コンロ本体の上部に備えられた天板に設けられた開口部と、当該開口部を塞ぐ蓋体とを備えたコンロであって、前記蓋体は、当該蓋体の上面を成す上板と、前記上板の外周部の下側に配設された弾性パッキンと、前記上板との間で前記弾性パッキンを挟んで保持可能なパッキン保持具とを備え、前記開口部の内周面には前記蓋体の前記パッキン保持具の下降を受止める保持具載置部が設けられ、前記上板と前記パッキン保持具とが離間した離間姿勢と、前記上板が前記パッキン保持具に近接した近接姿勢との間で姿勢変更可能に構成されるとともに、前記上板と前記パッキン保持具との間で、前記離間姿勢において前記弾性パッキンが小径の第1状態に、前記近接姿勢において前記弾性パッキンが大径の第2状態に変形可能に構成され、前記離間姿勢において前記パッキン保持具の前記上板側への移動を許容し、前記近接姿勢において前記パッキン保持具の前記上板からの離間移動を禁止する固定手段を備え、前記パッキン保持具が前記保持具載置部に受止められた状態で、前記上板が前記天板側へ移動操作されて、前記離間姿勢から前記近接姿勢に姿勢変更されるコンロ。前記固定手段が、前記上板に揺動自在に設けられた可動係合部材の固定用係合部と、前記パッキン保持具に設けられた固定用被係合部とで構成され、前記固定用係合部と前記固定用被係合部との係合状態で、前記パッキン保持具の前記上板からの離間移動が禁止される請求項1に記載のコンロ。前記上板に対して前記パッキン保持具側に設けられ、前記上板に近接移動可能で、最大離間位置が設定された底板を備え、前記底板の前記最大離間位置から前記上板側への近接移動により、前記固定手段を、前記パッキン保持具の前記上板からの離間移動を禁止する禁止姿勢から、前記パッキン保持具の前記上板からの離間移動を許容する許容姿勢に姿勢変更する請求項2記載のコンロ。前記コンロ本体に、昇降自在に設けられた加熱機構部を備え、前記加熱機構部の上昇動作によって、前記加熱機構部が前記底板に接触して、前記底板が前記最大離間位置から、前記上板側へ近接移動する請求項3に記載のコンロ。しかしながら、特許文献1に開示のコンロは、シンク等を有するシステムキッチンとして構成されるカウンターにビルトインされたコンロであるため、コンロの開口部を蓋体で閉鎖して、コンロの上面をフラットにした状態で、その上面が調理作業用のテーブルなどとして使用され、調理材料に付着する水分がその上面に滴る場合がある。また、システムキッチンにおけるコンロの位置が、シンクと隣り合う位置にある場合には、シンクで水洗い後の食器類がその上面に置かれて、その食器類に付着する水分がその上面に滴ることも考えられる。この場合、特許文献1のコンロのように、コンロの開口部に蓋体を載置するだけでは、開口部と蓋体との間のシール性が十分ではなく、その水分等がコンロ上面の汚れとともにコンロの内部に侵入して、コンロの内部が汚れる虞がある。さらにはコンロの内部に装備されている着火装置などの電子機器の誤作動の原因となる可能性を否定できない。一方、水分等のコンロの内部への侵入を防ぐために、例えば、蓋体外周部に弾性パッキンを設けてコンロの開口部に挿入することができるが、十分なシール性を確保するためには、蓋体外周部に設ける弾性パッキンの外径を、開口部の開口径より大きく形成し、その弾性パッキンの外径を縮径させた状態として開口部に押し込むことで、その弾性パッキンが、開口部内周面に密着した状態となってシール性が確保できると考えられる。しかし、この場合には、蓋体の弾性パッキンを縮径させつつ開口部へ挿入する必要があり、長期に渡って、そのシール性の確保が困難である。本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、蓋体の開口部への取り付けを容易としつつ、蓋体と開口部との間に十分なシール性を確保して、水滴などの内部への侵入を確実に防止できるコンロを提供することにある。上記目的を達成するための本発明に係るコンロは、コンロ本体の上部に備えられた天板に設けられた開口部と、当該開口部を塞ぐ蓋体とを備えたコンロであって、その特徴構成は、前記蓋体は、当該蓋体の上面を成す上板と、前記上板の外周部の下側に配設された弾性パッキンと、前記上板との間で前記弾性パッキンを挟んで保持可能なパッキン保持具とを備え、前記開口部の内周面には前記蓋体の前記パッキン保持具の下降を受止める保持具載置部が設けられ、前記上板と前記パッキン保持具とが離間した離間姿勢と、前記上板が前記パッキン保持具に近接した近接姿勢との間で姿勢変更可能に構成されるとともに、前記上板と前記パッキン保持具との間で、前記離間姿勢において前記弾性パッキンが小径の第1状態に、前記近接姿勢において前記弾性パッキンが大径の第2状態に変形可能に構成され、前記離間姿勢において前記パッキン保持具の前記上板側への移動を許容し、前記近接姿勢において前記パッキン保持具の前記上板からの離間移動を禁止する固定手段を備え、前記パッキン保持具が前記保持具載置部に受止められた状態で、前記上板が前記天板側へ移動操作されて、前記離間姿勢から前記近接姿勢に姿勢変更される点にある。上記特徴構成によれば、蓋体は、上板とパッキン保持具との間に弾性パッキンが挟持された状態で構成され、上板とパッキン保持具とが離間した離間姿勢と、上板がパッキン保持具に近接した近接姿勢との間で姿勢変更可能に構成されている。そして、その離間姿勢においては、弾性パッキンが小径の第1状態とされるとともに、近接姿勢においては大径の第2状態に姿勢変更可能とされる。これにより、例えば、蓋体を離間姿勢として、弾性パッキンを小径の第1状態のまま開口部への蓋体の挿入を容易にしつつ、保持具載置部に蓋体のパッキン保持具を載置することができる。さらに、その載置した状態保持具載置部にパッキン保持具が下方から受止められた状態で、蓋体の上板を押圧して天板側へ移動操作することで、パッキン保持具に上板が近接した近接姿勢とできるので、弾性パッキンが蓋体の外周方向に伸張される大径の第2状態として、開口部の内周面に弾性パッキンが圧着する圧着状態として、蓋体を開口部に取り付けることができる。このように、蓋体を、保持具載置部に載置しつつ押圧するという簡単な動作で、容易に開口部に取り付けることができる。また、上記特徴構成によれば、離間姿勢においてパッキン保持具の移動を許容し、近接姿勢においてパッキン保持具の移動を禁止する固定手段が設けられているので、弾性パッキンを大径の第2状態とした状態でパッキン保持具を固定することができる。これにより、開口部の内周面に弾性パッキンが圧着する圧着状態で蓋体を開口部に固定することができる。従って、蓋体と天板とを面一状態としつつ、開口部の内周面に弾性パッキンが圧着状態となる近接姿勢として、蓋体を開口部に取り付けることができる。よって、蓋体と開口部との間に十分なシール性を確保して、水滴などのコンロ内部への侵入を確実に防止することができる。本発明に係るコンロの更なる特徴構成は、前記固定手段が、前記上板に揺動自在に設けられた可動係合部材の固定用係合部と、前記パッキン保持具に設けられた固定用被係合部とで構成され、前記固定用係合部と前記固定用被係合部との係合状態で、前記パッキン保持具の前記上板からの離間移動が禁止される点にある。上記特徴構成によれば、固定手段が、上板に揺動自在に設けられた可動係合部材の固定用係合部と、パッキン保持具に一体に設けられた固定用被係合部とで構成されているので、パッキン保持具側において、パッキン保持具と別途に係合用部材など設ける必要がなく、固定手段の構成の簡素化が可能となるとともに、パッキン保持具に一体に設けられた固定用被係合部によって上板との固定を確実にすることができる。また、その係合状態では、蓋体の姿勢が、上板がパッキン保持具に近接した近接姿勢とされて、開口部の内周面に弾性パッキンが圧着する状態となっているが、上記特徴構成によれば、固定手段が係合状態にある時には、パッキン保持具の上板からの離間移動が禁止されるので、この係合状態では、開口部の内周面に弾性パッキンが圧着する状態が確実に維持される。従って、固定手段を係合状態とすることで、蓋体と開口部との間に十分なシール性が確保された状態で蓋体が固定されるので、水滴などのコンロ内部への侵入を確実に防止することができる。本発明に係るコンロの更なる特徴構成は、前記上板に対して前記パッキン保持具側に設けられ、前記上板に近接移動可能で、最大離間位置が設定された底板を備え、前記底板の前記最大離間位置から前記上板側への近接移動により、前記固定手段を、前記パッキン保持具の前記上板からの離間移動を禁止する禁止姿勢から、前記パッキン保持具の前記上板からの離間移動を許容する許容姿勢に姿勢変更する点にある。上記特徴構成によれば、上板に対してパッキン保持具側に設けられ、上板に近接移動可能で、上板との最大離間位置が設定された底板を備えるので、底板を最大離間位置から上板の間で移動させることができる。また、底板の最大離間位置から、上板側への近接移動により、固定手段を、パッキン保持具の上板からの離間移動を禁止する禁止姿勢から、離間移動を許容する許容姿勢に姿勢変更するので、蓋体の底板の上板側への近接移動によって、パッキン保持具の上板からの離間移動を許容する許容姿勢とすることができる。そして、固定手段が許容姿勢となると、蓋体の姿勢が、圧縮されている弾性パッキンの弾性力によって、近接姿勢から離間姿勢となり、これによって、蓋体が離間姿勢で開口部の保持具載置部に載置された状態となるとともに、蓋体を容易に開口部より取り外すことができる。本発明に係るコンロの更なる特徴構成は、前記コンロ本体内に、昇降自在に設けられた加熱機構部を備え、前記加熱機構部の上昇動作によって、前記加熱機構部が前記底板に接触して、前記底板が前記最大離間位置から、前記上板側へ近接移動する点にある。上記特徴構成によれば、昇降自在に設けられた加熱機構部の上昇動作を利用して、底板を最大離間位置から上板側へ近接移動させることができる。これにより、固定手段の姿勢が、パッキン保持具の上板からの離間移動を禁止する禁止姿勢から、離間移動を許容する許容姿勢へ姿勢変更される。許容姿勢となると、弾性パッキンの弾性力によって、蓋体の姿勢が近接姿勢から離間姿勢となる。これにより、離間姿勢となって開口部の保持具載置部に載置された状態となる蓋体を容易に開口部より取り外すことができる。本願発明に係るコンロ1の実施形態について図1および図2に基づいて説明する。図1に示すのは本実施形態に係るコンロの斜視図である。本願発明に係るコンロ1は、図1に示すように、テーブル状の筐体コンロ本体2と、その筐体2の天板3に設けられた円形状に開口された開口部4と、天板3と面一に、その開口部4を塞ぐ蓋体6とを備えている図2参照。また、筐体2内には、昇降装置図示せずによって昇降自在に設けられた加熱機構部5が備えられ、その加熱機構部5を上昇させることで、図1に示すように開口部4に加熱機構部5が現れた状態となる。加熱機構部5は、バーナ部5a、五徳部5b、温度センサ5cおよびバーナ部支持台5eで構成されており、筐体2内に備えられた昇降装置によって加熱機構部5は水平状態に維持されたまま昇降されるように構成されている。バーナ部5aは、外炎口形のバーナで構成され、バーナ部支持台5eを貫通する状態で設けられつつ、バーナ部支持台5eに支持されている。五徳部5bは、加熱対象物図示せずを直接支持するための6本の支持片が、バーナ部5aを中心にして放射状に設けられて構成されている。そして、温度センサ5cは加熱対象物に直接接触して、加熱対象物の温度を検出するように構成されている。そして、加熱機構部5は、図1および図2aに示すように、バーナ部支持台5eの上面が天板3の上面と同一平面上に位置する状態とされて、加熱対象物を加熱可能となる使用位置と、図2bに示すように、加熱機構部5を天板3より下側に下降させた収納位置との間で昇降可能とされている。さらに、加熱機構部5が収納位置に位置する状態において、図2cに示すように、開口部4に蓋体6を挿入しつつ、蓋体6の上板7の上面と天板3の上面とが同一平面上に位置する状態で取り付けることにより、筐体2の上面は完全にフラットな状態となり、例えば、調理作業用のテーブル等として使用することができる。図3に蓋体6の分解斜視図を示す。図3に示すように、蓋体6は、蓋体6の上面を成す円板状の上板7と、上板7の外周部の下側に配設された弾性変形可能な弾性パッキン8と、上板7との間で弾性パッキン8を挟んで保持可能なパッキン保持具9とを備えており、上板7には、上板7に対してパッキン保持具9側に設けられ、上板7に近接移動可能で、最大離間位置が設定された底板10が備えられている。また、蓋体6には、後述する離間姿勢においてパッキン保持具9の上板7側への移動を許容し、後述する近接姿勢においてパッキン保持具9の上板7からの離間移動を禁止する固定手段9a、13aが備えられている。円板状の上板7は、その外径は開口部4の開口径よりも小さく形成されている。そして、上板7の下面には、外周部において円環状のパッキン押圧部7aが設けられるとともに、その中心側において底板支持ネジ12を取り付けるネジ穴7bが設けられている。さらに、上板7には、固定手段を構成する係合凹部13a固定用係合部に相当が形成された可動係合部材13が設けられている。その可動係合部材13は、軸用溝部7cに設けられた軸14を中心に蓋体6の上下方向に揺動可能に構成され、可動係合部材13の、軸14が設けられている端部と反対側の端部13bは、上板7の裏面に設けられた端部用溝部7dに挿入可能に構成されて、その揺動可能な範囲が広げられている。また、図3に示すように、パッキン保持具9は、固定手段を構成する円環状係合凸部9a固定用被係合部に相当、中間円環部9bおよび外周円環部9cが一体となって円環状に形成されている。具体的には、中間円環部9bは断面が蓋体6の上下方向に長く形成されており、その中間円環部9bの外周側下端部には、断面が蓋体6の径方向に長い外周円環部9cが接続されている。さらに、中間円環部9bの内周側には円環状係合凸部9aが設けられている。この円環状係合凸部9aは可動係合部材13の係合凹部13aと係合可能に構成されている。弾性パッキン8は、円環状に形成されて、上板7の外周部の下面に設けられた円環状のパッキン押圧部7aとパッキン保持具9の外周円環部9cの上面とによって挟まれて保持されている。また、弾性パッキン8の断面は方形に形成されている。そして、弾性パッキン8は、上下方向に弾性圧縮すると左右方向に弾性伸張するような弾性変形自在な材質で形成されている。底板10は、底板支持ネジ12によって上板7との間に、弾性パッキン8とパッキン保持具9とを挟み込んだ状態で取り付けられている。具体的には、底板10の外周部の外側に突出する状態でねじ止めされて設けられた保持具支持体10cが、パッキン保持具9の円環状係合凸部9aの下面に当接する状態で、弾性パッキン8とパッキン保持具9とを挟み込んだ状態で取り付けられている。底板支持ネジ12は、底板10の底板ネジ孔10bを貫通して上板7の下面に設けられたネジ穴7bにネジ止めされている。ここで、底板支持ネジ12は、一方端に上板7に設けられたネジ穴7bにネジ止めされるネジ部12cを備え、他端に底板ネジ孔10bの内径よりも大きく形成された係止部頭部12a図4参照を備え、ネジ部12cと係止部12aの間には、底板ネジ孔10bの内径よりも小さく形成された円筒部12bが備えられて構成されている。そして、底板10は、底板ネジ孔10bに円筒部12bを貫通させる状態で、蓋体6の上下方向に移動自在に底板支持ネジ12によって上板7に固定されている。また、底板支持ネジ12の係止部12aによって、底板10の蓋体6の下方への移動が規制されるが、その規制された位置が、底板10と上板7とが蓋体6の上下方向において互いに離間する最大離間位置となる。さらに、底板10の外周部において、可動係合部材13の端部13b側を押し上げて、可動係合部材13を軸14中心として揺動させるために切り欠き部10aが設けられている。また、底板10の下面には、底板10を保護しつつ、蓋体6の開口部4へ挿入を容易にするガイド面11aを有するガイド部材11が備えられている。そして、パッキン保持具9の上板7からの離間移動を禁止する固定手段9a、13aは、上板7に揺動自在に設けられた可動係合部材13の係合凹部13aと、パッキン保持具9に設けられた円環状係合凸部9aとで構成されており、係合凹部13aと円環状係合凸部9aが係合状態となることで、パッキン保持具9と上板7が互いに固定される。以上のような構成として、蓋体6は、図4aに示すような、上板7とパッキン保持具9とが離間した離間姿勢と、図4bに示すような、上板7がパッキン保持具9に近接した近接姿勢との間で姿勢変更可能に構成されるとともに、上板7とパッキン保持具9との間で、離間姿勢において弾性パッキン8が小径の第1状態に、近接姿勢において弾性パッキン8が大径の第2状態に変形可能に構成されている。図4aに基づいて離間姿勢について説明する。蓋体6を開口部4に取り付ける際、まず、図4aに示すような離間姿勢として開口部4に挿入する。離間姿勢では、弾性パッキン8の弾性力によって、上板7と弾性パッキン8とが互いに離間する方向に付勢されているものの、弾性パッキン8は蓋体6の上下方向において強く圧縮されておらず、そのため、蓋体6の外周方向に伸張していない小径の第1状態となっている。なお、弾性パッキン8の弾性力によって上板7からパッキン保持具9が離間する方向に移動するが、底板支持ネジ12の下端部に設けられた係止部12aによって、パッキン保持具9を支持する底板10の下方への移動が規制されているので、これによって、パッキン保持具9の下方への移動が規制される。ここで、上板7、弾性パッキン8、パッキン保持具9、底板10のそれぞれは、開口部4の開口径よりも小さい外径寸法で形成されているので、蓋体6を開口部4に容易に挿入することができる。そして、パッキン保持具9の外径寸法は、保持具載置部4bの内径寸法より大きく形成されるので、これにより、蓋体6を保持具載置部4bに載置することができる。さらに、底板10の下面には、底板10を保護しつつ、蓋体6の開口部4への挿入する際にガイド面11aを有するガイド部材11を有するのでとなるので、スムーズに開口部4の保持具載置部4bまで蓋体6を挿入することができる。図4bに基づいて近接姿勢について説明する。開口部4の内周面4aには、蓋体6を開口部4に挿入した際に、蓋体6のパッキン保持具9が載置される保持具載置部4bが設けられており、パッキン保持具9が保持具載置部4bに載置された状態で、上板7が天板3側へ移動操作されて、離間姿勢から近接姿勢に姿勢変更される。ここで、上板7の天板3側への移動操作は、使用者が保持具載置部4bに載置された蓋体6の上板7を、使用者が下方に押し込むことで行なわれる。そして、使用者が、天板3より上方に位置する上板7を、弾性パッキン8の弾性力に反して、上板7の上面と天板3の上面とが同一平面上に位置するまで下方に押し込んで、上板7がパッキン保持具9に近接した近接姿勢とすると、弾性パッキン8は蓋体6の上下方向に圧縮されるとともに、蓋体6の外周方向に伸張された大径の第2状態に変形して、開口部4の内周面4aに弾性パッキン8が圧着する。この状態では、上板7に揺動自在に設けられた可動係合部材13の係合凹部13aと、パッキン保持具9に設けられた円環状係合凸部9aとが係合状態となって、パッキン保持具9と上板7が固定されて、パッキン保持具9の上板7からの離間移動が禁止された禁止姿勢となる。次に、蓋体6の取り付け時の蓋体6の姿勢変更および固定手段9a、13aの姿勢変更を図5aからcに基づいて説明する。図5aに示すように、使用者が蓋体6を開口部4に挿入すると、蓋体6が開口部4の内周面4aの保持具載置部4bに載置された状態となる。この状態では、例えば、弾性パッキン8の厚みは約9mm程度とされる。一方、可動係合部材13の端部13bは端部用溝部7dに挿入された状態となっている。そして、図5bに示すように、使用者が上板7を下方図中矢印方向へ押し込むと、パッキン保持具9の位置は保持具載置部4bによって維持されるので、上板7とパッキン保持具9との間に挟まれる弾性パッキン8は蓋体6の上下方向に圧縮するとともに、外径方向に拡大する。さらに、図5cに示すように、上板7を下方図中矢印方向へ押し込むと、上板7の下面が、パッキン保持具9の中間円環部9bの上端部9eに当接して、上板7が下方に移動することが規制されるが、その規制位置において、上板7の上面と天板3の上面とが同一平面上に位置する同一平面状態面一状態に相当まで上板7が下方に押し込まれた近接姿勢となる。この近接姿勢では、弾性パッキン8の蓋体6の上下方向の厚みが約6mm程度となるまで圧縮されるとともに、弾性パッキン8は蓋体6の外径方向に拡大して内周面4aに圧着した状態となる。一方、可動係合部材13は、この近接姿勢において、円環状係合凸部9aの上面が可動係合部材13の当接面13cに当接することで、可動係合部材13が揺動する。これにより、可動係合部材13の係合凹部13aと、パッキン保持具9に設けられた円環状係合凸部9aとが係合状態となって、パッキン保持具9と上板7が互いに固定されて、パッキン保持具9の上板7からの離間移動が禁止された禁止姿勢となる。禁止姿勢となると、使用者が上板7の下方への押し込みを行なうことなく上板7の位置が同一平面状態に維持される。蓋体6の取り外し時の蓋体6の姿勢変更および固定手段9a、13aの姿勢変更を図6aからcに基づいて説明する。図6aに示すように、近接姿勢において、固定手段9a、13aによってパッキン保持具9と上板7が互いに固定されて、パッキン保持具9の上板7からの離間移動が禁止された禁止姿勢となっている。このように、禁止姿勢にあるときは、離間姿勢で9mm程度とされる弾性パッキン8の厚みが、6mm程度に圧縮されている。そして、図6bに示すように、加熱機構部5を上昇させると、加熱機構部5の五徳部5bが、底板10の下面に当接しつつ底板10を上方図中矢印方向へ押し上げる。これにより、底板10が、最大離間位置から上板7側へ近接移動して、固定手段9a、13aの姿勢が、パッキン保持具9の上板7からの離間移動を禁止する禁止姿勢から、パッキン保持具9の上板7側への移動を許容する許容姿勢となる。具体的には、可動係合部材13の端部13bが底板10に持ち上げられて、可動係合部材13が軸14を中心に揺動し、底板10の切り欠き部10aに、可動係合部材13の軸14側の端部が挿入される状態となって、パッキン保持具9の円環状係合凸部9aと可動係合部材13の係合凹部13aの係合が解除されて許容姿勢となる。図6cに示すように、許容姿勢となると、近接姿勢において、蓋体6の上下方向に圧縮されている弾性パッキン8の弾性力によって、上板7が上方に押し上げられ、上板7とパッキン保持具9とが離間した離間姿勢となる。離間姿勢では、弾性パッキン8の厚みは約9mm程度に回復するとともに、蓋体6が開口部4の内周面4aの保持具載置部4bに載置された状態となる。そして、この離間姿勢においては、弾性パッキン8が、小径の第1状態となっているので、弾性パッキン8が内周面4aに圧着しておらず、スムーズに開口部4から蓋体6を取り外すことができる。別実施形態A上記実施形態においては、底板10を、底板支持ネジ12によって蓋体6の上下方向に移動可能に上板7に取り付けて、上板7と底板10との間に、パッキン保持具9と弾性パッキン8を挟持して蓋体6を構成したが、これに限らず、底板10を設けずに、パッキン保持具9を、蓋体6の上下方向に移動可能に上板7に取り付けて、上板7とパッキン保持具9との間に弾性パッキン8を挟持して蓋体6を構成してもよい。B上記実施形態においては、バーナ部5aを有する加熱機構部5としたが、これに限らず、火炎を発生するバーナ部5aを有さない電気式等の加熱機構部5としてもよい。C上記実施形態においては、加熱機構部5の五徳部5bが、底板10を押し上げて固定手段9a、13aの姿勢を禁止姿勢から許容姿勢に変化させたが、これに限らず、加熱機構部5の五徳部5b以外の構成部によって底板10が押し上げられてもよいし、加熱機構部5とは別体の押し上げ機構を設け、それによって、底板10が押し上げられてもかまわない。D上記実施形態においては、加熱機構部5の五徳部5bが、底板10を押し上げて固定手段9a、13aの姿勢を禁止姿勢から許容姿勢に変化させたが、これに限らず、加熱機構部5の五徳部5bが、固定手段9a、13aに当接して、固定手段9a、13aの姿勢を禁止姿勢から許容姿勢に変化させる構成としてもよい。