"載置物の載置を受ける載置部材と、前記載置部材の回動を支持する支持部材と、前記載置部材を前記支持部材に対し回動自在に、該載置部材と該支持部材とを繋ぐヒンジ部材と、前記載置部材の回動中心を回動自在に支持する第1の支持部と、該載置部材と前記支持部材を回動不能に支持する第2の支持部とを有する支持機構とを具備することを特徴とする載置ユニット。前記ヒンジ部材が、前記載置部材を前記支持部材に対する任意の回動姿勢にフリクションで支持する部材であることを特徴とする請求項1記載の載置ユニット。前記載置部材が、載置物の載置を受ける天板を有し、前記第2の支持部が、前記天板の第1面が第2面よりも上方を向いた第1の姿勢において該載置部材と前記支持部材を回動不能かつ支持解除自在に支持し、かつ該載置部材を、該第1の姿勢から、前記第2面が前記第1面よりも上方を向いた第2の姿勢にまで回動させたときの該第2の姿勢においても該載置部材と前記支持部材を回動不能かつ支持解除自在に支持するものであることを特徴とする請求項1又は2記載の載置ユニット。前記載置部材が、載置物の載置を受ける天板と左右一対の側板とを有し、該左右一対の側板それぞれが、互いに同一の一本の軸上に形成された第1の穴と、該第1の穴を中心にした円弧状の長穴に形成され、又は該円弧上に配列された第2の穴とを有する部材であり、前記支持部材が、前記左右一対の側板それぞれの内側に配置され前記第2の穴と連通する第3の穴が形成された部材であり、前記ヒンジ部材が、前記載置部材を前記支持部材に対し前記一本の水平軸の回りに回動自在に該載置部材と該支持部材とを繋ぐ部材であって、前記支持機構が、前記左右一対の側板それぞれの外側に立設する立設部材と、前記立設部材に支持され前記第1の穴に挿入されることにより、前記載置部材を回動自在に前記立設部材に支持させる第1の留具と、前記立設部材に支持され前記第2の穴と前記第3の穴との双方に挿入されることにより、前記載置部材および前記支持部材を回動不能に前記立設部材に支持させる第2の留具とを有することを特徴とする請求項1から3のうちいずれか1項記載の載置ユニット。前記立設部材が、前記第1の穴と前記第2の穴との間の距離の整数分の1のピッチであって順次異なる高さ位置に形成され前記第1の留具と前記第2の留具のいずれをも支持可能な複数の突部を有し、前記第1の留具および前記第2の留具が、前記複数の突部のうち、互いに前記距離だけ離れた任意の2つの突部にそれぞれ支持されるものであることを特徴とする請求項4記載の載置ユニット。前記複数の突部それぞれが前方に延びさらに上方に曲がった鉤形状を有し、該複数の突部が、上下方向かつ上方ほど後方に下がった各位置に配列されていることを特徴とする請求項5記載の載置ユニット。前記天板の第1面が第2面よりも上方を向いた第1の姿勢において前記第2の穴が前記第3の穴に連通し、前記載置部材を、該第1の姿勢から、前記第2面が前記第1面よりも上方を向いた第2の姿勢に回動させても前記第2の穴が前記第3の穴に連通するように、前記第2の穴が、前記第1の穴を円弧状に取り巻く長穴に形成され、又は該第1の穴を取り巻く円弧上に配列されていることを特徴とする請求項4から6のうちいずれか1項記載の載置ユニット。本件開示の載置ユニットの課題は、載置物の載置角度を操作性良く調整することのできる載置ユニットを提供することにある。本件開示の載置ユニットは、載置物の載置を受ける載置部材と、載置部材の回動を支持する支持部材と、載置部材を支持部材に対し回動自在に、載置部材と支持部材とを繋ぐヒンジ部材とを有する。本件開示の載置ユニットはさらに、載置部材の回動中心を回動自在に支持する第1の支持部と、その載置部材と支持部材を回動不能に支持する第2の支持部とを有する支持機構を具備している。本件開示の載置ユニットは、上記の支持機構を有するものである。このため、載置部材と支持部材を回動不能に支持する第2の支持部の支持機構を解除しておいて、載置部材を回動させることにより、載置部材の角度を操作性良く調整することができる。また調整後に、第2の支持部を再び作用させて、載置部材と支持部材を回動不能に支持することにより、載置部材がその調整後の角度に安定的に維持される。以下、実施形態を説明する。図1は、第1実施形態の載置ユニットの外観斜視図である。また図2は、図1に示す載置ユニットの部分拡大斜視図である。図1,図2には、この載置ユニット1を構成する載置部材10と支持機構40があらわれている。支持機構40は、載置部材10の左右に配備されており、この図1,図2に示されている支持機構40はそれら左右の支持機構のうちの右側の支持機構である。左右の支持機構は、互いに左右対称に構成されている。載置部材10は、天板11と側板12を有する。側板12は天板11の左右両側に有るが、ここでは、右側の側板12のみ示されている。左右の側板12も、左右の支持機構40と同様、互いに左右対称に構成されている。天板11は、キーボードやノートPCの載置を受ける板である。この載置ユニット1は、この天板11を所望の傾き角度に調整し、その調整された傾き角度に安定的に維持するためのものである。本実施形態の天板11には、段差111が設けられている。この段差111は、キーボードやノートPCの前側の辺を当ててそれらが滑り落ちるのを防止するためのものである。この段差111は、後述するように天板11の拡張のためにも利用される。また、この天板11には、穴112が形成されている。この穴112は、電源コードや配線等を通すことにより、それらがばらばらにならないように整理するためのものである。ここで、キーボードには、その底面に、キーボードを少し手前側に傾けるための突起が設けられているものがある。この図1に示す載置ユニット1は天板11自体の角度を自在に調整することができるため、この天板11にキーボードを載せる場合、キーボード底面の突起は用を成さず、かえって邪魔になることがある。この図1に示す天板11に設けられた穴112は、天板11にキーボードを載せた場合の、キーボード底面の突起を入り込ませるためにも利用される。また、側板12には、天板11の傾き角度を調整するときの回動中心にねじ穴121図4参照が形成され、さらにそのねじ穴121を中心とした円弧状の長穴122が形成されている。尚、側板12は、この実施形態では、天板11の側面に貼り付けた構造を有するが、この側板12は、天板11の側面と一体的に同一面に形成されていてもよく、天板11の側面自体を側板12として利用してもよい。この側板12のねじ穴121には、支持機構40を構成する棒状の留具41が差し込まれており、長穴122には、もう1つの留具42が差し込まれている。本実施形態では、これらの留具41,42として雄ねじが採用されている。ねじ穴121に差し込まれている留具41は、天板11の高さ調整の際および角度調整の際にも特に抜き差しする必要はない。そのため、その留具41のねじ頭は工具を使って回す構造となっている。一方、長穴122に差し込まれている留具42は、天板11の高さ調整や角度調節の際に一旦緩める必要があり、操作のし易さのために、つまみ421が設けられている。これらの留具41,42はスタンド43に支持されている。尚、留具41としてピンを採用し、ねじ穴121をピン穴として、抜き差し可能な構造としてもよい。図3は、右側のスタンドの斜視図である。このスタンド43は、基台431と、その基台431上に立設した立設板432とを有する。立設板432は、側板12図1,図2参照の外側に立設し、その側板12に設けられたねじ穴121と長穴122に差し込まれた留具41,42を支持する支持部433を有する。この支持部433は、複数の突部434から形成されている。各突部434は、前方に延びさらに上方に曲がり、いずれの留具41,42も支持可能な鉤形状を有する。また、これら複数の突部434は、側板12に設けられたねじ穴121と長穴122との間の距離の整数分の1ここに示す実施形態では2分の1のピッチであって、順次異なる高さ位置に形成され、かつ上方ほど後方に下がった斜めに配列されている。図1,図2は、鉤形状の複数の突部434のうちの最上段の突部に留具41が支持されてその留具41が側板12のねじ穴121に螺入し、上から3番目の突部に留具42が支持されてこの留具41が側板12の長穴122に差し込まれている。2つの留具41,42を立設板432のどの突部434に支持させるかにより、天板11の高さを、その突部434の配列ピッチの高さずつ段階的に調整することができる。ここで、複数の突部434は、上方ほど後ろに下がって配列されている。これら複数の突部434が、仮に、上方ほど前に突出するように配列されていると、上段の突起やその突起に支持されている留具41が下段の突起を覆い隠してしまい天板11の高さを変更するときの操作性の悪化を招く。本実施形態の場合、複数の突起434は、上方ほど後ろに下がって配列されているため、高さ調節時に良好な視界が確保され、天板11の高さを操作性良く調整することができる。図4は、側板の内側を示した部分斜視図である。側板12の内側には、支持部材20と、ヒンジ部材30が配置されている。この図4には、天板11の右側の支持部材20とヒンジ部材30のみ示されているが、これら支持部材20とヒンジ部材30も天板11の左右両側に配置され、互いに左右対称に構成されている。支持部材20は、側板12の内側に沿うアーム21と、天板11の左右に配置されているアーム21どうしを繋ぐ支持バー22とを有する。アーム21には、側板12の長穴122と連通する位置にねじ穴211が形成されている。長穴122に差し込まれた留具42は、アーム21のねじ穴211に螺入している。このアーム21は、側板12の内側の面12aに接触しており、留具42を緩めた場合であってもアーム21と側板12との間に摩擦を生じる構造になっている。ヒンジ部材30は、支持バー22と天板11の裏面とをヒンジ接続している。このヒンジ部材30は、内側の回転軸31と外側の軸受け32が同芯に構成され、その回動軸31が、左右の側板12に設けられた左右のねじ穴121どうしを結ぶ一本の直線と一致するように配置されている。このヒンジ部材30は、内側の回転軸31が天板11の裏面にねじ止めされ、外側の軸受け32が支持バー22にねじ止めされている。したがって天板11は、左右の側板12のねじ穴121を結ぶ線を中心にして回動自在となっている。すなわち、留具41は、立設板432の突部434に支持され、側板12のねじ穴121に螺入して天板11を回動自在に立設板432に支持させている。このヒンジ部材30は、回転軸31と軸受け32との間にフリクションが作用し、このため、天板11は任意の角度に傾けた状態でそのフリクションで静止する。したがって、天板11の上にキーボードやノートPCを載せた状態においてつまみ421を操作して留具42を緩めても、アーム21と側板12との間に作用する摩擦力と相俟って、天板11がいきなり大きく傾くことが防止され、安全性、操作性が確保されている。留具42は、立設板432の突部434に支持され、側板12の長穴122に挿入されて支持部材20のアーム21のねじ穴211に締付される。留具42は、この締付により、載置部材10と支持部材20を回動不能に立設板432に支持させている。この実施形態の載置ユニット1の天板11の高さを調整するにあたっては、天板11の左右にある2つのつまみ421を緩め、左右2つずつの留具41,42を、立設板40の複数の突部434のうちの別の高さの突部434に支持させて左右のつまみ421を締め付ける。また、天板11の傾きを調整するにあたっては、やはり左右のつまみ421を緩め、天板11の傾き角度を調節して左右のつまみ421を締め付ける。本実施形態の載置ユニット1の場合、このような簡単な操作で天板11の高さ調節および傾き角度調整を行なうことができる。尚、この第1実施形態では、側板12に、ねじ穴121を中心とした円弧状の長穴122が設けられているが、長穴122に代えて、ねじ穴121を中心として円弧上に並ぶ複数の丸穴が形成されていてもよい。円弧状の長穴122の場合、天板11の傾き角度は無段階的に調節されるが、丸穴の場合、天板11の傾き角度は、その丸穴のピッチに応じて段階的に調節される。また、丸穴の場合、この傾き角度の調節にあたっては、留具42が一旦抜き取られ、別の丸穴に再度差し込まれる。次に第2実施形態を説明する。この第2実施形態の説明にあたり、前述の第1実施形態の構成要素と同一の構成要素には、第1実施形態の図面である図1~図4と同一の符号を付して示し、第1実施形態との相違点について説明する。図5は、第2実施形態の載置ユニットの側板を中心に示した部分斜視図である。また図6は、その第2実施形態の載置ユニットの天板の裏面が上に向くように回転させた状態を示した、部分斜視図である。第2実施形態の載置ユニット1Aの載置部材10Aは天板11Aと側板12Aとを有する。この第2実施形態の載置ユニット1Aは、以下に説明する、この載置部材10Aと、後に説明する、支持部材20Aのみ、前述の第1実施形態の載置ユニット1と異なる。図5,図6には、前述の第1実施形態との相違点の1つとして、中心のねじ穴121図8参照を中心とした円弧上に2つの長穴122A,122A ́が形成されている。また、それら2つの長穴122A,122A ́のうちの一方の長穴122Aは、天板11Aの表側と裏側とに跨って延びる長穴である。図7は、側板の内側を示した部分斜視図である。また図8は、側板の内側の部分の拡大斜視図である。図7は、留具41,42により立設板432に支持された状態を示しており、図8は、それらの留具41,42を取り外した状態を示している。側板12Aは、天板11Aの側面にネジ止めされた、円形の第1の板128Aと、その円形の第1の板128Aの内側に張り付けられた2枚の第2の板129Aとを有する。これら2枚の第2の板129Aのうちの1枚は天板11Aの表面側において第1の板128Aに貼り付けられ、もう1枚は天板11Aの裏面側において第1の板128Aに貼り付けられている。これら2枚の第2の板129Aは、いずれも、天板11Aの側面と同一厚さを有し、天板11Aの側面の内側の面と同一平面を形成している。支持部材20Aは、前述の第1実施形態と同じアーム21図4参照と、ヒンジ部材30のねじ止めに必要な部分のみ残して短く切断された形状の支持バー22Aを有する。ただし、図7,図8に示す第2実施形態におけるアーム21は、図4に示す第1実施形態のアーム21と比べ天板11の側面の厚み方向にその厚み分だけずれた位置に取り付けられている。このアーム21は、側板12Aを構成する第2の板129Aの内側の面に接触している。また、天板11Aには、支持部材20Aが通過することのできる開口113Aが形成されている。本実施形態では、天板11Aの表側と裏側との双方に広がる側板12Aが設けられ、中心のねじ穴121図8参照を中心とした2つの長穴122A,122A ́が形成されている。また本実施形態では、開口113Aが形成されている。さらに本実施形態では側板12Aが第2の板129Aを有している。本実施形態では、これらの点により、天板11Aの表面と裏面のいずれをも上に向けた姿勢とすることができる構造となっている。また、本実施形態では、側板12Aの2つの長穴122A,122A ́のうちの一方の長穴122Aは、天板11Aの表側と裏側とに跨って延びている。このため、留具42を長穴122Aに差し込んだまま、天板11Aの姿勢を、図5に示す表面を上向きにした姿勢と、図6に示す裏面を上向きにした姿勢との間で変更することができる。このため、天板11Aの表面と裏面の形状を、例えば表面にキーボードを、裏面にはタブレットなど、載せるものに適した形状にすることにより、この載置ユニットの用途を広げることができる。尚、この第2実施形態では、天板11Aを裏返すことができるよう天板11Aに開口113Aを形成している。ただし、天板11Aに対する側板12Aの中心のねじ穴121の位置やヒンジ部材30の取付位置の工夫により、すなわち、左右の側板12Aのねじ穴121どうしを結ぶ線と天板11とを離すことにより、開口113Aを不要とすることも可能である。この第2実施形態では、側板12Aを、天板11Aの側面にネジ止めされた第1の板128Aとその第1の板128Aの内側の面に張り付けられた第2の板129Aとで構成しているが、その構造に代えて、側板12Aを、天板11Aの側面と一体的に同一面に形成してもよい。次に、この載置ユニットの使用例を説明する。図9は、天板拡張部品を用いた使用例を示した図である。ここでは各部材は略した図形で示してある。図9Aは、図1と同様の天板51を示しており、図9Bは、天板拡張部品52を示している。天板拡張部品52は、図9Cに示すように天板51に嵌め込まれそのその天板51に下方からネジ止めされる。図9Dには、基台53とその基台53の上に乗ったスタンド54が天板51の両側に配置されている。このスタンド54は、図1に示すスタンド40を略図で示したものである。このように、天板51に天板拡張部品52を固定して面積を広げ、寸法の大きなノートPC等を載置することもできる。図10は、載置ユニットを2段構成にした例を示した図である。ここでは、図9Dに示す構成に加え、さらに天板拡張部品52の上にさらに、一対のスタンド54Aが配置され、それらのスタンド54Aに小型の天板55が固定されている。図11は、図10に示す2段構成の載置スタンドの使用例を示した図である。図11Aでは、基台53上および天板51天板拡張部品52を含むの上に書類60が置かれ、小型の天板55上にキーボードが置かれている。図11Bでは、スタンド54Aおよび小型の天板55は、天板51上の手前側に配置され、基台53上には書類60が置かれ、天板51天板拡張部品52を含むの上にはノートPC62が置かれ、小型の天板55の上にキーボード61が置かれている。これらの例に示すように本件の載置ユニットは、複数段に構成するなど、幅広い使用法が可能である。以下、本件の各種形態を付記する。付記1機器の載置を受ける載置部材と、前記載置部材の回動を支持する支持部材と、前記載置部材を前記支持部材に対し回動自在に、該載置部材と該支持部材とを繋ぐヒンジ部材と、前記載置部材の回動中心を回動自在に支持する第1の支持部と、該載置部材と前記支持部材を回動不能に支持する第2の支持部とを有する支持機構とを具備することを特徴とする載置ユニット。付記2前記ヒンジ部材が、前記載置部材を前記支持部材に対する任意の回動姿勢にフリクションで支持する部材であることを特徴とする付記1記載の載置ユニット。付記3前記載置部材が、機器の載置を受ける天板を有し、前記第2の支持部が、前記天板の第1面が第2面よりも上方を向いた第1の姿勢において該載置部材と前記支持部材を回動不能かつ支持解除自在に支持し、かつ該載置部材を、該第1の姿勢から、前記第2面が前記第1面よりも上方を向いた第2の姿勢にまで回動させたときの該第2の姿勢においても該載置部材と前記支持部材を回動不能かつ支持解除自在に支持するものであることを特徴とする付記1又は2記載の載置ユニット。付記4前記載置部材が、機器の載置を受ける天板と左右一対の側板とを有し、該左右一対の側板それぞれが、互いに同一の一本の軸上に形成された第1の穴と、該第1の穴を中心にした円弧状の長穴に形成され、又は該円弧上に配列された第2の穴とを有する部材であり、前記支持部材が、前記左右一対の側板それぞれの内側に配置され前記第2の穴と連通する第3の穴が形成された部材であり、前記ヒンジ部材が、前記載置部材を前記支持部材に対し前記一本の水平軸の回りに回動自在に該載置部材と該支持部材とを繋ぐ部材であって、前記支持機構が、前記左右一対の側板それぞれの外側に立設する立設部材と、前記立設部材に支持され前記第1の穴に挿入されることにより、前記載置部材を回動自在に前記立設部材に支持させる第1の留具と、前記立設部材に支持され前記第2の穴と前記第3の穴との双方に挿入されることにより、前記載置部材および前記支持部材を回動不能に前記立設部材に支持させる第2の留具とを有することを特徴とする付記1から3のうちいずれか1項記載の載置ユニット。付記5前記立設部材が、前記第1の穴と前記第2の穴との間の距離の整数分の1のピッチであって順次異なる高さ位置に形成され前記第1の留具と前記第2の留具のいずれをも支持可能な複数の突部を有し、前記第1の留具および前記第2の留具が、前記複数の突部のうち、互いに前記距離だけ離れた任意の2つの突部にそれぞれ支持されるものであることを特徴とする付記4記載の載置ユニット。付記6前記複数の突部それぞれが前方に延びさらに上方に曲がった鉤形状を有し、該複数の突部が、上下方向かつ上方ほど後方に下がった各位置に配列されていることを特徴とする付記5記載の載置ユニット。付記7前記天板の第1面が第2面よりも上方を向いた第1の姿勢において前記第2の穴が前記第3の穴に連通し、前記載置部材を、該第1の姿勢から、前記第2面が前記第1面よりも上方を向いた第2の姿勢に回動させても前記第2の穴が前記第3の穴に連通するように、前記第2の穴が、前記第1の穴を円弧状に取り巻く長穴に形成され、又は該第1の穴を取り巻く円弧上に配列されていることを特徴とする付記4から6のうちいずれか1項記載の載置ユニット。付記8機器の載置を受ける天板と左右一対の側板とを有し、該左右一対の側板それぞれが、互いに同一の一本の軸上に形成された第1の穴と、該第1の穴を中心にした円弧状の長穴に形成され、又は該円弧上に配列された第2の穴とを有する載置部材と、前記左右一対の側板それぞれの内側に配置され前記第2の穴と連通する第3の穴が形成された支持部材と、前記載置部材を前記支持部材に対し前記一本の水平軸の回りに回動自在に該載置部材と該支持部材とを繋ぐヒンジ部材と、前記左右一対の側板それぞれの外側に立設する立設部材と、前記立設部材に支持され前記第1の穴に挿入されることにより、前記載置部材を回動自在に前記立設部材に支持させる第1の留具と、前記立設部材に支持され前記第2の穴と前記第3の穴との双方に挿入されることにより、前記載置部材および前記支持部材を回動不能に前記立設部材に支持させる第2の留具とを有することを特徴とする載置ユニット。付記9前記ヒンジ部材が、前記載置部材を前記支持部材に対する任意の回動姿勢にフリクションで支持する部材であることを特徴とする付記8記載の載置ユニット。付記10前記立設部材が、前記第1の穴と前記第2の穴との間の距離の整数分の1のピッチであって順次異なる高さ位置に形成され前記第1の留具と前記第2の留具のいずれをも支持可能な複数の突部を有し、前記第1の留具および前記第2の留具が、前記複数の突部のうち、互いに前記距離だけ離れた任意の2つの突部にそれぞれ支持されるものであることを特徴とする付記8又は9記載の載置ユニット。付記11前記複数の突部それぞれが前方に延びさらに上方に曲がった鉤形状を有し、該複数の突部が、上下方向かつ上方ほど後方に下がった各位置に配列されていることを特徴とする付記10記載の載置ユニット。付記12前記天板の第1面が第2面よりも上方を向いた第1の姿勢において前記第2の穴が前記第3の穴に連通し、前記載置部材を、該第1の姿勢から、前記第2面が前記第1面よりも上方を向いた第2の姿勢に回動させても前記第2の穴が前記第3の穴に連通するように、前記第2の穴が、前記第1の穴を円弧状に取り巻く長穴に形成され、又は該第1の穴を取り巻く円弧上に配列されていることを特徴とする付記8から11のうちいずれか1項記載の載置ユニット。"