通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定手段と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定手段とを有することを特徴とする設定装置。前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順であることを特徴とする請求項1に記載の設定装置。前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順において、前記基点リソースブロックの前後を交互に隣接する順であることを特徴とする請求項1に記載の設定装置。前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順において、降順及び昇順が前記隣接通信エリアと自通信エリアとで異なることを特徴とする請求項1に記載の設定装置。前記通信負荷は、自通信エリアの通信負荷であることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれかに記載の設定装置。前記通信負荷は、自通信エリア以外の通信エリアの通信負荷であることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれかに記載の設定装置。通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定手段と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定手段とを有することを特徴とする通信システム。通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定手段と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定手段とを有することを特徴とする基地局。通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定ステップと、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定ステップとを有することを特徴とする設定方法。設定装置のプログラムであって、前記プログラムは前記設定装置に、通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定処理と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定処理とを実行させることを特徴とするプログラム。上記非特許文献2では、静的に優先帯域を設定しているため、自由度が無かった。一方、非特許文献3のLOADINFORMATIONで適当に通知すると、隣接セル間で優先帯域の重複が高い確率で発生する問題があった。その理由は、優先帯域を各セルで任意に設定するためである。HIIやRNTPは優先帯域を通知するメッセージであり、隣接セルに対して隣接セルの優先帯域の設定を指示できない。従って、図19に示すように、隣接セル間で優先帯域の重複が発生し、重複したPRBでは隣接セル間で干渉抑制が実現できなかった。そこで本発明が解決しようとする課題は、上記問題を解決することであり、隣接セル間で干渉抑制が実現できる優先帯域の設定を動的に行う技術を提供することである。上記課題を解決するための本発明は、設定装置であって、通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定手段と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定手段とを有することを特徴とする。上記課題を解決するための本発明は、通信システムであって、通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定手段と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定手段とを有することを特徴とする。上記課題を解決するための本発明は、基地局であって、通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定手段と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定手段とを有することを特徴とする。上記課題を解決するための本発明は、設定方法であって、通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定ステップと、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定ステップとを有することを特徴とする。上記課題を解決するための本発明は、設定装置のプログラムであって、前記プログラムは前記設定装置に、通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定処理と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定処理とを実行させることを特徴とする。本発明の効果は、隣接セル間の干渉抑制を実現し、エッジ端末のスループット特性が改善することである。本発明の概要について説明する。尚、以下ではセルとはセクタセルを指すものとする。本発明では、予め、端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接するセルと異なるように決定しておく。そして、端末にリソースブロックを設定する際に、通信路の品質が所定の品質を満たしているか否かを判定する。これは、優先リソースブロックを該端末に設定するかを決定するためである。基地局の通信負荷を測定し、測定結果に基づいて、決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを該端末に対して設定する。以下に、本発明の詳細について説明する。<第1の実施形態>本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。図3は、本発明の第1の実施形態における無線通信システムの構成の例を示すブロック図である。図3に示す通り、本発明の無線通信システムは基地局100と端末200とを含む。基地局100は図示しないネットワークと接続されている。また、図示していないが、端末は複数存在しており、基地局100は複数の端末と接続することができる。また、基地局も複数存在しており、ネットワークを介して基地局同士が通信できる。本実施形態では、LTEの下りリンクを例に説明する。また、無線リソースを周波数帯域とし、周波数帯域は割り当て単位のRBに分割されているとする。LTEの下りリンクは、ユーザ多重方式がOFDMAであるため、スケジューラは、端末には連続していないRBを割り当てることもできる。図3に示すとおり、基地局100は、基地局動作部101と、端末判定部102と、送信バッファ103と、バッファサイズ測定部104と、優先帯域設定部105と、スケジューラ106と、隣接セル情報通知部107と、リファレンス信号発生部108から構成されている。基地局動作部101は、無線通信システムにおいて一般的に用いられる基地局と同等の機能を有しており、その構成及び動作については周知であるのでその説明を省略する。端末判定部102は、優先帯域を使用するべき端末を検出する機能を有する。例えば、端末200から報告される通信路品質情報に基づき、リソースを割り当てる端末が隣接セル干渉による影響が小さい端末以下、センタ端末であるか、影響が大きい端末以下、エッジ端末であるかを判定する機能を有する。判定結果は、バッファサイズ測定部104とスケジューラ106とに通知される。送信バッファ103は、ネットワークから到着した端末200に送信するデータを到着時刻や送信する端末番号などの管理情報とともに、蓄積する機能を有する。バッファサイズ測定部104は、センタ端末かエッジ端末かを考慮し、自セルの負荷情報として、送信バッファ103に蓄積されたデータサイズを測定する機能を有する。負荷情報は、優先帯域設定部105に通知される。優先帯域設定部105は、優先帯域に設定可能なRB番号のリストを作成する機能と、負荷情報を用いてリストの中から自セルの優先帯域に設定するRBを選択する機能と、隣接基地局に優先帯域を通知する機能を有する。スケジューラ106は、優先帯域設定部105で設定した優先帯域情報と、端末判定部102で判定したセンタ端末とエッジ端末の判定情報を用いて、端末に割り当てる無線リソースを決定し、割り当て結果に基づいて送信バッファ103のデータを該端末に送信する機能を有する。エッジ端末には、優先帯域を優先的に割り当てられる。センタ端末には、全帯域を割り当て可能とする。ただし、優先帯域が設定されていない場合は、エッジ端末には全帯域を割り当て可能である。隣接セル情報通知部107は、隣接セル番号などの隣接セル情報を基地局動作部101に通知する機能を有する。図2のセルC11を自セルとする場合、隣接セル情報通知部106は、隣接セル情報として、セル番号のC12、C13、C23、C32、C33、C42を自セルの端末に通知する。リファレンス信号発生部108は、通信路品質の基準となるリファレンス信号を所定のタイミングで基地局動作部101に送信する機能を有する。隣接セル情報とリファレンス信号は基地局動作部101より端末に送信される。端末200は、端末動作部201と、受信強度測定部202から構成されている。端末動作部201は、無線通信システムにおいて一般的に用いられる端末と同等の機能を有しており、その構成及び動作については周知であるのでその説明を省略する。受信強度測定部202は、基地局100から受信するリファレンス信号から通信路品質を測定し、端末動作部201に報告する機能を有する。本実施形態では、受信強度測定部202は、隣接セル情報通知部107からの通知に基づいて、通信路品質として自セルと隣接セルの各リファレンス信号の受信電力を測定する。受信強度測定部202が測定した通信路品質は、端末動作部201より基地局に送信される。次に、本実施形態の動作について図面を参照して説明する。優先帯域設定部105が優先帯域に設定可能なRB番号のリストを作成する動作手順と、端末判定部102が端末をセンタ端末かエッジ端末か判定する動作手順と、バッファサイズ測定部104が負荷情報として送信バッファ103に蓄積されたデータサイズを測定する動作手順と、優先帯域設定部105が負荷情報を用いてリストの中から自セルの優先帯域に設定するRBを選択する動作手順を順に説明する。図4は、優先帯域設定部105が、優先帯域に設定可能なRB番号のリストを作成する動作手順を示すものである。優先帯域設定部105は、優先帯域に設定可能なRB番号として、数式1を用いて、セル番号に応じたリスト番号を計算する。リスト番号1MODCnはセル番号を表し、NumListは選択できるリストの数を表す。MODはaをbで割った余りを表す。次に、リスト番号に応じてリストパターンの中からリストを選択する。図5に、予め作成しておくリストパターンの例を示す。リストパターンには、割り当てることができるRBの識別番号が示されている。リストパターン同士は、RBの重複が無い方が好ましいが、少なくとも、優先帯域を設定する際の基点になるRBが各リストパターンで異なっていれば良い。例えば、図5の例では、リスト番号1のリストパターンの基点RBは1であり、リスト番号2のリストパターンの基点RBは4であり、リスト番号3のリストパターンの基点RBは6である。NumListは3とする。例えば、図2のセルC11の場合、リスト番号はMOD2となるので、リストに含まれるRB番号は4567となる。また、図6に、全RBと各リスト番号に応じたリストをまとめたものを示す。図2のセル構成であれば、数式1のリスト番号に応じてリストパターンからリストを選択することで、隣接セル間で異なるリストを作成することが可能である。基本的に本動作は、基地局起動時などに、1度実行すればよい。図7は、端末判定部102が、端末200から報告された通信路品質情報に基づき、端末をセンタ端末かエッジ端末か判定する動作手順を示すものである。端末判定部102は、数式2を用いて、自セルと隣接セルとの通信路品質差DiffRSRPdBを計算し、しきい値ThRSRPdBと比較する。DiffRSRPRSRPServMaxRSRPNeig数式2RSRPServdBは、自セルのRSRPを表す。また、RSRPNeigdBは、隣接セルjのRSRPを表し、MaxRSRPNeigは隣接セルの中で最もRSRPが高い値を計算することを表す。DiffRSRPがThRSRPよりも小さい場合、端末を隣接セル干渉による影響が大きいエッジ端末と判定する。同様に、DiffRSRPがThRSRP以上である場合、端末を隣接セル干渉による影響が小さいセンタ端末と判定する。本動作手順の結果は、バッファサイズ測定部104とスケジューラ106で使用される。図8は、バッファサイズ測定部104が、センタ端末かエッジ端末かを考慮し、負荷情報として、送信バッファ103に蓄積されたデータサイズを測定する動作手順を示すものである。バッファサイズ測定部104は、数式3を用いて、傘下の全エッジ端末の合計バッファサイズの平均値AveSumBSを更新する。AveSumBSAveSumBSInstSumBSkkは更新回数を表し、InstSumBSは自セルの全エッジ端末の現在のバッファサイズの合計値を表す。また、AveSumBSとkの初期値は0とする。次に、更新回数kが所要平均化回数ThSampkに達したか判定する。達した場合、AveSumBSを優先帯域設定部105に通知し、AveSumBSとkを0にリセットする。図8の動作手順は、所定の周期で実施する。図9は、優先帯域設定部105が、バッファサイズ測定部104で測定した負荷情報を用いて、リストの中から自セルの優先帯域に設定するRBを選択する動作手順を示すものである。優先帯域設定部105は、AveSumBSがしきい値ThBS1よりも小さい場合、優先帯域は設定しない。ThBS1以上で、かつしきい値ThBS2よりも小さい場合、リストの中からRB番号順に1RBを優先帯域に設定する。ThBS2以上で、かつしきい値ThBS3よりも小さい場合、リストの中から所定の順に2RBを優先帯域に設定する。所定の順とは、RBの識別番号順である。ThBS3以上である場合、リストの全てのRBを優先帯域に設定する。しきい値の大小関係は、ThBS1ThBS2ThBS3とする。設定結果を隣接基地局に通知する。図10は、図9の動作手順に沿って、優先帯域設定部105が基点RBから識別番号順に優先帯域となるRBを設定する状態を示したものである。塗りつぶしたRB番号が優先帯域に設定されることを示している。図中のSxxは図9のステップ番号を表している。例えば、S36では、RB番号4、5が優先帯域に設定される。本実施形態では、AveSumBSが大きい程、エッジユーザが高負荷であると判定し、優先帯域を大きく設定している。また、低負荷である場合、優先帯域を設定しないので、FFRは実施しない。優先帯域を通知されたセルは、隣接セルの優先帯域を考慮して、優先帯域を設定してもよい。以上のように、本実施形態では、自セルの負荷に応じて、リストの中のRB番号順に優先帯域を設定する。本実施形態では、自セルと隣接セルの通信路品質差としてRSRPを測定したが、本発明はこれに限ることではなく、例えば、リファレンス信号の受信電力に対する全受信電力の比を測定してもよい。さらには、リファレンス信号の受信電力に対する干渉電力と雑音電力の比を測定してもよい。さらには、リファレンス信号の受信電力と送信電力の差から計算したパスロスを測定してもよい。また、測定する信号としては、リファレンス信号に限るものではなく、パイロット信号や報知信号などでもよい。また、本実施形態では、負荷として、自セルの負荷であるバッファサイズを測定したが、本発明はこれに限ることではなく、自セルの負荷としては、例えば、平均レートを測定してもよい。高負荷になると、平均レートは低下する。さらには、RB使用率など、無線リソース使用率を測定してもよい。高負荷になると、RB使用率は増加する。さらには、送信データを有するエッジユーザ数を測定してもよい。高負荷になるとユーザ数は増加する。また、本実施形態では、用いるリストを数式1に示す式で決定したが、本発明はこれに限ることではなく、隣接するセルで異なるリストになれば他の式でもよい。<第2の実施形態>次に、本発明の第2の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。上記実施の形態では、自セルの負荷に応じて優先帯域を設定する構成について説明した。本実施の形態では、他セルの負荷に応じて優先帯域を設定する構成について説明する。図11は、本実施形態における無線通信システムの構成の例を示すブロック図である。基地局300と端末400とネットワークの接続に関しては、第1の実施形態と同様とする。本実施形態では、LTEの上りリンクを例に説明する。また、無線リソースを周波数帯域とし、第1の実施形態と同様、割り当て単位のRBに分割されているとする。LTE上りリンクは、ユーザ多重方式がSC-FDMAであるため、スケジューラは、端末には連続したRBを割り当てる必要がある。基地局300と端末400の各構成について、図3の第1の実施形態と同様の機能を有する場合は同一名称を用いることにより説明を省略する。基地局300は、基地局動作部301と、端末判定部302と、隣接干渉測定部303と、優先帯域設定部304と、スケジューラ305と、隣接セル情報通知部306と、リファレンス信号発生部307から構成されている。基地局動作部301は、第1の実施形態の基地局動作部101と同様の機能を有する。端末判定部302は、第1の実施形態の端末判定部102と同様の機能を有し、更にエッジ端末数を測定する機能を有する。本実施形態では、判定結果は、優先帯域設定部304とスケジューラ305に通知される。隣接干渉測定部303は、他セルの負荷情報として、端末200が送信するデータ受信時の雑音対干渉電力IoTを測定する機能を有する。負荷情報は、優先帯域設定部304に通知される。優先帯域設定部304は、第1の実施形態の優先帯域設定部105と同様の機能を有する。スケジューラ305は、優先帯域設定部304で設定した優先帯域情報と、端末判定部302で判定したセンタ端末とエッジ端末の判定情報を用いて、端末に割り当てる無線リソースを決定し、割り当て結果に基づいて端末にスケジューリング情報を送信する機能を有する。隣接セル情報通知部306は、第1の実施形態の隣接セル情報通知部107と同様の機能を有する。リファレンス信号発生部307は、第1の実施形態のリファレンス信号発生部108と同様の機能を有する。端末400は、端末動作部401と、受信強度測定部402と、データ送信部403と、データ発生部404から構成されている。端末動作部401は、第1の実施形態の端末動作部201と同様の機能を有する。受信強度測定部402は、第1の実施形態の受信強度測定部202と同様の機能を有する。データ送信部403は、基地局300から受信するスケジューリング情報に基づき、データ発生部404のデータを送信する機能を有する。データ発生部404は、端末200が送信するデータを発生し、発生時刻などの管理情報とともに、蓄積する機能を有する。次に、本実施形態の動作について図面を参照して説明する。優先帯域設定部304が優先帯域に設定可能なRB番号のリストを作成する動作手順と、端末判定部302が端末をセンタ端末かエッジ端末か判定する動作手順と、隣接干渉測定部303が負荷情報としてIoTを測定する動作手順と、優先帯域設定部304が負荷情報を用いてリストの中から自セルの優先帯域に設定するRBを選択する動作手順を順に説明する。図12は、優先帯域設定部304が、優先帯域に設定可能なRB番号のリストを作成する動作手順を示すものである。優先帯域設定部304は、数式4を用いて、リストに設定する先頭のRB番号を計算する。RBの先頭番号1MODa、b、cは基地局間で共通のパラメータであり、NumRBは全RB数を表す。RB番号は1から始まるとする。また、第1の実施形態と同様、Cnはセル番号を表す。次に、計算したRBの先頭番号から、連続した所定のRB数NumRbPriのRBを選択し、リストを作成する。例えば、a4、b0、c5、NumRb9、NumRbPri4とすると、図2のセルC11の場合、RBの先頭番号1MOD4となるので、リストに含まれるRB番号は4567の4RBとなる。端末判定部302が、端末をセンタ端末かエッジ端末か判定する動作手順については、図7の第1の実施形態と同様とする。図13は、隣接干渉測定部303が、負荷情報としてIoTを測定する動作手順を示すものである。隣接干渉測定部303は、数式5を用いて、平均IoTを更新する。AveIoTAveIoTInstAveIoTnnは更新回数を表し、InstAveIoTは各RBのIoTの単純平均値を表す。また、AveIoTとnの初期値は0とし、更新は真値で行う。次に、更新回数nが所要平均化回数ThSampnに達したか判定する。達した場合、AveIoTを優先帯域設定部105に通知し、AveIoTとnを0にリセットする。図13の動作手順は、所定の周期で実施する。図14は、優先帯域設定部304が、隣接干渉測定部303で測定した負荷情報と、端末判定部302で測定されたエッジ端末数NumEdgeを用いて、リストの中から自セルの優先帯域に設定するRBを選択する動作手順を示すものである。優先帯域設定部304は、NumEdgeが端末数しきい値ThUeよりも小さい場合、優先帯域は設定しないS62。NumEdgeがThUe以上で、かつAveIoTがIoTしきい値ThIoT1よりも小さい場合、優先帯域は設定しないS62。ThIoT1以上で、かつIoTしきい値ThIoT2よりも小さい場合、リストの中から所定の順に1RBを優先帯域に設定する。所定の順とは、リストをRB番号でソートし、その真ん中のRBを基点に交互に隣接するRBを追加することを指す。リストのRB数が偶数の場合、番号の小さいRBを基点とする。ThIoT2以上で、かつIoTしきい値ThIoT3よりも小さい場合、リストの中から所定の順に2RBを優先帯域に設定する。ThIoT3以上である場合、リストの全てのRBを優先帯域に設定する。しきい値の大小関係は、ThIoT1ThIoT12ThIoT3とする。次に、設定結果を隣接基地局に通知する。図15は、図14の動作手順によって設定される優先帯域となるRBを示したものである。塗りつぶしたRB番号が優先帯域に設定されることを示している。図中のSyyは図14のステップ番号を表している。例えば、S67では、RB番号5、6が優先帯域に設定される。本実施形態では、AveIoTが大きい程、高負荷であると判定し、優先帯域を大きく設定している。ただし、エッジ端末が少なければ、優先帯域は設定しない。以上のように、本実施形態では、リストのRBをRB番号でソートし、その真ん中のRBを基点に交互に隣接するRBを追加する。本方法で優先帯域を設定することで、図16に示すように、優先帯域を隣接セルと重複しにくくできる。図16では、セル1とセル2は隣接しており、セル1の優先帯域のRB数を4、セル2の優先帯域のRB数を2としている。また、本実施形態では、リストにおけるRBの先頭番号を数式4に示す2次関数で定義したが、本発明はこれに限ることではなく、セクタ番号に依存する関数であればよい。また、本実施形態では、負荷として、隣接セルを含む他セルの負荷である、IoTを測定したが、本発明はこれに限ることではなく、他セルの負荷としては、例えば、ユーザデータを送信するチャネルに相当するSINRなどの通信路品質を用いてもよい。高負荷になると、他セル干渉が増加するため、SINRは低下する。上述の通り、本発明についていくつかの実施形態について説明したが、本発明は上記実施の形態に限定されるものではない。第1の実施形態は下りリンクを例に説明し、第2の実施形態は上りリンクを例に説明したように、本発明は、上りリンク、下りリンクに関わらず、周波数多重を適用するFDMAFrequencyDivisionmultipleaccess方式を用いた他のシステムにも適用できる。また、第1の実施形態では自セルの負荷を測定し、第2の実施形態では他セルの負荷を測定したが、本発明はこれに限ることではなく、例えば、自セルの負荷と他セルの負荷の双方を測定して用いてもよい。また、第1、第2の実施形態では、連続したRBを用いてリストを作成したが、本発明はこれに限ることではなく、例えば、隣接していないRBを用いて作成してもよい。ただし、変調方式がSC-FDMAの場合、連続したRBを割り当てる必要があるため、ある程度連続したRBを含むよう、リストを作成することが望ましい。また、第1の実施形態ではリストの中からRB番号順に設定する方法で優先帯域を設定し、第2の実施形態ではリストの中のRBをRB番号でソートし、その真ん中のRBを基点に交互に隣接するRBを追加する方法で優先帯域を設定したが、優先帯域を隣接セルと重複しにくくする方法であれば、本発明はこれに限ることではなく、例えば、優先帯域に設定するRBの順番を一部のセルは隣接セルと逆になるように設定する方法でもよい。図17に具体例を示す。セル1とセル2は隣接しているとする。リストのRBをRB番号でソートし、セル1では昇順に優先帯域となるRBを選択し、その隣接セルでは逆の順番、即ち降順に選択している、これにより、第2の実施形態と同様に、優先帯域を隣接セルと重複しにくくできる。また、上記実施の形態では、基地局において優先帯域を設定する構成を用いて説明したが、各各基地局とネットワークを介して接続する設定装置を通信システム上に設け、設定装置が基地局の優先帯域を統括して設定する構成であっても良い。また、フローチャートなどを用いて説明した各実施形態の動作は、その動作手順をプログラムとして記録媒体に格納し、これをコンピュータにより読み取らせて実行できるように構成できることは明白である。また、一部の動作手順をプログラムとして記録媒体に格納し、これをコンピュータにより読み取らせて実行できるように構成してもよい。上述の本発明では、隣接セル干渉の影響が大きい端末に割り当てる優先帯域として設定可能な帯域番号のリストを隣接セル間で可能な限り異なるよう設定し、リストの中から所定の順に優先帯域を負荷に応じて設定する。これにより、負荷に応じた優先帯域を確保しながら、隣接セル間の優先帯域の重複の回避を実現できるので、隣接セル間の干渉を抑制できる。その結果、優先帯域において、隣接セル干渉の影響が大きい端末のチャネル品質が向上するので、該当端末のスループット特性が改善する。また、該当端末の無線リソース利用効率が改善するので、システム全体のスループット特性も改善する。以上、実施の形態をあげて本発明を説明したが、本発明は必ずしも上記実施の形態に限定されるものではなく、その技術的思想の範囲内において様々に変形し実施することが出来る。この出願は、2010年4月2日に出願された日本出願特願2010-086222を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。付記1通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定手段と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定手段とを有することを特徴とする設定装置。付記2前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順であることを特徴とする付記1に記載の設定装置。付記3前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順において、前記基点リソースブロックの前後を交互に隣接する順であることを特徴とする付記1に記載の設定装置。付記4前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順において、降順及び昇順が前記隣接通信エリアと自通信エリアとで異なることを特徴とする付記1に記載の設定装置。付記5前記通信負荷は、自通信エリアの通信負荷であることを特徴とする付記1から付記4のいずれかに記載の設定装置。付記6前記通信負荷は、自通信エリア以外の通信エリアの通信負荷であることを特徴とする付記1から付記4のいずれかに記載の設定装置。付記7前記通信負荷は、送信待ちのデータサイズであることを特徴とする付記1から付記5のいずれかに記載の設定装置。付記8前記通信負荷は、平均レートであることを特徴とする付記1から付記5のいずれかに記載の設定装置。付記9前記通信負荷は、無線リソース使用率であることを特徴とする付記1から付記5のいずれかに記載の設定装置。付記10前記通信負荷は、端末数であることを特徴とする付記1から付記5のいずれかに記載の設定装置。付記11前記通信負荷は、雑音電力に対する干渉電力の比であることを特徴とする付記1から付記4及び付記6のいずれかに記載の設定装置。付記12前記通信負荷は、通信路品質であることを特徴とする付記1から付記4及び付記6のいずれかに記載の設定装置。付記13通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定手段と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定手段とを有することを特徴とする通信システム。付記14前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順であることを特徴とする付記13に記載の通信システム。付記15前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順において、前記基点リソースブロックの前後を交互に隣接する順であることを特徴とする付記13に記載の通信システム。付記16前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順において、降順及び昇順が前記隣接通信エリアと自通信エリアとで異なることを特徴とする付記13に記載の通信システム。付記17前記通信負荷は、自通信エリアの通信負荷であることを特徴とする付記13から付記16のいずれかに記載の通信システム。付記18前記通信負荷は、自通信エリア以外の通信エリアの通信負荷であることを特徴とする付記13から付記16のいずれかに記載の通信システム。付記19前記通信負荷は、送信待ちのデータサイズであることを特徴とする付記13から付記17のいずれかに記載の通信システム。付記20前記通信負荷は、平均レートであることを特徴とする付記13から付記17のいずれかに記載の通信システム。付記21前記通信負荷は、無線リソース使用率であることを特徴とする付記13から付記17のいずれかに記載の通信システム。付記22前記通信負荷は、端末数であることを特徴とする付記13から付記17のいずれかに記載の通信システム。付記23前記通信負荷は、雑音電力に対する干渉電力の比であることを特徴とする付記12から付記16及び付記18のいずれかに記載の通信システム。付記24前記通信負荷は、通信路品質であることを特徴とする付記13から付記16及び付記18のいずれかに記載の通信システム。付記25通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定手段と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定手段とを有することを特徴とする基地局。付記26前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順であることを特徴とする付記25に記載の基地局。付記27前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順において、前記基点リソースブロックの前後を交互に隣接する順であることを特徴とする付記25に記載の基地局。付記28前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順において、降順及び昇順が前記隣接通信エリアと自通信エリアとで異なることを特徴とする付記25に記載の基地局。付記29前記通信負荷は、自通信エリアの通信負荷であることを特徴とする付記25から付記28のいずれかに記載の基地局。付記30前記通信負荷は、自通信エリア以外の通信エリアの通信負荷であることを特徴とする付記25から付記28のいずれかに記載の基地局。付記31前記通信負荷は、送信待ちのデータサイズであることを特徴とする付記25から付記29のいずれかに記載の基地局。付記32前記通信負荷は、平均レートであることを特徴とする付記25から付記29のいずれかに記載の基地局。付記33前記通信負荷は、無線リソース使用率であることを特徴とする付記25から付記29のいずれかに記載の基地局。付記34前記通信負荷は、端末数であることを特徴とする付記25から付記29のいずれかに記載の基地局。付記35前記通信負荷は、雑音電力に対する干渉電力の比であることを特徴とする付記25から付記28及び付記30のいずれかに記載の基地局。付記36前記通信負荷は、通信路品質であることを特徴とする付記25から付記28及び付記30のいずれかに記載の基地局。付記37通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定ステップと、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定ステップとを有することを特徴とする設定方法。付記38前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順であることを特徴とする付記37に記載の設定方法。付記39前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順において、前記基点リソースブロックの前後を交互に隣接する順であることを特徴とする付記37に記載の設定方法。付記40前記所定の順序は、リソースブロックを一意に識別する識別番号順において、降順及び昇順が前記隣接通信エリアと自通信エリアとで異なることを特徴とする付記37に記載の設定方法。付記41前記通信負荷は、自通信エリアの通信負荷であることを特徴とする付記37から付記40のいずれかに記載の設定方法。付記42前記通信負荷は、自通信エリア以外の通信エリアの通信負荷であることを特徴とする付記37から付記40のいずれかに記載の設定方法。付記43前記通信負荷は、送信待ちのデータサイズであることを特徴とする付記37から付記41のいずれかに記載の設定方法。付記44前記通信負荷は、平均レートであることを特徴とする付記37から付記41のいずれかに記載の設定方法。付記45前記通信負荷は、無線リソース使用率であることを特徴とする付記37から付記41のいずれかに記載の設定方法。付記46前記通信負荷は、端末数であることを特徴とする付記37から付記41のいずれかに記載の設定方法。付記47前記通信負荷は、雑音電力に対する干渉電力の比であることを特徴とする付記37から付記40及び付記42のいずれかに記載の設定方法。付記48前記通信負荷は、通信路品質であることを特徴とする付記37から付記40及び付記42のいずれかに記載の設定方法。付記49設定装置のプログラムであって、前記プログラムは前記設定装置に、通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定処理と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定処理とを実行させることを特徴とするプログラム。付記50基地局のプログラムであって、前記プログラムは前記基地局に、通信路の品質が所定の品質を満たしていない端末が優先的に使用する優先リソースブロックを設定する際の基点となる基点リソースブロックを、隣接通信エリアの基点リソースブロックと異なるように決定する決定処理と、通信負荷に基づいて、前記決定された基点リソースブロックを基点にして、所定の順序で優先リソースブロックを設定する設定処理とを実行させることを特徴とするプログラム。