"糸Aを配した組織Aと糸Bを配した組織Bとが織り込まれた二重以上の平面状の織物であって、前記糸Aと前記糸Bとはいずれもが経糸、またはいずれもが緯糸であり、前記糸Aの収縮率SAと前記糸Bの収縮率SBが式1を満たし、前記織物に熱を加えることにより、前記糸Aおよび前記糸Bの長手方向が円周方向であり、かつ前記組織Aの方が前記組織Bよりも外側である円筒形状となる、織物。10<SB-SA<601前記織物の少なくとも片面に起毛された組織が織り込まれた、請求項1の織物。前記糸Aが単糸繊維経10~1000μmの長繊維である、請求項1または2の織物。織物の経糸または緯糸に用いた繊維の内、最も融点の低い繊維の融点TC°Cと、次いで融点の低い繊維の融点TD°Cとが式2を満たす、請求項1~3のいずれかの織物。40°C<TD-TC<150°C2前記糸Aおよび前記糸B以外に、さらにポリフェニレンスルフィド繊維および/またはメタアラミド繊維が織り込まれた、請求項1~4のいずれかの織物。電気配線用被覆材として用いられる、請求項1~5のいずれかの織物。請求項1~6のいずれかの織物に熱を加え、前記糸Aと前記糸Bとの収縮率差により前記織物を自発的に丸めて円筒形状を形成し、前記糸Aおよび前記糸Bの長手方向がチューブ形状の円周方向であり、前記組織Aの方が前記組織Bよりも外側にあり、前記織物の一方の端部と反対側の端部とを円筒形状の円周上で離合可能なように重ね、その重なり部分の円周方向長さを円周長の2以上にする、円筒形状織物の製造方法。前記円筒形状織物が電気配線用被覆材である、請求項7の円筒形状織物の製造方法。おもて面側組織と裏面側組織とが織り込まれた平面状の二重織物が、おもて面側組織が外側となるように丸まって形成された円筒形状の織物であって、前記二重織物の一方の端部と反対側の端部とは円筒形状の円周上で離合可能なように重なっており、前記円筒形状状態での、前記おもて面側組織に配された円周方向の糸の長さLAと、前記裏面側組織に配された円周方向の糸の長さLBとが式2を満たす、円筒形状織物。10<{LA-LB/LA}×100<60式2請求項9の円筒形状織物を用いた電気配線用被覆材。しかしながら、特許文献1の方法では、配線が長くなったり、屈曲の多い経路であると、装着するリングの数が増えるため、コストや作業性が十分に改善はされない。特許文献2の方法でも、2枚のシートを用意した後、一方のシートAを延伸し、もう一方のシートBをシートA以下の延伸または未延伸の状態で貼り合わせなければならず、コストや作業性が十分に改善されない。特許文献3の方法は、平面の織物を円筒形状にした状態で熱硬化したり、織物を織る工程中で糸に張力を与えて円筒形状にしている。前述の通り、このような熱成形の技術は難しく、加工コストが高い上に、細長い部材を被覆するための作業性は非常に悪い。本発明は、これら従来技術の問題を解消しようとするものであり、製造コストの削減が図れると共に、従来にない優れた作業性を有し、さらに柔軟性、屈曲性等にも優れており、また、耐熱性や耐燃性などの機能も簡単に付与できる電気配線用被覆材とそれに用いる織物を提供する。本発明の織物は、糸Aを配した組織Aと糸Bを配した組織Bとが織り込まれた二重以上の平面状の織物であって、前記糸Aと前記糸Bとはいずれもが経糸、またはいずれもが緯糸であり、前記糸Aの収縮率SAと前記糸Bの収縮率SBが下記式1を満たし、前記織物に熱を加えることにより、前記糸Aおよび前記糸Bの長手方向が円周方向であり、かつ前記組織Aの方が前記組織Bよりも外側である円筒形状となる、織物である。10<SB-SA<601。また、本発明の円筒形状織物の製造方法は、本発明の織物に熱を加え、前記糸Aと前記糸Bとの収縮率差により前記織物を自発的に丸めて円筒形状を形成し、前記糸Aおよび前記糸Bの長手方向が円筒形状の円周方向であり、前記組織Aの方が前記組織Bよりも外側にあり、前記織物の一方の端部と反対側の端部とを円筒形状の円周上で離合可能なように重ね、その重なり部分の円周方向長さを円周長の2以上にする、円筒形状織物の製造方法である。また、本発明の円筒形状織物は、表面側組織と裏面側組織とが織り込まれた平面状の二重織物が、おもて面側組織が外側となるように丸まって形成された円筒形状の織物であって、前記二重織物の一方の端部と反対側の端部とは円筒形状の円周上で離合可能なように重なっており、前記円筒形状状態での、前記表面側組織に配された円周方向の糸の長さLAと、前記裏面側組織に配された円周方向の糸の長さLBとが下記式3を満たす、円筒形状織物である。10<{LA-LB/LA}×100<60式3。また、本発明の電気配線用被覆材は、本発明の円筒形状織物の製造方法で得られた円筒形状織物を用いたもの、または本発明の円筒形状織物を用いたものである。本発明の織物は、熱を加えた際の糸の収縮差を利用して自発的に円筒形状になるので、金型による熱成形や粘着テープによるハーフラップ巻きが不要である。そのため、円筒形状の織物を製造するコストを削減できる。また、加える熱の条件を調整して円周方向に十分な重なりのある円筒形状にすれば、織物に挿入した導線群がこの重なりによって円筒体から露出することがなく、導線群を十分に保護できる。さらに、本発明の織物は、円筒形状に成型するために金型を使用する必要がなく、円筒体を使用する工場等で使用する直前に簡単な加熱を行うだけで円筒形状になる。そのため、円筒形状になる前の平面形状の織物で出荷ができ、効率良く輸送ができる。さらに、織物を重ねて保管できるので、同量の円筒体に対して小さなスペースで保管できる。織物本発明の織物は、糸Aを配した組織Aと糸Bを配した組織Bとが織り込まれた二重以上の平面状の織物である。組織Aと組織Bとは、糸Aの長手方向と糸Bの長手方向とが同じ方向となるように織り込まれている。つまり、糸Aと糸Bは、どちらもが織物の経糸であるか、あるいはどちらもが織物の緯糸になっている。糸Aと糸Bとは、糸Aの収縮率SAと前記糸Bの収縮率SBが、10<SB-SA<60の関係にある。織物に熱を加えることにより、組織Aと組織Bとはそれぞれ糸Aおよび糸Bの長手方向に収縮するが、このように糸Aと糸Bの収縮率に差があることで、糸Bを配した組織Bの方が糸Aを配した組織Aよりも収縮の量が大きい。その結果、織物は、糸Aおよび糸Bの長手方向が円周方向であり、かつ組織Aの方が組織Bよりも外側となるように湾曲する。そして、適切な条件で加熱することで、織物の一方の端部と反対側の端部とが円周上で重なった円筒形状となる。円筒が長手方向に長ければ、織物でできた柔軟なチューブとなる。この織物の重なった部分は接着されていないので、少し力を加えれば隙間が開くように離すことができ、力を解除すれば自発的に隙間が塞がる。例えば、重なった部分を手で開き、その隙間から配線群をチューブの中に入れ、そして手を離せば元通りの隙間のないチューブになるので配線群がチューブ外に露出することもない。このように、本発明の織物で形成されたチューブは電気配線用被覆材として好適に用いることができる。なお、重なり部分は、全く隙間がないように重なっている必要はなく、配線群が隙間から抜け出さない程度の隙間があって重なっていてもよい。電気被覆材として用いるには、織物の円周上での重なりの量を適切にする必要があり、そのためにも糸Aの収縮率SAと糸Bの収縮率SBが、10<SB-SA<60の関係にあることが重要である。収縮率差が10未満であると、織物に熱を加えたとしても、重なりの量が少なくなり過ぎ、配線群が露出し易い電気被覆材になってしまう。逆に収縮率差が60以上であると、加熱する条件を緩やかにしたとしても、重なりの量が大きくなり過ぎて配線群を入れるための隙間を開けにくくなり、作業性の悪い電気被覆材になってしまう。収縮率差の下限は15以上が好ましく、上限は50以下が好ましい。ここで、本発明における糸の収縮率は、JISL10138.181熱水収縮率B法フィラメント収縮率の項に基づいて測定した値である。まず糸に初荷重をかけた状態で、糸に点間距離500mmの2点の印をつける。次に初荷重を除いて、90°Cの水に30分間浸漬した後、軽く吸取紙又は布で水を切り、風で乾燥させる。再び初荷重をかけ2点間の距離を測る。そして、下記式より収縮率を算出する。任意に選んだ5本の糸についてそれぞれ収縮率を算出し、5つの値の平均値を小数点以下1桁に丸めた値を求める。この平均値を本発明における糸の収縮率とする。収縮率=500-熱水処理後に初荷重をかけたときの2点間長さmm÷500×100。本発明の織物は、熱をかけた際に織物が湾曲するのを妨げない限り、組織Aと組織B以外の組織が織り込まれた三重織り以上の織物であってもよい。このような組織は、組織Aよりも外側、組織Bよりも外側、組織Aと組織Bとの間のいずれに織り込まれていてもよい。ただし、経済的な観点からすると、組織Aと組織Bのみが織り込まれた二重の織物が好ましい。糸A、糸B糸Aおよび糸Bの素材としては、前述した収縮率の関係を満せるのであればどのような糸も使用でき、合成繊維が好適に用いられる。合成繊維の中でもポリエステルが好ましく用いられる。糸の形態としては、加工糸、マルチフィラメント糸、モノフィラメント糸等が用いられる。これらの中でも形状発現性、低コスト性の点でポリエステル一段ヒーター仮撚糸等の加工糸が好ましい。糸Aは、単糸繊維径が10~1000μmの長繊維からなることが好ましい。単糸繊維経がこの範囲から外れると、糸Bとの収縮率差の関係を満たしても織物を円筒形状に成形できない場合がある。形態安定性、形状発現性などの点で、糸Aの単糸繊維経の下限は150μm以上が好ましく、上限は600μm以下が好ましい。糸Aの収縮率は1~55が好ましい。収縮率が1~55の範囲内であると形状発現性、形態安定性に優れる。収縮率の下限は2以上であることがさらに好ましく、上限は35以下であることがさらに好ましい。糸Aの総繊度は60~600dtexが好ましい。総繊度がこの範囲であると形態安定性や被覆性が向上する。糸Aを得るための方法は特に限定されないが、例えば、ポリエステルの場合、紡糸の際の巻取速度を2000~7000m/分程度とすることにより得ることができる。糸Bは、単糸繊維径が3~500μmであることが好ましい。単糸繊維経がこの範囲から外れると織物表面が歪になり、配線作業の悪化等の原因となる場合がある。糸Bの収縮率は10~65が好ましい。この範囲とすることで、形状発現性が良く、さらに形態安定性も良好な織物が得られる。糸Bを得るための方法は特に限定されないが、例えば、ポリエステルの場合、紡糸の際の巻取速度を1000~2000m/分の低速巻取とする他、未延伸糸やシックアンドシン糸とすることにより得ることができる。起毛された組織本発明の織物は、最表面に起毛したベルベットのような組織が織り込まれていることが好ましい。最表面に起毛した組織が織り込まれていることで、本発明の織物を電気配線用被覆材に使用した際に、耐傷性耐熱性を向上することができる。起毛部はパイルのままであっても、カットしたものでもよい。起毛部は剛性を保つため単糸繊維径80~800μmのマルチフィラメントを用いることが好ましい。起毛部は経糸、緯糸のいずれで形成してもよい。また、起毛された組織は、円筒形状になった際に円筒の外側になる表面組織Aよりも外側に設けても、円筒の内側になる表面組織Bよりも外側に設けてもよい。円筒の外側になる表面に設けた場合、被覆材同士の接触の際に生じる熱の発生を抑えることができる。円筒の内側になる表面に設けた場合、チューブの中に入れた導線群を保護する機能が向上する。最低融点繊維本発明の織物は、経糸または緯糸に用いた繊維の内、最も融点の低い繊維以下、最低融点繊維の融点をTC°C、次いで融点の低い繊維の融点をTD°Cとした場合、40°C<TD-TC<150°Cを満たすことが好ましい。このような最低融点繊維を配することで、熱セット時に溶け出した最低融点繊維が周囲の繊維と融着し、織物をカットした際のほつれの防止、さらには、形態安定性の向上等の効果を持たせることができる。最低融点繊維は、経糸、緯糸のいずれに配しても良い。融点の低い繊維としては、ビニリデン、ポリ塩化ビニール、ナイロン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリウレタン、ベンゾエート等が挙げられ、これらの中から上記要件を満たすよう適宜選択して用いることができる。PPS繊維、メタアラミド繊維本発明の織物は、耐熱性や難燃性といった機能を付与するために、糸Aおよび糸Bとは別に、ポリフェニレンサルファイド繊維以下、PPS繊維やメタアラミド繊維を含有することも好ましい。円筒形状織物の製造方法本発明の織物に熱を加えて円筒形状に形成するに際し、織物の一方の端部と反対側の端部とが円筒形状の円周上で重なり、その重なり部分の円周方向長さが円周長の2以上となるようにする。重なり部分が2以上であると、導線群を円筒形状織物に挿入した後で、円周方向の重なりによって導線群は織物によって十分に保護される。また、挿入された導線群が織物からはみ出すことがない。また、重なり部分は13以下であることが好ましい。重なり部分が13より大きくなると、導線群を挿入しにくくなり作業性が悪くなる場合がある。本発明の織物を熱処理して円筒形状にする方法としては、例えば、糸Aおよび糸Bの長手方向と垂直な方向を進行方向として、進行方向に対し直列に熱処理装置を四個所設置し、熱処理装置内に90~200°Cの温風を流入させ、熱処理装置内を織物が30~190秒で通過するような熱処理条件で処理する方法が挙げられる。また、織物に導線群を配置した状態で加熱し、織物を収縮させ円筒形状に成型することにより、導線群を被覆してもよい。円筒形状織物また、本発明の織物が二重織物の場合、形成された円筒形状織物は、円筒形状状態での糸Aの長さLAと糸Bの長さLBとが、10<{LA-LB/LA}×100<60を満たす円筒形状織物であってもよい。つまり、おもて面側組織と裏面側組織とが織り込まれた平面状の二重織物が、おもて面側組織が外側となるように丸まって形成された円筒形状の織物であって、二重織物の一方の端部と反対側の端部とは円筒形状の円周上で離合可能なように重なっており、円筒形状状態での、おもて面側組織に配された円周方向の糸の長さLEと、裏面側組織に配された円周方向の糸の長さLFとが、10<{LA-LB/LA}×100<60を満たす円筒形状織物である。{LA-LB/LA}×100の下限は20以上が好ましく、上限は60以下が好ましい。おもて面側組織に配された円周方向の糸の長さLAは、おもて面組織に配された円周方向全幅糸を任意に5本選び出し、それらの平均値を小数点以下1桁に丸めて求めた値である。裏面側組織に配された円周方向の糸の長さLBも同様にして求めた値である。電気配線用被覆材本発明の織物は、簡単に円筒形状に形成することができ、形成した円筒形状織物は柔軟性屈曲性や作業性に優れたものとなる。また、特定の温度条件を満たす最低融点繊維を配することで形態安定性を付与できる。さらに、PPS繊維やメタアラミド繊維を配することで耐熱性、難燃性などの機能を容易に付与できる。したがって、本発明の織物は、特に電気配線用被覆材として使用した場合に極めて優れた効果を発揮する。本発明の織物の厚みは、電気配線用被覆材として使用した際に要求される耐傷性の保護性能に応じて決めればよく、高い保護性能が要求されているほど厚くすればよい。例えば、高い保護性能が要求されている配線経路では、織物の生織厚さを0.5~2.0mmにするのが好ましい。以下、実施例により本発明の織物についてさらに説明する。織機としてニードル織機を用いて製織を行った。実施例1経糸に330dtexおよび167dtexのポリエステル一段ヒーター仮撚加工糸を用いた。緯糸に収縮率15.3で90dtexのポリエステルフィラメントを3本ひき揃えた糸、および収縮率2.0で単糸繊維径250μmのポリエステルモノフィラメントを用いた。このポリエステルフィラメントを3本ひき揃えた緯糸が糸B以下、緯糸B、ポリエステルモノフィラメントの緯糸が糸A緯糸Aである。これら経糸と緯糸を使って、経糸密度=154本/2.54cm、緯糸打ち込み密度22本/cm、生機幅25.5mmの二重織物を製織した。製織した二重織物の構造を図1,2に示す。各図中のAとBは緯糸を、x,y,zは経糸を示す。Aは緯糸A、Bは緯糸B、x,yは330dtexのポリエステル一段ヒーター加工糸、zは167dtexのポリエステル一段ヒーター加工糸である。また、A’は緯糸Aが配された組織A、B’は緯糸Bが配された組織Bである。図1は二重織物の織られ方を1枚の平面上に表した組織図である。図2は、図1の組織図で表される織物を緯糸の長手方向矢印Iの方向から見たときの模式図であり、123はそれぞれ経糸x,y,zが緯糸A,Bにどのように打ち込まれているのかを示している。図1の見方を簡単に説明する。一番左側に書かれているBABABABAは、紙面手前側に緯糸Bを配する組織があり、紙面奥側に緯糸Aを配する組織があることを示している。一番上側に書かれているxxxxyzyは、経糸x,y,zがこの順番に打ち込まれていることを示している。白いセルは、その部分で経糸が緯糸よりも紙面向こう側を通っており、黒いセルは、その部分で経糸が緯糸よりも紙面手前側を通っていることを示している。そして、経糸方向に上から下に2つのセルの組合せ毎に見ていったとき、緯糸B白いセル緯糸A黒いセルは、経糸は緯糸Bよりも紙面向こう側で緯糸Aよりも紙面手前側を、つまり緯糸Bと緯糸Aとの間を通っていることを示している。緯糸B白いセル緯糸A白いセルは、経糸は緯糸Bよりも紙面向こう側で緯糸Aよりも紙面向こう側を、つまり織物の紙面向こう側を通っていることを示している。緯糸B黒いセル緯糸A黒いセルは、経糸は緯糸Bよりも紙面手前側で緯糸Aよりも紙面手前側を、つまり織物の紙面手前側を通っていることを示している。結局、図1は図2で示される各経糸の打ち込みパターンを、平面図で表したものになっている。実施例2緯糸Bとして収縮率20.5で90dtexのポリエステルフィラメントを3本ひき揃えた糸を用い、緯糸Aとして収縮率6.7で単糸繊維径250μmのポリエステルモノフィラメントを用いる以外は実施例1と同様にして二重織物を製織した。実施例3緯糸Bとして収縮率49.3で90dtexのポリエステルフィラメントを3本ひき揃えた糸を用い、緯糸Aとして収縮率2.0で単糸繊維径250μmのポリエステルモノフィラメントを用いる以外は実施例1と同様にして二重織物を製織した。実施例4緯糸Bとして収縮率60.8で90dtexのポリエステルフィラメントを3本ひき揃えた糸を用い、緯糸Aとして収縮率2.0で単糸繊維径250μmのポリエステルモノフィラメントを用いる以外は実施例1と同様にして二重織物を製織した。実施例5緯糸Bとして収縮率49.3で90dtexのポリエステルフィラメント融点255°C3本と100dtexで融点110°Cの低融点繊維エルダー東レ株式会社製1本とを引き揃えた糸を用いる以外は、実施例3と同様にして二重織物を製織した。配線挿入時や織物カット時の糸のほつれを防止し、さらに形態安定性を向上させたチューブとすることが出来た。実施例6経糸に330dtexのポリエステル一段ヒーター仮撚加工糸を用いた。緯糸に収縮率49.3で90dtexのポリエステルフィラメントを3本ひき揃えた糸、および収縮率2.0で単糸繊維径250μmのポリエステルモノフィラメントを用いた。このポリエステルフィラメントを3本ひき揃えた緯糸が糸B以下、緯糸B、ポリエステルモノフィラメントの緯糸が糸A緯糸Aである。これら経糸と緯糸を使って、経糸密度=154本/2.54cm、緯糸打ち込み密度22回/cmであり、生機幅25.5mmの二重織物を製織した。また、パイル地として、経糸に330dtexのポリエステル一段ヒーター仮撚加工糸、パイルに560dtexのポリエステルフィラメント、および緯糸に330dtexのポリエステル一段ヒーター仮撚加工糸を用いた組織を作り、パイルとして配したポリエステルフィラメントをカットすることにより起毛部を得た。このようにして、パイル地も含めると三重織りの織物を製織した。製織した三重織の構造を図3,4に示す。各図中のA、B、Cは緯糸を、x,y,wは経糸を示す。Aは緯糸A、Bは緯糸B、Cはパイル地を作るために緯糸に配した330dtexポリエステル一段ヒーター加工糸、x,y,zはいずれも330dtexのポリエステル一段ヒーター加工糸、zはパイルとして配した560dtexポリエステルフィラメントである。図3は二重織物の織られ方を1枚の平面上に表した組織図である。図4は、図3の組織図で表される織物を緯糸の長手方向矢印Iの方向から見たときの模式図であり、1234はそれぞれ経糸x,y,z,wが緯糸A,B,Cにどのように打ち込まれているのかを示している。図3の見方は図1の見方と同様であるので詳細な説明は省略する。紙面の一番手前側に緯糸Cを配する組織があり、紙面の一番向こう側に緯糸Aを配する組織があり、これら2つの組織の間に緯糸Bを配する組織があることと、経糸方向に上から下に3つのセルの組合せ毎に見ていくことに留意すればよい。実施例7経糸として330dtexおよび167dtexのポリフェニレンスルフィド繊維を用いる以外は、実施例3と同様にして二重織物を製織した。なお、図1,2中のx,yは330dtexのポリフェニレンスルファイド繊維であり、zは167dtexのポリフェニレンスルファイド繊維である。比較例1緯糸Bに収縮率11.3であり90dtexのポリエステルフィラメントを3本ひき揃えた糸を用い、緯糸Aとして収縮率2.0で単糸繊維径250μmのポリエステルモノフィラメントを用いる以外は実施例1と同様にして二重織物を製織した。比較例2緯糸Bに収縮率66.1で90dtexのポリエステルフィラメントを3本ひき揃えた糸を用い、緯糸Bに収縮率2.0で単糸繊維径250μmのポリエステルモノフィラメントを用いる以外は実施例1と同様にして二重織物を製織した。比較例3実施例3と同じ経糸と緯糸を使用して、経糸密度=154本/2.54cm、打ち込み密度22回/cmであり、生機幅25.5mmの平織組織の一重織物を製織した。比較例4実施例3と同じ経糸と緯糸を使用して、経糸密度=154本/2.54cm、打ち込み密度22回/cmであり、生機幅25.5mmの2/2綾織組織の一重織物を製織した。評価実施例1~7、比較例1~4で製織した織物から、長さ経糸方向1000mm、幅緯糸方向25.5mmのサンプルを採取した。それぞれのサンプルを160°Cの熱処理装置内に50秒間放置した。熱処理した後の織物の形状を表1に示す。なお、糸長差の割合は、二重織物および三重織物のいずれも、{緯糸Aの長さ-緯糸Bの長さ/緯糸Aの長さ}×100の値である。実施例6は三重織物であるため、糸長差の割合は、おもて面側組織の緯糸と裏面側組織の緯糸との糸長差の割合ではないので、参考値として載せた。また、実際に導線群を織物の中に挿入する際の作業のし易さ作業性と、挿入作業の前後で織物の形状が保たれるか形態安定性について調べた。実施例1の織物は、円周方向に重なりを持つチューブ形状になった。しかしながら、緯糸Aと緯糸Bとの収縮率の差がやや小さいために弱湾曲する力が弱かった。そのため、導線群の挿入作業中に織物同士がうまく重ならないことがあり、形態安定性がやや不十分であった。そして、元通りに重なるようにしながら作業を進める必要があり、作業性もやや不十分であった。実施例2~7の織物は、いずれも円周方向に十分な重なりを持つチューブ形状であり、電気配線用被覆材として好ましいものであった。さらに、重なり部分を開けて隙間を作るのが簡単であり、導線群の挿入作業も容易に行う事ができた。また、手を離せば元どおりに重なるので形態安定性に優れ、作業後の導線被覆性も十分であった。さらに、実施例5~7の織物は、次のような特徴も有していた。実施例5の織物は、織物内に配した低融点繊維が溶けだして周囲の繊維と融着し、実施例3の織物と比べてもさらに形態安定性と作業性が特に良好な電気配線用被覆材となった。実施例6の織物は、内側がパイル地になったチューブ形状であり、起毛部により導線群の保護性能を向上させることができた。実施例7の織物は、経糸にポリフェニレンスルフィド繊維を使用しているので耐熱性、難燃性が向上した。一方、比較例1の織物は、熱処理後に得られたチューブ形状が均一ではなかった。また、導線群の挿入作業後に円周方向の重なりがなくなってしまい、導線群の被覆性に問題があった。そのため、挿入した導線群が外部へはみ出してしまい、作業性も芳しくなかった。比較例2の織物は、円周方向に十分な重なりを持ったチューブ形状であったが、円周方向の重なりが大きすぎて、重なり部分を開けて隙間を作りにくく、導線群を挿入する作業がやりにくかった。また、重なっている部分が多いため柔軟性に欠けるチューブであった。比較例3,4の織物は、チューブ形状にならず、導線群を被覆することができなかった。"