時計であって、-天府バネと関連するバネ付き天府12を設けられ、前記天府バネの有効長を調節するためのシステムを装備され、回転可能に可動な機構部分10と、-前記時計の外側から使用者にとって接近可能な制御機関14と、-枠上の前記機構部分10の周囲上に回転可能に取り付けられた伝達環22であって、前記機構部分10が前記伝達環の内側に配置され、前記伝達環22が、一方では前記制御機関14に運動学的に接続されるかまたは接続可能であり、かつ他方では前記調節システムに運動学的に接続される、伝達環22と、-前記伝達環22に運動学的に接続されかつ指示器機関を駆動し、前記天府バネの有効長に適用される調節の値を表示するように設計された表示列30と、を備え、前記表示列30が、第1の独立モジュール上に取り付けられ、前記枠に組み立てられた転輪で作り上げられることを特徴とする、時計。前記伝達環22が、第2の独立モジュール上に取り付けられ、前記枠に組み立てられた転輪で作り上げられた伝達列34により、前記調節システムに運動学的に接続されることを特徴とする、請求項1に記載の時計。前記調節システムの運動が所定の値を超えたことを指示する運行指示を表示するための手段を備えることを特徴とする、請求項1および2の一項に記載の時計。前記機構部分10が、底部およびガラスにより閉じられた容器内に収容され、前記機構部分10が、前記ガラスを通じて可視の文字盤により上覆され、前記伝達環22は標示および文字盤を有し、前記容器または前記底部は、前記運行情報を指示するための、それを通じて前記標示が可視である開口部を備えることを特徴とする、請求項3に記載の時計。前記調節システムの位置を係止することができることを特徴とする、先行する請求項の一項に記載の時計。前記伝達環を係止することにより、前記調節システムの位置を係止することができることを特徴とする、請求項5に記載の時計。複数の筐体54と連携するように配置された少なくとも1つの玉爪システム52により、前記伝達環22の回転を妨害することができ、前記玉爪システム52または前記複数の筐体54が、前記伝達環22内または前記枠内に配置されることを特徴とする、請求項6に記載の時計。伝達環22が制動表面60を備えることと、前記時計が、前記時計の外側から接近可能な、前記制動表面60と連携するように配置された制動機に固定された係止部材を備え、前記係止部材が可動に取り付けられ、かつ、前記制動機が前記制動表面60を支える第1の状態、および前記制動機が前記制動表面60を自由にしておく第2の状態を行き来することができ、係止バネが、それを前記第1の状態に保つ傾向がある前記係止部材に力を及ぼすように配置されることを特徴とする、請求項6に記載の時計。前記制御機関14が、前記容器に関連して、その中央部に回転可能に取り付けられた竜頭16であることを特徴とする、先行する請求項の一項に記載の時計。制御機関14が回転溝縁70であることを特徴とする、請求項1乃至8の一項に記載の時計。前記容器が底部46により閉じられ、前記制御機関14が前記底部46であり、前記容器に関連して回転可能に取り付けられることを特徴とする、請求項1乃至8の一項に記載の時計。前記竜頭16が、非円形形状を有する構造を設けられた頭部を備え、前記頭部は、前記容器の中央部内に形成された凹部内に収容されることを特徴とする、請求項9に記載の時計。前記制御機関14が、前記容器内に可動に取り付けられた駆動押しボタン90であることを特徴とする、請求項1乃至8の一項に記載の時計。前記制御機関14および前記伝達環22の間における運動学的な接続を係脱させることができることを特徴とする、請求項9乃至13の一項に記載の時計。前記伝達環22が増加的に駆動されることを特徴とする、先行する請求項の一項に記載の時計。前記制御機関14が、非対称の接続要素に固定され、所定の螺距だけ進めるために前記伝達環22内に形成された歯部94と連携するように配置された駆動押しボタン90であり、前記接続要素が、180°回転させることにより、前記伝達環22を第1の方向に作動させることができる第1の位置から、前記伝達環22を第2の方向に作動させることができる第2の方向へ行くことができるように、前記駆動押しボタン90が回転可能であることを特徴とする、請求項15に記載の時計。前記制御機関14が、それを第1および第2の方向に駆動するために前記伝達環22と連携するようにそれぞれ配置された、2つの押しボタンを有することを特徴とする、請求項15に記載の時計。前記指示器機関が円盤であることを特徴とする、請求項15乃至17の一項に記載の時計。発明の詳細な記載本発明は、図1に図式的に示されている、天府バネと関連するバネ付き天府12を設けられた機構部分10を備える機械時計に関する。当該技術水準のバネ付き天府12のように、機構部分10は、天府バネの有効長を調節するためのシステムを装備され、回転可能に可動で、指針として当業者により知られ、かつ本出願の導入部に記載されている。本時計は、本時計の外側から使用者にとって接近可能で、その中に機構部分10が収容される容器を開ける必要なく、その使用者が本時計の外側から天府バネの有効長を調節するためのシステムに影響を及ぼすことを可能にするように配置された制御機関14も備える。1つの好適な実施形態では、制御機関14は、巻芯と同様に、容器の中央部で枢動する芯18上で、容器に関連して回転可能に取り付けられた竜頭16である。図6aで提案されているように、芯18は、その端部で竜頭16に固定された小歯車20を有する。この小歯車20は、枠上の機構部分10の周囲にて回転可能に取り付けられた伝達環22と係合して取り付けられる。1つの好適な実施形態では、伝達環22および機構部分10は同心である。そのため、機構部分10を伝達環22の内側に配置することができ、それは全体の構成の低減した厚さを許容する。図では、特に、機構部分10が、締結腕金つまり締め金24または任意の他の適切な要素を用いて容器に固定され、伝達環22の運動を妨げないことが分かる。特定の例解では、伝達環22がその中に機構部分10を配置することができる筐体の形態を呈することが分かる。この種類の構造では、伝達環22の機構部分を自由にしておくように、伝達環22内に形成された開口部26内に締め金24を配置することができる。制御機関14に運動学的に接続されることに加えて、伝達環22は調節システムにも運動学的に接続される。そのために、異なる選択肢が可能である。1つの好適な選択肢は、指針に固定されかつ図1に図式的に示されている歯竿28つまり歯付き扇状部を用いて、噛み合いにより伝達環22および指針を接続することから成る。使用者が正確な調節を行うことを可能にするように、使用者が時計の動作に対する調節の指示を得ることは特に有用である。そのために、伝達環22に運動学的に接続された表示列30は、指示器機関を駆動するように配置され、バネの有効長に適用される調節の値を表示するように設計される。本発明の1つの興味深い態様によれば、この表示列30は、第1の独立モジュール上に取り付けられ、枠に組み立てられた転輪30a、30bで作り上げられる。より具体的には、表示列30は伝達環22と係合された第1の転輪30aを含み、そして一連の転輪により、明瞭かつ可読な表示を行うように、伝達環22および指示器機関の間における歯車比を調節することが可能になる。当該指示器機関は、表示列30の最後の転輪の軸上に取り付けられた針であり得る。後で分かるように、円盤による表示を考慮することもできる。表示列の転輪は、皿および架橋部32の間つまり2つの棒の間に取り付けられ、独立モジュールを形成し、それをその伝達環22および表示列30の第1の転輪30aの間における噛み合いを防止するように、機構部分10の任意の位置に、伝達環22に対して同心に配置することができる。このように、当業者が望むところに指示器部材を有するように、彼がその構造を適合させることは比較的容易である。有利なことに、第2の独立モジュール上に取り付けられ、前記枠に組み立てられた転輪34a、34bで作り上げられた伝達列34により、伝達環22を調節システムに運動学的に接続することができる。当該独立モジュールの構造は、表示列に関連して上記に記載されているものと同様であり、かつ参照番号32も有する少なくとも1つの架橋部を用いる。伝達列34により、指針の位置の繊細な調節を行うように伝達比を適合させることが可能になる。天府バネの有効長を調節するためのシステムとの噛み合いを通じる運動学的な接続の場合では、表示列30の最後の転輪30bが指針の歯竿28と係合する。モジュール構造により、調整器機関の位置に適合することによって、機器を様々な機構部分に適合させることも可能になる。他の選択肢は、特に表示列の最後の転輪の筐体内にある指針の腕部に沿って係合することにより、調節システムおよび伝達環22の間における運動学的な接続のために可能である。携帯時計の動作の調節は、天府バネの有効長を調節するためのシステムに影響を及ぼすことにより、理論的には繊細な調節、一日当たり数秒おおよそ10秒近くの前後のためにのみ用いられるべきである。経時問題、衝撃、または他の要因のために、機構部分10がより著しい補正を必要とするならば、その時、完全な保守のために、必要であれば、特定の問題を確認および補正するために、本時計を時計工の元に持ち込むことが必要になるだろう。そのため、有利なことに、調節システムの運動が、それを過ぎては完全な保守が必要であると見なされる所定の値を超えたことを指示する運行指示40を表示するための手段により、天府バネの有効長の調節の表示を完了することができる。この運行指示を、様々な手段により表示してよい。指示器機関自体は、調節値を指示する目盛りを過ぎては、運行が必要であることを指示することができる図5bを参照されたい。伝達環22の位置が指針の位置を反映するために、その情報を指示するために伝達環22を用いることも可能である。従って、標示を当該環上に貼付してよく、そうした標示は特別の窓内で使用者に見えるようになり得る。有利なことに、当該窓を、文字盤42、容器の中央部44、または容器の底部46内に形成することができ、伝達環の表面のどちらかの上、すなわち、文字盤側42上で可視であるようにその上部表面上に、中央部44を通じて可視であるように外側表面上に、または底部側46上で可視であるようにその下部表面上に、標示を配置することができる。そのため、図3および4に示されているように、指示器機関図3における目盛り付きスケールに対向する可動な針48、および図4に関する固定された指針に対向する可動な目盛り付き円盤50は、動作の調節を表示する。図3では、指示が文字盤上で可視である。図3bおよび3cに示されている窓では、伝達環22上に貼付された標示が可視である。調節値があらかじめ定義されている許容範囲に含まれるときに、標示は例えば第1の色である図3b。調節値がその許容範囲を過ぎるときに、標示は別の色を提案する図3c。同様の例解が図4に提供されているが、底部側46上では、天府バネの有効長の調節を表示する指示器機関に関するものを含む。一例として、図5は、携帯時計容器の中央部44で可視の表示を示す。表示の設計および位置付けの点から提供される可能性は、非常に様々である。調節機関の位置が衝撃に敏感であり得ることが知られている。そのため、行われた調節を保証および維持し、調節システムの係止を提供することが有用であり得る。制御機関14、伝達環22、および天府バネの有効長を調節するためのシステムが運動学的に接続されるとすれば、調節の維持を確保するように、こうした要素のうち一方または他方に影響を及ぼすことが可能である。伝達環22を係止することにより、例えば複数の筐体54と連携するように配置された少なくとも1つの玉爪52を用いて後部の回転を妨害することにより、その維持を提供することが有利であり得る。玉爪システム52を伝達環22内に、かつ筐体54を枠内に配置してよいが、その逆も可能である。玉爪22では、対応する筐体54内で突出および係合するように、玉がバネにより圧迫される。制御機関上での故意の行為に起因する十分な力によってのみ伝達環22を動かすことが可能になる一方で、通常の使用の最中に起こる衝撃は全く影響を及ぼさない。図6は、実質的に伝達環22の周りに分布されている3つの玉爪52を示す。そのような分布により、当該環の安定性を改善することが可能になる。さらに、3つの爪52を、正確な分布に対して僅かに偏心させることができる。そのため、爪52は同時には作動しないが、順に作動する。これにより、筐体54を分離する螺距よりも小さい角度だけ安定した連続する位置を分離させることが可能になり、その螺距は爪の玉の大きさに依存する。そのため、爪間の角間隙を360/N-P/Nと表現することが可能であり、式中、Nは爪の数であり、Pは、螺距が一定である場合に、一つの爪と連携する2つの連続する筐体54を分離するその螺距である。歯と連携する、例えば伝達環22の内側に位置するジャンパ図示せずは、1つまたは複数の玉爪52により提供されるものと同等の係止を可能にすることができる。図8aおよび8bは、伝達環22の位置を係止することを可能にする別の解決法を提案している。その場合では、伝達環22は、例えば当該環の外周に突出するように配置された輪縁62の形態を呈する、少なくとも1つの制動表面60を備える。輪縁62は切り組み部分を有することがあり、その割線の対向する表面が制動表面を画定する。さらに、本時計は、本時計の外側から接近可能で、制動表面60と連携するように配置された制動機66に固定された係止部材64を備える。係止機関64は可動に取り付けられ、かつ、制動機66が制動表面60を支える第1の状態、および制動機66が制動表面60を自由にしておく第2の状態の間において動くことができ、係止バネが、それを前記第1の状態に保つ傾向がある係止機関64に力を及ぼすように配置される。例えば、係止機関64は押しボタンの形態を呈し、締め金に固定され、その内側で伝達環の輪縁が係合される。当該締め金は、伝達環のそれに実質的に体操する部分を有する一方で、それぞれ図aおよびbに示されている、その2つの状態間においてそれが動くことを可能にする。図aでは、締め金が制動表面60を圧迫し、図示されていないバネの動作の下では、伝達環22の回転を妨害することが分かる。制御機関14を同時に作動させる一方で、天府バネの有効長を調節するように押しボタンを圧迫することが必要である。他の係止手段を設けてもよい。例えば、制御機関14が容器に関連して回転可能に取り付けられる竜頭16である場合では、後者が備える中央部内に、ネジ付きの種類の竜頭16を設けることができる。そのため、後者がネジで締められるときに、調節システムの位置が係止される。図2では、カンヌキ68が心棒18に配置される。このカンヌキは、当該心棒が通過する開口部を備えるツマミの形態を呈することがある。当該ツマミの開口部の形状および心棒のそれは、竜頭の回転が可能であるために心棒18を引かなければならないように配置される。これを、例えば、当該心棒上で、一方がツマミの開口部の内側で枢動することができ、他方がそのような枢動を許容しない、異なる部分を有する2つの隣接する部分を有することにより得ることができる。図7aおよび7bは、制御機関14が回転溝縁70である実施形態を提案している。例解されている変形では、回転溝縁70および伝達環22の間における運動学的な接続を、係脱させることができるように生み出すことが提案されており、そのような構造は他の制御機関14に置き換え可能である。そのため、図7aでは、回転溝縁70が底部側上に配向されたその内面上に歯部72を備えることが分かる。さらに、本時計は、ツヅミ車76を支持する押しボタン74を備える。後者は、当該押しボタンが作動されるときに、回転溝縁70の歯部72と噛み合うように配置される。ツヅミ車76の主軸上では、第2の小歯車78が伝達環22と連続して噛み合う。そのため、押しボタン74が作動されないときに、回転溝縁70は伝達環22から係脱され、回転溝縁70を回転させることは、機構部分10の動作の調節に全く影響を及ぼさない。しかしながら、押しボタン74上での行為がツヅミ車76を係合させ、その後、回転溝縁70は天府バネの有効長を調節するためのシステムに運動学的に接続される。その後、調節を行うことが可能である。図10では、容器の底部46を制御機関として用いることが提案されている。この変形では、回転溝縁70のように、底部46が容器に関連して回転可能に取り付けられる。上記に提案されているように、係脱可能な接続を、または本図に例解されているように、永久接続を提案することが可能である。提案されている例では、底部46が、主軸上に取り付けられた2つの歯付き転輪80により伝達環22に接続された歯部46aを備える。図11に示されている別の変形では、制御機関14は、その頭部が非円形形状82を有する構造を設けられる竜頭16である。当該構造は起こされ、かつ当該頭部の高さに関連して正でも負でもよい。当該頭部は、容器の中央部44内に形成された中空内に収容され、かつ容器を過ぎて突出しない。そのため、調節を行うために、前記構造と連携するように構成された工具83を用いることが必要であり、偶発的な駆動は可能でない。図9aおよび9bは、機構部分10の中心に関連する、実質的に放射状の並進運動に従い、かつその軸の周りの回転運動に従う、制御機関14が容器内に可動に取り付けられた駆動押しボタン90である追加の変形を提案している。駆動押しボタン90は、非対称の可撓性条片92により示されている、非対称の接続要素に肯定され、その端部は、駆動押しボタン90に圧力が及ぼされるときに、伝達環22により備えられる外歯部94と連携することができる。非対称という用語は、接続要素、この場合では可撓性条片92の端部が、押しボタンの軸に関連して中心を外れて、外歯部94に影響を及ぼすことを意味する。この配置は、制御機関14および伝達環22の間における係脱可能な接続を生み出す。可撓性条片92はただ1つの例である。スナッピングシステムと同様に、傾斜指針を設けることも可能である。そのため、駆動押しボタン90は枢動することができるという事実のために、可撓性条片92の端部が第1の方向に伝達環22を作動させることができる第1の位置図9aを占めることができる。180°の回転により、駆動押しボタン90は、当該条片の端部が第2の方向に伝達環22を作動させることができる第2の位置図9bを占めることができる。駆動押しボタン90に及ぼされる圧力ごとに、伝達環22は、外歯部94の螺距に対応して1つの螺距だけ進む。後者は、1つの螺距が1秒の調節に対応するように有利に配置される。有利なことに、駆動押しボタン90の第1および第2の位置は、当業者により選択される指標手段により指標される。回転の十分な摩擦と連結された、回転支台内における駆動押しボタン90の単純な配置により、当該押しボタンが本当に当該第1および第2の位置の一方または他方にあることを使用者が確認することが可能になる。図9に提案されている駆動押しボタン90を、伝達環22と連携してそれを第1および第2の方向に駆動するようにそれぞれ配置された、2つの押しボタンに置き換えてよい。上記で提案されている異なる実施形態の中で、いくつかは伝達環の増加的な駆動を提案している。特に、1つまたは2つの押しボタンを制御機関14として用いることは、増加的な駆動を伴う。さらに、伝達環22における玉爪52またはジャンパの存在は、増加的な駆動も伴う。伝達環22の増加的な運動により、指示器機関のジャンピング駆動を行うことが可能になる。そのため、有利なことに、当該指示器機関は窓を通じて可視の円盤50であり得る。制御機関14について提案されている異なる変形は、伝達列34または表示列30を支持する独立モジュールの使用に適合する。こうした異なる制御機関を、いかなる方法によっても、すなわち独立モジュールなしに、調節システムにまたは指示器機関に運動学的に接続された伝達環と実装することもでき、それにより、本記載に基づいて、特に異なる変形の制御機関、または調節システムを係止するか、もしくは制御機関および伝達環の間における運動学的な接続を係脱するための機関に属する、任意の後続の特許出願を除外しないことが可能になることにも留意されたい。