"ターボ機械102のシャットダウンフェーズ中の蒸気流を低減する方法400であって、a少なくとも第1のセクション110及び第2のセクション112と、第1のセクション110及び第2のセクション112内に部分的に配置されたロータ115とを備えるターボ機械102を準備する段階と、b第1のセクション110への蒸気流を制御するように構成された第1の弁116と、第2のセクション112への蒸気流を制御するように構成された第2の弁118とを設ける段階と、c前記ターボ機械102への負荷が低下するときに始まるシャットダウンフェーズであって、各セクション110,112への蒸気流が徐々に停止して前記ロータ115がターニングギア速度まで減速するシャットダウンフェーズで前記ターボ機械102が作動しているか否かを判定する段階420と、d前記ターボ機械102の各セクション110,112の運転限界を近似した許容タービン運転領域ATOS214であって、各セクション110,112を流れる蒸気流、各セクション110,112のスラスト限界、及び排気ウィンデージ限界の少なくとも1つからのデータが組み込まれたATOS214を決定する段階430と、e前記シャットダウンフェーズに関する物理的パラメータのATOS214内での許容範囲を決定する段階と、f第1のセクション110に流入する蒸気流を低減するため第1の弁116を調節する段階であって、該調節が前記物理的パラメータの許容範囲によって部分的に制限される段階と、g第2のセクション112に流入する蒸気流を低減するため第2の弁118を調節する段階であって、該調節が前記物理的パラメータの許容範囲によって部分的に制限される段階とを含んでおり、前記ATOS214が、第1のセクション110及び第2のセクション112の運転限界をリアルタイムで拡張し、前記シャットダウンフェーズ中のターボ機械102の第1のセクション110と第2のセクション112との間の不均衡蒸気流を許容する、方法。前記ターボ機械102が蒸気タービン102を含む、請求項1記載の方法400。前記蒸気タービン102が、カスケード蒸気バイパスシステム120と一体化された向流タービンを含む、請求項2記載の方法400。前記物理的パラメータが、軸方向スラスト、ロータ応力、蒸気温度、蒸気圧力、又は排気ウィンデージ限界の少なくとも1つを含む、請求項3記載の方法400。前記物理的パラメータの値が、第1のセクション110又は第2のセクション112の少なくとも1つへの蒸気流を独立して制御するように構成された伝達関数アルゴリズムによって決定される、請求項4記載の方法400。前記伝達関数アルゴリズムがATOS214に基づいて蒸気流を制限する、請求項5記載の方法400。前記伝達関数アルゴリズムが、前記シャットダウンプロセス中に前記蒸気タービン102の運転領域を決定し、該運転領域が、前記HPセクション110及び前記IPセクション112の現作動範囲を決定する、請求項6記載の方法400。前記HPセクション110及び前記IPセクション112の現作動範囲に基づいて第1の弁116及び第2の弁118の所望のストロークを調整する段階をさらに含む、請求項7記載の方法400。前記シャットダウンプロセスが複数のステージを含み、各ステージが現作動範囲によって部分的に決定される、請求項8記載の方法400。前記複数のステージが、前記蒸気タービン102の初期シャットダウンを含み、全蒸気流が前記HPセクション110とIPセクション112との間で実質的に均衡している、シャットダウン開始からステージAまでと、前記HPセクション110及び前記IPセクション112に流入する蒸気流が低減され、蒸気流が前記HPセクション110とIPセクション112との間で均衡しる、ステージAからステージBと、前記HPセクション110に流入する蒸気流がほぼ一定の割合に維持され、前記IPセクション112に流入する蒸気流が、前記IPセクション112の現作動範囲まで減少される、ステージBからステージCと、前記HPセクション110に流入する蒸気流が停止し、前記IPセクション112に流入する蒸気流が、ほぼ一定の割合に維持される、ステージCからステージDと、前記IPセクション112に流入する蒸気流が停止する、ステージDからシャットダウンの完了までとを含む、請求項9記載の方法400。本発明は、シャットダウンフェーズの際の蒸気タービンの運転柔軟性が拡がるという技術的効果を有する。蒸気タービンの運転に際して、本発明では、各セクションの許容タービン運転領域ATOS;allowableturbineoperatingspaceを決定する。次に、本発明では、蒸気タービンをシャットダウンするときに、現ATOSに基づいて各タービンセクションに流入する蒸気を減らすことができる。この際、各タービンセクションに流入する蒸気流の量は、他のタービンセクションに流入する蒸気流の量に依存しない。以下の好ましい実施形態に関する詳細な説明では、図面を参照するが、図面は本発明の特定の実施形態を例示したものである。異なる構造及び動作を有する他の実施形態は、本発明の技術的範囲から逸脱するものではない。本明細書では説明の便宜上特定の用語を用いる場合があるが、これらは、本発明を限定するものではない。例えば、上側、下側、左側、右側、前部、後部、頂部、底部、水平方向、垂直方向、上流、下流、前方、後方などの用語は、図に示す構成を説明するためのものにすぎない。実際、本発明の実施形態の1以上の要素は、任意の方向に配向することができ、別途記載しない限り、このような変形形態を包含する。本明細書では、詳細な例示的実施形態を開示している。しかしながら、本明細書に開示した特定の構造的且つ機能的詳細は、単に例示的実施形態を説明する目的で示したにすぎない。しかしながら、例示的実施形態は、多くの別の形態として具現化することができ、本明細書に記載した実施形態のみに限定されると解釈してはならない。従って、例示的な実施形態は様々な変形及び代替形態が可能であるが、その実施形態を例証として図面に示し且つ本明細書で詳細に説明する。しかしながら、開示した特定の形態に例示的な実施形態を限定する意図はなく、逆に例示的な実施形態は、該例示的な実施形態の技術的範囲内にあるすべての変形形態、均等形態、及び代替形態を保護すべきである点は理解されたい。第1、第2、その他の用語は、本明細書で様々な要素を説明するのに用いることができるが、これらの要素はこれらの用語によって限定されるべきでないことは理解されるであろう。これらの用語は、単に、ある要素を別の要素と区別するのに使用される。例えば、第1の要素は、例示的な実施形態の範囲から逸脱することなく、第2の要素と呼ぶことができ、同様に第2の要素は第1の要素と呼ぶことができる。本明細書で使用される用語及び/又はとは、記載したもののすべての組合せを含む。本明細書で使用される用語は、特定の実施形態を説明するためのものに過ぎず、本発明を限定するものではない。本明細書で使用される単数形態は、前後関係から明らかに別の意味を示さない限り、複数形態も含む。本明細書で用いる場合に、数詞を付していない表現は、文脈がそうでないことを明確に示していない限り、複数の形態もまた含むことを意図している。さらに、本明細書で用いる場合の含む、含んでいる、備える及び/又は備えているという用語は、記述した特徴、回数、ステップ、操作、要素及び/又は構成部品の存在を特定するが、1以上のその他の特徴、回数、ステップ、操作、要素、構成部品及び/或いはそれらの群の存在又は付加を排除するものではないことを理解されたい。本発明は、様々な蒸気タービンなどに適用することができる。本発明の一実施形態は、単一蒸気タービン又は複数の蒸気タービンに適用することができる。以下の検討は、向流構成及びカスケード蒸気バイパスシステムを有する蒸気タービンに関するものであるが、本発明の実施形態は、これらの構成に限定されるのもではない。本発明の実施形態は、非向流式及び/又はカスケード蒸気バイパスシステムを備えていない他の実施形態にも適用し得る。ここで、幾つかの図全体を通して様々な参照符号が同様の要素を表す図面を参照すると、図1は、特に限定されないが、発電プラント施設のような、施設100の蒸気タービン102を示す概略図である。図1は、蒸気タービン102、再熱ユニット104、制御システム106、及び発電器108を有する施設100を示している。図1に示すように、蒸気タービン102は、第1のセクション110、第2のセクション112、及びカスケード接続蒸気バイパスシステム120を含むことができる。本発明の種々の実施形態では、蒸気タービン102の第1のセクション110及び第2のセクション112は、高圧HPセクション110及び中圧IPセクション112とすることができる。本発明の他の種々の実施形態では、HPセクション110はまた、ハウジング110と呼ぶことができ、IPセクション112はまた、追加ハウジング112と呼ぶことができる。さらに、蒸気タービン102はまた、第3のセクション114を含むことができる。本発明の一実施形態では、第3のセクション114は、低圧LPセクション114とすることができる。蒸気タービン102はまた、蒸気タービン102のセクション110、112及び114内に配置できるロータ115を含むことができる。本発明の一実施形態では、ロータ115の周りの流路は、セクション110、112及び114間で蒸気が流体連通するようにしてもよい。蒸気タービン102は、第1のセクション110及び第2のセクション112にそれぞれ流入する蒸気流を制御するための第1の弁116及び第2の弁118を含むことができる。本発明の種々の実施形態では、第1の弁116及び第2の弁118は、HPセクション110及びIPセクション112にそれぞれ流入する蒸気流を制御するための制御弁116及びインタセプト弁118とすることができる。図2及び図3は、ATOS環境で見た公知のシャットダウン方法の潜在的問題を示す概略図である。均衡流は、蒸気タービン102をシャットダウンするときに、各セクション110、112に同量の蒸気流を供給しようとする方法及び/又は制御原理とみなすことができる。本発明の実施形態は、均衡流量法を置き換えて、蒸気タービン102の運転限界を拡張することを図る。蒸気タービン102の作動中に、制御システム106でATOSを決定することができる。ATOSは、蒸気タービン102の現在の運転限界とみなすことができる。ATOSが変化すると、本発明の実施形態は、弁116、118の位置を調整して、セクション110、112への蒸気流の量を変えることができる。図面を検討し且つこれに対応してATOSに関して議論する際には、以下のことを考慮すべきである。すべての図は、特定の蒸気タービン102構成に関連することができる非限定的な実施例とみなすべきである。さらに、各図の数値域は、例示にすぎない。図は、時間の長さを反映していないこともあり、蒸気タービン102は各々の限定的境界で作動することも又は限定的境界を超えることもある。ATOSは、蒸気タービン102を作動できる領域とみなすべきである。以下で検討し例示する各ATOS境界は、一定又は限定的境界とみなすべきではない。ATOS及びその関連境界は、変動する動的な作動環境とみなすべきである。この環境は、蒸気タービン102の構成、運転フェーズ、境界条件、及び機械的部品並びに設計によって部分的に決まる。ATOS及びその境界の他の方向、形状、大きさ、及びサイズは、図示していないが、本発明の実施形態の性質及び範囲の外にあるものではない。従って、図に示すようなATOS及びその境界の方向、大きさ、形状、及びサイズは、非限定的な実施例の例示にすぎない。図2は、公知のシャットダウン方法による、ATOS環境での蒸気タービンのIPセクション流とHPセクション流との関係、及びRH圧力とHPセクション流との関係を示すグラフ200である。図2は、本発明の一実施形態による、蒸気タービン102のATOS214の非限定的な実施例を示す。ここで、ATOS境界は、線2-6直線1-2と5-6の交差の組合せ及び直線3-4である。直線1-2は、IP/LPスラスト線とみなすことができ、軸方向スラストを限度内に維持するための最大許容IPセクション流をHPセクション流の関数として示す。直線3-4は、HPスラスト線とみなすことができ、軸方向スラストを限度内に維持するための最大許容HPセクション流をIPセクション流の関数として示す。直線5-6は、HPセクション排気ウィンデージ線とみなすことができ、HPセクションの排気で望ましくない高温を防ぐための最大許容RH圧力をHPセクション流の関数として示す。X軸はHPセクション110を流れる蒸気流を示す。左側Y軸はIPセクション112を流れる蒸気流を示し、右側Y軸はRH圧力を示す。点A、B及びCを通過する自然圧力線202は、上記で検討したように均衡流れ方式を示している。スラスト線1-2及び3-4は、対向するHP及びIPセクション110、112を流れる蒸気流の関数である。線1-2及び3-4は、望ましくない高い軸方向スラスト荷重を生じるまでの特定の蒸気タービン102が耐え得る許容な流れ不均衡を表すことができる。これらの線の実際の形状及び関連の値は、とりわけ、各セクション110、112の熱力学的設計及び関連のスラスト軸受のサイズによって決まる。最先端の蒸気タービン設計は、軸方向スラスト力を増大させ、許容な流れの不均衡を制限し、ATOS214を低減することができる。同様に、スラスト軸受サイズが増大すると、より大きな流れ不均衡が許容され、ATOS214が増大する可能性がある。HPセクション排気ウィンデージ線である線5-6は、RH圧力及びHP入口蒸気温度の関数として、HPセクション110の後段における望ましくない高温を防ぐのに必要な最小HP流量の関数とすることができる。RH圧力がより高くなるほど、HPセクション排気における圧力をより高くすることができる。これは、所与の流量及び所与のHP入口蒸気温度において、HPセクション110を通る圧力比を低下させる可能性がある。これはまた、HP排気温度を上昇させる可能性がある。同様に、より高いHP入口蒸気温度はまた、所与のRH圧力での所与の蒸気流量において、HPセクション排気蒸気温度を上昇させる可能性がある。一部の蒸気タービン102の運転中、RH圧力が高い入口蒸気温度を有する所望の条件よりも高い圧力に達すると、HPセクション排気温度が材料固有の限界値に接近する可能性がある。しかしながら、蒸気タービン102が低い入口蒸気温度で作動すると、RH圧力が高い場合でも高温のHPセクション排気温度となる可能性が低くなる。ここで、HP入口蒸気のエンタルピーは、温度の低下と共に有意に小さくなる。従って、HPセクションウィンデージの考慮は、これに限定するものではないが、HP入口蒸気温度が高い場合など、特定の条件に限定することができる。上記で検討したように、線1-2、3-4、及び5-6は、所与の作動条件にてATOS214を定めることができる境界である。これらの線は本質的に動的である。従って、図2に示す範囲は、単に非限定的な実施例の例証にすぎない。蒸気タービン102が公知の方法でシャットダウン中であると、蒸気は、HP及びIPセクション110、112に流れ、これらは点AとCの間でほぼ等しい。次に、点Cでは、蒸気タービン102は、HP前進流モードから外に移動することができる。ここで制御弁112は閉鎖される。図2は、点Dにおいて、HP前進流モードから外に移動した後、IP流が所望の範囲を上回ることができることを示している。図2はまた、右Y軸に隣接した矢印で示されるように、IPセクション112を通る流れが低減されたときにRH圧力が低下する条件を示している。しかしながら、図3に示すように、RH圧力の低下は、IPセクション112を流れる蒸気流の低減とは一致しない場合がある。図3は、公知のシャットダウン方法による、ATOS環境での蒸気タービンのIPセクション流とHPセクション流との関係及びRH圧力とHPセクション流との関係を示す別のグラフ300である。ここで、RH圧力の低下は、IPセクション112を流れる蒸気流の低減とは一致しない。ここで、HP及びIPセクション110、112を流れる蒸気流は、蒸気タービン102が点Aから点Cまで無負荷であるときに比較的均衡している。次に、点Cにおいて、蒸気タービン102は、HP前進流モードから外に移動することができる。ここで、制御弁112は閉鎖される。図3は、点Dにおいて、HP前進流モードから外に移動した後、IP流が所望の範囲内に存在することができることを示している。しかしながら、均衡流方式の下で、HP流が点Cから点Dに低減されたときに、RH圧力が100の前後に残存する可能性がある。このHP流の低減は、直線5-6により示されるように、HPセクション排気口にて高温を防ぐのに必要な最小流よりも小さくなる可能性がある。従って、RH圧力が望ましくないほど高温のままである場合、HP流が点Bから点Cまで低下するときに、HPセクション排気温度が増大する。図4及び図5は、ATOS214を用いて、シャットダウン中の各セクション110、112の作動性を拡張する方法を示す概略図である。本発明の一実施形態では、ATOSは、シャットダウン中のHPセクション110及びIPセクション112を通る蒸気の結合解除を可能にする。本質的に、本発明の実施形態は、蒸気流を各セクションに分割し、均衡流方法を組み込まない。これにより、スラスト軸受の過負荷及びHPセクション110の排気の過剰加熱の可能性を低減することができる。本発明の実施形態は、ATOS214をリアルタイムで決定し、運転の柔軟性を拡大することができる。実際的には、各ATOS境界は、特定の蒸気タービン102のATOS214を定める物理的パラメータとみなすことができる。物理的パラメータは、特に限定されないが、軸方向スラスト、ロータ応力、蒸気温度、蒸気圧力、排気ウィンデージ限界を含むことができる。区域204、206、及び208は、蒸気タービン102の運転が排気温度及び/又はスラストの好ましい限度を超える可能性がある領域を示している。図4は、本発明の一実施形態による、ATOS内の蒸気流を制御する方法400の一例を示すフローチャートである。検討したように、本発明の実施形態は、シャットダウンフェーズ中に蒸気流を管理するために不均衡流法を導入する。ここで、各セクション110、112に流入する蒸気流は、蒸気タービン102の運転限界及び柔軟性を拡張するよう意図的に不均衡にされる。これは、各セクション110、112に流入する蒸気量をリアルタイムで独立に制御することによって達成することができる。方法400は、蒸気タービンを作動させる制御システム106と一体化することができる。方法400は、第1の弁116及び第2の弁118を制御して、第1のセクション110及び第2のセクション112それぞれを流れる蒸気流を制御することができる。本発明の種々の実施形態では、第1の弁116及び第2の弁118は、上記で検討したように、HPセクション110及びIPセクション112をそれぞれ通る蒸気流を制御する制御弁116及びインタセプト弁118とすることができる。ステップ410において、方法400は、蒸気タービン102のどの運転フェーズであるかを判定することができる。上記で検討したように、蒸気タービン102は、通常、始動、負荷状態、及びシャットダウンの3つの別個で且つ重なり合う段階で運転している。ステップ420において、方法400は、蒸気タービン102がシャットダウンフェーズにおいて運転しているか否かを判定することができる。ここでは、方法400は、蒸気タービン102を作動させる制御システム106からの作動データ又は運転データを受け取ることができる。このデータは、特に限定されないが、弁116、118の位置を含むことができる。蒸気タービン102がシャットダウンフェーズで運転している場合、方法400は、ステップ430に進むことができ、そうでない場合には、方法400はステップ410に戻ることができる。ステップ430において、方法400は、現在のATOS214を決定することができる。ここで、方法400は、上述のように、ATOS境界に関連した現在データを受け取ることができる。方法400は、ATOS境界に関連した物理的パラメータに関するデータを受け取ることができる。このデータは、許容な又は好ましい限度及び境界と比較することができる。例えば、特に限定されないが、ATOS境界は、軸方向スラスト及び/又はHPセクション110の排気温度を含むことができる。ここで、方法400は、現在の運転条件下での現在の軸方向スラストと許容軸方向スラストとを決定することができる。本発明の代替の実施形態では、方法400は、ATOS214を計算又は決定するための伝達関数、アルゴリズムなどを組み込むことができる。ステップ440において、方法400は、蒸気タービン102の第1のセクション110の少なくとも1つに関する物理的パラメータの許容範囲を決定することができる。物理的パラメータは、特に限定されないが、運転上の制約条件及び/又は物理的制約条件を含むことができる。これらの制約条件は、特に限定されないが、軸方向スラスト、ロータ応力、蒸気温度、蒸気圧力、HPセクション排気ウィンデージ限界を含むことができる。次いで、方法400は、物理的パラメータの許容範囲に基づいて第1の弁116の弁ストロークの範囲を生成することができる。ステップ450において、方法400は、第1の弁116を変更し、蒸気タービン102の第1のセクション110への蒸気流を許容することができる。方法400は、物理的パラメータの許容範囲に基づいて第1の弁116を変更することができる。ステップ460において、方法400は、蒸気タービン102の第2のセクション112の少なくとも1つに関する物理的パラメータの許容範囲を決定することができる。物理的パラメータは、特に限定されないが、運転上の制約条件及び/又は物理的制約条件を含むことができる。これらの制約条件は、特に限定されないが、軸方向スラスト、ロータ応力、蒸気温度、蒸気圧力、HPセクション排気ウィンデージ限界を含むことができる。次いで、方法400は、物理的パラメータの許容範囲に基づいて第2の弁118の弁ストロークの範囲を生成することができる。ステップ470において、方法400は、第2の弁118を変更し、蒸気タービン102の第2のセクション112への蒸気流を許容することができる。方法400は、物理的パラメータの許容範囲に基づいて第2の弁118を変更することができる。本発明の実施形態は、ATOS214を境界付ける物理的パラメータの変化をリアルタイムで決定することができる。従って、ステップ450及び470が完了した後、方法400は、ステップ410に戻ることができる。図5は、IPセクション流とHPセクション流との関係及びRH圧力とHPセクション流との関係を示すグラフ500であり、本発明の一実施形態によるATOS214内で蒸気タービン102の作動性を高める方法を例示する。本質的に、図5は、図4の方法を適用した起こり得る結果を示している。上記で検討したように、本発明の実施形態は、シャットダウンフェーズにおける不均衡流手法を提供する。この手法は、現在のATOS214に基づいて各セクション110、112に対する許容な蒸気流を決定する。図3と同様に、X軸はHPセクション110を流れる蒸気流を示す。左側Y軸はIPセクション112を流れる蒸気流を示し、右側Y軸は再熱圧力を示す。直線202は、図2で検討したように自然圧力線を示す。本発明の一実施形態では、伝達関数、アルゴリズムなどは、決定されたATOS214に基づいてHPセクション110及びIPセクション112に関する物理的パラメータの現作動範囲を決定することができる。上記で検討したように、線1-2、3-4及び5-6は、所与の作動条件下でのATOS214を定めることができる境界である。これらの線は本質的に動的である。本発明の実施形態は、ATOS214をリアルタイムで決定し、運転の柔軟性を拡大することができる。実際的には、各ATOS境界は、特定の蒸気タービン102のATOS214を定める物理的パラメータとみなすことができる。使用時には、本発明の実施形態は、複数段を含むことができる蒸気タービン102に対し新規のシャットダウンフェーズ方法を提供する。本発明の一実施形態では、各段は、少なくとも部分的には、現在のATOS境界に基づくことができる。上記で検討したように、図5に関して検討し図示した数値域は、非限定的な実施例を例示するためのものにすぎない。各ATOS境界は、固定又は限定の境界とみなすべきではない。ATOS214及びその関連境界は、変動する動的な作動環境とみなすべきであり、この環境は、一部には、各蒸気タービン102の構成、運転フェーズ、境界条件、及び機械的部品並びに設計によって決定される。従って、ATOS214及びその境界の方向、大きさ、形状、及びサイズは、以下で検討するように、非限定的な実施例の例示にすぎない。図5には図示していない、ATOS214及びその境界の他の方向、形状、大きさ、及びサイズは、本発明の実施形態の性質及び範囲の外にあるものではない。以下では、シャットダウンフェーズ中に使用する際の本発明の一実施形態の非限定的な実施例を説明する。本発明の一実施形態では、蒸気タービン102のシャットダウンプロセスは、点AからDとして5に示すような複数の段階を含むことができる。点Aにおいて、蒸気タービン102は、ベース負荷で作動することができる。ここで、HP及びIPセクション110、112を流れる蒸気流は、実質的に等しいとすることができる。上記で検討したように、蒸気がHP及びIPセクション110、112を通って流れたとしても、RH圧力は、同じ割合では減少しない場合がある。例えば、特に限定されないが、RH圧力の大きさは、図5に矢印で示すように、シャットダウンフェーズ全体を通じて実質的に一定のままになることができる。点AとBとの間では、HP及びIPセクション110、112間の蒸気流は、中間点に達するまではほぼ等しい割合で減少することができる。図5に示すように、HP及びIPセクション110、112に流入する蒸気流は、ほぼ68まで減少する可能性がある。点Bでは、分割流方式が、有意に異なる割合でHP及びIPセクション110、112に流入する蒸気流を低減することができる。ATOS214に関連する1以上の物理的パラメータを用いて、HP及びIPセクション110、112に流入する蒸気流の許容範囲を決定することができる。ここで、RH圧力は、シャットダウンフェーズ中は望ましくない高い圧力のままであり、従って、点BにおけるX軸上の値に等しい値であるHPセクション流を必要とする。点Bから点Cでは、IPセクション112に流入する蒸気流は、有意に低下することができるが、HPセクション110に流入する蒸気流は実質的に一定のままである。ここで、これらのセクション110、112に流入する蒸気流の大きさは、1以上の物理的パラメータによって制約される場合がある。本発明の実施形態は、HPセクション蒸気流が低減又は存在しないときにIP方向のスラスト軸受の過負荷を阻止することができる。本発明の他の実施形態は、IPセクション蒸気流が低減又は存在しないときにHP方向のスラスト軸受の過負荷を阻止することができる。点Cでは、HPセクション110に流入する蒸気流は、最小所要値に維持することができる。これは、高いRH圧力と関連付けることができる、高いHPセクション排気温度を阻止することができる。図5に示すように、点Cにおいて、HPセクション110に流入する蒸気流は、ほぼ68とすることができ、他方、IPセクション112に流入する蒸気流は、直線5-6付近のレベルまで、およそ20に低減することができる。点Dでは、HPセクション110に流入する蒸気流は、実質的に停止することができる。ここで、IPセクション112に流入する蒸気流は、実質的に一定のままになることができるので、制御弁116は閉鎖することができる。点Eでは、IPセクション112に流入する蒸気流は、実質的に停止することができる。ここで、インタセプト弁118は閉鎖することができる。点Eは、シャットダウンフェーズの終了を示している。本発明の実施形態は、物理的パラメータ及びATOS214のリアルタイムの決定を利用して記載している。各セクションに流入できる蒸気の許容な量を決定することで、スラスト軸受の過負荷が阻止され、また、高いHPセクション排気温度に対して保護することができる。本明細書では特定の実施形態を図示し且つ説明してきたが、図示した特定の実施形態は、同一の目的を達成するために考えられるあらゆる構成と置き換えることができること、また本発明は他の環境でのその他の用途も有することを理解されたい。本出願は、本発明のあらゆる改造及び変更を保護することを意図している。提出した特許請求の範囲は、本発明の技術的範囲を本明細書に記載した特定の実施形態に限定することを一切意図するものではない。"