"ピリジン環にアルキルシリル基を導入したピリジン誘導体を含むことを特徴とする色素増感太陽電池に用いる電解質組成物用添加剤。前記ピリジン誘導体が、ピリジン環の4位にアルキルシリル基を有する請求項1記載の電解質組成物用添加剤。前記ピリジン誘導体が4-トリメチルシリルピリジンである請求項1又は2記載の電解質組成物用添加剤。ピリジン環にアルキルシリル基を導入したピリジン誘導体を含む電解質組成物用添加剤を添加したことを特徴とする色素増感太陽電池に用いる電解質組成物。前記ピリジン誘導体が、ピリジン環の4位にアルキルシリル基を有する請求項4記載の電解質組成物。前記ピリジン誘導体が4-トリメチルシリルピリジンである請求項4又は5記載の電解質組成物。ピリジン環にアルキルシリル基を導入したピリジン誘導体を含む電解質組成物用添加剤を添加した電解質組成物を用いたことを特徴とする色素増感太陽電池。前記ピリジン誘導体が、ピリジン環の4位にアルキルシリル基を有する請求項7記載の色素増感太陽電池。前記ピリジン誘導体が4-トリメチルシリルピリジンである請求項7又は8記載の色素増感太陽電池。しかし、上記従来の特許文献1に示されたイソシアネート基を少なくとも1つ以上有する化合物を電解質組成物用添加剤として使用した場合、4-TBpy等のアミン系化合物の共添加が必要であり、また、9~22の短絡電流の低下が起こる不具合やイソシアネート基を少なくとも1つ以上有する化合物が化学的に不安定であり、水と容易に反応して分解する問題点を有していた。本発明の目的は、従来の4-TBpyを電解質組成物用添加剤として用いる場合に比べて、短絡電流の減少を抑制するとともに、開放電圧を向上させることができる電解質組成物用添加剤及びこの添加剤を用いた電解質組成物並びに色素増感太陽電池を提供することにある。本発明の第1の観点は、ピリジン環にアルキルシリル基を導入したピリジン誘導体を含むことを特徴とする色素増感太陽電池に用いる電解質組成物用添加剤である。本発明の第2の観点は、第1の観点に基づく発明であって、更にピリジン誘導体が、ピリジン環の4位にアルキルシリル基を有することを特徴とする。本発明の第3の観点は、第1又は第2の観点に基づく発明であって、更にピリジン誘導体が4-トリメチルシリルピリジンであることを特徴とする。本発明の第4の観点は、ピリジン環にアルキルシリル基を導入したピリジン誘導体を含む電解質組成物用添加剤を添加したことを特徴とする色素増感太陽電池用電解質組成物である。本発明の第5の観点は、第4の観点に基づく発明であって、更にピリジン誘導体が、ピリジン環の4位にアルキルシリル基を有することを特徴とする。本発明の第6の観点は、第4又は第5の観点に基づく発明であって、更にピリジン誘導体が4-トリメチルシリルピリジンであることを特徴とする。本発明の第7の観点は、ピリジン環にアルキルシリル基を導入したピリジン誘導体を含む電解質組成物用添加剤を添加した電解質組成物を用いたことを特徴とする色素増感太陽電池である。本発明の第8の観点は、第7の観点に基づく発明であって、更にピリジン誘導体が、ピリジン環の4位にアルキルシリル基を有することを特徴とする。本発明の第9の観点は、第7又は第8の観点に基づく発明であって、更にピリジン誘導体が4-トリメチルシリルピリジンであることを特徴とする。本発明の第1の観点では、ピリジン環にアルキルシリル基を導入したピリジン誘導体は、ピリジン環へのアルキルシリル基導入による電気双極子モーメントの増大、分子サイズの増大、HOMOレベルの上昇などの理由によって、従来の4-TBpyを電解質組成物用添加剤として用いる場合に比べて、短絡電流の減少を抑制するとともに、開放電圧を向上させ、結果として高い光電変換効率を得ることができる。次に本発明を実施するための形態を図面に基づいて説明する。<電解質組成物及びその添加剤>色素増感太陽電池における電解質組成物としては、通常、有機溶媒中にヨウ素レドックスI3/Iを含有させた組成物が用いられる。この組成物中に、塩基性化合物を添加することにより、光電変換効率の改善を試みた研究が数多くなされている。例えば、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、アミノピリジン誘導体、キノリン誘導体、イミダゾール誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、ピラゾール誘導体、アミノトリアゾール誘導体、アミノチアゾール誘導体などのヘテロ環式化合物がこれまでに検討され、現在までのところ、4-TBpyが最も色素増感太陽電池の変換効率改善に有効な電解質組成物用添加剤としてよく知られている。一般に4-TBpyを電解質組成物に添加した場合には、短絡電流は減少するが、開放電圧の増大及びフィルファクターの改善が起こり、短絡電流、開放電圧及びフィルファクターの積から算出される光電変換効率は向上する。色素増感太陽電池における電解質組成物中へ添加された4-TBpyは、孤立電子対が局在したsp2混成窒素原子により、TiO2表面増感色素が未吸着の部分のTi原子に吸着すると考えられている。電解質組成物への4-TBpy添加効果については、これまでに数多くの実験的または理論的検討が行われているが、その全容解明には未だ至っていない。現在までのところ、色素増感太陽電池の高効率化における4-TBpy添加効果は、主に以下の4点に集約される。4-TBpyがTiO2ナノ粒子表面に吸着した結果、TiO2表面と電子受容電解質I3との接触が物理的に阻止され、電荷再結合TiO2からI3への逆電子移動;リーク電流が抑制される。4-TBpyがTiO2ナノ粒子表面に吸着した結果、4-TBpyの塩基性により、TiO2の伝導帯端ConductionBandEdge;CBEのポテンシャルが負側ヘシフトする。また、電解質組成物中にカウンターカチオンとしてLiイオンが含まれる場合LiIとして電解質組成物中に添加、LiがTiO2に吸着又はインターカレートし、TiO2のCBEポテンシャルを正側にシフトさせるが、4-TBpyはLiとTiO2との相互作用を妨害すると考えられている。この結果として、4-TBpyの添加によりTiO2のCBE準位正確にはフェルミレベル;Vfとレドックスメディエーターの酸化還元電位Vredとの差で規定される開放電圧Voc=|Vf-Vred|は向上する。しかし、CBEのポテンシャルが負側へシフトした場合、以下の式1で表される、励起色素からTiO2伝導帯への電子注入における自由エネルギー変化-ΔGinjは、小さくなる。一般に、-ΔGinjが大きいほど色素からTiO2への高い電子注入効率が得られると報告されていることから、4-TBpyの添加は、-ΔGinjの減少による電流値の低下を引き起こす。4-TBpyとヨウ素分子とが1:1の電荷移動錯体を形成する。この錯体においては、密度汎関数計算により、ヨウ素のσ軌道とピリジン環窒素の孤立電子対が相互作用していることが明らかになっている。ここで、電荷移動錯体4-TBpyI2を形成した結果、以下の式2で示すように、TiO2表面における電子受容電解質I3濃度が減少し、TiO2からI3への逆電子移動が抑制される。この結果、開放電圧が向上する。4-TBpyがTiO2ナノ粒子表面に吸着した結果、TiO2表面はマイナスに帯電する。そのため、励起色素から注入された電子は、静電反発によりTiO2表面から遠ざけられ、TiO2からI3への逆電子移動が抑制される。この結果、開放電圧が向上する。しかしながら、前述したとおり、4-TBpyでは開放電圧は向上するものの、短絡電流が減少することから、光電変換効率を大幅に向上させることはできていなかった。このため、短絡電流の減少を抑制するとともに、開放電圧を向上させることができる電解質組成物用添加剤が要望されていた。そこで、本発明者らは、この電解質組成物用添加剤に着目し、鋭意検討したところ、ピリジン環にアルキルシリル基を導入したピリジン誘導体を電解質組成物用添加剤として使用することにより、4-TBpyの使用に比べて、短絡電流の減少を抑制するとともに開放電圧を向上させることができることを見出し、本発明を完成した。本発明の色素増感太陽電池に用いる電解質組成物用添加剤は、ピリジン環にアルキルシリル基を導入したピリジン誘導体を含むことを特徴とする。このうち、ピリジン誘導体が、ピリジン環の4位にアルキルシリル基を有することが好ましく、更に、ピリジン誘導体が4-トリメチルシリルピリジン4pyridine;以下、4-TMSpyという。であることが特に好ましい。このようにピリジン環にアルキルシリル基を導入した場合には、ケイ素元素の共有結合半径が炭素元素のそれに比べて大きいことから、4-TBpyのようなピリジン環にアルキル基を導入した場合に比べて、TiO2表面と電子受容電解質I3との物理的な接触を効果的に低減することが可能となるため、結果として、TiO2からI3への逆電子移動が抑制され、開放電圧を向上できる。また、分子サイズが大きいために4-TBpyの場合に比べてTiO2表面への吸着量は少なくなり、TiO2の伝導帯端CBEのポテンシャルの負側へのシフトが適度に抑制されるために、短絡電流の減少を抑制することができる。また、アルキルシリル基はアルキル基に比べて芳香環π電子系との相互作用が大きく、芳香環とのσ-π共役を発現することによりHOMOレベルが上昇して芳香環の電子供与性が増大し、アルキルシリルピリジンとヨウ素分子との電荷移動錯体が効率的に形成される。これにより、TiO2表面における電子受容電解質I3濃度が減少し、結果として、TiO2からI3への逆電子移動が抑制され、開放電圧を向上できる。次に、本発明の電解質組成物用添加剤に含まれる4-TMSpyの製造方法を説明する。本発明の電解質組成物用添加剤である4-TMSpyは、ピリジンを出発物質とした次の式に示す方法スキーム1により合成することができる。また、芳香環へのケイ素置換基導入反応として一般的な、ハロゲン化ピリジンを出発物質とした次の式に示す方法スキーム2を用いることで、上記スキーム1による合成方法の場合よりも高収率での合成が可能である。ここでは、スキーム2による合成方法について説明する。先ず、アルゴン雰囲気下で、4-ブロモピリジン塩酸塩のジエチルエーテル懸濁溶液を-78°Cに冷却し、ここにn-ブチルリチウムのへキサン溶液を徐々に滴下して、1時間撹拌することにより、4-ブロモピリジンのリチオ化リチウム-ハロゲン交換反応を行う。次に、この反応溶液に、クロロトリメチルシランを徐々に滴下し、冷却を止め、-78°Cから室温までの温度範囲にて3~5時間程度撹拌することにより、目的物である4-TMSpyが得られる。試料の精製は、SiO2を用いたカラムクロマトグラフィーにより行うことができる。また、化合物の構造決定は、各種分光法1HNMR,IR,UVにより行うことができる。なお、上記スキーム2では、ブロモ基の置換位置を変更した出発物質を使用することで、アルキルシリル基の導入位置が異なるピリジン誘導体を合成することができる。<色素増感太陽電池の製造方法>続いて、上記電解質組成物用添加剤を用いた色素増感太陽電池の製造方法を説明する。先ず、図1に示すように、光透過性を有する透明導電性基材14の上にTiO2ナノ粒子分散ペーストを塗布及び乾燥、焼成して多孔質TiO2薄膜を作製する。光透過性を有する透明導電性基材14としては、光透過性を有するガラス板又は光透過性を有しかつ可撓性を有するプラスチックフィルム等の基材14aの一方の面、両面或いは全面に、酸化錫にフッ素をドープした膜FTOや、酸化インジウムに少量の酸化錫を混合した膜ITO膜のような導電膜14bを蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法、加水分解法等により形成した基材が好適である。導電膜14bの表面抵抗率は20Ω/□以下であることが好ましい。また、TiO2ナノ粒子分散ペーストは次の方法により調製する。使用するTiO2ナノ粒子については、特に制限はないが、アナターゼ型結晶構造を持つ粒子が、伝導帯のエネルギー準位が高く、高い光電圧が得られる理由により好適である。またTiO2ナノ粒子は、平均粒径5~30nmの粉末に平均粒径100~500nmの粉末が5~50重量の範囲で含まれた粉末が、光散乱による吸光効率の改善の理由により好ましい。このTiO2ナノ粒子を水溶媒に添加混合して分散液を調製し、この分散液に増粘剤や分散剤等を加えて均一に混合することにより、TiO2ナノ粒子分散ペーストを調製する。ここでの混合には超音波処理を施してもよい。基材14aとしてガラス板を用いた場合、上記TiO2ナノ粒子分散ペーストを基材14aの導電膜14b上に、ドクターブレード法、スキージ法、スピンコート法、スクリーン印刷法等により塗布し乾燥した後に、これを電気炉に入れて大気中で400~550°Cに30~60分間保持して焼成し、導電膜14b上に多孔質TiO2薄膜15bを形成する。焼成温度を400~550°Cとしたのは、下限値未満では有機添加物等が残留して色素の吸着を阻害したり、TiO2ナノ粒子自体の焼結が不十分なため、高い光電変換特性が得られないという不具合があり、上限値を越えると基材が軟化したり、導電膜14bの電気抵抗が増大して光電極の作製に支障をきたすという不具合があるからである。また、焼成時間を30~60分としたのは、下限値未満では焼結不良を起こす不具合があり、上限値を越えると焼成による粒成長が進行し過ぎて比表面積が低下するという不具合があるからである。また基材14aとしてプラスチックフィルムを用いた場合、上記TiO2ナノ粒子分散ペーストを基材14aの導電膜14b上に、スキージ法、スクリーン印刷法、電着法、スプレー法、DJPDirectjetprinting法等により塗布し、必要に応じてプレス成型した後に、マイクロ波照射等により、導電膜14b上に多孔質TiO2薄膜15bを形成する。次に導電膜14b上に形成した多孔質TiO2薄膜15bに増感色素15cを吸着させて固定化する。使用する色素15cとしては、増感作用を示すものであれば特に制限はないが、例えば、ルテニウム錯体系やインドリン系色素などが挙げられる。多孔質TiO2薄膜15bへの色素15cの吸着方法には特に制限はないが、上記色素15cを溶媒に溶解させて色素溶液を調製し、導電膜14b上に多孔質TiO2薄膜15bを作製した透明導電性基材14をこの色素溶液に浸漬する方法や、多孔質TiO2薄膜15b上に色素溶液を塗布する方法が挙げられる。色素溶液の調製に使用する溶媒としては、アセトニトリル、エタノール、t-ブチルアルコール、テトラヒドロフランなどの単独溶媒もしくはこれらの混合溶媒が挙げられる。溶液中の色素濃度は0.1~10mmol/Lが好ましい。透明導電性基材14を色素溶液に浸漬する場合には、20~80°C下で1~72時間程度行うことが好ましい。更に上記色素15cを吸着した多孔質TiO2薄膜15b表面は洗浄後、乾燥される。これにより、図1に示すように、光透過性を有する透明導電性基材14と、この透明導電性基材14上に形成され、色素15cを吸着したTiO2粒子15aから構成された多孔質TiO2薄膜15bとを備えた光電極11が得られる。次に、基材16aに導電膜16bを形成した透明導電性基材16の導電膜側に触媒量の白金17処理、もしくは導電性カーボン処理を施すことにより、対電極12を作製する。導電膜16bは、蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法、加水分解法等により基材16aの一方の面、両面或いは全面に形成される。基材16aとしては、ガラス板又は可撓性を有するプラスチックフィルムを用いることが好ましく、導電膜16bとしては、白金箔、酸化錫にフッ素をドープした膜FTOや、酸化インジウムに少量の酸化錫を混合した膜ITO膜等を用いることが好ましい。白金17はスパッタリング法や蒸着法などにより形成される。そして、光電極11と対電極12とを所定の間隔をあけて対向させた状態で、電極11,12間に電解質組成物13を貯留する。電解質組成物13は、リチウムイオンなどの陽イオンやヨウ素イオンなどの陰イオンからなる支持電解質と、この支持電解質中に存在するヨウ素-ヨウ素化合物や臭素-臭素化合物などの酸化還元対と、本発明の電解質組成物用添加剤と、アルコール系エタノール、tブチルアルコール、ニトリル系アセトニトリル、メトキシアセトニトリル、3メトキシプロピオニトリル又は炭酸エステル系エチレンカーボネート、エチルカーボネート、メチルカーボネートなどの単独溶媒又は混合溶媒とを混合して調製される。支持電解質の濃度は溶媒に対して、0.1~1mol/Lが好ましい。また、電解質組成物用添加剤の濃度は溶媒に対して、0.1~1mol/Lが好ましい。なお、光電極11と対電極12との間隔を所定値に保つために、中央部に窓部分が設けられた厚さ10~30μmのスペーサー図示せずを電極11,12間に介装し、電極11,12の間隙に電解質組成物13が貯留される。また上記電解質組成物13の漏洩を防止するために、電極11,12間であって、これらの周縁にエポキシ樹脂などの電気絶縁性接着剤を塗布して硬化させる。これにより色素増感太陽電池10が作製される。上記構造を有する色素増感太陽電池では、ピリジン環にアルキルシリル基を導入したピリジン誘導体を電解質組成物用添加剤として用いているので、このピリジン環へのアルキルシリル基導入による電気双極子モーメントの増大、分子サイズの増大、HOMOレベルの上昇などの理由によって、従来の4-TBpyを電解質組成物用添加剤として用いる場合に比べて、短絡電流の減少を抑制するとともに、開放電圧を向上させ、結果として高い光電変換効率を得ることができる。次に本発明の実施例を比較例とともに詳しく説明する。<実施例1及び比較例1><TiO2ナノ粒子分散ペーストの調製>スピンコート用ぺーストSCぺーストの調製先ず、TiO2ナノ粒子として、高い分散性が報告されているP-25日本アエロジル社製を選択した。なお、P-25は、結晶構造割合がアナターゼ:ルチル=8:2、平均粒径が21nm、BET表面積が50m2/gである。次に、イオン交換水70mL、硝酸0.2mL、TiO2ナノ粒子31g、アセチルアセトン1.5mL、非イオン性界面活性剤TritonX-1000.5gを成分とする混合液に対して、ホモジナイザーを用いて分散操作を行うことにより、TiO2ナノ粒子を分散させたSCぺーストを調製した。スクリーン印刷用ぺーストSPぺーストの調製先ず、TiO2ナノ粒子として、高い分散性が報告されているP-25日本アエロジル社製、上記P-25に比べて若干の凝集性を有するST-21石原産業社製及びAMT-600テイカ社製、また、100nm以上の比較的大きな粒径を有するTITANIXJA-1テイカ社製を所定の割合で混合した混合粒子を選択した。なお、ST-21は、結晶構造割合がアナターゼ100、平均粒径が20nm、BET表面積が50m2/gである。また、AMT-600は、結晶構造割合がアナターゼ100、平均粒径が30nm、BET表面積が52m2/gである。また、TITANIXJA-1は、結晶構造割合がアナターゼ100、平均粒径が180nm、BET表面積が9m2/gである。次に、イオン交換水300mL、硝酸1.0mL、TiO2ナノ粒子ST-214.0g、TiO2ナノ粒子P-253.0g、TiO2ナノ粒子AMT-6002.0g、TiO2ナノ粒子TITANIXJA-11.0gを成分とする混合液に対して、ホモジナイザーを用いて分散操作を行うことにより、TiO2ナノ粒子分散液を作製した。更に、このTiO2ナノ粒子分散液にポリエチレングリコール200010.0gを加え、水の量を8.0gに調節することにより、TiO2ナノ粒子を分散させたSPぺーストを調製した。<多孔質TiO2薄膜の作製FTOガラスへのTiO2ペーストのコーティング>先ず、酸化錫にフッ素をドープした膜を有するFTOガラス旭ガラス社製;A110U80を用意した。次いで、このFTOガラスを中性洗剤水溶液、イオン交換水、メタノール中で順次超音波洗浄し、乾燥後、UV-O3洗浄装置を用いたFTOガラス表面の清浄処理を行った。そして清浄処理後すぐに、TiCl4処理を行った。TiCl4処理は、40mmol/LのTiCl4水溶液中にFTOガラスを浸漬して70°Cで30分間保持し、その後、イオン交換水及びエタノールで洗浄することにより行われる。このTiCl4処理を施すことで、TiO2ナノ粒子とFTOとの密着性を向上させる、及びFTOから電解質組成物への逆電子移動を防ぐ効果が得られる。次に、スピンコート法及びスクリーン印刷法を併用して、FTOガラスへTiO2ナノ粒子分散ペーストをコーティングした。具体的には、先ず、TiCl4処理後のFTOガラス上に、スピンコート法によりSCぺーストをコーティングし、焼成した。次いで、スピンコート法によるコーティング膜上に、スクリーン印刷法によりSPぺーストをコーティングし、焼成した。上記方法により作製した多孔質TiO2薄膜は、スピンコート法により作製された層が膜厚6.2μmの透明層非散乱層を構成し、スクリーン印刷法により作製された層が膜厚10.3μmの不透明層散乱層を構成する2層構造を有し、効果的な光閉じ込め効果が期待できる。次に、作製した2層多孔質TiO2薄膜について、上述した方法によりTiCl4処理を行い、その後500°Cで30分間加熱した。<多孔質TiO2薄膜を有する基材への増感色素の吸着>増感色素には、以下の構造式で示され、N3色素として知られている標準的な増感色素シス-ジチオシアナト-ビス2,2-ビピリジル-4,4-ジカルボン酸ルテニウムIIcisdibisruthenium、Ruthenium535;SOLARONIXを使用した。N3色素の多孔質TiO2薄膜表面への化学吸着は、多孔質TiO2薄膜を有する基材を200°Cで60分間加熱し、その後、温度が100°Cまで下がったところでこの基材をN3色素溶液0.3mmol/Lエタノール溶液;液温70°Cに15時間浸漬することにより行った。その後、色素を吸着させた多孔質TiO2薄膜を有する基材をエタノール中で洗浄し、風乾させることで、光電極を作製した。<電解質組成物>次に、電解質組成物用添加剤の異なる7種類の電解質組成物A~Gを用意した。電解質組成物A~Gの配合成分及びその割合を次の表1に示す。また、電解質組成物用添加剤は次の構造式で示されるピリジン類を使用した。<オープンセルの組み上げ>色素増感太陽電池の光発電特性を評価するために、図4に示すサンドイッチ型オープンセル20を作製した。光電極21には、FTO膜付きガラス24の中央部に1.2cm×1.2cm、厚さ16.5μmの色素吸着多孔質TiO2薄膜25を形成したものを、対電極22には白金を約30nm厚にスパッタしたFTO膜付きガラス26を使用した。スペーサー27には厚さ30μmのポリエチレンフィルムを使用し、その中央部には電解質組成物23を注入するための15mm×40mmの窓部分27aを設けた。また、光電極21及び対電極22の縁部には、3mm幅で導電性銅箔テープ28,29を貼り付けた。<セルの光発電特性評価>電解質組成物A~Gを用いて作製したセルの光発電特性は、遮光マスクを用いてセルのアパーチャ面積を12.0mm角の1.44cm2とし、光照射下におけるI-V曲線により評価した。I-V曲線は、色素増感太陽電池測定における標準試験条件StandardTestConditions:STCに基づき、25±2°Cにおいて、擬似太陽光Global-1sun;AM-1.5G,100mWcm2をセルに垂直照射することにより測定した。光電変換効率ηは、短絡電流密度JSC、開放電圧VOC、フィルファクターFFから、次の式3を用いて算出した。なお、各パラメーターの測定精度は、JSC±0.02mAcm2、VOC±0.002V、FF±0.005であった。電解質組成物A~Gを用いて作製したセルの擬似太陽光照射下におけるI-V特性パラメーターを次の表2に示す。また、電解質組成物A~Dを用いて作製したセルの擬似太陽光照射下におけるI-V曲線を図5に示す。表2から明らかなように、現在、光電変換効率改善に最も有効とされている4-TBpyを添加した電解質組成物Cを用いて作製したセルの光電変換効率ηは7.98であった。この変換効率は、増感色素にN3を、TiO2ナノ粒子に光触媒用の市販品を用い、セル面積1.0cm2以上の色素増感太陽電池としては、世界最高クラスの値である。一方、電解質組成物用添加剤なしの電解質組成物Aを用いた場合には、4-TBpyを添加した電解質組成物Cを用いた場合に比べて、短絡電流密度Jscの増大と開放電圧Voc及びフィルファクターFFの減少、それに伴う光電変換効率ηの低下が観測された。また、ピリジンを添加した電解質組成物Bを用いた場合においても、4-TBpyを添加した電解質組成物Cを用いた場合に比べて、短絡電流密度Jscの増大と開放電圧Voc及びフィルファクターFFの減少、それに伴う光電変換効率ηの低下が観測されたが、その変化量は電解質組成物Aの場合よりも小さかった。次に、トリメチルシリル基がピリジン環の4位に導入された4-TMSpyを添加した電解質組成物Dを用いた場合には、上記4-TBpyを添加した電解質組成物Cを用いた場合に比べて、短絡電流密度Jsc及び開放電圧Vocの増大と同程度のフィルファクターFFが観測され、光電変換効率ηが約10向上し8.70となった。また、電解質組成物用添加剤なしの電解質組成物Aを用いた場合と比較すると、短絡電流密度Jscの低下が比較的小さいにも関わらず、開放電圧Voc及びフィルファクターFFが大幅に改善されていることがわかり、4-TMSpyは、短絡電流密度Jscを殆ど低下させずに開放電圧Voc及びフィルファクターFFを大きく増大させることが可能な、電解質組成物用添加剤の理想とされる特性を有していることが明らかとなった。この高い光電変換効率は、ケイ素の元素特性に基づいた、ピリジン環の特定部位へのアルキルシリル基導入による電気双極子モーメントの増大、分子サイズの増大、HOMOレベルの上昇によるものと解釈される。なお、ピリジン環の2位や3位にアルキルシリル基が導入された3-TMSpyや3-DPSpy、2-TMSpyを添加した電解質組成物E~Gを用いた場合は、電解質組成物用添加剤なしの電解質組成物Aに比べると、短絡電流密度Jscの低下が小さく、開放電圧Vocは上昇し、フィルファクターFFも改善していたが、ピリジンを添加した電解質組成物Bを用いた場合や4-TBpyを添加した電解質組成物Cを用いた場合に比べると、光電変換効率ηは十分には改善されていないことが確認された。このことから、ピリジン環へのアルキルシリル基の導入には適切な位置が存在することが推察される。更に、テトラヒドロフランTHFを共添加した電解質組成物を用いて上記と同様の評価を行ったところ、電解質組成物Dでは、更なる光電変換効率の改善が見られ、光電変換効率η=9.06が達成された。この値は、4-TBpyを添加した電解質組成物CにTHFを共添加した場合において観測された光電変換効率η=8.07を10以上上回るものであった。これらの結果から、トリメチルシリル基をピリジン環の4位に有する4-TMSpyを含む電解質組成物用添加剤を添加した電解質組成物を用いて作製した色素増感太陽電池は、高い光電変換効率ηが得られることが確認された。<実施例2及び比較例2><光電極の作製TiO2>先ず、FTOガラス基板2.5×5cmの表面をベンコット旭化成せんい株式会社製で拭き、マスキングテープ厚さ58μmで2.5×1.5cmのサイズにマスキングした。次に、10重量となるように酸化チタン粉末Ti-NanoxideD、ソーラロニクス社製を、水に懸濁したものを用いて、スキージ法にて塗布した。マスキングテープを剥がし取り、この基板を電気炉により450°Cで焼成し、厚さ5μmの金属酸化物半導体層を形成した。続いて、表3に記載の色素及び溶媒を3×10-4Mに調製した色素溶液に、上記作製した金属酸化物半導体層を10時間浸漬して色素吸着させた。吸着後、表面の余分な色素をエタノールで洗い流し、ドライヤーで乾燥させた。<光電極の作製ZnO>上記光電極の作製TiO2と同様に、マスキングした基板に酸化チタン粉末を用いたスキージ法の代わりに、酸化亜鉛ペーストソーラー社製をスピンコート300rpm、1分法にて塗布し、120°C、10分乾燥の工程を6回繰り返した。マスキングテープを剥がし取り、この基板を電気炉により450°Cで焼成し、厚さ5μmの金属酸化物半導体層を形成した。続いて、表3に記載の色素及び溶媒を3×10-4Mに調製した色素溶液に、上記作製した金属酸化物半導体層を10時間浸漬して色素吸着させた。吸着後、表面の余分な色素をエタノールで洗い流し、ドライヤーで乾燥させた。<電解質組成物>電解質濃度、電解質組成物用添加剤及び溶媒の異なる電解質組成物A、C、D及びH~Yを用意した。電解質組成物の配合成分及びその割合を次の表4に示す。DMPII:1,2-ジメチル-3-プロピルイミダゾリウムヨージド3-MPN:3-メトキシプロピオニトリルPMII:1-メチル-3-プロピルイミダゾリウムヨージド<オープンセルの組み上げ>表3の光電極及び表4の電解液組成物を下記表5の組み合わせで用いて、実施例1の<オープンセルの組み上げ>と同様に、図4に示すサンドイッチ型オープンセル20を作製した。<セルの光発電特性評価>組み上げたオープンセルの光発電特性は、遮光マスクを用いてセルのアパーチャ面積を1cm2とし、光照射下におけるI-V曲線により評価した。I-V曲線は、色素増感太陽電池測定における標準試験条件STCに基づき実施例1と同様に測定した。短絡電流の低下抑止力を表すために、ピリジン系添加剤4-TBpy又は4-TMSpyを加えない電解液組成物電解液組成物A、H、K及びNを用いた場合の短絡電流値を1として、ピリジン系添加剤を添加した場合の短絡電流値を相対比として表5に示す。尚、表中の括弧内は電解質組成物の種類を表す。表5の結果において、光電極1を用いて、電解液の組成を変更しても4-TBpyに比較して、4-TMSpyを添加剤として用いたほうが短絡電流の低下を抑止できることが明らかである。また、色素及び金属酸化物半導体を変更しても同様に4-TBpyに比較して、4-TMSpyを添加剤として用いたほうが短絡電流の低下を抑止できることが明らかである。以上より、アルキルシリル基を導入したピリジン誘導体は、色素増感太陽電池に用いる電解質組成物用添加剤として好適であることは明白である。"