"ハウジングの本体部に端子を収容可能な収容部が形成され、前記本体部の上面に順次重ねられることによって複数段に重ね合わされる合体型コネクタにおいて、前記本体部の上面の両側部に他方の合体型コネクタの結合をガイドする一対のガイド壁を有し、前記一対のガイド壁の各ガイド壁は、内側に突出した内側突出部を有し、前記本体部は、両側壁から外側に向けて突出して設けられた一対の外側突起部を有し、一方の当該合体型コネクタの前記外側突起部のガイド入口側の端部が、他方の当該合体型コネクタの前記内側突出部に当接されることによって連結され、複数の当該合体型コネクタが連結された場合、一方の当該合体型コネクタの前記一対のガイド壁と、他方の当該合体型コネクタの前記両側壁との間に、ガイド方向に沿って隙間部が形成され、前記外側突起部は、前記隙間部とガイド方向で繋がるように挿通穴が形成されてなることを特徴とする合体型コネクタ。ハウジングの本体部に端子を収容可能な収容部が形成され、前記本体部の上面に重ねられる合体型コネクタと連結される第一の連結部と、前記本体部の下面に重ねられる合体型コネクタと連結される第二の連結部とを有してなり、複数の合体型コネクタが重ね合わされて連結可能な合体型コネクタにおいて、前記第一の連結部は、前記本体部の上面の両側部から上方に突設されてなり、他方の当該合体型コネクタの前記本体部の両側壁に摺接して該他方の合体型コネクタの結合をガイドする一対のガイド壁を有し、前記一対のガイド壁の各ガイド壁は、ガイド方向に沿って延在した弾性片であり、かつガイド入口側の端部が固定端となり、他端の自由端に内側に突出した内側突出部を有してなる第一の係合部が設けられ、前記第二の連結部は、前記本体部の両側壁から外側に向けて突出して設けられた一対の外側突起部からなる第二の係合部を有してなり、一方の当該合体型コネクタの前記外側突起部のガイド入口側の端部が、他方の当該合体型コネクタの前記内側突出部に当接されることによって連結され、複数の当該合体型コネクタが連結された場合、一方の当該合体型コネクタの前記一対のガイド壁と、他方の当該合体型コネクタの前記両側壁との間に、ガイド方向に沿って隙間部が形成され、前記外側突起部は、前記隙間部とガイド方向で繋がるように挿通穴が形成されてなることを特徴とする合体型コネクタ。請求項1または2に記載された合体型コネクタと、前記隙間部に挿入されて前記挿通穴に挿通可能な挿通部材を有してなる連結解除冶具と、を有してなる合体型コネクタユニットであって、前記挿通部材は、長手方向に直交する断面外形が矩形状の棒状部材であり、先端に向けて対向する面の一方の面に近づくように傾斜した傾斜面を有してなることを特徴とする合体型コネクタユニット。特許文献1に記載された合体型コネクタは、コネクタハウジングには、ハウジング本体上面側外壁の両側部から上方に延出されたガイド側壁を有し、ガイド側壁それぞれにはガイド方向に沿って弾性係合片が設けられ、ガイド側壁それぞれの下方に位置したハウジング本体外側壁には他方のコネクタハウジングの下に重ねられる一方のハウジングのガイド側壁の弾性係合片が係合する係止突起が設けられている。しかしながら、図10に示すように、連結解除用の冶具500を用いて合体型コネクタ300,400の連結を解除させる場合、連結する一方の合体型コネクタ300の弾性係合片310が、もう一方の合体型コネクタ400の係止突起410を乗り越えるほどの変形量を得ることができない場合があり、結果的に連結が解除されないという問題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、より確実に連結を解除することができる合体型コネクタおよび合体型コネクタシステムを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明の請求項1にかかる合体型コネクタは、ハウジングの本体部に端子を収容可能な収容部が形成され、前記本体部の上面に順次重ねられることによって複数段に重ね合わされる合体型コネクタにおいて、前記本体部の上面の両側部に他方の合体型コネクタの結合をガイドする一対のガイド壁を有し、前記一対のガイド壁の各ガイド壁は、内側に突出した内側突出部を有し、前記本体部は、両側壁から外側に向けて突出して設けられた一対の外側突起部を有し、一方の当該合体型コネクタの前記外側突起部のガイド入口側の端部が、他方の当該合体型コネクタの前記内側突出部に当接されることによって連結され、複数の当該合体型コネクタが連結された場合、一方の当該合体型コネクタの前記一対のガイド壁と、他方の当該合体型コネクタの前記両側壁との間に、ガイド方向に沿って隙間部が形成され、前記外側突起部は、前記隙間部とガイド方向で繋がるように挿通穴が形成されてなることを特徴とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明の請求項2にかかる合体型コネクタは、ハウジングの本体部に端子を収容可能な収容部が形成され、前記本体部の上面に重ねられる合体型コネクタと連結される第一の連結部と、前記本体部の下面に重ねられる合体型コネクタと連結される第二の連結部とを有してなり、複数の合体型コネクタが重ね合わされて連結可能な合体型コネクタにおいて、前記第一の連結部は、前記本体部の上面の両側部から上方に突設されてなり、他方の当該合体型コネクタの前記本体部の両側壁に摺接して該他方の合体型コネクタの結合をガイドする一対のガイド壁を有し、前記一対のガイド壁の各ガイド壁は、ガイド方向に沿って延在した弾性片であり、かつガイド入口側の端部が固定端となり、他端の自由端に内側に突出した内側突出部を有してなる第一の係合部が設けられ、前記第二の連結部は、前記本体部の両側壁から外側に向けて突出して設けられた一対の外側突起部からなる第二の係合部を有してなり、一方の当該合体型コネクタの前記外側突起部のガイド入口側の端部が、他方の当該合体型コネクタの前記内側突出部に当接されることによって連結され、複数の当該合体型コネクタが連結された場合、一方の当該合体型コネクタの前記一対のガイド壁と、他方の当該合体型コネクタの前記両側壁との間に、ガイド方向に沿って隙間部が形成され、前記外側突起部は、前記隙間部とガイド方向で繋がるように挿通穴が形成されてなることを特徴とする。また、本発明の請求項3にかかる合体型コネクタシステムは、上記の発明において、請求項1または2に記載された合体型コネクタと、前記隙間部に挿入されて前記挿通穴に挿通可能な挿通部材を有してなる連結解除冶具と、を有してなる合体型コネクタユニットであって、前記挿通部材は、長手方向に直交する断面外形が矩形状の棒状部材であり、先端に向けて対向する面の一方の面に近づくように傾斜した傾斜面を有してなることを特徴とする。本発明の請求項1にかかる合体型コネクタは、複数の当該合体型コネクタが連結された場合、一方の当該合体型コネクタの前記一対のガイド壁と、他方の当該合体型コネクタの前記両側壁との間に、ガイド方向に沿って隙間部が形成され、前記外側突起部は、前記隙間部とガイド方向で繋がるように挿通穴が形成されてなるので、挿通部材が前記挿通穴に挿通されることによって、前記内側突出部の係合部分がこの挿通部材の厚み分の距離で確実に前記側壁から離され、結果的に前記内側突出部が前記外側突起部を乗り越えることができるので、より確実に連結を解除することができる。本発明の請求項2にかかる合体型コネクタは、複数の当該合体型コネクタが連結された場合、一方の当該合体型コネクタの前記一対のガイド壁と、他方の当該合体型コネクタの前記両側壁との間に、ガイド方向に沿って隙間部が形成され、前記外側突起部は、前記隙間部とガイド方向で繋がるように挿通穴が形成されてなるので、挿通部材が前記挿通穴に挿通されることによって、前記第一の係合部の内側突出部の係合部分がこの挿通部材の厚み分の距離で確実に前記側壁から離され、結果的に前記内側突出部が前記外側突起部を乗り越えることができるので、より確実に連結を解除することができる。本発明の請求項3にかかる合体型コネクタシステムは、前記合体型コネクタと、前記隙間部に挿入されて前記挿通部に挿通可能な挿通部材を有してなる連結解除冶具と、を有するので、前記挿通部材が前記挿通部に挿通されることによって、前記第一の係合部の内側突出部がこの挿通部材の厚み分の距離で確実に前記側壁から離され、結果的に前記内側突出部が前記外側突起部を乗り越えることができるので、より確実に連結を解除することができる。しかも、前記挿通部材は、長手方向に直交する断面外形が矩形状の棒状部材であり、先端に向けて対向する面の一方の面に近づくように傾斜した傾斜面を有してなるので、前記内側突出部が前記側壁に近接して設けたれた場合であっても、前記内側突出部と前記側壁との間に前記挿通部材を入れることができ、結果的に容易に連結を解除することができる。以下、図面を参照して、この発明にかかる合体型コネクタおよび合体型コネクタシステムの好適な実施の形態を詳細に説明する。実施の形態図1は、本発明の実施の形態にかかる合体型コネクタシステム100の構成を示した斜視図である。図2は、図1に示した合体型コネクタ1のA-A線断面図である。図3は、図1に示した合体型コネクタ1に雌コネクタ50が保持されている状態を示した図である。図4は、図1に示した合体型コネクタ1が連結された状態を示す斜視図である。図5は、図4に示した連結された合体型コネクタ1のB-B線断面図である。図6は、図1に示した連結解除冶具60の拡大斜視図である。なお、便宜上、図中矢印方向を上下前後とする。本発明の実施の形態にかかる合体型コネクタシステム100は、図1に示すように、合体型コネクタ1と、複数の合体型コネクタ1の連結を解除する連結解除冶具60とを有してなる。ここで、一つ合体型コネクタ1の構成について説明する。なお、一つの合体型コネクタ1に対して上側に重ねられて連結される合体型コネクタ1を上側合体型コネクタ1と称し、下側に重ねられて連結される合体型コネクタ1を下側合体型コネクタ1と称する。合体型コネクタ1は、ハウジング10およびバスバー40を有してなり、ハウジング10とバスバー40とがインサート成形によって一体成形されてなる。ハウジング10は、複数の雌端子50をバスバー40に電気的に接続させて保持するものである。このハウジング10は、図1に示すように、本体部11および連結部20を有してなる。まず、本体部11について説明する。本体部11は、外形が箱型形状をなし、上側合体型コネクタ1が重ねられる上重ね面S1、および下側合体型コネクタ1が重ねられる下重ね面S2を有してなる。このため、上重ね面S1あるいは下重ね面S2に重ねられた合体型コネクタ1が連結部20によって連結されることによって、図4に示すように、複数の合体型コネクタ1が重ねて連結される。また、本体部11は、図2に示すように、端子収容部12および端子係止部13を有してなる。端子収容部12は、複数の雌端子50を収容保持するものである。この端子収容部12は、雌端子50の挿入側に開口12aを有する10室の端子収容室12bを有してなる。この端子収容室12bの後部には、端子収容室12bに収容された各雌端子50を電気的に接続するバスバー40が組み込まれている。このため、各雌端子50が開口12aから各端子収容室12のバスバー40との接続位置まで挿入されることによって、図3に示すように、各雌端子50がバスバー40に接続された状態で保持されるようになっている。なお、各端子収容室12bの上側を仕切る上側仕切り壁12cは、上重ね面S1を形成する壁からなる。また、各端子収容室12bの下側を仕切る下側仕切り壁12dは、下重ね面S2を形成する壁からなる。端子係止部13は、雌端子50を端子収容室12b内で固定するものである。この端子係止部13は、第一の係止部14および第二の係止部15を有してなる。第一の係止部14は、雌端子50の上方から当接することによって雌端子50をバスバー40との接続位置に固定するものである。この第一の係止部14は、突出片14aを有してなる。この突出片14aは、一端が各端子収容室12の上側仕切り壁12cに接続し、他端が後方に向けて端子収容室12bの下面との距離が小さくなるように上側仕切り壁12cから延出してなる。また、第一の係止部14は、突出片14aと上側仕切り壁12cとの間に隙間14bが形成され、この隙間14bによって突出片14aが上方に撓むことができるようになっている。第二の係止部15は、端子収容室12b内に収容された雌端子50に開口12a側から当接することによって雌端子50をバスバー40との接続位置に固定するものである。この第二の係止部15は、雌端子50を係止する部分となる係止部材15a、およびヒンジ部15bを有してなる。ヒンジ部15bは、一端が下重ね面S1に接続され、他端が係止部材15aに接続されてなる。このため、係止部材15aは、下重ね面S1に接続された端部を固定された状態で回動可能になっている。このような第二の係止部15は、係止部材15aが、下重ね面S1に形成された開口部15cを介して、端子収容室12bに内に移動されることによって、係止部材15aが開口12a側から雌端子50に当接するようになっている。このような、第一の係止部14および第二の係止部15によって、各雌端子50が端子収容室12b内のバスバー40との接続位置で2重に係止されるようになっている。次に、連結部20について説明する。連結部20は、第一の連結部21および第二の連結部31を有してなる。第一の連結部21は、上側合体型コネクタ1を連結するものである。この第一の連結部21は、上重ね面S1の両側部から上方に突設された一対のガイド壁22を有してなる。この一対のガイド壁22は、上側合体型コネクタ1が連結される場合、上側合体型コネクタ1の本体部11の両側壁11aに摺接されて上側合体型コネクタ1の移動をガイドするものである。この一対のガイド壁22によって上側合体型コネクタ1は固定位置にガイドされる。また、一対のガイド壁22の各ガイド壁22は、ガイド側壁23、ガイドリブ24、ガイド前壁25、および第一の係合部26を有する。ガイド側壁23は、上重ね面S1の両側部から上方に突設された一対の壁である。ガイドリブ24は、各ガイド側壁23の上端部から内側に向けて突出して設けられたリブである。ガイド前壁23は、各ガイド壁22の前面を形成する壁である。第一の係合部26は、上側合体型コネクタ1の後述する第二の係合部32と係合されるものである。この第一の係合部26は、ガイド側壁23による上側合体型コネクタ1のガイド方向Dに沿って延在した弾性片26aを有してなる。この弾性片26aの後端部ガイド入口側の端部は、ガイド側壁23に接続した固定端となり、前端部が自由端になっている。また、弾性片26aは、前方に向けて内側に傾斜するように形成されてなる。またさらに、第一の係合部26は、弾性片26aの前端部に段差部26bを有してなる。段差部26bは、内側に突出するように内側突出部26cが形成されてなる。第二の連結部31は、下重ね面S2に重ねられる下側合体型コネクタ1を連結するものである。この第二の連結部31は、第二の係合部32を有してなる。第二の係合部32は、第一の係合部26と係合されるものである。この第二の係合部32は、本体部11の両側壁11aから外側に向けて突出して設けられた一対の外側突起部33を有してなる。この各外側突起部33は、突出基部34および挿通穴35を有してなる。突出基部34は、ガイド方向Dに直交する前端面34aと、後方に向けて本体部11の側壁11aとの距離が大きくするように傾斜して形成された傾斜面34bと、ガイド方向Dに直交する後端面34cとを有してなる。この突出基部34が、第一の係合部26の段差部26bに収まることによって、より具体的には、内側突出部26cが突出基部34の後端部である後端面34cに当接することによって、第一の係合部26と、第二の係合部32とが係合されるようになっている。このように第一の係合部26と第二の係合部32とが係合されると、図5に示すように、突出基部34が、ガイド前壁25と内側突出部26cとで挟まれた状態になる。挿通穴35は、突出基部34の前端面34aから後端面34cまで貫通する貫通穴である。この挿通穴35は、連結解除冶具60の後述する挿通部材62が挿通可能に形成されてなる。また、複数の合体型コネクタ1が連結された場合、例えば、上側合体コネクタ1が連結された場合、一対のガイド側壁23と、上側合体型コネクタ1の本体部11の両側壁11aとの間にガイド方向Dに沿って冶具挿通空間となる隙間部36が形成されるようになっている。この隙間部36は、連結解除冶具60の後述する挿通部材62の厚さ等に対応させて設定されている。挿通穴35は、ガイド方向Dで隙間部36と繋がるように形成されてなる。このため、連結解除冶具60の後述する挿通部材62が合体型コネクタ1の本体部11の後端から、この隙間部36を通って、挿通穴35に貫通されるようになっている。次に、図6を用いて連結解除冶具60について説明する。連結解除冶具60は、図6に示すように、操作部61および挿通部材62を有してなる。操作部61は、作業者が手で握って連結解除冶具60を操作する部分である。挿通部材62は、長手方向に直交する断面外形が矩形状の棒状部材である。この挿通部材62は、合体型コネクタ1の連結部分に接触させて合体コネクタ1の連結を解除させるものである。また、挿通部材62は、第一の挿通部62aおよび第二の挿通部62bを有してなる。第一の挿通部62aは、操作部61に接続される部分である。第二の挿通部62bは、挿通部材62の先端部を形成する部分である。この第二の挿通部62bは、第一の挿通部61aに比して短手方向の幅が短く形成されることによって、挿通部35に挿通可能になっている。また、第二の挿通部62bは、その端部、すなわち挿通部材62の先端にテーパー部63を有してなる。このテーパー部63は、先端に向けて対向する面の一方の面に近づくように傾斜して形成された傾斜面62cを有してなる。次に、図7を用いて合体型コネクタ1の連結を解除する連結解除手順について説明する。図7は、合体型コネクタ1の連結を解除する連結解除手順を示した図である。まず、作業者は、挿通部材62を合体型コネクタ1の本体部11の後端から、一対のガイド側壁23と、連結された合体型コネクタ1の両側壁11aとの間の隙間部36に挿入する図7a。この際、隙間部36と挿通部材62との形状とが対応するように、隙間部36の形状あるいは挿通部材62の形状が設定されることで、連結解除冶具60を所定の姿勢で安定して移動させることがでる。その後、作業者は、挿通部材62を隙間部36内でさらに後方に挿通させることによって、挿通部材62の第二の挿通部62bを挿通穴35に挿通させる図7b。この際、挿通部材62の先端にはテーパー部62cが形成されているため、弾性片26aと緩やかに当接される。このように挿通部材62が挿通穴35に挿通されることによって、挿通部材62が第一の係合部26の内側突出部26cが、連結解除冶具60の厚み分の距離で確実に本体部11の側壁11aから離されるので、第一の係合部26の内側突出部26cが、第二の係合部32の突出基部34を乗り越えることができ、第一の係合部26と第二の係合部32との係合が確実に解除される。また、内側突出部26cが突出基部34の後端面34cに当接するようになっているので、挿通部材62が突出基部34の後端面34cから挿通穴35に挿通されることで、より確実に第一の係合部26と第二の係合部32との係合を解除することができる。本発明の実施の形態にかかる合体型コネクタ1は、複数の合体型コネクタ1が連結された場合、一方の当該合体型コネクタ1の一対のガイド壁22と、他方の合体型コネクタ1の両側壁11aとの間に、ガイド方向Dに沿って隙間部36が形成され、外側突起部33は、隙間部36とガイド方向Dで繋がるように挿通穴35が形成されてなるので、挿通部材62が挿通穴35に挿通されることによって、第一の係合部26の内側突出部26cの係合部分がこの挿通部材62の厚み分の距離で確実に側壁11aから離され、結果的に内側突出部26cが突出基部34を乗り越えることができるので、より確実に連結を解除することができる。また、本発明の実施の形態にかかる合体型コネクタ1は、挿通穴35が外側突起部33を貫通してなるので、外側突起部33の肉厚が薄く形成されることで、外側突起部33のヒケを防止することができ、結果的に連結をより確実にすることができる。また、本発明の実施の形態にかかる合体型コネクタシステム100は、合体型コネクタ1と、隙間部36に挿入されて挿通穴35に挿通可能な挿通部材62を有してなる連結解除冶具60と、を有するので、挿通部材62が挿通穴35に挿通されることによって、挿通部材62が第一の係合部26の先端部を、この連結解除冶具60の先端側の厚み分だけ本体部11の側壁11aから離すことができ、結果的に内側突出部26cが、突出基部34を確実に乗り越えることができるので、より確実に連結を解除することができる。また、本発明の実施の形態にかかる合体型コネクタシステム100は、挿通部材62は、長手方向に直交する断面外形が矩形状の棒状部材であり、先端に向けて対向する面の一方の面に近づくように傾斜した傾斜面62cを有してなるので、内側突出部26cが側壁11aに近接して設けられた場合であっても、内側突出部26cと側壁11aとの間に挿通部材62を入れることができ、結果的に容易に連結を解除することができる。変形例1次に、この発明の実施の形態の合体型コネクタ1および合体型コネクタシステム100の変形例1について図8を用いて説明する。図8は、この発明の実施の形態の変形例1の合体型コネクタ2の連結部分を示した要部断面図である。この変形例1の合体型コネクタシステム200の合体型コネクタ2は、突出部33に代わって突出部70を有してなる。この突出部70は、挿通穴35に代わって挿通穴71を有する点で突出部33と異なる。なお、その他の構成は実施の形態と同様であり、実施の形態と同一構成部分には同一符号を付している。挿通穴71は、図8に示すように、突出基部34の前端面34aに形成された凹部である。この挿通穴71は、連結解除冶具60の挿通部材62が挿通可能に形成されている。この変形例1の合体型コネクタ2および合体型コネクタシステム200は、挿通部材62が挿通穴71に挿通されることによって、実施の形態の合体型コネクタ1と同様に内側突出部26cの係合部分が、突出基部34を確実に乗り越えることができるので、より確実に連結を解除することができる。変形例2次に、この発明の実施の形態の合体型コネクタ1および合体型コネクタシステムの変形例2について図9を用いて説明する。図9は、この発明の実施の形態の変形例2の合体型コネクタシステム300の構成を示した斜視図である。この変形例2の合体型コネクタシステム300は、連結解除冶具60に代わって連結解除冶具80を有してなる点で合体型コネクタシステム100と異なる。なお、その他の構成は実施の形態と同様であり、実施の形態と同一構成部分には同一符号を付している。連結解除冶具80は、図9に示すように、挿通部材81が短手方向の幅を変化させない形状になっている。すなわち、挿通部材81全体が挿通穴35に挿通できる大きさに設定されている。この変形例2の合体型コネクタシステム300は、挿通部材81が挿通穴35に挿通されることによって、実施の形態の合体型コネクタシステム100と同様に内側突出部26cの係合部分が、突出基部34を確実に乗り越えることができるので、より確実に連結を解除することができる。なお、本発明の実施の形態の合体型コネクタ1,2および合体型コネクタシステム100,200,300は、合体型コネクタ1,2が雌端子50を保持するものを例示したが、これに限らない。すなわち雄端子を保持するものであってもよい。この場合、バスバー等は雄端子と電気的に接続されるものを用いる。また、本発明の実施の形態の合体型コネクタ1,2および合体型コネクタシステム100,200,300は、図では10室の端子収容室を有するものを例示したが、これに限らず、1以上の端子収容室を有していればよい。以上、本発明者によってなされた発明を、上述した発明の実施の形態に基づき具体的に説明したが、本発明は、上述した発明の実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々変更可能である。"