"光の進行する順序に従って、凹面鏡と凸面鏡とを含み正の屈折力を有する第1レンズ群と、前記凹面鏡よりも像側に位置し、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群とを備え、前記第2レンズ群を光軸に平行な方向に移動させることによって近距離物体に対する合焦を行うように構成され、以下の条件式を満足する反射屈折型レンズ系。0<f/f12...0ただし、f:無限遠合焦状態における全系の焦点距離f12:無限遠合焦状態における前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との合成焦点距離とする。以下の条件式を満足する請求項1に記載の反射屈折型レンズ系。0.40<f1/f<0.80...1ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離とする。以下の条件式を満足する請求項1に記載の反射屈折型レンズ系。-0.20<f2/f<-0.05...2ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離とする。以下の条件式を満足する請求項1に記載の反射屈折型レンズ系。0.40<f/f12<1.00...3以下の条件式を満足する請求項1に記載の反射屈折型レンズ系。0.10<f3/f<0.40...4ただし、f3:前記第3レンズ群の焦点距離とする。前記第2レンズ群は両凹形状の単レンズで構成されている請求項1に記載の反射屈折型レンズ系。前記第3レンズ群G3は物体側の面が凸形状の単レンズで構成されている請求項1に記載の反射屈折型レンズ系。前記凹面鏡は、像側の面が物体側に凹面を向けたレンズにおける、前記像側の面の一部に反射面を設けたものであり、前記凸面鏡は、物体側の面が像側に凸面を向けたレンズにおける、前記物体側の面に反射面を設けたものである請求項1に記載の反射屈折型レンズ系。反射屈折型レンズ系と、前記反射屈折型レンズ系によって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを備え、前記反射屈折型レンズ系は、光の進行する順序に従って、凹面鏡と凸面鏡とを含み正の屈折力を有する第1レンズ群と、前記凹面鏡よりも像側に位置し、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群とを備え、前記第2レンズ群を光軸に平行な方向に移動させることによって近距離物体に対する合焦を行うように構成され、以下の条件式を満足する撮像装置。0<f/f12...0ただし、f:無限遠合焦状態における全系の焦点距離f12:無限遠合焦状態における前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との合成焦点距離とする。合焦方式が全体繰り出し方式の場合、レンズの焦点距離が長くなればなるほど合焦するための繰り出し量が極めて大きくなるため、小型化に不利である。また、レンズ全体を繰り出すための駆動機構には大きな駆動力が必要となるため、ウォブリング動作をさせて動画撮影に対応することは困難であった。合焦方式が2つの反射面の間隔を変える方式の場合、繰り出し量は極めて小さくすることができるが、駆動機構には大きな駆動力が必要となるため、同様に動画撮影に対応することは困難である。また、2つの反射面間の偏芯は光学性能に極めて敏感であるが、フォーカシングに伴う偏芯を必要十分に低減することは製造上困難であった。さらに、2つの反射面間の距離変動もまた光学的に敏感な箇所であるため、近距離合焦時の収差変動が大きくなってしまうという設計上の問題が残っていた。特許文献2に記載された反射屈折型レンズ系にあっては、インナーフォーカス方式とすることで、フォーカス群に重量の大きいミラーレンズを含まないため、駆動機構の駆動力は全体繰り出し方式や2つの反射面の間隔を変える方式に比べて小さくすることができる。しかしながら、フォーカス群が2つの反射面の間、もしくは反射面近傍を移動するため、駆動機構を配置する十分なスペース確保が困難であり、結果的にレンズサイズが大型化してしまう問題があった。また、ミラーレンズの中央部に穴をあけその穴部に光学系を配置しているが、ミラーレンズに穴をあける加工は非常に困難であり、また穴部近傍で光学系を保持する機構を設けることも困難であった。また、フォーカス群の偏芯が光学性能に敏感になってしまうが、フォーカシングに伴う偏芯を必要十分に低減することは製造上困難であった。また、近距離合焦時の収差変動を低減するためにレンズ枚数を多く構成する必要があり、結果的にフォーカス群重量が増大して、駆動機構も大型化してしまうという問題点があった。本開示の目的は、フォーカス群が小型軽量であり、その駆動機構を含めたレンズサイズも小型であり、フォーカス群の偏芯敏感度が小さく製造が容易な、長焦点距離の反射屈折型レンズ系および撮像装置を提供することにある。本開示による反射屈折型レンズ系は、光の進行する順序に従って、凹面鏡と凸面鏡とを含み正の屈折力を有する第1レンズ群と、凹面鏡よりも像側に位置し、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群とを備え、第2レンズ群を光軸に平行な方向に移動させることによって近距離物体に対する合焦を行うように構成され、以下の条件式を満足するようにしたものである。0<f/f12...0ただし、f:無限遠合焦状態における全系の焦点距離f12:無限遠合焦状態における第1レンズ群と第2レンズ群との合成焦点距離とする。本開示による撮像装置は、反射屈折型レンズ系と、反射屈折型レンズ系によって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを備え、反射屈折型レンズ系を、上記本開示による反射屈折型レンズ系によって構成したものである。本開示による反射屈折型レンズ系または撮像装置では、凹面鏡よりも像側に配置された第2レンズ群がフォーカス群として移動する。本開示の反射屈折型レンズ系または撮像装置によれば、凹面鏡よりも像側に配置された第2レンズ群をフォーカス群とし、各群の構成の最適化を図るようにしたので、フォーカス群が小型軽量であり、その駆動機構を含めたレンズサイズも小型であり、フォーカス群の偏芯敏感度が小さく製造が容易な、長焦点距離のレンズ系を得ることができる。以下、本開示の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。[レンズ構成]図1は、本開示の一実施の形態に係る反射屈折型レンズ系の第1の構成例を示している。この構成例は、後述の数値実施例1のレンズ構成に対応している。なお、図1は無限遠合焦時でのレンズ配置に対応している。同様にして、後述の数値実施例2~4のレンズ構成に対応する第2ないし第4の構成例の断面構成を、図2~図4に示す。図1~図4において、符号Simgは像面を示す。本実施の形態に係る反射屈折型レンズ系は、光軸Z1に沿って、物体側からの光の進行する順序に従って、凹面鏡主鏡M1と凸面鏡副鏡M2とを含み正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、凹面鏡M1よりも像側に位置し、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3とを備えている。この反射屈折型レンズ系は、第2レンズ群G2を光軸Z1にほぼ平行な方向に移動させることによって近距離物体に対する合焦を行うようになっている。第1レンズ群G1および第3レンズ群G3は、合焦に際して固定とされている。第2レンズ群G2は両凹形状から成る1枚の単レンズで構成することが望ましい。第3レンズ群G3は物体側の面が凸形状から成る1枚の単レンズで構成することが望ましい。凹面鏡主鏡M1は、像側の面が物体側に凹面を向けたレンズにおける、像側の面の一部に反射面を設けたものであることが望ましい。凸面鏡M2は、物体側の面が像側に凸面を向けたレンズにおける、物体側の面に反射面を設けたものであることが望ましい。本実施の形態に係る反射屈折型レンズ系は、以下の条件式を適宜選択的に満足するように構成されていることが好ましい。後述するように、具体的な構成例として、第1ないし第4の構成例に係る反射屈折型レンズ系1~4ではいずれも、上記構成および以下の条件式を満足している。0<f/f12...00.40<f1/f<0.80...1-0.20<f2/f<-0.05...20.40<f/f12<1.00...30.10<f3/f<0.40...4ただし、f:無限遠合焦状態における全系の焦点距離f12:無限遠合焦状態における第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との合成焦点距離f1:第1レンズ群G1の焦点距離f2:第2レンズ群G2の焦点距離f3:第3レンズ群G3の焦点距離とする。[作用効果]次に、本実施の形態に係る反射屈折型レンズ系の作用および効果を説明する。この反射屈折型レンズ系では、凹面鏡M1より像側に位置し、負の屈折力を有する第2レンズ群G2をフォーカス群としているので、凹面鏡M1と撮像面の間の広いスペースをフォーカスの可動ストロークとして活用することが可能である。また、凹面鏡M1より像側に位置するレンズは比較的径が小さいため、フォーカス群の駆動機構の配置が極めて容易となる。特に、ミラーレス一眼カメラシステムでは、従来ミラーボックスを配置していたスペースにもフォーカス群や他のレンズ群を配置可能であるため、十分なフォーカスストロークを確保することが可能であり、レンズとカメラを含めた全体のサイズとして十分な小型化を達成することができる。また、凹面鏡M1および凸面鏡M2を、レンズ面に反射面を設けた構成にすることで、凹面鏡M1および凸面鏡M2において収差補正の自由度を得ることができる。また、フォーカス群が、比較的撮像面に近い位置に配置されているため、光学性能への影響が小さく、少ないレンズ枚数で構成することが可能である。また、フォーカス群の偏芯敏感度も小さいため、製造が容易となる。この反射屈折型レンズ系では、第2レンズ群G2を両凹形状から成る1枚の単レンズで構成することにより、フォーカスストロークを最大限に確保すると共に、フォーカス重量を軽量化することで、オートフォーカスを高速化する等、動画撮影への適応性をさらに高めることができる。このように、フォーカス群を極めて軽量に構成することができ、動画の撮影機能を高めると共に、消費電力も低減することができる。また、第3レンズ群G3を物体側の面が凸形状から成る1枚の単レンズで構成することにより、フォーカスストロークを最大限に確保すると共に、物体側の凸形状の面による正の屈折力によって像面湾曲および倍率色収差を良好に補正することができる。これにより、像面湾曲および倍率色収差を良好に補正しながら小型に構成することができる。条件式1は、レンズ系全体の焦点距離fに対する第1レンズ群G1の焦点距離f1の大きさを規定したものである。条件式1の下限値を下回ると、第1レンズ群G1の正の屈折力が強くなり過ぎるため、第1レンズ群G1で発生する球面収差が大きくなって画質が劣化する。また、フォーカシングに伴う球面収差の変動も大きくなり、補正しきれなくなってしまう。反対に条件式1の上限値を上回ると、第1レンズ群G1の正の屈折力が弱くなり過ぎるため、レンズ全長が増大して望遠比が大きくなってしまい、小型化に反する。条件式2は、レンズ系全体の焦点距離fに対する第2レンズ群の焦点距離f2の大きさを規定したものである。条件式2の下限値を下回ると、第2レンズ群G2の負の屈折力が弱くなり過ぎるため、フォーカス群のピント敏感度が小さくなり、フォーカスストロークが増大し、レンズ全長が長くなってしまう。また、第3レンズ群G3の径も増大するため、小型化に反する。反対に条件式2の上限値を上回ると、第2レンズ群G2の負の屈折力が強くなり過ぎるため、フォーカスストロークは減少するが、フォーカシングに伴う球面収差や像面湾曲の変動が大きくなり、補正しきれなくなってしまう。従って、この反射屈折型レンズ系が条件式1および条件式2を満足することにより、十分な小型化とフォーカシングに伴う収差変動の良好な補正を両立することができる。この効果をより高めるために、条件式1,2の数値範囲は以下の条件式1’,2’の通り、設定することがより好ましい。0.54<f1/f<0.62...1’-0.15<f2/f<-0.09...2’条件式0は、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との合成焦点距離f12に対するレンズ系全体の焦点距離fの大きさを規定したものである。条件式0の下限値に近づくことは、無限遠合焦状態において第1レンズ群G1と第2レンズ群G2とでアフォーカル系が形成されることを意味する。その場合、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との収差補正上の負担が増大し、結果的にレンズ枚数が増大してしまう。条件式0を満足することにより、少ないレンズ枚数であっても、良好な光学性能を有しながら小型に構成することができる。この効果を高めるために、条件式0の数値範囲を条件式3のように設定することが好ましい。条件式3の下限値を下回ると、第2レンズ群G2から射出された光線がアフォーカルに近づいてくるため、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との収差補正上の負担が増大し、結果的にレンズ枚数が増大してしまう。反対に条件式3の上限値を上回ると、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2とを合成した正の屈折力が強くなり過ぎるため、光学全長が増大し、望遠比も増大してしまって小型化に反する。従って、条件式3を満足することにより、少ないレンズ枚数であっても、良好な光学性能を有しながら小型に構成することができる。この効果をより高めるために、条件式3の数値範囲は以下の条件式3’の通り、設定することがより好ましい。0.55<f/f12<0.74...3’条件式4は、レンズ系全体の焦点距離fに対する第3レンズ群G3の焦点距離の大きさを規定したものである。条件式4の下限値を下回ると、第3レンズ群G3の正の屈折力が強くなり過ぎるため、第3レンズ群G3の径が増大して小型化に反する。反対に条件式4の上限値を上回ると、第3レンズ群G3の正の屈折力が不足するため、光学全長が増大して小型化に反する。従って、反射屈折型レンズ系が条件式4を満足することにより、十分な径方向および全長方向の小型化を達成することができる。この効果をより高めるために、条件式4の数値範囲は以下の条件式4’の通り、設定することがより好ましい。0.14<f3/f<0.29...4’以上のようにして、本実施の形態に係る反射屈折型レンズ系によれば、合焦方式がインナーフォーカス方式であって、フォーカス群が小型軽量であり、その駆動機構を含めたレンズサイズも小型であり、フォーカス群の偏芯敏感度が小さく製造が容易な、長焦点距離のレンズ系を得ることができる。また、この反射屈折型レンズ系を撮像装置に適用して電気的な画像処理を行うことにより、光学全長を短縮し、第1レンズ群G1のレンズ径を小さくし、レンズ系をさらに小型化することができる。[撮像装置への適用例]図13は、本実施の形態に係る反射屈折型レンズ系を適用した撮像装置100の一構成例を示している。この撮像装置100は、例えばデジタルスチルカメラであり、CPUCentralProcessingUnit110が全体を統括制御し、図1に示した反射屈折型レンズ系1または図2~図4に示した反射屈折型レンズ系2,3,4によって得られる光学像を撮像素子140により電気信号へ変換した後、これを映像分離回路150へ送出するようになされている。ここで撮像素子140としては、例えばCCDChargeCoupledDeviceやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor等の光電変換素子が用いられる。映像分離回路150は、その電気信号に基づいてフォーカス制御信号を生成し、これをCPU110へ送出すると共に、電気信号のうち映像部分に相当する映像信号を後段の映像処理回路図示せずへ送出するようになされている。映像処理回路では、その後の処理に適した信号形式に変換し、表示部に対する映像表示処理、所定の記録媒体に対する記録処理、所定の通信インタフェースを介したデータ転送処理等に供するようになされている。CPU110は、フォーカシング操作等の外部からの操作信号が供給され、その操作信号に応じて種々の処理を実行するようになされている。CPU110は、例えばフォーカシングボタンによるフォーカシング操作信号が供給された場合、その指令に応じた合焦常態にするべく、ドライバ回路120を介して駆動モータ130を動作させる。これにより撮像装置100のCPU110は、フォーカシング操作信号に応じて反射屈折型レンズ系1のフォーカスレンズ群第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させるようになされている。なお、撮像装置100のCPU110は、そのときのフォーカスレンズ群の位置情報をフィードバックさせるようになされており、次に駆動モータ130を介してフォーカスレンズ群を移動させる際に参照するようになされている。ちなみに、この撮像装置100では、説明の簡略化のために、駆動系を1系統しか示していないが、ズーム系、フォーカス系、撮影モード切替系等をそれぞれ個別に具え、また、手振れ補正機能を具える場合には、ぶれ補正レンズ群を駆動するための防振駆動系を備えることもある。また上述した駆動系は、そのいくつかを共通とすることも可能である。また上述の実施の形態においては、撮像装置100の具体的対象としてデジタルスチルカメラとするようにした場合について述べたが、これに限らず、他の種々の電子機器を撮像装置100の具体的対象とするようにしても良い。例えば、レンズ交換式のカメラや、デジタルビデオカメラ、デジタルビデオカメラ等が組み込まれた携帯電話機、PDAPersonalDigitalAssistant等のその他の種々の電子機器を、撮像装置100の具体的対象とするようにしても良い。次に、本実施の形態に係る反射屈折型レンズ系の具体的な数値実施例について説明する。なお、以下の各表や説明において示した記号の意味等については、下記に示す通りである。siは、物体側からの光の進行する順序に従って順次増加するようにして符号を付したi番目の面を示す。riは同様に、光の進行する順序に従って順次増加するようにして符号を付したi番目の面の曲率半径mmを示す。diはi番目の面とi1番目の面との間のの光軸上の間隔mmを示す。また、diに関し可変は当該間隔が可変間隔であることを示す。niはi番目の面を有する光学要素の材質のd線波長587.6nmにおける屈折率の値を示す。νiはi番目の面を有する光学要素の材質のd線におけるアッベ数の値を示す。[数値実施例1][表1]、[表2]は、図1に示した第1の構成例に係る反射屈折型レンズ系1に具体的な数値を適用したレンズデータを示している。特に[表1]にはその基本的なレンズデータを示し、[表2]にはその他のデータを示す。この反射屈折型レンズ系1は、フォーカシングに伴って第2レンズ群G2が移動するため、第2レンズ群G2の前後の面間隔D14,D16の値は可変となっている。この可変の面間隔D14,D16の無限遠合焦時および近距離合焦時撮影倍率β=0.1の値を[表2]に示す。なお、[表2]において、FnoはFナンバー、ωは半画角を示す。B.F.はバックフォーカスであり、最終レンズ面から像面Simgまでの光軸上の距離を示す。この反射屈折型レンズ系1では、第1レンズ群G1が、光の進行する順序に従って物体側から順に、正レンズからなる第1レンズL11と、凹面鏡主鏡M1と、凸面鏡副鏡M2と、負レンズからなる第2レンズL12と、正レンズからなる第3レンズL13とから構成されている。凹面鏡M1は、像側の面が物体側に凹面を向けたレンズにおいて、像側の面の一部中央部以外に反射面を設けたものとなっている。凸面鏡M2は、物体側の面が像側に凸面を向けたレンズにおいて、物体側の面を全面的に反射面を設けたものとなっている。第2レンズ群G2は、両凹形状から成る1枚の単レンズ負レンズL21によって構成されている。第3レンズ群G3は、物体側の面が凸形状から成る1枚の単レンズ正レンズL31によって構成されている。[数値実施例2]以上の数値実施例1と同様にして、図2に示した第2の構成例に係る反射屈折型レンズ系2に具体的な数値を適用したレンズデータを数値実施例2として、[表3]、[表4]に示す。この反射屈折型レンズ系2の基本的なレンズ構成は、図1の反射屈折型レンズ系1と略同様である。[数値実施例3]同様にして、図3に示した第3の構成例に係る反射屈折型レンズ系3に具体的な数値を適用したレンズデータを数値実施例3として、[表5]、[表6]に示す。この反射屈折型レンズ系3は、フォーカシングに伴って第2レンズ群G2が移動するため、第2レンズ群G2の前後の面間隔D18,D20の値は可変となっている。この可変の面間隔D18,D20の無限遠合焦時および近距離合焦時撮影倍率β=0.1の値を[表6]に示す。この反射屈折型レンズ系3において、第2レンズ群G2および第3レンズ群G3の基本的なレンズ構成は、図1の反射屈折型レンズ系1と略同様であるが、第1レンズ群G1のレンズ構成が異なっている。この反射屈折型レンズ系3では、第1レンズ群G1が、光の進行する順序に従って物体側から順に、正レンズからなる第1レンズL11と、凹面鏡主鏡M1と、正レンズからなる第2レンズL12と、凸面鏡副鏡M2と、負レンズからなる第3レンズL13と、正レンズからなる第4レンズL14とから構成されている。凹面鏡M1は、像側の面が物体側に凹面を向けたレンズにおいて、像側の面の一部中央部以外に反射面を設けたものとなっている。凸面鏡M2は、物体側の面が像側に凸面を向けたレンズにおいて、物体側の面を全面的に反射面を設けたものとなっている。凸面鏡M2と第1レンズL11の中央部と第2レンズL12とが接合レンズの構成とされている。すなわち、第1レンズL11の中央部において物体側の面には凸面鏡M2の像側の面が接合され、第1レンズL11の中央部において像側の面には第2レンズL12の物体側の面が接合されている。[数値実施例4]同様にして、図4に示した第4の構成例に係る反射屈折型レンズ系4に具体的な数値を適用したレンズデータを数値実施例4として、[表7]~[表9]に示す。この反射屈折型レンズ系4は、フォーカシングに伴って第2レンズ群G2が移動するため、第2レンズ群G2の前後の面間隔D12,D14の値は可変となっている。この可変の面間隔D12,D14の無限遠合焦時および近距離合焦時撮影倍率β=0.1の値を[表8]に示す。この反射屈折型レンズ系4において、第2レンズ群G2および第3レンズ群G3の基本的なレンズ構成は、図1の反射屈折型レンズ系1と略同様であるが、第1レンズ群G1のレンズ構成が異なっている。この反射屈折型レンズ系4では、第1レンズ群G1が、光の進行する順序に従って物体側から順に、正レンズからなる第1レンズL11と、凹面鏡主鏡M1と、凸面鏡副鏡M2と、正レンズからなる第2レンズL12とから構成されている。凹面鏡M1は、像側の面が物体側に凹面を向けたレンズにおいて、像側の面の一部中央部以外に反射面を設けたものとなっている。凸面鏡M2は、物体側の面が像側に凸面を向けたレンズにおいて、物体側の面を全面的に反射面を設けたものとなっている。この反射屈折型レンズ系4では、第2レンズL12の両面が非球面となっている。非球面の形状は、面の頂点を原点とし、光軸方向をX軸とし、光軸に垂直な方向の高さをhとすると、以下の数式で表せる。[表7]のレンズデータにおける非球面の曲率半径は、光軸近傍近軸での曲率半径の数値を示している。非球面係数のデータは[表9]に示す。[表9]に示した数値において、記号Eは、その次に続く数値が10を底としたべき指数であることを示し、その10を底とした指数関数で表される数値がEの前の数値に乗算されることを示す。例えば、1.0E-05であれば、1.0×105であることを示す。ただし、Ai:第i次の非球面係数R:近軸曲率半径K:円錐定数とする。[各実施例のその他の数値データ][表10]、[表11]には、上述の各条件式に関する値を、各数値実施例についてまとめたものを示す。[表10]から分かるように、各条件式について、各数値実施例の値がその数値範囲内となっている。[収差性能]図5A~Cはそれぞれ、数値実施例1に対応する反射屈折型レンズ系1の無限遠合焦時における球面収差、非点収差、およびディストーション歪曲収差を示している。図6A~Cは近距離合焦時における同様の各収差を示している。各収差図には、d線波長587.6nmを基準波長とした収差を示す。球面収差図において、縦軸は開放F値との割合を示し、横軸はデフォーカスを示し、実線はd線波長587.6nm、一点鎖線はg線波長435.8nm、点線はC線波長656.3nmにおける値をそれぞれ示す。非点収差図において、縦軸は画角を示し、横軸はデフォーカスを示し、実線はサジタル像面における値を示し、破線はメリディオナル像面における値を示す。歪曲収差図において、縦軸は画角を示し、横軸がを示す。ωは半画角を示す。同様にして、数値実施例2ないし4に対応する反射屈折型レンズ系2~4についての諸収差を図7~図12のA~Cに示す。以上の各収差図から分かるように、各実施例について、諸収差が良好に補正され、撮影倍率β=0.1の近距離合焦時においても優れた結像性能を有していることが明らかである。<その他の実施の形態>本開示による技術は、上記実施の形態および実施例の説明に限定されず種々の変形実施が可能である。例えば、上記各数値実施例において示した各部の形状および数値は、いずれも本技術を実施するための具体化のほんの一例に過ぎず、これらによって本技術の技術的範囲が限定的に解釈されることがあってはならないものである。また、上記実施の形態および実施例では、3つのレンズ群からなる構成について説明したが、実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた構成であっても良い。また例えば、本技術は以下のような構成を取ることができる。1光の進行する順序に従って、凹面鏡と凸面鏡とを含み正の屈折力を有する第1レンズ群と、前記凹面鏡よりも像側に位置し、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群とを備え、前記第2レンズ群を光軸に平行な方向に移動させることによって近距離物体に対する合焦を行うように構成され、以下の条件式を満足する反射屈折型レンズ系。0<f/f12...0ただし、f:無限遠合焦状態における全系の焦点距離f12:無限遠合焦状態における前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との合成焦点距離とする。2以下の条件式を満足する、上記1に記載の反射屈折型レンズ系。0.40<f1/f<0.80...1ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離とする。3以下の条件式を満足する、上記1または2に記載の反射屈折型レンズ系。-0.20<f2/f<-0.05...2ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離とする。4以下の条件式を満足する、上記1ないし3のいずれか1つに記載の反射屈折型レンズ系。0.40<f/f12<1.00...35以下の条件式を満足する、上記1ないし4のいずれか1つに記載の反射屈折型レンズ系。0.10<f3/f<0.40...4ただし、f3:前記第3レンズ群の焦点距離とする。6前記第2レンズ群は両凹形状の単レンズで構成されている上記1ないし5のいずれか1つに記載の反射屈折型レンズ系。7前記第3レンズ群G3は物体側の面が凸形状の単レンズで構成されている上記1ないし6のいずれか1つに記載の反射屈折型レンズ系。8前記凹面鏡は、像側の面が物体側に凹面を向けたレンズにおける、前記像側の面の一部に反射面を設けたものであり、前記凸面鏡は、物体側の面が像側に凸面を向けたレンズにおける、前記物体側の面に反射面を設けたものである上記1ないし7のいずれか1つに記載の反射屈折型レンズ系。9実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた上記1ないし8のいずれか1つに記載の反射屈折型レンズ系。10反射屈折型レンズ系と、前記反射屈折型レンズ系によって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを備え、前記反射屈折型レンズ系は、光の進行する順序に従って、凹面鏡と凸面鏡とを含み正の屈折力を有する第1レンズ群と、前記凹面鏡よりも像側に位置し、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群とを備え、前記第2レンズ群を光軸に平行な方向に移動させることによって近距離物体に対する合焦を行うように構成され、以下の条件式を満足する撮像装置。0<f/f12...0ただし、f:無限遠合焦状態における全系の焦点距離f12:無限遠合焦状態における前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との合成焦点距離とする。11前記反射屈折型レンズ系は、実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備える上記10に記載の撮像装置。"