磁束を通すコアに取付けられる複数の磁石を含むロータと、コイルが巻回される複数のスロットが形成されたステータと、を具備し、前記ステータの横断面において前記ロータに対向する内周面が正弦波形状を含むようにしたモータ。前記ステータのコアの圧延方向からの周方向の角度をθとすると共に、コギングトルクに応じて定まる値をCとすると、前記ステータの横断面において前記ロータに対向する内周面は、C×|sinθ|で表される凹部を含む形状であるようにした、請求項1に記載のモータ。前記ステータのコアの圧延方向からの周方向の角度をθとし、コギングトルクに応じて定まる値をCとし、前記モータの極数をpとし、コギングトルクの発生周期に応じて定まる整数をmとすると、前記ステータの横断面において前記ロータに対向する内周面は、C×|sinθ÷m÷p×2|で表される凹部を含む形状であるようにした請求項1に記載のモータ。前記ステータの内周面に形成される凹部は、1個からm×p個の間の数だけ形成されることを特徴とする請求項3に記載のモータ。複数の磁石が並置された磁石板と、コイルが巻回される複数のスロットが形成されたスライダと、を具備し、前記スライダの断面において前記磁石板に対向する下面が正弦波形状を含むようにしたモータ。前記スライダに形成される一つの極の一端を0度とすると共に他端を180度とする角度θを設定し、コギングトルクに応じて定まる値をCとすると、前記スライダの断面において前記磁石板に対向する下面は、C×|sinθ|で表される凹部を含む形状であるようにした、請求項5に記載のモータ。前述したように、合計発生磁束φbはB×|cosθ÷p×2|で表される。そして、これら磁束φを逆位相で発生させて合計した合計発生磁束φcはB×|cosθ÷p×2||cosθπ/2÷p×2|で表される。このように、合計発生磁束φcは合計発生磁束φbに比べてそれほど小さくない。従って、特許文献1および特許文献2で提案される解決策では、コギングトルクを低減させる効果は比較的小さい。さらに、特許文献3で提案される解決策は、ステータを構成する部品を複数、作成する必要がある上に、その組立も煩雑となる。本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであり、作成が容易であると共に、コギングトルクを大幅に低減することのできるモータおよびリニアモータを提供することを目的とする。前述した目的を達成するために1番目の発明によれば、磁束を通すコアに取付けられる複数の磁石を含むロータと、コイルが巻回される複数のスロットが形成されたステータと、を具備し、前記ステータの横断面において前記ロータに対向する内周面が正弦波形状を含むようにしたモータが提供される。2番目の発明によれば、1番目の発明において、前記ステータのコアの圧延方向からの周方向の角度をθとすると共に、コギングトルクに応じて定まる値をCとすると、前記ステータの横断面において前記ロータに対向する内周面は、C×|sinθ|で表される凹部を含む形状であるようにした。3番目の発明によれば、1番目の発明において、前記ステータのコアの圧延方向からの周方向の角度をθとし、コギングトルクに応じて定まる値をCとし、前記モータの極数をpとし、コギングトルクの発生周期に応じて定まる整数をmとすると、前記ステータの横断面において前記ロータに対向する内周面は、C×|sinθ÷m÷p×2|で表される凹部を含む形状であるようにした。4番目の発明によれば、3番目の発明において、前記ステータの内周面に形成される凹部は、1個からm×p個の間の数だけ形成される。5番目の発明によれば、複数の磁石が並置された磁石板と、コイルが巻回される複数のスロットが形成されたスライダと、を具備し、前記スライダの断面において前記磁石板に対向する下面が正弦波形状を含むようにしたリニアモータが提供される。6番目の発明によれば、5番目の発明において、前記スライダに形成される一つの極の一端を0度とすると共に他端を180度とする角度θを設定し、コギングトルクに応じて定まる値をCとすると、前記スライダの断面において前記磁石板に対向する下面は、C×|sinθ|で表される凹部を含む形状であるようにした。1番目から3番目の発明においては、ステータの内周面に凹部が少なくとも部分的に形成されるので、ステータの内周面とロータとの間の距離ギャップが少なくとも部分的に大きくなり、磁束の発生量が減る。その結果、モータ回転時のコギングトルクとは逆位相のコギングトルクが発生し、モータ回転時のコギングトルクを抑えることができる。また、凹部を単に形成するだけでコギングトルクを抑えられるので、モータの作成が複雑になるのを回避できる。4番目の発明においては、凹部の数を増やすことにより、コギングトルクの低減の効果を高めることができる。5番目および6番目の発明においては、スライダの下面に凹部が少なくとも部分的に形成されるので、スライダ下面と磁石との間の距離ギャップが少なくとも部分的に大きくなり、磁束の発生量が減る。その結果、リニアモータ駆動時のコギングトルクとは逆位相のコギングトルクが発生し、リニアモータ駆動時のコギングトルクを抑えることができる。また、凹部を単に形成するだけでコギングトルクを抑えられるので、モータの作成が複雑になるのを回避できる。以下、添付図面を参照して本発明の実施形態を説明する。以下の図面において同様の部材には同様の参照符号が付けられている。理解を容易にするために、これら図面は縮尺を適宜変更している。図1aは、本発明の第一の実施形態におけるモータの断面図である。図1aに示されるように、三相交流で回転するモータ10は、ステータ20と、ステータ20内に配置されたロータ30とを主に含んでいる。ステータ20は複数の電磁鋼板が積層されたステータコアを含んでいる。ステータコア20を形成する電磁鋼板の圧延方向が図1aに示されている。そして、ステータ20の内周面には複数、例えば36個のスロット21が等間隔で形成されている。これらスロット21にはコイル図示しないが巻回されている。また、ロータ30は、磁束を通すロータコア31と、ステータ20に対面して配置された複数、例えば八個の磁石32とを含んでいる。このようなモータ10において、ロータ30の磁石32の磁束がステータコアに磁界を発生させる。また、ステータ20のスロット21に巻回されたコイル図示しないに電流が流れると、電磁誘導により磁界が発生する。ステータコア1周を360度とする角度θを設定すると、磁石32には|sinθ÷p×2|に比例する磁束が発生し、コイルには|sinθ÷p×2|に比例する磁束が発生する。これら磁束を乗算すると、一定のトルクが得られ、モータ10のロータ30が回転するようになる。なお、文字pは極数を表すものとする。本発明においては、ステータ20の内周面には凹部25aが、内周面全体にわたって形成されている。図1aにおける凹部25aは黒色で示されており、凹部25aは従来技術のステータ200の内周面からの偏差を表す。なお、後述する他の凹部25b等も同様である。図1aにおける凹部25aはC1×|sinθ|で表される。ここで、文字C1は、コギングトルクに応じて定まる値、例えば磁束の変化量の最大値B1だけ磁束量が減るような値であり、実験等により予め求められているものとする。一つの実施例においては、発生磁束量の最大値A1=1.0T、磁束の変化量の最大値B1=0.1T、ステータ20の内周面とロータとの間のギャップ1mmの場合に、C1=0.1mm程度である。つまり、ステータ20の内周面は少なくとも部分的に正弦波形状になっており、他の実施形態でも同様である。このような凹部25aが形成された場合には、ステータ20の内周面とロータ30の外周面との間のギャップが場所に応じて大きくなり、その結果、磁束が減るようになる。これにより、ロータ30が発生する磁束の波形が変化し、発生磁束は均一になる。図1bは第一の実施形態のモータにおいて、ロータ位相と各極の発生磁束および全極の合計発生磁束との間の関係を示す図である。図1bの上方に示されるように、第一の実施形態においては、八つの極のそれぞれの発生磁束は互いに等しい。そして、図1bの下方に示されるように、八つの極の発生磁束を合計した合計発生磁束φbもロータ位相に関わらず均一になっている。なお、合計発生磁束φbは縦軸方向に拡大されているものとする。図2aは本発明の第二の実施形態におけるモータの断面図であり、図2bは第二の実施形態のモータにおいて、ロータ位相と各極の発生磁束および全極の合計発生磁束との間の関係を示す図である。図2aに示されるように、第二の実施形態においては、ステータ20の内周面の圧延方向0度の位置から1/8周分までの位置にのみ凹部25bが形成されている。この凹部25bは、C2×|sinθ÷8×2|で表される。ここで文字C2は、コギングトルクに応じて定まる値、例えば磁束の変化量の最大値B2の8倍だけ磁束量が減るような値であり、実験等により予め求められているものとする。一つの実施例においては、発生磁束量の最大値A2=1.0T、磁束の変化量の最大値B2=0.1T、ギャップ1mmの場合に、C2=0.8mm程度である。ここで、モータ10が八極分の磁石32を含む場合には、第一極の磁石32により生じる磁束φと、第五極の磁石32により生じる磁束φとは互いに等しく、他の極も同様である。このため、図2bの上方には、位相の異なる四つの発生磁束のみが表されている。これら四つの発生磁束は上に凸な互いに同一形状の曲線であり、それら曲線の位相のみが互いに異なっている。しかしながら、これら曲線を合計して得られる合計発生磁束φbは図2bの下方に示されるように、概ね平坦である。さらに、図3aは本発明の第三の実施形態におけるモータの断面図であり、図3bは第三の実施形態のモータにおいて、ロータ位相と各極の発生磁束および全極の合計発生磁束との間の関係を示す図である。図3aに示されるように、第三の実施形態においては、ステータ20の内周面の圧延方向0度の位置から1/8周分ごとに、等間隔で八つの凹部25cが形成されている。八つ凹部25cのそれぞれは、C3×|sinθ÷8×2|で表される。ここで文字C3は、コギングトルクに応じて定まる値、例えば磁束の変化量の最大値B3だけ磁束量が減るような値であり、実験等により予め求められているものとする。一つの実施例においては、例えば発生磁束量の最大値A3=1.0T、磁束の変化量の最大値B3=0.1T、ギャップ1mmの場合に、C3=0.1mm程度であるものとする。前述したようにモータ10が八極分の磁石32を含む場合には、図3bの上方に示されるように、位相の異なる四つの発生磁束のみが表される。これら四つの発生磁束は上に凸な互いに同一形状の曲線であり、それら曲線の位相のみが互いに異なっている。しかしながら、これら曲線を合計して得られる合計発生磁束φbは図3bの下方に示されるように、概ね平坦である。このように、本発明の第一から第三の実施形態においては、ステータ20の内周面に凹部25a~25cを形成している。このため、ステータ20の内周面とロータ30との間の距離ギャップが少なくとも部分的に大きくなり、磁束の発生量が減る。その結果、モータ回転時のコギングトルクとは逆位相のコギングトルクが発生し、モータ回転時のコギングトルクが低減するようになる。また、本発明においては、凹部を単に形成するだけでコギングトルクを抑えられるので、モータの作成が複雑になるのを回避できる。なお、一般的にコギングトルクはφb=B×|cosθ÷m÷p×2|に比例する。ここで、文字Bは任意の値であり、文字mはコギングトルクの発生周期に応じて定まる整数である。従って、C×|sinθ÷m÷p×2|で表される凹部をステータ20の内周面に形成することにより、コギングトルクを同様に低減することができる。また、形成される凹部は1個からm×p個まで形成してもよく、凹部の数が多いほど、コギングトルクを低減する効果が大きいことが分かるであろう。さらに、基準方向に対するステータ20のコアの圧延方向の角度をθ1とし、1とmとの間の整数をnとする。そして、凹部の最大位置を角度θ1=n1/2×360÷mの位置で表されるようにするのも好ましい。この場合には、ステータ20をわずかに加工するだけで、コギングトルクを低減させられるのが分かるであろう。ところで、図4は、他の実施形態におけるモータの断面図である。図4には、ロータ30およびステータ20の代わりにそれぞれ磁石板50およびスライダ40を含むリニアモータ11が示されている。図4に示されるように、磁石板50は、その上面に複数の磁石51が等間隔で一直線に並置されている。また、スライダ40の下面には複数のスロット41が等間隔で形成されており、これらスロット21にはコイル図示しないが巻回されている。また、図4においては、スライダ40の進行方向を位相θの方向とする。そして、二つのスロット41を含む一つの極の上流端を0度とし、下流端を180度とする電気角θを設定する。他の実施形態においては、スライダ40の下面には、少なくとも一つの凹部25dが形成されている。図4に示されるように、凹部25dは位相が0度と180度との領域に形成されている。この凹部25dはC×|sinθ|をなすように凹んでいるものとする。なお、複数の凹部25dがスライダ40の下面に形成されていてもよい。このようなリニアモータ11には、極数pに応じてコギングトルクが発生する場合がある。しかしながら、本発明においては、少なくとも一つの凹部25dが設けられているので、前述したのと同様に、構成を複雑にすることなしに、コギングトルクを低減させることが可能となる。以上、磁石を備えたモータ10およびリニアモータ11について説明した。ところで、ロータに磁石を用いないリラクタンスモータおよび誘導式モータも存在しており、これらモータも極とスロットとを有しているので、コギングトルクおよび/またはトルクリップルトルクむらが起きる可能性がある。そのようなロータに磁石を用いないモータであっても、本発明を同様に適用でき、その結果、コギングトルクおよびトルクリップルを低減できるのは明らかであろう。