透明性を有する一対の対向する絶縁性基板、当該一対の絶縁性基板上にそれぞれ配設される一対の対向する透明電極、及び、前記一対の絶縁性基板間に挟持され、高分子マトリクス中に液晶を分散させてなる高分子分散型液晶の液晶層を備える液晶調光素子と、電源から供給される電圧を、前記液晶調光素子に所望の透明度を与える閾値電圧よりも高い波高値を有してゼロクロス点で極性が交互に反転する交流電圧に変換し、当該交流電圧を前記一対の透明電極に印加する波形変換部と、を備え、前記交流電圧の半周期に対する当該半周期における前記閾値電圧以上の時間帯の割合が、商用電源の電圧の半周期に対する当該半周期における前記閾値電圧以上の時間帯の割合よりも大きいことを特徴とする液晶調光装置。前記請求項1に記載の液晶調光装置において、前記交流電圧の波高値が、前記商用電源の電圧の波高値より低いことを特徴とする液晶調光装置。前記請求項1又は2に記載の液晶調光装置において、前記交流電圧の電圧波形が、矩形波であることを特徴とする液晶調光装置。前記請求項3に記載の液晶調光装置において、前記交流電圧の波高値が、30V以上であることを特徴とする液晶調光装置。前記請求項4に記載の液晶調光装置において、前記交流電圧の周波数が、商用電源周波数より低いことを特徴とする液晶調光装置。前記請求項5に記載の液晶調光装置において、前記交流電圧の周波数が、20Hzより高く、30Hzより低いことを特徴とする液晶調光装置。透明性を有する一対の対向する絶縁性基板、当該一対の絶縁性基板上にそれぞれ配設される一対の対向する透明電極、及び、前記一対の絶縁性基板間に挟持され、高分子マトリクス中に液晶を分散させてなる高分子分散型液晶の液晶層を備える液晶調光素子を、透明状態又は不透明状態に駆動する液晶調光素子の駆動装置において、前記液晶調光素子に所望の透明度を与える閾値電圧よりも高い波高値を有してゼロクロス点で極性が交互に反転する交流電圧を、前記一対の透明電極に印加する液晶駆動部を備え、前記交流電圧の半周期に対する当該半周期における前記閾値電圧以上の時間帯の割合が、商用電源の電圧の半周期に対する当該半周期における前記閾値電圧以上の時間帯の割合よりも大きいことを特徴とする液晶調光素子の駆動装置。前記請求項7に記載の液晶調光素子の駆動装置において、前記交流電圧の波高値が、前記商用電源の電圧の波高値より低いことを特徴とする液晶調光素子の駆動装置。前記請求項7又は8に記載の液晶調光素子の駆動装置において、前記交流電圧の電圧波形が、矩形波であることを特徴とする液晶調光素子の駆動装置。前記請求項9に記載の液晶調光素子の駆動装置において、前記交流電圧の波高値が、30V以上であることを特徴とする液晶調光素子の駆動装置。前記請求項10に記載の液晶調光素子の駆動装置において、前記交流電圧の周波数が、商用電源周波数より低いことを特徴とする液晶調光素子の駆動装置。前記請求項11に記載の液晶調光素子の駆動装置において、前記交流電圧の周波数が、20Hzより高く、30Hzより低いことを特徴とする液晶調光素子の駆動装置。しかしながら、従来の調光液晶表示装置の駆動方法は、調光液晶表示装置の消費電力を低減することができるものの、電圧波形は、パルス波形と電圧がゼロの区間とを含み、高分子分散型液晶の動作状態透明状態と不動作状態白濁状態とが混在しており、透明感が損なわれ、高い透明度を得ることができないという課題がある。本発明は、電源のON状態において、商用電源からの交流電圧が透明電極に直接印加される場合と比較して、高分子分散型液晶の動作状態に対する不動作状態の割合を低減し、高い透明度を得ることができる調光素子を提供するものである。本発明に係る調光素子においては、透明性を有する一対の対向する絶縁性基板、当該一対の絶縁性基板上にそれぞれ配設される一対の対向する透明電極、及び、一対の絶縁性基板間に挟持され、高分子マトリクス中に液晶を分散させてなる高分子分散型液晶層を備える液晶調光素子と、電源から供給される電圧を、液晶調光素子に所望の透明度を与える閾値電圧よりも高い波高値を有してゼロクロス点で極性が交互に反転する交流電圧に変換し、当該交流電圧を一対の透明電極に印加する波形変換部と、を備え、交流電圧の半周期に対する当該半周期における閾値電圧以上の時間帯の割合が、商用電源の電圧の半周期に対する当該半周期における閾値電圧以上の時間帯の割合よりも大きいものである。本発明に係る調光素子においては、電源のON状態において、商用電源からの交流電圧が透明電極に直接印加される場合と比較して、高分子分散型液晶の動作状態に対する不動作状態の割合を低減し、高い透明度を得ることができる。本発明の第1の実施形態本実施形態に係る液晶調光装置100は、図1aに示すように、透明性を有する一対の対向する絶縁性基板1、当該一対の絶縁性基板1上にそれぞれ配設される一対の対向する透明電極2、及び、一対の絶縁性基板1間に挟持され、高分子マトリクス中に液晶を分散させてなる高分子分散型の液晶層3を少なくとも備える液晶調光素子10と、後述する波形変換部20と、を備える。なお、液晶調光素子10は、一対の絶縁性基板1が互いに対向しない領域において露出する透明電極2に電気的に接続され、波形変換部20に電気的に接続するための図示しない接続端子を備える。この接続端子は、金属例えば、金、銀、銅、アルミニウム、鉄、炭素、これらを高分子中に分散させた複合体、導電性高分子例えば、ポリチオフェン系、ポリアニリン系等で形成された端子である。絶縁性基板1は、材料として、無機シート例えば、ガラス、シリコン又は高分子フィルム例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリカーボネート、ポリエチレンナフタレート等であり、本実施形態においては、可撓性を有するポリエチレンテレフタレートpolyethyleneterephthalate:PETフィルムを用いている。透明電極2は、少なくとも入射光を透過する面均一な導電性を有し、金属例えば、金、銀、アルミニウム、金属酸化物例えば、酸化インジウム、酸化スズ、酸化インジウムスズ、スパッタ法により成膜された金属例えば、銀膜とゾルゲル法により形成されたゾルゲル膜とが交互に配設された多層膜、又は導電性有機高分子例えば、ポリチオフェン系、ポリアニリン系等で形成された導電性薄膜であり、本実施形態においては、ITOの透明導電膜を用いている。液晶層3は、コレステリック液晶及び透明樹脂からなる自己保持型液晶複合体であり、高分子マトリックス透明樹脂中にコレステリック液晶が分散した状態となっている。なお、液晶層3は、コレステリック液晶である必要はなく、ネマチック液晶などであってもよい。また、コレステリック液晶としては、ネマチック液晶若しくはスメクチック液晶例えば、シッフ塩基系、アゾ系、アゾキシ系、安息香酸エステル系、ビフェニル系、ターフェニル系、シクロヘキシルカルボン酸エステル系、フェニルシクロヘキサン系、ビフェニルシクロヘキサン系、ピリミジン系、ジオキサン系、シクロヘキシルシクロヘキサンエステル系、シクロヘキシルエタン系、シクロヘキサン系、トラン系、アルケニル系、スチルベン系、縮合多環系、又はこれらの混合物に、光学活性材料例えば、ステロイド系コレステロール誘導体、シッフ塩基系、アゾ系、エステル系、ビフェニル系を添加したもの等がある。また、高分子マトリックスは、コレステリック液晶を保持し、液晶調光素子10の変形による液晶の流動を抑制する機能を有するものであり、液晶材料に溶解せず、液晶と相溶しない液体を溶剤とする高分子材料を用いることが好ましい。また、高分子マトリックスとしては、紫外線硬化型材料、水溶性高分子材料例えば、ゼラチン、ポリビニルアルコール、セルロース誘導体、ポリアクリル酸系ポリマー、エチレンイミン、ポリエチレンオキサイド、ポリアクリルアミド、ポリスチレンスルホン酸塩、ポリアミジン、イソプレン系スルホン酸ポリマー、又は水性エマルジョン化できる材料例えば、フッ素樹脂、シリコン樹脂、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂等がある。さらに、液晶層3をコレステリック液晶と高分子マトリックス透明樹脂からなる自己保持型液晶複合体とした場合には、高分子の骨格中にコレステリック液晶がドロップレット状に分散されたPDLCpolymerdispersedliquidcrystal構造を用いることができる。なお、PDLC構造には、コレステリック液晶の連続相中に網目状の樹脂を含むPNLCpolymernetworkliquidcrystal構造や、ネマチック曲線配向相nematiccurvilinearalignedphase:nCap構造等がある。このPDLC構造は、高分子と液晶とを相分離させる既存の方法、例えば、PIPSPolymerizationInducedPhaseSeparation法、エマルジョン法、TIPSThermallyInducedPhaseSeparation法、又はSIPSSolventInducedPhaseSeparation法等によって形成することができる。波形変換部20は、電源200から供給される電圧を、液晶調光素子10に所望一般的には、10程度の透明度を与える閾値電圧スレッショルド電圧:Vthよりも高い波高値を有してゼロクロス点で極性が交互に反転する交流電圧に変換し、当該交流電圧を一対の透明電極2に印加する。また、波形変換部20は、図1bに示すように、透明電極2に印加する交流電圧の半周期動作時間帯t1、不動作時間帯t2に対する当該半周期における閾値電圧Vth以上の時間帯動作時間帯t1の割合以下、第1のデューティ比D1と称すが、商用電源201の電圧の半周期に対する当該半周期における閾値電圧Vth以上の時間帯の割合以下、第2のデューティ比D2と称すよりも大きくなるように、電源200から供給される電圧を変換する。なお、第1のデューティ比D1の下限値は、電源200が商用電源201商用電源周波数f50[Hz]又は60[Hz]、電圧の波高値最大値Vm=√2×Ve実効値:100[V]又は200[V]である場合に、以下のように、算出することができる。まず、商用電源201の電圧Eの波形は、位相を考慮しなければ、下記式1で表される。数1E=Vm×Sin2πft1そして、閾値電圧Vthになる時間tthは、t=tth及びE=Vthを式1に代入して、tthについて整理すると、下記式2で表される。数2tth=1/2πf×Sin-1Vth/Vm2また、商用電源201の電圧の周期は1/f[秒]であるので、第2のデューティ比D2は、下記式3で表される。数3D2=1/2f-2tth/1/2f3この式3に式2を代入して整理すると、下記式4で表される。数4D2=1-2/π×Sin-1Vth/Vm4ここで、商用電源201の実効値Veが100[V]波高値Vmが100√2[V]であり、閾値電圧Vthが30[V]であれば、式4に代入して、第2のデューティ比D2として、約0.8639を得ることができる。すなわち、求める第1のデューティ比D1の下限値は、約0.864であり、第1のデューティ比D1を0.864よりも大きくすることにより、商用電源201からの交流電圧が透明電極2に直接印加される場合と比較して、電源のON状態において、液晶層3の動作状態透明状態に対する不動作状態白濁状態の割合を低減することができる。なお、第1のデューティ比D1が0.864よりも大きくなる電圧波形としては、図2aに示すように、商用電源201の電圧図2aの破線で示す波形の波高値よりも高い波高値を有する正弦波図2aの実線で示す波形であってもよいが、透明電極2に印加する交流電圧が高くなるほど、液晶調光素子10の消費電力が増加するために、透明電極2に印加する交流電圧を低くすることが好ましい。特に、透明電極2に印加する交流電圧の波高値を商用電源201からの供給電圧の波高値よりも低くすることで、従来のように、商用電源201からの交流電圧が液晶調光素子10に直接印加される場合と比較して、液晶調光素子10の消費電力を低減することができる。すなわち、第1のデューティ比D1が0.864よりも大きくなる電圧波形としては、商用電源201からの供給電圧の波高値より電圧の波高値を低くすることが好ましい。なお、矩形波交流電圧の波高値が電源200からの供給電圧より低くなり、第1のデューティ比D1が0.864よりも大きくなる電圧波形としては、例えば、図2b及び図2cに示すように、台形波や矩形波などが挙げられる。なお、図2b及び図2cにおいて、破線で示す波形が、電源200からの供給電圧の電圧波形であり、実線で示す波形が、透明電極2に印加する交流電圧の電圧波形である。また、第1のデューティ比D1が0.99以上になると、電源のON状態において、液晶層3の動作状態に対する不動作状態の割合を大幅に低減することができる。特に、波形変換部20は、図1cに示すように、透明電極2に印加する交流電圧の電圧波形を矩形波にすることで、第1のデューティ比D1が1になり、電源のON状態において、閾値電圧Vth未満の電圧領域がなく、液晶調光素子10に高い透明度を得ることができるために好ましい。なお、以下の説明においては、波形変換部20が、電源200から供給される電圧を、閾値電圧Vthよりも高い波高値を有する矩形波を電圧波形とする交流電圧以下、矩形波交流電圧と称すに変換し、当該矩形波交流電圧を一対の透明電極2に印加する場合について説明する。また、電源200は、一次電池乾電池などや二次電池蓄電池などの直流電源又は交流電源商用電源201などであり、本実施形態においては、電圧100V実効値及び商用電源周波数60Hzの商用電源201を用いている。このため、本実施形態に係る波形変換部20は、インバータであり、例えば、図3に示すように、商用電源201からの交流電力を直流電力に変換する整流回路コンバータ回路21及び整流回路21からの直流電圧を平滑化する電解コンデンサなどの平滑用コンデンサ平滑回路22から構成されるコンバータ部と、PNP型トランジスタQ1、Q2及びNPN型トランジスタQ3、Q4のインバータ回路23から構成されるインバータ部を制御して、矩形波交流電圧に変換するタイミング発生回路制御回路24と、を備える。なお、インバータ回路23は、PNP型トランジスタQ1とNPN型トランジスタQ4とを一対とし、PNP型トランジスタQ2とNPN型トランジスタQ3とを一対としており、タイミング発生回路24が、一定周期で交互にON/OFFを繰り返すと、流れる電流方向が交互に反転する交流となる。また、タイミング発生回路24は、PNP型トランジスタQ1、Q2及びNPN型トランジスタQ3、Q4のON/OFFする時間を変えることにより、周波数を変化させる。また、タイミング発生回路24は、繰り返し周期時間より、短い時間周期でのON/OFFを繰り返して、PNP型トランジスタQ1、Q2及びNPN型トランジスタQ3、Q4のON/OFFする時間の比率を変化させ、平均電圧を変えることで、電圧を変化させる。また、本実施形態に係る波形変換部20は、電圧100V実効値及び商用電源周波数60Hzの正弦波を電圧波形とする交流電圧以下、正弦波交流電圧と称すを、図1cに示すように、例えば、周波数を10Hzとし、閾値電圧Vth例えば、30Vよりも高い波高値例えば、60Vを有する矩形波交流電圧に変換する。このように、液晶調光装置100は、透明電極2に印加する交流電圧の電圧波形を矩形波にすることにより、図1cに示すように、閾値電圧Vth以上の電圧になる時間帯動作時間帯t1のみからなり、閾値電圧Vthより低い電圧になる時間帯不動作時間帯t2が存在せず、電源のON状態においても、液晶層3の液晶の動作状態と不動作状態とが混在しないため、液晶調光素子10の光学特性透明度を向上させることができる。特に、液晶調光装置100は、透明電極2に印加する交流電圧の周波数が商用電源周波数より低いことにより、図7cに示す静電容量Cコンデンサに相当する液晶層3のインピーダンスが上昇し、図1dに示すように、商用電源周波数の交流電圧を透明電極2に印加する場合と比較して、末端側の位置B点の電圧降下が低減され、液晶調光素子10の消費電力を減少させることができる。つぎに、矩形波交流電圧の波高値の好ましい範囲について、下表1並びに図4及び図5を用いて説明する。実験では、周波数を50Hz又は60Hzの一定値とし、矩形波交流電圧50Hzの場合:実施例1、60Hzの場合:実施例2と、正弦波交流電圧50Hzの場合:比較例1、60Hzの場合:比較例2とを、電圧の実効値を0Vから70Vまでの範囲で変化させて透明電極2にそれぞれ印加して、液晶調光素子10の透過率を測定し、ヘイズ値を算出した。なお、ヘイズ値とは、濁度を表す値であり、ランプにより照射され、液晶調光素子10液晶層3中を透過した全透過率Tと、液晶調光素子10液晶層3中で散乱された光の透過率Sにより、ヘイズ値H=S/T×100[]として求められる。表1及び図4に示すように、印加電圧が0Vから20Vまでは、比較例1が実施例1に対してヘイズ値が低く透明度が高く、印加電圧が25Vから70Vまでは、実施例1が比較例1に対してヘイズ値が低く透明度が高くなっていることが分かる。また、表1及び図5に示すように、印加電圧が10Vから25Vまでは、比較例1が実施例1に対してヘイズ値が低く透明度が高く、印加電圧が30Vから70Vまでは、実施例1が比較例1に対してヘイズ値が低く透明度が高くなっていることが分かる。このように、印加電圧が10Vから25Vまでにおいて、比較例正弦波交流電圧のヘイズ値が実施例矩形波交流電圧のヘイズ値に対して低くなる理由としては、図6aに示すように、比較例の波高値が実施例の波高値より√2倍だけ大きく、過渡的な電圧領域10V~25Vにおいて、その波高値の影響によるものと考えられる。また、印加電圧が30Vから70Vまでにおいて、比較例正弦波交流電圧のヘイズ値が実施例矩形波交流電圧のヘイズ値に対して高くなる理由としては、図6aに示すように、閾値電圧Vth未満の不動作時間帯t2における電圧のロスの有無が寄与していると考えられる。なお、閾値電圧Vthは、一般的に、ヘイズ値が10程度になる電圧であり、本実施形態においては、表1に示すように、ヘイズ値が10程度になる30Vが閾値電圧Vthである。また、前述したように、透明電極2に印加する交流電圧の波高値を商用電源201からの供給電圧の波高値よりも低くすることで、従来のように、商用電源201からの交流電圧が液晶調光素子10に直接印加される場合と比較して、液晶調光素子10の消費電力を低減することができる。したがって、矩形波交流電圧の波高値は、30V以上であり、商用電源201からの供給電圧の波高値より低い範囲にすることが好ましく、30Vであることがより好ましい。つぎに、矩形波交流電圧の周波数の好ましい範囲について、下表2を用いて説明する。実験では、電圧の実効値を20V、30V又は50Vの一定値とし、周波数を下げながら、矩形波交流電圧実施例及び正弦波交流電圧比較例を透明電極2にそれぞれ印加して、液晶調光素子10の表示領域を目視で観測し、表示領域にちらつきが生じた周波数を限界値とした。表2に示すように、実施例矩形波交流電圧では、周波数が1Hzまで下げても表示画面にちらつきが生じなかった。しかしながら、比較例正弦波交流電圧では、周波数が低いほど、閾値電圧Vth未満の不動作時間帯t2が長くなり、応答特性が影響して閾値電圧Vth未満の電圧のロスが大きくなり、20Hz程度以下では使用できないことが分かる。すなわち、本実施形態に係る液晶調光装置100は、透明電極2に印加する交流電圧として矩形波交流電圧を用いることで、低周波による駆動が可能になり、液晶調光素子10の消費電力を低減させることができる。特に、前述したように、矩形波交流電圧の波高値は30V以上であることが好ましいことより、印加電圧を30V以上として考えた場合に、矩形波交流電圧の周波数を18Hzより低くすることで、液晶調光素子10の消費電力を低減させるうえで、正弦波交流電圧比較例よりも優位性がある。なお、矩形波交流電圧の周波数の好ましい範囲についての実験は、液晶調光素子10として、絶縁性基板1の平面寸法が40mm×60mmであり、液晶層3の厚みが18μmである測定セルを用いたが、液晶調光素子10として、絶縁性基板1の平面寸法が900mm×2400mmであり、液晶層3の厚みが18μmである測定セルを用い、電圧の実効値を30Vとして同様の実験を行なったところ、下表3の結果が得られた。表3に示すように、実施例矩形波交流電圧では、周波数を20Hzまで下げると表示画面にちらつきが生じ、比較例正弦波交流電圧では、周波数を30Hzまで下げると表示画面にちらつきが生じた。このように、表2に示す結果と比較して、表示領域にちらつきが生じた周波数限界値が上がるのは、液晶調光素子10を大型化すると、印加された電圧の波形になまりが生じるためと考えられる。なお、前述したように、矩形波交流電圧の波高値は30V以上であることが好ましいことより、印加電圧を30V以上として考えた場合に、矩形波交流電圧の周波数を30Hzより低くすることで、液晶調光素子10の消費電力を低減させるうえで、正弦波交流電圧比較例よりも優位性があり、矩形波交流電圧の周波数を20Hzより高くすることで、表示画面にちらつきがなく、実用化に適している。つぎに、矩形波交流電圧における光学特性電圧対透過率Voltage-Transmittance:V-T特性の周波数依存性について、下表4及び図6bを用いて説明する。実験では、周波数を5Hz、10Hz、30Hz、50Hz又は60Hzの一定値とし、矩形波交流電圧を、電圧の実効値を0Vから70Vまでの範囲で変化させて透明電極2にそれぞれ印加して、液晶調光素子10の透過率を測定し、ヘイズ値を算出した。表4及び図6bに示すように、矩形波交流電圧における光学特性は、周波数依存性がないことが分かる。すなわち、本実施形態に係る液晶調光装置100は、光学特性上、5Hzから60Hzまでの周波数の矩形波交流電圧を用いることができる。したがって、本実施形態に係る液晶調光装置100は、矩形波交流電圧の周波数を自由に設定可能であるため、矩形波交流電圧の低周波化により、液晶層3のインピーダンスを上昇させ、液晶調光素子10の消費電力電流を低減することができると共に、液晶調光素子10の電源200側から末端側にかけての電圧降下を抑制することができる。また、本実施形態に係る液晶調光装置100は、電圧降下の抑制により、印加電圧を50Vからさらに低電圧化することができ、液晶調光素子10の消費電力を低減することができると共に、透明電極2の両端商用電源201側、末端側から矩形波交流電圧を印加する必要がなく、配線作業に伴う作業工程数及び配線数の増加を防止することができる。また、本実施形態に係る液晶調光装置100は、電圧降下の抑制により、高抵抗の透明導電膜例えば、ITO膜を透明電極2に用いる例えば、表面抵抗値を150Ω/□から250Ω/□に変更した高抵抗ITOフィルムを用いることができ、低コスト化を図ることができる。特に、高抵抗の透明導電膜を透明電極2に用いるということは、透明導電膜の膜厚を薄くすることができ、液晶調光素子10に黄色味が帯びることを抑え外観的な品質も上げ、液晶調光素子10の透過率を上げることができ、液晶調光素子10に対して総合的に透明度を向上することができる。なお、本実施形態においては、液晶調光素子10と波形変換部20とを一体にした液晶調光装置100について説明したが、液晶調光素子10と波形変換部20とを別体にし、液晶調光素子10を透明状態又は不透明状態に駆動する駆動装置として、波形変換部20に相当する液晶駆動部を独立に構成してもよい。この液晶駆動部は、閾値電圧Vthよりも高い波高値を有してゼロクロス点で極性が交互に反転すると共に第1のデューティ比D1が第2のデューティ比D2よりも小さい交流電圧を、液晶調光素子10の一対の透明電極2に印加する。なお、液晶調光素子10の駆動装置は、一次電池や二次電池などの直流電源を内蔵して、液晶駆動部が直流電源からの電圧波形を所定の電圧波形に変換してもよいし、プラグ受け商用電源201に接続する差込プラグを備え、液晶駆動部が商用電源201からの電圧波形を所定の電圧波形に変換してもよい。