調理容器に対して、該調理容器の外周を把持し、また解除して着脱するように設けられる着脱式ハンドルであって、把持に適する形状に所定長さだけ延び、内部に収容室が設けられており、前記調理容器の外周の外壁と接触する固定把持要素を有する胴体と、前記固定把持要素と協働して前記調理容器を把持するように前記調理容器の外周の内壁と接触する可動把持要素が一端に設けられており、前記収容室内に水平移動可能に設けられて前記固定把持要素に対して前後進するとともに、他端に設けられている復元要素によって常に解除状態に復帰するようになっている可動把持部材と、前記胴体の上に、前記可動把持部材の前後進方向と交差する垂直方向に支持軸を用いて回転可能に設けられているロータリーノブと、前記可動把持部材と前記ロータリーノブとの間に設けられて、前記ロータリーノブの回転力を直線運動に転換して、前記固定把持要素に対する前記可動把持部材の前後進動作を生じさせて把持および解除が行われるようにする動力伝達構造と、を含み、前記ロータリーノブが正逆に回転することにより前記胴体の前記固定把持部材に対して前記可動把持部材が前後進して前記調理容器の外周に係合して把持および解除が行われることを特徴とする、着脱式ハンドル。調理容器に対して、該調理容器の外周を把持し、また解除して着脱するように設けられる着脱式ハンドルであって、把持に適する形状に所定長さだけ延び、内部に収容室が設けられており、前記調理容器の外周の外壁と接触する固定把持要素を有する胴体と、前記固定把持要素と協働して前記調理容器を把持するように前記調理容器の外周の内壁と接触する可動把持要素が一端に設けられており、前記収容室内に水平移動可能に設けられて前記固定把持要素に対して前後進するとともに、他端に設けられている復元要素によって常に解除状態に復帰するようになっている可動把持部材と、前記胴体の上に、前記可動把持部材の前後進方向と交差する垂直方向に支持軸を用いて回転可能に設けられているロータリーノブと、前記可動把持部材と前記ロータリーノブとの間に設けられて、前記ロータリーノブの回転力を直線運動に転換し、前記固定把持要素に対する前記可動把持部材の前後進動作を生じさせて把持および解除が行われるようにする動力伝達構造と、前記可動把持部材に該可動把持部材の前後進方向に沿って形成されている作動孔の両辺に設けられている歯列と、前記胴体において前記可動把持部材の前後進方向と交差する垂直方向に出入り可能に設けられて、前記歯列に噛み合い、また離脱して前記可動把持部材を制動し、また解除するスプライン軸が設けられている制御ボタンを備え、前記可動把持部材の把持状態を維持し、また解除する制御手段と、を含み、前記ロータリーノブが正逆に回転することにより前記胴体の固定把持部材に対して前記可動把持部材が前後進して、異なる厚さを有する異種の調理容器に設けられた外周に係合して把持および解除が行われることを特徴とする、着脱式ハンドル。前記動力伝達構造は、前記可動把持部材に該可動把持部材の前後進方向と交差する方向に設けられている作動スロットと、前記作動スロットに係り前記ロータリーノブに自由に移動可能に設けられて、前記調理容器の外周の厚さによる前記可動把持部材の把持移動距離の変化に応じて回転半径が調整される作動ピンを有し、前記ロータリーノブの把持のための回転完了点が常に指定位置となるようになっていることを特徴とする、請求項2に記載の着脱式ハンドル。前記動力伝達構造の前記作動ピンは、復元要素によって位置が常に元の位置に復帰させられるようになっていることを特徴とする、請求項3に記載の着脱式ハンドル。前記制御手段は、前記作動孔の歯列と制御ボタンのスプライン軸を互いに整合させるための位置整列要素をさらに含むことを特徴とする、請求項2に記載の着脱式ハンドル。前記制御ボタンの出入りを規制する制動片をさらに含むことを特徴とする、請求項2に記載の着脱式ハンドル。前記制動片は、前記ロータリーノブの回転操作力によって把持状態の完了時点で前記制御ボタンを拘束状態から解除することを特徴とする、請求項6に記載の着脱式ハンドル。本発明は、上記のような問題点を解決するためになされたものであり、その目的は、ロータリーノブを用いてハンドルの着脱及び把持を簡単に行うことができるようにするとともに厚さが異なる調理容器の外周に応じて把持の厚さが自由に変化し、異種の調理容器を把持できるようにすることで、使用するのに便利であり、異種の調理容器に共通して用いることができるようにした着脱式ハンドルを提供することにある。本発明の他の目的は、可動把持部材の把持状態の維持及び解除のための制御手段の制御位置間隔を細かくして、より狭い幅に細分化した様々な規格の調理容器の把持は言うまでもなく、精密で安定した把持を行うことができる着脱式ハンドルを提供することにある。本発明のさらに他の目的は、調理容器の把持のためのロータリーノブの回転完了点が常に指定された位置となるようにすることで、製品使用の便宜は言うまでもなく、その操作が安定した着脱式ハンドルを提供することにある。本発明による着脱式ハンドルは、外周の厚さが異なる異種の調理容器全てに共通して使用できるようにしたものであり、可動把持部材にできるだけ微細な単位に細分したピッチを有する歯列を備えた作動孔とこの作動孔に対して交差する方向に挿入/離脱する制御ボタンに設けられるスプライン軸との噛み合い及び離脱によって把持状態の維持と解除の作用を果たす制御手段を用いて可動把持部材の把持の厚さをできるだけ細分化して多様で微細な厚さの差を有する異種の調理容器の把持を可能にし、調理容器の外周の厚さによる可動把持部材の把持移動距離の変化に応じて回転半径が調整される作動ピンでロータリーノブの把持のための回転完了点が常に指定位置になるようにすることでハンドルの使用を安定化する。本発明による着脱式ハンドルは、着脱が簡単かつ容易であり、把持の厚さを調理容器の外周の厚さに応じて自由に変化させ、異種の調理容器を把持できるようにすることで、様々な異種の調理容器に共通して使用できるようにし、これにより、キッチン器具を減少させる効果がある。また、本発明によると、可動把持部材の把持状態の維持及び解除のための制御手段の制御位置間隔を細分化してより狭い幅に細分した様々な規格の調理容器の把持を可能として把持許容範囲が広くなり、また、より安定して確実な把持を行うことが可能となる。また、本発明は、調理容器把持のためのロータリーノブの回転完了点が常に指定位置になるようにすることで、製品使用の便宜は言うまでもなく、その操作が安定して製品性を向上させる効果もある。以下、本発明の一実施例を図面に基づき具体的に説明する。図1は本発明の一実施例による着脱式ハンドルが調理容器に適用された状態を示す図面である。本発明は、調理容器1の外周2にクランプ方式を用いて着脱式に設けられ、調理作業または調理容器1の移動のために用いられる着脱式ハンドルを提供するものである。本発明のハンドルは、図2及び図3のように把持に適する細長い棒状の胴体10を有している。この胴体10の内部にはその長さ方向に沿って形成されている収容室12が設けられており、その収容室12の一端に開口12aが設けられている。また、ロータリーノブ20が、その前部に胴体10と結合した際に回転中心となるネジ状の支持軸21を用いて、後述する可動把持部材の水平移動と交差する垂直方向に自由に回転可能に胴体10の上面に設けられている。この際、胴体10の上面に設けられているロータリーノブ20の回転動作によって胴体10内の収容室12に水平方向に設けられている可動把持部材30が開口12aを介して出入りすることで、調理容器を把持し、また解除する。本発明についてより詳細に説明すると、胴体10は、可動把持部材30を中央において上下側にそれぞれ配置され、分離結合する上部材10aと下部材10bとで構成されている。この際、下部材10b側に前述の収容室12が設けられている。また、上部材10aは胴体10内の可動把持部材30など、後述する部品の組み立て及び取り替えのために胴体10の内部を開閉するカバーの役割をする。また、下部材10bと互いに結合して可動把持部材30の前後進運動をスムーズに案内する。このような上部材10aと下部材10bは、ネジなどの結束要素を用いて結束される。このような胴体10の下部材10bはその前端に調理容器の外周2の外壁と当接する固定把持要素13を有する。この際、固定把持要素13の上部側には調理容器の外周2の周縁2aが係止するように載置される。このように係止するように載置することによって、ハンドルで調理容器を安定的に把持することで調理容器がハンドルから容易に離脱する現象が防止される。また、このように構成される上部材10aと下部材10bの間には胴体10の長さ方向に沿って水平方向に自由に移動可能に設けられている可動把持部材30が介在しており、この可動把持部材30には、その前端に調理容器外周2の内周壁と接触する可動把持要素32が一体に設けられている。このような可動把持要素32は、下部材10bの固定把持要素13と協働して調理容器の外周を把持し、また解除する役割をする。また、可動把持部材30はその後端が胴体10の収容室12の後方に設けられている復元要素40によって弾性的に設置されることで、後述する制御手段が解除されると復元要素40の復元力によって可動把持部材30が胴体10の前方に常に移動するようになっている。この際、可動把持部材30には前後進を案内し、行程距離を制限するガイドスロット31が形成されており、その前後進動作が所定範囲内で行われるようにし、この行程距離は調理容器の外周2の最低の厚さと最大の厚さの両方を許容するものである。一方、胴体10の内部で長さ方向に前後進する可動把持部材30と胴体10の上面で自由に回転するロータリーノブ20は、その運動方向が互いに交差する方向となるようになっており、上下の位置に配置されているが、本発明の実施例ではロータリーノブ20が可動把持部材30の上に設置されている。このようなロータリーノブ20と可動把持部材30の配置関係において、可動把持部材30とロータリーノブ20との間に動力伝達構造50が設けられてロータリーノブ20の回転力を直線運動に転換して調理容器を把持し、また解除するように可動把持部材30を駆動する。また、前述の動力伝達構造50は可動把持部材30にその可動把持部材30の移動方向と交差する方向に形成されている作動スロット52と、ロータリーノブ20の底面においてロータリーノブ20の回転軸を通過する直径方向の線に沿って設けられている通路20aに沿って内外に移動しながらその位置が変化する作動ピン54からなっており、このように設けられている動力伝達構造50の作動スロット52と作動ピン54は互いに線接触を用いた係止方式で結合されてロータリーノブ20に回転力が加えられると所定の半径で回転する作動ピン54が作動スロット52に沿って摺動しながらロータリーノブ20の回転力を可動把持部材30の直線運動に転換して可動把持部材30を前後進させる。ここで、可動把持部材30の前後進の行程距離は、作動ピン54の回転半径回転以内であり、作動ピン54の回転半径は通路20aの長さによって所定の長さ内で変化する。また、作動ピン54は、上述したように、ロータリーノブ20の通路20aに沿って内外に移動しながらその位置が変化することで作動ピン54の回転半径が伸縮し、このような作動ピン54の回転半径の伸縮が、可動把持部材30の前後進の行程を可変とするとともに、ロータリーノブ20の把持のための回転完了点が、把持する調理容器1の外周2の厚さの変化に関係なく常に指定位置となるようにする機能も果たす。また、作動ピン54は、ロータリーノブ20内で復元要素53によって常に外側に復帰するようになっている。この際、作動ピン54の復帰のための復元要素53は上述した可動把持部材30の復元要素40より大きい弾性係数を有する。したがって、ロータリーノブ20を正逆に回転させることで作動スロット52と、調理容器の外周2の厚さに合わせて回転半径が変化する作動ピン54の協同により可動把持部材30の把持の厚さが自由に調節されて様々な厚さの外周2を有する調理容器1全てに合った把持が行われる。また、可動把持部材30は、その把持状態を維持し、また解除する制御手段60を備えている。このような制御手段60は本発明の核心的な技術である。図4及び図5には制御手段60が詳細に図示されている。このような制御手段60は、可動把持部材30にその前後進方向に沿って形成されている作動孔61の両辺に並列に設けられている歯列62と、この歯列62を備えた作動孔61をそれに直交する方向に通過して胴体10の上部に出入りして歯列62に噛み合い離脱するスプライン軸66、および、スプライン軸66の直上に適当な間隔を維持するように配置され後述する制動片を用いて胴体10上部への出入りを規制される制動段65を備えた制御ボタン68で構成されている。ここで、歯列62またはスプライン軸66のピッチはできるだけ小さくされ、このようにピッチを小さくすることによって、把持可能な調理容器が、小さな単位で変化する様々な厚さの調理容器に拡大される。また、制御ボタン68は、その下端が復元要素64を用いて弾性的に支持され、規制が解除されると歯列62とスプライン軸66の噛み合いのための上昇動作を行うようになっている。この際、歯列62とスプライン軸66が噛み合う際に、より安定かつ確実な整合のために、図6のように、制御手段60は、可動把持部材30に設けられる歯列62の移動経路上に弾性的に設けられている、スプライン軸66との整合のための位置整列要素69を備えている。また、上述した制動片63は、制御ボタン68の出入り方向と交差する水平方向に可動把持部材30と上部材10aとの間に介在しているが、このような制動片63は板状の形状を有しロータリーノブ20の支持軸21に一端が自由に回転可能に結合し、他端側は所定長さだけ延びてその端部に制御ボタン68の制動段65の外径より小さいサイズの半径を有する収容溝63aを備えている。また、このように構成されている制動片63は、作動ピン54の回転軌道内で交差方向に設けられてその作動ピン54の回転力によって連動するが、この制動片63は常に制御ボタン68の制動段65を係止して規制するようになっている。ロータリーノブ20が回転して把持完了点に到達すると、作動ピン54の回転力により、係止されて規制されていた制動段65から収容溝63aが離脱することで規制状態が解除されるようになっている。また、制動片63は収容室12内で自由端に設けられている復元要素67によって弾性的に設けられており、作動ピン54の回転力が消失すると制御ボタン68側に自動復帰するようになっている。以下、図3及び図4を参照して本発明の着脱式ハンドルが調理容器を把持し、また解除する過程について説明する。まず、図3aを参照すると、ハンドルの可動把持部材30が最大量だけ後進して最小の厚さの外周2を有する調理容器1を把持した状態を示しており、ロータリーノブ20を図面での反時計方向である矢印方向に回転させると動力伝達構造50の作動ピン54は通路20aの外側端に位置して最大の回転半径で回転してその回転力が作動スロット52を介して直線運動に転換され、可動把持部材30を後進させ、その後進が完了すると、すなわち、ロータリーノブ20の把持完了点で作動ピン54の回転力によって制御手段60の制動片63が押されて図面における反時計方向である矢印方向に回転して制御ボタン68の制動段65から離脱し、これにより規制されていた制御ボタン68が解除されるのと同時に図4のaのように、復元要素64によって制御ボタン68が上昇して作動孔61の歯列62とスプライン軸66が噛み合って可動把持部材30の把持状態を安定的に維持する。この際、制御ボタン68の昇降運動時にその制御ボタン68は胴体10に付加的に設けられる案内レールなどの昇降案内構造によってずれたり変位したりすることなく整列されて歯列62とスプライン軸66を整合させる。図3bはハンドルの可動把持部材30が最小量だけ後進して最大厚さを有する調理容器1を把持した状態を示しているが、この際、可動把持部材30は、前述と同様の過程で動作し、前述と異なるのは、動力伝達構造50の作動ピン54がロータリーノブ20の通路20aの内側端に位置して最小の回転半径で回転してその回転力が作動スロット52を介して直線運動に転換され、可動把持部材30を最小量だけ後進させることである。ここで、可動把持部材30の最小量の後進は動力伝達構造50の作動ピン54の最小の回転半径の回転によるものであり、さらに具体的に説明すると、調理容器を把持するためのロータリーノブ20の回転操作中、すなわち調理容器を把持するためのロータリーノブ20の回転完了点に到達する前に可動把持部材30の後進が調理容器1の外周2の厚さによって中断されるとともに、そのロータリーノブ20の回転力が通路20aに自由に移動可能に設けられている作動ピン54側に伝達され、作動ピン54が通路20aの内端側へと押されて移動することで所定の最小の回転半径で運動するようにすることができる。このように動力伝達構造50の作動ピン54の回転半径が変化することによって様々な厚さを有する調理容器が把持され、調理容器を把持するためのロータリーノブ20の回転の完了点が、ロータリーノブ20が把持する調理容器1の外周2の厚さ変化に関係なく常に指定位置になる。図3cはハンドルの可動把持部材30が最大量だけ前進して解除または把持を待機している状態を示している。これについてさらに具体的に説明すると、図3aまたは3bのような把持状態で胴体10の上面に突出している制御手段60の制御ボタン68を加圧して下降させ、図4のbのように制御ボタン68の制動段65が制動片63を通過しないと、スプライン軸66は作動孔61の歯列62との噛合状態を持続して可動把持部材30の把持状態をそのまま維持している。制動段65が図4のcのように制動片63を通過し、スプライン軸66が作動孔61の歯列62から離脱すると、可動把持部材30の把持状態が解除されて可動把持部材30は復元要素40により前進する。この際、動力伝達構造50は上述した把持過程とは逆に可動把持部材30の前進力が、ロータリーノブ20の、図3cにおける時計方向である矢印方向の回転に転換されることになり、これと同時に作動ピン54に押されていた制動片63が図3cにおける時計方向である矢印方向に復帰して、下降した制御ボタン68をその下降位置に拘束し、次の把持を待機する。本発明の着脱式ハンドルは、外周の厚さが異なる異種の調理容器1に合わせて把持の厚さが可変的に変化して把持を行う。以上、本発明の一実施例について説明したが、本発明はこれに限定されず、請求範囲内における変更が可能である。