印刷ジョブを受信して印刷動作を行う画像形成装置であって、省電力モード中に外部装置から受信した印刷ジョブデータを、省電力状態においてラスタイメージに展開する手段と、前記ラスタイメージに展開した印刷ジョブデータを蓄積する手段と、前記蓄積された印刷ジョブデータを強制的に即時印刷させる強制印刷手段と、強制印刷された印刷ジョブに係る印刷条件をデータベース化する手段と、受信した印刷ジョブの即時印刷の要否を、当該印刷ジョブの印刷条件に対応した前記データベース化した印刷条件に基づき予測する即時印刷要否予測手段と、を有する画像形成装置。請求項1に記載された画像形成装置において、前記即時印刷要否予測手段は、前記データベース化した印刷条件のいずれか一つ以上の印刷条件を基に、受信した印刷ジョブの即時印刷要否を予測する画像形成装置。請求項1又は2に記載された画像形成装置において、前記印刷条件をデータベース化する手段は、数値化された印刷条件をデータベース化し、かつ、前記即時印刷要否予測手段は、印刷条件毎に前記データベース化された数値に、印刷条件毎にそれぞれ個別に重み付けして数値化された累積印刷条件を算出し、算出した前記累積印刷条件と予め定めた閾値とに基づき、受信した印刷ジョブが即時印刷すべきものか否かを判断することを特徴とする画像形成装置。請求項3に記載された画像形成装置において、前記重みは可変であり、重みを切り替える手段を有することを特徴とする画像形成装置。請求項1ないし4のいずれかに記載された画像形成装置において、前記印刷条件をデータベース化する手段は、ユーザ毎に前記印刷条件をデータベース化することを特徴とする画像形成装置。請求項4に記載された画像形成装置において、前記重みはユーザ毎に可変であり、ユーザ毎に前記重みを切り替える手段を有することを特徴とする画像形成装置。印刷ジョブを受信して印刷動作を行う画像形成装置であって、省電力モード中に外部装置から受信した印刷ジョブデータを、省電力状態においてラスタイメージに展開する手段と、前記ラスタイメージに展開した印刷ジョブデータを蓄積する手段と、前記蓄積された印刷ジョブデータを強制的に即時印刷させる強制印刷手段と、前記受信した印刷ジョブに係る印刷条件をデータベース化する手段と、受信した印刷ジョブの即時印刷の要否を、当該印刷ジョブの印刷条件に対応した前記データベース化した印刷条件に基づき予測する即時印刷要否予測手段と、を有する画像形成装置。請求項1ないし7のいずれかに記載された画像形成装置において、前記即時印刷要否予測手段は、所定の印刷ジョブ数を受信した後に即時印刷要否の予測を行う画像形成装置。請求項8に記載された画像形成装置において、前記所定の印刷ジョブ数は可変である画像形成装置。請求項7に記載された画像形成装置において、印刷ジョブ受信毎に前記データベース化した印刷ジョブに係る印刷条件を更新する画像形成装置。請求項1ないし7のいずれかに記載された画像形成装置において、前記即時印刷要否予測手段は、印刷ジョブ数を受信した後に所定時間経過後に即時印刷要否の予測を行う画像形成装置。請求項11に記載された画像形成装置において、前記所定時間は可変である画像形成装置。印刷ジョブを受信して印刷動作を行う画像形成装置のコンピュータを、省電力モード中に外部装置から受信した印刷ジョブデータを、省電力状態においてラスタイメージに展開する手段と、前記ラスタイメージに展開した印刷ジョブデータを蓄積手段に蓄積させる手段と、前記蓄積された印刷ジョブデータを強制的に即時印刷させる強制印刷手段と、強制印刷された印刷ジョブに係る印刷条件をデータベース化する手段と、受信した印刷ジョブの即時印刷の要否を、当該印刷ジョブの印刷条件に対応した前記データベース化した印刷条件に基づき予測する即時印刷要否予測手段と、として機能させるためのコンピュータ読取可能なプログラム。本発明は、上記従来の問題に鑑みて為されたものであって、その目的は、ネットワーク経由等を介してホストPCから受信した印刷ジョブについて即時印刷が必要なものか否かを画像形成装置自体が予測し、その予測に基づき即時印刷が必要と判断したときは即時印刷動作を実行し、即時印刷が不要と判断したときは、次の印刷実行後に引き続いて印刷を行うことで、ユーザの利便性を損なうことなく省電力化を図ることである。請求項1の発明は、印刷ジョブを受信して印刷動作を行う画像形成装置であって、省電力モード中に外部装置から受信した印刷ジョブデータを、省電力状態においてラスタイメージに展開する手段と、前記ラスタイメージに展開した印刷ジョブデータを蓄積する手段と、前記蓄積された印刷ジョブデータを強制的に即時印刷させる強制印刷手段と、強制印刷された印刷ジョブに係る印刷条件をデータベース化する手段と、受信した印刷ジョブの即時印刷の要否を、当該印刷ジョブの印刷条件に対応した前記データベース化した印刷条件に基づき予測する即時印刷要否予測手段と、を有する画像形成装置である。請求項2の発明は、請求項1に記載された画像形成装置において、前記即時印刷要否予測手段は、前記データベース化した印刷条件のいずれか一つ以上の印刷条件を基に、受信した印刷ジョブの即時印刷要否を予測する画像形成装置である。請求項3の発明は、請求項1又は2に記載された画像形成装置において、前記印刷条件をデータベース化する手段は、数値化された印刷条件をデータベース化し、かつ、前記即時印刷要否予測手段は、印刷条件毎に前記データベース化された数値に、印刷条件毎にそれぞれ個別に重み付けして数値化された累積印刷条件を算出し、算出した前記累積印刷条件と予め定めた閾値とに基づき、受信した印刷ジョブが即時印刷すべきものか否かを判断することを特徴とする画像形成装置である。請求項4の発明は、請求項3に記載された画像形成装置において、前記重みは可変であり、重みを切り替える手段を有することを特徴とする画像形成装置である。請求項5の発明は、請求項1ないし4のいずれかに記載された画像形成装置において、前記印刷条件をデータベース化する手段は、ユーザ毎に前記印刷条件をデータベース化することを特徴とする画像形成装置である。請求項6の発明は、請求項4に記載された画像形成装置において、前記重みはユーザ毎に可変であり、ユーザ毎に前記重みを切り替える手段を有することを特徴とする画像形成装置である。請求項7の発明は、印刷ジョブを受信して印刷動作を行う画像形成装置であって、省電力モード中に外部装置から受信した印刷ジョブデータを、省電力状態においてラスタイメージに展開する手段と、前記ラスタイメージに展開した印刷ジョブデータを蓄積する手段と、前記蓄積された印刷ジョブデータを強制的に即時印刷させる強制印刷手段と、前記受信した印刷ジョブに係る印刷条件をデータベース化する手段と、受信した印刷ジョブの即時印刷の要否を、当該印刷ジョブの印刷条件に対応した前記データベース化した印刷条件に基づき予測する即時印刷要否予測手段と、を有する画像形成装置である。請求項8の発明は、請求項1ないし7のいずれかに記載された画像形成装置において、前記即時印刷要否予測手段は、所定の印刷ジョブ数を受信した後に即時印刷要否の予測を行う画像形成装置である。請求項9の発明は、請求項8に記載された画像形成装置において、前記所定の印刷ジョブ数は可変である画像形成装置である。請求項10の発明は、請求項7に記載された画像形成装置において、印刷ジョブ受信毎に前記データベース化した印刷ジョブに係る印刷条件を更新する画像形成装置である。請求項11の発明は、請求項1ないし7のいずれかに記載された画像形成装置において、前記即時印刷要否予測手段は、印刷ジョブ数を受信した後に所定時間経過後に即時印刷要否の予測を行う画像形成装置である。請求項12の発明は、請求項11に記載された画像形成装置において、前記所定時間は可変である画像形成装置である。請求項13の発明は、印刷ジョブを受信して印刷動作を行う画像形成装置のコンピュータを、省電力モード中に外部装置から受信した印刷ジョブデータを、省電力状態においてラスタイメージに展開する手段と、前記ラスタイメージに展開した印刷ジョブデータを蓄積手段に蓄積させる手段と、前記蓄積された印刷ジョブデータを強制的に即時印刷させる強制印刷手段と、強制印刷された印刷ジョブに係る印刷条件をデータベース化する手段と、受信した印刷ジョブの即時印刷の要否を、当該印刷ジョブの印刷条件に対応した前記データベース化した印刷条件に基づき予測する即時印刷要否予測手段と、として機能させるためのコンピュータ読取可能なプログラムである。本発明によれば、受信した印刷ジョブを内部記憶装置に蓄積しておき、まとめて印刷動作を実行することで省電力を図る画像形成装置において、ネットワーク経由等を介してホストPCから受信した印刷ジョブについて即時印刷が必要なものか否かを画像形成装置自体が予測し、その予測に基づいて即時印刷が必要と判断したときは即時印刷動作を実行し、即時印刷が不要と判断したときは、次の印刷実行後に引き続いて印刷を行うことで、ユーザの利便性を損なうことなく省電力化を図ることができる。以下、本発明を実施するための形態について、添付した図面を参照して説明する。図1は、本実施形態の画像形成装置10の構成を概略的に示すブロック図である。図1において、画像形成装置10は基本的に、印刷を実行するエンジン部1と、LANLocalAreaNetworkなどのネットワークに接続され、印刷ジョブの受信、画像データの形成、エンジン部1の制御などを行う制御用コントローラ部2とで構成されている。制御用コントローラ部2には、主に印刷ジョブの蓄積用に使用される記憶装置であるHDDハードディスク3と、受信した印刷条件を元にデータベース化したここでは、情報を継続的に収集し、データベースとして蓄積することをいうデータデータベースを保存するデータベース用記憶装置4と、LANなどのネットワークに接続され、同一のネットワークに接続されているホストPCからの印刷ジョブを受信するPHYPhysicalLayer5とが装備されており、これらは制御ASIC6を介して、画像形成装置10の全体の制御を行うCPU7と、CPU7の動作を制御するプログラムやデータの格納用メモリとして用いる読み出し専用のメモリROM8と、プログラムやデータの展開用メモリ、プリンタの描画用メモリなどとして用いる書き込みおよび読み出し可能なメモリRAM9とに、それぞれ接続されている。なお、データベース用記憶装置4は、NAND型フラッシュメモリなどの記憶デバイスを別に装備してもよく、HDD3を使用してもよい。また、エンジン部1と制御用コントローラ部2はエンジンI/FInterfaceにより接続されている。また、CPU7、ROM8、RAM9からなるコンピュータは、プログラムにより即時印刷要否予測手段71、即時印刷要否判断手段72、データベース更新手段73としての機能を実現する。図2は、本実施形態の画像形成装置10の動作の手順を示すフロー図である。図2において、まず、ユーザがホストPCから印刷ジョブの発送を行うと、制御用コントローラ部2は、ネットワークを経由して印刷ジョブを受信しS101、同時に印刷ジョブに添付された印刷条件を取得するS102。次に、CPU7の機能実現手段である即時印刷要否予測手段71は、取得した印刷条件から受信した印刷ジョブが即時印刷の必要なものか否かその即時印刷要否を予測するS103。この予測は、受信した印刷ジョブの印刷条件と、データベース用記憶装置4に予め格納されているデータベース化された印刷条件のテーブル情報から、即時印刷の要否を予測するための後述の予測値の計算によって行う。制御用コントローラ部2の、これもCPU7の機能実現手段である即時印刷要否判断手段72が上記の即時印刷要否予測から即時印刷が必要と判断した場合はS103:YES、CPU7はエンジン部1へ省エネ状態からの復帰要求を発行しS104、エンジン部1は、省エネ状態から復帰した後、受信した印刷ジョブの印刷を実行するS107。一方、ステップS103において、即時印刷要否判断手段72が即時印刷の必要がないと判断した場合はS103:NO、受信した印刷ジョブをラスタイメージに展開しS105、展開したラスタイメージをHDD内部記憶装置3に蓄積しS106、印刷ジョブ受信待ちに戻る。ステップS107で印刷を実行した後、他の印刷ジョブがHDD3に蓄積されているか否かを確認しS108、蓄積された印刷ジョブがあればS108:YES、蓄積されているラスタイメージの印刷を実行しS109、全ての印刷ジョブが終了した場合はエンジン部1へ省エネ移行要求を発行してS110始めの印刷ジョブの受信待ちに戻る。HDD3に蓄積された他の印刷ジョブがない場合もS108:NO、ステップS110を経て印刷ジョブ受信待ちに戻る。HDD3に蓄積され待機している印刷ジョブラスタイメージは、このようにネットワークから即時印刷が必要なジョブを受信したときや、その他の理由で省エネ状態から復帰したとき例えば、コピー用途でオペレータにより復帰させられたとき、印刷待機中に蓄積された何れかの印刷ジョブラスタイメージをオペレータにより強制印刷されたときなどに続けて印刷される。ここで、蓄積されている印刷ジョブは、既にラスタイメージ展開されたデータであるため、展開処理を行う時間が不要である分印刷動作期間が短縮され、省エネ状態の時間比率を高くすることにより更なる省電力化を図ることができる。次に、即時印刷要否の予測を行うための予測値の計算方法について説明する。図3は、即時印刷要否の予測を行うための予測値の計算方法の一例を示す即時印刷予測用データベーステーブルである。なお、本計算方法は、最も単純な予測値の計算方法の一例であり、より高度な統計的な計算方法を用いて予測値を算出することもできる。図3において、予測用データベースは、印刷ジョブに添付された印刷条件を蓄積してデータベース化したものであり、各数値は該当する印刷条件下において強制印刷された回数をカウントした値であるここで強制印刷とは、即時印刷が必要なときにユーザの操作により省エネ状態にあるエンジン部1を省エネ状態から復帰させて強制的に印刷を行うことである。データベーステーブルに蓄積された各印刷条件は以下のとおりである。即ち、印刷条件1:ユーザ名例えば、ユーザA、ユーザB、ユーザCなど印刷条件2:印刷文書の種類例えば、パワーポイント、PDF、EXCEL、WORDなどのファイル形式印刷条件3:部数例えば、1部又は2部以上など印刷条件4:ページ数例えば、10ページ未満又は10ページ以上など、印刷条件5:ステープラ例えば、使用又は非使用など、印刷条件6:両面印刷例えば、片面又は両面など、印刷条件7:集約印刷例えば、集約する又は集約しないなど、印刷条件8:印刷ジョブ受信時刻例えば、0時台、1時台、2時台など。ここで、即時印刷要否を予測するための即時印刷要否予測手段71で算出する予測値は、受信した印刷ジョブに添付された印刷条件と一致するデータベーステーブル中の印刷条件図3のカウント数行われた強制印刷回数と係数の積の総和とする。図4は、印刷ジョブに添付された印刷条件の一例を示す図である。データベース用記憶装置4に格納されたテーブルが図3に示した内容であった場合の予測値の計算方法は以下のようになる。図4の印刷ジョブに添付された印刷条件において、印刷条件2印刷文書の種類に着目すると、ユーザAからのpptパワーポイントファイル形式の印刷ジョブであるため、図3の即時印刷予測用データベーステーブルにおけるpptの行とA列の交点のセルのカウント値3と、印刷条件2の係数2.0をかけた結果6が条件2の予測値である。同様に印刷条件3に着目すると、2部以上の行とA列の交点のセルのカウント値3と、印刷条件3の係数3.0をかけた結果9が印刷条件3の予測値である。同様に各印刷条件を考慮し、各印刷条件毎の予測値の総和を計算すると以下のようになる。予測値=320330310310310210105=265以上より、図4に示した印刷条件の印刷ジョブの予測値は26.5と計算される。ここで、即時印刷要否判断手段72が行う即時印刷が必要なものか否かの判断は、上記方法により算出された予測値が所定の基準値を超えているか否かで判断する。例えば、所定の基準値を20とした場合、予測値は基準値を超えているため即時印刷が必要と判断される。逆に、所定の基準値を50とした場合、予測値は基準値を超えていないため即時印刷は不要と判断される。この場合、図2に示した手順通り、HDD3等の記憶装置に印刷ジョブを蓄積する。ところで、本実施形態においては、印刷物を直ぐに必要とするユーザは、装置まで印刷物を取りに来た時にまだ印刷が行われていないときは、蓄積されている印刷ジョブをユーザ操作にて強制的に印刷作業を行うことができる。また、一旦強制印刷を行った印刷ジョブと同じ印刷条件を添付した印刷ジョブについては、前記即時印刷要否判断手段72は、ユーザにとって即時印刷が必要である可能性が高いとして、即時印刷要と判断するようにしてもよい。このように、即時印刷が必要な印刷ジョブの理由は様々であるため、強制印刷が実行された印刷ジョブに関する情報を継続的に収集し、データベースとして蓄積することで、以降に受信した印刷ジョブが即時印刷の必要なものか否かの即時印刷要否予測手段71の予測の精度を向上させることができる。次に、データベース更新手段73が行うデータベース更新の動作の詳細について説明する。既に述べたように、データベーステーブル中の印刷条件図3のカウント数は強制印刷数であり、データベーステーブルはユーザにより行なわれる蓄積された印刷ジョブの強制印刷手段による強制印刷をトリガとして更新される。図5は、更新後の即時印刷予測用データベースの詳細を示したテーブルである。例えば、データベーステーブルが図3に示したものであり、HDD3に蓄積されている印刷ジョブに添付された印刷条件の印刷ジョブ図4が強制印刷された場合、印刷条件2に着目すると、強制印刷を行なったのはユーザAでpptファイル形式の印刷ジョブであるため、テーブル中のpptの行とA列の交点のセルのカウント値3をカウントアップして4となる。同様に、印刷条件3に着目すると、2部以上の行とA列の交点のセルのカウント値3をカウントアップして4となる。同様に各印刷条件を考慮し、更新されたデータベーステーブルは図5に示すようになる。このように、強制印刷された印刷ジョブの印刷条件が、即時印刷が必要な印刷ジョブである可能性が高い傾向であるので、その印刷条件をデータベーステーブルに蓄積することで、印刷ジョブが即時印刷の必要なものか否かの予測の精度を向上させることができる。以下は、強制印刷されたジョブの印刷条件とユーザの傾向を示す理由である。即ち、例えば、ユーザAが会議材料を印刷する場合、会議資料はいつも会議の少し前に印刷するので、即時印刷が必要、会議資料はいつもパワーポイントを用いる。会議資料なので、印刷部数は複数部でステープルする、また紙節約のため両面集約用紙の表裏に4頁分印刷する。ユーザAの傾向電子デバイスのデータシートを印刷する場合データシートは大量のページ数で時間がかかるので、いつも帰宅する前に印刷を開始し、翌日の朝、引き取る即時印刷の必要なし。印刷部数は1部でステープルする、また紙節約のため両面集約する用紙の表裏に4ページ分印刷する、データシートはPDFファイル形式、などの傾向。ユーザBの傾向ユーザBは、ワード文書を印刷する時は、必要な時にしか印刷しないので常に即時印刷する傾向。ユーザCの傾向ユーザCは、午前中に行う印刷はいつも即時印刷であるが、午後に行う印刷は急がないなどの傾向が挙げられる。このように、ユーザによって強制印刷を行うときの印刷条件は、印刷時刻、ファイル形式、ステープルなどの出力オプションにおいて異なっている。図6は、即時印刷を行うための所定の条件を設定した別の実施形態における動作手順を示すフロー図である。なお、図6に示す動作手順と図2に示した動作手順との差異は、データベースの更新は毎ジョブ受信時である点と、受信ジョブ数が所定のジョブ数に満たない時は即時印刷要否の予測を行わす、受信したジョブを蓄積する点である。図6においてまず、制御用コントローラ部2は、ホストPCなどからの印刷ジョブの発送により、ネットワークを経由して印刷ジョブを受信するとS201、同時に印刷ジョブに添付された印刷条件を取得するS202。次に、取得した印刷条件に基づいてデータベースを更新しS203、受信した総印刷ジョブ数が所定の印刷ジョブ数に達しているか否かを判断するS204。受信した総印刷ジョブ数が所定の印刷ジョブ数以上である場合はS204:YES、即時印刷要否予測手段71が予測値の計算を行い、即時印刷要否判断手段72が即時印刷の必要なものか否かを判断しS205、即時印刷が必要な場合はS205:YES、エンジン部1へ省エネ状態からの復帰要求を発行するS208。一方、受信した総印刷ジョブ数が所定の印刷ジョブ数に達していない場合はS204:NO、予測値の計算は行わずに受信した印刷ジョブをラスタイメージデータに展開しS206、展開したラスタイメージをHDD内部記憶装置3に蓄積しS207、印刷ジョブ受信待ちに戻る。また、受信印刷ジョブ数が所定の印刷ジョブ以上であっても、予測値の計算を行い、即時印刷が必要ではないと判断した場合S205:NOも、予測値の計算は行わずに受信した印刷ジョブをラスタイメージデータに展開しS206、展開したラスタイメージをHDD内部記憶装置に蓄積しS207、印刷ジョブ受信待ちに戻る。ステップS205において、即時印刷が必要と判断されたときはS205、YES、エンジン部1へ省エネからの復帰要求が発行されS208、省エネ状態からの復帰要求を受けたエンジン部1は、省エネ状態から復帰し、受信した印刷ジョブの印刷を実行するS209。次に、他の印刷ジョブが蓄積されているか否かを確認しS210、他の印刷ジョブが蓄積されている場合はS210:YES、他の蓄積されている印刷ジョブの印刷を実行するS211。ステップS211の実行後、又は他に印刷ジョブが蓄積されてない場合はS210:NO、エンジン1へ省エネ移行要求を発行しS212最初の印刷ジョブの受信待ちの状態に戻る。なお、即時印刷の順番を制御する要因として、印刷ジョブの蓄積順のみではなく、印刷文書の種類、部数、ページ数の多いもの順など、ユーザが自由に設定できるようすることができる。次に、上記ステップS202で取得した印刷条件に基づいて行うデータベースの更新について具体的に説明する。図7は、強制印刷実行回数の統計を基にした即時印刷予測用データベーステーブルを示す図であり、図8は、受信した印刷ジョブの印刷条件の一例を示す図である。図7に示したテーブルの内容で、図8に示した印刷条件が添付された印刷ジョブを受信した場合、総受信印刷ジョブ数がカウントアップし、199から200になる。また、各印刷条件に合致する部分の印刷ジョブ受信回数列の数字もカウントアップする。図9は、更新後の即時印刷予測用データベースを示すテーブルである。図9に示すように、図8の印刷条件に該当する部分の印刷ジョブ受信回数の数値をカウントアップしてデータベースを更新する。上記のデータベースの更新は、印刷受信毎に行われる。次に、図7に示したテーブルの内容で、ユーザによりHDD3に蓄積されている印刷ジョブ図8を強制印刷した場合のデータベースの更新について説明する。図8の印刷条件2印刷文書の種類に着目すると、強制印刷を行ったユーザはBで、pptファイル形式の印刷ジョブであるため、pptの行とBの列の交点のセルのカウント値7がカウントアップして8になる。同様に、印刷条件3部数について、2部以上の行とB列の交点のセルのカウント値18がカウントアップして19になる。同様に各印刷条件を考慮し、データベースを更新する。図10は、更新後の即時予測用データベースを示すテーブルである。図10において、受信した印刷ジョブが即時印刷の必要なものか否かの予測を行うか否かは、総受信印刷ジョブ数200が所定の印刷ジョブ数に達しているか否かによって判断する。例えば、所定の印刷ジョブ回数が100回と設定した場合、総受信印刷ジョブ数200が100以上になるので、受信する印刷ジョブに対して予測が行われる。次に、強制印刷実行回数及び印刷ジョブ受信回数に基づいてデータベースが更新された場合の即時印刷要否予測手段71が行う予測値の計算の一例を説明する。図11は、受信した印刷ジョブの印刷条件の一例である。図10に示したデータベーステーブルにおいて、図11に示した印刷条件が添付された印刷ジョブを受信した場合、印刷条件2印刷文書の種類に着目すると、pptファイル形式の印刷ジョブが強制印刷された回数はユーザ全体で15818=41であるため、pptファイルの印刷ジョブ受信回数54を用いて計算されるpptファイル強制印刷率41/54に、印刷条件2印刷文書の種類の係数2.0をかけた結果の1.52が印刷条件2の予測値である。同様に、印刷条件3については、2部以上の印刷ジョブが強制印刷された回数は281926=73であるため、2部以上の印刷ジョブ受信回数96を用いて計算される2部以上の印刷ジョブ強制印刷率73/96に、印刷条件3の係数3.0をかけた結果の2.28が印刷条件3の予測値である。同様に各印刷条件を考慮し、各印刷条件毎の予測値の総和を計算すると以下のようになる。予測値=41542073630609210751491068172105211210203605609このように、図11に示した印刷条件の印刷ジョブの予測値は6.09と計算される。ここで、受信したジョブが即時印刷の必要なものか否かの判断は、即時印刷要否判断手段72が上記計算方法により算出された予測値が所定の基準値を超えているか否かで判断する。例えば、所定の基準値を5とした場合、予測値は基準値を超えているため即時印刷が必要と判断される。逆に、所定の基準値を10とした場合、予測値は基準値を超えていないため即時印刷は不要と判断される。この場合、図2に示した動作の手順のようにHDD3などの記憶装置に印刷ジョブを蓄積する。このように、所定の印刷ジョブ数に達してから即時印刷要否予測手段71が即時印刷要否の予測を開始することで、予測の精度が低い間に即時印刷要否の判断を行い、本来必要ではない印刷が行われるのが回避され、省エネ効果を向上させることが可能となる。なお、所定の印刷ジョブ数に達したら、それ以降に受信する印刷ジョブに対して、データベースの更新を停止してもよい。また、予測値の計算にあたってはユーザ個別の強制印刷実行回数を用いて計算してもよい。例えば、上記の図10のデータベーステーブルの内容で図11の印刷条件が添付された印刷ジョブが受信される例で、ユーザBの印刷ジョブであるのでユーザBの強制印刷実行回数を用い、以下のように計算される。予測値=8542019963015921019149101917210191121003605146また、各ユーザ毎に印刷ジョブ受信回数をカウントし、より各ユーザの傾向を重視した予測としてもよい。また、本実施形態の例で、受信した印刷ジョブが即時印刷の必要なものか否かの予測は、所定数の印刷ジョブの受信後例えば、所定の印刷ジョブ数100から行うようにしたが、印刷ジョブを受信してから所定の時間経過後から行われるようにしてもよい。以上のように、強制印刷手段により強制印刷された印刷ジョブの印刷条件をデータベース化して蓄積し、また、印刷ジョブを受信するたびに更新するデータベース更新手段73を用いることで、即時印刷要否予測手段71による予測の精度を向上させることができる。