"下記一般式1で示されるシリコーン材料。但し、上記一般式1中、R1は独立に、メチル基、或いはフェニル基を表し、Yは置換或いは無置換の炭素数1~18のアルキル基を表し、l、m及びnは0~100の整数を表し、X1,X2,X3は、独立にメチル基、或いはフェニル基、或いは、下記一般式Aで示されるクロトン酸エステル構造を有する置換基Aを表し、X1,X2,X3うち少なくとも1つは置換基Aである。但し、上記一般式A中、R2は単結合、又はC1~C4のアルキレン基を表し、R3はC1~C4のアルキレンオキシ基を表し、pは0又は1を表す。少なくとも着色剤と、光によって硬化する硬化性液体とを、含有する光硬化型インクであって、前記硬化性液体が、請求項1に記載の一般式1で示されるシリコーン材料を含有することを特徴とする光硬化型液体インク。前記一般式1で示されるシリコーン材料が、下記一般式2で示されるシリコーン材料であることを特徴とする請求項2に記載の光硬化型液体インク。但し、上記一般式2中、Yは置換或いは無置換の炭素数1~18のアルキル基を表し、l、m及びnは0~100の整数を表し、Aは一般式Aで示されるクロトン酸エステル構造を有する置換基Aを表す。但し、上記一般式A中、R2は単結合、又はC1~C4のアルキレン基を表し、R3はC1~C4のアルキレンオキシ基を表し、pは0又は1を表す。前記一般式1で示されるシリコーン材料が、下記一般式3で示されるシリコーン材料であることを特徴とする請求項2に記載の光硬化型液体インク。但し、上記一般式3中、lは0~100の整数を表し、Aは一般式Aで示されるクロトン酸エステル構造を有する置換基Aを表す。但し、上記一般式A中、R2は単結合、又はC1~C4のアルキレン基を表し、R3はC1~C4のアルキレンオキシ基を表し、pは0又は1を表す。前記着色剤は、色材と結着樹脂とを含む着色樹脂粒子であり、前記結着樹脂が酸性基を有するものであり、該酸性基と、エポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物、及びエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物から選択された少なくとも1種の化合物との反応により、着色樹脂粒子表面が化学修飾されたものであることを特徴とする請求項2乃至4のいずれかに記載の光硬化型液体インク。少なくとも着色剤と、光によって硬化する硬化性液体とを含有する請求項2乃至5のいずれかに記載の光硬化型液体インクの製造方法であって、前記着色剤は、色材と酸性基を有する結着樹脂とを含む着色樹脂粒子であり、該着色樹脂粒子と、エポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物、及びエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物から選択された少なくとも1種の化合物とを、硬化性液体に分散させ、着色樹脂粒子表面を化学修飾することを特徴とする光硬化型液体インクの製造方法。前記着色樹脂粒子を、水系溶液中で中和溶解した酸性基を有する樹脂と色材との分散体を、塩析法により、色材表面に中和溶解した酸性基を有する樹脂を析出させ製造することを特徴とする請求項6に記載の光硬化型液体インクの製造方法。光硬化型液体インクを収容するインク収容部と、該インク収容部から光硬化型液体インクを汲み取って像担持体上に形成された静電潜像に該光硬化型絵来たインクを供給する液体インク供給手段とを備えた現像装置であって、前記光硬化型液体インクは、請求項2乃至5のいずれかに記載の光硬化型液体インクであることを特徴とする現像装置。静電潜像が形成される像担持体と、該像担持体上に形成された静電潜像に光硬化型液体インクを供給して液体インク像に現像する現像装置と、該現像装置によって形成された液体インク像を該像担持体上から記録媒体に転写する転写装置と、該転写装置によって転写された液体インク像に光を照射して光硬化型液体インクを硬化させて該液体インク像を該記録媒体上に定着させる定着装置とを備えた画像形成装置であって、前記光硬化型液体インクは、請求項2乃至5のいずれかに記載の光硬化型液体インクであることを特徴とする画像形成装置。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、低粘度や光硬化速度などの基本的な性能を有すると共に、低臭気、低皮膚感作性など取り扱い性能が両立できること、更に地肌汚れや画像ボケを抑制すると共に、充分な定着性を有する光硬化型液体インク、及びその製造方法を提供することである。本発明者らが鋭意検討した結果、下記一般式1示されるシリコーン材料は、高分子化しても低粘度化が可能で、かつ、従来のメタアクリロキシ基などの官能基を分子中に有するシリコーン材料に比較して光硬化速度が速く、低粘度や光硬化速度などの基本的な性能と取扱性能とを高度に両立できることを見いだした。本発明は係る知見に基いて完成したものである。すなわち、上記課題は、本発明の、下記1~9によって解決される。1下記一般式1で示されるシリコーン材料;但し、上記一般式1中、R1は独立に、メチル基、或いはフェニル基を表し、Yは置換或いは無置換の炭素数1~18のアルキル基を表し、l、m及びnは0~100の整数を表し、X1,X2,X3は、独立にメチル基、或いはフェニル基、或いは、下記一般式Aで示されるクロトン酸エステル構造を有する置換基Aを表し、X1,X2,X3うち少なくとも1つは置換基Aである。但し、上記一般式A中、R2は単結合、又はC1~C4のアルキレン基を表し、R3はC1~C4のアルキレンオキシ基を表し、pは0又は1を表す。、2少なくとも着色剤と、光によって硬化する硬化性液体とを、含有する光硬化型インクであって、前記硬化性液体が、前記1に記載の一般式1で示されるシリコーン材料を含有することを特徴とする光硬化型液体インク、3前記一般式1で示されるシリコーン材料が、下記一般式2で示されるシリコーン材料であることを特徴とする前記2に記載の光硬化型液体インク;但し、上記一般式2中、Yは置換或いは無置換の炭素数1~18のアルキル基を表し、l、m及びnは0~100の整数を表し、Aは一般式Aで示されるクロトン酸エステル構造を有する置換基Aを表す。但し、上記一般式A中、R2は単結合、又はC1~C4のアルキレン基を表し、R3はC1~C4のアルキレンオキシ基を表し、pは0又は1を表す。、4前記一般式1で示されるシリコーン材料が、下記一般式3で示されるシリコーン材料であることを特徴とする前記2に記載の光硬化型液体インク;但し、上記一般式3中、lは0~100の整数を表し、Aは一般式Aで示されるクロトン酸エステル構造を有する置換基Aを表す。但し、上記一般式A中、R2は単結合、又はC1~C4のアルキレン基を表し、R3はC1~C4のアルキレンオキシ基を表し、pは0又は1を表す。、5前記着色剤は、色材と結着樹脂とを含む着色樹脂粒子であり、前記結着樹脂が酸性基を有するものであり、該酸性基と、エポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物、及びエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物から選択された少なくとも1種の化合物との反応により、着色樹脂粒子表面が化学修飾されたものであることを特徴とする前記2乃至4のいずれかに記載の光硬化型液体インク、6少なくとも着色剤と、光によって硬化する硬化性液体とを含有する前記2乃至5のいずれかに記載の光硬化型液体インクの製造方法であって、前記着色剤は、色材と酸性基を有する結着樹脂とを含む着色樹脂粒子であり、該着色樹脂粒子と、エポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物、及びエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物から選択された少なくとも1種の化合物とを、硬化性液体に分散させ、着色樹脂粒子表面を化学修飾することを特徴とする光硬化型液体インクの製造方法。7前記着色樹脂粒子を、水系溶液中で中和溶解した酸性基を有する樹脂と色材との分散体を、塩析法により、色材表面に中和溶解した酸性基を有する樹脂を析出させ製造することを特徴とする前記6に記載の光硬化型液体インクの製造方法8光硬化型液体インクを収容するインク収容部と、該インク収容部から光硬化型液体インクを汲み取って像担持体上に形成された静電潜像に該光硬化型絵来たインクを供給する液体インク供給手段とを備えた現像装置であって、前記光硬化型液体インクは、前記2項乃至5項のいずれかに記載の光硬化型液体インクであることを特徴とする現像装置、9静電潜像が形成される像担持体と、該像担持体上に形成された静電潜像に光硬化型液体インクを供給して液体インク像に現像する現像装置と、該現像装置によって形成された液体インク像を該像担持体上から記録媒体に転写する転写装置と、該転写装置によって転写された液体インク像に光を照射して光硬化型液体インクを硬化させて該液体インク像を該記録媒体上に定着させる定着装置とを備えた画像形成装置であって、前記光硬化型液体インクは、前記2項乃至前記5項のいずれかに記載の光硬化型液体インクであることを特徴とする画像形成装置。以下の詳細かつ具体的な説明から理解されるように、本発明によれば、高分子化しても低粘度化が可能で、かつ、従来のメタアクリロキシ基などの官能基を分子中に有するシリコーン材料に比較して光硬化速度が速く、低粘度や光硬化速度などの基本的な性能と取扱性能とを高度に両立できる一般式1で表わされるシリコーン材料を提供できる。また、一般式1で表わされるシリコーンを含む光硬化型液体インクにより、低粘度や光硬化速度などの基本的な性能と取扱性能とを高度に両立でき、さらに地肌汚れや画像ボケを抑制すると共に、充分な定着性を有する光硬化型液体インク、及びその製造方法を提供することができる。以下、本発明の光硬化型液体インク、及びその製造方法の好適な実施形態について、詳細に説明する。本発明の光硬化型液体インクは、少なくとも着色剤と、光によって硬化する硬化性液体とを含有するものである。硬化性液体本発明の硬化性液体は下記一般式1に示されるシリコーン材料を含有する。但し、上記一般式1中、R1は独立に、メチル基、或いはフェニル基を表し、Yは置換或いは無置換の炭素数1~18のアルキル基を表し、l、m及びnは0~100の整数を表し、X1,X2,X3は、独立にメチル基、或いはフェニル基、或いは、下記一般式Aで示されるクロトン酸エステル構造を有する置換基Aを表し、X1,X2,X3うち少なくとも1つは置換基Aである。但し、上記一般式A中、R2は単結合、又はC1~C4のアルキレン基を表し、R3はC1~C4のアルキレンオキシ基を表し、pは0又は1を表す。一般式AにおけるR2、及びR3のC1~C4のアルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、及びそれらの位置異性体などが挙げられる。上記一般式1において、Yの置換或いは無置換の炭素数1~18のアルキル基は、置換基Aの反応場の提供、及び一般式1の粘性、或いは抵抗値、誘電率等の液物性の調整に使用され、置換或いは無置換の炭素数1~18のアルキル基としては、下記一般式Cで表わされるアルキル化合物置換基Cが挙げられる。置換基C但し、上記置換基Cの一般式中、Z1はC1~C16のアルキル基を示す。Z1のC1~C16のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基、及びそれらの位置異性体などが挙げられる。また、Yの置換基としては、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、フェニル基、などの炭化水素基、メトキシ基、エトキシ基、プロピオキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、ペプチルオキシ基、オクチルオキシ基、及びそれらの位置異性体などのアルコキシ基、フェニルオキシ基、ベンジルオキシ基、フェネチルオキシ基などの芳香族基を有するアルコキシ基、また、メチレン基、エチレン基、プロプレン基などの低分子アルキレン基を介したアルコキシ基、及びメチレン基、エチレン基、プロプレン基などの低分子アルキレン基を介した芳香族基を有するアルコキシ基、或いは下記一般式Dで表わされるシロキサン化合物置換基Dなどが挙げられる。置換基D但し、上記一般式Dの、Z2は単結合又はC1~C4のアルキレン基、Rは独立に、メチル基、或いはフェニル基を、nは0~10の整数を示す。Z2の炭素数1~4のアルキレン基としてはメチレン基、エチレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基、及びそれらの位置異性体などが挙げられる。上記一般式1示されるシリコーン材料のうち、下記一般式2または下記一般式3で表わされるシリコーン材料を好ましく使用できる。但し、上記一般式2中、Yは置換或いは無置換の炭素数1~18のアルキル基を表し、l、m及びnは0~100の整数を表し、Aは上記一般式Aで示されるクロトン酸エステル構造を有する置換基Aを表す。但し、上記一般式3中、lは0~100の整数を表し、Aは上記一般式Aで示されるクロトン酸エステル構造を有する置換基Aを表す。上記一般式1で示されるシリコーン材料が、従来のメタアクリロキシ基などの官能基を分子中に有する材料に比較して低粘度、低臭気、低皮膚感作性であるににもかかわらず、優れた高光硬化性を示す理由は定かではないが、上記シリコーン材料は、シリコーン主鎖とクロトン酸エステルセグメント間の相互作用に弱い反発を生じ、その結果上記シリコーン材料の分子中、或いは分子間ミクロ相分離状態が形成され、芳香族エステルセグメント部の部分的濃縮効果が生じ、高光硬化性が達成されたものと推察される。また、この場合、クロトン酸エステルセグメント部分が上記相互作用に深く関与しているものと推察される。本発明の一般式1で示されるシリコーン材料は、水素原子を有するメチルハイドロジェンシリコーン材料と、置換基Aに相当する下記アルケニル化合物とを、ヒドロシリル化反応させることにより製造することができる。前記水素原子を有するメチルハイドロジェンシリコーン材料としては、市販品を利用することができる。例えば、両末端タイプとしては、423785平均分子量:~580,Aldrich製、482064、DMS-H03DMS-H11、側鎖タイプとしては、482196、482374、HMS-501分子量:900~1200,Gelest製、HMS-031分子量:1900~2000,Gelest製、HMS-071分子量:1900~2000、Gelest製、HMS-151分子量:1900~2000,Gelest製、HMS-301分子量:1900~2000,Gelest製HMS-991分子量:1400~1800,Gelest製SH1107粘度:20mm2/s、東レダウコーニング株製、KF-99粘度:20mm2/s、信越化学工業株製、KF-9901粘度:20mm2/s、信越化学工業株製などが挙げられる。置換基Aに相当するアルケニル化合物但し、上記式中、R2は単結合、又はC1~C4のアルキレン基、R3はC1~C4のアルキレンオキシ基、pは0又は1を表す。上記置換基Aに相当するアルケニル体は、相当するアルコール体と、カルボン酸体、或いはカルボン酸無水物体より、エステル化反応縮合反応により製造することができ、エステル化反応は公知の数多くの反応が使用できる。例えば、相当するアルコール体1モル、トリエチルアミン1モル、及びN,N-ジメチルアミノピリジン触媒量0.1モルのトルエン溶液中に、カルボン酸無水物体1モルを添加することにより、ほぼ定量的に、目的の置換基Aに相当するアルケニル体を製造することができる。また、一般式1のYについても、置換基Aに相当するアルケニル体と同様、置換基C、または置換基Dに相当する下記アルケニル化合物を、ヒドロシリル化反応させることができる。置換基Cに相当するアルケニル化合物上記式中、Z1はC1~C16のアルキル基を示す。置換基Dに相当するアルケニル化合物上記式中、Z2は単結合又はC1~C4のアルキレン基、Rは独立に、メチル基、或いはフェニル基を、nは0~10の整数を示す。上記ヒドロシリル化反応は、溶媒の存在下、又は、溶媒の非存在下において、室温下、或いは加熱することによって目的の化合物を得ることができるが、触媒の存在下であることが好ましい。上記触媒としては、白金触媒が使用できる。反応条件としては、例えば、溶媒、触媒の存在下室温~150°Cの加熱処理によって合成することができる。更に、反応終了後、低分子量生成物、及び未反応原料を減圧下で留去することが好ましいストリッピング処理。更に、蒸留により精製することが好ましい。白金触媒としては、例えば、白金の単体、アルミナ、シリカ、カーボンブラック等の固体担体に白金を担持させたもの、塩化白金酸、白金-オレフィン錯体、白金-ビニルシロキサン錯体、白金-ホスフィン錯体、白金-ホスファイト錯体、ジカルボニルジクロロ白金、カールシュテトKarstedt触媒などが挙げられる。これらの中では、触媒活性の点から塩化白金酸、白金-オレフィン錯体、及び白金-ビニルシロキサン錯体等が好ましい。また、これらの触媒は単独で使用することができ、2種以上併用してもよい。また、触媒の使用量には、特に制限はないが、通常、アルケニル基1モルに対して白金触媒を10-1~10-8モル使用し、10-3~10-6モルの範囲で使用することが好ましい。触媒量が10-8モルより少ない場合は、ヒドロシリル化反応が充分に進行しないことがあり、触媒量が多すぎると、原料コストの増大や、触媒残渣の混入により目的物の着色や透明度の低下など問題が発生する。ヒドロシリル化反応で使用される溶媒としては、通常、炭化水素、ハロゲン化炭化水素、エーテル類、エステル類を使用することができるが、ヘプタン、ヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレン等を使用することが好ましい。さらに、前記ヒドロシリル化反応は、酸化防止剤の存在下で反応を行うことができる。酸化防止剤としては、ラジカル連鎖禁止剤の機能を有するフェノール系酸化防止剤、例えば、2,6-ジ-tert-ブチル-p-クレゾール、2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、などを用いることができる。同様のラジカル連鎖禁止剤として、アミン系酸化防止剤、例えば、N-フェニル-β-ナフチルアミン、N,N‘-ジ-sec-ブチル-p-フェニレンジアミン、フェノチアジンなどを使用することができる。着色剤次に、本発明の光硬化型液体インクの必須成分である着色剤について説明する。着色剤は、色材と結着樹脂とにより着色樹脂粒子を形成し、硬化性液体中に分散して使用される。着色剤の分散は、分散剤分散安定剤等の添加物を用いて分散すると光硬化型液体インクの均一性が優れるため好ましい。また、着色剤は、必要に応じて、さらに、帯電制御剤、ワックスなどの添加剤を含有することができる。前記色材としては、各種の顔料及び染料を挙げることができる。有機顔料としては、従来公知の顔料が使用可能で、どのような顔料でも使用することができるが、好適な有機顔料としては、例えば、アニリンブルー、カルコイルブルー、クロムイエロー、ウルトラマリンブルー、デュポンオイルレッド、キノリンイエロー、メチレンブルークロリド、銅フタロシアニン、マラカイトグリーンオキサレート、ランプブラック、ローズベンガル、C.I.ピグメントレッド48:1,C.I.ピグメントレッド122,C.I.ピグメントレッド57:1,C.I.ピグメントレッド184,C.I.ピグメントイエロー97,C.I.ピグメントイエロー12,C.I.ピグメントイエロー17,C.I.ソルベントイエロー162,C.I.ピグメントイエロー180,C.I.ピグメントイエロー185,C.I.ピグメントブルー15:1、C.I.ピグメントブルー15:3等を挙げることができる。無機顔料としては、従来公知の顔料が使用可能できる。どのような顔料でも使用することができるが好適な無機顔料としては、例えば、カーボンブラック、酸化チタン、ベンガラ、フェライト、マグネタイト等が挙げられる。これらの色材は所望に応じて、単独又は複数を選択併用することが可能である。これらの色材は、結着樹脂によって被覆された着色樹脂粒子として使用される。着色樹脂粒子としては、顔料と結着樹脂とを二本ロール等で加熱下で混練したカラーチップ太平化学社製、大成化工社製等と呼ばれるものや、マイクロリスチバスペシャリティーケミカルズ社製、といった市販の加工着色剤を使用することができる。また、加工着色剤は、顔料を樹脂溶液に分散し、ここに貧溶媒を加えて樹脂を顔料表面に析出させるコアセルベーション法等、公知のいかなる方法によって得られたものを使用することができる。色材の使用量は、着色樹脂粒子表面に酸性基を有する着色樹脂粒子を含むに対して10~80重量、好ましくは30~60重量となるような量が好適である。また本発明に係わる着色樹脂粒子を構成する樹脂のガラス転移点Tgは特に制限されないが、好ましくは50~120°Cの範囲である。また本発明に係わる樹脂粒子の分子量は特に制限されないが、好ましくは質量平均分子量で2000~50000である。上記結着樹脂としては、カルボキシル基、スルホン酸基等の酸性基、或いはそれらの塩が導入された酸性基を有する樹脂であれば使用することができる。例えば、メタアクリル樹脂等の他、スチレン系樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、ビニル樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、メラミン系樹脂等の合成樹脂、ゼラチン、カゼイン、セルロースデンプンなどの天然樹脂等の共重合樹脂等を使用することができる。また、これらの結着樹脂は使用目的に応じて架橋構造を形成したものとしてもよい。上記酸性基を有する結着樹脂は、酸価が、10~300mgKOH/gの範囲内になるように配合されることが更に好ましい。酸価が10mgKOH/g以下であると、水系溶媒への溶解性が悪化し、結果的に粒子の均一化が損なわれ相対標準偏差値CV値が50を超え場合が生じる。又、酸価が300mgKOH/g以上であると、殆ど特性に向上が見られず、中和にかかるコストが上昇するのみである。したがって、酸価としては10~300mgKOH/gなる範囲内では、着色樹脂粒子作製時の分散安定性が向上し、分散剤、或いは分散安定剤の使用量を低減することができ自己分散型、結果的に、単分散性が高い粒子が作成でき、更に洗浄回数の低減など操作面、及び環境面でも有利である。従って、上記酸性基を有する単量体は、酸価が10~300の範囲内になるように配合されることが更に好ましい。前記着色樹脂粒子は、樹脂成分の種類や所望の粒径或いは形状に合わせて、従来知られている方法により製造することができる。例えば、懸濁重合法、乳化重合法、分散重合法、乳化分散造粒法、コアセルベーション法、シード重合法等の湿式製造法、粉砕法、噴霧乾燥法等の乾式製造法が挙げられるが、均一な球状着色樹脂粒子を高収率で得られる点で、湿式製造法により製造することが好ましい。さらに、表面に酸性基を有する着色樹脂粒子の作成には、湿式製造法で、しかも連続相に水系溶媒を使用することにより、着色樹脂粒子の生成において極性基である酸性基が特異的に粒子表面に形成される点で有利であり、表面に形成された酸性基が、生成した着色樹脂粒子の分散安定化に大きく貢献できること自己分散型により好ましい。さらに、湿式製造法の中でも、使用可能な樹脂の種類の多さ、分子量調整の容易性、粒径分布のシャープ性等から、乳化分散造粒法、或いはコアセルベーション法により着色樹脂粒子得ることが望ましい。乳化分散造粒法、或いはコアセルベーション法は、共に、使用する結着樹脂の溶媒に対する溶解度差を利用して造粒する方法で、従来公知の方法を適宜使用できる。例えば、乳化分散造粒法は、樹脂を非水溶性有機溶媒に溶解させてなる樹脂溶液を水系連続相中に乳化分散させてO/W型エマルジョンを形成し、攪拌しながらO/W型エマルジョンより有機溶媒を除去し、樹脂粒子を析出する方法である。また、コアセルベーション法は、結着樹脂を水溶性溶剤に溶解し、この樹脂溶液を結着樹脂に対して貧溶媒水系連続相中に、攪拌しながら、滴下する方法である。この場合、樹脂中または該樹脂を含有する分散液中には、着色剤の他、必要に応じて、分散剤、熱安定剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤など各種添加剤を均一に溶解、分散するようにしてもよい。これらの方法によれば工程が単純化され、比較的簡単な操作で着色樹脂粒子が得られる。従って、生産効率が向上すると共にコストダウンを図ることができる。なお、乳化分散造粒法、或いはコアセルベーション法と同様に、使用する結着樹脂に対する溶解度差を利用して造粒する方法に、更に工夫された方法として塩析法がある。塩析法は酸性基を有する結着樹脂を中和により水系溶媒に可溶化した溶液中で、所定の温度で色材を分散する。この分散液は、酸性基の塩により色材を取り込んだ形で電気二重層の作用により水系溶媒中で安定に分散している。次に、この分散溶液に、電気二重層を破壊、或いは縮小させる電解質を添加することで、中和された結着樹脂を不安定化させることにより、色材上に中和された結着樹脂を析出させ着色樹脂粒子を形成させる方法であり、次いで、酸により中和された結着樹脂を酸の形に戻し固定化、濾過等により分離、水洗等の処理を行い、乾燥することで表面に酸性基を有する着色樹脂粒子を製造することができる。この塩析法は、樹脂溶液から均一系での樹脂の析出であることにより、非常に均一均質な着色樹脂粒子が得られ、更に、簡便、且つ分散剤或いは分散安定剤の使用を最小とするか、或いは必要がなく、着色樹脂粒子に付着する、分散剤或いは分散安定剤が少ない製造方法であり、好適に使用することができる。塩析時の温度は、結着樹脂のガラス転移点Tg以下であればいずれの温度でもよいが、Tg-50°C以下の温度が更に好ましい。Tg~Tg-50°Cの範囲では、塩析条件にもよるが、造粒時に合着が起こり易く、塊状物となる場合ある。上記酸性基を有する結着樹脂の中和には、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、アンモニアなどの塩基性化合物が使用される。上記水系溶媒とは、20°Cにおける水への溶解度が2以上の親水性有機溶媒を意味する。親水性有機溶媒としては、例えば、メチルアルコール、エチルアルコール、変性エチルアルコール、イソプロピルアルコール、n-ブチルアルコール、イソブチルアルコール、tert-ブチルアルコール、sec-ブチルアルコール、tert-アミルアルコール、3-ペンタノール、ベンジルアルコール、シクロヘキサノール、エチレングリコール、グリセリン、ジエチレングリコール等のアルコール類、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、イソプロピルセロソルブ、ブチルセロソルブ登録商標、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル等のエーテルアルコール類、テトラヒドロフラン、エチレングリコールジメチルエーテル、ジオキサン等のエーテル類、ピリジン、ジメチルホルムアミド等の窒素原子含有の有機溶媒などが挙げられる。これらの親水性有機溶媒は一種もしくは二種以上の混合物を用いることができる。中でも、メチルアルコール、エチルアルコール、イソプロピルアルコール等の、低級アルコールがより好ましい。これら親水性有機溶媒と水との混合溶媒により、上記樹脂溶液の分散安定性を制御することができる。水系溶媒を調整する際の親水性有機溶媒の割合は水系溶媒に対して50重量以下が好ましい。親水性有機溶媒の割合が50重量を超えると生成する着色樹脂粒子の合着が起こることがあり、粒子径、及び粒径分布を制御できなくなる場合がある。上記電解質としては、たとえば、塩酸、硫酸、リン酸、酢酸、シュウ酸などの酸性物質、硫酸ナトリウム、硫酸アンモニウム、硫酸カリウム、硫酸マグネシウム、リン酸ナトリウム、塩化ナトリウム、塩化カリウム、酢酸ナトリウムなどの有機或いは無機の水溶性の塩などを挙げることができる。これらの電解質は、単独でも、或いは、2種以上の物質を混合してもよい。中でも、硫酸ナトリウム、硫酸アンモニウム、硫酸カリウムなど、1価のカチオンの硫酸塩が均一な析出を進める上で好ましい。これらの電解質は、分散溶液を攪拌しながら粉体のまま添加してもよいが、より均一性を確保するため、分散溶液を攪拌しながら電解質の水溶液を滴下する方が好ましい。この場合、樹脂中又は該樹脂溶液中には、必要に応じて、分散剤、熱安定剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤など各種添加剤を均一に溶解、分散するようにしてもよい。この場合、粒子径、及び粒径分布は、塩析時の中和された樹脂の析出速度により制御することができる。即ち、析出速度が速い場合は小粒径の着色樹脂粒子が形成され、析出速度が遅い場合は大粒径の着色樹脂粒子が形成される傾向が認められた。特に、比較的大粒径の着色樹脂粒子を作製する場合は、低攪拌速度、低電解質添加速度が必要となり、生成する着色樹脂粒子の合着が起こる可能性が増し、親水性有機溶媒と水との混合溶媒水系溶媒、或いは、分散安定剤などの添加剤等の補助手段が、必要となる場合もある。上記酸性基を有する着色樹脂粒子は、平均粒子径が0.01~5μmの粒子であることが好ましい。上記着色樹脂粒子の粒径分布は、製造される光硬化型液体インク中の表面が修飾された着色樹脂粒子の粒径分布に反映されることから、単分散性の高いものが好ましく、相対標準偏差CV値として50以下であることが好ましい。相対標準偏差CV値が50を超えると上記着色樹脂粒子から製造される光硬化型液体インク中の表面が修飾された着色樹脂粒子の粒径分布が広がり、粒径の不均一性より生じる粒子の特性が著しく損なわれ、例えば、光硬化型液体インクの分散性分散安定性が損なわれ問題となる。上記相対標準偏差CV値は下記式1により算定される。相対標準偏差CV値=sd/m×1001上記数式中、sdは粒子径の標準偏差を、mは平均径を示す。なお、上記sd、及びmは、粒径アナライザーFPAR-1000大塚電子社製による動的光散乱法により得られる数値である。製造された着色樹脂粒子の酸価mgKOH/gとしては3~200なる範囲内が好ましい。酸価が3以下であると、次工程でのエポキシ基を有するシリコーン化合物、及び/またはエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物による化学修飾において反応が制限され、着色樹脂粒子表面のシリコーン基、及び/または長鎖アルキル基の機能が充分に発揮されず、良好な分散性分散安定性が得られず、酸価が200以上であると、殆ど特性の向上が見られず、着色樹脂粒子表面のシリコーン基の機能、及び/または長鎖アルキル基が飽和に達しているものと思われる。次に、上記酸性基を有する粒子の作製に用いる添加剤について説明する。酸性基を有する着色樹脂粒子を作製する際には、必要に応じて、界面活性剤を添加してもよい。界面活性剤の配合量は、総単量体100重量部に対して、0.1~5重量部とすることが好適である。界面活性剤としては特に限定されるものではないが、下記のイオン性及び非イオン性界面活性剤が好適に用いられる。イオン性界面活性剤としては、例えば、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、アリールアルキルポリエーテルスルホン酸ナトリウム、3,3-ジスルホンジフェニル尿素-4,4-ジアゾビス-アミノ-8-ナフトール-6-スルホン酸ナトリウム、等のスルホン酸塩、ドデシル硫酸ナトリウム、テトラデシル硫酸ナトリウム、ペンタデシル硫酸ナトリウム、ジアルキルスルホコハク酸エステルナトリウム、等の硫酸エステル、オレイン酸ナトリウム、ラウリン酸ナトリウム、カプリン酸ナトリウム、カプロン酸ナトリウム、ステアリン酸カリウム等の脂肪酸塩などが挙げられる。非イオン性界面活性剤としては、ポリエチレンオキシド、ポリポロピレンオキシド、ポリエチレンオキシドとポリプロピレンオキシドの組み合わせ、ポリエチレングリコールの高級脂肪酸エステル、ポリプロピレンオキシドの高級脂肪酸エステル、アルキルフェノールポリエチレンオキシド、アルキルフェノールポリプロピレンオキシド、ポリエチレンオキシドアルキルエーテル、ポリプロピレンオキシドアルキルエーテルグリコール、ソルビタンエステルなどが挙げられる。更に、上記酸性基を有する粒子の作製には、必要に応じて、分散安定剤を添加してもよい。分散安定剤としては、例えば、部分鹸化されたポリビニルアルコール、ポリメタアクリル酸、ポリスチレン-ポリメタアクリル酸共重合体、ポリメタアクリル酸-ポリメタアクリル酸エステル共重合体、ポリビニルピロリドン、ポリビニルエーテル、ゼラチン、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロースのナトリウム塩等の高分子分散安定剤、リン酸カルシウム、リン酸マグネシウム、リン酸アルミニウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、硫酸バリウム、水酸化マグネシウム、ベントナイト等の無機分散安定剤が挙げられる。着色剤の分散処理に使用する分散機は特に限定されないが、好ましくは超音波分散機、機械的ホモジナイザーや圧力式ホモジナイザー等の加圧分散機、サンドグラインダー、ダイヤモンドファインミル、ビーズミル等の媒体型分散機が挙げられる。次に、表面処理された着色樹脂粒子について説明する。表面処理された着色樹脂粒子は、上述したような表面に酸性基を有する着色樹脂粒子を、エポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物、エポキシ基を有する長鎖アルキル化合物の少なくとも1種を用いて化学修飾することにより得られる。化学修飾は、主に着色樹脂粒子の表面上の酸性基とエポキシ基の化学反応によるもので、シリコーン基、芳香族基及び/または長鎖アルキル基を着色樹脂粒子の表面にエステル基を介して直接結合させることにより、このシリコーン基、芳香族基及び/または長鎖アルキル基が着色樹脂粒子を被覆し、着色樹脂粒子間の凝集、融着等を生じることなく、着色樹脂粒子が良好な分散性再分散性、及び長期に亘る分散安定性を達成することができる。前記表面処理された着色樹脂粒子は、表面に酸性基を有する着色樹脂粒子とエポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物及び/またはエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物を有機溶媒中で処理し化学修飾することにより製造できる。使用する有機溶媒は、酸性基を有する着色樹脂粒子を溶解することなく、エポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物及び/またはエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物を溶解、或いは一部溶解できる有機溶媒であれば、いかなる有機溶媒でも使用できるが、炭化水素系溶媒、或いはシリコーンオイルなど反応不活性有機溶媒を好適に使用することができる。本発明のエポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物及び/またはエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物について説明する。エポキシ基を有するシリコーン化合物は、例えば、下記一般式4に示す分子構造を有してなる。但し、上記一般式4中、R11はエポキシ基、エポキシシクロヘキサン基等のエポキシ基、qは0又は1、R12、及びR13は、独立に単結合、或いは、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基などの炭素数1~4のアルキレン基、及びそれらの位置異性体、R14は、ジメチルポリシロキサン骨格を有し、末端置換基に炭素数1~炭素数6の低級アルキル基を有するもの好ましい。前記ジメチルシロキサン単位重合度は、1~50、より好ましくは1~16である。前記エポキシを有するシリコーン化合物はすでに市販されており、その市販品を利用することができる。その中でも、好適な具体例としては、3-グリシドキシプロピルビストリメチルシロキシメチルシラン東京化成製、3-グリシドキシプロピルペンタメチルジシロキサンアヅマックス社製等の低分子量エポキシ変性シリコーン、MCR-E11アヅマックス社製、MCR-E21アヅマックス社製、X-22-173DX信越化学社製、FZ-3720東レダウコーニング社製、BY16-839東レダウコーニング社製、SF8411東レダウコーニング社製等の高分子量エポキシ変性シリコーンを挙げることができる。前記エポキシ基を有する芳香族化合物としては、例えば、ベンジルグリシジルエーテル、4tertブチル安息香酸グリシジル、フェノールEO5グリシジルエーテル等の化合物が挙げられる。また、エポキシ基を有する長鎖アルキル化合物の好適な具体例としては、1,2-エポキシヘキサン、1,2-エポキシヘプタン、1,2-エポキシオクタン、1,2-エポキシデカン、1,2-エポキシドデカン、1,2-エポキシテトラデカン、1,2-エポキシヘキサデカン、1,2-エポキシオクタデカン、1,2-エポキシエイコサン、ブチルグリシジルエーテル、2-エチルヘキシルグリシジルエーテル、ベンジルグリシジルエーテルなどのアルキルグリシジルエーテル化合物、酪酸グリシジルルエステル、ステアリン酸グリシジルルエステル、ネオデカン酸グリシジルエステル、などの長鎖アルキルカルボン酸エステル化合物などを挙げることができる。次に、表面処理された着色樹脂粒子の製造は、基本的には、着色樹脂粒子中の表面酸性基と、エポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物及び/またはエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物中のエポキシ基とが有機溶媒中で衝突することで酸性基のエステル化反応が進み、処理反応初期では、表面に酸性基を有する着色樹脂粒子は凝集状態にあり、処理反応が進むにつれて有機溶媒との相溶性が増加し、処理反応後期では凝集状態の殆どが一次粒子分散状態に進行するものと考えられる。したがって、表面処理された着色樹脂粒子の製造は攪拌下で行うことが好ましく、攪拌は、例えば、スリーワンモーターなどの攪拌機により反応液全体が流動する程度に混合すればよい。攪拌翼には平板タービン翼、プロペラ翼、アンカー翼などを用いることができる。更に、超音波分散機、機械的ホモジナイザーや圧力式ホモジナイザー等の加圧分散機、サンドグラインダー、ダイアモンドファインミル、ビーズミル等の媒体型分散機、中でも分散効率の優れる超音波分散機を好適に使用することができる。さらに表面処理された着色樹脂粒子の製造は必要に応じて加熱下で行うこともでき、室温より80°C、好ましくは室温より50°Cである。前記エポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物及び/またはエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物は、前記表面に酸性基を有する着色樹脂粒子の酸価に対して、1~5当量添加して化学修飾することが好ましい。本発明の光硬化型液体インクについて説明する。光硬化型液体インクは、少なくとも着色剤と、光によって硬化する硬化性液体とを含有し、該硬化性液体が一般式1で示されるシリコーン材料を含有する。本発明による光硬化型液体インクの製造は、i表面に酸性基を有する着色樹脂粒子を硬化性液体中でエポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物及び/またはエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物を用いて化学修飾するする方法、ii有機溶媒中で表面に酸性基を有する着色樹脂粒子を、エポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物及び/またはエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物を用いて化学修飾することにより得られる着色樹脂粒子を作製後、有機溶媒を除去、或いは濾過により表面処理された着色樹脂粒子単体を分取後、硬化性液体に再度分散する方法、があるが、本発明の光硬化型液体インクの製造においては、i法である前記表面処理された着色樹脂粒子作成を硬化性液体中で、1ステップで行う方法が有効である。これは、表面に酸性基を有する着色樹脂粒子のエポキシ基を有するシリコーン処理、エポキシ基を有する芳香族化合物処理反応及び/またはエポキシ基を有する長鎖アルキル処理は、結果的にエステル基、及びアルコール性のOH基が生成するのみで、他に添加物触媒等の必要もなく、光硬化型インクの液物性に与える影響は非常に少ないことに起因している。本発明の光硬化型液体インクに含まれる、表面処理された着色樹脂粒子の含有量としては、光硬化型液体インク全量の0.5~50重量が好ましく、1~30重量がより好ましい。表面処理された着色樹脂粒子の含有量が0.5重量未満であると、着色力に乏しく、印刷画像において充分な画像濃度が得られなくなることがある。一方、50重量を超えると、液体インクの粘度が高くなり、印刷装置における液体インクの搬送性、延伸性、光硬化性に劣るため、良好な印刷画像が得られなくなることがある。また、表面処理された着色樹脂粒子の平均粒径重量平均粒径としては、0.01~5μmであることが好ましい。5μmより大きな着色樹脂粒子は、画質低下を生じるだけでなく、静置しておくと沈降しやすく、着色樹脂粒子の凝集を招く恐れがある。また、0.01μm以下では、凝集力が増加し、取り扱いが困難となる。さらに、本発明の光硬化型液体インク中に、硬化性液体である前記一般式1示されるシリコーン材料中に、粘度、抵抗値、及び誘電率などの液物性調整の目的で必要に応じて、高純度石油、或いはシリコーンオイル等の非反応性液体を添加することができる。前記高純度石油の具体的な市販品としては、例えば、アイソパーG,H,L,Mエクソン化学社製やノルパー12エクソン化学社製等が挙げられる。前記シリコーンオイルとしては、例えば、SH-200シリーズ東レダウコーニング社製、KF-96シリーズ信越化学社製、L-45シリーズ日本ユニカー社製、及びAKシリーズ旭化成ワッカーシリコーン社製等が挙げられる。更に、これらの非反応性液体中、特にシリコーンオイルが好適に使用できる。なお、これら非反応性液体の使用量は、光硬化型液体インク中に含まれる硬化性液体を含む全電気絶縁性液体の0~20重量で、20重量を超えると硬化性に問題を招く恐れがあるために好ましくない。本発明の光硬化型液体インクに含まれるその他の成分としては、ワックス、電荷制御剤等が挙げられる。ワックスとしては、特に制限はなく公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、パラフィン系ワックス、ポリエチレン系ワックス、ポリプロピレン系ワックス、ポリエステル系ワックス、アルコール系ワックス、ウレタン系ワックス等が挙げられる。これらのワックスは、一種単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。電荷制御剤としては、特に制限はなく公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、ジアルキルスルホコハク酸コバルト、ジアルキルスルホコハク酸マンガン、ジアルキルスルホコハク酸ジルコニウム、ジアルキルスルホコハク酸ニッケル等のスルホコハク酸金属塩;ナフテン酸マンガン、ナフテン酸カルシウム、ナフテン酸ジルコニウム、ナフテン酸コバルト、ナフテン酸鉄、ナフテン酸ニッケル等のナフテン酸金属塩;オクチル酸マンガン、オクチル酸ジルコニウム、オクチル酸カルシウム、オクチル酸鉄、オクチル酸コバルト等のオクチル酸金属塩;ドデシル酸カルシウム、ドデシル酸マンガン、ドデシル酸ジルコニウム、ドデシル酸マンガン、ドデシル酸マグネシウム等のドデシル酸金属塩;ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸カルシウム、ドデシルベンゼンスルホン酸バリウム等のアルキルベンゼンスルホン酸金属塩;レシチン、フッ素系界面活性剤、サリチル酸金属錯体、アゾ系化合物等の含金属色素、四級アモニウム塩、ニグロシン等のアジン色素等が挙げられる。これらは一種単独で使用しても良く、二種以上を併用しても良い。また、本発明の光硬化型液体インクには、更に、必要に応じて公知の添加剤を加えてもよい。例えば、分散剤、熱安定剤、防腐剤、表面張力調整剤、重合禁止剤、酸化防止剤、近赤外線吸収剤、紫外線吸収剤、蛍光剤、蛍光増白剤等が挙げられる。特に、重合禁止剤は、硬化性液体の官能性不飽和基を持ったモノマー或いはオリゴマーが熱などにより反応しないように添加されるものである。重合禁止剤としては、2,6-ジ-tert-ブチル-4-クレゾール、アントラキノン、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノメチルエーテルなどが挙げられ、中でも2,6-ジ-tert-ブチル-4-クレゾールは光硬化型液体インクの液物性に与える影響は非常に少ないことより好適に使用される。これらを単独、或いは二種以上併用しても良い。現像装置次に、上記本発明による光硬化型液体インクを使用した電子写真方式の現像装置及び画像形成装置について、図1及び図2に基づいて説明する。図1は、本発明による一実施形態に係る画像形成装置の概略構成を示す図である。図2は、本発明による他の実施形態に係る画像形成装置の概略構成を示す図である。図1には、本発明の一実施例としての画像形成方法で用いる画像形成装置の概略構成を示した。この画像形成装置は図示しない基枠のほぼ中央に潜像担持体である感光体ドラム1例えば有機感光体:OPCを配し、感光体ドラム1を紙面垂直の図示しない回転軸線回りに回転可能に装備する。この感光体ドラム1の上方には原稿を載置する原稿載置面図示せずが設けられ、原稿載置面の原稿画像は周知の図示しない画像読み取り素子に画像信号として読み込まれ、読み込まれた画像信号はデジタル化されて画像処理され、周知の光書き込み部3に送られ、光書き込み部3は光書き込みを感光体ドラム1上に行う。この際、既に帯電チャージャー2により一様に帯電されて光書き込み部3に達した感光体ドラム1の表面には静電潜像が形成される。この静電潜像は、イレーズランプ4によって所定エリアの潜像が除去され、感光体ドラム1の側方に対設された現像装置5に達する。現像装置5は現像液で静電潜像を可視像であるトナー像化し、このトナー像は、転写装置6に達して、図示しない給紙部から送られてきた記録シートである転写紙Pに転写チャージャー8のコロナ放電により転写される。この後、トナー像が転写された転写紙Pは図示しない分離チャージャーにより感光体ドラム1の表面より分離され、図示しない定着部で転写紙上のトナー像が定着された後に基枠外の図示しない排紙トレイへ排出される。なお、転写後において感光体ドラム1の表面に残留している現像液はクリーニング装置9により除去され、除電ランプ10で一様に除電され、次の画像形成行程に進む。次に、図1中の現像装置5、転写装置6及びクリーニング装置9を更に説明する。現像装置5は硬化性液体を含有するキャリア液に着色剤よりなるトナー粒子が分散されてなる液体インクを用いる湿式の現像装置であり、基枠に支持されると共に感光体ドラム1の外周面に向けて開口する容器51と、容器51内に枢支される現像電極としての現像ローラ52及び余剰液除去手段としてのスクイズローラ53と、容器51の内壁に支持され現像ローラ52に下端が摺接する現像ローラスクレーパ55と、容器51の内壁に支持されスクイズローラ53の外周面の液体インクを除去するスクイズローラスクレーパ57と、液体インク供給管系58の供給ノズル54とを装備する。ここで、現像ローラ52及びスクイズローラ53の両回転軸線は図1の紙面垂直方向に配置され、感光体ドラム1の外周面の回動方向に沿って上流側に現像ローラ52が、下流側にスクイズローラ53が順次並列状に配備される。現像ローラ52はその外周面が感光体ドラム1の外周面に間隔Aを介し配設されると共にその外周面が感光体ドラム1の外周面の移動方向aと同方向bに移動するように回転駆動手段80により駆動される。スクイズローラ53はその外周面が感光体ドラム1の外周面に間隔Bを介して配設されると共にその外周面が感光体ドラム1の外周面の移動方向aと逆方向cに移動するように回転駆動手段81により駆動される。現像ローラスクレーパ55はその後端部が摺動アクチュエータ551に支持され、摺動アクチュエータ551は制御手段64に図示しない接続回路を介して連結される。現像ローラスクレーパ55はその下端が現像ローラ52の外周面に摺接する位置と、外周面より離脱する図示しない退却位置とに切換え移動可能に構成されている。各回転駆動手段80,81は各回転伝達系を介し回転源である図示しないモータ側に連結されており、現像ローラ52、スクイズローラ53が所定の回転速度で回転されるように、各回転駆動手段80,81は制御手段64によって駆動制御されている。なお、感光体ドラム1にも回転駆動手段82が装備され、この回転駆動手段82も制御手段64によって駆動制御されている。現像ローラ52外周面であって、感光体ドラム1と反対側面には現像ローラスクレーパ55の下端が摺接し、両者間に楔状部56が形成される。楔状部56はその上方に液体インク供給管系58の供給ノズル54を対向配備する。液体インク供給管系58はポンプ582を装備するパイプ581を介し液体インクタンク583に連結される。液体インクタンク583には容器51から戻る液体インクが収容され、図示しないトナー濃度調整手段によってキャリア液とトナーとの比率が一定の許容域内に保持されるように制御されている。ポンプ582を駆動するポンプモータ68は電源69に駆動スイッチ70を介し接続され、駆動スイッチ70は制御手段64によってオンオフ制御される。現像ローラ52は現像電極を兼ねるもので、誘電体の表皮面の内側に導電体を備え、同導電体はバイアス回路60に接続される。バイアス回路60は現像ローラ52にバイアス電圧スイッチ63を介し第1、第2電源61,62に接続される。第1電源61は液体インク中のトナーを現像ローラ52側に吸引する電圧を印加し、第2電源62は現像液中のトナーを現像ローラ52より離脱させる電圧を印加するように構成され、そのバイアス電圧スイッチ63は制御手段64によって切換え制御される。なお、ここでの電源は第1電源61のみとし、バイアス電圧スイッチ63を排除しても良い。スクイズローラ53は間隔Bを保って感光体ドラム1表面の移動方向と逆方向に回転移動する。これにより感光体面に付着する液体インクの液膜厚さを規制するもので、掻き取られた液体インクはスクイズローラスクレーパ57によって容器51の下部に流下する。このスクイズローラ53は誘電体の表皮の内側に導電体を備え、同導電体はバイアス回路73に接続される。バイアス回路73はスクイズローラ53をバイアス電圧スイッチ67を介し第1、第2電源65,66に切換え接続する。第1電源65は液体インク中のトナーをスクイズローラ53側に吸引する電圧を印加し、第2電源66は液体インク中のトナーをスクイズローラ53より離脱させる電圧を印加するように構成され、そのバイアス電圧スイッチ67は制御手段64によって切換え制御される。感光体ドラム1の外周面に対向し、現像ローラ52対向部より回転方向aにおいて下流側で、スクイズローラ53対向部より上流側に液体インク補給手段90が配備される。この液体インク補給手段90はスクイズローラ53と感光体面とが対向する補給位置Cに補給液としての液体インクを直接供給できる。この液体インク補給手段90は感光体ドラム1表面に対設される補給液ノズル91と、同ノズルと液体インクタンク583を連結可能な補給液供給管系92と、補給液供給管系92上のポンプ83とで構成される。ポンプ83を駆動するポンプモータ94は電源69に駆動スイッチ95を介し接続され、駆動スイッチ95は制御手段64によってオンオフ制御される。転写装置6はベルト状に形成され、その表面が誘電体で覆われた転写部材12と、転写位置の感光体面に転写部材12を介して対向配備される転写チャージャ8とを備える。この転写装置は駆動時において、転写チャージャ8のコロナ放電により、感光体ドラム1のトナー像を転写紙Pに転写する。この時、ベルト状の転写部材12は図示しない駆動手段によって感光体ドラム1の外周面と同速度で移動操作され、供給された転写紙Pを感光体ドラム1の感光体面に接触させつつ同速度で移動させ、転写チャージャ8によって付与された電気力によって感光体面のトナー像を転写紙P上へ転写する。クリーニング装置9は転写処理後に感光体ドラム1に残留する液体インクを除去するもので、感光体ドラム1に対し、接離可能な可動板部材13と可動板部材13を実線で示すクリーニング位置と破線で示す退却位置とに切換えるアクチュエータ71とで構成される。アクチュエータ71はソレノイドであり、その駆動出力は制御手段64の指令を受けた駆動回路72より出力される。記録媒体P上に転写されたカラーの液体インク像は、定着用光照射手段120によって紫外線が照射されて光硬化が行なわれて、記録媒体P上に定着される。以上のようにして記録媒体P上に着色樹脂粒子を含む着色画像が適切に定着されて着色画像が記録媒体P上から剥離することを確実に防止されるようになっている。次に、図2に基づいて、記録媒体P上にカラー画像を形成する場合について説明する。図2に示すカラー画像を形成する電子写真方式の画像形成装置200は、矢印A方向に回転する像担持体としてのドラム状の光導電体101と、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの光硬化型液体インクを供給する液体インク供給手段40Y、40M、40C,40Bを有する現像装置5と、駆動ローラ115a、支持ローラ115b、115cに張架されて矢印F方向に移送される無端状の中間転写ベルト112とを備えている。現像装置5は、駆動ローラ121と支持ローラ122に張架されて矢印D方向に移送される無端状の搬送ベルト117を備えている。そして、この搬送ベルト117に液体インク供給手段40Y、40M、40C,40Bからイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの光硬化型液体インクが供給され、コロナ放電部113によって供給された光硬化型液体インク中の着色剤よりなるトナー粒子が帯電されて支持ローラ122上で光導電体101に光硬化型液体インクが供給されるようになっている。インク供給手段40Y、40M、40C,40Bは、それぞれ、トナー粒子と前述の一般式1で示すシリコーン材料を含有する硬化性液体とを含有するイエロー、マゼンタ、シアン、ブラック光硬化型液体インクを収容する液体インク容器106Y、106M、106C、106Bを備えている。そして、これらの液体インク容器106Y、106M、106C、106Bから矢印C方向に回転しながら光硬化型液体インクを汲み上げる液体インク供給ローラ107Y、107M、107C、107Bと、液体インク供給ローラ107Y、107M、107C、107Bから所定塗布厚みで供給された光硬化型液体インクを搬送ベルト117の表面に矢印B方向に回転しながら供給する現像ローラ105Y、105M、105C、105Bを備えている。この場合、液体インク供給手段40Y、40M、40C,40Bからのイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの光硬化型液体インクの搬送ベルト117への供給は、それぞれの色に対応した画像情報に応じて書き込み露光部104によって形成された光導電体101上のそれぞれの色に対応する静電潜像に応じて行なわれるようになっている。即ち、イエローの静電潜像が形成された場合には、イエローの液体インク供給手段40Yからイエローの光硬化型液体インクのみが搬送供給ベルト117に供給されて光導電体101の静電潜像に対して供給されてイエローの硬化型液体インクに現像される。このようにして形成されたイエローの硬化型液体インク像は、コロナ放電器114で帯電されて、一次転写ローラ123によって中間転写ベルト112上に転写される。同様に、マゼンタの画像に対する液体インク像を形成する場合には、硬化型液体インク供給手段40Mからマゼンタの光硬化型液体インクが光導電体101に供給されてマゼンタの硬化型液体インク像が形成される。そして、このマゼンタの硬化型液体インク像は、中間転写ベルト112上に転写されたイエローの硬化型液体インク像上に重ねて転写される。以下同様にして中間転写ベルト112上の液体インク像上にシアン及びブラックの硬化型液体インク像が重ねて転写されてカラー画像が形成されるようになっている。このようにして形成された中間転写ベルト112上のカラーの硬化型液体インク像は、転写前光照射手段119によって硬化型液体インク像は部分的に硬化されて表面粘着性が付与される。このようにして表面粘着性が付与された硬化型液体インク像は、レジストローラ109によってタイミングを図って矢印E方向に搬送された転写用紙等の記録媒体P上に、二次転写ローラ124によって転写される。記録媒体P上に転写されたカラーの液体インク像は、定着用光照射手段120によって紫外線が照射されて光硬化が行なわれて、記録媒体P上に定着される。なお、この画像形成装置200においては、搬送ベルト117上や光導電体101に残存した光硬化型液体インクは、それぞれクリーニングローラ118及びクリーニングローラ110、クリーニングブレード111によって除去、クリーニングされて初期の状態に復帰するようになっている。以上のようにして記録媒体P上に着色剤を含む着色画像が適切に定着されて着色画像が記録媒体P上から剥離することを確実に防止されるようになっている。次に、本発明による上記光硬化型液体インクを記録媒体に飛翔させ記録ドット形成することにより印字を行うインクジェット記録法に適用する場合について説明する。インクを記録媒体に飛翔させ記録ドット形成することにより印字を行うインクジェット記録法は、カラー化が容易で普通紙に直接記録できるノンインパクト記録法として関心を集めており、この方式を用いたプリンターが種々実用化されている。インクジェット記録法としては、オンデマンドとコンティニアスの方式がある。更に、コンティニアス型では静電方式Sweet型、Hertz型、オンデマンド型ではピエゾ圧電方式、シェアモードピエゾ圧電方式、サーマルインクジェット方式と呼ばれる記録方式等が知られている。オンデマンド型インクジェット記録方法の一つとして、例えば、非特許文献1及び非特許文献2に記載された静電加速型インクジェット、或いはスリットジェットと呼ばれる方式が知られている。本発明による前記一般式1示されるシリコーン材料を含有する硬化性液体を使用した光硬化型液体インクは、ピエゾ圧電方式、シェアモードピエゾ圧電方式に好適に使用することができる。ただし、上記の電子写真方式用光硬化型液体インクと異なるのは、基本的に着色樹脂粒子径がインクジェットヘッドのノズル径より小粒径でなければならない制約条件が加わる点である。具体的には、表面処理された着色樹脂粒子は0.01~0.5μmであることが好ましく、0.01~0.3μmであることがより好ましい。更なる方法として、前述のように、塩析法等によって製造された小粒径の着色樹脂粒子を使用せずに、本発明による前記一般式1示されるシリコーン材料を含有する硬化性液体中に、直接、市販の着色剤、或いは前記加工着色剤着色樹脂粒子を分散する方法を使用することができる。この場合、必要に応じて分散剤、或いは分散安定剤を添加することができる。分散剤、及び分散安定剤としては、ポリエーテル変性シリコーンオイルが好適に使用できる。ポリエーテル変性シリコーンオイルの具体的市販品としては、KF-945,KF-6020,KF-352A,KF-353,KF-615A,X-22-4515,KF-6012,KF-6015,KF-6017以上、信越化学社製、及びFZ-2154,FZ-2191,FZ-2130,SH-8400,FZ-2123以上、東レダウコーニング社製等が挙げられ、中でもHLB値が2~10のポリエーテル変性シリコーンオイルが好適に使用することができ、更にKF-945,KF-6020、FZ-2154,FZ-2130などHLB値が4~7のポリエーテル変性シリコーンオイル好適に使用することができる。更に顔料分散方法としては、前記着色樹脂粒子を好適に使用することができる。即ち、前記着色樹脂粒子の中で、キャリアレジンとして酸性基を有する樹脂を使用して表面に酸性基を有する着色樹脂粒子を、本発明の前記一般式1示されるシリコーン材料よりなる硬化性液体中で、エポキシ基を有するシリコーン化合物、エポキシ基を有する芳香族化合物及び/またはエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物を用いて化学修飾することにより、着色樹脂粒子の分散と、キャリアレジンの酸性基とエポキシ基の反応による分散安定化の効果が同時に進行することにより、非常に優れた光硬化型液体インクを製造することができる。また、静電加速型インクジェットは、基本的にインクジェットヘッドのノズルがないので、着色樹脂粒子径に制約がないので、電子写真方式用光硬化型インク、及びピエゾ圧電方式、シェアモードピエゾ圧電方式用光硬化型液体インクのいかなる液体インクも使用可能である。また、本発明のインクジェット用光硬化型液体インクには、更に、必要に応じて公知の添加剤を加えてもよい。例えば、分散剤、熱安定剤、防腐剤、表面張力調整剤、重合禁止剤、酸化防止剤、近赤外線吸収剤、紫外線吸収剤、蛍光剤、蛍光増白剤等が挙げられる。特に、重合禁止剤は、光硬化型の電気絶縁性液体の官能性不飽和基を持ったモノマー或いはオリゴマーが熱などにより反応しないように添加されるものである。重合禁止剤としては、2,6-ジ-tert-ブチル-4-クレゾール、アントラキノン、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノメチルエーテルなどが挙げられる。これらを単独、或いは二種以上併用してもよい。さらに、ゼータ電位に起因する分散安定の目的で、電子写真方式用光硬化型インクで例示した電荷制御剤を添加しても良い。電荷制御剤は一種単独で使用しても良く、二種以上を併用しても良い。次に本発明による光硬化型液体インクの光硬化方法について説明する。本発明の光硬化型液体インクによる像の形成後、形成された液体インク像に光照射して液体インク像上の硬化性液体を固化させる。光硬化は、記録媒体に転写前、または転写後に行うことができる。転写前光照射は、形成した液体インク像を転写前に部分的に硬化させ、形成した液体インク像に表面粘着性を与え、記録媒体への転写を促進する粘着転写法。更に転写後の光照射により硬化が進行し、液体インク像の記録媒体への接着を大いに促進することができる。光硬化は公知の適当な方法により行うことができ、光重合開始剤を用いる場合、硬化は紫外線のような活性エネルギー線により開始剤が感応性である波長の活性エネルギー線を液体インク像に照射、露光させることによって行う。ここで使用される活性エネルギー線は、電子線、紫外線、可視光線のいずれかであることが好ましく、活性エネルギー線のピーク波長は、増感剤の吸収特性にもよるが、例えば、300nm~450nmであることが好ましい。本発明の光硬化型液体インクに適用される硬化系に使用される活性エネルギー線は、露光面照度が、好ましくは10~2,000mW/cm2で照射されることが適当である。活性エネルギー線源としては、水銀ランプやガス固体レーザーが主に利用されており、特に、紫外線硬化型液体インクの硬化に使用される光源としては、水銀ランプ、メタルハライドランプが広く知られている。しかしながら、現在環境保護の観点から水銀フリー化が強く望まれており、GaN系半導体紫外光デバイスへの置き換えは産業的、環境的にも非常に有用である。更に、LEDlightemittingdiodeUV-LED,LDUV-LDは、小型、高寿命、高効率であり、光硬化型液体インク用光源として期待されている。更に、本発明の光硬化型液体インクは、前記一般式1示されるシリコーン材料よりなる硬化性液体の硬化を開始する光重合開始剤も含有することができる。光重合開始剤としては、特に制限はなく公知のものの中から適宜選択することができ、この光重合開始剤の好適な具体例は、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾイン-n-ブチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、アセトフェノン、ジメチルアセトフェノン、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン、2,2-ジエトキシ-2-フェニルアセトフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルホリノプロパン-1-オン、4-2-ヒドロキシエトキシフェニル-2-ヒドロキシ-2-プロピルケトン、ベンゾフェノン、p-フェニルベンゾフェノン、4,4-ジエチルアミノベンゾフェノン、ジクロロベンゾフェノン、2-メチルアントラキノン、2-エチルアントラキノン、2-tert-ブチルアントラキノン、2-アミノアントラキノン、2-メチルチオキサントン、2-エチルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、ベンジルジメチルケタール、アセトフェノンジメチルケタール、ベンジル、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキシド、6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキシド、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-ブタン-1-オン、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルフォスフィンオキシド、及びp-ジメチルアミノベンゾアート、等がある。これらはそれぞれ単独で用いても良いし二種以上兼用しても良い。光重合開始剤量は、通常は光硬化型液インク総量に対して0.05重量~20重量、好ましくは0.2重量~15重量の範囲で用いることが好ましい。これら光重合開始剤は像の現像前、または現像後に添加することができる。一般的に、光硬化型液体インクに求められる特性としては以下のようなものが挙げられる。硬化性液体インクを用いてグラフィックアート、サイン、ディスプレイ、ラベル等の画像を形成する際には、当然のこととして高い生産性が求められる。また、記録媒体上に付与された液体インクはその流動性によって記録媒体上を移動し、流れ、滲み、弾きといった画像品質に不具合を生じることがある。これを低減、防止するためにも光照射によって迅速に硬化し記録媒体上で定着する性質が非常に重要である。液体特性液体インクを記録媒体に付与するにあたり、高速で駆動するためには比較的低粘度で、しかも着色剤、或いは着色樹脂粒子の分散性分散安定性の優れた液体特性が好ましいとされている。また同時に、近年の高画質化で着色剤、或いは着色樹脂粒子の小粒径化が望まれており、これら低粘度、高分散性、小粒径化など、相反する性質が高度に、且つ複合して満たされることが重要である。硬化膜特性硬化膜に求められる特性には大きく3つに分けられる。1つは硬化膜の強度である。ディスプレイやラベル等に用いられる場合、ユーザーによる擦り、引っ掻き、筆記、また砂塵の影響等により画像にダメージが与えられることがあり、それに対し画像を保つための膜強度が必須となる。またもう1つは記録媒体に対する密着力である。様々な環境に晒されたり、丸め、折り曲げ等の力を受けることによって画像が記録媒体から浮いたり剥がれたりするようなことがあってはならず、そのために硬化膜が記録媒体に対して強く均一に密着することが求められている。更にもう1つは硬化膜のべたつきである。例えば、硬化後の膜が糊状のべたつきを有していると、画像同士のくっつきや汚れの吸着等が起こり、画像としての価値が著しく損なわれかねない。従って、硬化膜のべたつきの少ない皮膜となることも重要な特性である。安定性液体インクは、通常のインクと同様に、市場に流通し、貯留され、また装置内に滞留する可能性がある。従って、社会通念上許容できない範囲の短時間において成分が分解したり、増粘、硬化などを起こし性能を損なうことは避けなければならない。もちろん、硬化特性が充分持続することも重要な特性の1つである。また、通常これらの液体インクは電荷制御剤などの各種添加物と混合されて使用する場合が多いが、その際その添加物と反応して本来の特性が損なわれるようなことがあってはならない。本発明による前記一般式1示されるシリコーン材料よりなる光硬化型液体インクは、基本的な特性を充分に満足できると同時に、従来のシリコーン材料の持つ低粘度、及び優れた取り扱い性能有し、更に従来のメタクリロキシ基などの官能基を分子中に有するシリコーン材料に比較して高硬化性を併せ持つ優れた材料である。さらに、該光硬化型液体インクは、地肌汚れや画像ボケのない高解像度の画像を与えることができる。上記硬化性液体を含有する光硬化型液体インクに光を照射することにより、置換基A中のクロトン酸エステルセグメントの重合反応により着色剤と共に、上記硬化性液体ごと記録媒体に定着させることができ、記録媒体による滲みや色感の変化のない高品位な画像が達成でき、更に、インクジェット方式では、従来の自然乾燥方法と比較して、画像形成装置の高速化、及び被印刷部の強度を増加させることができ、又、電子写真方式では、従来のように熱でトナーを溶融させて定着させる必要がなく、画像形成装置の高速化、及び低エネルギー消費化することができる。また、着色剤は、好ましくは表面に酸性基を有する着色樹脂粒子を形成し、更にエポキシ基を有するシリコーン化合物、及びエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物の少なくとも1種で反応処理して着色樹脂粒子表面にシリコーン基、エポキシ基を有する芳香族化合物及び/又は長鎖アルキル基が直接結合被覆されていることにより、分散性再分散性に優れ、更なる高画質画像を与えることができる。特に、電子写真用液体トナーにおいては、着色樹脂粒子表面にエポキシ基を有するシリコーン基、エポキシ基を有する芳香族基及びエポキシ基を有する長鎖アルキル基の少なくとも1種により直接結合被覆されている構造であるため、少量のエポキシ基を有するシリコーン化合物、及びエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物の少なくとも1種により反応処理することにより、液体トナーの抵抗値などの物性に対する影響を最小限に抑えることができ、更なる高画質画像を与えることができる。また、表面に酸性基を有する着色樹脂粒子を塩析法で作成することで、非常に簡便な方法で、均質な粒子製造が行われ、更なる高画質画像を与えることができる。また、上記本発明による光硬化型液体インクは、一般式1で示すシリコーン材料を含有する硬化性液体中で、表面に酸性基を有する着色樹脂粒子、及びエポキシ基を有するシリコーン化合物及びエポキシ基を有する長鎖アルキル化合物の少なくとも1種を穏和な条件で反応処理する、非常に簡便な方法で製造することができる。更に、本発明による着色樹脂粒子を塩析法により、比較的単分散性の高い均質な粒子を簡便な方法で製造することができ、粘度、抵抗値、誘電率等の液物性に係わる基本特性の安定性を高め、更に、着色樹脂粒子表面に有するシロキシル基、及び/又は長鎖アルキル基により、分散剤等の添加物の使用最小限に、或いは添加物を必要とせず、着色樹脂粒子の分散性再分散性に優れ、これら総合的結果として、光硬化型液体インクは、非常に高解像度、及び高安定性となる。また、本発明による光硬化型液体インクは、非常に簡便な方法で製造することができるため、液体インク特性が安定し、良好な品質の印刷像を信頼性高く製造することができる。以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。先ず、液体インクの評価に用いる方法と装置を下記に示す。粒径、及び相対標準偏差CV値の測定測定装置:粒径アナライザーFPAR-1000大塚電子社製試料:1.0重量水溶液で測定した。酸価の測定JISK0070に従って測定した。硬化速度の測定測定装置:粘弾性測定装置VAR-200ADReologica社製光源:LED光源LC-L1浜松フォトニクス製、365nm測定周波数:1Hz測定Stress:150Pa測定プレート:20mmφギャップ:10μm以上の条件下で、予め露光面照度を50mW/cm2に設定し、測定プレートにサンプルを注入し、硬化に要する照射時間を測定することにより硬化エネルギーを算出する。但し、硬化の目安を弾性率1×104Paとした。合成例I塩析法による表面に酸性基を有する着色粒子の作製予め、水380.5重量部、1N-水酸化カリウム249.5重量部、及びカルボキシル基を有するスチレン/アクリル樹脂Mw=8,500、Tg=85°C、酸価=200mgKOH/g:東亞合成社製UC-391070重量部よりなる10重量のUC-3910水溶液を用意し、その10重量のUC-3910水溶液150重量部、カーボンブラック三菱化学製5B15重量部を、2mmφジルコニアボールにて12時間ボールミル処理し、ボールミル着色剤分散液を作成した。続いて、予め用意しておいた攪拌機、温度計、及び滴下ロートを装着した1000mlのセパラブルフラスコに、上記ボールミル着色分散液よりジルコニアボールを除去した着色剤分散液、及び、水を投入し、攪拌を行いながら、10°Cに冷却し、冷却下で飽和硫酸アンモニウム水溶液283.7重量部を1時間を要して滴下した。更に同条件で1時間攪拌を行い、その後、0.4N-H2SO4にて酸性とし、濾過し、水洗処理を3回行い、凍結乾燥処理を行うことにより、表面にカルボキシル基を有する着色粒子Aを27.92重量部得た。この粒子の粒度分布測定を行ったところ、平均粒径:0.18μmであり、その相対標準偏差は25であった。酸価は75mgKOH/gであった。比較合成例Iコアセルベーション方法によるトナー粒子の作成温度計と環流冷却器とを装着した容器に、分岐鎖脂肪族炭化水素エッソ石油社製:アイソパーG800重量部、トルエン480重量部、エタノール300重量部を投入し、更にエチレン酢酸ビニル共重合体の部分ケン化物武田薬品工業社製:デュミランC-228040重量部、カーボンブラック三菱化学製:5B13.3重量部、及びリン酸エステル系界面活性剤第一工業製薬社製:プライサーフAL8重量部を加えて70°Cで3時間加熱下高速攪拌し、カーボンブラックの分散液を作製した。このカーボンブラックの分散液を、弱攪拌下で30°Cまで徐冷し、更に、減圧下でトルエン、及びエタノールを留去し、着色粒子を析出させ、更に、濾過により分取し、減圧乾燥処理を行うことにより着色粒子Bが76.4重量部得られた。この粒子の粒度分布測定を行ったところ、平均粒径:0.25μmであり、その相対標準偏差は320であった。合成例II置換基A-1アルケニル体の合成;R2=CH2,p=0の化合物攪拌機、温度計、及び滴下ロートを装着した500mlの容器に、アリルアルコール東京化成製20.91重量部、トリエチルアミン東京化成製36.43重量部、ジメチルアミノピリジン東京化成製3.67重量部、及びトルエン303重量部に室温、攪拌下で、クロトン酸無水物東京化成製42.25重量部を約30分を要して滴下する。滴下後、6時間室温下で攪拌を続ける。次に、反応物を約1/2容量に濃縮し、トルエンを展開溶媒としたシリカゲルクロマトグラフィー処理を施し、クロトン酸アリル化合物II31.03重量部を得た。赤外線吸収スペクトル図を図3に示す。合成例III置換基A-2アルケニル体の合成;R2=CH2,R3=OC2H4,p=1の化合物攪拌機、温度計、及び滴下ロートを装着した500mlの容器に、アリルオキシエタノール東京化成製39.75重量部、トリエチルアミン東京化成製39.38重量部、ジメチルアミノピリジン東京化成製3.96重量部、及びトルエン367.85重量部に室温、攪拌下で、クロトン酸無水物東京化成製50重量部を約30分を要して滴下する。滴下後、6時間室温下で攪拌を続ける。次に、反応物を約1/2容量に濃縮し、トルエンを展開溶媒としたシリカゲルクロマトグラフィー処理を施し、クロトン酸アリルオキシエチル化合物III42.32重量部を得た。赤外線吸収スペクトル図を図4に示す。合成例IV-1シリコーン材料;一般式1における、R1=CH3,m=n=0,l≒6,X1=X3=A:クロトン酸エステル構造体A-1R2=CH2、p=0置換基Aとなるアルケニル化合物であるクロトン酸アリル化合物II4.57重量部、安定剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール東京化成製:BHT0.008重量部、トルエン10重量部、及び、2白金/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体のキシレン溶液Aldrich製0.066重量部を、攪拌しながらメチルハイドロジェンシリコーン材料ポリジメチルシロキサン両末端水素原子分子量:~580、Aldrich製10重量部、及び、トルエン10重量部からなる溶液を室温下、約30分を要して滴下し、同条件で一夜反応を行う。その後、減圧下で溶媒を留去し、更に、40°Cで10mmHgの減圧下で2時間ストリッピング処理をし、赤外線吸収スペクトルにてSi-Hの吸収2155cm-1の消失を確認し、目的のシリコーン材料M1を14.03重量部得た。赤外線吸収スペクトル図を図5に示す。合成例IV-2シリコーン材料;一般式1における、R1=CH3,m=n=0,l≒4,X1=X3=A:クロトン酸エステル構造体A-1R2=CH2、p=0置換基Aとなるアルケニル化合物であるクロトン酸アリル化合物II2.80重量部、安定剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール東京化成製:BHT0.010重量部、トルエン10重量部、及び、2白金/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体のキシレン溶液Aldrich製0.042重量部を、攪拌しながらメチルハイドロジェンシリコーン材料ポリジメチルシロキサン両末端水素原子分子量:~500、アヅマックス製5重量部、及び、トルエン5重量部からなる溶液を室温下、約30分を要して滴下し、同条件で一夜反応を行う。その後、減圧下で溶媒を留去し、更に、40°Cで10mmHgの減圧下で2時間ストリッピング処理をし、赤外線吸収スペクトルにてSi-Hの吸収2155cm-1の消失を確認し、目的のシリコーン材料M2を7.70重量部得た。赤外線吸収スペクトル図を図6に示す。合成例IV-3シリコーン材料;一般式1における、R1=CH3,m=n=0,l=1,X1=X3=A:クロトン酸エステル構造体A-1R2=CH2、p=0置換基Aとなるアルケニル材料であるクロトン酸アリル化合物II3.63重量部、安定剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール東京化成製:BHT0.013重量部、トルエン10重量部、及び、2白金/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体のキシレン溶液Aldrich製0.055重量部を、攪拌しながらメチルハイドロジェンシリコーン材料1,1,3,3,5,5-ヘキサメチルトリシロキサン:東京化成製3重量部、及びトルエン3重量部からなる溶液を室温下、約30分を要して滴下し、同条件で一夜反応を行う。その後、減圧下で溶媒を留去し、更に、40°Cで10mmHgの減圧下で2時間ストリッピング処理をし、赤外線吸収スペクトルにてSi-Hの吸収2155cm-1の消失を確認し、目的のシリコーン材料M3を5.48重量部得た。赤外線吸収スペクトル図を図7に示す。合成例IV-4シリコーン材料;一般式1における、R1=CH3,l=m=n=0,X1=X3=A:クロトン酸エステル構造体A-1R2=CH2、p=0置換基Aとなるアルケニル化合物であるクロトン酸アリル化合物II4.70重量部、安定剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール東京化成製:BHT0.016重量部、トルエン10重量部、及び、2白金/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体のキシレン溶液Aldrich製0.071重量部を、攪拌しながらメチルハイドロジェンシリコーン材料1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン:東京化成製2.5重量部、及び、トルエン2.5重量部からなる溶液を室温下、約30分を要して滴下し、同条件で一夜反応を行う。その後、減圧下で溶媒を留去し、更に、40°Cで10mmHgの減圧下で2時間ストリッピング処理をし、赤外線吸収スペクトルにてSi-Hの吸収2155cm-1の消失を確認し、目的のシリコーン材料M4を7.13重量部得た。赤外線吸収スペクトル図を図8に示す。合成例IV-5シリコーン材料;一般式1における、R1=CH3,X1=X3=CH3,l=n=0,m=1,X2=A:クロトン酸エステル構造体A-1R2=CH2、p=0置換基Aとなるアルケニル化合物であるクロトン酸アリル化合物II5.95重量部、安定剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール東京化成製:BHT0.010重量部、トルエン10重量部、及び2白金/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体のキシレン溶液Aldrich製0.086重量部を、攪拌しながらメチルハイドロジェンシリコーン材料1,1,1,3,5,5,5-ヘプタメチルトリシロキサン:東京化成製10重量部、及び、トルエン10重量部からなる溶液を室温下、約30分を要して滴下し、同条件で一夜反応を行う。その後、減圧下で溶媒を留去し、更に、40°Cで10mmHgの減圧下で2時間ストリッピング処理をし、赤外線吸収スペクトルにてSi-Hの吸収2155cm-1の消失を確認し、目的のシリコーン材料M5を15.59重量部得た。赤外線吸収スペクトル図を図9に示す。合成例IV-6シリコーン材料;一般式1におけるR1=CH3、X1=X3=CH3、Y=C10H21、l=5.87,m=n=2.94、X2=A:クロトン酸エステル構造体A-1R2=CH2、p=0置換基Aとなるアルケニル化合物であるクロトン酸アリル化合物II3.89重量部、1-デセン4.33重量部、安定剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール東京化成製:BHT0.007重量部、トルエン10重量部、及び、2白金/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体のキシレン溶液Aldrich製0.118重量部を、攪拌しながらメチルハイドロジェンシリコーン材料ポリ[ジメチルシリコーン/メチルヒドロシリコーンモル比50]共重合体、分子量:~950、Aldrich製10重量部、及び、トルエン10重量部からなる溶液を室温下、約30分を要して滴下し、同条件で一夜反応を行う。その後、減圧下で溶媒を留去し、更に、40°Cで10mmHgの減圧下で2時間ストリッピング処理をし、目的のシリコーン材料M6を18.39重量部得た。合成例IV-7シリコーン材料;一般式1におけるR1=CH3、X1=X3=CH3、Y=C2H4SiCH32OSiCH33、l=5.87,m=n=2.94、X2=A:クロトン酸エステル構造体A-1R2=CH2、p=0置換基Aとなるアルケニル化合物であるクロトン酸アリル化合物II1.36重量部、アリルフェニルエーテル1.24g重量部、安定剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール東京化成製:BHT0.005重量部、トルエン10重量部、及び2白金/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体のキシレン溶液Aldrich製0.041重量部を、攪拌しながらメチルハイドロジェンシリコーン材料ポリ[ジメチルシリコーン/メチルヒドロシリコーンモル比50]共重合体、分子量:~950、Aldrich製3.5重量部、及び、トルエン3.5重量部からなる溶液を室温下、約30分を要して滴下し、同条件で一夜反応を行う。その後、減圧下で溶媒を留去し、更に、40°Cで10mmHgの減圧下で2時間ストリッピング処理をし、赤外線吸収スペクトルにてSi-Hの吸収2155cm-1の消失を確認し、目的のシリコーン材料M7を6.76重量部得た。合成例IV-8シリコーン材料;一般式1における、R1=CH3,m=n=0,l≒6,X1=X3=A:クロトン酸エステル構造体A-2R2=CH2、R3=0C2H4,p=1置換基Aとなるアルケニル化合物であるクロトン酸アリルオキシエチル化合物III2.48重量部、安定剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール東京化成製:BHT0.006重量部、トルエン10重量部、及び、2白金/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体のキシレン溶液Aldrich製0.027重量部を、攪拌しながらメチルハイドロジェンシリコーン材料ポリジメチルシロキサン、両末端水素原子、分子量:~580、Aldrich製4重量部、及び、トルエン4重量部からなる溶液を室温下、約30分を要して滴下し、同条件で一夜反応を行う。その後、減圧下で溶媒を留去し、更に、40°Cで10mmHgの減圧下で2時間ストリッピング処理をし、赤外線吸収スペクトルにてSi-Hの吸収2155cm-1の消失を確認し、目的のシリコーン材料M8を6.79重量部得た。赤外線吸収スペクトル図を図10に示す。合成例IV-9シリコーン材料;一般式1における、R1=CH3,m=n=0,l=1,X1=X3=A:クロトン酸エステル構造体A-2R2=CH2、R3=0C2H4、p=1置換基Aとなるアルケニル化合物であるクロトン酸アリルオキシエチル化合物III4.99重量部、安定剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール東京化成製:BHT0.013重量部、トルエン10重量部、及び、2白金/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体のキシレン溶液Aldrich製0.055重量部を、攪拌しながらメチルハイドロジェンシリコーン材料1,1,3,3,5,5-ヘキサメチルトリシロキサン:東京化成製3重量部、及び、トルエン3重量部からなる溶液を室温下、約30分を要して滴下し、同条件で一夜反応を行う。その後、減圧下で溶媒を留去し、更に、40°Cで10mmHgの減圧下で2時間ストリッピング処理をし、赤外線吸収スペクトルにてSi-Hの吸収2155cm-1の消失を確認し、目的のシリコーン材料M9を7.33重量部得た。赤外線吸収スペクトル図を図11に示す。合成例IV-10シリコーン化合物;一般式1における、R1=CH3,l=m=n=0,X1=X3=A:クロトン酸エステル構造体A-2R2=CH2、R3=0C2H4、p=1置換基Aのアルケニル化合物であるクロトン酸アリルオキシエチル化合物III5.16重量部、安定剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール東京化成製:BHT0.013重量部、トルエン10重量部、及び2白金/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体のキシレン溶液Aldrich製0.057重量部を、攪拌しながらメチルハイドロジェンシリコーン材料1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン:東京化成製2重量部、及び、トルエン2重量部からなる溶液を室温下、約30分を要して滴下し、同条件で一夜反応を行う。その後、減圧下で溶媒を留去し、更に、40°Cで10mmHgの減圧下で2時間ストリッピング処理をし、赤外線吸収スペクトルにてSi-Hの吸収2155cm-1の消失を確認し、目的のシリコーン材料M10を6.14重量部得た。赤外線吸収スペクトル図を図12に示す。合成例IV-11シリコーン材料;一般式1におけるR1=CH3、X1=X3=CH3、l=m=5.87,n=0、X2=A:クロトン酸エステル構造体A-2R2=CH2、R3=0C2H4、p=1置換基Aとなるアルケニル化合物であるクロトン酸アリルオキシエチル化合物III3.21重量部、安定剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール東京化成製:BHT0.008重量部、トルエン10重量部、及び、2白金/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体のキシレン溶液Aldrich製0.035重量部を、攪拌しながらメチルハイドロジェンシリコーン材料ポリ[ジメチルシリコーン/メチルヒドロシリコーンモル比50]共重合体、分子量:~950、Aldrich製3重量部、及び、トルエン3重量部からなる溶液を室温下、約30分を要して滴下し、同条件で一夜反応を行う。その後、減圧下で溶媒を留去し、更に、40°Cで10mmHgの減圧下で2時間ストリッピング処理をし、目的のシリコーン材料M11を6.46重量部得た。赤外線吸収スペクトル図を図13に示す。実施例120mlのビーカーに、合成例Iで得られた表面にカルボキシル基を有する着色樹脂粒子A1重量部、合成例IV-1で得られた両末端にクロトン酸エステルセグメントを有するシリコーン材料M18.55重量部、エポキシ基を有するシリコーンオイル化合物3-グリシドキシプロピルビストリメチルシロキシメチルシラン:東京化成製を、着色樹脂粒子Aの酸価に対して当量値である0.45重量部を加え、超音波分散機出力:130W、周波数:20kHz、パルサー方式で、2時間分散処理し、更に15重量オクチル酸ジルコニウム日本化学産業社製0.4重量部を加え、硬化型液体インク1を得た。この硬化型液体インク1は、平均粒径:0.22μm、相対偏差値CV値:28、であった。また、この分散液を20日間の保存試験をしたところ、平均粒径:0.22μm、で凝集も起こらず、非常に優れた保存安定性を示した。又、粘度は11.8mPasであった。実施例220mlのビーカーに、合成例Iで得られた表面にカルボキシル基を有する着色樹脂粒子A1重量部、合成例IV-3で得られた両末端にクロトン酸エステルセグメントを有するシリコーン材料M38.55重量部、エポキシ基を有するシリコーンオイル化合物3-グリシドキシプロピルビストリメチルシロキシメチルシラン:東京化成製を着色樹脂粒子Aの酸価に対して当量値である0.45重量部を加え、超音波分散機出力:130W、周波数:20kHz、パルサー方式で、2時間分散処理し、更に15重量オクチル酸ジルコニウム日本化学産業社製0.4重量部を加え、硬化型液体インク2を得た。この硬化型液体インク2は、平均粒径:0.22μm、相対偏差値CV値:28、であった。また、この分散液を20日間の保存試験をしたところ、平均粒径:0.22μm、で凝集も起こらず、非常に優れた保存安定性を示した。又、粘度は5.4mPasであった。実施例320mlのビーカーに、合成例Iで得られた表面にカルボキシル基を有する着色樹脂粒子A1重量部、合成例IV-9で得られた両末端にクロトン酸エステルセグメントを有するシリコーン化合物M98.55重量部、エポキシ基を有するシリコーンオイル化合物3-グリシドキシプロピルビストリメチルシロキシメチルシラン:東京化成製を着色樹脂粒子Aの酸価に対して当量値である0.45重量部を加え、超音波分散機出力:130W、周波数:20kHz、パルサー方式で、2時間分散処理し、更に15重量オクチル酸ジルコニウム日本化学産業社製0.4重量部を加え、硬化型液体インク3を得た。この硬化型液体インク3は、平均粒径:0.21μm、相対偏差値CV値:25、であった。また、この分散液を20日間の保存試験をしたところ、平均粒径:0.21μm、で凝集も起こらず、非常に優れた保存安定性を示した。又、粘度は3.4mPasであった。実施例4実施例3において、エポキシ基を有するシリコーンオイル化合物3-グリシドキシプロピルビストリメチルシロキシメチルシラン:東京化成製0.67重量部に代えて、エポキシ基を有する長鎖アルキル化合物2-エチルヘキシルグリシジルエーテル:東京化成製を着色樹脂粒子Aの酸価に対して1.2倍当量である0.14重量部を加えた以外は実施例1と同様に、硬化型液体インク4を得た。この硬化型液体インク4は、平均粒径:0.20μm、相対偏差値CV値:28、であった。また、この分散液を20日間の保存試験をしたところ、平均粒径:0.20μm、で凝集も起こらず、非常に優れた保存安定性を示した。又、粘度は2.4mPasであった。比較例1非硬化型シリコーンオイル化合物を使用した液体インクの作成20mlのビーカーに、比較合成例Iで得られた着色粒子B1重量部、非硬化型のジメチルシロキサン粘度:20mPas、東レダウコーニング株製SH2009重量部を加え、超音波分散機出力:130W、周波数:20kHz、パルサー方式で、2時間処理し、更に15重量オクチル酸ジルコニウム日本化学産業株製を0.4重量部加え、液体インク5を得たが、分散不良のため、更にポリエーテル変性シリコーンオイル[信越化学株社製、KF-945]1.0重量部添加し、再度、超音波分散し、液体インク6を得た。この液体インク6は、平均粒径:0.52μm、相対偏差値CV値:280また、この分散液を20日間の保存試験をしたところ、凝集し、再分散したが、分散不良であった。比較例2メタクリル変性硬化型シリコーンオイル化合物を使用した液体インクの作成20mlのビーカーに、比較合成例Iで得られた着色粒子B1重量部、メタクリル変性硬化型シリコーン材料信越化学製:X-22-1649重量部を加え、超音波分散機出力:130W、周波数:20kHz、パルサー方式で、2時間処理し、更に15重量オクチル酸ジルコニウム日本化学産業株製0.2重量部を加え、液体インク7を得たが、分散不良のため、更にポリエーテル変性シリコーンオイル信越化学株社製:KF-9451.0重量部を添加し、再度、超音波分散し、液体インク8を得た。この液体インク8は、平均粒径:0.40μm、相対偏差値CV値:190また、この分散液を20日間の保存試験をしたところ、凝集し、再分散したが、分散不良であった。評価試験1<光硬化性の評価>実施例1、実施例2、実施例3、実施例4、及び比較例2で得られた硬化型液体インクそれぞれに、光重合開始剤チバスペシャリティケミカルズ製:イルガキュアー9075.0重量部を添加し、粘弾性による硬化性を硬化エネルギーで評価した。硬化エネルギーが小さいほど、高速硬化であることを表している。評価試験2<電子写真方式液体現像装置による画像評価>実施例3、実施例4、比較例1,及び比較例2で得られた液体インクを図1の概略図で示す液体現像装置により、現像し、感光体上の現像画像を目視により解像力を評価した。評価結果は、表2に示す。評価試験3<インクジェット方式による画像評価>実施例1、実施例2、比較例1,及び比較例2で得られた液体インクをインクジェットプリンターIPSIOGX5000リコー製で画像出しを行った後、目視により解像力を評価した。評価結果は、表3に示す。"