複数のシリンダボアを整列して画成すべく構成されたシリンダブロックを備える火花点火式内燃機関であって、前記シリンダブロックをクランクケースに対して相対的に移動させることで燃焼室の容積を変更して機械圧縮比を変更可能とする可変圧縮比機構と、前記クランクケースに対する前記シリンダブロックの相対的なリフト量を検出するリフト量センサとを具備する火花点火式内燃機関において、前記リフト量センサから出力される信号から、機関回転数に応じて決定される特定周波数成分の信号を除去するように、前記リフト量センサから出力される信号をフィルタリングするフィルタ手段を有し、該フィルタ手段によりフィルタリングされた後の信号に基づいて前記可変圧縮比機構にて機械圧縮比の制御を行う、火花点火式内燃機関。前記フィルタ手段は、前記リフト量センサから出力される信号を、機関回転数に応じて決定される所定の遮断周波数以下の成分を通過させるローパスフィルタによってフィルタリングする、請求項1に記載の火花点火式内燃機関。ところで、上記のような可変圧縮比装置を備える内燃機関であって複数のシリンダを有して構成される内燃機関においては、シリンダ内における燃焼圧の発生により、シリンダブロックがクランクケースから遠ざかる方向に押圧され、これに伴い、シリンダブロック側支持部により可変圧縮比装置を構成するカムシャフトが押圧され、これにより、シリンダブロックの両端部が変位してシリンダ配列方向におけるシリンダブロックのピッチング揺動が生じるうる場合がある。シリンダブロックとクランクケースとの相対位置を検出するための、すなわち、クランクケースに対するシリンダブロックのリフト量を検出するためのリフト量センサの出力値に基づいて機械圧縮比を検出する可変圧縮比機構においては、上記のようなピッチング揺動の発生は、例えば、実際には機械圧縮比が変化していないにもかかわらず機械圧縮比が変化しているというような、リフト量センサからの出力に基づく機械圧縮比変動の誤検出をもたらしてしまう場合がある。本発明は上記のような課題に鑑み、複数のシリンダボアを整列して画成すべく構成されたシリンダブロックを備える火花点火式内燃機関であって、シリンダブロックをクランクケースに対して相対的に移動させることで燃焼室の容積を変更して機械圧縮比を変更可能とする可変圧縮比機構と、クランクケースに対するシリンダブロックの相対的なリフト量を検出するリフト量センサとを有し、該リフト量センサの出力値に基づいて可変圧縮比機構にて機械圧縮比の制御を行う火花点火式内燃機関において、シリンダブロックの両端部が変位してシリンダボアの整列方向におけるシリンダブロックのピッチング揺動が生じる場合においてもリフト量センサからの出力値に基づく機械圧縮比変動の誤検出を抑制することを可能とする、火花点火式内燃機関を提供することを目的とする。請求項1に記載の発明によれば、複数のシリンダボアを整列して画成すべく構成されたシリンダブロックを備える火花点火式内燃機関であって、前記シリンダブロックをクランクケースに対して相対的に移動させることで燃焼室の容積を変更して機械圧縮比を変更可能とする可変圧縮比機構と、前記クランクケースに対する前記シリンダブロックの相対的なリフト量を検出するリフト量センサとを具備する火花点火式内燃機関において、前記リフト量センサから出力される信号から、機関回転数に応じて決定される特定周波数成分の信号を除去するように、前記リフト量センサから出力される信号をフィルタリングするフィルタ手段を有し、該フィルタ手段によりフィルタリングされた後の信号に基づいて前記可変圧縮比機構にて機械圧縮比の制御を行う、火花点火式内燃機関が提供される。上記のような可変圧縮比機構を備える内燃機関において、シリンダ内のおける燃焼圧の発生に起因するシリンダブロックのピッチング揺動が生じる場合、クランクケースに対するシリンダブロックの相対的なリフト量を検出するリフト量センサからは、ピッチング揺動の影響を受けた信号が出力されることとなり、また、その影響を受け方は機関回転数によって異なるものとなる。このことに基づいて、請求項1に記載の発明では、リフト量センサから出力される信号から、機関回転数に応じて決定される特定周波数成分の信号を除去するように、リフト量センサから出力される信号をフィルタリングするフィルタ手段を備えることで、リフト量センサから出力される信号であって上記のようなシリンダブロックのピッチング揺動による影響を受けた信号を、機関回転数に応じて適切にフィルタリングすることができ、これにより、上記のようなシリンダブロックのピッチング揺動が生じる場合においてもリフト量センサからの出力に基づく機械圧縮比変動の誤検出を抑制することを可能とする。請求項2に記載の発明によれば、前記フィルタ手段は、前記リフト量センサから出力される信号を、機関回転数に応じて決定される所定の遮断周波数以下の成分を通過させるローパスフィルタによってフィルタリングする、請求項1に記載の火花点火式内燃機関が提供される。各請求項に記載の発明によれば、複数のシリンダボアを整列して画成すべく構成されたシリンダブロックを備える火花点火式内燃機関であって、シリンダブロックをクランクケースに対して相対的に移動させることで燃焼室の容積を変更して機械圧縮比を変更可能とする可変圧縮比機構と、クランクケースに対するシリンダブロックの相対的なリフト量を検出するリフト量センサとを具備する火花点火式内燃機関において、リフト量センサから出力される信号に対する機関回転数に応じた適切なフィルタリングの実行を可能とすることで、シリンダブロックの両端部が変位してシリンダボアの整列方向におけるシリンダブロックのピッチング揺動が生じる場合においてもリフト量センサからの出力に基づく機械圧縮比変動の誤検出を抑制することを可能とする、という共通の効果を奏する。以下、図面を参照して本発明の火花点火式内燃機関について詳細に説明する。図1には本発明の火花点火式内燃機関の一実施形態の側面断面図を示す。図1を参照すると、1はクランクケース、2はシリンダブロック、3はシリンダヘッド、4はピストン、5は燃焼室、6は燃焼室5の頂面中央部に配置された点火プラグ、7は吸気弁、8は吸気ポート、9は排気弁、10は排気ポートをそれぞれ示す。吸気ポート8は吸気枝管11を介してサージタンク12に連結され、各吸気枝管11にはそれぞれ対応する吸気ポート8内に向けて燃料を噴射するための燃料噴射弁13が配置される。なお、燃料噴射弁13は各吸気枝管11に取付ける代りに各燃焼室5内に配置してもよい。サージタンク12は吸気ダクト14を介してエアクリーナ15に連結され、吸気ダクト14内にはアクチュエータ16によって駆動されるスロットル弁17と例えば熱線を用いた吸入空気量検出器18とが配置される。一方、排気ポート10は排気マニホルド19を介して例えば三元触媒を内蔵した触媒コンバータ20に連結され、排気マニホルド19内には空燃比センサ21が配置される。一方、図1に示した実施形態ではクランクケース1とシリンダブロック2との連結部にクランクケース1とシリンダブロック2のシリンダ軸線方向の相対位置を変化させることによりピストン4が圧縮上死点に位置するときの燃焼室5の容積を変更可能な可変圧縮比機構Aが設けられており、更に実際の圧縮作用の開始時期を変更するために吸気弁7の閉弁時期を制御可能な可変バルブタイミング機構Bが設けられている。電子制御ユニット30はデジタルコンピュータからなり、双方向性バス31によって互いに接続されたROMリードオンリメモリ32、RAMランダムアクセスメモリ33、CPUマイクロプロセッサ34、入力ポート35及び出力ポート36を具備する。吸入空気量検出器18の出力信号及び空燃比センサ21の出力信号はそれぞれ対応するAD変換器37を介して入力ポート35に入力される。また、アクセルペダル40にはアクセルペダル40の踏込み量に比例した出力電圧を発生する負荷センサ41が接続され、負荷センサ41の出力電圧は対応するAD変換器37を介して入力ポート35に入力される。更に入力ポート35にはクランクシャフトが例えば30°回転する毎に出力パルスを発生するクランク角センサ42が接続される。さらに、シリンダブロック2にはシリンダブロック2とクランクケース1との相対位置リフト量を検出するためのリフト量センサ43が設けられており、リフト量センサ43の出力電圧は対応するAD変換器37を介して入力ポート35に入力される。一方、出力ポート36は対応する駆動回路38を介して点火プラグ6、燃料噴射弁13、スロットル弁駆動用アクチュエータ16、可変圧縮比機構A及び可変バルブタイミング機構Bに接続される。次に、本実施形態の可変圧縮比機構Aの構成について図2及び図3を参照して説明する。図2は図1に示す可変圧縮比機構Aの分解斜視図を示しており、図3は図解的に表した内燃機関の側面断面図を示している。図2を参照すると、シリンダブロック2の両側壁の下方には互いに間隔を隔てた複数個のブロック側突出部50が形成されており、各ブロック側突出部50内にはそれぞれ断面円形のブロック側カム挿入孔51が形成されている。これらブロック側カム挿入孔51はシリンダの配列方向に平行になるように同一軸線上に形成される。一方、クランクケース1の上壁面上には互いに間隔を隔ててそれぞれ対応するブロック側突出部50の間に嵌合せしめられる複数個のケース側突出部52が形成されており、これら各ケース側突出部52内にもそれぞれ断面円形のケース側カム挿入孔53が形成されている。これらケース側カム挿入孔53も、ブロック側カム挿入孔51と同様にシリンダの配列方向に平行になるように同一軸線上に形成される。図2に示したように一対のカムシャフト54、55が設けられており、各カムシャフト54、55上には一つおきに各ケース側カム挿入孔53内に回転可能に挿入されるケース側円形カム56が固定されている。これらケース側円形カム56は各カムシャフト54、55の回転軸線と共軸をなす。一方、各ケース側円形カム56間には図3に示したように各カムシャフト54、55の回転軸線に対して偏心配置された偏心軸57が延びており、この偏心軸57上にブロック側円形カム58が偏心して回転可能に取付けられている。図2に示したようにこれらブロック側円形カム58は各ケース側円形カム56間に配置されており、これらブロック側円形カム58は対応する各ブロック側カム挿入孔51内に回転可能に挿入されている。図2に示したように各カムシャフト54、55をそれぞれ反対方向に回転させるために駆動モータ59の回転軸60にはそれぞれ螺旋方向が逆向きの一対のウォームギア61、62が取付けられており、これらウォームギア61、62と噛合する歯車63、64がそれぞれ各カムシャフト54、55の端部に固定されている。本実施形態では駆動モータ59を駆動することによってピストン4が圧縮上死点に位置するときの燃焼室の容積を広い範囲に亘って変更することができる。次に、上述した構成の可変圧縮比機構Aにより圧縮比を変更する方法について図3及び図4を参照して詳述する。図4は、ケース側円形カム56、偏心軸57及びブロック側円形カム58の中心の運動をモデル化した図である。図3及び図4において、aはケース側円形カム56の中心、bは偏心軸57の中心、cはブロック側円形カム58の中心をそれぞれ示している。なお、本実施形態では、図3に示したようにブロック側円形カム58の直径はケース側円形カム56の直径よりも大きく、よって図4に示したようにブロック側円形カム58の中心cと偏心軸57の中心bとの間の距離mがケース側円形カム56の中心aと偏心軸57の中心bとの間の距離nよりも長い。図3A及び図4Aに示したような状態から駆動モータ59を駆動して、ケース側円形カム56を図3Aにおいて矢印で示したように互いに反対方向に回転させるべく各カムシャフト54、55を回転させると、偏心軸57がケース側円形カム56の中心a回りで下方へ向かって移動する。この偏心軸57の移動に伴ってブロック側円形カム58は図3Aにおいて矢印で示した方向とは反対方向に回転せしめられる。図3A及び図4Aに示したような状態からケース側円形カム56が90°回転すると図3B及び図4Bに示したような状態となる。さらに駆動モータ59を駆動して、ケース側円形カム56を図3Bにおいて矢印で示したように互いに反対方向に回転させるべく各カムシャフト54、55を回転させると、偏心軸57がケース側円形カム56の中心a回りで更に下方へ向かって移動する。この偏心軸57の移動に伴ってブロック側円形カム58も図3Bにおいて矢印で示した方向に回転せしめられる。図3B及び図4Bに示したような状態からケース側円形カム56が90°回転すると図3C及び図4Cに示したような状態となる。ここで、ブロック側円形カム58及びケース側円形カム56はそれぞれブロック側カム挿入口51及びケース側カム挿入口53内に収容されており、シリンダの軸線と垂直な方向へは移動することができない。従って、ブロック側円形カム58又はケース側円形カム56はシリンダの軸線と平行な方向にのみ相対移動が可能であり、従ってこれらカム56、58は常にシリンダの軸線と平行な同一直線l上に位置する。従って、図3Aに示したような状態から各カムシャフト54、55上に固定されたケース側円形カム56を図3Aにおいて実線の矢印で示したように互いに反対方向に回転させると、ブロック側円形カム58の中心cは下方に、ケース側円形カム56の中心aに近づくように移動せしめられる。図3A~図3Cを比較するとわかるようにクランクケース1に対するシリンダブロック2の相対位置リフト量はケース側円形カム56の中心aとブロック側円形カム58の中心cとの距離によって定まり、ケース側円形カム56の中心aとブロック側円形カム58の中心cとの距離が大きくなるほどシリンダブロック2はクランクケース1から離れる。シリンダブロック2がクランクケース1から離れるとピストン4が圧縮上死点に位置するときの燃焼室5の容積は増大する。従って、各カムシャフト54、55を回転させることによってピストン4が圧縮上死点に位置するときの燃焼室5の容積以下、燃焼室容積というを変更することができる。このようにカムシャフト54、55を回転させることによってピストン4が圧縮上死点に位置するときの燃焼室5の容積を変化させたとしても、圧縮行程時のピストン4の行程容積ピストン4が吸気下死点から圧縮上死点まで移動するときに変化する燃焼室5の容積は変化しない。したがって、燃焼室容積行程容積/燃焼室容積で表される圧縮比は、燃焼室容積の変化に応じて変化する。すなわち、本実施形態の可変圧縮比機構Aによれば、駆動モータ59によってカムシャフト54、55を回転させることによって、内燃機関の圧縮比を変更することができる。なお、図1~図4に示した可変圧縮比機構Aは一例を示すものであって、駆動モータ等のアクチュエータを駆動させることによって圧縮比を変更することができればいかなる形式の可変圧縮比機構でも用いることができる。ところで、このように構成された可変圧縮比機構Aを有する内燃機関では、先にも説明したように、シリンダ内にて燃焼圧が生じると、シリンダ配列方向におけるシリンダブロック2のピッチング揺動が生じうる。図5は、上記のようなシリンダブロックのピッチング揺動を図解的に示す説明図である。図5において、91は第1シリンダボア、92は第2シリンダボア、93は第3シリンダボア、94は第4シリンダボア、のそれぞれを示す。図5に示されているように、シリンダ配列方向すなわちシリンダブロック2のシリンダボアの整列方向における一方の端側のシリンダ内での燃焼圧が生じると、該シリンダに対応するシリンダブロック2の部分が、クランクケース1から遠ざかる方向に押圧される。これに伴い、シリンダブロック側支持部となるブロック側突出部50によって、カムシャフトがクランクケース1から遠ざかる方向に押圧される。一方、当該カムシャフトにおける、クランクケース側支持部となるケース側突出部52に対応する部分には、上述の方向とは逆方向の反力が作用する。これにより、カムシャフトに曲げが発生するとともに、図5中の点線で示されるようにシリンダブロック2の両端部が変位して、シリンダ配列方向すなわちシリンダブロック2のシリンダボアの整列方向におけるシリンダブロック2のピッチング揺動が生じうる。このようなシリンダブロック2のピッチング揺動の発生は、クランクケース1に対するシリンダブロック2の相対的なリフト量を検出するリフト量センサ43からの出力値に基づいて、可変圧縮比機構にて機械圧縮比の制御を行うような内燃機関においては、例えば、実際には機械圧縮比が変化していないにもかかわらず機械圧縮比が変化しているというような、リフト量センサ43からの出力に基づく機械圧縮比変動の誤検出をもたらしてしまう場合がある。すなわち、上記のような可変圧縮比機構を備える内燃機関において、シリンダ内のおける燃焼圧の発生に起因するシリンダブロックのピッチング揺動が生じる場合、クランクケースに対するシリンダブロックの相対的なリフト量を検出するリフト量センサからは、ピッチング揺動の影響を受けた信号が出力されることとなり、また、その影響を受け方は機関回転数によって異なるものとなり、これらに起因して、リフト量センサ43からの出力に基づく機械圧縮比変動の誤検出をもたらしてしまう場合がある。このことに基づいて、本発明においては、リフト量センサから出力される信号に対する機関回転数に応じた適切なフィルタリングの実行を可能とすることで、シリンダブロックの両端部が変位してシリンダボアの整列方向におけるシリンダブロックのピッチング揺動が生じる場合においてもリフト量センサからの出力に基づく機械圧縮比変動の誤検出を抑制することを可能とする。より具体的には、リフト量センサから出力される信号から、機関回転数に応じて決定される特定周波数成分の信号を除去するように、リフト量センサから出力される信号をフィルタリングするフィルタ手段を備えることで、リフト量センサから出力される信号であって上記のようなシリンダブロックのピッチング揺動による影響を受けた信号を、機関回転数に応じて適切に除去することができ、これにより、上記のようなシリンダブロックのピッチング揺動が生じる場合においてもリフト量センサからの出力に基づく機械圧縮比変動の誤検出を抑制することを可能とする。図6は、本発明によるリフト量センサからの出力値のフィルタリング制御の一実施形態を示すフォローチャートである。図6に示すフィルタリング制御においては、まず、ステップ101においてリフト量センサ43から出力される信号を取得するとともに、ステップ201及びステップ202にて機関回転数を取得して該機械回転数に応じた遮断周波数を決定する。そして、続くステップ102にて、リフト量センサ43から出力される信号であってシリンダブロック2のピッチング揺動の影響を受けた信号を適切に除去すべく、ステップ202にて決定された遮断周波数に基づいて、ステップ101にて取得されたリフト量センサ43から出力される信号がフィルタリングされる。すなわち、ステップ202にて決定される遮断周波数は、シリンダブロック2のピッチング揺動の影響を受けた信号を適切に除去すべく、シリンダブロック2のピッチング揺動による影響を受けた信号を除去するための閾値となる役割を果たすものとなる。尚、このような遮断周波数の決定に当たって、予めの評価試験や解析評価などに基づいて各機関仕様に適したプロセスが選択され、遮断周波数が決定されるものとされる。例えば、当該機関仕様においては、予めの評価試験や解析評価などより、回転1次周波数すなわち機関回転数に対応する周波数を遮断周波数とするプロセスがシリンダブロック2のピッチング揺動による影響を受けた信号を適切に除去することを可能にすることが確認された場合においては、ステップ201にて取得された機関回転数に対応する周波数が遮断周波数として決定されるように構成される。ここで、例えば、機関回転数が3000rpmであるような場合においては、50Hz=3000÷60が機関回転数に対応する周波数、すなわち、回転1次周波数となる。また、例えば、当該機関仕様においては、予めの評価試験や解析評価などより、機関サイクル周波数すなわち機関の1サイクルに対応する周波数を遮断周波数とするプロセスがシリンダブロック2のピッチング揺動による影響を受けた信号を適切に除去することを可能にすることが確認された場合においては、機関サイクル周波数が遮断周波数として決定されるように構成される。ちなみに、本実施形態においては、ステップ102におけるリフト量センサ43からの出力信号に対するフィルタリングは、機関回転数に応じて決定される所定の遮断周波数以下の成分を通過させるローパスフィルタにより実行されるものとする。すなわち、本実施形態では、リフト量センサ43から出力される信号から、機関回転数に応じて決定される特定周波数成分の信号を除去するように、リフト量センサ43から出力される信号をフィルタリングするフィルタ手段は、上記のようなローパスフィルタを有して構成されるものとする。ステップ102に続くステップ103及び104においては、フィルタ手段によりフィルタリングされた後の信号に基づいて可変圧縮比機構にて機械圧縮比の制御が行われる。すなわち、ステップ103及びステップ104においては、リフト量センサ43からの出力信号であってローパスフィルタによりフィルタリングされた後の信号に基づいて、クランクケース1に対するシリンダブロック2の相対的なリフト量が検出され、該検出されたリフト量に基づいて機械圧縮比が算出され、可変圧縮比機構にて機械圧縮比が制御される。以上のような一連のリフト量センサ43からの出力信号のフィルタリング制御によれば、リフト量センサ43から出力される信号であって上記のようなシリンダブロック2のピッチング揺動による影響を受けた信号を、機関回転数に応じて適切に除去することができ、これにより、上記のようなシリンダブロック2のピッチング揺動が生じる場合においてもリフト量センサ43からの出力に基づく機械圧縮比変動の誤検出を抑制することを可能とする。図7は、図6に示すフィルタリング制御される前のリフト量センサ生成波形と、フィルタリング制御された後のフィルタリング波形との一実施形態を示す図である。図7から理解されうるごとく、図6に示されるような一連のリフト量センサ43からの出力信号のフィルタリング制御によれば、リフト量センサ43から出力される信号であって上記のようなシリンダブロック2のピッチング揺動による影響を受けた信号を、機関回転数に応じて適切に除去することができ、これにより、上記のようなシリンダブロック2のピッチング揺動が生じる場合においてもリフト量センサ43からの出力に基づく機械圧縮比変動の誤検出を抑制することを可能とする。そして、このような機械圧縮比変動の誤検出の抑制を可能とすることは、可変圧縮比機構を作動させるための無駄なアクチュエータの動作を抑制することを可能とし、これにより、アクチュエータ消費電力低減による燃費ロスの低減化を図ることを可能とし、また、アクチュエータ作動電流低減によるブラシ摩耗の低減化を図ることを可能とする。