"レンズ基体と、前記レンズ基体の表面に設けられており、ベース形状を基準とする複数の回折段差と、前記複数の回折段差のうち隣接する一対にそれぞれ挟まれた複数の同心円状の輪帯とを含む回折格子とを備えた回折格子レンズであって、前記レンズ基体は、使用波長λにおいて屈折率n1λを有する第1の材料からなり、前記回折格子は空気と接し、前記回折段差の設計段差長をdとし、mを回折次数として、の関係を満たしており、前記複数輪帯のそれぞれは、半径方向において、中央部および前記中央部を挟む一対の端部とを含み、前記複数輪帯のうちの少なくとも1つにおいて、前記一対の端部の一方の少なくとも一部に凹部および凸部の一方が設けられ、前記一対の端部の他方の少なくとも一部に前記凹部および前記凸部の他方が設けられており、前記複数の回折段差は、前記回折格子の外周端を除く位置において、複数の第1の回折段差および前記複数の第1の回折段差の少なくとも1つに隣接する少なくとも1つの第2の回折段差を含み、前記複数の第1の回折段差の前記設計段差長における先端は、前記ベース形状を前記回折格子の光軸方向に平行移動させた第1の面上に位置しており、前記少なくとも1つの第2の回折段差の前記設計段差長における先端は、前記ベース形状を前記光軸方向に平行移動させた第2の面上に位置しており、前記第1の面および前記第2の面は前記光軸上において、互いに異なる位置にある回折格子レンズ。レンズ基体と、前記レンズ基体の表面に設けられており、ベース形状を基準とする複数の回折段差と、前記複数の回折段差のうち隣接する一対にそれぞれ挟まれた複数の同心円状の輪帯とを含む回折格子と、前記回折格子を覆って前記レンズ基体に設けられた光学調整層とを備えた回折格子レンズであって、前記レンズ基体は、使用波長λにおいて屈折率n1λを有する第1の材料からなり、前記光学調整層は、前記使用波長λにおいて、屈折率n2λを有する第2の材料からなり、前記回折段差の設計段差長をdとし、mを回折次数としての関係を満たしており、前記複数輪帯のそれぞれは、半径方向において、中央部および前記中央部を挟む一対の端部とを含み、前記複数輪帯のうちの少なくとも1つにおいて、前記一対の端部の一方の少なくとも一部に凹部および凸部の一方が設けられ、前記一対の端部の他方一方の少なくとも一部に前記凹部および前記凸部の他方が設けられており、前記複数の回折段差は、前記回折格子の外周端を除く位置において、複数の第1の回折段差および前記複数の第1の回折段差の少なくとも1つに隣接する少なくとも1つの第2の回折段差を含み、前記複数の第1の回折段差の前記設計段差長における先端は、前記ベース形状を前記回折格子の光軸方向に平行移動させた第1の面上に位置しており、前記少なくとも1つの第2の回折段差の前記設計段差長における先端は、前記ベース形状を前記光軸方向に平行移動させた第2の面上に位置しており、前記第1の面および前記第2の面は前記光軸上において、互いに異なる位置にある回折格子レンズ。前記複数の回折段差は、複数の第2の回折段差を含み、各第1の回折段差および各第2の回折段差は交互に配置されている請求項1または2に記載の回折格子レンズ。前記第1の面と前記第2の面と前記光軸上における間隔Lは、下記式を満たす請求項1から3のいずれかに記載の回折格子レンズ。前記第1の面と前記第2の面と前記光軸上における間隔Lは、下記式を満たす請求項4に記載の回折格子レンズ。前記第1の面と前記第2の面と前記光軸上における間隔Lは、L=0.5dを満たす請求項5に記載の回折格子レンズ。前記複数の回折段差は、複数の第2の回折段差を含み、前記複数の第1の回折段差および前記複数の第2の回折段差は、それぞれ、i個iは2以上の整数およびj個jは2以上の整数ずつ連続的に配置され、かつ、i個の前記第1の回折段差およびj個の前記第2の回折段差が交互に配置されている請求項1または2に記載の回折格子レンズ。前記凸部および前記凹部の少なくとも一方は、前記少なくとも1つの輪帯の略全周にわたって設けられている請求項1から7のいずれかに記載の回折格子レンズ。前記凸部および前記凹部の前記回折格子の光軸を含む平面上であって前記光軸と垂直な方向における幅は、前記少なくとも1つの輪帯の前記回折格子の光軸を含む平面上であって前記光軸と垂直な方向における幅の5以上25以下の範囲にある請求項1から8のいずれかに記載の回折格子レンズ。前記凸部および前記凹部の前記回折格子の光軸方向における高さは、記回折段差の設計段差長dの3以上20以下の範囲にある請求項1から9のいずれかに記載の回折格子レンズ。前記複数輪帯において、前記凸部および前記凹部が設けられている請求項1から10のいずれかに記載の回折格子レンズ。前記複数輪帯のうち、前記回折格子の外周近傍の少なくとも2つ以上において、前記凸部および前記凹部が設けられている請求項1から11のいずれかに記載の回折格子レンズ。レンズ基体と、前記レンズ基体の表面に設けられており、ベース形状を基準とする複数の回折段差と、前記複数の回折段差のうち隣接する一対にそれぞれ挟まれた複数の同心円状の輪帯とを含む回折格子とを備えた回折格子レンズであって、前記レンズ基体は、使用波長λにおいて屈折率n1λを有する第1の材料からなり、前記回折格子は空気と接し、前記回折段差の設計段差長をdとし、mを回折次数として、の関係を満たしており、前記複数輪帯のそれぞれは、半径方向において、中央部および前記中央部を挟む一対の端部とを含み、前記複数輪帯のうちの少なくとも1つにおいて、前記一対の端部の一方の少なくとも一部に凹部および凸部の一方が設けられ、前記一対の端部の他方の少なくとも一部に前記凹部および前記凸部の他方が設けられており、前記複数の輪帯は、互いに隣接する第1、第2および第3の輪帯を含み、前記第2の輪帯は前記第1および第3の輪帯に挟まれており、前記第1の輪帯および第3の輪帯の幅は略同一であり、前記第2の輪帯の幅は前記第1の輪帯の幅よりも狭い回折格子レンズ。前記使用波長λは可視光域の波長であり、可視光域の全域の波長に対してλが不等式を満足する請求項1から13のいずれかに記載の回折格子レンズ。請求項1から14のいずれかに記載の回折格子レンズと、撮像素子とを備えた撮像装置。特許文献1から3に開示されているような、従来技術において課題となっているフレア光は、1次回折効率の波長依存性に伴う不要次数回折光や輪帯の壁面における反射光によって生じる。これに対し、本願発明者は、回折格子レンズの回折格子の輪帯ピッチを小さくしていく、あるいは非常に光強度が高い被写体を撮影すると、上述した不要次数回折光とは異なる縞状フレア光が発生することを見出した。このような縞状フレア光が回折格子レンズにおいて発生することは知られていない。また、本願発明者によれば、特定の条件下では、縞状フレア光が、撮影された画像の品質を大きく低下させる可能性があることが分かった。本発明は、このような課題の少なくとも1つを解決し、縞状フレアの発生または、縞状フレアの発生による画像品質の劣化を抑制することのできる回折格子レンズおよびそれを用いた撮像装置を提供する。本発明の回折格子レンズは、レンズ基体と、前記レンズ基体の表面に設けられており、ベース形状を基準とする複数の回折段差と、前記複数の回折段差のうち隣接する一対にそれぞれ挟まれた複数の同心円状の輪帯とを含む回折格子とを備えた回折格子レンズであって、前記レンズ基体は、使用波長λにおいて屈折率n1λを有する第1の材料からなり、前記回折格子は空気と接し、前記回折段差の設計段差長をdとし、mを回折次数として、の関係を満たしており、前記複数輪帯のそれぞれは、半径方向において、中央部および前記中央部を挟む一対の端部とを含み、前記複数輪帯のうちの少なくとも1つにおいて、前記一対の端部の一方の少なくとも一部に凹部および凸部の一方が設けられ、前記一対の端部の他方の少なくとも一部に前記凹部および前記凸部の他方が設けられており、前記複数の回折段差は、前記回折格子の外周端を除く位置において、複数の第1の回折段差および前記複数の第1の回折段差の少なくとも1つに隣接する少なくとも1つの第2の回折段差を含み、前記複数の第1の回折段差の前記設計段差長における先端は、前記ベース形状を前記回折格子の光軸方向に平行移動させた第1の面上に位置しており、前記少なくとも1つの第2の回折段差の前記設計段差長における先端は、前記ベース形状を前記光軸方向に平行移動させた第2の面上に位置しており、前記第1の面および前記第2の面は前記光軸上において、互いに異なる位置にある。本発明の他の回折格子レンズは、レンズ基体と、前記レンズ基体の表面に設けられており、ベース形状を基準とする複数の同心円状の回折段差と、前記複数の回折段差のうち隣接する一対にそれぞれ挟まれた複数の同心円状の輪帯とを含む回折格子と、前記回折格子を覆って前記レンズ基体に設けられた光学調整層とを備えた回折格子レンズであって、前記レンズ基体は、使用波長λにおいて屈折率n1λを有する第1の材料からなり、前記光学調整層は、前記使用波長λにおいて、屈折率n2λを有する第2の材料からなり、前記回折段差の設計段差長をdとし、mを回折次数として、の関係を満たしており、前記複数輪帯のそれぞれは、半径方向において、中央部および前記中央部を挟む一対の端部とを含み、前記複数輪帯のうちの少なくとも1つにおいて、前記一対の端部の一方の少なくとも一部に凹部および凸部の一方が設けられ、前記一対の端部の他方の少なくとも一部に前記凹部および前記凸部の他方が設けられており、前記複数の回折段差は、前記回折格子の外周端を除く位置において、複数の第1の回折段差および前記複数の第1の回折段差の少なくとも1つに隣接する少なくとも1つの第2の回折段差を含み、前記複数の第1の回折段差の前記設計段差長における先端は、前記ベース形状を前記回折格子の光軸方向に平行移動させた第1の面上に位置しており、前記少なくとも1つの第2の回折段差の前記設計段差長における先端は、前記ベース形状を前記光軸方向に平行移動させた第2の面上に位置しており、前記第1の面および前記第2の面は前記光軸上において、互いに異なる位置にある。ある好ましい実施形態において、前記複数の回折段差は、複数の第2の回折段差を含み、各第1の回折段差および各第2の回折段差は交互に配置されている。ある好ましい実施形態において、前記第1の面と前記第2の面と前記光軸上における間隔Lは、下記式を満たす。ある好ましい実施形態において、前記第1の面と前記第2の面と前記光軸上における間隔Lは、下記式を満たす。ある好ましい実施形態において、前記第1の面と前記第2の面と前記光軸上における間隔Lは、L=0.5dを満たす。ある好ましい実施形態において、前記複数の回折段差は、複数の第2の回折段差を含み、前記複数の第1の回折段差および前記複数の第2の回折段差は、それぞれ、i個iは2以上の整数およびj個jは2以上の整数ずつ連続的に配置され、かつ、i個の前記第1の回折段差およびj個の前記第2の回折段差が交互に配置されている。ある好ましい実施形態において、前記凸部および前記凹部の少なくとも一方は、前記少なくとも1つの輪帯の略全周にわたって設けられている。ある好ましい実施形態において、前記凸部および前記凹部の前記回折格子の光軸を含む平面上であって前記光軸と垂直な方向における幅は、前記少なくとも1つの輪帯の前記回折格子の光軸を含む平面上であって前記光軸と垂直な方向における幅の5以上25以下の範囲にある。ある好ましい実施形態において、前記凸部および前記凹部の前記回折格子の光軸方向における高さは、記回折段差の設計段差長dの3以上20以下の範囲にある。ある好ましい実施形態において、前記複数輪帯において、前記凸部および前記凹部が設けられている。ある好ましい実施形態において、前記複数輪帯のうち、前記回折格子の外周近傍の少なくとも2つ以上において、前記凸部および前記凹部が設けられている。本発明の回折格子レンズは、レンズ基体と、前記レンズ基体の表面に設けられており、ベース形状を基準とする複数の同心円状の回折段差と、前記複数の回折段差のうち隣接する一対にそれぞれ挟まれた複数の同心円状の輪帯とを含む回折格子とを備えた回折格子レンズであって、前記レンズ基体は、使用波長λにおいて屈折率n1λを有する第1の材料からなり、前記回折格子は空気と接し、前記回折段差の設計段差長をdとし、mを回折次数として、の関係を満たしており、前記複数輪帯のそれぞれは、半径方向において、中央部および前記中央部を挟む一対の端部とを含み、前記複数輪帯のうちの少なくとも1つにおいて、前記一対の端部の一方の少なくとも一部に凹部および凸部の一方が設けられ、前記一対の端部の他方の少なくとも一部に前記凹部および前記凸部の他方が設けられており、前記複数の輪帯は、互いに隣接する第1、第2および第3の輪帯を含み、前記第2の輪帯は前記第1および第3の輪帯に挟まれており、前記第1の輪帯および第2の輪帯の幅は略同一であり、前記第2の輪帯の幅は前記第1の輪帯の幅よりも狭い。ある好ましい実施形態において、前記使用波長λは可視光域の波長であり、可視光域の全域の波長に対してλが不等式を満足する。本発明の撮像装置は、上記いずれかに記載の回折格子レンズと、撮像素子とを備える。本発明によれば、複数の第1の回折段差の設計段差長における先端は、ベース形状を回折格子の光軸方向に平行移動させた第1の面上に位置しており、少なくとも1つの第2の回折段差の設計段差長における先端は、ベース形状を前記光軸方向に平行移動させた第2の面上に位置しており、第1の面および前記第2の面は前記光軸上において、互いに異なる位置ある。これにより、輪帯幅が異なる2種類の輪帯が回折格子に含まれるようになり、輪帯幅が異なる2種類の輪帯によって生じる縞状フレアが互いに干渉し合い、縞状フレアの発生が抑制される。また、輪帯の内側周縁に凹部および凸部のいずれか一方が設けられ、外側周縁に他方が設けられているため、縞状フレアの発生位置をシフトさせることができる。これにより、撮影画像上において、縞状フレアの一部を光源の像と重ね合わせることができ、あるいは、撮像面上において、縞状フレアの一部の集光位置を外方向へシフトさせることができる。このため、光源周辺に発生する縞状フレアの積算光量を低減し、得られる撮影画像の縞状フレアによる影響を抑制することができる。したがって、本発明によれば、これら2つの構造により、縞状フレアの発生が抑制され、得られる撮影画像の縞状フレアによる影響を抑制することができる。まず、本願発明者が明らかにした回折格子レンズによって生じる縞状フレア光について説明する。図21は、回折格子レンズを光軸方向から見た平面図である。図22は、回折格子の断面および回折格子を透過した光の波面の位相状態を模式的に示している。図21に示すように、回折格子152は、同心円状に配置された複数の輪帯を含んでいる。図21および図22に示すように、複数の輪帯のうち、1つの輪帯191に着目すると、隣接する輪帯とは、輪帯間に設けられる回折段差によって分断されているため、輪帯191を透過する光は、回折段差の位置で分断される。このため、回折格子の各輪帯を透過する光は、輪帯のピッチΛのスリットを通過する光と見なすことができる。輪帯のピッチΛが小さくなると、回折格子レンズを透過する光は、同心円状に配置された非常に狭いスリットを通過する光と見なすことができる。この結果、図22に示すように、回折段差近傍で、光の波面の回り込み201が見られるようになる。この波面の回り込み201が、縞状フレア171を発生させる要因である。図23は、回折格子152が設けられた回折格子レンズへ、光軸153に対して斜めから光が入射し、出射光が回折格子152によって回折する様子を模式的に示している。一般に、非常に狭く遮光されたスリットを通過する際に回り込んだ光は、無限遠の観測点において中央の集光点の周辺に回折縞を形成する。これをフラウンホーファー回折と呼ぶ。この回折現象は、正の焦点距離を有するレンズ系においては有限距離焦点面でも発生する。回折格子には通常輪帯が複数含まれるため、各々の輪帯191がフラウンホーファー回折による回折縞を形成する。本願発明者は、輪帯191のピッチΛが小さくなると、各輪帯191を透過した光が互いに干渉し、図23に示すような扇型の縞状フレア171を発生させることを実レンズによる画像評価で確認した。また、この縞状フレア171は、従来より知られている不要次数回折光を発生させる入射光よりもさらに多量の光が撮像用光学系に入射したときに顕著に現れること、また、不要次数回折光は特定の波長に対しては発生しないが、縞状フレア171は設計波長を含め使用波長帯域全域で発生することが分かった。縞状フレアは、画像上で、不要次数回折光よりも大きく広がって画質を劣化させる。特に、夜間にライトなどの明るい被写体を写し出す場合などコントラスト比が大きい過激な環境下では、縞状フレア171は特に目立ち、問題となる。また、縞状フレア171は縞状に明暗がはっきりとして発生するため、不要次数回折光156図19よりも目立ち問題となる。図24aは従来の回折格子レンズを備えた撮像装置を用いて撮影された画像の一例を示している。図24aに示す画像は、蛍光灯が点燈している室内様子を示す画像である。図24bは図24aに示す画像のうち、蛍光灯近傍の拡大画像である。図24bに示すように、蛍光灯の下部近傍に発生する明るい光が縞状フレアである。本願発明者は撮影画像に現れる縞状フレアによる影響を抑制するために、新規な構造を備えた回折光学素子およびそれを用いた撮像装置を想到した。以下、図面を参照しながら、本発明による回折格子レンズの実施形態を説明する。第1の実施形態以下、本発明による回折格子レンズの第1の実施形態を説明する。図1Aは、第1の実施形態の回折格子レンズ11を示す断面図であり、図1Bは、回折格子レンズ11の回折格子13近傍を拡大して示す断面図である。また、図1Cは、回折格子13の輪帯15A、15Bを拡大して示す断面図である。回折格子レンズ11はレンズ基体12を備える。レンズ基体12は第1の表面12aおよび第2の表面12bを有し、第2の表面12bに回折格子13が設けられている。本実施形態では、回折格子13は第2の表面12bに設けられているが、第1の表面12aに設けられていてもよく、第1の表面12aおよび第2の表面12bの両方に設けられていてよい。また、本実施形態では、第1の表面12aおよび第2の表面12bのベース形状は非球面形状であるが、ベース形状は球面や、平板形状であってもよい。第1の表面12aおよび第2の表面12bの両方のベース形状が同一であってもよいし、異なっていてもよい。また、第1の表面12aおよび第2の表面12bのベース形状はそれぞれ凸型非球面形状であるが、凹型非球面形状であってもよい。さらに、第1の表面12aおよび第2の表面12bのベース形状のうち一方が、凸型であり、他方が凹型であってもよい。本願明細書において、ベース形状とは、回折格子13の形状が付与される前のレンズ基体12の表面の設計上の形状を言う。回折格子13などの構造物が表面に付与されていなければ、レンズ基体12の表面がベース形状を有している。本実施形態では第1の表面12aには回折格子が設けられていないため、第1の表面12aのベース形状は第1の表面12aが有する表面形状であり、非球面形状である。一方、第2の表面12bは、ベース形状に回折格子13が設けられることによって構成されている。第2の表面12bには回折格子13が設けられているため、回折格子13が設けられた状態では、レンズ基体12の第2の表面12bは非球面形状ではない。しかし、回折格子13は以下に説明するように所定の条件に基づく形状を有するため、回折格子13の形状が設けられた第2の表面12bのマクロ形状から、第2の表面12bのベース形状を推測することができる。ベース形状は設計上の形状であるため、回折格子13を付与する前のレンズ基体12がベース形状の表面を有している必要はない。回折格子13は、ベース形状を基準とし、設計された回折次数で回折格子13を透過する光を回折させる形状を有している。具体的には、回折格子13は、ベース形状を基準とする複数の回折段差と、前記複数の回折段差のうち隣接する一対にそれぞれ挟まれた複数の同心円状の輪帯とを有する。複数の輪帯は、複数の輪帯15A、15Bを含み、複数の回折段差は、複数の回折段差17A、17Bを含む。輪帯15Aと輪帯15Bとの間に、1つの回折段差17Aまたは回折段差17Bが設けられている。輪帯15A、15Bは、回折段差17A、17Bによって挟まれたリング状の凸部である。本実施形態では、輪帯15A、15Bは、第1の表面12aのベース形状である非球面および第2の表面12bのベース形状である非球面の光軸14を中心とし、同心円状に配置されている。つまり、回折格子13の光軸は非球面の光軸14と一致する。輪帯15A、15Bは同心円状に配置されている必要はない。しかし、撮像用光学系において、収差特性を良好にするためには、輪帯15A、15Bの輪帯形状が光軸14に対し回転対称であることが望ましい。図1Aに示すように、回折格子13の回折段差17A、17Bのうち、回折段差17Bは第2の表面12bのベース形状からの設計波長λ0での位相差が2nmπ以外の位置に設けられている。回折段差17Aは従来と同様、第2の表面12bのベース形状からの設計波長λ0での位相差が2nmπの位置に設けられている。ここでnは正の整数であり、mは回折次数である。回折次数は0および正または負の整数で定義されるが、回折次数が0であれば回折は生じない。このため、本発明では、mは正または負の整数である。この特徴のため、以下において詳細に説明するように、隣接する輪帯15Aの幅と輪帯15Bの幅は互いに異なっている。ここで、輪帯15A、15Bの幅とは、半径方向、より具体的には光軸14を含む平面上であって光軸と垂直な方向における回折段差回折段差17A、17B間の距離を言う。また、図1Cに示すように、各輪帯15Aは、半径方向において、中央部15Aおよび中央部15Aを挟む一対の端部15AEを含んでいる。同様に、各輪帯15Bは、半径方向において、中央部15Bおよび中央部15Bを挟む一対の端部15BEを含んでいる。各輪帯15A、15Bにおいて、内側の端部15AE、15BEつまり内側周縁近傍には、凹部18が設けられており、外側の端部15AE、15BEつまり外側周縁近傍には凸部19が設けられている。凹部18および凸部19は、内側の端部15AE、15BEおよび外側の端部15AE、15BEのそれぞれの一部に設けられており、好ましくは、内側の端部15AE、15BEおよび外側の端部15AE、15BEの全体にわたって設けられている。各輪帯15A、15Bは、回折格子レンズ11の光軸14を含む平面において、鋸刃の断面形状を有しており、回折格子レンズ11の中心側に鋸刃の先端が位置し、外側に鋸刃の根元が位置している。レンズ基体12の屈折率n1λが、回折格子13の接する媒質の屈折率n2より大きい場合、この形状により、回折格子13は1次の回折光を利用して光を集光する。輪帯15A、15Bのうち、凹部18および凸部19が設けられていない輪帯の中央部は、従来と同様、回折格子レンズ11に入射する光から、設計された次数の回折光を利用することにより、設計された集光状態の光に変換するように構成されている。具体的には、輪帯の中央部の形状は、式1で示される位相関数によって決定される形状を有している。図1Cに示すように、凹部18および凸部19が設けられるため、回折段差17A、17Bの段差長隣接する輪帯15A、15Bの光軸14方向の位置の差は、凹部18および凸部19の光軸14方向の高さ分だけ、凹部18および凸部19を設けない場合の回折段差の段差長に比べて短くなる。しかし、これは、回折段差17A、17Bの根元および先端に、凸部19および凹部18が設けられるために、見かけ上、回折段差17A、17Bの段差長が、短くなっているだけである。図1Cに示すように、回折格子レンズ11において、隣接する輪帯15A、15Bにおける中央部の光軸14方向における距離dA、dBは、設計段差長dに等しい。設計段差長dが、回折格子レンズ11の使用波長の全域において上述の式2を満足する場合、回折格子レンズ11は、波長に依存せずに100の回折効率を得ることができる。ここで、mは設計次式1次の回折光の場合はm=1であり、n1λは使用波長λにおけるレンズ基体12を構成するレンズ材料の屈折率である。しかし、実際の回折格子レンズ11においては、回折効率が100でなくても、おおむね回折効率が90以上であれば、十分な光学性能を得ることができる。この条件は、詳細な検討によれば、式3で示される。このように本実施形態の回折格子レンズ11は、i回折格子13の回折段差17A、17Bのうち、回折段差17Bは第2の表面12bのベース形状からの設計波長λ0での位相差が2nmπ以外の位置に設けられているという特徴以下、構造iと呼ぶを備える。また、ii回折格子13の各輪帯15A、15Bにおいて、内側の端部15AE、15BEには、凹部18が設けられており、外側の端部15AE、15BEには凸部19が設けられているという特徴以下、構造iiと呼ぶを備える。これら2つの構造i、iiは、独立して、縞状フレアの発生を抑制し、また、縞状フレアによる撮像画像の品質劣化を抑制する。以下、図2aからdを参照しながら、回折格子13を有する第2の表面12bの形状の設計方法、および、これら2つの構造i、iiを説明する。回折格子13を有する第2の表面12bの形状は、まず、構造iが設計され、構造iに構造iiを付与することによって、設計される。まず、構造iを説明する。上述したように、回折格子レンズ11の第2の表面12bの形状は、回折格子が設けられるレンズ基体12のベース形状と、ベース形状を基準として設けられる回折格子13そのもの形状とから構成される。図2aは、第2の表面12bにおけるベース形状Sbが非球面である場合の一例を示しており、図2bは、回折格子13の形状Sp2の一例を示している。図2bに示す回折格子の形状Sp2は、位相関数により決定される。位相関数は、前述の式1で示される。1次の回折光を利用する場合、つまりm=1の場合、図2bに示すように、位相関数φrにおいて基準点中心からの位相差が2nπになる位置、および、2nπ以外の位置において、位相関数の曲線の形状Spを分断し、分断された曲線を2nπだけマイナス方向へシフトさせる。つまり、これらの位置に回折段差を設ける。その結果、図2bに示すように、回折格子13の形状Sp2は、分断された曲線部分s1、s2、s3、s4、s5によって構成される。図2bにおいて破線で示す曲線部分saは従来の回折格子であれば、基準点からの位相差が2πと4πの間であるため、曲線部分s1に接続される。しかし、本実施形態では、2nπ以外の位置で分断する結果、曲線部分sa’として曲線部分s2に接続されている。この分断された位相差関数の曲線による回折格子の形状Sp2を図2aのベース形状Sbに足し合わせることによって、図2cに示す回折格子面の形状Sbp2が決定される。位相関数から光路差関数への変換は式1の関係を用いる。図2cに示す回折格子面の形状Sbp2が実際のレンズ基体に設けられる場合、回折段差の高さdが式2を満たせば回折効果が得られる。なお、使用波長λは、設計波長λ0と一般的には一致するが、異なっていてもよい。位相関数で用いる設計波長は、例えば、収差を低減するために可視光域の真ん中540nmなどに決定する。これに対し、回折段差の高さdに用いる使用波長λは、例えば回折効率を重視して決定される。このため、回折効率が可視光域全体において、中心波長に対して非対称な分布をする場合、使用波長λを可視光域の真ん中から少しずらす場合がある。この場合には、使用波長λは設計波長λ0と異なる。図2cに示す回折格子面の形状Sbp2は、レンズ基体12の第2の表面12bの実際の形状である。ただし、z方向、つまり、光路差はレンズ基体12とこれに接する媒体との屈折率差および使用する光の波長に依存する。図2bに示す位相関数の曲線による回折格子の形状Sp2は、基準点からの位相差が2nπになる位置、および、2nπ以外の位置において、分断されているため、図2bの位相関数の値を光路長に換算し、図2aに示すレンズ基体のベース形状Sbに足し合わせる。このようにすれば、分断された位置、つまり、回折段差は、設計波長λ0におけるベース形状からの光路差が波長の整数倍位相関数上の2nπになる位置、および、整数倍位相関数上の2nπ以外の位置に設けられることになる。具体的には、波長の整数倍位相関数上の2nπになる位置に設けられた回折段差17Aと整数倍位相関数上の2nπ以外の位置に設けられ回折段差17Bとが存在する。このため、輪帯の幅が相対的に小さい輪帯15Aと輪帯の幅が相対的に大きい輪帯15Bとが回折格子面の形状Sbp2に含まれる。しかし、回折段差17Aおよび回折段差17Bの高さはいずれもdになっている。これは、図2bを参照して説明したように、曲線部分s1、s2、s3、s4、s5を位相関数上において2nπだけマイナス方向へシフトさせ、分断しているからである。また、位相関数は、式1において定数項を含めてもよい。この場合、基準点が0ではなくなり、回折段差の位置は図2bにおいて、全体的に一定量r方向にシフトすることになる。このように、実際のレンズ基体12において、回折段差17A、17Bは、設計波長λ0におけるベース形状からの光路差に応じて設けられる。しかし、上述したように光路差は、レンズ基体12とこれに接する媒体との屈折率差および使用する光の波長に依存する。このため、以下において、回折段差17A、17Bの位置は位相関数上での位相差を用いて説明する。図2cに示すように、回折段差17A、17Bが、設計波長λ0におけるベース形状からの位相差が、2nπになる位置、および、2nπ以外の位置に設けられる結果、回折格子13には2種類の輪帯15Aおよび輪帯15Bが含まれる。その結果、隣接する輪帯15Aと輪帯15Bとでは、輪帯15Aの輪帯表面16Aの幅および輪帯幅が相対的に短く、輪帯15Bの輪帯表面16Bの幅および輪帯の光軸と垂直な方向幅が相対的に長い。このように、輪帯の幅あるいは、輪帯表面の幅が異なる2種類の輪帯15Aと輪帯15Bとが回折格子13に含まれることによって、縞状フレア171を抑制することができる。図1Bに示すように、第2の表面12bにおいて、各輪帯15Aの先端20Aは、ベース形状Sbを回折格子13の光軸方向に平行移動させた第1の面22A上に位置する。同様に、各輪帯15Bの先端20Bは、ベース形状Sbを回折格子13の光軸方向に平行移動させた第1の面とは異なる第2の面上に位置する。ここで先端20A、20Bとは、構造iiつまり、凹部18および凸部19を設ける前の回折段差17A、17Bの設計段差長dを有する場合における先端を言う。回折段差17Bが2nπ以外の位置であって、かつ、隣接する回折段差17B同士の位相差が2nπである場合、各輪帯15Bの先端20Bは、ベース形状Sbを回折格子13の光軸方向に平行移動させた第1の面22Aとは異なる同一の第2の面22B上に位置する。第1の面22Aと第2の面22Bの回折格子13の光軸上における間隔Lは、回折段差17Aおよび回折段差17Bの高さd以下の値となる。つまり、すべての輪帯の先端が、ベース形状Sbを回折格子13の光軸方向に平行移動させた1つの面上にない場合、設計波長λ0におけるベース形状からの位相差が2nπ以外の位置に少なくとも1つの回折段差が設けられており、これにより、その回折段差を挟んだ隣接する2つの輪帯の幅が異なっている。輪帯15Aの根元21Aおよび輪帯15Bの根元21Bについても同様である。ここで根元21A、21Bとは、構造iiつまり、凹部18および凸部19を設ける前の回折段差17A、17Bの設計段差長dを有する場合における根元を言う。各輪帯15Aの根元21Aは、ベース形状Sbを光軸方向に平行移動させた曲面上に位置し、各輪帯15Bの根元21Bは、ベース形状Sbを光軸方向に平行移動させた曲面上に位置する。ただし、根元21Aが位置する曲面は根元21Bが位置する曲面と異なっている。従来の回折格子レンズでは、回折段差は2nπの位置にのみ設けるため、各輪帯の先端は、すべてベース形状を光軸方向に平行移動させた1つの曲面上に位置する。同様に各輪帯の根元も、すべてベース形状を光軸方向に平行移動させた1つの曲面上に位置する。このため、上述した回折格子の構造は本発明に特有であると言える。なお、先端20A、20Bおよび根元21A、21Bは、実際には、凹部18および凸部19が設けられることにより、実際の輪帯あるいは回折段差の先端および根元ではない。しかし、輪帯15A、15Bの凹部18および凸部19が設けられていない中央部分の形状から、凹部18および凸部19を設ける前の回折格子面の設計上形状Sbp2が特定できるため、先端20A、20Bおよび根元21A、21Bの位置も特定し得る。また、図18b、cに示すように、従来の回折格子レンズでは、回折格子の外周側ほど輪帯の幅が狭くなるものの、連続して隣接する3つ程度の輪帯間では、輪帯の幅はほぼ同一である。これに対し、本実施形態の回折格子レンズ11では、輪帯15Aとこれを挟む2つの輪帯15Bに注目した場合、輪帯15Aを挟むように隣接した2つの輪帯15Bの幅は、同一であり、2つの輪帯15Bに挟まれた輪帯15Aの幅は、輪帯15Bの幅よりも狭くなっている。ここで2つの輪帯15Bの幅が同一とは、2つの輪帯の幅が一致する場合のみならず、2つの幅が一致しない場合でも長い方の輪帯の幅が短い方の輪帯の幅の1.05倍以内である場合も含む。図3は、回折格子13が設けられた回折格子レンズ11において、構造iにより、縞状フレア171が低減される理由を説明するためのグラフである。図3に示すように、輪帯幅が狭い輪帯1によるフラウンホーファー回折の光回折縞では、径方向における波の間隔が相対的に広くなっており、輪帯幅が広い輪帯2によるフラウンホーファー回折の光では、径方向における波の間隔が相対的に狭くなっている。中心付近の振幅強度は、輪帯幅が反映されるため、輪帯1によるフラウンホーファー回折の光の強度が弱くなり、輪帯2によるフラウンホーファー回折の光の強度が強くなる。輪帯1および輪帯2によるフラウンホーファー回折の光を足し合わせたものが本実施形態の回折格子によるフラウンホーファー回折の光である。図3から分かるように、輪帯1および輪帯2によるフラウンホーファー回折の光の径方向における波の間隔が異なるため、中心付近以外の位置では、波が打ち消し合い、従来の回折格子によるフラウンホーファー回折の光に比べ、光の振幅が小さくなっている。つまり、縞状フレア171が低減されている。この効果は、上述の説明から分かるように、回折段差の位置が2nπになる位置、および、2nπ以外の位置に設けられ、隣接する輪帯15Aと輪帯15Bとの幅が異なることによって生じる。したがって、ベース形状からの位相差が2nπ以外であれば、回折段差17Bは任意の位置に設けることができる。好ましくは、ベース形状からの位相差が2nπ以外のところに設ける回折段差17Bの位置はπ/5以上の偏差つまり2nπの位置から±10以上シフトしている。シフト量が±10以内であれば、2種類のフラウンホーファー回折の光の干渉の効果が十分ではないからである。より好ましくは、シフト量は、-40~-90の範囲であり、さらに好ましくは、-40~-60の範囲である。図2bに示すように、位相関数上において、2nπ以外の位置に設けた回折段差の2nπの位置からのシフト量δは、2nπの位置に設けた回折段差と2nπ以外の位置に設ける回折段差との先端のシフト量δ’と一致する。このため、上述した回折段差17Bの2nπの位置からの好ましいシフト量は、図1Bを参照して説明した、輪帯15Aの先端20Aが位置する第1の面22Aと、輪帯15Bの先端20Bが位置する第2の面22Bとの回折格子13の光軸上における間隔Lの回折段差dからのシフト量で表すことができる。輪帯15Aの先端20Aが位置する第1の面22Aと、輪帯15Bの先端20Bが位置する第2の面22Bとの回折格子13の光軸上における間隔Lを用いる場合、間隔Lが0.4d≦L≦0.9dを満たすことが好ましく、0.4d≦L≦0.6dを満たすことがより好ましい。また、ベース形状からの位相差が2nπの位置に設けるところに設ける回折段差17Aの位置は2nπの位置から±10より小さいシフト量であることが好ましい。シフト量が±10以上である場合、回折格子13の特性が大きく変わってしまうためである。回折格子13の設計どおりの特性を発揮させるためには、加工可能なかぎりシフト量は小さい方が好ましい。本実施形態では、回折格子レンズ11は回折格子13の1次の回折光を利用しているが、2次以上の回折を利用してもよい。この場合、mを利用する回折光の次数として、回折段差17Aおよび17Bは、ベース形状からの設計波長λ0における位相差が2nmπになる位置、および、2nmπ以外の位置に設けられる。回折段差17Bは回折格子13に1箇所以上設けられていれば、輪帯幅の異なる輪帯15Aおよび15Bが形成されるため、上述した本発明の効果を得ることができる。ただし、回折段差17Bは回折格子レンズ11の有効径内に設けられていることが好ましい。有効径外に設けられた段差は、回折段差17Bとして機能しない。例えば、回折格子レンズを保持するためのレンズコバをレンズ基体の回折格子の外周に設ける場合がある。このコバによる段差が、ベース形状からの位相差が2nmπ以外の位置であったとしても、回折段差17Bとしては機能しない。つまり、回折段差17Bは回折格子13の外周端以外の領域に設けられていることが好ましい。仮に、レンズコバによる段差が、ベース形状からの位相差が2nmπ以外の位置にある場合には、回折格子レンズ11の有効径内に少なくとも他の回折段差17Bが設けられていることが好ましい。また、ベース形状からの位相差が2nπ以外の位置であれば、回折段差17Bを設ける位置は任意である。図2cでは、回折段差17Bは、3π、7π、11πの位置に設けられていた。しかし、例えば、図4に示すように、回折段差17Bを、5π、9π、13πの位置に設けた回折格子面の形状Sbp2をレンズ基体12の第2の表面12bに設けてもよい。なお図4においては、凹部18および凸部19の記載は省略した。上述したように、本発明によれは、構造iによって、具体的には、回折段差17Aおよび17Bを、設計波長λ0において、ベース形状からの位相差が2nmπになる位置、および、2nmπ以外の位置に設け、輪帯15Aの先端20Aが位置する第1の面22Aと、輪帯15Bの先端20Bが位置する第2の面22Bとが、回折格子13の光軸上において互いに異なる位置にあるため、輪帯15Aの幅と輪帯15Bの幅を異ならせ、縞状フレア171を低減、あるいは、目立たなくすることができる。詳細な検討の結果、回折段差17Bの位置によって縞状フレア171の低減効果が異なることが分かった。図5aからcは、本発明の特徴を理解しやすくするために、半径位置に対する位相差が線形的に変化すると仮定した位相関数による模式的な回折格子13の表面形状を示した図である。図5aからcにおいて、破線は回折段差がすべて2nmπの位置に設けられている場合の回折格子13の表面形状を示している。なお図5においては、凹部18および凸部19の記載は省略した。詳細な検討によれば、主要な集光位置から離れた位置に発生した縞状フレア171を低減させるためには、図5aのように、回折段差17Aをベース形状からの位相差が2nmπの位置に設け、回折段差17Bを、ベース形状からの位相差が2n-1mπの位置に設けることが好ましい図5aはm=1の場合。このように構成することによって、2つの輪帯幅の異なる輪帯15Aおよび15Bにより発生するフラウンホーファー回折の回折縞が互いに干渉し合い、効果的に縞状フレア171を低減することができる。また、ある特定位置に発生し、目立つ縞状フレア171を広範囲に分散させて目立ちにくくするためには、図5bやcのように、回折段差17Aおよび17Bを、それぞれi個およびj個ずつ連続的に配置し、かつ、i個の回折段差17Aおよびj個の回折段差17Bを交互に配置することが好ましい。図5bは、i=j=3の場合の回折格子13の表面形状を示し、図5cは、i=j=4の場合の回折格子13の表面形状を示している。このような構成にすることによって、さまざまな縞間隔の縞状フレア171が発生し、縞の明暗のコントラストが小さくなるため、縞状フレア171を目立たなくすることができる。連続する回折段差17Aおよび17Bの個数i、jに特に制限はなく、また、回折段差17Aの個数iと回折段差17Bの個数jとは異なっていてもよい。iおよびjは好ましくは2個以上有効径内の輪帯本数の1/2以下である。効果的に縞状フレア171を抑制するためには、i、jは等しいことが好ましい。次に構造iiを説明する。図2dに示すように、図2aからcにより設計した回折格子レンズの輪帯15A、15Bにおいて、内側の端部15AE、15BEに、凹部18を設け、外側の端部15AE、15BEに凸部19を設ける。凹部18および凸部19は、内側の端部15AE、15BEおよび外側の端部15AE、15BEのそれぞれの一部に設けられており、好ましくは、内側の端部15AE、15BEおよび外側の端部15AE、15BEの全体にわたって設けられている。図6は、回折格子レンズ11の光軸14を含む平面における回折格子13近傍の断面図である。レンズ基体12の屈折率n1λが、回折格子13に接する媒質の屈折率n2よりも大きい場合、回折格子13の輪帯15Bにおいて、凸部19が設けられている部分では、レンズ基体12を透過する光の光路長が凸部19の分だけ長くなる。逆に、凹部18が設けられている部分では、レンズ基体12を透過する光の光路長が凹部18の分だけ短くなる。その結果、輪帯15Bを透過した光のうち、輪帯15の内側の端部15AE、15BEに位置する凹部18を透過した光の波面は、輪帯15Bの中央部15BCを透過した光の波面よりも進む。また、輪帯15Bの外側の端部15AE、15BEに位置する凸部19を透過した光の波面は、輪帯15Bの中央部15BCを透過した光の波面よりも遅れる。輪帯15Aを透過する光も同様に波面の位置が変化する。縞状フレア171は、回折格子の狭い輪帯を透過した場合における透過光の波面の回り込みによって生じるため、凸部19および凹部18により波面の遅れおよび進みなどの位相変調によって、輪帯の両端部15AE、15BEにおいて、回り込んだ光の波面の進行方向が変化する。本実施形態では、輪帯の中央部15AC、15BCを透過して進行する光の方向に対して回り込んだ光の波面の進行方向は、外側、つまり、矢印Qの方向に変化する。これに対し、各輪帯15A、15Bの中央部15AC、15BCを透過し、回折する光の波面の進行方向は変化しない。図6では、光軸14に平行な光が輪帯15A、15Bを透過する場合における透過光の波面を示しているが、凸部19および凹部18による位相変調は、光軸14に対して非平行な光が輪帯15A、15Bを透過する場合にも生じる。つまり、本実施形態では、光軸14に対して非平行な光が輪帯15A、15Bを透過する場合も、輪帯15A、15Bの両端部15AE、15BEにおいて回り込んだ光の波面の進行方向は、輪帯15A、154Bの中央部15AC、15BCを透過して進行する光の波面の進行方向に対して外側矢印Qの方向に変化する。これにより、撮像素子上における縞状フレア171の集光位置が外方向撮影画像上における周辺方向へシフトし、縞状フレア171の像の一部が光源の像170と重なる。その結果、光源周辺に発生する縞状フレアの積算光量を低減することができる。つまり、得られる撮影画像の縞状フレアによる影響が低減できる。特に、本実施形態の回折格子レンズ11では、輪帯15A、15Bの内側の端部15AE、15BEおよび外側の端部15AE、15BEにそれぞれ、凹部18および凸部19が設けられているため、縞状フレア191の進行方向を大きく変化させることが可能となり、撮影画像上の縞状フレア171を効果的に低減することが可能となる。輪帯15A、15Bの内側の端部15AE、15BEおよび外側の端部15AE、15BEにおいて、凹凸を反転させない場合、つまり、内側の端部15AE、15BEおよび外側の端部15AE、15BEにそれぞれ凹部を形成する場合、あるいは、凸部を形成する場合、凹凸形状により生じる波面の位相の変化が打ち消され、波面の進行方向の変化も小さくなる。したがって、縞状フレア171を低減する効果も小さくなってしまう。また、凹部18および凸部19を設けることによる縞状フレア191を抑制する効果は、輪帯15A、15Bの両端部15AE、15BEを透過し回り込んだ光の波面の位相を変化させることにより得られる。このため、両端部15AE、15BEを透過する光の進行方向は、凹部18および凸部19を構成する面における屈折によって大きく変化しないことが好ましい。具体的には、凹部18の底面および凸部19の上面は、輪帯15A、15Bの中央部15AC、15BCの傾斜面とほぼ平行であることが好ましい。中央部15AC、15BCの傾斜面と凹部18の底面および凸部19の上面とが10度より大きい角度をなしている場合、両端部15AE、15BE透過する光の進行方向が大きく変化し、上述した本発明の効果が十分に得られないだけでなく、不要な迷光が生じ、縞状フレア191とは異なるフレアが発生する原因となる。構造iiによって、縞状フレア171による撮像画像への影響を低減させるのに十分な位相変化を発生させるためには、図1Cに示すように、凹部18および凸部19の回折格子13の光軸14を含む平面上であって光軸と垂直な方向における幅WA1、WB1およびWA2、WB2は、それぞれ輪帯15A、15Bの回折格子13の光軸を含む平面上であって光軸と垂直な方向における幅WA、WBの5以上であることが好ましい。ここで、凹部18または凸部19が、光軸方向に一様な幅WA1、WB1またはWA2、WB2を有していない場合には、各凹部18または凸部19の光軸方向における最大の幅を幅WA1、WB1またはWA2、WB2と定義する。一方、凹部18および凸部19は、回折による本来の集光位置に集光される光線束を減少回折パワーの低減させ、収差を発生させる要因となりうる。また、凹部18および凸部19による位相の変化は、本来集光に寄与すべき回折光に対して位相が進行した成分および後退した成分を発生させることから、回折効率の波長依存性を乱し、不要次数回折光を発生させる可能性がある。このような収差や不要次数回折光の発生に伴う画質低下を抑制するために、凹部18および凸部19の回折格子13の光軸14を含む平面上であって光軸と垂直な方向における幅WA1、WB1およびWA2、WB2は、それぞれ輪帯15A、15Bの回折格子13の光軸14を含む平面上であって光軸と垂直な方向における幅WA、WBの25以下であることが好ましい。したがって、凹部18および凸部19の回折格子13の光軸を含む平面上であって光軸と垂直な方向における幅WA1、WB1およびWA2、WB2は、それぞれ輪帯15A、15Bの回折格子13の光軸14を含む平面上であって光軸と垂直な方向における幅WA、WBの5以上25以下の範囲の値であることが好ましい。また、凹部18の光軸と平行な方向における高さ深さdA2、dB2および凸部19の高さdA1、dB1は、小さすぎると位相差が小さいため、縞状フレア171を十分低減させることができない。他方、高さdA2、dB2および高さdA1、dB1が大きすぎると、凹部18および凸部19の幅の場合と同様、回折パワーが低下し、不要次数回折光156や収差の発生による画質劣化が発生する。このため、凹部18の高さdA2、dB2および凸部19の高さdA1、dB1は、それぞれ、回折段差の設計段差長d=dA、dBの3以上20以下の範囲であることが好ましい。ここで、凹部18または凸部19が、光軸と垂直な方向に一様な高さdA1、dB1またはdA2、dB2を有していない場合には、各凹部18または凸部19の光軸と垂直な方向における最大の高さを高さdA1、dB1またはdA2、dB2と定義する。凹部18および凸部19の幅WA1、WB1およびWA2、WB2は、上述した範囲の値である限り、互いに等しくてもよいし、異なっていてもよい。また、複数の輪帯15A、15Bにおける凹部18の幅WA1、WB1および凸部19の幅WA2、WB2はすべて同じであってもよいし、異なっていてもよい。同様に、凹部18および凸部19の高さdA1、dB1およびdA2、dB2は、互いに等しくてもよいし、異なっていてもよい。また、複数の輪帯15A、15Bにおける、凹部18の高さdA1、dB1および凸部19の高さdA2、dB2はすべて同じであってもよいし、異なっていてもよい。本願発明者は実レンズを用いた画像評価により、構造ii、つまり、輪帯15A、15Bに凹部18および凸部19を形成することにより、形成しない場合と比較して、縞状フレア171の集光位置が変化することを確認した。図7は、回折格子13が最も撮像素子側に位置するように、回折格子レンズ11を配置した場合において、撮像素子154によって撮影された画像における縞状フレア171を模式的に示している。図21に示した、従来の撮像装置における縞状フレア171の分布と比較すれば明らかなように、例えば画像周辺部に強い光源が移り込むように光源を配置した場合、本実施形態の回折格子レンズ11を使用すると、光源の像に対して画像中央部寄りの縞状フレア171の強度が低下する。これは、縞状フレア171の集光位置が、撮像面上において外方向にシフトし、縞状フレアの像の一部が光源の像と重なるからである。このように本実施形態の回折格子レンズは、構造iを備えている。具体的には、回折格子13の2種類の回折段差のうち、一方がベース形状からの設計波長λ0での位相差が2nmπ以外の位置に設けられている。つまり、2種類の回折段差の一方の先端は、ベース形状を回折格子の光軸方向に平行移動させた第1の面上に位置しており、少なくとも1つの他方の回折段差の先端は、ベース形状を光軸方向に平行移動させた第2の面上に位置しており、第1の面および第2の面は光軸上において、互いに異なる位置にある。これにより、輪帯幅が異なる2種類の輪帯が回折格子に含まれるようになり、輪帯幅が異なる2種類の輪帯によって生じる縞状フレアが互いに干渉し合い、縞状フレアの発生が抑制される。また、本実施形態の回折格子レンズは、構造iiを備えている。具体的には、輪帯の内側の端部15AE、15BEに凹部および凸部のいずれか一方が設けられ、外側の端部15AE、15BEに他方が設けられている。このため、縞状フレアの発生位置をシフトさせ、撮影画像上において、縞状フレアの一部を光源の像と重ね合わせることができ、あるいは、撮像面上において、縞状フレアの一部の集光位置を外方向へシフトさせることができる。このため、光源周辺に発生する縞状フレア光の積算光量を低減し、撮影画像に現れる縞状フレアによる影響を抑制することができる。したがって、本実施形態の回折格子レンズによれば、これら2つの構造によって、縞状フレアの発生が抑制され、また、撮影画像に現れる縞状フレアによる影響を抑制することができる。なお、上記本実施形態では、輪帯15A、15Bの内側の端部15AE、15BEに凹部18を設け、外側の端部15AE、15BEに凸部19を設け、かつ回折格子13を撮像素子154側に配置することによって、縞状フレア171の発生位置を、撮影画像上の周辺方向へシフトさせていた。本実施形態の回折格子レンズ11の多くの用途では、撮影画像の中心部により重要な情報が位置する場合が多いため、撮影画像上の周辺方向に縞状フレア171をシフトさせることによって、縞状フレアによる画像品質の劣化を抑制することができ、高品質画像を得ることができる。しかし、用途によっては、回折格子レンズ11によって集光される光源の像に対して画像周辺側に重要な情報が位置しているために、縞状フレアを撮影画像上の中心方向へシフトさせた方がよい場合がある。また、回折格子レンズ11の配置位置によっては、縞状フレアのシフト方向が所望と逆になる場合が発生する。この場合には、図1A、1B、1Cに示す回折格子レンズ11において、凹部18および凸部19の位置を入れ替えればよい。具体的には、図8に示すように、輪帯15A、15Bにおいて、内側の端部15AE、15BEに凸部9を設け、外側の端部15AE、15BEには凹部18を設ければよい。図9に示すように、輪帯において、凸部19が設けられている部分では、レンズ基体を透過する光の光路長が凸部19の分だけ長くなる。逆に、凹部18が設けられている部分では、レンズ基体を透過する光の光路長が凹部18の分だけ短くなる。その結果、各輪帯を透過した光のうち、輪帯の外側の端部15AE、15BEに位置する凹部18を透過した光の波面は、輪帯の中央部を透過した光の波面よりも進む。また、輪帯の内側の端部15AE、15BEに位置する凸部19を透過した光の波面は、輪帯の中央部を透過した光の波面よりも遅れる。その結果、輪帯の両端において、回り込んだ光の波面の進行方向が変化し、輪帯の中央部を透過して進行する光の方向に対して回り込んだ光の波面の進行方向は、内側、つまり、矢印Q’の方向に変化する。これに対し、各輪帯の中央部分を透過し、回折する光の波面の進行方向は変化しない。これにより、撮像素子上における縞状フレア171の集光位置が内方向撮影画像上の中心方向へシフトし、縞状フレア171の像の一部が光源の像170と重なる。その結果、撮像素子上の周辺部における縞状フレア171の強度を低減させることができる。これまで説明してきた本実施形態の回折格子レンズにおいて、輪帯に設ける凹部18および凸部19の光軸を含む平面における断面形状は矩形であった。凹部18および凸部19の断面形状は、矩形以外の形状であってもよい。図10aからfは、本実施形態の回折格子レンズ11の輪帯15A、15Bの断面形状の例を示している。上述したように、図10aおよびbに示すように、凹部18および凸部19は回折格子レンズ1の光軸を含む平面において、矩形の断面形状を有していてもよい。また、図10cおよびdに示すように、凹部18の底部が凹状の円弧を有し、凸部19の上部が突出した円弧を有する断面形状であってもよい。さらに、図10eおよびfに示すように、凹部18および凸部19は角が丸められた矩形の断面形状を有していてもよい。ただし、上述した理由から、凹部18の底面および凸部19の上面を構成する主要な面と中央部15AC、15BCの傾斜面とがなす角度は10度以下であることが好ましい。また、本実施形態では、凹部18および凸部19はすべての輪帯15A、15Bに設けられていたが、輪帯15Aおよび輪帯15Bの一方のみ、あるいは、輪帯15A、15Bの一部にのみ凹部18および凸部19を設けることによって、撮影画像上の所望の位置における縞状フレアの影響を特に抑制してもよい。また、輪帯の内側の端部および外側の端部の一部分にのみ凹部18および凸部19を設け、撮影画像上の特定の方向の縞状フレアを抑制してもよい。また、絞りなどによって回折格子レンズの回折格子の一部の領域に光が入射する場合、つまり、回折格子が設けられた領域の一部が有効領域である場合、輪帯の有効領域内にある部分に凹部18および凸部19が設けられていればよい。第2の実施形態以下、本発明の回折格子レンズの第2の実施形態を説明する。図11aは、本発明による回折格子レンズの第2の実施形態を示す断面図である。図11aに示す回折格子レンズ81は、レンズ基体12と、レンズ基体12に設けられた回折格子13と、回折格子13を覆うようにレンズ基体12に設けられた光学調整層31とを備える。レンズ基体12は第1の表面12aおよび第2の表面12bを有し、第2の表面12bに回折格子13が設けられている。好ましくは、回折格子13の回折段差を完全に埋めるように光学調整層31が設けられている。回折格子13およびレンズ基体12は、第1の実施形態の回折格子レンズ11と同様の構造を備えている。レンズ基体12は第1の実施形態と同様、使用波長λにおいて屈折率n1λである第1の材料からなる。また、光学調整層31は、使用波長λにおいて屈折率n2λである第2の材料からなる。回折格子レンズ81の回折段差が満たすべき条件は、上記式3において、空気の屈折率1を光学調整層31の屈折率に置き換えたものに等しい。具体的には、回折格子13の回折段差17A、17Bの線形段差長をdとし、mを回折次数としたとき、回折段差の設計段差長d、レンズ基体12の屈折率n1λおよび光学調整層31の屈折率n2λは、以下式4の関係を満足している。好ましくは、使用波長λは可視光域の波長であり、可視光域の全域の波長λに対して式4を満足する。この場合、可視光域の任意の波長λの光が式4を満足するとにより、不要次数回折光が発生しなくなり、回折効率の波長依存性が非常に小さくなり、また、高い回折効率が得られる。可視光域の任意の波長λの光が式4を満足するためには、可視光域の任意の波長λあるいは使用する光の波長帯域内においてdがほぼ一定となるような波長依存性を持つ屈折率n1λの第1の材料と屈折率n2λの第2の材料とを組み合わせればよい。一般的には、屈折率が高く、波長分散の低い材料と屈折率が低く波長分散の高い材料とが組み合わされる。より具体的には、第1の材料における屈折率の波長依存性と逆の傾向を示す屈折率の波長依存性を有する材料を第2の材料として選択すればよい。例えば、回折格子レンズ11を使用する光の波長範囲において、第2の材料の屈折率は第1の材料の屈折率より小さく、かつ、第2の材料の屈折率の波長分散性は第1の材料の屈折率の波長分散性より大きい。つまり、第2の材料は第1の材料よりも低屈折率高分散材料であることが好ましい。第1の材料および第2の材料として、ガラスや樹脂に無機粒子が分散したコンポジット材料を用いてもよい。コンポジット材料は、分散させる無機粒子等の種類や粒子の大きさ、添加量を調整することによってコンポジット材料全体の屈折率や波長分散性を調整するため、第1の材料および第2の材料として好適に用いることができる。屈折率n2λが屈折率n1λより大きい場合、dは負の値となる。この場合、回折格子13の第2の表面12b形状は、ベース形状に位相関数による位相差を反転させて足し合わることによって得られる。図11bは、屈折率n2λが屈折率n1λより大きい場合の回折格子13’の構造を示している。上述したように本実施形態の回折格子レンズ81は、光学調整層31で回折格子13が覆われている点で第1の実施形態の回折格子レンズ11と異なっているが、光学調整層31が空気層であるとすれば、回折格子レンズ11と回折格子レンズ81とは同じ構造であるといえる。式4と式3とを比較すれば明らかなように、一般に光学材料である第2の材料の屈折率n2λは1より大きいため、第1の実施形態の回折格子レンズ11の場合に比べて設計段差長dは大きくなる。しかし、フラウンホーファー回折による回折縞の発生および本発明による縞状フレア171の抑制効果は、波長に依存しない。このため、光学調整層31で回折格子13が覆われていても、本実施形態の回折格子レンズ181では第1の実施形態と同様、構造iおよびiiより、縞状フレア171の発生が抑制され、得られる撮影画像における縞状フレアによる影響を抑制することができる。また、使用波長域の全域で式4を満たすことにより、不要次数回折光によるフレアも低減することができる。第3の実施形態本発明による光学素子の実施形態を説明する。図12aは、本発明による光学素子の実施形態を示す模式的断面図であり、図12bはその平面図である。光学素子82は、回折格子レンズ121と回折格子レンズ122を備える。回折格子レンズ121は、例えば第1の実施形態の回折格子レンズ11であり、第1の実施形態で説明した構造を有する回折格子13が設けられている。回折格子レンズ122は、第1の実施形態の図11bに示す構造の回折格子13’が設けられている。回折格子レンズ121と回折格子レンズ122とは所定の間隙123を隔てて保持されている。図12cは、本発明による光学素子の他の実施形態を示す模式的断面図であり、図12dはその平面図である。光学素子82’は、回折格子レンズ121Aと回折格子レンズ121Bと光学調整層124と備える。回折格子レンズ121Aの一面には第1の実施形態で説明した構造を有する回折格子13が設けられている。同様に回折格子レンズ121Bにも回折格子13が設けられている。光学調整層24は、回折格子レンズ121Aの回折格子13を覆っている。回折格子レンズ121Aと回折格子レンズ121Bとは、回折格子レンズ121Bの表面に設けられた回折格子13と光学調整層24との間に間隙23が形成されるように保持されている。回折格子レンズが積層された光学素子82および光学素子82’においても、第1の実施形態で説明したような構造i,iiを回折格子が備えるため、縞状フレアの影響が抑制され、撮影画像に現れる縞状フレアによる影響を抑制することができる。第4の実施形態図13は、本発明による撮像装置の実施形態を示す模式的断面図である。撮像装置83は、レンズ92と、回折格子レンズ11と、絞り94と撮像素子95とを備える。レンズ92は、レンズ基体93を含む。レンズ基体93の第1の表面93aおよび第2の表面93bは、球面形状、非球面形状など、公知のレンズの表面形状を有している。本実施形態では、レンズ基体93の第1の表面93aは凹形状を有し、第2の表面93bは凸形状を有している。回折格子レンズ11は、レンズ基体12を含む。レンズ基体12の第1の表面12aおよび第2の表面12b’のベース形状は、球面形状、非球面形状など、公知のレンズの表面形状を有している。本実施形態では、第1の表面12aは凸形状を有し、第2の表面12b’は凹形状を有している。第2の表面12b’には第1の実施形態で説明した回折格子13が設けられている。レンズ92の第2の表面93bから入射した被写体からの光は、レンズ92および回折格子レンズ11によって集光され、撮像素子95の表面において、結像し、撮像素子95によって電気信号に変換される。本実施形態の撮像装置83は回折格子レンズ11を含めて2枚のレンズを備えているが、レンズの数やレンズの形状に特に制限はなく、1枚であってもよいし、3枚以上のレンズを備えていてもよい。レンズ枚数を増やすことで、光学性能を向上させることができる。撮像装置83が、複数のレンズを備える場合、回折格子13は複数のレンズのうちのどのレンズに設けられていてもよい。また、回折格子13が設けられた面は、被写体側に配置されてもよいし、撮像側に配置されてもよく、複数面であってもよい。ただし、回折格子13が複数設けられていると回折効率が低下するため、回折格子13は1面だけに設けられていることが特に好ましい。回折格子13の輪帯形状は、必ずしも光軸14を中心とした同心円状に配置されている必要はない。ただし、撮像用光学系において収差特性を良好にするためには、回折格子13の輪帯形状が光軸14に対し回転対称であることが望ましい。また、絞り94は撮像装置83の特性を発現しうる任意の位置に配置してよいし、またはなくてもよい。本実施形態による撮像装置は、第1の実施形態で説明した回折格子13が設けられた回折格子レンズ11を備えているため、強い光源を撮影する場合にも縞状フレア171の少ない画像を得ることができる。第5の実施形態本発明による回折格子レンズの製造方法の実施形態を説明する。まず、第1の実施形態で説明した回折格子13を有する回折格子レンズを作製する。レンズ基体12を成形により作製する場合、成形型に輪帯形状とともに凹部18および凸部19の形状をあらかじめ形成しておくことにより、輪帯形状を有するレンズ基体12を作製するのと同時に凹部18および凸部19を輪帯に形成することができる。成形型への凹部18および凸部19形状の形成には、ダイヤモンドバイト等を用いた切削、砥石等を用いた研削、エッチング、マスター型からの転写等の手法を用いることができる。成形には、射出成形、プレス成形、注型成形等を用いることができる。この製造方法によれば、各回折格子レンズに凹部18および凸部19を個別に形成する必要がなく、輪帯形状と凹部18および凸部19とを一体的に形成することができるため、生産性が非常に高い。また、レンズ基体12の材料として、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、エネルギー線硬化性樹脂、低温成形用ガラス等、種々の樹脂やガラスを用いることができ、用途等に応じで適切なレンズ基体の材料を選択することが可能である。レンズ基体12を切削または研磨により作製する場合には、輪帯形状を切削により形成するのと同時に凹部18および凸部19の形状も加工すればよい。この場合は、形状加工の容易性から、レンズ基体12の材料として、ポリカーボネート、脂環式オレフィン樹脂、PMMA等の熱可塑性樹脂を使用することが特に好ましい。この他、成形等によって、輪帯形状を有するレンズ基体12を形成した後、エッチング、レーザ描画、電子線描画などを用いて輪帯に凹部18を形成し、塗布、印刷等によりレンズ基体の材料を輪帯形状に付与することによって凸部19を形成してもよい。また、光造形などによって、凹部18および凸部19を有する輪帯形状を備えたレンズ基体12全体を成形してもよい。上述の方法によって輪帯に形成された凹部18および凸部19には、成形条件や切削に使用するバイト形状に起因するR形状が付与される場合があるが、撮影画像に対して画質劣化が生じない範囲内であれば特に問題はない。上述した方法によって、第1の実施形態の回折格子レンズを製造することができる。第2の実施形態の回折格子レンズを製造する場合には、上述した方法によって作製した回折格子レンズの回折格子13を覆うように、光学調整層31を形成する工程を実施する。第2の実施形態においても述べたように、第2の実施形態の回折格子レンズは、第1の実施形態に比べて相対的に長い回折段差長dを有する。このため、凹部18および凸部19の高さも大きくなり、成形または切削により形成することが容易となり、縞状フレア171の影響を効果的に抑制したレンズを効率的に生産することが可能となる。光学調整層31を構成する材料としては、式4を満たす屈折率特性および十分な光線透過率を有し、輪帯と、輪帯に設けられる凹部および凸部とを空隙なく充填し、かつ、レンズ特性を損なわない表面形状を形成できるものであれば特に限定されない。例えば樹脂、ガラス、透明セラミック、樹脂中に無機粒子を分散させたコンポジット材料、有機成分と無機成分を複合させたハイブリッド材料等の材質を用いればよい。特に光学調整層31の表面形状形成の容易性から、樹脂、コンポジット材料、ハイブリッド材料のいずれかを使用することが特に好ましい。光学調整層31の形成方法には、光学調整層31の構成材料や要求される表面形状精度等に応じて、成形や、スクリーン印刷、パッド印刷、インクジェット法等の塗布印刷等の中から適宜選定することができる。複数の工程を組み合わせて光学調整層31を形成してもよい。このようにして形成される第2の実施形態の回折格子レンズおよび第1の実施形態の回折格子レンズの表面に、必要に応じてさらにコーティング層を形成してもよい。コーティング層の例としては、反射防止層、ハードコート層、紫外線カット層や赤外線カット層等の波長選択層等が挙げられる。実施例1本実施例では、図1に示す回折格子レンズ11において、回折段差17Aを2nπの位置に設け、回折段差17Bをベース形状からの位相差が2nπ-2π×SS=0.5の位置に設けた。回折段差17Aおよび17Bは交互に配置した。図14は、回折段差17Bをベース形状からの位相差が2nπ-2π×SS=0.5の位置に設けた場合の回折格子の形状を模式的に示している。図1Bを参照して第1の実施形態で説明したように、回折段差17Bを設ける位置を2nπから2π×SS=0.5だけシフトさせた場合、輪帯15Aの設計段差長における先端20Aが位置する第1の面22Aと、輪帯15Bの設計段差長における先端20Bが位置する第2の面22Bとの回折格子13の光軸上における間隔Lはd×SS=0.5となる。図14では便宜上、輪帯ピッチを等ピッチで表示しているが、実際の回折格子レンズは式1のa1以外の高次の項も用い回折格子を設計しており、図2bに示すように回折段差のピッチは変化する。また図14では、凹部18および凸部19の記載は省略した。回折次数は1次を用いた。図15は実施例1の回折格子レンズの1つの輪帯を上から見た図である。絞りは回折格子面から離れた位置に設置してあり、回折格子面での有効エリアは、輪帯の一部分である。したがって、図15においても有効エリア内の輪帯の一部分のみを示した。本実施例の回折格子レンズにおいては、輪帯15Aおよび15Bの先端部に凹部18、隣接する輪帯との境界部に凸部19をそれぞれ設けた。下側に示すグラフは、式3にて決定される設計段差長dを100とした場合の、輪帯の高さ方向のプロファイルを示す。本実施例の回折格子レンズにおいて輪帯の最小幅Pは9μmであり、そのうち凹部18の幅A、および凸部19の幅Bはそれぞれ3μmとした。本実施例の回折格子レンズを用いて、縞状フレア171の定量評価を実施した。回折格子レンズについては、ビスフェノールA系ポリカーボネートd線屈折率1.585、アッベ数27.9を用いて射出成形により作製し、同時に全ての輪帯15Aおよび15Bに対して凹部18および凸部19を全周にわたって形成した。設計段差長dは15μm、凹部18および凸部19の高さはそれぞれ1.5μmとし、これらを覆うように、アクリレート系紫外線硬化樹脂中に酸化ジルコニウム粒子平均粒径5nmを分散させたコンポジット材料d線屈折率1.623、アッベ数40からなる光学調整層を形成した。暗室中に本実施例の回折格子レンズを用いたカメラを設置し、半画角60度の方向にハロゲンランプを設置した。前記カメラを用いて撮影したハロゲンランプの画像から、周辺に発生する縞状フレア171の積算輝度を算出した。上記の評価より、本実施例の回折格子レンズを使用すると、後述する比較例1の回折格子レンズを使用した場合と比較して縞状フレア171の積算輝度が63低減されることを確認した。実施例2本実施例では、図16に示すようにベース形状からの位相差が2nπ-2π×SS=0.4の位置において連続的に3つ回折段差を設け、2nπのところに連続的に3つ回折段差を設け、これらを交互に配置した。回折次数は1次を用いた。さらに図14と同様に、輪帯15Aおよび15Bの先端部に凹部18、隣接する輪帯との境界部に凸部19をそれぞれ設けた。本実施例の回折格子レンズを用いて、縞状フレア171の定量評価を実施した。回折格子レンズについては、実施例1と同様に作製した。本実施例の回折格子レンズを使用すると、後述する比較例1の回折格子レンズを使用した場合と比較して縞状フレア171の積算輝度が63低減されることを確認した。比較例1図17は比較例1の回折格子レンズの1つの輪帯を上から見た図である。絞りは回折格子面から離れた位置に設置してあり、回折格子面での有効エリアは輪帯の一部分である。したがって、図17において有効エリア内の輪帯の一部分のみを示した。比較例1の回折輪帯は、ベースとなる形状は実施例1と共通であるが、凹部18および凸部19のいずれも形成されない。本比較例の回折格子レンズを用いて、実施例1と同様の方法により縞状フレア171の評価を実施したところ、本来のハロゲンランプ像の集光点に対して画像中央よりに、縞状フレア171が発生した。"