"印刷のための画像処理装置であって、原画像データに対して色変換処理を実行し、色変換済画像データを生成する色変換部と、前記色変換済画像データに対して誤差拡散処理を実行し、印刷データを生成する誤差拡散処理部と、前記印刷データを、印刷ヘッドを含む印刷実行部に供給する供給部と、を備え、前記誤差拡散処理部は、前記印刷ヘッドの1回の主走査で印刷される単位印刷領域に対応する前記色変換済画像データ内の部分画像データのうち、前記単位印刷領域の端部以外に対応する非端部画像データに対して、第1種の前記誤差拡散処理を実行し、前記色変換済画像データ内の部分画像データのうち、前記単位印刷領域の端部に対応する端部画像データに対して、前記第1種の誤差拡散処理が実行される場合よりも使用予定のインク量が低下するように、前記第1種の誤差拡散処理とは異なる第2種の前記誤差拡散処理を実行することを特徴とする画像処理装置。請求項1に記載の画像処理装置であって、前記誤差拡散処理は、注目画素の階調値と、前記注目画素の周辺の周辺画素についての誤差と、を加算して、補正済階調値を得る処理と、前記補正済階調値としきい値とを比較し、比較結果に基づき、前記注目画素のドットの形成態様を決定する処理と、前記補正済階調値と、前記注目画素のドットの形成態様に対応する基準階調値と、を用いて、前記注目画素の誤差を求める処理と、を含み、前記第1種の誤差拡散処理では、第1種の基準階調値が使用され、前記第2種の誤差拡散処理では、前記第1種の基準階調値よりも大きな第2種の基準階調値が使用される、画像処理装置。請求項1に記載の画像処理装置であって、前記誤差拡散処理は、注目画素の階調値と、前記注目画素の周辺の周辺画素についての誤差と、を加算して、補正済階調値を得る処理と、前記補正済階調値としきい値とを比較し、比較結果に基づき、前記注目画素について、ドットの形成態様であって、複数種類のサイズのドットのうちのいずれかの形成又はドットの非形成を示す、前記ドットの形成態様を決定する処理と、前記補正済階調値と、前記注目画素のドットの形成態様に対応する基準階調値と、を用いて、前記注目画素の誤差を求める処理と、を含み、前記第1種の誤差拡散処理では、第1の前記しきい値が使用され、前記第2種の誤差拡散処理では、前記第1のしきい値よりも大きな第2の前記しきい値が使用される、画像処理装置。請求項1に記載の画像処理装置であって、前記誤差拡散処理は、注目画素の階調値と、前記注目画素の周辺の周辺画素についての誤差と、を加算して、補正済階調値を得る処理と、前記補正済階調値としきい値とを比較し、比較結果に基づき、前記注目画素について、ドットの形成態様であって、複数種類のサイズのドットのうちのいずれかの形成又はドットの非形成を示す、前記ドットの形成態様を決定する処理と、前記補正済階調値と、前記注目画素のドットの形成態様に対応する基準階調値と、を用いて、前記注目画素の誤差を求める処理と、を含み、前記しきい値は、基準しきい値と乱数とを加算することによって得られる値であり、前記第1種の誤差拡散処理では、第1の範囲の乱数が使用され、前記第2種の誤差拡散処理では、前記第1の範囲よりも狭い第2の範囲の乱数が使用される、画像処理装置。請求項1に記載の画像処理装置であって、前記誤差拡散処理は、注目画素の階調値と、前記注目画素の周辺の周辺画素についての誤差と、を加算して、補正済階調値を得る処理と、前記補正済階調値としきい値とを比較し、比較結果に基づき、前記注目画素について、ドットの形成態様であって、複数種類のサイズのドットのうちのいずれかの形成又はドットの非形成を示す、前記ドットの形成態様を決定する処理と、前記補正済階調値と、前記注目画素のドットの形成態様に対応する基準階調値と、を用いて、前記注目画素の誤差を求める処理と、を含み、前記第1種の誤差拡散処理では、基準しきい値と乱数とを加算することによって得られた第1の前記しきい値が使用され、前記第2種の誤差拡散処理では、乱数を用いずに前記基準しきい値を用いて得られた第2の前記しきい値が使用される、画像処理装置。請求項1に記載の画像処理装置であって、前記誤差拡散処理は、階調値と、ドットのサイズごとの分解階調値と、の関係を示すテーブルに基づいて、注目画素の階調値を前記分解階調値に分解する処理と、ドットのサイズごとに、前記注目画素の分解階調値と、ドットのサイズごとに管理される誤差であって前記注目画素の周辺の周辺画素についての誤差と、を加算して、補正済分解階調値を得る処理と、ドットのサイズごとに、前記補正済分解階調値としきい値とを比較し、比較結果に基づき前記注目画素のドットの形成態様を決定する処理と、ドットのサイズごとに、前記補正済分解階調値と、前記注目画素のドットの形成態様に対応する基準階調値と、を用いて、ドットのサイズごとに、前記注目画素の誤差を求める処理と、を含み、前記第1種の誤差拡散処理では、前記テーブルとして第1のテーブルが使用され、前記第2種の誤差拡散処理では、前記テーブルとして前記第1のテーブルよりも最大サイズのドットの分解階調値が低い第2のテーブルが使用される、画像処理装置。請求項1から請求項6までのいずれか1項に記載の画像処理装置であって、前記端部画像データは、前記単位印刷領域の端部の1ライン分に対応するライン画像データである、画像処理装置。請求項1から請求項7までのいずれか1項に記載の画像処理装置であって、前記色変換済画像データは、印刷に使用される複数のインク色に対応する複数の色成分の階調値で表され、前記誤差拡散処理部は、前記端部画像データのうち、顔料インクに対応する色成分の階調値に対して、前記第1種の誤差拡散処理を実行し、前記端部画像データのうち、染料インクに対応する色成分の階調値に対して、前記第2種の誤差拡散処理を実行する、画像処理装置。印刷のための画像処理装置としてコンピュータを機能させるための画像処理プログラムであって、原画像データに対して色変換処理を実行し、色変換済画像データを生成する色変換部、前記色変換済画像データに対して誤差拡散処理を実行し、印刷データを生成する誤差拡散処理部、及び、前記印刷データを、印刷ヘッドを含む印刷実行部に供給する供給部としてコンピュータを機能させ、前記誤差拡散処理部は、前記印刷ヘッドの1回の主走査で印刷される単位印刷領域に対応する前記色変換済画像データ内の部分画像データのうち、前記単位印刷領域の端部以外に対応する非端部画像データに対して、第1種の前記誤差拡散処理を実行し、前記色変換済画像データ内の部分画像データのうち、前記単位印刷領域の端部に対応する端部画像データに対して、前記第1種の誤差拡散処理が実行される場合よりも使用予定のインク量が低下するように、前記第1種の誤差拡散処理とは異なる第2種の前記誤差拡散処理を実行することを特徴とする画像処理プログラム。ところで、異なる主走査で印刷される2つの単位印刷領域バンドのつなぎ目に発生し得る筋目を、他の手法を利用して低減したいという要望があった。本発明は、異なる主走査で印刷される2つの単位印刷領域バンドのつなぎ目に発生し得る筋目を低減するための他の手法を提供することを目的としている。本発明は、前述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。[適用例1]印刷のための画像処理装置であって、原画像データに対して色変換処理を実行し、色変換済画像データを生成する色変換部と、前記色変換済画像データに対して誤差拡散処理を実行し、印刷データを生成する誤差拡散処理部と、前記印刷データを、印刷ヘッドを含む印刷実行部に供給する供給部と、を備え、前記誤差拡散処理部は、前記印刷ヘッドの1回の主走査で印刷される単位印刷領域に対応する前記色変換済画像データ内の部分画像データのうち、前記単位印刷領域の端部以外に対応する非端部画像データに対して、第1種の前記誤差拡散処理を実行し、前記色変換済画像データ内の部分画像データのうち、前記単位印刷領域の端部に対応する端部画像データに対して、前記第1種の誤差拡散処理が実行される場合よりも使用予定のインク量が低下するように、前記第1種の誤差拡散処理とは異なる第2種の前記誤差拡散処理を実行することを特徴とする画像処理装置。この構成によれば、色変換処理後の誤差拡散処理において、単位印刷領域の端部の印刷に使用されるインクの使用量を低減することができるため、異なる2回の主走査で印刷される2つの単位印刷領域のつなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。[適用例2]適用例1に記載の画像処理装置であって、前記誤差拡散処理は、注目画素の階調値と、前記注目画素の周辺の周辺画素についての誤差と、を加算して、補正済階調値を得る処理と、前記補正済階調値としきい値とを比較し、比較結果に基づき、前記注目画素のドットの形成態様を決定する処理と、前記補正済階調値と、前記注目画素のドットの形成態様に対応する基準階調値と、を用いて、前記注目画素の誤差を求める処理と、を含み、前記第1種の誤差拡散処理では、第1種の基準階調値が使用され、前記第2種の誤差拡散処理では、前記第1種の基準階調値よりも大きな第2種の基準階調値が使用される、画像処理装置。この構成によれば、第2種の誤差拡散処理で生成される画像の濃度が、第1種の誤差拡散処理で生成される画像の濃度と比較して小さくなる。つまり、単位印刷領域の端部の濃度を低減するようにしているため、つなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。なお、ドットの形成態様とは、ドットの形成又は非形成を示すものであり、複数種類のサイズのドットを形成可能である場合には、複数種類のサイズのドットのうちのいずれかの形成又はドットの非形成を示す。例えば、ドットのサイズが大中小の3種類の場合、ドットの形成態様は、大ドット、中ドット、小ドット及びドット無しの4種類である。[適用例3]適用例1に記載の画像処理装置であって、前記誤差拡散処理は、注目画素の階調値と、前記注目画素の周辺の周辺画素についての誤差と、を加算して、補正済階調値を得る処理と、前記補正済階調値としきい値とを比較し、比較結果に基づき、前記注目画素について、ドットの形成態様であって、複数種類のサイズのドットのうちのいずれかの形成又はドットの非形成を示す、前記ドットの形成態様を決定する処理と、前記補正済階調値と、前記注目画素のドットの形成態様に対応する基準階調値と、を用いて、前記注目画素の誤差を求める処理と、を含み、前記第1種の誤差拡散処理では、第1の前記しきい値が使用され、前記第2種の誤差拡散処理では、前記第1のしきい値よりも大きな第2の前記しきい値が使用される、画像処理装置。この構成によれば、第2種の誤差拡散処理で生成されるドットのサイズが、第1種の誤差拡散処理で生成されるドットのサイズと比較して小さくなり、最大サイズのドットの発生率が低下することで、インクの使用量が低減する。つまり、単位印刷領域の端部のインクの使用量を低減するようにしているため、つなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。[適用例4]適用例1に記載の画像処理装置であって、前記誤差拡散処理は、注目画素の階調値と、前記注目画素の周辺の周辺画素についての誤差と、を加算して、補正済階調値を得る処理と、前記補正済階調値としきい値とを比較し、比較結果に基づき、前記注目画素について、ドットの形成態様であって、複数種類のサイズのドットのうちのいずれかの形成又はドットの非形成を示す、前記ドットの形成態様を決定する処理と、前記補正済階調値と、前記注目画素のドットの形成態様に対応する基準階調値と、を用いて、前記注目画素の誤差を求める処理と、を含み、前記しきい値は、基準しきい値と乱数とを加算することによって得られる値であり、前記第1種の誤差拡散処理では、第1の範囲の乱数が使用され、前記第2種の誤差拡散処理では、前記第1の範囲よりも狭い第2の範囲の乱数が使用される、画像処理装置。この構成によれば、第2種の誤差拡散処理で生成されるドットのサイズが、第1種の誤差拡散処理で生成されるドットのサイズと比較してばらつきにくくなり、最大サイズのドットの発生率が低下することで、インクの使用量が低減する。つまり、単位印刷領域の端部のインクの使用量を低減するようにしているため、つなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。[適用例5]適用例1に記載の画像処理装置であって、前記誤差拡散処理は、注目画素の階調値と、前記注目画素の周辺の周辺画素についての誤差と、を加算して、補正済階調値を得る処理と、前記補正済階調値としきい値とを比較し、比較結果に基づき、前記注目画素について、ドットの形成態様であって、複数種類のサイズのドットのうちのいずれかの形成又はドットの非形成を示す、前記ドットの形成態様を決定する処理と、前記補正済階調値と、前記注目画素のドットの形成態様に対応する基準階調値と、を用いて、前記注目画素の誤差を求める処理と、を含み、前記第1種の誤差拡散処理では、基準しきい値と乱数とを加算することによって得られた第1の前記しきい値が使用され、前記第2種の誤差拡散処理では、乱数を用いずに前記基準しきい値を用いて得られた第2の前記しきい値が使用される、画像処理装置。この構成によれば、第2種の誤差拡散処理で生成されるドットのサイズが、第1種の誤差拡散処理で生成されるドットのサイズと比較してばらつきにくくなり、最大サイズのドットの発生率が低下することで、インクの使用量が低減する。つまり、単位印刷領域の端部のインクの使用量を低減するようにしているため、つなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。[適用例6]適用例1に記載の画像処理装置であって、前記誤差拡散処理は、階調値と、ドットのサイズごとの分解階調値と、の関係を示すテーブルに基づいて、注目画素の階調値を前記分解階調値に分解する処理と、ドットのサイズごとに、前記注目画素の分解階調値と、ドットのサイズごとに管理される誤差であって前記注目画素の周辺の周辺画素についての誤差と、を加算して、補正済分解階調値を得る処理と、ドットのサイズごとに、前記補正済分解階調値としきい値とを比較し、比較結果に基づき前記注目画素のドットの形成態様を決定する処理と、ドットのサイズごとに、前記補正済分解階調値と、前記注目画素のドットの形成態様に対応する基準階調値と、を用いて、ドットのサイズごとに、前記注目画素の誤差を求める処理と、を含み、前記第1種の誤差拡散処理では、前記テーブルとして第1のテーブルが使用され、前記第2種の誤差拡散処理では、前記テーブルとして前記第1のテーブルよりも最大サイズのドットの分解階調値が低い第2のテーブルが使用される、画像処理装置。この構成によれば、第2種の誤差拡散処理で生成される画像における最大サイズのドットの発生率が、第1種の誤差拡散処理で生成される画像における最大サイズのドットの発生率と比較して低下することで、インクの使用量が低減する。つまり、単位印刷領域の端部のインクの使用量を低減するようにしているため、つなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。[適用例7]適用例1から適用例6までのいずれか1つに記載の画像処理装置であって、前記端部画像データは、前記単位印刷領域の端部の1ライン分に対応するライン画像データである、画像処理装置。この構成によれば、複数ライン分を調整する場合と比較して、迅速に調整を実行することができる。[適用例8]適用例1から適用例7までのいずれか1つに記載の画像処理装置であって、前記色変換済画像データは、印刷に使用される複数のインク色に対応する複数の色成分の階調値で表され、前記誤差拡散処理部は、前記端部画像データのうち、顔料インクに対応する色成分の階調値に対して、前記第1種の誤差拡散処理を実行し、前記端部画像データのうち、染料インクに対応する色成分の階調値に対して、前記第2種の誤差拡散処理を実行する、画像処理装置。顔料インクは、染料インクに比べて用紙内部に浸透しにくく、つなぎ目に筋目が発生するという問題が生じにくい。したがって、顔料インクに対応する色成分の階調値に対しては第1種の誤差拡散処理を実行することで、印刷品質を高めることができる。なお、本発明は、前述した画像処理装置、画像処理方法、画像処理装置としてコンピュータを機能させるための画像処理プログラム、その画像処理プログラムを記録した記録媒体、等の種々の形態で実現することができる。以下、本発明が適用された実施形態について、図面を用いて説明する。[1.第1実施形態][1-1.全体構成]図1は、第1実施形態の印刷システムの概略構成を表すブロック図である。この印刷システムは、パーソナルコンピュータ1とプリンタ2とがデータ通信可能に構成されたものである。パーソナルコンピュータ1は、汎用の情報処理装置であり、制御部11、記憶部12、通信部13、操作部14及び表示部15を備えている。制御部11は、パーソナルコンピュータ1の各部を統括制御するものであり、CPU111、ROM112及びRAM113を備えている。記憶部12は、記憶データの書換えが可能な不揮発性の記憶装置であり、本実施形態ではハードディスク装置が用いられている。そして、記憶部12には、オペレーティングシステムOS121、グラフィックツール等のアプリケーションプログラム122、パーソナルコンピュータ1からプリンタ2を利用可能とするためのソフトウェアプログラムであるプリンタドライバ123などがインストールされている。通信部13は、プリンタ2との間でデータ通信を行うためのインタフェースである。操作部14は、ユーザからの外部操作による指令を入力するための入力装置であり、本実施形態ではキーボードやポインティングデバイスマウスやタッチパッド等が用いられている。表示部15は、各種情報をユーザが視認可能な画像として表示するための出力装置であり、本実施形態では液晶ディスプレイが用いられている。一方、プリンタ2は、インクジェット方式の印刷装置であり、制御部21、記憶部22、通信部23、操作部24、表示部25及び印刷実行部26を備えている。制御部21は、プリンタ2の各部を統括制御するものであり、CPU211、ROM212及びRAM213を備えている。記憶部22は、記憶データの書換えが可能な不揮発性の記憶装置であり、本実施形態ではフラッシュメモリが用いられている。通信部23は、パーソナルコンピュータ1との間でデータ通信を行うためのインタフェースである。操作部24は、ユーザからの外部操作による指令を入力するための入力装置であり、各種操作ボタンを備えている。表示部25は、各種情報をユーザが視認可能な画像として表示するための出力装置であり、小型の液晶ディスプレイが用いられている。印刷実行部26は、印刷媒体としての用紙の搬送方向副走査方向と直交する方向主走査方向へ往復移動可能な印刷ヘッド27を備え、印刷ヘッド27の往復動作中に印刷データに基づきインク滴を吐出することで用紙に画像を印刷する。印刷ヘッド27の下面用紙との対向面には、シアンC、マゼンタM、イエローY、ブラックKの各色のインク滴を吐出するためのノズルが、副走査方向に沿って列状に配置されており、全体として4列のノズル列が形成されている図2a参照。なお、図2aは、印刷ヘッド27をノズル列が形成された面とは反対側から見た状態を示しており、この状態ではノズル列が視認できないが、説明の便宜上、ノズル列の透過位置を示している。。本実施形態のプリンタ2では、CMYインクとして染料インクが使用され、Kインクとして顔料インクが使用されている。染料インクは、用紙の内部繊維へ浸透しやすい性質のものである。一方、顔料インクは、用紙内部へ浸透しにくく、用紙表面に定着する性質のものであることから、光沢紙に対する定着性が良くない反面、普通紙に文字等をくっきり印刷することができる。また、印刷実行部26は、色の濃淡をより自然に表現するために、画像を構成する各画素を4階調で表現した印刷データに基づきインク滴の液滴制御を行う。本実施形態では、インク滴の吐出量を複数段階に調整することで、大ドット、中ドット、小ドット及びドット無しの4階調を表現可能となっている。[1-2.処理の概要]次に、第1実施形態の印刷システムで実行される処理の概要について説明する。パーソナルコンピュータ1では、実行中のアプリケーションプログラム122において印刷開始操作が行われることによりプリンタドライバ123が起動する。プリンタドライバ123が起動すると、パーソナルコンピュータ1の制御部11は、印刷対象の画像をプリンタ2に印刷させるための画像処理として、次のA~Cの処理を実行する。A印刷対象の画像を表す256階調0~255のいわゆる8ビットレンジのRGB値で表現された画像データ原画像データに対して色変換処理を含む画像処理を実行し、256階調のCMYK値で表現された色変換済画像データを生成する後述する図3のS11,S12の処理。B色変換済画像データに対して誤差拡散処理を実行し、4階調のCMYK値で表現された印刷データを生成する後述する図3のS13の処理。C生成した印刷データを、プリンタ2に供給する後述する図3のS14の処理。上記A~Cの処理がパーソナルコンピュータ1で実行されると、プリンタ2は、パーソナルコンピュータ1から供給された印刷データの表す画像を印刷実行部26で印刷する。具体的には、プリンタ2は、印刷実行部26の印刷ヘッド27を主走査方向へ移動させつつ、印刷データに基づきノズルからインク滴を吐出し、1回の主走査でノズル幅ノズル列の長さと同じ幅の帯状の単位印刷領域バンドの画像を印刷する。そして、印刷ヘッド27の往復動作と、用紙の副走査方向への搬送動作とを交互に行い、バンド単位の画像を副走査方向にずらしながら印刷することで、用紙全体に画像を印刷する。ところで、印刷ヘッド27の1回の主走査1パスにつき用紙をノズル幅分搬送し、所定領域の画像の印刷を1回の主走査1パスで完了する1パス印刷では、用紙上で互いに隣接する2つのバンドのつなぎ目に、濃度の高い筋目が発生する場合がある。すなわち、1パス印刷では、図2aに示すように、つなぎ目となる位置の上側のバンドを印刷しステップ1、その後につなぎ目となる位置の下側のバンドを印刷するステップ2。その際、図2bに示すように、上側のバンドを印刷してから下側のバンドを印刷するまでの間に、上側のバンドの下端部下側のバンドとのつなぎ目となる位置のインク滴が用紙ににじんで広がり、インク滴の重なる領域が増えることが、筋目の発生する原因であると考えられている。そこで、本実施形態の印刷システムでは、パーソナルコンピュータ1が、上記Bの誤差拡散処理において、バンドのつなぎ目となる領域の印刷に使用されるインクの総量を減らすための処理を行うことで、筋目を発生しにくくする。[1-3.具体的処理手順]次に、パーソナルコンピュータ1の制御部11具体的にはCPU111が、プリンタドライバ123の機能として実行する処理の具体的処理手順について、図3のフローチャートを用いて説明する。制御部11は、まずS11で、印刷対象の画像を表す256階調のRGB値で表現された原画像データから、プリンタ2で印刷に使用されるインク色CMYKに対応する256階調のCMYK値で表現された画像データを生成する色変換処理を行う。なお、この色変換処理は、予め記憶されているルックアップテーブルRGB→CMYKに従い行われる。続いて、制御部11は、S12で、色変換処理後の画像データを構成するすべての画素について、CMYK値の合計値が規制値以下に規制されるように調整するインク総量規制処理を行う。なお、このインク総量規制処理は、予め記憶されているルックアップテーブルCMYK→CMYKに従い行われる。続いて、制御部11は、S13で、インク総量規制処理後の画像データ256階調のCMYK値で表現された画像データから、プリンタ2で表現可能な4階調のCMYK値で表現された画像データ印刷データを生成する誤差拡散処理を行う。また、この誤差拡散処理において、バンドの後端ラスタ当該バンドよりも後で印刷されるバンドに隣接する側の端部のラスタの印刷に使用されるインクの総量を減らす処理を行う。なお、この誤差拡散処理の詳細については後述する。続いて、制御部11は、S14で、ハーフトーン処理後の印刷データをプリンタ2に供給する印刷データ供給処理を行う。これにより、プリンタ2の印刷実行部26において、印刷データに基づく画像が用紙に印刷される。次に、前述したS13で実行される誤差拡散処理について説明する。図4のフローチャートに示すように、処理対象の画像データ内のバンドに対応する部分データのうち、バンドの後端ラスタに対応するライン画像データと、それ以外の画像データとで、誤差拡散処理の内容が異なる。すなわち、処理対象の画像データはラスタ1ラインに対応するライン画像データごとに処理されS21、処理対象のライン画像データが後端ラスタに対応するものでなければ、第1種の誤差拡散処理が実行されS22:NO,S23、後端ラスタに対応するものであれば、第1種の誤差拡散処理に比べてインク量が低下する第2種の誤差拡散処理が実行されるS22:YES,S24。ただし、本実施形態では、後述するように、後端ラスタに対応するライン画像データであっても、Kインクとして顔料インクが使用されているため、Kブラックの値については第1種の誤差拡散処理S23が実行される。なお、S21の処理は、前述した色変換処理S11及びインク総量規制処理S12に対応する。また、処理対象のライン画像データが後端ラスタに対応するものであるか否かは、例えば、ライン画像データに割り当てられた印刷ヘッド27のノズル番号利用ノズル番号を取得することにより判定可能である。ここで、S22~S24で実行される誤差拡散処理の詳細について、図5のフローチャート及び図6aの処理ブロック図を用いて説明する。なお、図5の誤差拡散処理は、処理対象の画像データを構成する画素が順に注目画素処理対象の画素として選択され、画素ごとに実行される。制御部11は、図5の誤差拡散処理を開始すると、まずS101で、注目画素のCMYK値4色の各階調を示す色値のすべてについて、後述するS102以降の処理を実行したか否かを判定する。このS101で、未処理の色値が存在すると判定した場合には、未処理の色値のうちの1つを入力値として選択した後、S102へ移行する。S102では、誤差マトリクスを用いて誤差バッファから誤差値を収集し、収集した誤差値を入力値に加算して、補正済入力値を算出する図6a。誤差マトリクスとは、注目画素の周辺の複数の周辺画素処理済みの画素について、注目画素との相対位置に応じた重み付け係数が設定されたものである。そして、このS102では、各周辺画素について誤差バッファに記録されている誤差値後述するS114で記憶された値と、その周辺画素について設定されている重み付け係数と、を乗算し、すべての周辺画素についての算出値の総和を重み付け係数の総和で除算した値を収集誤差値として、入力値に加算する。続いて、S103では、振幅±64-64~64の範囲内で発生する乱数を取得する。ここで取得する乱数は、予め設定されている3段階の基準しきい値である小しきい値、中しきい値及び大しきい値小しきい値<中しきい値<大しきい値に加算するためのものである。これらの基準しきい値は、補正済入力値を出力ドットの形成態様大ドット、中ドット、小ドット又はドット無しに変換四値化するためのものであり、本実施形態では、図6bに示すように、小しきい値が0、中しきい値が91、大しきい値が127に設定されている。続いて、S104では、補正済入力値が、大しきい値にS103で取得した乱数を加えた補正済大しきい値よりも大きいか否かを判定する。つまり、補正済入力値と補正済大しきい値とを比較する図6a。このS104で、補正済入力値が補正済大しきい値よりも大きいと判定した場合にはS105へ移行し、注目画素の出力ドットを大ドットに決定した後、S111へ移行する。一方、S104で、補正済入力値が補正済大しきい値以下であると判定した場合には、S106へ移行し、補正済入力値が、中しきい値にS103で取得した乱数を加えた補正済中しきい値よりも大きいか否かを判定する。つまり、補正済入力値と補正済中しきい値とを比較する図6a。このS106で、補正済入力値が補正済中しきい値よりも大きいと判定した場合にはS107へ移行し、注目画素の出力ドットを中ドットに決定した後、S111へ移行する。一方、S106で、補正済入力値が補正済中しきい値以下であると判定した場合には、S108へ移行し、補正済入力値が、小しきい値にS103で取得した乱数を加えた補正済小しきい値よりも大きいか否かを判定する。つまり、補正済入力値と補正済小しきい値とを比較する図6a。このS108で、補正済入力値が補正済小しきい値よりも大きいと判定した場合にはS109へ移行し、注目画素の出力ドットを小ドットに決定した後、S111へ移行する。一方、S108で、補正済入力値が補正済小しきい値以下であると判定した場合には、S110へ移行し、注目画素の出力ドットをドット無しに決定した後、S111へ移行する。S111では、注目画素がバンドの後端ラスタに属し、かつ、処理対象の入力値がCMYのいずれかの色値であるか否かを判定する。このS111で、注目画素がバンドの後端ラスタに属さないと判定した場合や、処理対象の入力値がKの色値であると判定した場合には、S112へ移行し、注目画素の出力ドットを第1種の相対値に変換した後図6a、S114へ移行する。ここで、第1種の相対値とは、出力ドットを入力値のレンジに換算した値であり、相対値表図6aに予め登録されている。具体的には、図6bに示すように、小ドットが91、中ドットが127、大ドットが255に設定されている。つまり、大ドットを8ビットの最大値である255とし、中ドット及び小ドットについては、大ドットに対する濃度比に従い値が定められている。また、この相対値表には、第1の相対値よりも大きな値に設定された第2の相対値も登録されている。具体的には、第2種の相対値は、第1種の相対値の2倍小ドットが182、中ドットが254、大ドットが510に設定されている。なお、ドット無しの相対値は0である。一方、S111で、注目画素がバンドの後端ラスタに属し、かつ、処理対象の入力値がCMYのいずれかの色値であると判定した場合には、S113へ移行し、注目画素の出力ドットを第2種の相対値に変換した後図6a、S114へ移行する。S114では、S112又はS113で得られた相対値を補正済入力値から減算した値を、注目画素の誤差値として誤差バッファに登録する図6a。その後、S101へ戻る。そして、S101で、注目画素のCMYK値4色の色値のすべてについて、S102以降の処理を実行した未処理の色値が存在しないと判定した場合に、図5の誤差拡散処理を終了する。[1-4.効果]以上説明したように、第1実施形態によれば、誤差拡散処理において、バンドの後端ラスタに対応する端部画像データのCMY値については、第1種の相対値よりも大きな第2種の相対値が使用される。したがって、バンドの後端ラスタの印刷に使用されるCMYインクの使用量を低減することができるため、異なる2回の主走査で印刷される2つのバンドのつなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。特に、誤差拡散処理においてインクの使用量を低減する処理を行うため、例えば、色変換処理の段階で行う場合や、誤差拡散処理後の印刷データに対して行う場合と比較して、余分な処理を追加する必要がなく、誤差拡散処理の僅かな修正で実現することができる。また、本実施形態では、誤差拡散処理においてKブラックのインクの使用量は低減しないが、顔料インクはバンドのつなぎ目に筋目が発生にくい。すなわち、前述のように、染料インクは用紙の内部繊維へ浸透しやすいため筋目が発生しやすいが、顔料インクは用紙内部へ浸透しにくく用紙表面に定着する性質のものであることから、筋目が発生しにくい。顔料インクに関しては、浸透がない分、顔料インクのインク量を減らすとかえって白い筋として視認され得る。このため、顔料インクのインク量は低減せず、染料インクのインク量を低減することで、印刷品質を高めることができる。なお、第1実施形態のパーソナルコンピュータ1が画像処理装置に相当し、プリンタドライバ123が画像処理プログラムに相当する。また、S11が色変換部の処理に相当し、S13が誤差拡散処理部の処理に相当し、S14が供給部の処理に相当する。また、相対値が基準階調値に相当する。[2.第2実施形態][2-1.第1実施形態の印刷システムとの相違点]第2実施形態の印刷システムは、第1実施形態の印刷システムと同様であるが、誤差拡散処理の内容が相違する。すなわち、第1実施形態では、第1種の誤差拡散処理において第1種の相対値が使用され、第2種の誤差拡散処理において第1種の相対値よりも大きな第2種の相対値が使用される。これに対し、第2実施形態では、第1種の誤差拡散処理において第1の基準しきい値が使用され、第2種の誤差拡散処理において第1の基準しきい値よりも大きな第2の基準しきい値が使用される点で、相違する。具体的には、図6cに示すように、第1の基準しきい値図6cの上段は、小しきい値が0、中しきい値が16、大しきい値が64に設定され、第2の基準しきい値図6cの下段は、小しきい値が0、中しきい値が91、大しきい値が127に設定されている。なお、以下では、第1実施形態との共通点については説明を省略する。[2-2.誤差拡散処理]図7は、パーソナルコンピュータ1の制御部11が、前述した図5の誤差拡散処理に代えて実行する誤差拡散処理のフローチャートである。なお、図7のS201,S202,S206~S213,S215の処理は、図5のS101~S110,S114の処理と同様であるため、相違する処理についてのみ説明する。S203では、注目画素がバンドの後端ラスタに属し、かつ、処理対象の入力値がCMYのいずれかの色値であるか否かを判定する。このS203で、注目画素がバンドの後端ラスタに属さないと判定した場合や、処理対象の入力値がKの色値であると判定した場合には、S204へ移行し、基準しきい値として第1の基準しきい値図6cの上段を取得する。その後、S206へ移行する。一方、S203で、注目画素がバンドの後端ラスタに属し、かつ、処理対象の入力値がCMYのいずれかの色値であると判定した場合には、S205へ移行し、基準しきい値として第1の基準しきい値よりも大きな第2の基準しきい値図6cの下段を取得する。その後、S206へ移行する。S214では、注目画素の出力ドットを相対値に変換した後、S215へ移行する。なお、第2実施形態で使用する相対値は、第1実施形態でいう第1種の相対値と同じ値である図6c。[2-3.効果]以上説明したように、第2実施形態によれば、誤差拡散処理において、バンドの後端ラスタに対応する端部画像データのCMY値については、その他の値端部画像データのK値又は非端部画像データのCMYK値と比較して、大きな基準しきい値が使用される。つまり、第2種の誤差拡散処理では、第1種の誤差拡散処理と比較して、大ドットを発生させる補正済入力値の下限値が高くなり、大ドットが発生しにくくなる。そして、大ドットの発生率が低下することにより、インクの使用量が低減する。すなわち、ドットの液滴量が大きいほどドットサイズが大きくなり、高い濃度を表現することができるが、ドットの液滴量と濃度とは比例関係とはならない。例えば本実施形態では、大ドット、中ドット及び小ドットの各液滴量はそれぞれ16pl、5pl、3plであるが、濃度比は10:5:3.6である。つまり、同じ画像を表現する場合にも、大ドットの割合を多くするほど、その画像を表現するために必要なインクの使用量が大きくなる。したがって、大ドットの発生率を低下させることで、インクの使用量を低減することができ、異なる2回の主走査で印刷される2つのバンドのつなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。[3.第3実施形態][3-1.第1実施形態の印刷システムとの相違点]第3実施形態の印刷システムは、第1実施形態の印刷システムと同様であるが、誤差拡散処理の内容が相違する。すなわち、第1実施形態では、第1種の誤差拡散処理において第1種の相対値が使用され、第2種の誤差拡散処理において第1種の相対値よりも大きな第2種の相対値が使用される。これに対し、第3実施形態では、第1種の誤差拡散処理において第1の範囲の乱数が使用され、第2種の誤差拡散処理において第1の範囲よりも狭い第2の範囲の乱数が使用される点で、相違する。なお、以下では、第1実施形態との共通点については説明を省略する。[3-2.誤差拡散処理]図8は、パーソナルコンピュータ1の制御部11が、前述した図5の誤差拡散処理に代えて実行する誤差拡散処理のフローチャートである。なお、図8のS301,S302,S306~S312,S314の処理は、図5のS101,S102,S104~S110,S114の処理と同様であるため、相違する処理についてのみ説明する。S303では、注目画素がバンドの後端ラスタに属し、かつ、処理対象の入力値がCMYのいずれかの色値であるか否かを判定する。このS303で、注目画素がバンドの後端ラスタに属さないと判定した場合や、処理対象の入力値がKの色値であると判定した場合には、S304へ移行し、振幅±512-512~512の範囲内で発生する乱数第1の乱数を取得する。その後、S306へ移行する。なお、乱数の振幅を、隣接ドットサイズの相対値の最大幅よりも大きな値とすると、サイズの異なるドットが混在しやすくなる。第3実施形態では、第1実施形態でいう第1種の相対値小ドット91、中ドット127、大ドット255と同じ相対値が使用され、隣接ドットサイズの相対値の最大幅は128=255-127である。一方、S303で、注目画素がバンドの後端ラスタに属し、かつ、処理対象の入力値がCMYのいずれかの色値であると判定した場合には、S305へ移行し、振幅±64-64~64の範囲内で発生する乱数第2の乱数を取得する。つまり、第1の乱数と第2の乱数とは中央値が等しい0である。その後、S306へ移行する。S313では、注目画素の出力ドットを相対値に変換した後、S314へ移行する。[3-3.効果]以上説明したように、第3実施形態によれば、誤差拡散処理において、バンドの後端ラスタに対応する端部画像データのCMY値については、その他の値端部画像データのK値又は非端部画像データのCMYK値と比較して、振幅の小さな範囲の狭い乱数が使用される。乱数を使用する場合には、乱数を使用しない場合と比較して、印刷済み画像内で、大ドットの発生率が増大する傾向がある。また、乱数を使用する場合において、乱数の振幅が大きい場合には、乱数の振幅が小さい場合と比較して、印刷済み画像内で、大ドットの発生率が増大する傾向がある。このため、第2種の誤差拡散処理で生成されるドットのサイズが、第1種の誤差拡散処理で生成される場合と比較してばらつきにくくサイズの異なるドットが混在しにくくなり、大ドットの発生率が低下することで、インクの使用量が低減する。したがって、異なる2回の主走査で印刷される2つのバンドのつなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。なお、前述したように、乱数を使用する場合には、乱数を使用しない場合と比較して、印刷済み画像内で、大ドットの発生率が増大する傾向がある。したがって、バンドの後端ラスタに対応する端部画像データのCMY値については、基準しきい値に乱数を加算しないようにしても換言すれば、S305で取得する乱数の振幅を0にしても、同様の効果が得られる。[4.第4実施形態][4-1.第1実施形態の印刷システムとの相違点]第4実施形態の印刷システムは、大ドット、中ドット及び小ドットのドットサイズごとにドットの使用比率を調整した誤差拡散処理を行う点で相違する。すなわち、第4実施形態では、ドットサイズごとに誤差バッファを用意して誤差値を独立して管理することで、ドットの使用比率を調整する。具体的には、次のように誤差拡散処理を行う。1入力値階調値とドットサイズごとの分解階調値との関係を示すテーブルに基づいて、注目画素の入力値を分解階調値に分解する。2ドットのサイズごとに、注目画素の分解階調値と周辺画素の収集誤差値とを加算して、補正済分解階調値を得る。3ドットのサイズごとに、補正済分解階調値としきい値とを比較し、比較結果に基づき注目画素の出力ドットの形成態様を決定する。4ドットのサイズごとに、補正済分解階調値と、出力ドットに対応するドットサイズごとの相対値以下サイズ別相対値という。と、を用いて、ドットのサイズごとに注目画素の誤差値を求める。図9a,bは、入力値階調値と、小ドットS、中ドットM、大ドットLの分解階調値との関係を示すテーブルであり、分解階調値は、ドットサイズごとのドットの使用比率に対応する。具体的には、第2のテーブル図9bは、第1のテーブル図9aと比較して、各入力値において、大ドットの分解階調値が低く設定されている。また、大ドットの分解階調値の変更に伴って、特定の入力値で同じ濃度が表現されるように、中ドット及び小ドットの分解階調値も変更されている。つまり、第2のテーブルを用いると、第1のテーブルを用いる場合と比較して、大ドットの使用比率が低くなる。このため、第1種の誤差拡散処理では、上記1において、第1のテーブルが使用され、第2種の誤差拡散処理では、第2のテーブルが使用される。なお、以下では、第1実施形態との共通点については説明を省略する。[4-2.誤差拡散処理]図10は、パーソナルコンピュータ1の制御部11が、前述した図5の誤差拡散処理に代えて実行する誤差拡散処理のフローチャートである。なお、図10の誤差拡散処理は、処理対象の画像データを構成する画素が順に注目画素処理対象の画素として選択され、注目画素の色値ごとに実行される。制御部11は、図10の誤差拡散処理を開始すると、まずS401で、大ドット、中ドット及び小ドットのそれぞれについて、各ドットサイズの誤差バッファから誤差マトリクスを用いて誤差値を収集した収集誤差値AL,AM,ASを算出する。なお、添字のL,M,Sは、それぞれ大ドット用、中ドット用、小ドット用の値を意味する。続いて、S402では、注目画素がバンドの後端ラスタに属し、かつ、処理対象の入力値がCMYのいずれかの色値であるか否かを判定する。このS402で、注目画素がバンドの後端ラスタに属さないと判定した場合や、処理対象の入力値がKの色値であると判定した場合には、S403へ移行し、第1のテーブル図9aに基づいて、注目画素の入力値階調値をドットサイズごとの分解階調値PL,PM,PSに分解する。その後、S405へ移行する。一方、S402で、注目画素がバンドの後端ラスタに属し、かつ、処理対象の入力値がCMYのいずれかの色値であると判定した場合には、S404へ移行し、第1のテーブルよりも大ドットの分解階調値が低い第2のテーブル図9bに基づいて、注目画素の入力値階調値をドットサイズごとの分解階調値PL,PM,PSに分解する。その後、S405へ移行する。S405では、ドットサイズごとの分解階調値PL,PM,PSに収集誤差値AL,AM,ASを加算することで、ドットサイズごとの補正済分解階調値QL,QM,QSを算出する。続いて、S406では、ドットサイズごとのしきい値TL,TM,TSを算出する。本実施形態では、予め設定されている値例えば1をしきい値TL,TM,TSとする。続いて、S407では、大ドットの補正済分解階調値QLが大ドットのしきい値TL以上であるか否かを判定する。このS407で、大ドットの補正済分解階調値QLが大ドットのしきい値TL以上であると判定した場合には、S408へ移行し、大ドットの出力値RLを3に設定する。これは、後述するようにS420、出力ドットを大ドットに決定したことを意味する。続いて、S409で、注目画素についてのドットサイズごとの誤差値を誤差バッファに登録する。具体的には、大ドットの誤差値EL=QL-255、中ドットの誤差値EM=QM、小ドットの誤差値ES=QSとする。つまり、大ドットについては補正済分解階調値QLからサイズ別相対値255を減算し、中ドット及び小ドットについては補正済分解階調値QM,QSをそのまま誤差値として登録する。その後、S420へ移行する。一方、S407で、大ドットの補正済分解階調値QLが大ドットのしきい値TL未満であると判定した場合には、S410へ移行し、大ドットの出力値RLを0に設定する。そして、S411で、中ドットの補正済分解階調値QMが中ドットのしきい値TM以上であるか否かを判定する。このS411で、中ドットの補正済分解階調値QMが中ドットのしきい値TM以上であると判定した場合には、S412へ移行し、中ドットの出力値RMを2に設定する。これは、後述するようにS420、出力ドットを中ドットに決定したことを意味する。続いて、S413で、注目画素についてのドットサイズごとの誤差値を誤差バッファに登録する。具体的には、中ドットの誤差値EM=QM-255、大ドットの誤差値EL=QL、小ドットの誤差値ES=QSとする。つまり、中ドットについては補正済分解階調値QMからサイズ別相対値255を減算し、大ドット及び小ドットについては補正済分解階調値QL,QSをそのまま誤差値として登録する。その後、S420へ移行する。一方、S411で、中ドットの補正済分解階調値QMが中ドットのしきい値TM未満であると判定した場合には、S414へ移行し、中ドットの出力値RMを0に設定する。そして、S415で、小ドットの補正済分解階調値QSが小ドットのしきい値TS以上であるか否かを判定する。このS415で、小ドットの補正済分解階調値QSが小ドットのしきい値TS以上であると判定した場合には、S416へ移行し、小ドットの出力値RSを1に設定する。これは、後述するようにS420、出力ドットを小ドットに決定したことを意味する。続いて、S417で、注目画素についてのドットサイズごとの誤差値を誤差バッファに登録する。具体的には、小ドットの誤差値ES=QS-255、大ドットの誤差値EL=QL、中ドットの誤差値EM=QMとする。つまり、小ドットについては補正済分解階調値QSからサイズ別相対値255を減算し、大ドット及び中ドットについては補正済分解階調値QL,QMをそのまま誤差値として登録する。その後、S420へ移行する。一方、S415で、小ドットの補正済分解階調値QSが小ドットのしきい値TS未満であると判定した場合には、S418へ移行し、小ドットの出力値RSを0に設定する。これは、後述するようにS420、出力ドットをドット無しに決定したことを意味する。続いて、S419で、注目画素についてのドットサイズごとの誤差値を誤差バッファに登録する。具体的には、大ドットの誤差値EL=QL、中ドットの誤差値EM=QM、小ドットの誤差値ES=QSとする。つまり、大ドット、中ドット及び小ドットのいずれも補正済分解階調値QL,QM,QSをそのまま誤差値として登録する。その後、S420へ移行する。S420では、ドットサイズごとの出力値RL,RM,RSの合計値Oに基づき、注目画素の出力ドットを決定する。具体的には、合計値Oが0であればドット無し、1であれば小ドット、2であれば中ドット、3であれば大ドットに決定する。その後、図10の誤差拡散処理を終了する。[4-3.効果]以上説明したように、第4実施形態によれば、第2種の誤差拡散処理で生成される画像における大ドットの発生率が、第1種の誤差拡散処理で生成される場合と比較して低下することで、インクの使用量が低減する。したがって、異なる2回の主走査で印刷される2つのバンドのつなぎ目に発生し得る筋目を低減することができる。[5.他の実施形態]以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されることなく、種々の形態を採り得ることは言うまでもない。1上記各実施形態では、筋目が特に発生しやすい1パス印刷を前提に説明したが、これに代えて、印刷ヘッド27の1回の主走査1パスにつき用紙をノズル幅よりも短く搬送し、所定領域の画像の印刷を複数回の主走査マルチパスで完了するマルチパス印刷の場合にも、バンドの後端ラスタの印刷に使用されるインク量を減らす誤差拡散処理を行うことは有効である。例えば、図11aに示すように、2パス印刷を行った場合にも、互いに隣接する2つのバンドのつなぎ目に筋目が発生する場合がある。また、図11aは、副走査方向の用紙搬送量が均等な場合の例であるが、図11bに示すように、副走査方向の用紙搬送量が不均等な場合であっても同様に、筋目が発生し得る。なお、これらの図に示す例では印刷方向を交互に異ならせているが、印刷方向が同じであっても同様である。ちなみに、これらの図においては、パスの違いを分かりやすくするためにバンド領域を左右にずらした状態で示しているが、実際の左右位置は同じである。2上記各実施形態では、バンドの後端ラスタの印刷に使用されるインク量を減らす誤差拡散処理を例示したが、これに限定されるものではない。例えば、バンドの後端ラスタに代えて又は後端ラスタとともに、バンドの前端ラスタ当該バンドよりも前に印刷されたバンドに隣接する側の端部のラスタの印刷に使用されるインクの総量を減らすようにしてもよい。また例えば、1ライン分の画像データに限定されるものではなく、複数ライン分の画像データに対して、印刷に使用されるインク量を減らす誤差拡散処理を行うようにしてもよい。ただし、上記実施形態のように、1ライン分の画像データのみに対して、印刷に使用されるインク量を減らす誤差拡散処理を行えば、複数ライン分の画像データに対して行う場合と比較して、調整を迅速に実行できるという利点がある。3上記各実施形態では、4階調を表現可能なプリンタ2を例示したが、これに代えて、例えば2階調あるいは3階調以上を表現可能なプリンタであってもよい。4上記各実施形態では、誤差拡散処理がパーソナルコンピュータ1側で実行される構成を例示したが、これに限定されるものではなく、例えばプリンタ2側でハードウエアとして実現してもよい。この場合、印刷データ供給処理S14は、プリンタ2で生成した印刷データを印刷実行部26に供給する処理となり、この処理が本発明の供給部としての処理に相当する。"