検知対象面上に形成された分光透過率の異なる複数種類の粉体からなる検知物に、強度変調した波長の異なる光を照射し、光熱変換作用を検出する検出手段により、光熱信号を検知し、該光熱信号の量に基づいて検知物の付着量を求めることを特徴とする粉体付着量検知方法。請求項1記載の粉体付着量検知方法において、分光透過率の異なる複数種類の粉体に対して、それぞれ吸収波長帯域の波長の光を照射することを特徴とする粉体付着量検知方法。検知対象面上に形成された分光透過率の異なる複数種類の粉体からなる検知物に、強度変調した波長の異なる光を照射し、光熱変換作用を検出する検出手段により、光熱信号を検知し、該光熱信号と基準信号との位相差に基づいて検知物の付着量を求めることを特徴とする粉体付着量検知方法。請求項3記載の粉体付着量検知方法において、分光透過率の異なる複数種類の粉体に対して、それぞれ吸収波長帯域の波長の光を照射することを特徴とする粉体付着量検知方法。請求項1~4の任意の1に記載の粉体付着量検知方法において、波長により変調周波数も変えた光を照射することを特徴とする粉体付着量検知方法。請求項5記載の粉体付着量検知方法において、検知対象面上に形成された分光透過率の異なる複数種類の粉体が層状に重なっている検知物に、検知対象面より遠い層ほど強度変調周波数を高周波とすることを特徴とする粉体付着量検知方法。請求項1~6の任意の1に記載の粉体付着量検知方法において、強度変調周波数をそれぞれ変化させながら検出手段で検知した光熱信号の変化量に基づいて付着量を求めることを特徴とする粉体付着量検知方法。請求項1~7の任意の1に記載の粉体付着量検知方法において、検知手段としてマイクロフォンを用いることとを特徴とする粉体付着量検知方法。請求項1~7の任意の1に記載の粉体付着量検知方法において、検知手段として圧電素子を用いることを特徴とする粉体付着量検知方法。請求項1~7の任意の1に記載の粉体付着量検知方法において、検知手段として光電変換素子を用いることを特徴とする粉体付着量検知方法。像担持体上に形成されたトナー像を記録媒体に転写することにより画像を形成する画像形成装置において、記録媒体を検知対象面とし、粉体をトナーとして、請求項1~10の任意の1に記載の粉体付着量検知方法を実施可能であることを特徴とする画像形成装置。像担持体上に形成されたトナー像を中間転写体上に転写した後、記録媒体上に転写することにより画像を形成する画像形成装置において、中間転写体を検知対象面とし、粉体をトナーとして、請求項1~10の任意の1に記載の粉体付着量検知方法を実施可能であることを特徴とする画像形成装置。請求項11または12記載の画像形成装置において、検知対象面上に形成した複数個のトナーパターンから付着量を検知し、その付着量に基づき、画像濃度制御を行うことを特徴とする画像形成装置。この発明は、トナー等の粉体の付着量検知において、多色混合画像においても正確な付着量の検知を行うことができる付着量検出方法と、この方法を実施可能な画像形成装置の提供を目的とする。この発明の粉体付着量検知方法は、検知対象面上に形成された分光透過率の異なる複数種類の粉体からなる検知物に、強度変調した波長の異なる光を照射し、光熱変換作用を検出する検出手段により、光熱信号を検知し、該光熱信号の量に基づいて検知物の付着量を求めることを特徴とする。この発明の他の粉体付着量検知方法は、検知対象面上に形成された分光透過率の異なる複数種類の粉体からなる検知物に、強度変調した波長の異なる光を照射し、光熱変換作用を検出する検出手段により、光熱信号を検知し、該光熱信号と基準信号との位相差に基づいて検知物の付着量を求めることを特徴とする。この発明の画像形成装置は、像担持体上に形成されたトナー像を記録媒体に転写することにより画像を形成する画像形成装置において、記録媒体を検知対象面とし、粉体をトナーとして、上記粉体付着量検知方法を実施可能であることを特徴とする。この発明の他の画像形成装置は、像担持体上に形成されたトナー像を中間転写体上に転写した後、記録媒体上に転写することにより画像を形成する画像形成装置において、中間転写体を検知対象面とし、粉体をトナーとして、上記粉体付着量検知方法を実施可能であることを特徴とする。この発明の粉体付着量検知方法によれば、トナー等の粉体の付着量検知において、多色混合画像においても正確な付着量の検知を行うことができる。また、かかる粉体付着量検知方法を実行可能な画像形成装置は、良好な画像を実現できる。光照射を受けた物質は光を吸収し、吸収された光エネルギの一部が熱に変わる。光熱変換法とは、この熱が引き起こす物理現象音、熱弾性波、屈折率変化等を測定して対象物質を調べる手法の総称である。光熱変換法は非常に高感度であり、殆ど全ての物質に適用でき、非破壊で物質内部の情報を得ることができる。また、分光した照明を使用することにより、分光解析が可能である。光熱変換法の光熱変換信号の一般的な検出方式に関しては、例えば、非特許文献1、2に詳しく解説されている。光熱変換信号として音波光音響信号を検出する場合の例を図1に示す。光源LSからの光をオッシレータOSで強度変調し、強度変調した光を、集光レンズLNを介して検知対象物0の一部FPに照射する。検知対象物0を照射する光は所定の振動数で強度変調されているから、光エネルギの吸収による熱膨張と放熱による収縮を上記振動数で繰り返し、これが音源となって音波を生じる。このようにして、検知対象物0から発生した音波をマイクロフォンMPで検出する。検出した信号はロックインアンプLIを用いて変調信号を基準信号として同期検出し、検出データをコンピュータPCで処理する。光熱変換信号として熱弾性波を検出する場合の例を図2に示す。光源LSからの光をオッシレータOSで強度変調し、強度変調した光を、集光レンズLNを介して検知対象物0に照射する。検知対象物0を照射する光は所定の振動数で強度変調されているから、光エネルギの吸収による熱膨張と放熱による収縮を上記振動数で繰り返し、これが熱弾性波となって検知対象物0内を伝搬する。この熱弾性波を圧電素子PRSで検出し、検出した信号はロックインアンプLAを用いて変調信号を基準信号として同期検出し、検出データをコンピュータPCで処理する。光熱変換信号として光偏向を検出する場合の例を図3に示す。光源LSからの光をオッシレータOSで強度変調し、強度変調した光を、集光レンズLNを介して検知対象物0に照射する。光源LSと検知対象物0の間にプローブ光PLを照射し、ピンホールPHを通ったプローブ光PLを光電変換素子PDにより電気信号に変換する。変換した電気信号はロックインアンプLAを用いて変調信号を基準信号として同期検出し、検出データをコンピュータPCで処理する。検知対象物0の表面が、光エネルギの吸収放出で周期的に温度変化すると、プローブ光PLの進行路における温度が周期的に変化し、進行路における空気の屈折率が変動して、プローブ光PLを偏向させる。上記温度変化は、検知対象物0の量熱容量により定まるので、プローブ光PLの偏向は、検知対象物0の量により変動する。なお、プローブ光PLの偏向による位置変化を検出するようにしてもよい。光熱変換法を用いた付着量検知結果の1例を示す。紙上に付着量を変えてトナー像を形成したサンプルに対する光音響信号と波長の関係を図4に示す。単位面積当たりの付着トナー量:M/Aをパラメータとして、M/A=0.1、0.5、0.8の場合を示す。トナー付着量が増加すると、光音響信号が増加することが分かる。この傾向はトナー像が熱定着されるなどして、形状が変化していても同様である。カラートナーは、図5に示すように、トナーの色によって、吸収波長域がそれぞれ異なる。図5a~cはそれぞれ、シアントナー、マゼンタトナー、イエロートナーの分光透過率を示し、波線が実測値である。図5a~cから分かるように、シアントナーは凡そ600~700nm、マゼンタトナーは凡そ500~600nm、イエロートナーは凡そ400~500nmに吸収帯域がある。カラートナーは吸収波長以外の光は殆ど透過させるため、異なる色のトナーが複数層重なっていても、表面に露出していない内部のトナー層の光音響信号を検出できる。以下、具体的な実施例を説明する。実施例1図6に示すように、実施形態における画像形成装置としてのタンデム型のカラー複写機の構成及び動作の概要を説明する。カラー複写機1は、装置本体中央部に位置する画像形成部1Aと、該画像形成部1Aの下方に位置する給紙部1Bと、画像形成部1Aの上方に位置する画像読取部1Cを有している。画像形成部1Aには、水平方向に延びる転写面を有する転写体としての中間転写ベルト2が配置されており、中間転写ベルト2の上面には、トナー画像を形成するための構成が設けられている。すなわち、各色トナーY:イエロー、M:マゼンタ、C:シアン、B:ブラックによる像を担持可能な像担持体としての感光体ドラム3Y、3M、3C、3B以下、符号3で代表する。が中間転写ベルト2の転写面に沿って並置されている。各感光体ドラム3は、それぞれ反時計回り方向に回転可能なドラムで構成され、その周りには、回転過程において画像形成処理を実行する帯電手段としての帯電装置4Y、4M、4C、4B以下、符号4で代表する。、各感光体ドラム3上に画像情報に基づいて電位:VLの静電潜像を形成するための露光手段としての光書込装置5Y、5M、5C、5B以下、符号5で代表する。、各感光体ドラム3上の静電潜像を該静電潜像と同極性のトナーで現像する現像手段としての現像装置6Y、6M、6C、6B以下、符号6で代表する。、一次転写手段としての転写バイアスローラ7Y、7M、7C、7B以下、符号7で代表する。、印加電圧部材15Y、15M、15C、15B以下、符号15で代表する。、クリーニング装置8Y、8M、8C、8B以下、符号8で代表する。が配置されている。各符号に付記しているアルファベットは、感光体ドラム3と同様、トナーの色に対応している。各現像装置6にはそれぞれカラートナーが収容されている。中間転写ベルト2は、複数のローラ2A~2Cに掛け回されて感光体ドラム3Y、3M、3C、3Bと対向する位置において、感光体ドラム3の回転によるドラム表面の移動方向と同方向に移動可能な構成を備えている。転写面を支持するローラ2A、2Bとは別のローラ2Cは、中間転写ベルト2を挟んで2次転写装置9に対向している。図6において、符号10は中間転写ベルト2を対象としたクリーニング装置を示している。感光体ドラム3Yの表面が帯電装置4Yにより一様に帯電され、画像読取部1Cからの画像情報に基づいて感光体ドラム3Y上に静電潜像が形成される。該静電潜像は、イエローのトナーを収容した2成分キャリアとトナー現像装置6Yによりトナー像として可視像化され、該トナー像は第1の転写工程として、中間転写ベルト2上に、転写バイアスローラ7Yに印加された電圧による電界で引き付けられて転写される。印加電圧部材15Yは、感光体ドラム3Yの回転方向における転写バイアスローラ7Yの上流側に設けられている。印加電圧部材15Yにより、中間転写ベルト2に感光体ドラム3Yの帯電極性と同極性で、且つ絶対値がベタ時VLより大きい電圧を印加し、転写領域にトナー像が入る以前に感光体ドラム3Yから中間転写ベルト2へトナーが転写することを防止して、感光体ドラム3Yから中間転写ベルト2へのトナーの転写時のチリによる乱れを防止する。他の感光体ドラム3M、3C、3Bでもトナーの色を異ならせて同様の画像形成がなされ、それぞれの色のトナー像が中間転写ベルト2上に順に転写されて重ね合わせられる。トナー像の転写後、感光体ドラム3上に残留したトナーは、クリーニング装置8により除去され、また、転写後、図示されない除電ランプにより、感光体ドラム3の電位が初期化され、次の作像工程に備えられる。2次転写装置9は、帯電駆動ローラ9A及び従動ローラ9Bに掛け回されて中間転写ベルト2と同方向に移動する転写ベルト9Cを有している。転写ベルト9Cを、帯電駆動ローラ9Aにより帯電させることで、中間転写ベルト2上に重畳された多色画像あるいは担持されている単一色の画像をシート状記録媒体としての用紙28に転写する。2次転写位置には給紙部1Bから用紙28が給送されるようになっている。給紙部1Bには用紙28が積載収容される複数の給紙カセット1B1と、給紙カセット1B1に収容された用紙28を、最上のものから順に1枚ずつ分離して給紙する給紙コロ1B2と、搬送ローラ対1B3と、2次転写位置の上流に位置するレジストローラ対1B4等が設けられている。給紙カセット1B1から給紙された用紙28は、レジストローラ対1B4で一旦停止され、斜めずれ等を修正された後、中間転写ベルト2上のトナー像の先端と搬送方向先端部の所定位置とが一致するタイイングで、レジストローラ対1B4により2次転写位置に送られる。装置本体の右側には起倒可能に手差しトレイ29が設けられており、該手差しトレイ29に収容された用紙28は、給紙コロ31により給送された給紙カセット1B1からの用紙搬送路と合流する搬送路によりレジストローラ対1B4に向けて送られる。光書込装置5では、画像読取部1Cからの画像情報、あるいは図示されないコンピュータから出力される画像情報により、書き込み光が制御されて感光体ドラム3Y、3M、3C、3Bに対して画像情報に応じた書き込み光を射出して静電潜像を形成する。画像読取部1Cは、自動原稿給送装置1C1と、原稿載置台としてのコンタクトガラス80を有するスキャナ1C2等を有している。自動原稿給送装置1C1は、コンタクトガラス80上に繰り出される原稿を反転可能な構成を有し、原稿の表裏各面での走査が行えるようになっている。光書込装置5により形成された感光体ドラム3上の静電潜像は現像装置6によって可視像処理され、中間転写ベルト2上に1次転写される。中間転写ベルト2に対して各色のトナー像が重畳転写されると、2次転写装置9により用紙28上に、一括して2次転写される。画像を2次転写された用紙28は定着装置11へ送られ、熱と圧力により未定着画像を定着される。2次転写後の中間転写ベルト2上の残留トナーは、クリーニング装置10により除去される。定着装置11を通過した用紙28は、定着装置11の下流側に設けられた搬送路切り換え爪12により、排紙トレイ27に向けた搬送路と、反転搬送路RPとに選択的に案内される。排紙トレイ27に向けて搬送された場合には、排紙ローラ対32により排紙トレイ27上に排出され、スタックされる。反転搬送路RPへ案内された場合には反転装置38により反転され、再度レジストローラ対1B4に向けて送られる。以上の構成により、カラー複写機1では、コンタクトガラス80上に載置された原稿を露光走査して得られる画像情報、あるいはコンピュータからの画像情報により、一様に帯電された感光体ドラム3に対して静電潜像が形成され、該静電潜像が現像装置6によって可視像化処理された後、トナー像が中間転写ベルト2に1次転写される。中間転写ベルト2に転写されたトナー像は、単一画像の場合にはそのまま給紙部1Bから繰り出された用紙28に転写される。多色画像の場合には1次転写が繰り返されることにより重畳された後、用紙28に一括して2次転写される。2次転写後の用紙28は定着装置11により未定着画像を定着された後、排紙トレイ27に排出され、あるいは反転されて両面画像形成のために再度レジストローラ対1B4に向けて送られる。本実施形態のカラーレーザプリンタでは、上記のような画像形成モードとは別に、電源投入時、またはある所定枚数通紙後に各色の画像濃度を適正化するためにプロセスコントロール動作以下プロコン動作と略すが実行される。このプロコン動作では、各色複数の濃度検知用パッチ以下Pパターンと略すを帯電バイアス、現像バイアスなどを適当なタイミングで順次切り替えることにより、中間転写ベルト2上に作像し、これらPパターンから検出された光熱変換信号を検知し、付着量に変換して現在の現像能力を表す現像γ、Vkの算出を行い、この算出値に基づき現像バイアス値及びトナー濃度制御目標値を変更する制御を行っている。多くの場合はCMYKの各単色についてそれぞれ行われるが、本発明では、2次色の制御も行う。2次色の例として、シアン画像とマゼンタ画像からなるブルー画像の、中間転写ベルト2上での付着量検出方法を説明する。ブルー画像は、図7に示すように、中間転写ベルト2側がシアントナー層CT、その上にマゼンタトナー層MTが重なった像となっている。ブルー画像のPパターンからの光熱変換信号は以下のように検出される。図6に示すように、熱弾性波検知センサ40は、支持ローラ2Bの近傍に配置されている。図8に、熱弾性波検知センサ40の詳細を示す。熱弾性波検知センサ40は、照射光源41と、照射光源41に対向する中間転写ベルト2の裏面部分に配置される圧電素子42を有している。符号43はブルートナー像ブルー画像のPパターンを示す。圧電素子42は、信号検知時に中間転写ベルト2に接触し、通常は、中間転写ベルト2とは接触しないようになっている。即ち、この実施例は、ブルートナー像43で発生する光熱変換信号として熱弾性波を検出する図2のタイプのものであり、照射光源41は、図2に示す集光レンズLNを含んでおり、発光源は半導体レーザで、その発光のパワーは100mWである。集光レンズは、レーザ光をブルートナー像43上に、ビーム径:50μmに集光させて照射する。照射光源41からは、まず2.5kHzの周波数で強度変調された波長:550nmの光が中間転写ベルト2上のブルートナー像43に照射される。波長:550nmの光は殆どがブルートナー像43の上層をなすマゼンタトナー層MTで吸収され、マゼンタトナー層MTをわずかに透過した光が、下層のシアントナー層CTで吸収される。照射光は一定の周波数:2.5kHzで強度変調されているので、熱エネルギも同周期で繰り返し発生し、それが熱弾性波となって圧電素子42で検知される。次に、周波数:2.5kHzで強度変調された波長:650nmの光を照射する。波長:650nmの光は殆どが表層のマゼンタトナー層MTを透過し、下層のシアントナー層CTで吸収され、熱弾性波が発生し圧電素子42で検知される。あらかじめ、中間転写ベルト2のみトナー像43がない状態の検知信号強度と既知の付着量のマゼンタおよびシアントナー像の検知信号強度の差を、トナー付着量に対してプロットしたものを、トナーの色ごとに検量線として求めておく。この検量線は付着量に対する信号強度の近似式でも良いし算出テーブルとして持っていても良い。プロコン動作時には、中間転写ベルト2のみの熱弾性波信号強度と、それぞれの波長の光を照射されたときに検知された熱弾性波信号強度から、前記検量線を用いて付着量を算出し、現像プロセスにフィードバックして画像濃度制御を行う。実施例2上記実施例1記載の画像形成装置において、照射光源41から、まず周波数:2.5kHzの周波数で強度変調された波長:550nmの光を中間転写ベルト2上のトナー像43に照射する。波長:550nmの光は殆どが表層のマゼンタトナー層MTで吸収され、わずかに透過した光が下層のシアントナー層CTで吸収される。照射光は、一定の周波数:2.5kHzで強度変調されているので、熱エネルギも同じ周期で繰り返し発生し、それが熱弾性波となって圧電素子42で検知される。次に、1.0kHzの周波数で強度変調された波長:650nmの光を、トナー像43に照射する。650nmの光は殆どが表層のマゼンタトナー層MTを透過し、シアントナー層CTで吸収され、発生する熱弾性波が圧電素子42で検知される。中間転写ベルト2に近い下層のシアントナー層CTに対して低周波数の光を照射したほうが、ロスが少なく熱弾性波を精度良く検出できる。予め、中間転写ベルト2のみトナー像43がない場合からの検知信号強度と、既知の付着量のマゼンタおよびシアントナー像の検知信号強度の差を、トナー付着量に対してプロットしたものを、色ごとに検量線として用意する。この検量線は付着量に対する信号強度の近似式でも良いし、算出テーブルとして持っていても良い。プロコン動作時には、中間転写ベルト2のみのときの熱弾性波信号強度と、それぞれの波長の光を照射されたときに検知された熱弾性波信号強度から、前記検量線を用いて付着量を算出し、現像プロセスにフィードバックして画像濃度制御を行う。実施例3実施例1、2で、Pパターンは規定の面積率の網がかかっている画像である。熱弾性波信号強度の検量線は、ブルー画像の場合は、中間転写ベルト2上にマゼンタトナーが各面積率の理想付着量だけ付着している状態との検知信号の差でシアントナー検量線を作成し、マゼンタトナー検量線はシアントナーが各面積率の理想付着量だけ付着している状態との検知信号の差で作成する。ブルー画像以外の他の2次色の場合も同様で、一方のトナーの検量線は、他方のトナーが各面積率で理想付着量分付着している状態での検知信号の差から求める。実施例4実施例1、2では、熱弾性波信号強度から付着量を算出しているが熱弾性波信号と変調周波数に対する位相遅れと、トナー付着量の関係から検量線を求めるか、または算出テーブルを作成して位相差信号を抽出することにより付着量を算出することもできる。即ち、検知対象面上に形成された分光透過率の異なる複数種類の粉体からなる検知物に、強度変調した波長の異なる光を照射し、光熱変換作用を検出する検出手段により、光熱信号を検知し、該光熱信号と基準信号との位相差に基づいて検知物の付着量を求めることができる。上記実施例1~4では、2次色のトナー画像の精度良い付着量検知が実現され、この検知方法を利用した良好な画像形成装置を提供できる。上記各実施例では、分光透過率の異なる複数種類の粉体に対して、それぞれ吸収波長帯域の波長の光が照射される。また、実施例2では、波長により変調周波数も変えた光が照射される。また、検知対象面中間転写ベルトより遠い層ほど、強度変調周波数が高周波である。また強度変調周波数をそれぞれ変化させながら、検出手段で検知した光熱信号の変化量に基づいて付着量を求めることができる。