"無線区間の状態を監視する無線区間状態監視手段と、前記無線区間状態監視手段にて検出した無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御する適応変調制御手段と、前記適応変調制御手段から出力された各変調方式での通信時間の情報を基に無線区間の信頼値を算出する信頼値算出手段と、を有する、ことを特徴とする無線伝送装置。前記算出された信頼値を、他の前記無線伝送装置に対しルーティング情報として送出する、ことを特徴とする請求項1記載の無線伝送装置。前記算出された信頼値を、前記無線伝送装置間でルーティング情報として広告し合うことにより交換する、ことを特徴とする請求項2記載の無線伝送装置。前記信頼値は、適応変調方式にて適用された各変調方式での通信時間と、その適用された変調方式に対する重み付け値と、から算出される期間信頼値である請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の無線伝送装置。前記信頼値は、適応変調による変調方式の変更が発生した頻度から算出される基準信頼値である請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の無線伝送装置。前記信頼値は、前記期間信頼値と前記基準信頼値との和から求められる請求項4又は請求項5記載の無線伝送装置。前記信頼値に基づいて、データを伝送する経路として選択可能に備えられた複数の前記無線区間から選択を行うことを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれかに記載の無線伝送装置。通信回線により相互に接続された複数の請求項1乃至請求項7のいずれかに記載された無線伝送装置を含む通信ネットワーク。無線区間の状態を監視し、検出した無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御し、各変調方式での通信時間の情報を基に無線区間の信頼値を算出する、ことを特徴とする経路選択方法。前記算出された信頼値を、他の前記無線伝送装置に対しルーティング情報として送出する、ことを特徴とする請求項9記載の経路選択方法。前記算出された信頼値を、前記無線伝送装置間でルーティング情報として広告し合うことにより交換する、ことを特徴とする請求項10記載の経路選択方法。前記信頼値は、適応変調方式にて適用された各変調方式での通信時間と、その適用された変調方式に対する重み付け値と、から算出される期間信頼値である請求項9乃至請求項11のいずれかに記載の経路選択方法。前記信頼値は、適応変調による変調方式の変更が発生した頻度から算出される基準信頼値である請求項9乃至請求項11のいずれかに記載の経路選択方法。前記信頼値は、前記期間信頼値と前記基準信頼値との和から求められる請求項12又は請求項13記載の経路選択方法。前記信頼値に基づいて、データを伝送する経路として選択可能に備えられた複数の前記無線区間から選択を行うことを特徴とする請求項9乃至請求項14のいずれかに記載の経路選択方法。無線区間の状態を監視する無線区間状態監視ステップと、前記無線区間状態監視ステップにて検出した無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御する適応変調制御ステップと、一定時間内の適応変調方式にて適用された各変調方式での通信時間と、その適用された変調方式に対する重み付け値と、から期間信頼値を算出するステップと、一定時間内の適応変調による変調方式の変更が発生した頻度から基準信頼値を算出するステップと、期間信頼値と基準信頼値との和から信頼値を算出するステップと、前記信頼値に基づいて、データを伝送する経路として選択可能に備えられた複数の前記無線区間から選択を行うステップと、をコンピュータに実行させることを特徴とするプログラム。適応変調方式を用いた通信システムであって、適応変調により変調方式が変更され、データを伝送する経路として選択可能に備えられた複数の無線区間を備え、前記複数の無線区間に適用された各変調方式での通信時間の情報を基に、前記複数の無線区間の信頼値を算出し、該信頼値に基づいてデータを伝送する無線区間を選択することを特徴とする無線通信システム。ところが上述の特許文献1の技術は、ネットワークの経路探索のパラメータとして適応変調方式に起因する無線伝送路の帯域の増減等を考慮しているが、その経路の信頼性をも考慮したものではない。適応変調方式を有する無線伝送装置は天候等の変化に起因する無線伝搬路の変化に対応する為、システムゲインを保持する代わりに伝送容量を小さくすることがあるので無線伝送路の帯域の増減が発生する。この様な無線帯域の増減が頻繁に発生するとEndtoEndで確立した無線伝送路が頻繁に切断される可能性がある。無線伝搬環境が良好なときには良好な伝送品質が得られる経路であっても、無線伝搬環境の状態変化が激しく頻繁に回線断が発生する様な経路は、信頼性が低く、避けることが好ましい場合がある。しかし、関連する上記の技術ではこの様な信頼性を考慮した経路選択を行うことが出来なかった。例えば関連する技術を説明する図2に於いて、適応変調動作によるLSPデータの廃棄が発生した場合、ネットワーク管理者が新たな迂回LSPL105を設定するかMPLSの障害回復機能を利用してRestorationを実施するか、天候の回復を待つかしかない。一方、N104経路のLSPL102は天候等の変化がないため、システムゲインの低下もないので適応変調機能も動作しない。よって無線帯域の減少もないので信頼性の高いデータ伝送が可能な経路であるが、関連技術では、この伝送容量の増減を考慮した経路設定が出来なかった。発明の目的本発明は、経路検索時に、その経路の信頼性を考慮した無線伝送路の選択を可能とすることが出来る無線通信ネットワークの経路選択方法を提供することを目的としている。本発明の無線伝送装置は、無線区間の状態を監視する無線区間状態監視手段と、前記無線区間状態監視手段にて検出した無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御する適応変調制御手段と、前記適応変調制御手段から出力された各変調方式での通信時間の情報を基に無線区間の信頼値を算出する信頼値算出手段と、を有する。本発明の経路選択方法は、無線区間の状態を監視し、検出した無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御し、各変調方式での通信時間の情報を基に無線区間の信頼値を算出する。本発明のプログラムは、無線区間の状態を監視する無線区間状態監視ステップと、前記無線区間状態監視ステップにて検出した無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御する適応変調制御ステップと、一定時間内の適応変調方式にて適用された各変調方式での通信時間と、その適用された変調方式に対する重み付け値と、から期間信頼値を算出するステップと、一定時間内の適応変調による変調方式の変更が発生した頻度から基準信頼値を算出するステップと、期間信頼値と基準信頼値との和から信頼値を算出するステップと、前記信頼値に基づいて、データを伝送する経路として選択可能に備えられた複数の前記無線区間から選択を行うステップと、をコンピュータに実行させる。本発明の無線通信システムは、適応変調方式を用いた通信システムであって、適応変調により変調方式が変更され、データを伝送する経路として選択可能に備えられた複数の無線区間を備え、前記複数の無線区間に適用された各変調方式での通信時間の情報を基に、前記複数の無線区間の信頼値を算出し、該信頼値に基づいてデータを伝送する無線区間を選択する。上記に説明したように、本発明の無線通信ネットワーク、無線伝送装置、及び無線通信ネットワークの経路選択方法に於いては、経路検索時に経路の信頼値を用いて経路を選択している。そのため、経路検索に際し、より信頼性の高い経路を選択することが出来る無線通信ネットワーク、無線伝送装置、及び無線通信ネットワークの経路選択方法を提供することができる。第1の実施形態本発明の第1の実施形態について、図面を参照して説明する。図13は本発明の第1の実施形態の適応変調方式を用いる無線伝送装置の構成図である。無線伝送装置1300は、無線区間からの状態を監視する無線区間監視部1301、無線区間の状態変化に対応した変調方式を制御する適応変調制御部1302を有している。更にこの無線伝送装置1300は変調方式毎の変調方式適用時間の積算をする変調方式積算部1303、変調方式積算部で積算された情報を元に信頼値を算出する信頼値算出部1304を有している。無線伝送路の信頼性の指標は期間信頼値と基準信頼値という2種類の信頼値から構成される。期間信頼値は、適用された各変調方式での通信時間とその適用された変調方式に対する重み付け値とから計算される。また、基準信頼値は適応変調による変調方式の変更が発生した頻度を考慮した値である。即ち基準信頼値は適応変調による変調方式が発生しない状態を一定期間保障する値である。期間信頼値は主に突発的な短期スパンの信頼性を示し、基準信頼値は平均的な長期スパンの信頼性を示す。信頼値はこの2つの和から求める、即ち、信頼値=期間信頼値基準信頼値で求められる。この例では無線伝送路の信頼値の値は1~232までの32bitの値をとるものとし、最小の信頼値は1であり、もっとも高い信頼性を表す。逆に、232が最大の信頼値であり、もっとも低い信頼性を表す。期間信頼値の算出の基本的な考え方を説明する。期間信頼値は、一定期間中に、適応変調により変化する変調方式を観測し、各変調方式での通信時間等から求める。多値数の高い変調方式での通信時間滞留時間が長い方が、その伝送路の信頼性は高いと考えられるからである。期間信頼値の基本となる計算式Yを以下に定義する。Y=A×t0B×t1C×t2D×t3E×t4F×t5ここで、Y:期間信頼値A:256QAMの重み付け値B:128QAMの重み付け値C:64QAMの重み付け値D:32QAMの重み付け値E:16QAMの重み付け値F:QPSKの重み付け値t0:256QAM滞留時間秒t1:128QAM滞留時間秒t2:64QAM滞留時間秒t3:32QAM滞留時間秒t4:16QAM滞留時間秒t5:QPSK滞留時間秒である。上記A~Fの重み付け例を表1に示す。適応変調の変調方式変化幅は256QAM~QPSKまでの能力を持った適応変調無線装置とする。表1に定義した各変調方式の重み付けは、変調方式の多値数が小さくなるほど無線伝送容量も小さくなり経路としては不利であるので信頼性は低いとして重み付け値として大きい値が定義される。この表1の例では、全期間に渡って256QAMであれば、重み付け値が0であるので、期間信頼値Yも0となり、信頼性が最も高いと評価される。次に基準信頼値の算出の基本的な考え方を説明する。まず初期値として基準信頼値に1を与える。24時間以内に無線伝送路が劣化した場合には、経路として不利と考えられるので、基準信頼値を増加させる。一方で、1週間の間に無線伝送路の劣化が発生していなかった場合には、経路として信頼性が高いと考えられるので、基準信頼値を減少させる。この様に無線伝送路を評価することにより、基準信頼値を決定する。次に信頼値期間信頼値基準信頼値の算出アルゴリズムについて説明する。第1の実施形態による信頼値算出アルゴリズムのフローを図5に示す。信頼値算出アルゴリズムは1秒周期に適応変調による変調方式の変化を監視し、各変調方式での通信時間を積算するS501。任意の時点より測定を開始し1分経過する度毎に過去1分間に積算した各変調方式での通信時間から期間計算式Yによる期間信頼値を算出するS502。24時間経過時に伝送路劣化の有無を判断し基準信頼値を算出するS503。今回求められた期間信頼値、基準信頼値及び前回の信頼値から今回の信頼値を算出するS504。図5から、期間信頼値は1分毎、基準信頼値は24時間毎に更新される値であることが分かる。信頼値算出アルゴリズムの図5のS502に該当する期間信頼値算出アルゴリズムについて説明する。期間信頼値算出アルゴリズムは、前回の期間信頼値の値と今回の期間信頼値の値の変化によって4通りに場合分けされ4種類のアルゴリズムで構成される。4種類のアルゴリズムのフローチャートを図6,7,8,9に示す。また、この期間信頼性アルゴリズムにおいては、図11に示す5つの信頼値の状態遷移をもつ。求める信頼値の安定性を高める為、信頼値の値を変更する際にはこの状態遷移に基づき、いわゆる保護前方保護、後方保護を行ない、信頼値の精度をより高めている。図6は期間計算式Yによって算出された値が、今回の期間信頼値が0信頼性が最も高いと前回の期間信頼値が0信頼性が最も高いの場合の期間信頼値算出アルゴリズムを主に示している。フロー1F601の矢印で示されるフローは信頼値の状態が通常の場合である。この場合は高い信頼性が保たれているため期間信頼値の処理はない。フロー2F602の矢印で示されるフローは信頼値が復旧保護中の場合である。この場合、復旧保護カウンタをカウントアップし、その結果復旧保護時間に満たない場合は処理なしとなり、復旧保護時間が満了した場合は信頼値回復パラメータを算出する。信頼値回復パラメータは現在までに継続して劣化した信頼値にペナルティ係数を乗じた期間で信頼値を復旧させるためのパラメータである。図12に信頼値の劣化から復旧までの推移をグラフで示す。信頼値回復パラメータの算出方法は以下の式となる。信頼値回復パラメータ=現在の信頼値/劣化継続時間/ペナルティ係数フロー3F603で示されるフローは信頼値が復旧中の場合である。この場合、現在の信頼値からフロー2で求めた信頼値回復パラメータを減算する。減算結果として信頼値が1となった場合は信頼値の状態を通常に遷移させる。図7は期間計算式Yによって算出された値が、今回の期間信頼値が0高信頼と前回の期間信頼値が0より大きい信頼性が劣化しているの場合の期間信頼値算出アルゴリズムである。フロー1F701は信頼値の状態が発生保護中の場合のフローである。この場合は、発生保護カウンタをクリアし、信頼値の状態を通常に遷移させる。フロー2F702は信頼値の状態が発生中の場合のフローである。この場合は、復旧保護カウンタをカウントアップし、信頼値の状態を復旧保護中に遷移させる。図8は期間計算式Yによって算出された今回の期間信頼値が0より大きい信頼性が劣化している場合と前回の期間信頼値が0信頼性が最も高いの場合の期間信頼値算出アルゴリズムである。フロー1F801は信頼値の状態が通常の場合のフローである。この場合は、信頼値の状態を発生保護中とし、発生保護カウンタをカウントアップする。フロー2F802は信頼値の状態が復旧保護中の場合のフローである。この場合は、復旧保護カウンタをクリアし、信頼値の状態を発生中に遷移させる。フロー3F803は信頼値の状態が復旧中の場合のフローである。この場合は、信頼値の状態を発生保護中に遷移させる。図9は期間計算式Yによって算出された今回の期間信頼値が0より大きい信頼性が劣化している場合と前回の期間信頼値が0より大きい信頼性が劣化している場合の期間信頼値算出アルゴリズムである。フロー1F901は信頼値の状態が発生中の場合のフローである。この場合は、今回と前回の期間信頼値の和を算出し、劣化継続時間をカウントアップ後、基準信頼値劣化フラグがOFFの場合に基準信頼値劣化フラグをONにする。基準信頼値劣化フラグは24時間の間に無線伝送路の劣化の発生の有無を表すフラグである。フロー2F902は信頼値の状態が発生保護中の場合のフローである。この場合は、発生保護カウンタをカウントアップする。発生保護カウンタが満了時には、信頼値の状態を発生中に遷移させ、発生保護カウンタをクリアする。発生保護カウンタが未満了の場合は処理なしとする。次に基準信頼値の計算アルゴリズムについて説明する。信頼値算出アルゴリズムは以下のような特徴を持っている。信頼値は無線区間に於ける減衰時間低い変調方式である時間に比例して増加するようになっている。信頼値の回復は信頼値の劣化に対しペナルティを課している。即ち信頼値が劣化する期間に比べ、信頼値が回復する時間の方が長くなるようになっている。信頼値の劣化時、回復時には信頼値を実際に変化させて良いほどの伝搬環境の変化であるかを見極める為の、いわゆる保護前方保護、後方保護を持っている。図10は基準信頼値算出アルゴリズムのフローを示している。本アルゴリズムは24時間周期で実施される。フロー1F1001は基準信頼値劣化フラグがOFFの場合のフローである。この場合は、基準信頼値向上カウンタをカウントアップする。基準信頼値向上カウンタは1週間の間無線伝送路の劣化が発生していない場合に基準信頼値を向上値を減少させるためのカウンタである。基準信頼値向上カウンタが1週間経過した場合には基準信頼値が1より大きい場合に基準信頼値の減算を実施する。この減算により基準信頼値が減少し、信頼性が向上した事を表現出来る。基準信頼値が1つまり基準信頼値の最小値の場合は、処理は不要である。フロー2F1002は基準信頼値劣化フラグがONの場合のフローである。この場合は、基準信頼値をカウントアップ信頼性が劣化し、基準信頼値向上カウンタをクリアする。以上説明した信頼値算出アルゴリズムから算出された信頼値を、無線伝送装置間でルーティング情報として広告し合うことにより交換する。各無線伝送装置では、広告された信頼値を用いることにより、各経路の信頼性を考慮した経路選択を行う。隣接無線装置に対する広告方法は一般的にOSPFOpenShortestPathFirst方式等を利用して広告するが、特にOSPF方式に限られない。本発明の第1の実施形態では、天候変化時に無線区間のマイクロ波の減衰によって適応変調制御された無線伝送路の信頼値を信頼値算出アルゴリズムによって算出している。そのため、算出した信頼値情報をルーティング情報として交換し、経路選択の情報として用いることにより、経路検索に際し、より信頼性の高い経路を選択することが出来る無線通信ネットワークの経路選択方法を提供することができる。第2の実施形態本発明の第2の実施形態について、図面を参照して説明する。図14は本発明の第2の実施形態における無線通信ネットワーク及び経路選択方法の構成図である。1401は無線伝送手段、1402は無線区間監視手段、1403は適応変調制御手段、1404は信頼値算出手段、である。本発明の第2の実施形態における無線通信ネットワークでは無線区間状態監視手段1402が無線区間からの状態を監視し、適応変調制御手段1403が無線区間の状態変化に対応した変調方式を制御し、信頼値算出手段1404は適応変調制御手段1403からの情報を基に経路の信頼値を算出する。この算出された信頼値に基づき経路を決定することが出来るので、ユーザがEndtoEndの無線伝送路を設定する際に、経路検索に際し、より信頼性の高い経路を選択することが出来る。第3の実施形態本発明の無線伝送装置は、無線区間の状態を監視する無線区間状態監視手段と、前記無線区間状態監視手段にて検出した無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御する適応変調制御手段と、を有する。更に本発明の無線伝送装置は、前記適応変調制御手段から出力された各変調方式での通信時間の情報を基に無線区間の信頼値を算出する信頼値算出手段を有する。更に本発明の無線伝送装置は、前記信頼値及び他の無線区間の信頼値を用いてデータを送出する無線区間を選択する。第4の実施形態本発明の経路選択方法は、無線区間の状態を監視し、無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御し、各変調方式での通信時間の情報を基に無線区間の信頼値を算出する。更に本発明の経路選択方法は、経路検索時に前記信頼値及び他の無線区間の信頼値を用いてデータを送出する無線区間を選択する。第5の実施形態本発明のプログラムは、無線区間の状態を監視する無線区間状態監視ステップと、前記無線区間状態監視ステップにて検出した無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御する適応変調制御ステップと、をコンピュータに実行させる。更に本発明のプログラムは、一定時間内の適応変調方式にて適用された各変調方式での通信時間と、その適用された変調方式に対する重み付け値と、から期間信頼値を算出するステップと、をコンピュータに実行させる。更に本発明のプログラムは、一定時間内の適応変調による変調方式の変更が発生した頻度から基準信頼値を算出するステップと、期間信頼値と基準信頼値との和から信頼値を算出するステップと、をコンピュータに実行させる。更に本発明のプログラムは、経路検索時に前記信頼値及び他の無線区間の信頼値を用いてデータを送出する無線区間を選択するステップをコンピュータに実行させる。なお、上述した各実施の形態で説明した信頼値の算出方法は一例を示したものであり、無線変調方式以外のその他の要素を活用するとしても良い。また、ここまで説明した各実施の形態では、主としてマイクロ波無線通信システムに適用可能な無線通信ネットワークを想定した構成としたが、同様の無線通信を行うネットワークであれば、その他のシステム用の各種無線ネットワークにも適用可能である。また、ここまで説明した各実施の形態では、無線通信ネットワーク内で無線伝送装置は、専用の通信装置を想定したが、次のようなものでもよい。即ち例えば各種データ処理を行うパーソナルコンピュータ装置に、本例での無線通信部に相当する通信処理を行うボードやカードなどを装着し、通信制御処理を、コンピュータ装置側で実行させる。このようにして、その通信制御処理を実行するソフトウェアをパーソナルコンピュータ装置に実装させて実行する構成としても良い。そのパーソナルコンピュータ装置などのデータ処理装置に実装されるプログラムについては、光ディスク,メモリカードなどの各種記録記憶媒体を介して配付しても良く、或いはインターネットなどの通信手段を介して配付しても良い。以上、実施形態を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記実施形態に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。この出願は、2010年8月13日に出願された日本出願特願2010-181367を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。上記の実施形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、以下には限られない。付記1無線区間の状態を監視する無線区間状態監視手段と、前記無線区間状態監視手段にて検出した無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御する適応変調制御手段と、前記適応変調制御手段から出力された各変調方式での通信時間の情報を基に無線区間の信頼値を算出する信頼値算出手段と、を有する、ことを特徴とする無線伝送装置。付記2前記算出された信頼値を、他の前記無線伝送装置に対しルーティング情報として送出する、ことを特徴とする付記1記載の無線伝送装置。付記3前記算出された信頼値を、前記無線伝送装置間でルーティング情報として広告し合うことにより交換する、ことを特徴とする付記2記載の無線伝送装置。付記4前記信頼値は、適応変調方式にて適用された各変調方式での通信時間と、その適用された変調方式に対する重み付け値と、から算出される期間信頼値である付記1乃至付記3のいずれかに記載の無線伝送装置。付記5前記信頼値は、適応変調による変調方式の変更が発生した頻度から算出される基準信頼値である付記1乃至付記3のいずれかに記載の無線伝送装置。付記6前記信頼値は、前記期間信頼値と前記基準信頼値との和から求められる付記4又は付記5記載の無線伝送装置。付記7前記信頼値に基づいて、データを伝送する経路として選択可能に備えられた複数の前記無線区間から選択を行うことを特徴とする付記1乃至付記6のいずれかに記載の無線伝送装置。付記8通信回線により相互に接続された複数の付記1乃至付記7のいずれかに記載された無線伝送装置を含む通信ネットワーク。付記9無線区間の状態を監視し、検出した無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御し、各変調方式での通信時間の情報を基に無線区間の信頼値を算出する、ことを特徴とする経路選択方法。付記10前記算出された信頼値を、他の前記無線伝送装置に対しルーティング情報として送出する、ことを特徴とする付記9記載の経路選択方法。付記11前記算出された信頼値を、前記無線伝送装置間でルーティング情報として広告し合うことにより交換する、ことを特徴とする付記10記載の経路選択方法。付記12前記信頼値は、適応変調方式にて適用された各変調方式での通信時間と、その適用された変調方式に対する重み付け値と、から算出される期間信頼値である付記9乃至付記11のいずれかに記載の経路選択方法。付記13前記信頼値は、適応変調による変調方式の変更が発生した頻度から算出される基準信頼値である付記9乃至付記11のいずれかに記載の経路選択方法。付記14前記信頼値は、前記期間信頼値と前記基準信頼値との和から求められる付記12又は付記13記載の経路選択方法。付記15前記信頼値に基づいて、データを伝送する経路として選択可能に備えられた複数の前記無線区間から選択を行うことを特徴とする付記9乃至付記14のいずれかに記載の経路選択方法。付記16無線区間の状態を監視する無線区間状態監視ステップと、前記無線区間状態監視ステップにて検出した無線区間の状態の変化に対応して変調方式を制御する適応変調制御ステップと、一定時間内の適応変調方式にて適用された各変調方式での通信時間と、その適用された変調方式に対する重み付け値と、から期間信頼値を算出するステップと、一定時間内の適応変調による変調方式の変更が発生した頻度から基準信頼値を算出するステップと、期間信頼値と基準信頼値との和から信頼値を算出するステップと、前記信頼値に基づいて、データを伝送する経路として選択可能に備えられた複数の前記無線区間から選択を行うステップと、をコンピュータに実行させることを特徴とするプログラム。付記17適応変調方式を用いた通信システムであって、適応変調により変調方式が変更され、データを伝送する経路として選択可能に備えられた複数の無線区間を備え、前記複数の無線区間に適用された各変調方式での通信時間の情報を基に、前記複数の無線区間の信頼値を算出し、該信頼値に基づいてデータを伝送する無線区間を選択することを特徴とする無線通信システム。"