"A環を構成する炭素原子にエポキシ基が単結合により結合している脂環を分子内に2個以上有するエポキシ化合物A1及び分子内に2個以上のジエン骨格と2個以上のエポキシ基を有するエポキシ化ポリブタジエン樹脂A2からなる群より選ばれる少なくとも1種のエポキシ化合物と、Bアミン硬化剤と、C硬化促進剤を含む繊維強化複合材料用熱硬化性エポキシ樹脂組成物。さらに、分子内に2個以上のエポキシ基を有するエポキシ化合物[但し、前記A1及びA2を除く]Dを含む請求項1記載の繊維強化複合材料用熱硬化性エポキシ樹脂組成物。前記エポキシ化合物Dが、エポキシ基が脂環を構成する隣接する2つの炭素原子を含んで形成されている脂環エポキシ基を分子内に2個以上有するエポキシ化合物D1及び芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物D2からなる群より選ばれる少なくとも1種のエポキシ化合物である請求項2記載の繊維強化複合材料用熱硬化性エポキシ樹脂組成物。本発明の目的は、高い耐熱性を有する硬化物を得ることのできる繊維強化複合材料用熱硬化性エポキシ樹脂組成物を提供することにある。本発明の他の目的は、高い耐熱性とともに高い強度を有する硬化物を得ることのできる繊維強化複合材料用熱硬化性エポキシ樹脂組成物を提供することにある。本発明のさらに他の目的は、実用的な耐熱性を保持しつつ、高い靱性を有する繊維強化複合材料用熱硬化性エポキシ樹脂組成物を提供することにある。本発明者らは、上記目的を達成するため鋭意検討した結果、特定構造を有するエポキシ化合物とアミン硬化剤と硬化促進剤とを含むエポキシ樹脂組成物を硬化させると、高い耐熱性を有するとともに、高い強度、弾性率、靱性を有する硬化物が得られることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、A環を構成する炭素原子にエポキシ基が単結合により結合している脂環を分子内に2個以上有するエポキシ化合物A1及び分子内に2個以上のジエン骨格と2個以上のエポキシ基を有するエポキシ化ポリブタジエン樹脂A2からなる群より選ばれる少なくとも1種のエポキシ化合物と、Bアミン硬化剤と、C硬化促進剤を含む繊維強化複合材料用熱硬化性エポキシ樹脂組成物を提供する。前記熱硬化性エポキシ樹脂組成物は、さらに、分子内に2個以上のエポキシ基を有するエポキシ化合物[但し、前記A1及びA2を除く]Dを含んでいてもよい。前記エポキシ化合物Dは、エポキシ基が脂環を構成する隣接する2つの炭素原子を含んで形成されている脂環エポキシ基を分子内に2個以上有するエポキシ化合物D1及び芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物D2からなる群より選ばれる少なくとも1種のエポキシ化合物であってもよい。本発明の繊維強化複合材料用熱硬化性エポキシ樹脂組成物によれば、高い耐熱性を有する硬化物を得ることができる。また、高い耐熱性に加えて、高い強度及び弾性率を有する硬化物を得ることができる。また、実用的な耐熱性を保持し、且つ高い靱性を有する硬化物を得ることができる。従って、この熱硬化性エポキシ樹脂組成物と強化繊維とを用いることにより、高い耐熱性を有するとともに、機械的特性に優れた繊維強化複合材料を得ることができる。本発明の繊維強化複合材料用熱硬化性エポキシ樹脂組成物以下、単に本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物と称する場合があるは、A環を構成する炭素原子にエポキシ基が単結合により結合している脂環を分子内に2個以上有するエポキシ化合物A1及び分子内に2個以上のジエン骨格と2個以上のエポキシ基を有するエポキシ化ポリブタジエン樹脂A2からなる群より選ばれる少なくとも1種のエポキシ化合物と、Bアミン硬化剤と、C硬化促進剤とを含んでいる。[エポキシ化合物A]本発明においては、エポキシ化合物Aとして、環を構成する炭素原子にエポキシ基が単結合により結合している脂環を分子内に2個以上有するエポキシ化合物A1及び分子内に2個以上のジエン骨格と2個以上のエポキシ基を有するエポキシ化ポリブタジエン樹脂A2からなる群より選ばれる少なくとも1種のエポキシ化合物を用いる。[エポキシ化合物A1]エポキシ化合物A1は、環を構成する炭素原子にエポキシ基の炭素原子が単結合により結合している脂環エポキシ基が直接単結合で結合した脂肪族環状骨格を分子内に2個以上有するエポキシ化合物である。エポキシ化合物A1は1種単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。このような化合物として、例えば、下記式1式中、Rはq価のアルコール[R-OHq]からq個のOHを除した基、pは1~50の整数、qは1~10の整数を示す。q個の括弧内の基において、pはそれぞれ同一であっても異なっていてもよいで表される化合物が挙げられる。前記pは好ましくは1~30である。前記qは好ましくは2~6である。q価のアルコール[R-OHq]としては、メタノール、エタノール、1-プロパノール、イソプロピルアルコール、1-ブタノール等の1価のアルコール;エチレングリコール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、シクロヘキサンジメタノール、水添ビスフェノールA、水添ビスフェノールF、水添ビスフェノールS等の2価のアルコール;グリセリン、ジグリセリン、ポリグリセリン、エリスリトール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、ソルビトールなどの3価以上のアルコールが挙げられる。前記アルコールは、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリカーボネートポリオール、ポリオレフィンポリオール等であってもよい。前記アルコールとしては、炭素数1~10の脂肪族アルコールが好ましく、特に、トリメチロールプロパン[=2,2-ビスヒドロキシメチル-1-ブタノール]等の炭素数2~10の脂肪族多価アルコールが好ましい。式1で表される化合物は、例えば、前記q価のアルコール[R-OHq]を開始剤にして、4-ビニルシクロヘキセン-1-オキシドを開環重合させることによって得られるポリエーテル樹脂、すなわち、ビニル基側鎖を有するポリシクロヘキセンオキシドのビニル基側鎖を過酸過酢酸など等の酸化剤でエポキシ化することにより製造することができる。なお、式1で表される化合物は、分子内に未反応のビニル基や反応に用いる原料等に由来する基を含んでいてもよい。式1で表される化合物として市販品を用いることができる。市販品として、例えば、商品名EHPE3150ダイセル化学工業株式会社製などがある。[エポキシ化ポリブタジエン樹脂A2]エポキシ化ポリブタジエン樹脂A2は、分子内に2個以上のジエン骨格と2個以上のエポキシ基を有するエポキシ化ポリブタジエン樹脂である。エポキシ化ポリブタジエン樹脂A2は1種単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。前記エポキシ化ポリブタジエン樹脂の末端基は、水素原子のほか、水酸基、シアノ基などであってもよい。末端基としては、特に、水素原子、水酸基が好ましい。前記エポキシ化ポリブタジエン樹脂は、ポリブタジエン樹脂にエポキシ化剤を反応させることによって得ることができる。原料であるポリブタジエン樹脂において、二重結合部位の立体構造は、シス-1,4、トランス-1,4、トランス-1,2、シス-1,2のいずれであってもよい。また、それらの比率は任意でよい。エポキシ化剤としては、過酢酸、過ギ酸、過安息香酸、トリフルオロ過酢酸、過プロピオン酸などの有機過酸類、過酸化水素、t-ブチルヒドロパーオキサイド、クメンヒドロパーオキサイドなどの有機ヒドロパーオキサイド類などを使用できる。有機過酸としては、目的物のオキシラン酸素濃度を高めるため、実質的に水を含まないもの例えば、水分含有量で0.8重量以下が好ましい。上記エポキシ化剤の中でも、工業的に安価に入手でき、且つ安定度の高い点から、過酢酸が特に好ましい。前記エポキシ化ポリジエン樹脂の数平均分子量は、例えば、500~50000、好ましくは2500~30000、さらに好ましくは3500~20000である。エポキシ化ポリジエン樹脂のオキシラン酸素濃度は、例えば、3~15、好ましくは5~12である。1分子中のエポキシ基の数は5個以上例えば、5~200個が好ましく、より好ましくは10個以上、さらに好ましくは20個以上である。前記エポキシ化ポリジエン樹脂として市販品を用いることができる。市販品として、例えば、商品名EPLPB3600ダイセル化学工業株式会社製などがある。[エポキシ化合物D]本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物は、前記エポキシ化合物Aに加えて、必要に応じて、さらに、分子内に2個以上のエポキシ基を有するエポキシ化合物[但し、前記A1及びA2を除く]Dを含んでいてもよい。エポキシ化合物Dは1種単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。エポキシ化合物Dとしては、特に限定されず、例えば、D1エポキシ基が脂環環状脂肪族骨格を構成する隣接する2つの炭素原子を含んで形成されている脂環エポキシ基を2以上有するエポキシ化合物、D2芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物、D3脂肪族多価アルコールポリグリシジルエーテル、D4その他のエポキシ化合物などを使用できる。エポキシ基が脂環を構成する隣接する2つの炭素原子を含んで形成されている脂環エポキシ基を2以上有するエポキシ化合物D1として、下記式2で表される化合物が挙げられる。上記式2で表される脂環式エポキシ化合物は、対応する脂環式オレフィン化合物を脂肪族過カルボン酸等によって酸化することにより製造され、実質的に無水の脂肪族過カルボン酸を用いて製造されたものが高いエポキシ化率を有する点で好ましい。上記式2において、Yは単結合又は連結基を示す。連結基としては、例えば、2価の炭化水素基、カルボニル基-CO-、エーテル結合-O-、エステル結合-COO-、アミド結合-CONH-、カーボネート結合-OCOO-、及びこれらが複数個連結した基などが挙げられる。上記2価の炭化水素基としては、炭素数1~18特に1~6の直鎖状又は分岐鎖状のアルキレン基や2価の脂環式炭化水素基特に2価のシクロアルキレン基等が好ましく例示される。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキレン基としては、メチレン、メチルメチレン、ジメチルメチレン、エチレン、プロピレン、トリメチレン基などが挙げられる。また、2価の脂環式炭化水素基としては、1,2-シクロペンチレン、1,3-シクロペンチレン、シクロペンチリデン、1,2-シクロへキシレン、1,3-シクロへキシレン、1,4-シクロへキシレン、シクロヘキシリデン基などが挙げられる。式2で表される脂環式エポキシ化合物としては、具体的には下記の化合物が例示される。上記式中、nは1~30の整数である。芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物D2としては、例えば、ビスフェノールA型エポキシ樹脂ビスフェノールAジグリシジルエーテル;両末端にグリシジルエーテル基を有する、ビスフェノールAとエピクロロヒドリンとの縮合生成物等、ビスフェノールF型エポキシ樹脂ビスフェノールFジグリシジルエーテル;両末端にグリシジルエーテル基を有する、ビスフェノールFとエピクロロヒドリンとの縮合生成物等、ビスフェノールS型エポキシ樹脂ビスフェノールSジグリシジルエーテル;両末端にグリシジルエーテル基を有する、ビスフェノールSとエピクロロヒドリンとの縮合生成物等などのビスフェノール型ジエポキシ樹脂のほか、4,4′-ジヒドロキシビフェニルジグリシジルエーテル、4,4′-ジヒドロキシ-3,3′,5,5′-テトラメチルビフェニルジグリシジルエーテル、1,6-ジヒドロキシナフタレンジグリシジルエーテル、ジシクロペンタジエンとフェノールの付加物のグリシジルエーテル、9,9′-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレンのジグリシジルエーテルなどが挙げられる。脂肪族多価アルコールポリグリシジルエーテルD3としては、特に限定されず、広範な脂肪族グリシジルエーテル型エポキシ化合物を使用できる。該脂肪族多価アルコールポリグリシジルエーテルにおける脂肪族多価アルコールとしては、例えば、エチレングリコール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール等の2価のアルコール;グリセリン、ジグリセリン、ポリグリセリン、エリスリトール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトールなどの3価以上のアルコールが挙げられる。脂肪族多価アルコールポリグリシジルエーテルの代表的な例として、1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、1,4-ブタンジオールジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパンポリグリシジルエーテル、ジエチレングリコールジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテルなどが挙げられる。その他のエポキシ化合物D4としては、例えば、下記式で表される化合物や、N,N,N’,N’-テトラグリシジル-4,4’-メチレン-ビスベンズアミンなどのポリグリシジルアミン型エポキシ樹脂などが挙げられる。下記式中、a、b、c、d、e、fは、それぞれ、0~30の整数である。エポキシ化合物Dとしては、上記の中でも、D1エポキシ基が脂環を構成する隣接する2つの炭素原子を含んで形成されている脂環エポキシ基を2以上有するエポキシ化合物、D2芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物が特に好ましい。なお、本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物は、上記以外のエポキシ化合物を含んでいてもよい。本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物において、エポキシ化合物Aの総量は、熱硬化性エポキシ樹脂組成物中の全エポキシ化合物の量に対して、通常、5重量以上、より好ましくは10重量以上であり、20重量以上であってもよい。また、本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物において、エポキシ化合物Aとエポキシ化合物Dの総量は、熱硬化性エポキシ樹脂組成物中の全エポキシ化合物の量に対して、70重量以上が好ましく、より好ましくは85重量以上、特に好ましくは95重量以上である。本発明において、エポキシ化合物Aとして前記エポキシ化合物A1を用いると、従来の芳香族グリシジルエーテル型エポキシ樹脂を用いたエポキシ樹脂組成物と比較して、耐熱性が大幅に向上するとともに、曲げ強度及び曲げ弾性率も大幅に改善される。エポキシ化合物Aとして前記エポキシ化合物A1を用いる場合、エポキシ化合物A1の総量は、熱硬化性エポキシ樹脂組成物中のエポキシ化合物の総量に対して、例えば、5重量以上5~100重量、より好ましくは10重量以上10~100重量、さらに好ましくは30重量以上30~100重量である。なお、エポキシ化合物Aとして前記エポキシ化合物A1を用いる場合、エポキシ化合物A1とともに、前記エポキシ化合物D1及び/又は芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物D2を用いてもよい。この場合、エポキシ化合物A1とエポキシ化合物D1の比率重量比は、前者/後者=1/99~99/1、好ましくは10/90~90/10、さらに好ましくは30/70~70/30である。また、この場合、A1とD1とD2の総量は、熱硬化性エポキシ樹脂組成物中のエポキシ化合物の総量に対して、例えば、70重量以上70~100重量、より好ましくは85重量以上85~100重量、さらに好ましくは95重量以上95~100重量である。本発明において、エポキシ化合物Aとして前記エポキシ化ポリブタジエン樹脂A2を用いると、実用的な耐熱性を保持しつつ、従来の芳香族グリシジルエーテル型エポキシ樹脂を用いたエポキシ樹脂組成物と比較して、特に、靱性が大幅に改善される。エポキシ化合物Aとして前記エポキシ化ポリブタジエン樹脂A2を用いる場合、エポキシ化合物A2の総量は、熱硬化性エポキシ樹脂組成物中の全エポキシ化合物の量に対して、例えば、5重量以上5~100重量、より好ましくは10重量以上10~100重量、さらに好ましくは20重量以上30~100重量である。なお、エポキシ化合物Aとして前記エポキシ化ポリブタジエン樹脂A2を用いる場合、エポキシ化ポリブタジエン樹脂A2とともに、前記エポキシ化合物D1及び/又は芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物D2を用いてもよい。この場合、エポキシ化合物A1と芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物D2の比率重量比は、前者/後者=1/99~99/1、好ましくは10/90~90/10、さらに好ましくは20/80~70/30である。また、この場合、A2とD1とD2の総量は、熱硬化性エポキシ樹脂組成物中のエポキシ化合物の総量に対して、例えば、70重量以上70~100重量、より好ましくは85重量以上85~100重量、さらに好ましくは95重量以上95~100重量である。本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物において用いるエポキシ化合物は、調合時及び繊維強化複合材料を製造する際の作業性を向上させる観点から、0~50°Cの何れかの温度[例えば、室温25°C]で液状であることが好ましい。ただし、単体としては固形のエポキシ化合物であっても、各成分を配合した後の硬化性エポキシ樹脂組成物の粘度25°Cとして、例えば150000mPas以下になるものであれば使用可能である。エポキシ化合物使用する全てのエポキシ化合物の混合物の粘度25°Cは、例えば、150000mPas以下、好ましくは100000mPas以下、さらに好ましくは80000mPas以下である。この粘度が大きすぎると、作業性等が低下しやすくなる。[アミン硬化剤B]アミン硬化剤Bとしては、一般にエポキシ樹脂用硬化剤として知られているものの中から任意に選択して使用することができる。アミン硬化剤Bとして、ポリアミンを好適に使用できる。ポリアミンとしては、常温で液状のものが好ましい。常温で固体のポリアミンを使用する場合は、常温で液状のポリアミンに溶解させ、常温で液状の混合物として使用することが好ましい。アミン硬化剤Bは1種単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。ポリアミンの具体例として、例えば、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ヘキサメチレンジアミン、1,3-ペンタンジアミン、2-メチルペンタメチレンジアミン、ジプロピレンジアミン、ジエチルアミノプロピルアミンなどの鎖状脂肪族ポリアミン;N-アミノエチルピペラジン、メンセンジアミン、イソホロンジアミン、4,4′-メチレンビスシクロヘキシル、4,4′-メチレンビス2-メチルシクロヘキシルアミン、ビスアミノメチルノルボルナン、1,2-シクロヘキサンジアミン、1,3-ビスアミノメチルシクロヘキサンなどの環状脂肪族ポリアミン脂環式ポリアミン;ポリエーテルポリアミン;m-キシリレンジアミン、4,4′-メチレンジアニリン、4,4′-メチレンビス2-メチルアニリン、4,4′-メチレンビス2-エチルアニリン、4,4′-メチレンビス2-イソプロピルアニリン、4,4′-メチレンビス2-クロロアニリン、4,4′-メチレンビス2,6-ジメチルアニリン、4,4′-メチレンビス2,6-ジエチルアニリン、4,4′-メチレンビス2-イソプロピル-6-メチルアニリン、4,4′-メチレンビス2-エチル-6-メチルアニリン、4,4′-メチレンビス2-ブロモ6-エチルアニリン、4,4′-メチレンビスN-メチルアニリン、4,4′-メチレンビスN-エチルアニリン、4,4′-メチレンビスN-sec-ブチルアニリン、4,4′-ジアミノジフェニルスルホン、3,3′-ジアミノジフェニルスルホン、4,4′-シクロヘキシリデンジアニリン、4,4′-9-フルオレニリデンジアニリン、4,4′-9-フルオレニリデンビスN-メチルアニリン、4,4′-ジアミノベンズアニリド、4,4′-オキシジアニリン、2,4-ビス4-アミノフェニルメチルアニリン、4-メチル-m-フェニレンジアミン、2-メチル-m-フェニレンジアミン、N,N′-ジ-sec-ブチル-p-フェニレンジアミン、2-クロロ-p-フェニレンジアミン、2,4,6-トリメチル-m-フェニレンジアミン、ジエチルトルエンジアミン2,4-ジエチル-6-メチル-m-フェニレンジアミンと4,6-ジエチル-2-メチル-m-フェニレンジアミンの混合物など、ビスメチルチオトルエンジアミン[6-メチル-2,4-ビスメチルチオ-m-フェニレンジアミンと2-メチル-4,6-ビスメチルチオ-m-フェニレンジアミンの混合物等]、4,6-ジメチル-m-フェニレンジアミン、トリメチレンビス4-アミノベンゾエート、1,3-ビス4-アミノフェノキシベンゼン、1,3-ビス3-アミノフェノキシベンゼン、α,α-ビス4-アミノフェイル-p-ジイソプロピルベンゼン、1,3-ビスm-アミノフェニルベンゼン等の芳香族ポリアミンなどが挙げられる。このうち、耐熱性に優れ、且つ弾性率の高い硬化物を得るという点からは、ポリアミンとして、芳香族ポリアミンを用いるのが好ましい。また、低粘度で、しかも高い耐熱性を有する硬化物を得るという点からは、ポリアミンとして、環状脂肪族ポリアミンを用いるのが好ましい。特に好ましいポリアミンは、例えば、ジエチルトルエンジアミン2,4-ジエチル-6-メチル-m-フェニレンジアミンと4,6-ジエチル-2-メチル-m-フェニレンジアミンの混合物など、ビスメチルチオトルエンジアミン[6-メチル-2,4-ビスメチルチオ-m-フェニレンジアミンと2-メチル-4,6-ビスメチルチオ-m-フェニレンジアミンの混合物等]、4,4′-メチレンビス2-エチルアニリン、4,4′-メチレンビス2-イソプロピル-6-メチルアニリンである。アミン硬化剤Bの配合量は、その種類によっても異なるが、一般に、エポキシ化合物A[エポキシ化合物Aとともにエポキシ化合物Dを用いる場合はそれらの総量]100重量部又は、組成物中のエポキシ化合物の総量100重量部に対して、1~100重量部、好ましくは5~80重量部、さらに好ましくは10~70重量部である。特に、アミン硬化剤Bは、本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物中のエポキシ化合物におけるエポキシ基1当量当たり、0.5~1.5のアミン当量となるような割合で使用することが好ましい。[硬化促進剤C]硬化促進剤Cとしては、アミン硬化剤を用いてエポキシ化合物を硬化させる際の硬化速度を促進させるために一般に使用される硬化促進剤であれば特に制限はなく、例えば、第三級アミン、第三級アミン塩、イミダゾール類、有機リン系化合物、第四級アンモニウム塩、第四級ホスホニウム塩、第四級アルソニウム塩、第三級スルホニウム塩、第三級セレノニウム塩、第二級ヨードニウム塩、ジアゾニウム塩等のオニウム塩、強酸エステル、ルイス酸と塩基の錯体、有機金属塩等を用いることができる。硬化促進剤Cは1種単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。なお、強酸のオニウム塩、強酸エステル、ルイス酸と塩基の錯体等は潜在性酸触媒とも称される。第三級アミンとしては、例えば、ラウリルジメチルアミン、N,N-ジメチルシクロヘキシルアミン、N,N-ジメチルベンジルアミン、N,N-ジメチルアニリン、N,N-ジメチルアミノメチルフェノール、2,4,6-トリスN,N-ジメチルアミノメチルフェノール、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデセン-7DBU、1,5-ジアザビシクロ[4.3.0]ノネン-5DBNなどが挙げられる。第三級アミン塩としては、例えば、前記第三級アミンのカルボン酸塩、スルホン酸塩、無機酸塩などが挙げられる。カルボン酸塩としては、オクチル酸塩等の炭素数1~30特に、炭素数1~10のカルボン酸の塩特に、脂肪酸の塩などが挙げられる。スルホン酸塩としては、p-トルエンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、メタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩などが挙げられる。第三級アミン塩の代表的な例として、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデセン-7DBUの塩例えば、p-トルエンスルホン酸塩、オクチル酸塩などが挙げられる。イミダゾール類としては、例えば、2-メチルイミダゾール、2-エチルイミダゾール、1,2-ジメチルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール、2-フェニル-4-メチルイミダゾール、1-ベンジル-2-メチルイミダゾールなどが挙げられる。有機リン系化合物としては、例えば、トリフェニルホスフィン、亜リン酸トリフェニルなどが挙げられる。第四級アンモニウム塩としては、例えば、テトラエチルアンモニウムブロミド、テトラブチルアンモニウムブロミドなどが挙げられる。また、第四級アンモニウム塩としては、カウンターイオンとして、過塩素酸イオン、テトラフルオロボレートイオン、スルホネートイオンp-トルエンスルホネートイオン、ベンゼンスルホネートイオン、4-クロロベンゼンスルホネートイオン、ドデシルベンゼンスルホネートイオン、メタンスルホネートイオン、トリフルオロメタンスルホネートイオン等、ヘキサフルオロホスフェートイオン、ヘキサフルオロアンチモネートイオン、テトラキスペンタフルオロフェニルボレートイオン等を有する第四級アンモニウム塩を用いることもできる。第四級ホスホニウム塩としては、例えば、テトラブチルホスホニウムデカン酸塩、テトラブチルホスホニウムラウリン酸塩、テトラブチルホスホニウムミリスチン酸塩、テトラブチルホスホニウムパルミチン酸塩、テトラブチルホスホニウムカチオンとビシクロ[2.2.1]ヘプタン-2,3-ジカルボン酸及び/又はメチルビシクロ[2.2.1]ヘプタン-2,3-ジカルボン酸のアニオンとの塩、テトラブチルホスホニウムカチオンと1,2,4,5-シクロヘキサンテトラカルボン酸のアニオンとの塩などが挙げられる。また、第四級ホスホニウム塩としては、カウンターイオンとして、過塩素酸イオン、テトラフルオロボレートイオン、スルホネートイオンp-トルエンスルホネートイオン、ベンゼンスルホネートイオン、4-クロロベンゼンスルホネートイオン、ドデシルベンゼンスルホネートイオン、メタンスルホネートイオン、トリフルオロメタンスルホネートイオン等、ヘキサフルオロホスフェートイオン、ヘキサフルオロアンチモネートイオン、テトラキスペンタフルオロフェニルボレートイオン等を有する第四級ホスホニウム塩を用いることもできる。第四級アルソニウム塩、第三級スルホニウム塩、第三級セレノニウム塩、第二級ヨードニウム塩、ジアゾニウム塩としては、それぞれ、カウンターイオンとして、過塩素酸イオン、テトラフルオロボレートイオン、スルホネートイオンp-トルエンスルホネートイオン、ベンゼンスルホネートイオン、4-クロロベンゼンスルホネートイオン、ドデシルベンゼンスルホネートイオン、メタンスルホネートイオン、トリフルオロメタンスルホネートイオン等、ヘキサフルオロホスフェートイオン、ヘキサフルオロアンチモネートイオン、テトラキスペンタフルオロフェニルボレートイオン等を有する第四級アルソニウム塩、第三級スルホニウム塩、第三級セレノニウム塩、第二級ヨードニウム塩又はジアゾニウム塩が挙げられる。強酸エステルとしては、例えば、硫酸エステル、スルホン酸エステル、りん酸エステル、ホスフィン酸エステル、ホスホン酸エステルなどが挙げられる。ルイス酸と塩基の錯体としては、例えば、高温で解離してルイス酸を生成するものが挙げられる。ルイス酸としては、三フッ化ホウ素、三塩化ホウ素等のハロゲン化ホウ素、五フッ化りん、五フッ化アンチモンなどが好ましい。また、塩基としては、有機アミンが好ましい。ルイス酸と塩基の錯体の代表的な例として、三フッ化ホウ素アニリン錯体、三フッ化ホウ素p-クロロアニリン錯体、三フッ化ホウ素エチルアミン錯体、三フッ化ホウ素イソプロピルアミン錯体、三フッ化ホウ素ベンジルアミン錯体、三フッ化ホウ素ジメチルアミン錯体、三フッ化ホウ素ジエチルアミン錯体、三フッ化ホウ素ジブチルアミン錯体、三フッ化ホウ素ピペリジン錯体、三フッ化ホウ素ジベンジルアミン錯体、三塩化ホウ素ジメチルオクチルアミン錯体等が挙げられる。有機金属塩としては、例えば、オクチル酸スズ、オクチル酸亜鉛、ジラウリン酸ジブチルスズ、アルミニウムアセチルアセトン錯体などが挙げられる。これらの硬化促進剤の中でも、カウンターイオンとして、過塩素酸イオン、テトラフルオロボレートイオン、スルホネートイオン、ヘキサフルオロホスフェートイオン、ヘキサフルオロアンチモネートイオン、テトラキスペンタフルオロフェニルボレートイオン等を有する、第四級アンモニウム塩、第四級ホスホニウム塩、第四級アルソニウム塩、第三級スルホニウム塩、第三級セレノニウム塩、第二級ヨードニウム塩又はジアゾニウム塩;強酸エステル;ルイス酸と塩基の錯体などの潜在性酸触媒が好ましく、特に、三フッ化ホウ素ピペリジン錯体、三塩化ホウ素ジメチルオクチルアミン錯体などのルイス酸と塩基との錯体が好ましい。硬化促進剤Cの配合量は、アミン硬化剤Bの種類によっても異なるが、通常、アミン硬化剤B100重量部に対して、0.1~60重量部、好ましくは1~50重量部、さらに好ましくは5~40重量部である。また、硬化促進剤Cの配合量は、エポキシ化合物A[エポキシ化合物Aとともにエポキシ化合物Dを用いる場合はそれらの総量]100重量部又は、組成物中のエポキシ化合物の総量100重量部に対して、例えば、0.2~20重量部、好ましくは1~16重量部、さらに好ましくは2~10重量部である。本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物は、上記の成分のほか、硬化物繊維強化複合材料の物性に悪影響を与えない範囲で各種の添加剤を配合することができる。そのような添加剤としては、例えば、界面活性剤、内部離型剤、着色剤、難燃剤、消泡剤、シランカップリング剤、充填剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤等を挙げることができる。これら各種の添加剤の配合量は熱硬化性エポキシ樹脂組成物に対して、重量基準で10以下特に、5以下であるのが好ましい。従って、本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物において、全エポキシ化合物とアミン硬化剤と硬化促進剤の総量は、全体の90重量以上であることが好ましく、95重量以上であることが特に好ましい。本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物の硬化温度は、エポキシ化合物の種類によっても異なるが、例えば、20~250°C、好ましくは40~200°Cである。本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物の硬化物例えば、110°Cで2時間、且つ180°Cで2時間硬化させて得られる硬化物のガラス転移温度[粘弾性スペクトロメータDMSによる測定値]は、例えば、90°C以上、好ましくは120°C以上、さらに好ましくは180°C以上である。特に、エポキシ化合物Aとしてエポキシ化合物A1を用いた場合には、該ガラス転移温度を、例えば186°C以上、さらには200°C以上場合によっては220°C以上とすることが可能である。また、本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物の硬化物例えば、110°Cで2時間、且つ180°Cで2時間硬化させて得られる硬化物の曲げ強度は、例えば、80MPa以上、好ましくは120MPa以上、さらに好ましくは125MPa以上である。さらに、本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物の硬化物例えば、110°Cで2時間、且つ180°Cで2時間硬化させて得られる硬化物の曲げ弾性率は、例えば、1600MPa以上、好ましくは2000MPa以上、さらに好ましくは3000MPa以上である。特に、エポキシ化合物Aとしてエポキシ化合物A1を用いた場合には、該曲げ弾性率を3000MPa以上とすることが可能である。また、本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物の硬化物例えば、110°Cで2時間、且つ180°Cで2時間硬化させて得られる硬化物、特に、エポキシ化合物Aとしてエポキシ化ポリブタジエン樹脂A2を用いて得られる硬化物は、極めて高い靱性を示し、曲げ弾性率測定において、変位20mmまでの測定で破断しない。繊維強化複合材料は、強化繊維とマトリックス樹脂とからなる複合材料である。本発明の熱硬化性エポキシ樹脂組成物は前記マトリックス樹脂の原料硬化前の前駆体として使用される。マトリックス樹脂熱硬化性エポキシ樹脂組成物の硬化物の熱特性及び機械的特性は繊維強化複合材料の物性に反映される。すなわち、マトリックス樹脂のガラス転移温度が高ければ、繊維強化複合材料の耐熱性が向上する。また、マトリックス樹脂の曲げ強度が高ければ、繊維強化複合材料の曲げ強度も高くなり、マトリックス樹脂の弾性率が高ければ、繊維強化複合材料の圧縮強度や引張強度が向上する。さらに、マトリックス樹脂の靱性が高ければ高いほど、繊維強化複合材料の強じん性が増加する。[繊維強化複合材料]本発明の繊維強化複合材料用熱硬化性エポキシ樹脂組成物を用いることにより繊維強化複合材料を製造することができる。繊維強化複合材料の製造方法としては、ハンドレイアップ法、プリプレグ法、RTM法、プルトルージョン法、フィラメントワインディング法、スプレーアップ法などの公知の方法がいずれも好ましく適用できる。好ましい製造法の一つであるRTM法とは、型内に設置した強化繊維基材に液状の熱硬化性樹脂を注入し、硬化して繊維強化複合材料を得る方法である。強化繊維基材としては、強化繊維からなる織物、ニット、マット、ブレイドなどをそのまま用いてもよく、これらの基材を積層、賦形し、結着剤やステッチなどの手段で形態を固定したプリフォームを用いてもよい。強化繊維としては、例えば、炭素繊維、ガラス繊維、アラミド繊維、ボロン繊維などが挙げられる。これらのなかでも、炭素繊維、ガラス繊維が特に好ましい。繊維は1種単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。前記炭素繊維としては、例えば、ポリアクリロニトリルPAN系炭素繊維、ピッチ系炭素繊維、気相成長炭素繊維などを用いることができる。ガラス繊維としては、樹脂強化用に通常用いられるガラス繊維を使用できる。型は、剛体からなるクローズドモールドを用いてもよく、剛体の片面型と可撓性のフィルムバッグを用いる方法も可能である。後者の場合、強化繊維基材は剛体片面型と可撓性フィルムの間に設置する。剛体の型材としては、例えば金属鉄、スチール、アルミニウムなど、FRP、木材、石膏など既存の各種のものが用いられる。可撓性のフィルムとしては、ナイロン、フッ素樹脂、シリコーン樹脂などのフィルムが用いられる。剛体のクローズドモールドを用いる場合は、加圧して型締めし、液状エポキシ樹脂組成物を加圧して注入することが通常行われる。このとき、注入口とは別に吸引口を設け、真空ポンプに接続して吸引することも可能である。吸引を行い、かつ、特別な加圧手段を用いず、大気圧のみで液状エポキシ樹脂を注入することも可能である。剛体の片面型と可撓性フィルムを用いる場合は、通常、吸引と大気圧による注入を用いる。大気圧による注入で、良好な含浸を実現するためには、米国特許第4902215号公報に示されるような、樹脂拡散媒体を用いることが有効である。また、型内には、強化繊維基材以外にフォームコア、ハニカムコア、金属部品などを設置し、これらと一体化した複合材を得ることも可能である。特にフォームコアの両面に炭素繊維基材を配置して成型して得られるサンドイッチ構造体は、軽量で大きな曲げ剛性を持つので、例えば自動車や航空機などの外板材料として有用である。さらに、強化繊維基材の設置に先立って、剛体型の表面に後述のゲルコートを塗布することも好ましく行われる。樹脂注入が終了した後、適切な加熱手段を用いて加熱硬化を行い、脱型する。脱型後にさらに高温で後硬化を行うことも可能である。繊維強化複合材料は、RTM法以外にも、前述のように、フィラメントワインディング法や、プルトルージョン法などの液状エポキシ樹脂組成物を用いる公知の繊維強化複合材料の製造法により製造することができる。本発明の繊維強化複合材料用熱硬化性エポキシ樹脂組成物を用いることで、軽量、高強度、高剛性で耐熱性に優れた繊維強化複合材料を経済的に製造することができる。こうして得られる繊維強化複合材料は、航空機の胴体、主翼、尾翼、動翼、フェアリング、カウル、ドアなど、宇宙機のモーターケース、主翼など、人工衛星の構体、自動車のシャシー等の自動車部品、鉄道車両の構体、自転車の構体、船舶の構体、風力発電のブレード、圧力容器、釣り竿、テニスラケット、ゴルフシャフト、ロボットアーム、ケーブルなどの構造物に好適に用いることができる。以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらにより限定されるものではない。実施例、比較例で得られた熱硬化性エポキシ樹脂組成物の評価は、以下のようにして行った。[耐熱性試験]実施例、比較例で得られた熱硬化性エポキシ樹脂組成物を、110°Cで2時間180°Cで2時間の条件で熱硬化させた試験片幅5mm、厚さ1mmを、粘弾性スペクトロメータDMS[セイコーインスツルメント株製]でガラス転移温度Tg、°Cを測定して耐熱性の指標とした。[曲げ強度試験曲げ弾性率、曲げ強度、曲げ歪み]曲げ強度試験用の試験片は、上記耐熱性試験用試験片の作製条件で得た硬化物を、4mm×10mm×80mmの大きさに加工して作製した。曲げ強度試験はJISK6911に準拠して、曲げ速度1mm/分で行った。実施例1エポキシ化合物A1として、2,2-ビスヒドロキシメチル-1-ブタノールの1,2-エポキシ-4-2-オキシラニルシクロヘキサン付加物[ダイセル化学工業株製、商品名EHPE3150]50重量部、エポキシ化合物D1として、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート[ダイセル化学工業株製、商品名セロキサイド2021P]50重量部、アミン硬化剤Bとして、ar,ar-ジエチル-ar-メチルフェニレンジアミン[三菱化学株製、商品名jERキュアW]29.8重量部、硬化促進剤Cとして、三フッ化ホウ素ピペリジン[ステラケミファ株製]5重量部を用いた。これらを、シンキー株製のあわとり練太郎を用いて、室温下で20分間攪拌しながら混合することによって配合し、液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を得た。得られた液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を上記の条件で熱硬化させ、それぞれの物性を測定した。その結果、得られた樹脂硬化物は、ガラス転移温度が244°C、曲げ弾性率が3580MPa、曲げ強度が129MPa、曲げ歪みが4.6であり、優れた耐熱性、曲げに対する特性を有していた。実施例2エポキシ化合物A1として、2,2-ビスヒドロキシメチル-1-ブタノールの1,2-エポキシ-4-2-オキシラニルシクロヘキサン付加物[ダイセル化学工業株製、商品名EHPE3150]15重量部、エポキシ化合物D1として、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート[ダイセル化学工業株製、商品名セロキサイド2021P]15重量部、芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物D2として、ビスフェノールA型エポキシ樹脂[新日鐵化学株製、商品名エポトートYD128]70重量部、アミン硬化剤Bとして、ar,ar-ジエチル-ar-メチルフェニレンジアミン[三菱化学株製、商品名jERキュアW]25.7重量部、硬化促進剤Cとして、三フッ化ホウ素ピペリジン[ステラケミファ株製]5重量部を用いた。これらを、シンキー株製のあわとり練太郎を用いて、室温下で20分間攪拌しながら混合することによって配合し、液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を得た。得られた液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を上記の条件で熱硬化させ、それぞれの物性を測定した。その結果、得られた樹脂硬化物は、ガラス転移温度が189°C、曲げ弾性率が3050MPa、曲げ強度が126MPa、曲げ歪みが9.8であり、優れた耐熱性、曲げに対する特性を有していた。実施例3エポキシ化ポリブタジエン樹脂A2として、エポキシ化ポリブタジエン[ダイセル化学工業株製、商品名EPLPB3600]30重量部、芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物D2として、ビスフェノールA型エポキシ樹脂[新日鐵化学株製、商品名エポトートYD128]70重量部、アミン硬化剤Bとして、ar,ar-ジエチル-ar-メチルフェニレンジアミン[三菱化学株製、商品名jERキュアW]24.1重量部、硬化促進剤Cとして、三フッ化ホウ素ピペリジン[ステラケミファ株製]5重量部を用いた。これらを、シンキー株製のあわとり練太郎を用いて、室温下で20分間攪拌しながら混合することによって配合し、液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を得た。得られた液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を上記の条件で熱硬化させ、それぞれの物性を測定した。その結果、得られた樹脂硬化物は、ガラス転移温度が129°C、曲げ弾性率が2546MPa、曲げ強度が93MPaであり、変位20mmまでの測定で破断しなかった曲げ歪み:>11。このように実用的な耐熱性と、優れた靭性を有していた。比較例1芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物D2として、ビスフェノールA型エポキシ樹脂[新日鐵化学株製、商品名エポトートYD128]100重量部、アミン硬化剤Bとして、ar,ar-ジエチル-ar-メチルフェニレンジアミン[三菱化学株製、商品名jERキュアW]24.3重量部、硬化促進剤Cとして、三フッ化ホウ素ピペリジン[ステラケミファ株製]5重量部を用いた。これらを、シンキー株製のあわとり練太郎を用いて、室温下で20分間攪拌しながら混合することによって配合し、液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を得た。得られた液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を上記の条件で熱硬化させ、それぞれの物性を測定した。その結果、得られた樹脂硬化物は、ガラス転移温度が185°C、曲げ弾性率が2740MPa、曲げ強度が111MPa、曲げ歪みが10.9であった。比較例2エポキシ化合物D1として、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル-3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート[ダイセル化学工業株製、商品名セロキサイド2021P]100重量部、アミン硬化剤Bとして、ar,ar-ジエチル-ar-メチルフェニレンジアミン[三菱化学株製、商品名jERキュアW]34.6重量部、硬化促進剤Cとして、三フッ化ホウ素ピペリジン[ステラケミファ株製]5重量部を用いた。これらを、シンキー株製のあわとり練太郎を用いて、室温下で20分間攪拌しながら混合することによって配合し、液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を得た。得られた液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を上記の条件で熱硬化を試みたが、硬化しなかった。比較例3芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物D2として、ビスフェノールA型エポキシ樹脂[新日鐵化学株製、商品名エポトートYD128]70重量部、エポキシ化合物D1として、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル-3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート[ダイセル化学工業株製、商品名セロキサイド2021P]30重量部、アミン硬化剤Bとして、ar,ar-ジエチル-ar-メチルフェニレンジアミン[三菱化学株製、商品名jERキュアW]26.7重量部、硬化促進剤Cとして、三フッ化ホウ素ピペリジン[ステラケミファ株製]5重量部を用いた。これらを、シンキー株製のあわとり練太郎を用いて、室温下で20分間攪拌しながら混合することによって配合し、液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を得た。得られた液状熱硬化性エポキシ樹脂組成物を上記の条件で熱硬化させ、それぞれの物性を測定した。その結果、得られた樹脂硬化物は、ガラス転移温度が182°C、曲げ弾性率が2940MPa、曲げ強度が120MPa、曲げ歪みが10.9であった。実施例及び比較例の結果を表1にまとめて示す。表1において、各成分の欄の数字は重量部を示す。表1に示されるように、実施例1、2の熱硬化性エポキシ樹脂組成物から得られる硬化物においては、高耐熱化と高強度化を達成できる。また、実施例3の熱硬化性エポキシ樹脂組成物から得られた硬化物においては、耐熱性を維持したまま、高靭性化することができる。"