内燃機関が備えるクランクシャフトと同期して回転する駆動シャフトと、前記駆動シャフトに回転自在に装着された第1カムピースと、複数の節を介して前記駆動シャフトの回転を前記第1カムピースに伝達する第1リンク部と、前記第1リンク部の一部を支持する第1ドライブディスクと、前記第1カムピースに隣り合って配置され、前記駆動シャフトに回転自在に装着された第2カムピースと、複数の節を介して前記駆動シャフトの回転を前記第2カムピースに伝達する第2リンク部と、前記第2リンク部に含まれる一部を支持する第2ドライブディスクと、前記駆動シャフトの中心軸と前記第1ドライブディスクの中心軸とを偏心させるとともに、前記駆動シャフトの中心軸と前記第2ドライブディスクの中心軸とを偏心させる偏心軸部材と、前記偏心軸部材の駆動装置と、を備え、前記第1ドライブディスクと前記第2ドライブディスクは、隣り合った2気筒間に対向状態で配置され、前記第1ドライブディスクは、前記第2リンク部との干渉を回避する干渉回避部を備え、前記第2ドライブディスクは、前記第1リンク部との干渉を回避する干渉回避部を備えた、可変動弁装置。前記第1リンク部は、前記駆動シャフトと同期して前記駆動シャフトとともに回転する駆動節となる第1節部材と、前記第1節部材と回転対偶により連結された第2節部材と、前記第1カムピースと同期して前記第1カムピースとともに回転する従動節となる第4節部材と、前記第4節部材と回転対偶により連結された第3節部材とを備え、前記第2節部材と前記第3節部材とは回転対偶により連結され、前記第2節部材と前記第3節部材との連結部が前記第1ドライブディスクに支持され、前記第2リンク部は、前記駆動シャフトと同期して前記駆動シャフトとともに回転する駆動節となる第1節部材と、前記第1節部材と回転対偶により連結された第2節部材と、前記第2カムピースと同期して前記第2カムピースとともに回転する従動節となる第4節部材と、前記第4節部材と回転対偶により連結された第3節部材とを備え、前記第2節部材と前記第3節部材とは回転対偶により連結され、前記第2節部材と前記第3節部材との連結部が前記第2ドライブディスクに支持された請求項1に記載の可変動弁装置。前記第1カムピースと前記第2カムピースの少なくとも一方は、自らが属するリンク部とは異なるリンク部に含まれる前記第1節部材との干渉を回避する干渉回避部を備えた請求項1又は2に記載の可変動弁装置。ところで、内燃機関が複数の気筒を備える場合、各気筒の燃焼タイミングは異なる。このため、各気筒に配置されるカムの動作は、気筒毎に異なっている。例えば、直列4気筒の内燃機関において隣り合って配置される♯1気筒のカムと♯2気筒のカムとでは、90°ずれた運動をする。このため、上記特許文献1に開示された可変動弁装置を複数の気筒を備える内燃機関に装備する場合、気筒毎にディスクハウジングや環状ディスクといった構成要素を配置しなければならない。気筒毎にこれらの構成要素を配置する場合、カムシャフトのジャーナル位置と、これらの構成要素との干渉を回避するために、軸受部位が減少してしまうことがあった。また、気筒毎に可変動弁装置の構成要素を配置する場合、部品点数が増加し、これに起因して、各気筒の作用角がばらつくことが懸念される。また、部品点数増加に伴うコスト高も問題となる。そこで本明細書開示の可変動弁装置は、駆動シャフトを支持するジャーナルスペースを確保するとともに、部品点数を削減して、作用角の気筒間のばらつきを抑制し、コスト低減を図ることを課題とする。上記課題を解決するために本明細書開示の可変動弁装置は、内燃機関が備えるクランクシャフトと同期して回転する駆動シャフトと、前記駆動シャフトに回転自在に装着された第1カムピースと、複数の節を介して前記駆動シャフトの回転を前記第1カムピースに伝達する第1リンク部と、前記第1リンク部の一部を支持する第1ドライブディスクと、前記第1カムピースに隣り合って配置され、前記駆動シャフトに回転自在に装着された第2カムピースと、複数の節を介して前記駆動シャフトの回転を前記第2カムピースに伝達する第2リンク部と、前記第2リンク部に含まれる一部を支持する第2ドライブディスクと、前記駆動シャフトの中心軸と前記第1ドライブディスクの中心軸とを偏心させるとともに、前記駆動シャフトの中心軸と前記第2ドライブディスクの中心軸とを偏心させる偏心軸部材と、前記偏心軸部材の駆動装置と、を備え、前記第1ドライブディスクと前記第2ドライブディスクは、隣り合った2気筒間に対向状態で配置され、前記第1ドライブディスクは、前記第2リンク部との干渉を回避する干渉回避部を備え、前記第2ドライブディスクは、前記第1リンク部との干渉を回避する干渉回避部を備える。カムの作用角を変更するための構成要素を2気筒分纏めて気筒間に配置したので駆動シャフトを支持するジャーナルスペースを確保することができる。また、第1ドライブディスクと第2ドライブディスクを単一の偏心軸部材で駆動するので、部品点数を削減することができる。この結果、作用角の気筒間のばらつきを抑制し、コスト低減を図ることができる。上記可変動弁装置における前記第1リンク部は、前記駆動シャフトと同期して前記駆動シャフトとともに回転する駆動節となる第1節部材と、前記第1節部材と回転対偶により連結された第2節部材と、前記第1カムピースと同期して前記第1カムピースとともに回転する従動節となる第4節部材と、前記第4節部材と回転対偶により連結された第3節部材とを備え、前記第2節部材と前記第3節部材とは回転対偶により連結され、前記第2節部材と前記第3節部材との連結部が前記第1ドライブディスクに支持される。これにより、第1リンク部は、駆動シャフトの回転を第1カムピースに伝達することができる。また、偏心軸部材により、第1ドライブディスクの中心軸を駆動シャフトの中心軸に対し偏心状態とすることができる。この偏心量に応じて駆動節と従動節との位置関係が変化し、駆動シャフト1回転中の第1カムピースの回転速度が変化する。一方、前記第2リンク部は、前記駆動シャフトと同期して前記駆動シャフトとともに回転する駆動節となる第1節部材と、前記第1節部材と回転対偶により連結された第2節部材と、前記第2カムピースと同期して前記第2カムピースとともに回転する従動節となる第4節部材と、前記第4節部材と回転対偶により連結された第3節部材とを備え、前記第2節部材と前記第3節部材とは回転対偶により連結され、前記第2節部材と前記第3節部材との連結部が前記第2ドライブディスクに支持される。これにより、第2リンク部は、駆動シャフトの回転を第2カムピースに伝達することができる。また、偏心軸部材により、第2ドライブディスクの中心軸を駆動シャフトの中心軸に対して偏心状態とすることができる。この偏心量に応じて駆動節と従動節との位置関係が変化し、駆動シャフト1回転中の第2カムピースの回転速度が変化する。前記第1カムピースと前記第2カムピースの少なくとも一方は、自らが属するリンク部とは異なるリンク部に含まれる前記第1節部材との干渉を回避する干渉回避部を備えることができる。これにより、第1カムピースと第2カムピースとを軸方向に接近させて配置することが可能となり、可変動弁装置の軸方向の長さを短縮し、コンパクトな構成とすることができる。本明細書に開示された可変動弁装置によれば、駆動シャフトを支持するジャーナルスペースを確保するとともに、部品点数を削減して、作用角の気筒間のばらつきを抑制し、コスト低減を図ることができる。以下、本発明を実施するための形態を図面と共に詳細に説明する。ただし、図面中、各部の寸法、比率等は、実際のものと完全に一致するようには図示されていない場合がある。まず、図1を参照しつつ、実施例1の可変動弁装置1の概略構成について説明する。図1は、実施例の可変動弁装置1の概略構成を示す説明図である。可変動弁装置1は、直列4気筒の内燃機関に装備される。可変動弁装置1は、内燃機関の吸気弁の駆動に用いられるが、排気弁の駆動に用いることもできる。以下の説明において、図1における符号Frを付した側をフロント側とし、符号Rrを付した側をリア側とする。内燃機関には、フロント側から順に♯1気筒、♯2気筒、♯3気筒、♯4気筒が配置されている。図2は、第1リンク部10及び第2リンク部20周辺を示す説明図である。図3Aは第2リンク部20を示し、図3Bは第1リンク部10を示し、図3Cは第1リンク部10及び第2リンク部20が組み合わされた状態を示す模式図である。図4は、第1カムピース4に設けた溝部4cの周辺を示す斜視図である。図1を参照すると、可変動弁装置1は、内燃機関が備えるクランクシャフトと同期して回転する駆動シャフト2を備える。可変動弁装置1は、駆動シャフト2に回転自在に装着された第1カムピース4を備える。また、可変動弁装置1は、第1カムピース4に隣り合って配置され、駆動シャフト2に回転自在に装着された第2カムピース5を備える。第1カムピース4は、カム部4a、4bを備えており、♯1気筒に配置された吸気弁を駆動する。具体的に、第1カムピース4は、図2に示すように、ロッカーアーム60を押圧する。第2カムピース5は、カム部5a、5bを備えており、♯2気筒に配置された吸気弁を駆動する。具体的に、第2カムピース5は、図2に示すように、ロッカーアーム60を押圧する。なお、説明を分かりやすくするため、図1において、第1カムピース4及び第2カムピース5は、ハッチングを施して示している。可変駆動装置1は、♯3気筒、♯4気筒に対する同様の構成を備える。すなわち、カム部6a、6bを備えた第1カムピース6、カム部7a、7bを備えた第2カムピース7を備えている。第1カムピース6及び第2カムピース7は、第1カムピース4及び第2カムピース5と共通するので、以下の説明では主として第1カムピース4及び第2カムピース5の周辺の構成について説明する。図2及び図3を参照すると、可変動弁装置1は、複数の節を介して駆動シャフト2の回転を第1カムピース4に伝達する第1リンク部10を備えている。また、可変動弁装置2は、複数の節を介して駆動シャフト2の回転を第2カムピース5に伝達する第2リンク部20を備えている。図3A、図3Bは、説明を明確にするために、第1リンク部10と第2リンク部20とを分割した状態で示している。また、第1ドライブディスク31、第2ドライブディスク31及び偏心軸部材40は省略されている。図3Aに示すように、第1リンク部10は、駆動シャフト2と同期して駆動シャフト2とともに回転する駆動節となる第1節部材11を備えている。第1節部材11は、駆動シャフト2と一体に設けられている。第1リンク部10は、第1節部材11と回転対偶により連結された第2節部材12を備えている。また、第1リンク部10は、第1カムピース4と同期して第1カムピース4とともに回転する従動節となる第4節部材14を備えている。第4節部材14は、第1カムピース4と一体に設けられている。第1リンク部10は、第4節部材14と回転対偶により連結された第3節部材13を備えている。第2節部材12と第3節部材13とは接続ピン部材15により回転対偶により連結されている。第2節部材12と第3節部材13との連結部となる接続ピン部材15が後述する第1ドライブディスク31に支持される。第1リンク部10は、パンタグラフ形のリンクを形成し、駆動シャフト2の回転を第1カムピース4に伝達する。このパンタグラフの形状を変化させることにより、駆動シャフト2の1回転中の第1カムピース4の回転速度を変化させることができる。なお、第1リンク部10により、駆動シャフト2の回転力は、図2中、矢示Aで示すように、リアRr側からフロントFr側へ伝達される。図3Bに示すように、第2リンク部20は、駆動シャフト2と同期して駆動シャフト2とともに回転する駆動節となる第1節部材21を備えている。第1節部材21は、駆動シャフト2と一体に設けられている。第2リンク部20は、第1節部材21と回転対偶により連結された第2節部材22を備えている。また、第2リンク部20は、第2カムピース5と同期して第2カムピース5とともに回転する従動節となる第4節部材24を備えている。第4節部材24は、第2カムピース5と一体に設けられている。第2リンク部20は、第4節部材24と回転対偶により連結された第3節部材23を備えている。第2節部材22と第3節部材23とは接続ピン部材25により回転対偶により連結されている。第2節部材22と第3節部材23との連結部となる接続ピン部材25が後述する第2ドライブディスク32に支持される。第2リンク部20は、パンタグラフ形のリンクを形成し、駆動シャフト2の回転を第2カムピース5に伝達する。このパンタグラフの形状を変化させることにより、駆動シャフト2の1回転中の第2カムピース5の回転速度を変化させることができる。なお、第2リンク部20により、駆動シャフト2の回転は、図2中、矢示Bで示すように、フロントFr側からリアRr側へ伝達される。図3Cに示すように、第1リンク部10と第2リンク部20は、軸方向に沿って互い違いに組み合わせて配置される。組み合わされて配置された第1リンク部10と第2リンク部20は、♯1気筒と♯2気筒との間に配置される。なお、第1リンク部10と第2リンク部20は、♯3気筒と♯4気筒との間にも同様に配置され、第3カムピース6、第4カムピース7に駆動シャフト2の回転を伝達する。図3Bや、図4等を参照すると、第1カムピース4は、他方のリンク部、すなわち、第2リンク部20に含まれる第1節部材21との干渉を回避する干渉回避部となる溝部4cを備えている。これにより、第1カムピース4と第2カムピース5とを軸方向に接近させて配置することが可能となる。この結果、可変動弁装置1の軸方向の長さを短縮し、コンパクトな構成とすることができる。第1カムピース4が備える干渉回避部は、自らが属するリンク部第1リンク部10とは異なるリンク部、すなわち、第2リンク部に含まれる第1節部材21との干渉を回避する。第2カムピース5に干渉回避部を備えることもできる。この場合、第2カムピース5が備える干渉回避部は、自らが属するリンク部第2リンク部と異なる第1リンク部10に含まれる第1節部材11との干渉を回避するように設ける。干渉回避部を設ける理由は以下の如くである。第1カムピース4や第2カムピース5は、駆動シャフト2に回転自在に装着されている。干渉回避部は、第1カムピース4、第2カムピース5が、駆動シャフト2と一体に設けられる第1節部材11、21との干渉を回避するために設けられる。干渉回避部の形状は、どのような形状であってもよい。実施例のような溝部であってもよいし、切欠きとしてもよい。干渉回避部は、第1カムピース4と第2カムピース5の双方に設けてもよいし、いずれか一方に設けてもよい。なお、図4は、説明の都合上、一部の構成要素を省略して描いている。図1及び図2を参照すると、可変動弁装置1は、第1リンク部10の一部を支持する第1ドライブディスク31を備えている。可変動弁装置1は、第2リンク部の一部を支持する第2ドライブディスク32を備えている。第1ドライブディスク31と第2ドライブディスク32は隣り合った2気筒間♯1気筒と♯2気筒との間に対向状態とされ、重ねて配置されている。第1ドライブディスク31は、第2リンク部20との干渉を回避する干渉回避部となる干渉回避溝31aを備えている。一方、第2ドライブディスク32は、第1リンク部10との干渉を回避する干渉回避部となる干渉回避溝32aを備えている。図5を参照すると、第1ドライブディスク31は環状ディスク部材である。そして、周方向に沿って延びる干渉回避溝31aが設けられている。また、挿通孔31bが設けられている。第1ドライブディスク31の挿通孔31bには、第1リンク部10に含まれる接続ピン部材15が挿通される。これにより、第1リンク部10が第1ドライブディスク31に支持される。干渉回避溝31aには、第2リンク部20に含まれる接続ピン部材25が挿通される。接続ピン部材25は、干渉回避溝31a内を相対移動することができる。ここで、干渉回避溝31aの長さは、隣接した気筒の爆発間隔と、実現したい作用角の可変範囲を考慮して設定する。本実施例の可変駆動装置1は、直列4気筒の内燃機関に装着される。直列4気筒の内燃機関において、♯1気筒と♯2気筒の爆発間隔は90°ずれているため、干渉回避溝31aの長さの決定には、この90°のずれが考慮される。また、作用角の可変範囲が大きいほど干渉回避溝31aの長さは長くなる。第1ドライブディスク31と第2ドライブディスク32は、同一物とすることができる。このため、本実施例の第2ドライブディスク32は、環状ディスク部材である。そして、周方向に沿って延びる干渉回避溝32aが設けられている。また、挿通孔32bが設けられている。第2ドライブディスク32の挿通孔32bには、第2リンク部20に含まれる接続ピン部材25が挿通される。これにより、第2リンク部20が第2ドライブディスク32に支持される。干渉回避溝32aには、第1リンク部10に含まれる接続ピン部材15が挿通される。接続ピン部材15は、干渉回避溝32a内を相対移動することができる。干渉回避溝32aの長さも、干渉回避溝31aと同様に決定される。図6を参照すると、第1ドライブディスク31と第2ドライブディスク32は、重ねられる。このとき、第1ドライブディスク31の干渉回避溝31aの位置に第2ドライブディスク32の挿通孔32bが位置し、第2ドライブディスク32の干渉回避溝32aの位置に第1ドライブディスク31の挿通孔31が位置するようにする。図7を参照すると、二枚重ねられた第1ドライブディスク31と第2ドライブディスク32は第1カムピース4と第2カムピース5との間に配置される。なお、図7において、偏心軸部材40は、省略されている。可変動弁装置1は、図8に示す偏心軸部材40を備える。偏心軸部材40は、駆動シャフト2の中心軸AX0と第1ドライブディスク31の中心軸AX1とを偏心させるとともに、駆動シャフト2の中心軸AX0と第2ドライブディスク32の中心軸AX2とを偏心させる。偏心軸部材40は、歯部41が形成された円形外周面40aと、この円形外周面40aに対し偏心させて設けられた円形内周面40bを備えている。円形内周面40bには、重ねられた第1ドライブディスク31と第2ドライブディスク32とが嵌め込まれる。第1ドライブディスク31と第2ドライブディスク32には、駆動シャフト2が挿通される。第1ドライブディスク31と第2ドライブディスク32が嵌め込まれた偏心軸部材40が回転すると、駆動シャフト2の中心軸AX0と第1ドライブディスク31の中心軸AX1との偏心量及び駆動シャフト2の中心軸AX0と第2ドライブディスク32の中心軸AX2との偏心量が変化する。可変駆動装置1は、偏心軸部材40の駆動装置50を備えている。駆動装置50は、駆動シャフト2と並行に配置された制御軸部材51を備える。制御軸部材51には、歯車部52を備える。歯車部52は、偏心軸部材40に設けられた歯部41と噛み合う。制御軸部材51は駆動モータ53により回転し、歯車部52、歯部41を介して偏心軸部材40を駆動する。つぎに、可変動弁装置1の動作について説明する。ECUElectroniccontrolunitの指令に基づいて駆動モータ53が回転すると、制御軸部材51を介して偏心軸部材40が回転する。これにより、駆動シャフト2の中心軸AX0と第1ドライブディスク31の中心軸AX1及び第2ドライブディスク32の中心軸AX2とが偏心関係となる。第1リンク部10と第2リンク部20の動作は共通するので、ここでは、第1リンク部10の動きについて説明する。駆動シャフト2の中心軸AX0と第1ドライブディスク31の中心軸AX1とが偏心した状態で駆動シャフト2が1回転すると、その1回転中に、第1リンク部10の形状が変化する。これは、接続ピン部材15が第1ドライブディスク31の挿通孔31bに挿通されて支持されているためである。すなわち、駆動シャフト2の中心軸AX0と第1ドライブディスク31の中心軸AX1とが偏心していることに起因して生じる力が第1リンク部10の形状を変化させる。図9Aは、駆動シャフト2の回転に対して第1カムピース4の回転が進んだ状態、すなわち、第1カムピース4の回転速度が速くなった状態増速の一例を示している。図9Bは、駆動シャフト2の中心軸AX0と第1ドライブディスク31の中心軸AX1とが一致しており、第1カムピース4が駆動シャフト2と等速で回転する状態を示している。図9Cは、駆動シャフト2の回転に対して第1カムピース4の回転が遅れた状態、すなわち、第1カムピース4の回転速度が遅くなった状態減速の一例を示している。増速のとき、駆動節となる第1節部材11と従動節となる第4節部材14とがなす角は、等速のときと比較して大きくなる。減速のとき、駆動節となる第1節部材11と従動節となる第4節部材14とがなす角は、等速のときと比較して小さくなる。第1カムピース4が吸気弁をリフトするリフト位置にあるときに、増速するように可変動弁装置1を調整すれば、作用角を小さくすることができる。一方、第1カムピース4が吸気弁をリフトするリフト位置にあるときに、減速するように可変動弁装置1を調整すれば、作用角を大きくすることができる。第2カムピース5も同様に作用角の調整が行われる。つぎに、実施例の可変駆動装置1の効果について、図10に示す比較例との対比において説明する。比較例の可変動弁装置101は、実施例の可変動弁装置1と同様に気筒毎のカムピース104~107を備える。また、駆動シャフト102の回転をカムピース104~107へそれぞれ伝達するリンク部110を備えている。しかしながら、リンク部110は、実施例の可変動弁装置1とは異なり、各気筒位置に対応させて4箇所に分散して配置されている。可変動弁装置101は、駆動モータ153及び歯車部52152を有する駆動装置150を備え、この駆動装置150が備える制御軸部材151を介して駆動される偏心軸部材140も同様に4箇所に配置されている。このように、可変動弁装置101の構成要素が4箇所に分散されて配置されると、図10に示すようにジャーナル103を配置するためのジャーナルスペースが制限される。また、偏心軸部材140も4個備えるため、部品点数が多い。これに対し、本実施例の可変動弁装置1は、2つの気筒間に構成要素を纏めて配置しているため、ジャーナルスペースを確保し易い。可変動弁装置1では、2箇所のジャーナル3を設けている。また、偏心軸部材40を半減することができ、部品点数を削減することができている。部品点数の削減により、作用角のばらつきを抑制するとともに、コスト低減を図ることができる。上記実施例は本発明を実施するための一例にすぎない。よって本発明はこれらに限定されるものではなく、請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形、変更が可能である。