"導電性支持体と、導電性支持体上に配置された感光層とを有し、最表面層が熱硬化性樹脂の架橋物を含む感光体と、前記感光体の表面を帯電させる帯電手段と、前記帯電部材によって帯電された前記感光体の表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記感光体の表面に形成された前記静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成する現像手段と、前記感光体の表面に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写手段と、前記感光体の表面に接触し、前記感光体の表面に残留したトナーを除去するブラシ部材及び前記感光体の表面に前記ブラシ部材が接触する前後で接触し、前記感光体の表面に対して前記ブラシ部材を包囲する接触部材を含む清掃手段と、前記ブラシ部材に保持されるトナー量を画像形成終了後に0.004mg/mm3以上0.08mg/mm3以下に制御するブラシ部材のトナー量制御手段と、を備える画像形成装置。前記ブラシ部材のトナー量制御手段が、以下の1から3の少なくとも1つを行うことにより前記ブラシ部材に保持されるトナー量を制御する手段である請求項1に記載の画像形成装置。1前記ブラシ部材の回転数及び回転時間を調整する。2前記ブラシ部材の印加電圧を調整する。3前記感光体の表面に該感光体の軸方向に延びる帯状トナー像を形成する。前記感光体の最表面層に含まれる熱硬化性樹脂の架橋物が、グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物の架橋物である請求項1又は請求項2に記載の画像形成装置。前記感光体の最表面層が、前記グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物と、-OH、-OCH3、-NH、-SH、及び-COOHからなる群より選ばれる置換基の少なくとも1つを有する電荷輸送性材料の少なくとも一種との架橋物を含み、該最表面層における前記グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物の含有量が5質量以下である請求項3に記載の画像形成装置。前記電荷輸送性材料が、下記一般式Iで示される化合物である請求項4に記載の画像形成装置。F-n1R2n2-Yn3一般式I中、Fは正孔輸送能を有する化合物から誘導される有機基を示し、R1及びR2はそれぞれ独立に炭素数1以上5以下の直鎖状若しくは分岐状のアルキレン基を示し、n1は0又は1を示し、n2は0又は1を示し、n3は1以上4以下の整数を示す。Xは酸素、NH、又は硫黄原子を示し、Yは-OH、-OCH3、-NH2、-SH、又は-COOHを示す。本発明は、画像形成を再開したときに、画像白抜けの発生が抑制される画像形成装置を提供することを目的とする。請求項1の発明は、導電性支持体と、導電性支持体上に配置された感光層とを有し、最表面層が熱硬化性樹脂の架橋物を含む感光体と、前記感光体の表面を帯電させる帯電手段と、前記帯電部材によって帯電された前記感光体の表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記感光体の表面に形成された前記静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成する現像手段と、前記感光体の表面に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写手段と、前記感光体の表面に接触し、前記感光体の表面に残留したトナーを除去するブラシ部材及び前記感光体の表面に前記ブラシ部材が接触する前後で接触し、前記感光体の表面に対して前記ブラシ部材を包囲する接触部材を含む清掃手段と、前記ブラシ部材に保持されるトナー量を画像形成終了後に0.004mg/mm3以上0.08mg/mm3以下に制御するブラシ部材のトナー量制御手段と、を備える画像形成装置。請求項2の発明は、前記ブラシ部材のトナー量制御手段が、以下の1から3の少なくとも1つを行うことにより前記ブラシ部材に保持されるトナー量を制御する手段である請求項1に記載の画像形成装置。1前記ブラシ部材の回転数及び回転時間を調整する。2前記ブラシ部材の印加電圧を調整する。3前記感光体の表面に該感光体の軸方向に延びる帯状トナー像を形成する。請求項3の発明は、前記感光体の最表面層に含まれる熱硬化性樹脂の架橋物が、グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物の架橋物である請求項1又は請求項2に記載の画像形成装置。請求項4の発明は、前記感光体の最表面層が、前記グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物と、-OH、-OCH3、-NH、-SH、及び-COOHからなる群より選ばれる置換基の少なくとも1つを有する電荷輸送性材料の少なくとも一種との架橋物を含み、該最表面層における前記グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物の含有量が5質量以下である請求項3に記載の画像形成装置。請求項5の発明は、前記電荷輸送性材料が、下記一般式Iで示される化合物である請求項4に記載の画像形成装置。F-n1R2n2-Yn3I一般式I中、Fは正孔輸送能を有する化合物から誘導される有機基を示し、R1及びR2はそれぞれ独立に炭素数1以上5以下の直鎖状若しくは分岐状のアルキレン基を示し、n1は0又は1を示し、n2は0又は1を示し、n3は1以上4以下の整数を示す。Xは酸素、NH、又は硫黄原子を示し、Yは-OH、-OCH3、-NH2、-SH、又は-COOHを示す。請求項1の発明によれば、ブラシ部材に保持されるトナー量を画像形成終了後に上記範囲内に制御するブラシ部材のトナー量制御手段を備えていない場合に比べ、画像形成を再開したときに、画像白抜けの発生が抑制される画像形成装置が提供される。請求項2の発明によれば、前記1から3の1つも行わない場合に比べ、画像形成終了後のブラシ部材に保持されるトナー量が容易に制御される画像形成装置が提供される。請求項3の発明によれば、感光体の最表面層に含まれる熱硬化性樹脂の架橋物が、グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物の架橋物でない場合に比べ、最表面層の摩耗が抑制される画像形成装置が提供される。請求項4の発明によれば、前記グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物と、-OH、-OCH3、-NH、-SH、及び-COOHからなる群より選ばれる置換基の少なくとも1つを有する電荷輸送性材料の少なくとも一種との架橋物を含み、該最表面層における前記グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物の含有量が5質量を超える場合に比べ、画像白抜けの発生が抑制される画像形成装置が提供される。請求項5の発明によれば、最表面層に含まれる電荷輸送性材料が、前記一般式Iで示される化合物でない場合に比べ、画像白抜けの発生が抑制される画像形成装置が提供される。以下、図面を参照して本実施形態に係る画像形成装置について詳細に説明する。本実施形態に係る画像形成装置は、導電性支持体と、導電性支持体上に配置された感光層とを有し、最表面層が熱硬化性樹脂の架橋物を含む感光体と、前記感光体の表面を帯電させる帯電手段と、前記帯電部材によって帯電された前記感光体の表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記感光体の表面に形成された前記静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成する現像手段と、前記感光体の表面に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写手段と、前記感光体の表面に接触し、前記感光体の表面に残留したトナーを除去するブラシ部材及び前記感光体の表面に前記ブラシ部材が接触する前後で接触し、前記感光体の表面に対して前記ブラシ部材を包囲する接触部材を含む清掃手段と、前記ブラシ部材に保持されるトナー量を画像形成終了後に0.004mg/mm3以上0.08mg/mm3以下に制御するブラシ部材のトナー量制御手段と、を備える。本発明者らの研究によれば、最表面層に熱硬化性樹脂の架橋物を含む感光体と、感光体の表面に残留するトナーを除去するためのロール状のブラシ部材が密閉された状態の清掃手段とを備えた画像形成装置を用いて画像形成を行い、感光体の表面から回収したトナーをブラシやローラなどの清掃手段に保持したまま画像形成終了後に数時間静置した場合、感光体の表面においてブラシ部材が接触していた部分に対応して顕著な画像白抜けが発生し易いことがわかった。その理由は、以下のように推測される。感光体の最表面層を熱架橋性樹脂の架橋物を含むように形成すると、感光体の最表面層が回収トナーから発生した水分、その他の残留溶剤や、画像形成時の放電によって生じたO3、NO3等の混合物に曝されることで、最表面層に残存するOH基などの未反応基が反応して変質する結果、画像白抜けが発生するものと考えられる。また、感光体の最表面層の偏摩耗に起因して画像白抜けが発生することも考えられる。そこで、本発明者らが研究を重ねたところ、画像形成終了後にブラシ部材に保持されるトナー量を0.004mg/mm3以上0.08mg/mm3以下に制御すれば、数時間以上経過した後で画像形成を再開した場合でも画像白抜けの発生が効果的に抑制されることを見出した。画像形成終了後にブラシ部材に保持されるトナー量を0.004mg/mm3以上に制御すれば、ブラシ部材に付着している回収トナーが潤滑剤として機能して感光体の最表面層の偏摩耗が効果的に抑制される一方、0.08mg/mm3以下に制御すれば、感光体の最表面層が回収トナーから発生した水分等によって変質し難く、画像白抜けの発生が抑制されると考えられる。図1は、本実施形態に係る画像形成装置の構成の一例を概略的に示している。図1に示す画像形成装置1は、所謂タンデム型で構成されており、各色の画像データに対応して画像形成を行なう画像形成プロセス部20、例えばパーソナルコンピュータPC3やスキャナ等の画像読取装置4に接続され、これらから受信された画像データに対して画像処理を施す画像処理部22、画像形成装置1を構成する各部の動作を制御する制御部60、画像形成装置1の各部に電力を供給する電源部65を含んで構成されている。画像形成プロセス部20は、間隔を置いて並列的に配置される4つの画像形成ユニット30Y,30M,30C,30K以下、総称として画像形成ユニット30とも記すを備えている。画像形成ユニット30は、矢印A方向に回転しながら静電潜像が形成され、さらにトナー像が形成される感光体31、感光体31の表面を予め定めた電位で帯電する例えばスコロトロンで構成された帯電器32、感光体31上に形成された静電潜像を現像する現像器33、転写後の感光体31の表面に残留したトナー等の帯電極性を例えば、マイナス極性に揃えるクリーニング前帯電器34、転写後の感光体31の表面電荷を除電する除電ランプ35、転写後の感光体31の表面に残留したトナー等を清掃するクリーニング装置清掃手段36、帯電前の潜像履歴を消去する帯電前ランプ37を含んで構成されている。ここで、各画像形成ユニット30Y,30M,30C,30Kは、現像器33に収納されたトナーを除いて、略同様に構成されている。各感光体31は、導電性支持体と、導電性支持体上に配置された感光層とを有し、最表面層が熱硬化性樹脂の架橋物を含んで構成されている。また、各清掃手段36は、感光体31の表面に接触し、感光体31の表面に残留したトナーを除去するロール状のブラシ部材及び感光体31の表面にブラシ部材が接触する前後で接触し、感光体の表面に対してブラシ部材を包囲する接触部材を含んで構成されている。画像形成プロセス部20には、画像形成ユニット30の各々に配置された感光体31を露光するレーザ露光装置26、画像形成ユニット30の各々の感光体31上に形成された各色のトナー像が多重転写される中間転写ベルト41、画像形成ユニット30の各々にて形成された各色トナー像を一次転写部T1にて中間転写ベルト41上に順次転写一次転写させる一次転写ロール42、中間転写ベルト41上に転写された重畳トナー像を二次転写部T2にて記録材記録紙である用紙Pに一括転写二次転写させる二次転写ロール40、二次転写されたトナー像を用紙P上に定着させる定着器80を備えている。中間転写ベルト41は、複数本実施形態では4つの支持ロール46,47,48,49に掛け渡され、画像形成時には図1の矢印B方向に循環する。ここで、支持ロール47は中間転写ベルト41の駆動ロールである。また、支持ロール46,48は中間転写ベルト41の張力を調整する張力ロールである。更に、支持ロール49は、二次転写ロール40を背面から支持するロールであり、以下、背面ロール49として記載することがある。本実施形態の画像形成装置1では、制御部60による制御の下で画像形成プロセス部20において画像形成動作が実行される。具体的には、PC3や画像読取装置4から入力された各色成分毎の画像データは、画像処理部22によって画像処理が施された後、レーザ露光装置26に供給される。そして、レーザ露光装置26は、画像形成ユニット30の各々の感光体31を走査露光する。例えばイエローYの画像形成ユニット30Yでは、帯電器32により予め定めた電位に帯電された感光体31が、レーザ露光装置26によりイエローY成分の画像データに基づいて変調されたレーザ光によって走査露光される。それにより、感光体31上には、イエローY成分の静電潜像が形成される。形成された静電潜像は現像器33により現像され、感光体31上にはイエローYのトナー像が形成される。それと同様に、画像形成ユニット30M,30C,30Kにおいても、マゼンタM、シアンC、黒Kの各色トナー像が形成される。ここで、本実施形態の現像器33に用いられるトナーは、マイナス極性を有するものである。各画像形成ユニット30にて形成された各色トナー像は、矢印B方向に循環移動する中間転写ベルト41上に、一次転写ロール42により順次静電転写される。それにより、中間転写ベルト41上には各色トナー像が重畳されたトナー像重畳トナー像が形成される。重畳トナー像は、中間転写ベルト41の移動に伴って二次転写ロール40と背面ロール49とが配置された二次転写部T2に向けて搬送される。一方、記録媒体となる用紙Pは給紙ロール72により用紙トレイ71から取り出され、搬送ロール73によって1枚ずつロール74の位置まで搬送される。そして、重畳トナー像が二次転写部T2に搬送されると、トナー像が二次転写部T2に搬送されるタイミングに合わせてロール74から用紙Pが二次転写部T2に供給される。二次転写部T2では、二次転写ロール40と背面ロール49との間に形成された転写電界の作用により、重畳トナー像は用紙P上に一括して静電転写二次転写される。その後、重畳トナー像が転写された用紙Pは、中間転写ベルト41から剥離され、搬送ベルト75に吸着された状態で定着器80まで搬送される。定着器80に搬送された用紙P上の未定着トナー像は、定着器80によって熱および圧力による定着処理を受けることで用紙P上に定着される。そして定着画像が形成された用紙Pは、画像形成装置の排出部に設けられた排紙積載部91に搬送される。一方、二次転写後に中間転写ベルト41に付着しているトナー転写残トナーは、二次転写の終了後に中間転写ベルト41に接して設置されたベルトクリーナ45によって除去され、次の画像形成サイクルに備えられる。一方、一次転写部T1での転写処理が行なわれた後の感光体31表面では、感光体31表面に残留したトナーや中間転写ベルト41から再転写したトナー等の帯電極性がクリーニング前帯電器34によりマイナス極性に揃えられる。さらに、除電ランプ35により転写後の感光体31の表面電荷が除電されて、感光体31の表面電位は-50V程度に低下される。そして、清掃手段36によって感光体31の表面に残留したトナー等は除去される。清掃手段36を通過した感光体31の表面を帯電前ランプ37で全面露光することにより、帯電器32での帯電前に前回の画像形成サイクルで生じた潜像履歴を消去する処理が行なわれる。本実施形態の画像形成装置1では、このような画像形成サイクルが繰り返されることとなる。そして、本実施形態の画像形成装置1では、清掃手段36のブラシ部材に保持されるトナー量を画像形成終了後に0.004mg/mm3以上0.08mg/mm3以下に制御するブラシ部材のトナー量制御手段を備えることで、画像形成を再開したときの画像白抜けの発生が効果的に抑制される。なお、本実施形態に係る画像形成装置は、画像形成ユニットの数は限定されず、感光体を1つのみ含み、中間転写ベルトを介さずにトナー像を記録媒体に転写する形態であってもよい。以下、感光体31、清掃手段36、ブラシ部材のトナー量制御手段についてさらに詳しく説明する。<感光体>本実施形態に係る感光体31は、導電性支持体と、導電性支持体上に配置された感光層とを有し、最表面層が熱硬化性樹脂の架橋物を含む構造となっている。図2は本実施形態に係る電子写真感光体の層構成の一例を概略的に示している。図2に示した電子写真感光体31は、電荷発生層15と電荷輸送層16とが別個に設けられた機能分離型の保護層17を備えるもので、導電性支持体12の表面に下引層14、電荷発生層15、電荷輸送層16、及び保護層17がこの順序で積層された構造を有している。なお、下引層14と感光層13との間又は感光層13と保護層17との間などに必要に応じて中間層を設けてもよい。また、感光層13は、電荷発生層15と電荷輸送層16とが一体的に形成された機能一体型でもよいし、保護層17を設けずに熱硬化性樹脂の架橋物を含む感光層を最表面層としてもよい。以下、最表面層として保護層17を有する感光体について説明する。保護層本実施形態に係る電子写真感光体31の最表面層となる保護層17は、熱硬化性樹脂の架橋物を含んで構成される。-熱硬化性樹脂-保護層に含まれる架橋物を構成する熱硬化性樹脂としては、グアナミン構造を有する化合物、メラミン構造を有する化合物、フェノール樹脂、シロキサン樹脂などが挙げられる。耐摩耗性、耐ガス透過性、耐光疲労の観点から、グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物が望ましい。まず、グアナミン構造を有する化合物グアナミン化合物について説明する。グアナミン化合物は、グアナミン骨格構造を有する化合物であり、例えば、アセトグアナミン、ベンゾグアナミン、ホルモグアナミン、ステログアナミン、スピログアナミン、シクロヘキシルグアナミンなどが挙げられる。グアナミン化合物としては、特に下記一般式Aで示される化合物およびその多量体の少なくとも1種であることが望ましい。ここで、多量体は、一般式Aで示される化合物を構造単位として重合されたオリゴマーであり、その重合度は例えば2以上200以下望ましくは2以上100以下である。なお、一般式Aで示される化合物は、一種単独で用いてもよいが、2種以上を併用してもよい。一般式A中、R1は、炭素数1以上10以下の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、炭素数6以上10以下の置換若しくは未置換のフェニル基、または炭素数4以上10以下の置換若しくは未置換の脂環式炭化水素基を示す。R2乃至R5は、それぞれ独立に水素、-CH2-OH、または-CH2-O-R6を示す。R6は、水素、または炭素数1以上10以下の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基を示す。一般式Aにおいて、R1を示すアルキル基は、炭素数が1以上10以下であるが、望ましくは炭素数が1以下8以上であり、より望ましくは炭素数が1以上5以下である。また、当該アルキル基は、直鎖状であってもよし、分岐状であってもよい。一般式A中、R1を示すフェニル基は、炭素数6以上10以下であるが、より望ましくは6以上8以下である。当該フェニル基に置換される置換基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。一般式A中、R1を示す脂環式炭化水素基は、炭素数4以上10以下であるが、より望ましくは5以上8以下である。当該脂環式炭化水素基に置換される置換基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。一般式A中、R2乃至R5を示す-CH2-O-R6において、R6を示すアルキル基は、炭素数が1以上10以下であるが、望ましくは炭素数が1以下8以上であり、より望ましくは炭素数が1以上6以下である。また、当該アルキル基は、直鎖状であってもよし、分岐状であってもよい。望ましくは、メチル基、エチル基、ブチル基などが挙げられる。一般式Aで示される化合物としては、特に望ましくは、R1が炭素数6以上10以下の置換若しくは未置換のフェニル基を示し、R2乃至R5がそれぞれ独立に-CH2-O-R6を示される化合物である。また、R6は、メチル基またはn-ブチル基から選ばれることが望ましい。一般式Aで示される化合物は、例えば、グアナミンとホルムアルデヒドとを用いて公知の方法例えば、実験化学講座第4版、28巻、430ページ参照で合成される。以下、一般式Aで示される化合物の具体例を示すが、これらに限られるわけではない。また、以下の具体例は、単量体のものを示すが、これらを構造単位とする多量体オリゴマーであってもよい。また、これらは、単独で用いても良いし、混合して用いてもよいが、混合、あるいは、オリゴマーとして使用することで溶解性を向上するため、より望ましい。一般式Aで示される化合物の市販品としては、例えば、スーパーベッカミンRL-148-55、スーパーベッカミンR13-535、スーパーベッカミンRL-145-60、スーパーベッカミンRTD-126以上DIC社製、ニカラックBL-60、ニカラックBX-4000以上日本カーバイド社製、などが挙げられる。また、一般式Aで示される化合物多量体を含むは、合成後または市販品の購入後、残留触媒の影響を取り除くために、トルエン、キシレン、酢酸エチル、などの適当な溶剤に溶解し、蒸留水、イオン交換水などで洗浄してもよいし、イオン交換樹脂で処理して除去してもよい。次に、メラミン構造を有する化合物メラミン化合物について説明する。メラミン化合物としては、メラミン骨格構造であり、特に下記一般式Bで示される化合物およびその多量体の少なくとも1種であることが望ましい。ここで、多量体は、一般式Aと同様に、一般式Bで示される化合物を構造単位として重合されたオリゴマーであり、その重合度は例えば2以上200以下望ましくは2以上100以下である。なお、一般式Bで示される化合物またはその多量体は、1種単独で用いてもよいが、2種以上を併用してもよい。また、前記一般式Aで示される化合物またはその多量体と併用してもよい。一般式B中、R7乃至R12はそれぞれ独立に、水素原子、-CH2-OH、又は、-CH2-O-R13を示し、R13は炭素数1以上5以下の分岐してもよいアルキル基を示す。R13としてはメチル基、エチル基、ブチル基などが挙げられる。一般式Bで示される化合物は、例えば、メラミンとホルムアルデヒドとを用いて公知の方法例えば、実験化学講座第4版、28巻、430ページのメラミン樹脂と同様に合成されるで合成される。以下、一般式Bで示される化合物の具体例を示すが、これらに限られるわけではない。また、以下の具体例は、単量体のものを示すが、これらを構造単位とする多量体オリゴマーであってもよい。なお、これらは、単独で用いても良いし、混合して用いてもよいが、混合、あるいは、オリゴマーとして使用することで溶解性を向上するため、より望ましい。一般式Bで示される化合物の市販品としては、例えば、スーパーメラミNo.90日油社製、スーパーベッカミンRTD-139-60DIC社製、ユーバン2020三井化学社製、スミテックスレジンM-3住友化学工業社製、ニカラックMW-30日本カーバイド社製、などが挙げられる。また、一般式Bで示される化合物多量体を含むは、合成後または市販品の購入後、残留触媒の影響を取り除くために、トルエン、キシレン、酢酸エチルなどの適当な溶剤に溶解し、蒸留水、イオン交換水などで洗浄してもよいし、イオン交換樹脂で処理して除去してもよい。さらに、フェノール樹脂、尿素樹脂、アルキッド樹脂などを混合して用いても良いし、さらに強度を向上させるためにスピロアセタール系CTU-グアナミン味の素ファインテクノ株など、一分子中の官能基のより多い化合物と共重合させることも効果的である。-電荷輸送材料-最表面層となる保護層17には、グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物の架橋物のほか、電荷輸送材料を混合することが望ましく、電荷輸送材料はグアナミン構造又はメラミン構造と反応する官能基を有するものが望ましい。特に、グアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物と、-OH、-OCH3、-NH、-SH、及び-COOHからなる群より選ばれる置換基の少なくとも1つを有する電荷輸送性材料の少なくとも一種との架橋物を含み、該保護層におけるグアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物の含有量が5質量以下であることが望ましく、3.5質量以下であることがさらに望ましい。保護層におけるグアナミン構造又はメラミン構造を有する化合物の含有量が5質量以下であれば、耐摩耗性、耐ガス透過性、耐光疲労に優位である。保護層17に含まれる電荷輸送材料としては、特に、下記一般式Iで示される化合物以下特定の電荷輸送性材料と記す場合があるが望ましい。F-n1R2n2-Yn3一般式I中、Fは正孔輸送能を有する化合物から誘導される有機基を示し、R1及びR2はそれぞれ独立に炭素数1以上5以下の直鎖状若しくは分岐状のアルキレン基を示し、n1は0又は1を示し、n2は0又は1を示し、n3は1以上4以下の整数を示す。Xは酸素、NH、又は硫黄原子を示し、Yは-OH、-OCH3、-NH2、-SH、又は-COOHを示す。一般式Iで示される化合物としては、下記構造式IIで表される化合物であることがモビリティー、酸化などに対する安定性等に優れ、望ましい。また、式II中でDは一分子中に2以上、より望ましくは3以上とすることで、架橋密度が上がり、より強度の高い架橋膜が得られる。[式II中、Ar1乃至Ar4は同一でも異なっていてもよく、それぞれ置換又は未置換のアリール基を表し、Ar5は置換又は未置換のアリール基又はアリーレン基を表し、Dは-n1R8-Yを表し、cはそれぞれ独立に0又は1を表し、kは0又は1を表し、Dの総数は1乃至4である。R7、R8はそれぞれ独立に炭素数1乃至5の分岐してもよいアルキレン基、n1は0または1を示し、n2は1乃至4の整数を示す。Xは酸素、NH又は硫黄を示し、Yは-OH、-OCH3、-NH、-SH、又は-COOHを示す。]また、一般式II中のAr1乃至Ar4としては、下記式1乃至7のうちのいずれかであることが望ましい。[式1乃至7中、R9は水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルキル基もしくは炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、及び炭素数7以上10以下のアラルキル基からなる群より選ばれる1種を表し、R10乃至R12はそれぞれ水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、炭素数7以上10以下のアラルキル基、及びハロゲン原子からなる群より選ばれる1種を表し、Arは置換もしくは未置換のアリーレン基を表し、Dおよびcは一般式IIにおけるD、cと同様であり、sはそれぞれ0または1を表し、tは1以上3以下の整数を表す。]ここで、式7中のArとしては、下記式8または9で表されるものが望ましい。[式8、9中、R13およびR14はそれぞれ水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、炭素数7以上10以下のアラルキル基、及びハロゲン原子からなる群より選ばれる1種を表し、tは1以上3以下の整数を表す。]また、式7中のZ’としては、下記式10乃至17のうちのいずれかで表されるものが望ましい。[式10乃至17中、R15およびR16はそれぞれ水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基もしくは炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、炭素数7以上10以下のアラルキル基、及びハロゲン原子からなる群より選ばれる1種を表し、Wは2価の基を表し、qおよびrはそれぞれ1以上10以下の整数を表し、tはそれぞれ1以上3以下の整数を表す。]上記式16乃至17中のWとしては、下記18乃至26で表される2価の基のうちのいずれかであることが望ましい。但し、式25中、uは0以上3以下の整数を表す。また、一般式II中、Ar5は、kが0のときはAr1からAr4の説明で例示された上記1から7のアリール基であり、kが1のときはかかる上記1から7のアリール基から水素原子を除いたアリーレン基である。一般式Iで示される化合物の具体例としては、以下に示す化合物I-1乃至I-34が挙げられる。なお、上記一般式Iで示される化合物は、これらにより何ら限定されるものではない。-その他の組成物-更に、感光体の表面の耐汚染物付着性、潤滑性を改善するために、保護層17には、各種粒子を添加してもよい。それらは、単独で用いてもよいし、併用してもよい。粒子の一例として、4弗化エチレン、3弗化エチレン、6弗化プロピレン、弗化ビニル、弗化ビニリデン等のフッ素系粒子や第8回ポリマー材料フォ-ラム講演要旨集p8990に示される様な、前記フッ素樹脂と水酸基を有するモノマーを共重合させた樹脂からなる粒子が挙げられる。また、同様な目的でシリコーンオイル等のオイルを添加してもよい。シリコーンオイルとしては、たとえば、ジメチルポリシロキサン、ジフェニルポリシロキサン、フェニルメチルシロキサン等のシリコーンオイル、アミノ変性ポリシロキサン、エポキシ変性ポリシロキサン、カルボキシル変性ポリシロキサン、カルビノ-ル変性ポリシロキサン、フッ素変性ポリシロキサン、メタクリル変性ポリシロキサン、メルカプト変性ポリシロキサン、フェノール変性ポリシロキサン等の反応性シリコーンオイル等が挙げられる。保護層17には、前述のグアナミン化合物およびメラミン化合物から選択される少なくとも1種と、前記特定の電荷輸送性材料と、が架橋された架橋物と共に、フェノール樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂、アルキッド樹脂、ベンゾグアナミン樹脂などの他の熱硬化性樹脂を混合して用いてもよい。また、スピロアセタール系グアナミン樹脂例えばCTU-グアナミン味の素ファインテクノ株など、一分子中の官能基のより多い化合物を当該架橋物中の材料に共重合させてもよい。また、保護層17には界面活性剤を添加してもよい。用いる界面活性剤としては、フッ素原子、アルキレンオキサイド構造、シリコーン構造のうち少なくとも一種類以上の構造を含む界面活性剤が好適に挙げられる。保護層17には、酸化防止剤を添加してもよい。酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール系またはヒンダードアミン系が望ましく、有機イオウ系酸化防止剤、フォスファイト系酸化防止剤、ジチオカルバミン酸塩系酸化防止剤、チオウレア系酸化防止剤、ベンズイミダゾール系酸化防止剤、などの公知の酸化防止剤を用いてもよい。酸化防止剤の添加量としては20質量以下が望ましく、10質量以下がより望ましい。ヒンダードフェノール系酸化防止剤としては、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、2,5-ジ-t-ブチルヒドロキノン、N,N’-ヘキサメチレンビス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシヒドロシンナマイド、3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシ-ベンジルフォスフォネート-ジエチルエステル、2,4-ビス[オクチルチオメチル]-o-クレゾール、2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-エチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,5-ジ-t-アミルヒドロキノン、2-t-ブチル-6-3-ブチル-2-ヒドロキシ-5-メチルベンジル-4-メチルフェニルアクリレート、4,4’-ブチリデンビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール等が挙げられる。保護層17には、グアナミン化合物およびメラミン化合物や前記特定の電荷輸送材料の硬化を促進するための硬化触媒を含有させてもよい。硬化触媒として酸系の触媒が望ましく用いられる。酸系の触媒としては、酢酸、クロロ酢酸、トリクロロ酢酸、トリフルオロ酢酸、シュウ酸、マレイン酸、マロン酸、乳酸などの脂肪族カルボン酸、安息香酸、フタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸などの芳香族カルボン酸、メタンスルホン酸、ドデシルスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸、などの脂肪族、および芳香族スルホン酸類などが用いられるが、含硫黄系材料を用いることが望ましい。硬化触媒としての含硫黄系材料は、常温例えば25°C、または加熱後に酸性を示すものが望ましく、有機スルホン酸およびその誘導体の少なくとも1種が最も望ましい。有機スルホン酸および/またはその誘導体としては、例えば、パラトルエンスルホン酸、ジノニルナフタレンスルホン酸DNNSA、ジノニルナフタレンジスルホン酸DNNDSA、ドデシルベンゼンスルホン酸、フェノールスルホン酸等が挙げられる。これらの中でも、パラトルエンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸が望ましい。また、硬化性樹脂組成物中で、解離し得るものであれば、有機スルホン酸塩を用いてもよい。また、熱をかけた際に触媒能力が高くなる、所謂熱潜在性触媒を用いてもよい。熱潜在性触媒として、たとえば有機スルホン化合物等をポリマーで粒子状に包んだマイクロカプセル、ゼオライトの如く空孔化合物に酸等を吸着させたもの、プロトン酸および/またはプロトン酸誘導体を塩基でブロックした熱潜在性プロトン酸触媒や、プロトン酸および/またはプロトン酸誘導体を一級もしくは二級のアルコールでエステル化したもの、プロトン酸および/またはプロトン酸誘導体をビニルエーテル類および/またはビニルチオエーテル類でブロックしたもの、三フッ化ホウ素のモノエチルアミン錯体、三フッ化ホウ素のピリジン錯体などが挙げられる。中でも、プロトン酸および/またはプロトン酸誘導体を塩基でブロックしたものが望ましい。熱潜在性プロトン酸触媒のプロトン酸として、硫酸、塩酸、酢酸、ギ酸、硝酸、リン酸、スルホン酸、モノカルボン酸、ポリカルボン酸類、プロピオン酸、シュウ酸、安息香酸、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、フタル酸、マレイン酸、ベンゼンスルホン酸、o、m、p-トルエンスルホン酸、スチレンスルホン酸、ジノニルナフタレンスルホン酸、ジノニルナフタレンジスルホン酸、デシルベンゼンスルホン酸、ウンデシルベンゼンスルホン酸、トリデシルベンゼンスルホン酸、テトラデシルベンゼンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸等が挙げられる。また、プロトン酸誘導体として、スルホン酸、リン酸等のプロトン酸のアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属円などの中和物、プロトン酸骨格が高分子鎖中に導入された高分子化合物ポリビニルスルホン酸等等が挙げられる。プロトン酸をブロックする塩基として、アミン類が挙げられる。アミン類は、1級、2級または3級アミンに分類される。特に制限はなく、いずれも使用してもよい。1級アミンとして、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、イソプロピルアミン、n-ブチルアミン、イソブチルアミン、t-ブチルアミン、ヘキシルアミン、2-エチルヘキシルアミン、セカンダリーブチルアミン、アリルアミン、メチルヘキシルアミン等が挙げられる。2級アミンとして、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジn-プロピルアミン、ジイソプロピルアミン、ジn-ブチルアミン、ジイソブチルアミン、ジt-ブチルアミン、ジヘキシルアミン、ジ2-エチルヘキシルアミン、N-イソプロピルN-イソブチルアミン、ジ2-エチルヘキシルアミン、ジセカンダリーブチルアミン、ジアリルアミン、N-メチルヘキシルアミン、3-ピペコリン、4-ピペコリン、2,4-ルペチジン、2,6-ルペチジン、3,5-ルペチジン、モルホリン、N-メチルベンジルアミン等が挙げられる。3級アミンとして、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリn-プロピルアミン、トリイソプロピルアミン、トリn-ブチルアミン、トリイソブチルアミン、トリt-ブチルアミン、トリヘキシルアミン、トリ2-エチルヘキシルアミン、N-メチルモルホリン、N,N-ジメチルアリルアミン、N-メチルジアリルアミン、トリアリルアミン、N,N-ジメチルアリルアミン、N,N,N’,N’ーテトラメチルー1,2ージアミノエタン、N,N,N’,N’ーテトラメチルー1,3ージアミノプロパン、N,N,N’,N’ーテトラアリルー1,4ージアミノブタン、Nーメチルピペリジン、ピリジン、4ーエチルピリジン、Nープロピルジアリルアミン、3-ジメチルアミノプロパノ-ル、2-エチルピラジン、2,3-ジメチルピラジン、2,5-ジメチルピラジン、2,4-ルチジン、2,5-ルチジン、3,4-ルチジン、3,5-ルチジン、2,4,6-コリジン、2-メチル-4-エチルピリジン、2-メチル-5-エチルピリジン、N,N,N’,N’-テトラメチルヘキサメチレンジアミン、N-エチル-3-ヒドロキシピペリジン、3-メチル-4-エチルピリジン、3-エチル-4-メチルピリジン、4-5-ノニルピリジン、イミダゾ-ル、N-メチルピペラジン等が挙げられる。市販品としては、キングインダストリーズ社製のNACURE2501トルエンスルホン酸解離、メタノール/イソプロパノール溶媒、pH6.0以上pH7.2以下、解離温度80°C、NACURE2107p-トルエンスルホン酸解離、イソプロパノール溶媒、pH8.0以上pH9.0以下、解離温度90°C、NACURE2500p-トルエンスルホン酸解離、イソプロパノール溶媒、pH6.0以上pH7.0以下、解離温度65°C、NACURE2530p-トルエンスルホン酸解離、メタノール/イソプロパノール溶媒、pH5.7以上pH6.5以下、解離温度65°C、NACURE2547p-トルエンスルホン酸解離、水溶液、pH8.0以上pH9.0以下、解離温度107°C、NACURE2558p-トルエンスルホン酸解離、エチレングリコール溶媒、pH3.5以上pH4.5以下、解離温度80°C、NACUREXP-357p-トルエンスルホン酸解離、メタノール溶媒、pH2.0以上pH4.0以下、解離温度65°C、NACUREXP-386p-トルエンスルホン酸解離、水溶液、pH6.1以上pH6.4以下、解離温度80°C、NACUREXC-2211p-トルエンスルホン酸解離、pH7.2以上pH8.5以下、解離温度80°C、NACURE5225ドデシルベンゼンスルホン酸解離、イソプロパノール溶媒、pH6.0以上pH7.0以下、解離温度120°C、NACURE5414ドデシルベンゼンスルホン酸解離、キシレン溶媒、解離温度120°C、NACURE5528ドデシルベンゼンスルホン酸解離、イソプロパノール溶媒、pH7.0以上pH8.0以下、解離温度120°C、NACURE5925ドデシルベンゼンスルホン酸解離、pH7.0以上pH7.5以下、解離温度130°C、NACURE1323ジノニルナフタレンスルホン酸解離、キシレン溶媒、pH6.8以上pH7.5以下、解離温度150°C、NACURE1419ジノニルナフタレンスルホン酸解離、キシレン/メチルイソブチルケトン溶媒、解離温度150°C、NACURE1557ジノニルナフタレンスルホン酸解離、ブタノール/2-ブトキシエタノール溶媒、pH6.5以上pH7.5以下、解離温度150°C、NACUREX49-110ジノニルナフタレンジスルホン酸解離、イソブタノール/イソプロパノール溶媒、pH6.5以上pH7.5以下、解離温度90°C、NACURE3525ジノニルナフタレンジスルホン酸解離、イソブタノール/イソプロパノール溶媒、pH7.0以上pH8.5以下、解離温度120°C、NACUREXP-383ジノニルナフタレンジスルホン酸解離、キシレン溶媒、解離温度120°C、NACURE3327ジノニルナフタレンジスルホン酸解離、イソブタノール/イソプロパノール溶媒、pH6.5以上pH7.5以下、解離温度150°C、NACURE4167リン酸解離、イソプロパノール/イソブタノール溶媒、pH6.8以上pH7.3以下、解離温度80°C、NACUREXP-297リン酸解離、水/イソプロパノール溶媒、pH6.5以上pH7.5以下、解離温度90°C、NACURE4575リン酸解離、pH7.0以上pH8.0以下、解離温度110°C等が挙げられる。これらの熱潜在性触媒は単独または二種類以上組み合わせても使用される。ここで、触媒の配合量は、塗布液におけるフッ素樹脂粒子およびフッ化アルキル基含有共重合体を除いた全固形分に対し、0.1質量以上10質量以下の範囲であることが望ましく、特に0.1質量以上5質量以下が望ましい。保護層17は、保護層17以外の層即ち下引層14、電荷発生層15および電荷輸送層16等を形成した支持体上に、保護層形成用塗布液を塗布した後、架橋することによって形成される。ここで、塗布液は、全固形分に対する前記グアナミン化合物および前記メラミン化合物の総含有量は1.0質量以上5.0質量以下が望ましく、全固形分に対する、前記特定の電荷輸送性材料の含有量は1.0質量以上5.0質量以下である塗布液が望ましい。保護層17の形成に使用される溶媒としては、シクロブタノン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、シクロヘプタノン等の環状脂肪族ケトン化合物が挙げられる。また、該脂肪族環状ケトン化合物と他の溶媒とを併用してもよく、併用される該他の溶媒としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、シクロペンタノール等の環状或いは直鎖状アルコール類;アセトン、メチルエチルケトン等の直鎖状ケトン類;;テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状或いは直鎖状エーテル類;塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶媒等の溶媒が挙げられる。前記環状脂肪族ケトン化合物としては、環を構成する炭素の数が4以上7以下のものが望ましく、5以上6以下のものが特に望ましい。尚、溶媒量は特に限定されないが、グアナミン化合物およびメラミン化合物1質量部に対し0.5質量部以上30質量部以下、望ましくは、1質量部以上20質量部以下で使用することが望ましい。保護層17を形成するための塗布法としては、突き上げ塗布法、リング塗布法、ブレード塗布法、マイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、ビード塗布法、エアーナイフ塗布法、カーテン塗布法、インクジェット塗布法等の方法が挙げられる。塗布後は、例えば温度100°C以上170°C以下で加熱し硬化架橋させることで、保護層17が得られる。保護層17の厚さは、長寿命化および画質安定性の観点から、1μm以上20μm以下の範囲であることが望ましい。-導電性支持体-導電性支持体12としては、アルミニウム、銅、鉄、ステンレス、亜鉛、ニッケル等の金属ドラム;シート、紙、プラスチック、ガラス等の基材上にアルミニウム、銅、金、銀、白金、パラジウム、チタン、ニッケル-クロム、ステンレス鋼、銅-インジウム等の金属を蒸着したもの;酸化インジウム、酸化スズ等の導電性金属化合物を上記基材に蒸着したもの;金属箔を上記基材にラミネートしたもの;カーボンブラック、酸化インジウム、酸化スズ-酸化アンチモン粉、金属粉、ヨウ化銅等を結着樹脂に分散し、上記基材に塗布することによって導電処理したもの等が挙げられる。なお、本明細書中において導電性とは、体積抵抗率が1013Ωcm未満である性質を指す。導電性支持体12の形状は、ドラム状、シート状、プレート状のいずれであってもよい。例えば、導電性支持体として金属製パイプを用いる場合、当該金属製パイプの支持体の表面は素管のままのものであってもよいが、予め表面処理により支持体の表面を粗面化してもよい。かかる粗面化により、露光光源としてレーザービーム等の可干渉光源を用いた場合に、感光体の内部で発生し得る干渉光による木目状の濃度ムラが防止される。表面処理の方法としては、鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニング等が挙げられる。特に、感光層の密着性向上や成膜性向上の点では、例えば、アルミニウムの表面に陽極酸化処理を施したものを導電性支持体として用いることが望ましい。-下引層-下引層14は、支持体12の表面における光反射の防止、支持体12から保護層17への不要なキャリアの流入の防止などの目的で、必要に応じて設けられる。下引層14の構成材料としては、アルミニウム、銅、ニッケル、銀などの金属粉体や、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化スズ、酸化亜鉛などの導電性金属酸化物や、カーボンファイバ、カーボンブラック、グラファイト粉末などの導電性物質等を結着樹脂に分散し、支持体上に塗布したものが挙げられる。また、導電性金属酸化物は2種以上混合して用いてもよい。さらに、導電性金属酸化物へカップリング剤による表面処理を行うことで、粉体抵抗を制御して用いてもよい。下引層14に含まれる結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン-アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂などの公知の高分子樹脂化合物、また電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂やポリアニリン等の導電性樹脂などが用いられる。下引層14中の導電性金属酸化物と結着樹脂との比率は特に制限されず、任意に設定し得る。下引層14には、アクセプター性化合物電子受容物質を含有させてもよい。アクセプター性化合物としてはいかなるものでも使用し得るが、例えば、クロラニル、ブロモアニル等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、2,4,7-トリニトロフルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロ-9-フルオレノン等のフルオレノン化合物、2-4-ビフェニル-5-4-t-ブチルフェニル-1,3,4-オキサジアゾールや2,5-ビス4-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール、2,5-ビス4-ジエチルアミノフェニル1,3,4-オキサジアゾール等のオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、3,3’,5,5’テトラ-t-ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物等の電子輸送性物質などが望ましく、特にアントラキノン構造を有する化合物が望ましい。さらに、ヒドロキシアントラキノン系化合物、アミノアントラキノン系化合物、アミノヒドロキシアントラキノン系化合物等、アントラキノン構造を有するアクセプター性化合物が望ましく用いられ、具体的にはアントラキノン、アリザリン、キニザリン、アントラルフィン、プルプリン等が挙げられる。これらのアクセプター性化合物の含有量は任意に設定してもよいが、望ましくは無機粒子に対して0.01質量以上20質量以下含有される。さらに0.05質量以上10質量以下が望ましい。アクセプター化合物は、下引層4の塗布時に添加するだけでもよいし、無機粒子表面にあらかじめ付着させておいてもよい。無機粒子表面にアクセプター化合物を付与させる方法としては、乾式法、または、湿式法が挙げられる。下引層14の形成の際には、上記成分を溶媒に加えた塗布液が使用される。かかる溶媒としては、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、n-プロパノール、iso-プロパノール、n―ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、2-ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル系溶剤、などの有機溶剤が挙げられる。これらの溶剤は単独または2種以上混合して用いられる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶解し得るものであれば、いかなるものも使用される。また、下引層14を形成するための塗布液中に導電性金属酸化物を分散させる方法としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機等が利用される。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液-液衝突や液-壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。下引層14を形成するための塗布液を支持体12上に塗布する方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。下引層14の厚さは15μm以上が望ましく、20μm以上50μm以下がより望ましい。下引層14には、表面粗さ調整のために下引層中に樹脂粒子を添加してもよい。該樹脂粒子としては、シリコーン樹脂粒子、架橋型PMMA樹脂粒子等が用いられる。また、表面粗さ調整のために下引層14の表面を研磨してもよい。研磨方法としては、バフ研磨、サンドブラスト処理、ウエットホーニング、研削処理等が用いられる。-中間層-下引層14上に中間層不図示をさらに設けてもよい。中間層に用いられる結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン-アルキッド樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂などの高分子樹脂化合物のほかに、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン、シリコン原子などを含有する有機金属化合物などが挙げられる。これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物または重縮合物として用いられる。中間層の形成に使用される溶媒としては、公知の有機溶剤、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、n-プロパノール、iso-プロパノール、n―ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、2-ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル系溶剤等が挙げられる。これらの溶剤は単独あるいは2種以上混合して用いられる。尚、混合する際使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶かし得るものであればいかなるものでも使用される。中間層を形成する際の塗布方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法が用いられる。中間層を形成する場合の厚さは、0.1μm以上3μm以下の範囲であることが望ましい。-電荷発生層-電荷発生層15は、電荷発生材料を真空蒸着法により蒸着させて形成するか、有機溶剤及び結着樹脂を含む溶液を塗布することにより形成される。電荷発生材料としては、非晶質セレン、結晶性セレン、セレン-テルル合金、セレン-ヒ素合金、その他のセレン化合物;セレン合金、酸化亜鉛、酸化チタン等の無機系光導電体;又はこれらを色素増感したもの、無金属フタロシアニン,チタニルフタロシアニン,銅フタロシアニン,錫フタロシアニン,ガリウムフタロシアニンなどの各種フタロシアニン化合物;スクエアリウム系、アントアントロン系、ペリレン系、アゾ系、アントラキノン系、ピレン系、ピリリウム塩、チアピリリウム塩等の各種有機顔料;又は染料が用いられる。また、これらの有機顔料は一般に数種の結晶型を有しており、特にフタロシアニン化合物ではα型、β型などをはじめとしてさまざまな結晶型が知られているが、目的にあった感度その他の特性が得られる顔料であるならば、これらのいずれの結晶型を用いてもよい。なお、上述した電荷発生材料の中でも、フタロシアニン化合物が望ましい。この場合、感光層に光が照射されると、感光層に含まれるフタロシアニン化合物がフォトンを吸収してキャリアを発生させる。このとき、フタロシアニン化合物は、高い量子効率を有するため、吸収したフォトンを効率よく吸収してキャリアが発生する。電荷発生層15に用いられる結着樹脂としては、以下のものが例示される。即ちビスフェノールAタイプあるいはビスフェノールZタイプなどのポリカーボネート樹脂およびその共重合体、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン-アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコン-アルキド樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、スチレン-アルキッド樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾールなどである。これらの結着樹脂は、単独であるいは2種以上混合して用いられる。電荷発生材料と結着樹脂との配合比電荷発生材料:結着樹脂は、質量比で、10:1から1:10の範囲が望ましい。電荷発生層15の厚みは、一般には0.01μm以上5μm以下の範囲内であることが望ましく、0.05μm以上2.0μm以下の範囲内であることがより望ましい。電荷発生層15は、感度の向上、残留電位の低減、繰り返し使用時の疲労低減等を目的として少なくとも1種の電子受容性物質を含有してもよい。電荷発生層15に用いられる電子受容性物質としては、例えば無水琥珀酸、無水マレイン酸、ジブロム無水マレイン酸、無水フタル酸、テトラブロム無水フタル酸、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、o-ジニトロベンゼン、m-ジニトロベンゼン、クロラニル、ジニトロアントラキノン、トリニトロフルオレノン、ピクリン酸、o-ニトロ安息香酸、p-ニトロ安息香酸、フタル酸などが挙げられる。これらのうち、フルオレノン系、キノン系や、Cl,CN,NO2等の電子吸引性置換基を有するベンゼン誘導体が特によい。電荷発生材料を樹脂中に分散させる方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、ダイノーミル、サンドミル、コロイドミルなどの方法が用いられる。電荷発生層15を形成するための塗布液の溶媒として公知の有機溶剤、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、n-プロパノール、iso-プロパノール、n―ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、2-ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル系溶剤等が挙げられる。-電荷輸送層-電荷輸送層16は、電荷輸送材料と結着樹脂を含有して、又は高分子電荷輸送材を含有して形成される。電荷輸送材料としては、公知のものが適用され、例えば下記に示すものが例示される。すなわち、2,5-ビスp-ジエチルアミノフェニル-1,3,4-オキサジアゾール等のオキサジアゾール誘導体、1,3,5-トリフェニル-ピラゾリン、1-[ピリジル-2]-3-p-ジエチルアミノスチリル-5-p-ジエチルアミノスチリルピラゾリン等のピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、トリp-メチルフェニルアミン、N,N’-ビス3,4-ジメチルフェニルビフェニル-4-アミン、ジベンジルアニリン、9,9-ジメチル-N,N’-ジp-トリルフルオレノン-2-アミン等の芳香族第3級アミノ化合物、N,N’-ジフェニル-N,N’-ビス3-メチルフェニル-[1,1-ビフェニル]-4,4’-ジアミン等の芳香族第3級ジアミノ化合物、3-4’-ジメチルアミノフェニル-5,6-ジ-4’-メトキシフェニル-1,2,4-トリアジン等の1,2,4-トリアジン誘導体、4-ジエチルアミノベンズアルデヒド-1,1-ジフェニルヒドラゾン、4-ジフェニルアミノベンズアルデヒド-1,1-ジフェニルヒドラゾン、[p-ジエチルアミノフェニル]1-ナフチルフェニルヒドラゾン等のヒドラゾン誘導体、2-フェニル-4-スチリル-キナゾリン等のキナゾリン誘導体、6-ヒドロキシ-2,3-ジp-メトキシフェニル-ベンゾフラン等のベンゾフラン誘導体、p-2,2-ジフェニルビニル-N,N’-ジフェニルアニリン等のα-スチルベン誘導体、エナミン誘導体、N-エチルカルバゾール等のカルバゾール誘導体、ポリ-N-ビニルカルバゾールおよびその誘導体等の正孔輸送物質、クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、2,4,7-トリニトロフルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロ-9-フルオレノン等のフルオレノン化合物、2-4-ビフェニル-5-4-t-ブチルフェニル-1,3,4-オキサジアゾールや2,5-ビス4-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール、2,5-ビス4-ジエチルアミノフェニル1,3,4オキサジアゾール等のオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、3,3’,5,5’-テトラ-t-ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物等の電子輸送物質、あるいは以上に示した化合物からなる基を主鎖又は側鎖に有する重合体等が挙げられる。これらの電荷輸送材料は、1種または2種以上を組み合わせて使用される。電荷輸送層16における結着樹脂としては、ビフェニル共重合型ポリカーボネート樹脂、ビスフェノールA型あるいはビスフェノールZ型等のポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリロニトリル-スチレン共重合体樹脂、アクリロニトリル-ブタジエン共重合体樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリスルホン樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン-アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、塩素ゴム等の絶縁性樹脂、およびポリビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン等の有機光導電性ポリマー等が挙げられる。これらの結着樹脂は、単独で用いてもよく、あるいは2種以上を併用してもよい。電荷輸送層16は、上記成分を溶剤に加えた塗布液を用いて形成される。電荷輸送層16の形成に使用される溶剤としては、公知の有機溶剤、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、n-プロパノール、iso-プロパノール、n-ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、2-ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル系溶剤が挙げられる。これらの溶剤は、単独で用いてもよく、あるいは2種以上を併用してもよい。併用する際に使用される溶剤としては、結着樹脂が溶解されるのであれば特に制限は無い。電荷輸送材料と上記結着樹脂との配合比は、質量比で、10:1から1:5までが望ましい。このようにして得られる電荷輸送層形成用の塗布液を電荷発生層2上に塗布する方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法が適用される。電荷輸送層16の膜厚は、5μm以上50μm以下が望ましく、10μm以上40μm以下がより望ましい。<清掃手段>清掃手段は、感光体31の表面に接触し、感光体31の表面に残留したトナーを除去するロール状のブラシ部材362及び感光体31の表面にブラシ部材362が接触する前後で接触し、感光体31の表面に対してブラシ部材362を包囲する接触部材を含んで構成される。図3は、本実施形態で用いられる清掃手段36の構成例を示している。この清掃手段36は、感光体31の表面に接するブレード部材クリーニングブレード361、感光体31の表面に接し、かつ感光体31と順方向に回転し、感光体31の表面に付着している残留トナーを除去するブラシ部材クリーニングブラシ362、ブラシ部材362に保持されたトナーをかき落とす棒状部材フリッカーバー363、ブラシ部材362よりも上流側で感光体31の表面に接し、回収したトナーの漏れを防止するシール部材365、回収されたトナーを画像形成ユニットの外部に配置された回収ボックス不図示に搬出する回収オーガ364、これらの各清掃部材を支持する支持体366を備えている。ブラシ部材362とブレード部材361が清掃ユニットを構成し、これらの部材が1つのプロセスカーカートリッジに含まれる。本実施形態では、シール部材365、支持体366、及びブレード部材361が一体となって感光体31の表面に対してブラシ部材362を包囲する接触部材を構成し、感光体31の表面に対してブラシ部材362を密閉する構造となっている。なお、本実施形態における清掃手段はこのような構成に限定されず、例えば、シール部材365とブレード部材361の配置を交換してもよいし、ブレード部材361を設けずに、ブラシ部材362の上流側及び下流側のいずれにもシール部材を設けてブラシ部材362を包囲してもよい。ブラシ部材362は、回転するシャフトの外周上に多数の繊維を配したロール状に形成されている。ブラシ部材362は感光体31に対し、ブラシ部材362の先端が僅かに食い込む位置に配置され、感光体31の周面移動方向と逆方向にブラシ部材362の周面が回転移動し、この際、感光体31の表面と摺接することによって感光体31の表面から残留トナーや外添剤を剥離し、回収ロールへと運ぶ働きを担っている。感光体31に対するブラシ部材362の食い込み量は、0.1mm以上2.5mm以下が望ましく、より望ましくは0.5mm以上2.0mm以下である。ブラシ部材362の周速は、100mm/s以上600mm/s以下が望ましく、300mm/s以上500mm/s以下がより望ましい。ブラシ部材362を構成する具体的な材料としては、ナイロン、アクリル、ポリオレフィン、ポリエステル等の樹脂繊維が挙げられ、導電性粉末やイオン導電剤を配合して導電性を付与したり、繊維一本一本の内部あるいは外部に導電層が形成されたもの等が用いられる。その抵抗値としては繊維単体で102Ω以上1013Ω以下のものが望ましく、より望ましくは107Ω以上1011Ω以下である。繊維の太さは30dデニール以下、望ましくは20d以下であり、より望ましくは0.5d以上10d以下である。繊維の密度は2万本/inch2以上、望ましくは3万本/inch2以上であり、より望ましくは6万本/inch2以上である。繊維の長さは、0.5mm以上6.0mm以下が望ましく、2.5mm以上5.0mm以下がより望ましい。具体的には、ベルトロンカネボウ社製、SA-7東レ社製、UUナイロンユニチカ社製などが挙げられる。導電性を付与する材料は、繊維中に均等に配合されたものがクリーニング維持性に優れ、より望ましい。<ブラシ部材のトナー量制御手段>本実施形態に係る画像形成装置は、画像形成終了後のブラシ部材に保持されるトナー量を制御する手段ブラシ部材のトナー量制御手段を備える。かかるブラシ部材のトナー量制御手段は、ブラシ部材362に保持されるトナー量を画像形成終了後に0.004mg/mm3以上0.08mg/mm3以下に制御する手段であれば限定されない。例えば、以下の1から3の少なくとも1つを行うことによりブラシ部材362に保持されるトナー量が容易に制御される。1前記ブラシ部材の回転数及び回転時間を調整する。2前記ブラシ部材の印加電圧を調整する。3前記感光体の表面に該感光体軸方向に延びる帯状トナー画像以下トナーバンドと言うこともあるを形成する。例えば、入力された画像信号から平均画像密度を検知する手段画像情報処理演算手段を備えた画像形成装置により、例えば、ブラシ部材362の回転数及び回転時間、回収オーガ364の回転数及び回転時間等、ブラシ部材362に保持されるトナー量に影響する要素を制御する手段が挙げられる。また、ブラシ部材362が通過した後の感光体31上のトナー残量を濃度センサ等により直接検知し、前記要素を制御してもよい。さらに、ブラシ電圧印加手段を備えた画像形成装置であれば、ブラシ部材362の印加電圧を調整することでもブラシ部材362におけるトナー量が制御される。前記要素の制御は、画像形成の終了時に挿入することが望ましい。また、平均画像密度に応じてトナーバンドを形成し、ブラシ部材362に意図的にトナーを供給してもよい。トナーバンドを形成することにより、低平均画像密度領域に相当する部分のブラシ部材362にもトナーが保持され、回収トナーをブレード部材361の縁部に供給し、ブレード部材361と感光体31の表面との接点の潤滑性を向上させ、感光体31の表面の摩耗やブレード部材361の縁部の欠けが抑制される。尚、トナーバンドは、画像形成サイクルの開始時及び/又は終了時に、画像と次の画像との間にある非画像領域インターイメージ部に形成することが望ましい。なお、本実施形態に用いられるトナーは限定されず、例えば、水を主成分とする分散媒中で作製する湿式溶融球形化法や、懸濁重合、分散重合、乳化重合凝集法等の既知の重合法によるケミカルトナーが用いれる。また、トナーには、結着樹脂や着色剤が含まれ、必要に応じて離型剤が含まれていてもよい。さらに、必要に応じて外添剤が添加されていてもよい。また、トナーには、さまざまな特性を制御するために、種々の成分を含有してもよい。例えば、磁性トナーとして用いる場合、磁性粉例えばフェライトやマグネタイト、還元鉄、コバルト、ニッケル、マンガン等の金属、合金又はこれら金属を含む化合物などを含有してもよい。さらに必要に応じて、4級アンモニウム塩、ニグロシン系化合物やトリフェニルメタン系顔料等の通常使用される帯電制御剤を適宜選択して含有させてもよい。さらに、トナーには、無機粒子からなる研磨剤に加えて、必要に応じて潤滑剤、転写助剤等の公知の外添剤が外添される。以下実施例によって本発明をさらに具体的に説明するが,本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。<実施例1乃至7及び比較例1>-感光体Aの作製-酸化亜鉛:平均粒子径70nm:テイカ社製:比表面積値15m2/g100質量部をテトラヒドロフラン500質量部と攪拌混合し、シランカップリング剤KBM603:信越化学社製1.25質量部を添加し、2時間攪拌した。その後トルエンを減圧蒸留にて留去し、120°Cで3時間焼き付けを行い、シランカップリング剤表面処理酸化亜鉛顔料を得た。次に、電子受容物質であるアリザリンと、前記シランカップリング剤で表面処理を施した酸化亜鉛顔料60質量部と、硬化剤となるブロック化イソシアネートスミジュール3173住友バイエルンウレタン社製13.5質量部と、ブチラール樹脂エスレックBM-1、積水化学社製10質量部を、メチルエチルケトン72質量部、n-ヘキサン18質量部に溶解した溶液57質量部を、1mmΦのガラスビーズを用いてサンドミルにて2時間の分散を行い分散液を得た。得られた分散液に触媒としてジオクチルスズジラウレート0.005質量部、シリコーン樹脂粒子トスパール145GE東芝シリコーン社製4.0質量部を添加し、下引層形成用塗布液を得た。この塗布液を浸漬塗布法にてアルミニウム基材上に塗布し、170°C、40分の乾燥硬化を行い厚さ25μmの下引層14を得た。次に、下引層上に感光層を形成した。まず、電荷発生物質としてのCukα線を用いたX線回折スペクトルのブラッグ角度2θ±0.2°が少なくとも7.3 ゚、16.0 ゚、24.9 ゚、28.0 ゚の位置に回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン15質量部、結着樹脂としての塩化ビニル酢酸ビニル共重合体樹脂VMCH、日本ユニカー社製10質量部、n-酢酸ブチル200質量部からなる混合物を、1mmΦのガラスビーズを用いてサンドミルにて4時間分散した。得られた分散液にn-酢酸ブチル175質量部、メチルエチルケトン180質量部を添加し、攪拌して電荷発生層形成用の塗布液を得た。この電荷発生層形成用塗布液を下引層上に浸漬塗布し、常温で乾燥して、厚みが0.2μmの電荷発生層15を形成した。次に、電荷輸送物質としてN,N’-ジフェニル-N,N’-ビス3-メチルフェニル-[1,1’]ビフェニル-4,4’-ジアミン4質量部、ビスフェノールZ型ポリカーボネート樹脂粘度平均分子量50,0006質量部、テトラヒドロフラン23質量部、トルエン10質量部に混合溶解した後、さらに、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール0.2質量部を混合して電荷輸送層形成用塗布液を得た。この塗布液を電荷発生層15上に塗布して115°Cで40分間乾燥し、膜厚22μmの電荷輸送層16を形成した。次に、下記式で表される化合物1を9.7質量部、シクロペンタノールを35質量部、テトラヒドロフランを9質量部、及び蒸留水を0.9質量部混合し、それにイオン交換樹脂アンバーリスト15Eを0.5質量部加え、室温で攪拌することにより2時間加水分解を行った。さらに、メチル化メラミン樹脂ニカラックMW-30HM、三和ケミカル社製を0.3質量部、ジメチルポリシロキサンを0.1質量部、NACURE2500キングインダストリー社製を0.02質量部加え保護層形成用塗布液を調製した。この保護層形成用塗布液を浸漬塗布法で電荷輸送層の上に塗布した後、155°Cで45分乾燥し、膜厚約7μmの保護層17を形成し、電子写真感光体Aを得た。-感光体Bの作製-電子写真感光体Aに対して、保護層形成用塗布液として、メチル化メラミン樹脂の代わりにベンゾグアナミン樹脂ニカラックBL-60、三和ケミカル社製0.1質量部を用いた以外は感光体Aと同様にして保護層17を形成し、電子写真感光体Bを得た。-感光体Cの作製-電子写真感光体Aに対して、保護層形成用塗布液として、メチル化メラミン樹脂1.0質量部を用いた以外は感光体1と同様にして保護層17を形成し、電子写真感光体Cを得た。-感光体Dの作製-電子写真感光体Aに対して、保護層形成用塗布液として、下記に示す構成材料をイソプロピルアルコール5質量部、テトラヒドロフラン3質量部、蒸留水0.3質量部に溶解させ、イオン交換樹脂アンバーリスト15E0.5質量部を加え、室温で攪拌することにより24時間加水分解を行った。構成材料下記式で表される化合物22質量部メチルトリメトキシシラン2質量部テトラメトキシシラン0.5質量部コロイダルシリカ0.3質量部加水分解したものからイオン交換樹脂を濾過分離した液に対し、アルミニウムトリスアセチルアセトナートAl3を0.1質量部、3,5ジtブチル4ヒドロキシトルエンBHT0.4質量部を加え、この塗布液を電荷輸送層の上にリング型浸漬塗布法により塗布し、室温で30分風乾した後、170°Cで1時間加熱処理して硬化し、膜厚約7μmの保護層を形成し、電子写真感光体Dを得た。以上のように作製した電子写真感光体A乃至DをDocuColor8000AP富士ゼロックス社製の改造機に組みこんで、22°C、55RHの条件下にて画像密度20のA3ハーフトーン画像を500枚連続出力した。なお、清掃手段のクリーニングブラシの構成は以下の通りである。ブラシ材質:導電性ナイロン、太さ:0.5d約8μm、電気抵抗:1.0×108Ω、毛足長さ:2.5mm、密度:12万本/inch2感光体への食い込み量:約1.0mm周速:342mm/s回転方向:感光体の回転方向に対し逆回転とした。また、画像形成終了時にクリーニングブラシに保持されるトナー量は、トナー供給方法としてトナーバンド形成サイクルを画像形成サイクル前に実施すること、およびトナーはき出し方法としてブラシ空回転サイクルを画像形成サイクル終に実施すること、を適宜組み合わせ所望のトナー量を確保することによって制御した。<評価方法>-ブラシにおけるトナー保持量-画像形成終了後にプロセスカートリッジから感光体を取り外し、クリーニングブラシ上の10mm×50mm×2.5mmの範囲をトリミングする治具を押し当てたのち、粒子保持能0.7μmのガラス繊維ろ紙ワットマン社製を内部に持つ吸引治具をCV-TN96日立産機システム社製の先端に取り付け、吸込仕事率300Wにて吸引したのち、吸引したトナーの質量を測定することでクリーニングブラシにおけるトナー保持量を評価した。-画像白抜け-DocuColor8000AP富士ゼロックス社製の改造機に電子写真感光体A乃至Dを組みこんで、22°C、55RHの条件下にて画像密度30のA3ハーフトーン画像500枚連続出力したのちに12時間静置した。その後画像密度30A3ハーフトーン画像を出力し、白抜け部と隣接するハーフトーン画像部の色差ΔEをX-rite938X-rite社製により測定することで以下の基準により画像白抜けを評価した。◎:ΔE≦1.0以下○:1.0<ΔE≦2.5△:2.5<ΔE≦4.0×:ΔE<4.0-感光体摩耗量-DocuColor8000AP富士ゼロックス社製の改造機に電子写真感光体A乃至Dを組みこんで、22°C、55RHの条件下にて画像密度5のランダムチャートを10000枚連続出力した。次いで、渦電流式膜厚測定装置フィッシャーインストルメンツ社製を用いて感光体膜厚を測定することにより感光体摩耗量を評価した。実施例および比較例における、画像白抜け及び感光体摩耗量の評価結果を表1に示す。"