、あるいは自身の軸線34に対しても軸14に対しても垂直な軸のまわりで捻れることはないであろう。発明者等は、上述の規準を満たすためには、接合部材が20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられたときに≦20の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を、接合部材が有するべきであることを見いだした。断面積は間隙40に隣接して配されているときの接合部材の面積であり、接合部材の初期長は間隙40の幅46である。別の実施形態において、接合部材は、20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられたときに、接合部材が≦10の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を有する。また別の実施形態において、接合部材は、20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられたときに、接合部材が≦5の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を有する。例えば、接合部材は≧1GPaのヤング率を有することができる。例えば、接合部材31は、ポリイミドテープ例えばデュポン社でつくられたカプトン登録商標、ポリエチレンナフタレンPENテープ、または3M社から入手できる様々な接合テープでつくることができる。材料の選択は、温度、ガス放出を含む化学物質、及び機械的強度のパラメータに関してガラスリボン10の考えられる下流の処理と適合するように選ぶことができる。接合部材31は、粘着テープ、接着剤が塗布されているテープ、またはガラスリボン10上の接着剤に重ねられるテープとすることができる。あるいは、接合部材31は、接合部材31をガラスリボン10に静電気的に結合するように静電荷を与えることができる非金属部材とすることができる。本明細書を通して、簡便のために、接合部材31及び第2の接合部材32は粘着テープであるかのように論じられるが、そのような必要はない。添継ぎ接合30において、末端15,25は相互に隣接して配置されるが、幅46を有する間隙40で隔てられる。間隙40は軸線14に実質的に垂直な軸線44に沿って拡がる。末端15及び25は、この厚さのリボンについて縁辺13と同じ強度要件にしたがう必要がないように、軸線14に実質的に垂直に配される。すなわち、末端15,25は軸14に実質的に垂直であるから、下流のプロセスにおける処理装置からリボン10にかけられるリボン10がローラーの周縁で曲げられる場合のような曲げ応力を、縁辺13のようには、受けないであろう。したがって、末端15,15は縁辺13と同じ強度を有する必要はなく、それほど厳密ではない切断/分離方法によって迅速に形成することができる。図2において、軸線34は軸線44と位置合わせられているとして示される。すなわち、軸14は図に示されるように軸44の直上にあるが、この必要はない。例えば、軸34は軸14及び/または軸44に対して斜交することができる。幅46は、例えばリボン10がそれを通して搬送される下流のプロセスにおいてローラーの周縁で曲げられるときのように、部分12が軸44または幅46内で軸44と平行な軸のまわりで回転するときに、末端15,25がこすれ合わないような大きさに定められる。末端15,25がこすれ合えば、ガラスリボン10に実施されるいかなるプロセスも汚染し得るガラス粒子が発生することができ、あるいは、望ましくないことに、ガラスリボン10内のクラックの発生または波及を生じさせ得る。あるいは、末端15,25の反復するこすれ合い及び/または相互侵食により、部分12,22内のクラックの発生及び/または波及がおこり得る。末端15,25のこすれ合いを回避するため、幅46は≧100μmとすることができる。例えば、幅46は、≧100μm、≧200μm、≧500μm、≧1000μmとすることができる。また、そのような幅により、末端15,25を低コストの機械的分離方法、例えば、罫書き及び破断によるか、ブレード、ロータリーカッターまたは剪断によって形成することが可能になる。すなわち、間隙40により、末端15,25が相互に完全に平行ではなくとも、及び/または軸線14に完全に垂直ではなくとも、末端15,25を相互に隣接させて配することが可能になる。この実施形態において、接合部材31は第1の主表面17.27に結合されているとして示される。あるいは、代わりに、接合部材を第2の主表面19,29に結合させることができる。図1及び5~7に関して第2の実施形態が説明される。この実施形態においては、主に第1の実施形態との違いが、残りの要素は第1の実施形態に関して説明された要素と同様であるという了解の下に、説明され、実施形態を通して同様の参照数字は同様の要素を表す。この実施形態においては、第1の接合部材31が第1の主要面17,27に結合される。さらに、第2の接合部材32が第2の主表面19,29に結合される。第2の接合部材32は第1の実施形態の接合部材31に関して上述した特性と同じ特性を有する。図6に示されるように、接合部材31,32はガラスリボン10の全幅16にかけて拡がるが、いくつかの情況において、この必要はない。さらに、接合部材31,32は相互に同じ幅を有するとして示されるが、やはり、この必要はない。さらに、接合部材31,32は相互に概ね平行に拡がり、図5及び6に示されるように間隙40の外にとどまることができ、あるいは、図7に示されるように間隙40に延び込み、点37において相互に接触することさえできる。接合素子31,32を間隙40に延び込ませることにより末端15,25のこすれ合いに対するさらなる保護が得られる。第1の実施形態と同様に間隙40は上述と同様の幅を有することができる。この実施形態は、第2の接合部材32の存在によって第1の実施形態よりも、第1の部分12及び第2の部分22を相互に軸を合わせて保持できる能力において高められた強固さを、また軸44のまわりの回転に対する強められた抵抗力も、与える。さらに、この実施形態は第1の実施形態よりもプロセス流体を間隙40に侵入させ難い。プロセス流体が間隙40に侵入し、液体状態で間隙内にとどまれば、望ましくないことに、プロセス流体が下流のプロセスを汚染し得る。さらに、第2の主表面19,29上の第2の接合部材32の存在により、末端15,25は、間隙40が露出していないから、リボン10が搬送されているときに、プロセス装置に引っかかり難いようである。別形態として、接合部材31及び32は一方または両方の側で部分12,22の縁辺13から突き出ることができる。次いで、接合部材31,32を縁辺31からいくらかの距離まで密着させることができるであろう。いくつかの情況において、接合部材31,32は、力がかけられたときに相互に釣り合って座屈または捻れをおこさないように、同じ特性を有することができる。この場合、例えば、いずれの接合部材も同じヤング率、例えば≧1GPaのヤング率、及び断面積を有する。しかし、接合部材31,32が同じ弾性率及び断面積を有する必要はないが、合わせて、20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられたときに、接合部材が≦20の伸びを受けるような、等価なヤング率及び断面積を有するであろう。断面積は間隙40に隣接して配されたときの接合部材の面積である。別の実施形態において、接合部材は、20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられたときに、接合部材が≦10の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を有する。また別の実施形態において、接合部材は、20kgの力すなわち、20kgf=200Nがかけられたときに、接合部材が≦5の伸びを受けるようなヤング率及び断面積を有する。図1及び8~9に関して第3の実施形態が説明される。この実施形態においては、主に他の実施形態との違いが、残りの要素は他の実施形態に関して説明された要素と同様であるという了解の下に、説明され、実施形態を通して同様の参照数字は同様の要素を表す。この実施形態においては、第1の接合部材31が第1の主表面17及び第2の主要面29に結合される。第2の接合部材32が第1の主表面27及び第2の主要面19に結合される。接合部材31,32は幅16にかけて横並びで配されるとして示されるが、いくつかの情況において、この必要はない。代わりに、第2の接合部材32が中央部を貫通する開口を有し、第1の接合部材31を貫通孔に通して挿入するあるいはこの逆にすることができ、よって、第2の接合部材32が両側の縁辺13に隣接して配され、接合部材31が軸線14に沿ってさらに中央寄りに配される。さらに、接合部材は全幅16より狭い幅にかけて配され得る。さらにまた、2つの接合部材だけが示されるが、適するいかなる数の接合部材も用いられ得る。第2の実施形態と同様に、接合部材31,32の少なくとも一部は末端15と25の間の間隙40内に配されるから、この実施形態は末端15,25のこすれ合いの優れた防止能力を提供する。図1及び10~12に関して第4の実施形態が説明される。この実施形態においては、主に他の実施形態との違いが、残りの要素は他の実施形態に関して説明された要素と同様であるという了解の下に、説明され、実施形態を通して同様の参照数字は同様の要素を表す。この実施形態においては、接合部材33が末端33を有し、第1の主表面17,27に、また第2の主表面19,29にも、結合される。この実施形態において、接合部材31は一方の縁辺13を包み込み、他方の縁辺13は他方の末端13に近接して配され、よって接合部材31が第1の主表面17,27及び第2の主表面19,29のそれぞれの上を全幅16にわたって拡がるとして示される。しかし、リボン10がウエットプロセスにかけられることはないと考えられる場合のようないくつかの情況において、接合部材31は全幅16より狭い幅にわたって拡がることができる。あるいは、接合部材31は縁辺13のいずれをも包み込むことができる。この後者の場合において、末端33は、第1の主表面17,27に隣接させて、または第2の主表面19,29に隣接させて、配することができ、また相互に突き合わせることができ、あるいは間隙で相互に隔てることができる。ガラスリボン10に実施されているプロセスが液体の塗布またはスプレーを含む場合のような、いくつかの情況においては、末端33を相互に突き合わせることが望ましい。さらに、一般には、ガラスリボン10に実施されるプロセスによって液体が計量分配され得る側から離して末端33を配することが有利である。すなわち、ガラスリボン10に実施されるプロセスからの液体の間隙40内への強制侵入が可能になれば、末端15,25を通るクラック波及を生じさせることができ、リボン10のチャンクの離脱さえおこり得る。さらにまた、間隙40の幅46が十分であれば、第2の実施形態の接合部材に関して論じた態様と同様の態様で間隙40内の一部に接合部材同士が接触する点にまでも接合部材31を配することが可能であり得る。あるいはまたはさらに、接合部材31は末端33を縁辺13からいくらかの距離に突き出させることができ、相互に密着させることができる。図1及び13~14に関して第5の実施形態が説明される。この実施形態においては、主に他の実施形態との違いが、残りの要素は他の実施形態に関して説明された要素と同様であるという了解の下に、説明され、実施形態を通して同様の参照数字は同様の要素を表す。この実施形態においては、ガラスリボン10が、区画52,ウエブ部54及び厚さ58を有する、縁辺タブ50を有する。区画52は第1の主表面17.17及び/または第2の主表面19,29の少なくとも一部に接着剤で結合される。縁辺タブ50は、ガラスリボン10の損傷を与えないハンドリング及び/または搬送を容易にするために少なくとも一方の縁辺13からウエブ部54が拡がるように、ガラスリボン10上に配される。ウエブ部54は可撓でただし強固であることが好ましく、ガラスリボン10の内側の無被覆部分に直接に触れる必要無しに、製造工程における処理のためにガラスリボンを保持及び/または/搬送及び/または位置合せを行うために用いることができる。すなわち、ウエブ部54は、ガラス自体には物理的に触れる必要無しに、ローラーのような、ハンドリング装置が接触することができるハンドリング面を提供し、さらに、処理装置との位置合せが必要なときの位置合せ補助具として用いることができる。例えば、縁辺タブ50のウエブ部54は、ローラーで掴まれるか、スプロケットと噛み合わされるかまたはクランプされることができ、あるいは被覆の延長部を確実に保持するいずれか他の方法。ガラスリボン10の断面図が図14に示される。厚さ58はガラスリボン12,22の第1の主表面17,27の上方に延びる厚さである。あるいは、厚さ58は、接合部材がガラスリボン12,22の第2の主表面19,29上に配されたときのように、ガラスリボン部分12,22の第2の主表面の上方に延びる厚さとすることができよう。縁辺タブ50は縁辺13のそれぞれに示されるが、そのような必要はなく、代わりに縁辺タブ50は縁辺の一方だけにあることができる。この場合、第4の実施形態及び図12に関して論じられるように、縁辺タブ50を有していない縁辺13のまわりに接合部材31を延ばすことが望ましいことがあり得る。ウエブ部54における縁辺タブ厚は、薄くされているとして示されるが、厚さ58のほぼ2倍とすることができる。接合部材31は第1の主表面17,27の上方に延びる厚さ38を有する。ガラスリボン10がロール2に巻かれたときに接合部材31がガラスリボンの別の層に圧迫されず、よってガラスリボン10に過度の力がかからないように、厚さ38は≦厚さ58である。接合部材31は第1の主表面17,27上に配されているとして示されるが、代わりに、第2の主表面19,29上に配することができ、この場合、厚さ38,58は第2の主表面19,29から測られることになろう。さらに、ただ1つの接合部材31が示されるが、第2及び第3の実施形態に関して説明した態様と同様の態様で第2の接合部材32を用いることもできる。そのような場合、第2の接合部材32は接合部材31に関して説明したばかりの厚さと同様の厚さを有するであろう。さらに、接合部材31は縁辺タブ50から間隙で隔てられているとして示されるが、いくつかの情況においてはそのような必要はなく、代わりに、末端33は縁辺タブ50に突き当たることができるであろう。しかし、接合部材31の厚さ38が縁辺タブ50の厚さ58に重ならないことが望ましい。厚さ38,58が重なり合うと、ロール2に厚みのあるスポットが生じ、ロール2内のガラスリボン10に過度の力がかかり得ることになろう。いくつかの用途においては、接合部材31が一方または両方の側で縁辺タブ50に重なったとしても、受け入れることができる。また、縁辺タブ50がガラス要素12及び22の両方に、あるいはガラス要素の一方だけに、存在し得ることに注意すべきである。縁辺タブ50がガラス要素12及び22のいずれにも存在する場合、縁辺タブ50を連続する同じ素子とすることはできず、要素12の縁辺タブと要素22の縁辺タブの間に間隙が存在することができる。例えば、縁辺タブはいずれかの接合機能を果たすに役立っても役立たなくても差し支えない。図1及び15に関して第6の実施形態が説明される。この実施形態においては、主に他の実施形態との違いが、残りの要素は他の実施形態に関して説明された要素と同様であるという了解の下に、説明され、実施形態を通して同様の参照数字は同様の要素を表す。この実施形態において、接合部材31は幅36及び軸線37を有し、軸線34は軸線14と平行にまたは同軸に配される。接合部材31は第1の主表面17,27に結合されているとして示されるが、代わりに、第2の主表面19.29の結合させることもできる。この実施形態において、幅36は幅16に実質的に等しいが、リボン10がウエット処理を受けないと考えられる場合のようないくつかの情況においては、幅36を幅16より若干狭くすることができる。さらに、図示されてはいないが、この実施形態の接合部材31に関して述べたばかりの構成と同様の構成を有する第2の接合部材32を第2の主表面19,29に結合させることができる。この実施形態において、接合部材31及び32は第4の実施形態に関して開示したような縁辺13の1つ以上を包み込む連続接合部材の区画とすることができ、あるいは第2の実施形態に関して開示したような個別部材とすることができる。断面積及びヤング率を、部分12,22が位置合せされたままであるように、また末端15,25が相互にこすれまたは侵食をおこさないように、強固にかつ確実に部分12,22が隔てられて保持されるように、伸びを許容範囲内に維持しながら、どのように変えることができるかを示すため、添継ぎ接合パラメータの、データの裏付けがないいくつかの理論的実施例が以下に述べられる。実施例150μmの厚さ、250mmの幅、及び1GPaのヤング率を有する接合部材31を主表面17,27に適用する。ここで間隙40は接合長に相当する100μmである。10kgf100Nは8MPaの応力及び計算値で08μmの接合長変化に相当する08の歪を生じさせるであろう。実施例2接合部材31及び間隙40は、接合部材31の厚さが半分すなわち25μmであることを除き、実施例1と同じである。詳しくは、厚さが25μm、幅が250mm、ヤング率が1GPa、間隙が100μmである。この実施例において、10kgfは16MPaの応力及び計算値で16μmの接合長変化に相当する16の歪を生じさせるであろう。実施例3接合部材31及び間隙40は、接合部材31の弾性率が低いすなわち05GPaであるであることを除き、実施例1と同じである。詳しくは、厚さが50μm、幅が250mm、ヤング率が05GPa、間隙が100μmである。この実施例において、10kgfは8MPaの応力及び計算値で16μmの接合長変化に相当する16の歪を生じさせるであろう。実施例4第2の実施形態にしたがって配した、それぞれが実施例3にしたがう特性2つの接合部材31,32を用いるすなわち総接合部材厚は100μm。間隙40は100μmのままである。詳しくは、それぞれの画都合部材が、50μmの厚さ、250μmの幅、及び05GPaのヤング率を有する。10kgfは4MPaの応力及び計算値で08μmの接合長変化に相当する08の歪を生じさせるであろう。実施例5接合部材31及び間隙40は、接合部材31の幅が狭いすなわち100mmであるであることを除き、実施例1と同じである。詳しくは、厚さが50μm、幅が100mm、ヤング率が1GPa、間隙が100μmである。10kgfは20MPaの応力及び計算値で2μmの接合長変化に相当する2の歪を生じさせるであろう。実施例625μmの厚さ、100mmの幅、及び05GPaのヤング率を有する接合部材31を主表面17,27に適用する。ここで間隙40は接合長に相当する5000μmである。20kgf200Nは80MPaの応力及び計算値で800μmの接合長変化に相当する16の歪を生じさせるであろう。上記実施例から多くの関係が分かる。実施例1の実施例2との比較から、接合部材の厚さの減少により歪及び接合長変化のいずれもが大きくなることが分かる。実施例1の実施例3との比較から、ヤング率の低下により歪及び接合長変化のいずれもが大きくなることが分かる。実施例4の実施例3との比較から、1つの接合部材の代わりに同じ特性を有する2つの接合部材を用いることにより歪及び接合長変化のいずれもが小さくなることが分かる。実施例4の実施例1との比較から、それぞれの厚さは同じであるがヤング率が半分である2つの接合部材を配することにより、1つの接合部材が、同様の強固さを有する、すなわち同じ力がかけられたときに同じ歪及び接合長変化を受ける、添継ぎ接合が形成されるであろうことが分かる。実施例1の実施例4との比較から、接合部材の幅の減少により歪及び接合長変化のいずれもが大きくなることが分かる。実施例1の実施例6との比較から、幅の減少、厚さの減少及び弾性率の低下による接合の強固さの劇的な低下により、歪及び対応する接合長変化の、他のパラメータは全て等しいまでの10kgfから20kgfの増加から考えられるであろうよりもさらに一層の、劇的な増大が生じる。すなわち、他のパラメータは全て等しいまでの力の倍増による伸びの変化は2倍であると考えられる。しかし、接合部材の幅、厚さ、及び弾性率の劇的な変化によっても伸びの劇的な増大が生じる。リボン10の連続部部分から末端15,25を形成する一方法が図16及び17に示される。これは接合形成のための1つのロール2の終端及び別のロール2の始端の作製に有用であり得る。あるいは、この末端15,25の形成方法は、一方がロール2の一部であるか否かにかかわらず、いかなる2つのリボン12,22の接合も形成する場合に用いることができる。末端15,25のこの形成方法において、第1のテープ70が意図される切断線73にかかるようにガラスリボン10に結合される。テープ70は接合部材31,32に関して上述したタイプと同じタイプとすることができる。テープ70は以降の処理条件に接合テープと全く同様に適合すべきであるが、実際に接合を保持するために用いられるのでなければ、同じヤング率を有する必要はない。テープ70はガラスリボン10の主表面の一方または両方に貼り付けることができる。末端15,25はロールツウロール製造に関連する応力に耐える必要はないから、上述したように、縁辺13ほどの高い強度を有する必要はない。したがって、次いで切断線73に沿ってガラスリボン10を切断し、よって末端15,25を形成するために、機械的切断法、例えば、ブレード、シャーまたはロータリーカッターを用いる切断法を用いることができる。それほど厳密ではない切断法を適用することができるから、添継ぎ接合をさらに迅速につくることができる。切断中に機械的切断素子はガラスリボン10の全厚18を貫通することができる。この実施形態において、テープ70は切断プロセスからのいかなる有意な微粒子も抑制する。次いでテープ70は、説明した他の実施形態のいずれにも関して論じたように、接合の前にガラスリボン10から取り外すことができる。テープ70が取り外される場合、そのガラスへの接着力は比較的弱いことが必要である。この場合も、テープ70の接着が以降の処理条件に耐える必要はない。切断に対して許容できる一時的被覆の例はシリコーンフィルムまたは、ガラスへの一時的接着力が比較的弱い、その他の低弾性率材料であろう。あるいは、テープ70は所定の場所に残しておくことができ、説明した他の実施形態のいずれにも関して論じたように接合部材31及び/または32をテープ70の上に重ねて配置することができる。テープ70が所定の場所に残される場合、テープ70の、ガラスリボン10がローラーの上で曲げられるときのように、処理中にガラスリボン10に応力がかけられたときのクラック波及の防止に役立つ。末端15,25を形成するこの方法は、本明細書に論じられるいずれの実施形態にも関して用いることができる。しかし、末端15,25を形成するこの方法は、縁辺タブ50が存在する第5の実施形態の接合の場合におけるような、2つの異種の材料、例えばガラスとポリマーを切り進む必要がある場合に、特に有用であり得る。この場合、テープ70は縁辺タブ50の間のリボン上で主表面の一方または両方の上に配置されるであろう。第5の実施形態の議論において上述した態様と同様に、テープ70を縁辺タブ50に重ならせないこと及び、接合部材の厚さ38と合わせたテープ70の厚さが縁辺タブ50の厚さ58以下であるように、テープ70の厚さを選ぶことが有益である。いくつかの用途においては、テープ70が縁辺タブ50に重なることを、厚さを増大させるとしても、許容することができる。上述に加えて、線73に沿う切断の前に、幅76にかけて意図的な破断線75及び/または77をきれいに入れることができる。テープ70は、それぞれの意図的破断線75,77の両側の上に配され、よって、線73に沿って切断が実施された後に、ガラスリボン10の新しく形成された部分12,22のそれぞれを合わせて保持する。きれいな破断線75,77は曲げ応力によってつくることができ、図示されるように、破断線75,77の間に形成されるクラックのおこり得る波及を抑制することができる。さらに詳しくは、ガラスリボンに初期欠陥をつくることができ、テープ70が初期欠陥に重ねて貼り付けられ、次いでガラスリボンの幅にわたって初期欠陥が波及するようにガラスリボンに曲げ応力が印加される。この場合、切断後、テープ70は所定の場所に残され、接合部材31,32がテープ70に重ねて取り付けられるであろう。ガラスリボン10がその上に配された被覆またはラミネートを既に有している場合、すなわちガラスリボン10が被覆ガラスリボンである場合、初めのテープ70を貼り付ける工程は省かれる。それにもかかわらず、この場合にも、意図的破断線75,77は未だにクラック波及を制限できる機構を提供する。示される構成に代わって、テープ70はガラスリボン10の第1及び第2の主表面のいずれにも貼り付けることができる。添継ぎ接合30の上述した実施形態のいずれにおいても、間隙40はフィラー材80で埋めるかまたはある程度埋めることができる図20~23を見よ。リボン10にウエット処理が施されるであろう場合のような、いくつかの場合においては、間隙40を完全に埋めることが望ましい。フィラー材80は、例えば固化性または硬化性のタイプを含むポリマーまたはシリコーンとすることができる。フィラー材80は末端15,25の相互のこすれまたは侵食の大きさを減じるに役立つ。さらに、フィラー材は、ガラスリボン10内に捕らえられて、おそらくは下流のプロセスを汚染することになるウエットプロセス材料の量を低減するか、またはそのような汚染を防止する。さらに、末端15,25に影響を与え得るウエットプロセス材料の量を低減することによって、フィラー材80はそのようなプロセス材料が部分12,22内にクラックを生じさせるかまたはクラックを波及させる機会を、あるいはリボンの小片の離脱をおこさせる機会さえも、減じる。間隙10内にフィラー材を配する一方法が図18~23に関してここで説明される。図18及び19に示されるように、第1の部分12及び第2の部分22が相互に隣接して配され、間隙40で隔てられる。第1の接合部材31が、リボンの上部から間隙40を露出させるように、第2の主表面19,29に結合される。次いで、図20及び21に示されるように、フィラー材80が間隙40内及びリボンの上部に配される。最後に、図22及び23に示されるように、第2の接合部材32がフィラー材80を覆って第1の主表面17,27に結合される。ウエット処理がガラスリボン10に施されるであろう場合のような、いくつかの場合においては、接合部材31,32及び/またはフィラー材80がガラスリボン10の全幅にわたって拡がることが望ましい。他の場合には、接合部材31,32及び/またはフィラー材80がガラスリボン10の全幅より狭い幅にかけて拡がることが望ましいことがあり得る。2つの接合部材31,32が示されるが、図1~4に示される第1の実施形態に関して論じたように第1の主表面17,27または第2の主表面19,29のいずれかの上に接合部材31,32の一方だけを用いることが可能である。さらに、図10~12に示されるような第4の実施形態に関して論じたように、第1の主表面17,27及び第2の主表面19,29のいずれにも結合された1つの接合部材31を用いることが可能である。さらにまた、適するいかなる数の接合部材も用いることができる。本発明の上述した実施形態が、特にいずれの好ましい実施形態も、可能な実施例に過ぎず、本発明の様々な原理の明解な理解のために述べられているに過ぎないことは強調されるべきである。本発明の精神及び様々な原理を実質的に逸脱することなく、本発明の上述した多くの実施形態に多くの変形及び改変がなされ得る。そのような改変及び変形は全て本開示及び本発明の範囲内に含まれ、添付される特許請求の範囲によって保護されるとされる。例えば、ガラスリボン10のロール2は挿間材料無しで示されるが、そのような材料はロール2のガラスリボン10の層間に存在することができるであろう。そのような場合、挿間材料はガラスリボン10の表面から取り外すことができ、添継ぎ接合が形成されると、挿間材料が再びガラスリボンの表面上に配置される。第2の部材はガラスリボンの第2の部分であるとして論じられるが、本明細書に論じられる同じ接合を、第2の部材22がガラス以外のリーダー/トレーラー/材料、例えば、紙、プラスチックまたは金属である場合にも、用いることができる。一般に、リーダー/トレーラーはフレキシブルガラスより低コストの非脆性材料とすることができる。部材22がリーダーの場合、本明細書に開示される他の実施形態に加えて図24に示されるようにガラスリボン10をリーダーに接合することができる。図24において、リーダー60はガラスリボン10に接合され、リーダー60とガラスリボン10は矢印5の方向に進む。リーダー60はガラスリボン10を侵食しないであろう非金属材料でつくられる。この添継ぎ接合30において、リーダー60とガラスリボン10は幅62の領域において、相互に重なり合い、静電気的に相互に引き付けられる。すなわち、ガラスリボン10とリーダー60に相反する静電気力が印加され、よってガラスリボン10とリーダー60を相互に近接させると、静電気力が強く引付け合う。ガラスリボン10とリーダー60は非導電性であるから、数ヶ月程度にわたって保管されるとしても、静電気力はガラスリボン10とリーダー60を相互に接触させておくに十分である。リーダー部材をトレーラー部材の上側にすることが望ましい。すなわち、図24に示されるように、リーダー60が矢印5の方向に搬送されるときにリーダー60はガラスリボン10の上側にあることが好ましい。図24に示される実施形態に代わって、部材60がトレーラーであり、ガラスリボンが矢印5とは反対の方向に搬送されるとすれば、部材60はガラスリボン10の下側に取り付けられることが好ましい。接合部材は、自身の接着剤層を自身の上に有するテープ、あるいは、別の接着剤層が接合部材またはガラスのいずれかにまたはいずれにも施されているテープを含むテープ、あるいは、図21の議論に関して上述したように、静電気力でガラスリボンに結合される部材とすることができるであろう。さらに、接合部材31及び32は2つの個別部材であるとして論じられるが、いくつかの実施形態において、接合部材31及び32は1つの連続接合部材の2つの異なる区画とすることができる。いずれの実施形態においても、ガラスリボン10は矢印5の方向に搬送される、すなわち第2の部分22が先導端として図1に示されるが、第1の部分21または第2の部分22のいずれもが先導端であり得る。さらに、ガラスリボン10は矢印5の方向に別のロールに搬送されて再び巻き取られるか、または適する他のいずれかの下流プロセスに搬送され得る。この文脈において、語句下流プロセスは、上述したように、様々なプロセスを含むことができる。ガラスリボン部分12と22あるいはガラスリボンとリーダー/トレーラー材は相異なる幅を有することができる。リーダー/トレーラーの幅がガラスリボンの幅と異なる場合、リーダー/トレーラーの幅に、添継ぎ接合においてガラスリボンの幅に一層密に整合するように、テーパを付けることができる。ガラスリボンは、その主表面の一方または両方に単層または複層の被覆を施すことができる。複層被覆は、ある程度作製されているかまたは完全に作製されているデバイス構造を封入することができる。ガラスリボン10はロール2に配されているとして開示されるが、そのような必要はない。すなわち、ガラスリボン10は完全に広げておくことができ、あるいは接合されるいかなる長さのシートまたはピースの形態にもあることができる。さらに、ガラスリボンは第1及び第2の部分を有するとして説明されるが、適するいかなる数の部分も、本明細書に開示される構造及び方法にしたがって、順々に相互に接合することができ、よって適するいかなる長さのガラスリボンも形成してロール2にすることができる。さらに、図1においてガラスリボン10はロール2から巻出されているとして示されるが、本明細書に開示される接合方法及び添継ぎ接合は、ガラスリボン形成プロセス、例えば、ダウンドロープロセス、フュージョンプロセス、スロットドロープロセス、アップドロープロセスまたはフロートプロセスから直接搬送される、ガラスリボンに適用することができる。"