測定データを持つ複数の計測器と一つのデータ収集装置との間での無線通信により、各計測器ごとに付与されたID番号に基づいて各計測器の測定データをデータ収集装置に収集する方法であって、前記測定データを必要とする計測器のID番号と前記測定データの収集順序とを前記データ収集装置から全ての計測器へ送信し、その送信信号のみに基づいて測定データを必要するID番号の計測器が、測定データの収集順序に従って測定データをデータ収集装置へ送信することを特徴とするデータ収集方法。前記計測器の測定データが前回のデータ収集時と比較して変化がない場合に、その計測器からの送信情報のうちの測定データを省略してデータ収集装置へ送信する請求項1に記載のデータ収集方法。前記計測器の測定データが前回のデータ収集時と比較して変化している場合に、その計測器からの送信情報のうちの測定データの前回との差分のみをデータ収集装置へ送信する請求項1に記載のデータ収集方法。ところで、前述した特許文献1に開示されるようなポーリング方式によるデータ収集方法では、データ収集装置が、必要とするID番号を持つ計測器にアクセスし、そのID番号の計測器から測定データを収集し、その後、次のID番号を持つ計測器にアクセスし、そのID番号の計測器から測定データを収集する。このように、複数の計測器に対して各計測器ごとにデータ収集装置からアクセスし、それに基づいて計測器から測定データをデータ収集装置へ送信するようにしている。しかしながら、ポーリング方式によるデータ収集方法のように、複数の計測器に対して各計測器ごとに、つまり、ID番号が変わるごとにデータ収集装置から全ての計測器に順次アクセスしていたのでは、複数の計測器全ての測定データを収集し終わるまで相当の時間を要することになる。この複数の計測器に対するデータ収集時間の短縮化が要望されているというのが現状であった。そこで、本発明は前述の要望に鑑みて提案されたもので、その目的とするところは、複数の計測器に対するデータ収集時間の短縮化を容易に実現し得るデータ収集方法を提供することにある。前述の目的を達成するための技術的手段として、本発明方法は、測定データを持つ複数の計測器と一つのデータ収集装置との間での無線通信により、各計測器に付与されたID番号に基づいて各計測器の測定データをデータ収集装置に収集する方法であって、測定データを必要とする計測器のID番号と測定データの収集順序とをデータ収集装置から全ての計測器へ送信し、その送信信号のみに基づいて測定データを必要するID番号の計測器が、測定データの収集順序に従って測定データをデータ収集装置へ送信することを特徴とする。本発明方法では、測定データを必要とする計測器のID番号と測定データの収集順序とをデータ収集装置から全ての計測器へ送信し、その送信信号のみに基づいて測定データを必要するID番号の計測器が、測定データの収集順序に従って測定データをデータ収集装置へ送信することにより、データ収集装置から計測器ごとにアクセスする必要がなくなることから、計測器ごとのアクセス時間を省略することができるので、複数の計測器に対するデータ収集時間の短縮化を容易に実現できる。本発明方法において、計測器の測定データが前回のデータ収集時と比較して変化がない場合に、その計測器からの送信情報のうちの測定データを省略してデータ収集装置へ送信することが望ましい。このようにすれば、計測器からの送信情報量を少なくすることができ、複数の計測器に対するデータ収集時間をより一層短縮化することができる。また、本発明方法において、計測器の測定データが前回のデータ収集時と比較して変化している場合でも、その計測器からの送信情報のうちの測定データの前回との差分のみをデータ収集装置へ送信することが望ましい。このようにすれば、計測器からの送信情報量を少なくすることができ、複数の計測器に対するデータ収集時間をより一層短縮化することができる。本発明によれば、測定データを必要とする計測器のID番号と測定データの収集順序とをデータ収集装置から全ての計測器へ送信し、その送信信号のみに基づいて測定データを必要するID番号の計測器が、測定データの収集順序に従って測定データをデータ収集装置へ送信することにより、データ収集装置から計測器ごとにアクセスする必要がなくなることから、計測器ごとのアクセス時間を省略することができるので、複数の計測器に対するデータ収集時間の短縮化を容易に実現できる。その結果、データ収集作業を効率よく行うことができ、その実用的価値は大きい。本発明の実施形態を図1~図4を参照しながら以下に詳述する。この実施形態では、図4に示すように、一つのデータ収集装置Xに対して複数の計測器Y1~YNを設置した構成を具備している。この計測器Y1~YNは、例えば一般家庭に設置され、電気機器の積算電力量、積算電気料金および積算二酸化炭素排出量を測定して表示する。このように、一般家庭で使用する各種電気機器の積算電力量、積算電気料金および積算二酸化炭素排出量の各項目を測定して表示することにより、電力需要家の省エネ意識を高めようとするものである。また、各家庭に設置された計測器Y1~YNで測定された各種電気機器の積算電力量、積算電気料金および積算二酸化炭素排出量からなる測定データは、各家庭での電力使用状況を把握する上で重要である。そのため、複数の計測器Y1~YNで得られた測定データは、無線通信を利用してデータ収集装置Xにより集中管理センタなどに収集される。ここで、各計測器Y1~YNを個別に識別するため、複数の計測器Y1~YNにそれぞれID番号が付与されている。これら複数の計測器Y1~YNと一つのデータ収集装置Xとの間での無線通信により、各計測器Y1~YNの測定データをデータ収集装置Xに収集するに際しては、図1ABに示す手順に従って行われる。なお、同図Aはデータ収集装置Xの動作、同図Bは計測器Y1~YNの動作を示す。まず、図1Aに示すように、データ収集装置Xでは、例えば所定の設定時間になった時点でデータ収集を開始するか否かを判断し図1AのSTEP1、例えば所定の設定時間になった時点でデータ収集を開始する。さらに、データ収集装置Xでは、複数の計測器Y1~YNの中で測定データを必要とする計測器Y1~YNのID番号と測定データの収集順序とをデータ収集装置Xから全ての計測器Y1~YNへ送信する図1AのSTEP2。一方、複数の計測器Y1~YNでは、その送信信号のみに基づいて測定データを必要するID番号の計測器Y1~YNが、測定データの収集順序に従って測定データをデータ収集装置Xへ送信する。つまり、図1Bに示すように、データ収集装置Xから計測器Y1~YNへの通信、あるいは計測器Y1~YNからデータ収集装置Xへの通信があるか否かを判断し図1BのSTEP1、その通信があった場合、データ収集装置Xから計測器Y1~YNへの通信であるか否かを判断する図1BのSTEP2。データ収集装置Xから計測器Y1~YNへの通信であった場合、通信内容にその計測器Y1~YN自身のID番号が存在するか否かを判断し図1BのSTEP3、その計測器Y1~YN自身のID番号が存在する場合には、計測器Y1~YN自身のID番号に基づく収集順序を保存する図1BのSTEP4。その計測器Y1~YN自身のID番号に基づく収集順序が一番目か否かを判断し図1BのSTEP5、その収集順序が一番目の場合、その計測器Y1~YN自身が持つ測定データをデータ収集装置Xへ送信する図1BのSTEP6。収集順序が一番目でない場合、つまり、収集順序が二番目以降である場合、データ収集装置Xから計測器Y1~YNへの通信、あるいは計測器Y1~YNからデータ収集装置Xへの通信があるか否かを判断し図1BのSTEP1、その通信があった場合、データ収集装置Xから計測器Y1~YNへの通信であるか否かを判断する図1BのSTEP2。そして、データ収集装置Xから計測器Y1~YNへの通信ではない場合、つまり、計測器Y1~YNからデータ収集装置Xへの通信である場合、計測器Y1~YN自身の前のID番号の計測器Y1~YNによる通信であるか否かを、予め保存された収集順序図1BのSTEP4に基づいて判断し図1BのSTEP7、計測器Y1~YN自身の前のID番号の計測器Y1~YNによる通信であれば、その計測器Y1~YN自身が持つ測定データをデータ収集装置Xへ送信する図1BのSTEP8。一方、データ収集装置Xでは、計測器Y1~YNからデータ収集装置Xへの通信があるか否かを判断し図1AのSTEP3、計測器Y1~YNからデータ収集装置Xへの通信があれば、その計測器Y1~YNの測定データを保存する図1AのSTEP4。この測定データの保存が収集順序の最終ID番号の計測器Y1~YNについてであるか否かを判断し図1AのSTEP5、測定データの保存が収集順序の最終ID番号の計測器Y1~YNについてではない場合、計測器Y1~YNからデータ収集装置Xへの通信があるか否かの判断図1AのSTEP3、および計測器Y1~YNの測定データの保存図1AのSTEP4を続行する。なお、測定データの保存が収集順序の最終ID番号の計測器Y1~YNについてであれば、初期状態に復帰する。以上で説明した測定データの収集は、所定の設定時間に達するごとに実行されるが図1AのSTEP1、前述の実施形態では、計測器Y1~YNの測定データについて前回のデータ収集時との比較による変化の有無を考慮していないが、この計測器Y1~YNの測定データについて前回のデータ収集時との比較による変化の有無を考慮することも有効な手段である。計測器Y1~YNの測定データについて前回のデータ収集時との比較による変化の有無を考慮する場合の処理手順を図2ABに示す。図2Bに示すように、前述の実施形態と同様に、計測器Y1~YN自身のID番号に基づく収集順序が一番目か否かを判断した場合図2BのSTEP5、および、計測器Y1~YN自身の前のID番号の計測器Y1~YNによる通信であるか否かを、予め保存された収集順序図2BのSTEP4に基づいて判断した場合図2BのSTEP7、以下の処理を実行する。つまり、前回のデータ収集時に送信した測定データと比較して変化しているか否かを判断する図2BのSTEP9およびSTEP12。その測定データが変化なしの場合には計測器Y1~YN自身のID番号のみをデータ収集装置Xへ送信し図2BのSTEP10およびSTEP13、測定データが変化ありの場合にはその測定データをデータ収集装置Xへ送信する図2BのSTEP11およびSTEP14。このように、計測器Y1~YNの測定データが前回のデータ収集時と比較して変化がない場合に、その計測器Y1~YNからの送信情報のうちの測定データを省略して計測器Y1~YNのID番号のみをデータ収集装置Xへ送信することにより図2BのSTEP10およびSTEP13、計測器Y1~YNからの送信情報量を少なくすることができ、複数の計測器Y1~YNに対するデータ収集時間をより一層短縮化することができる。なお、前述の実施形態では、測定データが変化ありの場合、その測定データをそのままデータ収集装置Xへ送信していたが、図3ABに示す他の実施形態のように、計測器Y1~YNの測定データが前回のデータ収集時と比較して変化している場合に、その計測器Y1~YNからの送信情報のうちの測定データの前回との差分のみをデータ収集装置Xへ送信するようにしてもよい図3BのSTEP15およびSTEP16。このように、計測器Y1~YNの測定データが前回のデータ収集時と比較して変化している場合に、その計測器Y1~YNからの送信情報のうちの測定データの前回との差分のみをデータ収集装置Xへ送信することにより図3BのSTEP15およびSTEP16、計測器Y1~YNからの送信情報量を少なくすることができ、複数の計測器Y1~YNに対するデータ収集時間をより一層短縮化することができる。なお、この実施形態においても、計測器Y1~YNの測定データが前回のデータ収集時と比較して変化がない場合に、その計測器Y1~YNからの送信情報のうちの測定データを省略して計測器Y1~YNのID番号のみをデータ収集装置Xへ送信することにより図3BのSTEP10およびSTEP13、計測器Y1~YNからの送信情報量を少なくすることができ、複数の計測器Y1~YNに対するデータ収集時間をより一層短縮化することができる。本発明は前述した実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、さらに種々なる形態で実施し得ることは勿論のことであり、本発明の範囲は、特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲に記載の均等の意味、および範囲内のすべての変更を含む。