第1の支持部材と、前記第1の支持部材に固定された第1の回路基板と、前記第1の回路基板の上に間隔をあけて積み重ねられた第2の回路基板と、前記第1、第2の回路基板の対向する面にそれぞれ固定されて互いに接続された第1、第2の基板間コネクタと、前記第2の回路基板の面に固定されたインターフェースコネクタと、前記第2の回路基板の面と交差する方向に沿って配置され、前記第1の回路基板に対して所定の位置関係で前記第1の支持部材に固定された、外部からアクセス可能なように前記インターフェースコネクタが固定される第2の支持部材と、前記インターフェースコネクタと前記第2の支持部材とに固定されることで、前記インターフェースコネクタを前記第2の支持部材に固定する固定部材であって、前記インターフェースコネクタに固定される第1の被固定部と、前記第2の支持部材に固定される第2の被固定部と、を備え、前記第1の被固定部を前記第2の回路基板の面に沿う方向に沿って撓ませた状態で、前記第2の被固定部を前記第2の支持部材に固定することができる固定部材と、を有することを特徴とする回路基板の取付構造。前記固定部材は、前記インターフェースコネクタに外部からアクセス可能とする開口部がその略中央に形成されると共に、その長手方向の中央近傍の基部を残して周囲をスリットによって囲まれた略板状の前記第1の被固定部と、前記固定部材の長手方向の両端部に設けられた前記第2の被固定部と、を有し、前記第1の被固定部は前記基部を軸とした回動方向に撓むことができることを特徴とする請求項1に記載の回路基板の取付構造。前記固定部材は、前記第2の支持部材の面に開けられた、前記第2の回路基板の面に沿う方向に延在する長穴の任意の位置で、前記第2の被固定部と前記第2の支持部材とを締結することで、前記第2の支持部材に固定されることを特徴とする請求項1又は2に記載の回路基板の取付構造。更に、前記インターフェースコネクタと前記固定部材の前記第1の被固定部との間に配置されて前記固定部材の前記第1の被固定部と一緒に前記インターフェースコネクタに固定される被固定部と、前記第2の支持部材に接触する接点部と、を備え、前記インターフェースコネクタと前記第2の支持部材とを電気的に接続する導電部材であって、前記固定部材の前記第1の被固定部と一緒に前記インターフェースコネクタに固定された前記被固定部を前記第2の回路基板の面に沿う方向に沿って撓ませた状態で、前記固定部材を前記第2の支持部材に固定することができる導電部材を有することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の回路基板の取付構造。前記導電部材は、前記インターフェースコネクタに外部からアクセス可能とする開口部がその略中央に形成されると共に、その長手方向の中央近傍の導電部材基部を残して周囲をスリットによって囲まれた略板状の前記被固定部と、前記導電部材の長手方向に沿う縁部から前記第2の支持部材側に突出した前記接点部と、を有し、前記被固定部は前記導電部材基部を軸とした回動方向に撓むことができることを特徴とする請求項4に記載の回路基板の取付構造。上述のように、面実装タイプのコネクタとプリント配線基板との間の位置精度は低下しやすい。従って、例えば、ベースとなるプリント配線基板親基板とサブのプリント配線基板子基板とをコネクタ接続するために、それぞれに面実装タイプのコネクタ以下、単に基板間コネクタという。が半田付けされる場合、それぞれのプリント配線基板は相対的に位置精度が低下しやすい。例えば、画像形成装置の電装部などにおいて、親基板に対して子基板を追加するというようなアドオン方式のコントローラ部の基板構成では、上述のように、親基板及び子基板上に外部機器との接続のためのインターフェースコネクタが設けられることがある。そして、外部機器と接続するコネクタ群を配置するためのインターフェース支持板を設け、ここに親基板及び子基板のそれぞれのインターフェースコネクタが位置決めさてネジ固定ビス固定されることがある。しかしながら、親基板及び子基板のそれぞれのインターフェースコネクタをインターフェース支持板に取り付けるに当たり、次のような課題がある。即ち、上述のような基板間コネクタの位置ずれ、寸法公差による位置誤差を無視すると、ストレスによって基板間コネクタに過大な応力が生じ、故障の原因となることがある。即ち、典型的には、次のような場合に、基板間コネクタに過大な応力が生じやすい。親基板とインターフェース支持板とを支持台上に固定すると共に、親基板のインターフェースコネクタをインターフェース支持板に固定する。そして、この親基板に対して子基板を基板間コネクタで接続すると共に、子基板のインターフェースコネクタをインターフェース支持板に固定する。但し、親基板がインターフェース支持板に固定されなくても、親基板とインターフェース支持板とが支持台上の所定位置に所定の位置関係で固定される場合には、同様に、子基板をインターフェース支持板に固定する際に、基板間コネクタに過大な応力が生じやすい。つまり、インターフェース支持板と所定の位置関係で保持された第1の回路基板と、基板間コネクタで第1の回路基板に接続された第2の回路基板と、を有する場合に、次のような課題がある。即ち、少なくとも第2の回路基板に設けたインターフェースコネクタをインターフェース支持板に固定する際に、当該基板間コネクタに過大な応力が生じやすい。尚、上記引用文献3は、基板間コネクタのプラグとソケットとの嵌合の際の位置ずれを吸収するコネクタを開示する。しかし、引用文献3に記載されるコネクタの構成は比較的複雑であり、又特殊なコネクタとなる。従って、本発明の目的は、対向する面にそれぞれ固定された基板間コネクタで接続された回路基板間の位置ずれを、簡易な構成で吸収することのできる回路基板の取付構造を提供することである。上記目的は本発明に係る回路基板の取付構造にて達成される。要約すれば、本発明は、第1の支持部材と、前記第1の支持部材に固定された第1の回路基板と、前記第1の回路基板の上に間隔をあけて積み重ねられた第2の回路基板と、前記第1、第2の回路基板の対向する面にそれぞれ固定されて互いに接続された第1、第2の基板間コネクタと、前記第2の回路基板の面に固定されたインターフェースコネクタと、前記第2の回路基板の面と交差する方向に沿って配置され、前記第1の回路基板に対して所定の位置関係で前記第1の支持部材に固定された、外部からアクセス可能なように前記インターフェースコネクタが固定される第2の支持部材と、前記インターフェースコネクタと前記第2の支持部材とに固定されることで、前記インターフェースコネクタを前記第2の支持部材に固定する固定部材であって、前記インターフェースコネクタに固定される第1の被固定部と、前記第2の支持部材に固定される第2の被固定部と、を備え、前記第1の被固定部を前記第2の回路基板の面に沿う方向に沿って撓ませた状態で、前記第2の被固定部を前記第2の支持部材に固定することができる固定部材と、を有することを特徴とする回路基板の取付構造である。本発明によれば、対向する面にそれぞれ固定された基板間コネクタで接続された回路基板間の位置ずれを、簡易な構成で吸収することができる。以下、本発明に係る回路基板の取付構造を図面に則して更に詳しく説明する。以下の実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対配置などは、特に特定的な記載が無い限りは、この発明の範囲をそれらのみに限定する主旨のものではない。実施例1本実施例では、本発明に係る回路基板の取付構造は、電子写真方式の画像形成装置の電装部に適用される。1.画像形成装置の全体構成図1は、本発明の一実施例に係る回路基板の取付構造の一実施例を備えた電子写真方式の画像形成装置2の一例の概略構成を示す。本例の画像形成装置2は、電子写真方式を利用してフルカラー画像を形成することできる、中間転写方式を採用したインライン型のフルカラープリンタである。図1aに示すように、画像形成装置2は、一定の間隔をおいて略水平な一直線上に配置された複数の画像形成部である第1、第2、第3、第4の画像形成部SY、SM、SC、SKを有する。各画像形成部SY、SM、SC、SKは、それぞれイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色の画像を形成するためのものである。尚、本例の画像形成装置2の各画像形成部SY、SM、SC、SKの構成は、使用する現像剤としてのトナーの色が異なることを除いて実質的に同一である。従って、以下、特に区別を要しない場合は、いずれかの色用の要素であることを表す添え字Y、M、C、Kは省略して、当該要素について総括的に説明する。各画像形成部Sは、それぞれプロセスカートリッジ10を有する。プロセスカートリッジ10は、画像形成装置2の本体装置本体2aに着脱自在とされている。各色用のプロセスカートリッジ10は、装置本体2aの内部において、ベルトユニット12が有する中間転写手段としての無端ベルト状の中間転写体である中間転写ベルト12aの画像被転写面の移動方向に沿って一列に配置されている。プロセスカートリッジ10は、像担持体としてのドラム型の電子写真感光体感光体ドラム18を略中央に有する。感光体ドラム18は、中間転写ベルト12aと接触するように配置される。感光体ドラム18の周囲には、一次帯電手段としての帯電ローラ19、現像手段としての現像装置13、クリーニング手段としてのドラムクリーナ装置31が配置される。帯電ローラ19は、帯電バイアス電源図示せずから印加される帯電バイアスによって感光体ドラム18の表面を所定の極性本例では負極性の所定電位に均一に帯電させる。現像装置13は、現像剤担持体としての現像ローラによって現像剤としてのトナーを搬送し、感光体ドラム18上に形成された静電潜像にトナーを付着させてトナー像として現像可視像化する。ドラムクリーナ装置31は、感光体ドラム18上のトナー像を中間転写ベルト12aに一次転写した後に感光体ドラム18上に残留した転写残トナーを感光体ドラム18から除去するためのクリーニング部材としてのクリーニングブレードなどを有する。又、中間転写ベルト12aの内周面側において、各感光体ドラム18に対向する位置には、一次転写手段としての一次転写ローラ20が配置されている。一次転写ローラ20は、ベルトユニット12内に設けられ、感光体ドラム18に向けて付勢されている。又、帯電ローラ19と現像装置13との間において感光体ドラム18上を露光し得るように、各プロセスカートリッジ10の図中下方には、露光手段としての露光装置レーザー露光光学系11が設けられている。露光装置11は、与えられる画像情報の時系列電気デジタル画素信号に対応した発光を行うレーザー発光手段、ポリゴンレンズ、反射ミラーなどを有して構成される。ベルトユニット12は、二次転写対向ローラを兼ねる駆動ローラ71を有する。駆動ローラ71は、中間転写ベルト12aの内周面側において、二次転写手段としての二次転写ローラ32と対向するよう配置されている。二次転写ローラ32は、駆動ローラ71に向けて付勢されている。又、二次転写ローラ32の記録材転写材、シートPの搬送方向下流側には、定着手段としての定着装置45が設けられている。定着装置45は、定着ローラ41と加圧ローラ40とを有し、記録材Pを挟持して図中上方に向けて縦方向に搬送しながら、これを加熱及び加圧する。例えば、フルカラー画像の形成時には、各プロセスカートリッジ10において、各感光体ドラム18が各帯電ローラ19によって一様に帯電させられる。そして、一様に帯電した各感光体ドラム18に露光装置11から画像情報に応じた露光が行われることによって、各感光体ドラム18の表面に画像情報に応じた各色用の静電潜像静電像が形成される。各感光体ドラム18上に形成された静電潜像は、現像装置13によって各色のトナーで現像され、各感光体ドラム18上に各色のトナー像が形成される。各感光体ドラム18上に形成されたトナー像は、各一次転写ローラ20の作用によって、中間転写ベルト12aの移動方向の上流側から順次に、中間転写ベルト12a上に重ね合わせるようにして一次転写される。このとき、各一次転写ローラ20には、トナーの正規の帯電極性とは逆極性の転写バイアスが印加される。一方、給送カセット3にセットされた記録材Pは、給送ローラ4によって一枚ずつ分離給送され、レジストローラ対5によって二次転写ローラ32と駆動ローラ71とで中間転写ベルト12aを挟持することで形成されたニップ二次転写部に搬送される。そして、中間転写ベルト12a上に各色のトナーによって形成された多重トナー像は、二次転写ローラ32の作用によって、記録材Pに二次転写される。このとき二次転写ローラ32にはトナーの正規の帯電極性とは逆極性の二次転写バイアスが印加される。トナー像が転写された記録材Pは、定着装置45へと搬送され、ここで加圧ローラ40と定着ローラ41とによって挟持して搬送されることによってその上に画像を定着される。その後、記録材Pは、排出ローラ43によって排出トレイ44へと排出される。尚、プロセスカートリッジ10及びベルトユニット12は、その性質上、寿命が装置本体2aに比較して短い。そのため、装置本体2aの寿命を全うするためには、これらプロセスカートリッジ10及びベルトユニット12の交換が必要となる。そこで、図1bに示すように、プロセスカートリッジ10及びベルトユニット12を容易に交換可能とするため、排出トレイ44及びベルトユニット12を備えた上扉ユニット50が、装置本体2aに対し開閉自在に構成されている。上扉ユニット50を装置本体2aの上方図1b中の矢印A方向に向けて開くことにより、プロセスカートリッジ10及びベルトユニット12が装置本体2aに対して脱着可能となる。これによって、メンテナンス性が向上する。即ち、プロセスカートリッジ10は、感光体ドラム18の軸線に対し、垂直な方向に沿って、装置本体2aに対して脱着可能とされている。2.コントローラ部の基本構成図2は、本例の画像形成装置2の電装部に設けられたコントローラ部1を示す。コントローラ部1は、コントローラケーシング101と、コントローラケーシング101内に装着されたコントローラユニット制御部本体100とを有する。コントローラケーシング101の図中左右方向の端部には開口部が設けられており、一方の開口部から、図中矢印で示すようにコントローラケーシング101の内部方向にコントローラユニット100が挿入される。コントローラユニット100は、固定手段としてのネジなどの締結手段によってコントローラケーシング101の内部に固定される。そして、コントローラユニット100は、所定のインターフェースを介してHDMIケーブル105、データ通信ケーブル106が接続されることにより、外部機器との間での様々な電子情報伝達や外部機器からのコントロールが可能となる。図3は、コントローラユニット100の内部に装着されるアクセサリーを示す。コントローラユニット100は、第1の支持部材としての支持台102を有する。支持台102には、第1の回路基板としてのアクセサリー基板である親基板プリント配線基板104が、固定手段としての締結手段である親基板固定ネジ図示せずによって固定されている。親基板104の主面は、支持台102の主面底面と略平行である。この親基板104に、デジタルプロセッサ、標準インターフェースドライバが設けられていると共に、これに関係する各種電子部品が搭載されている。更に、親基板104には、発熱する部品の冷却用として、ヒートシンク109が配置されている。又、親基板104には、親基板104と後述する子基板107とを接続する面実装タイプの雄又は雌コネクタである第1の基板間コネクタ135が面実装されている。又、親基板104には、第1、第2、第3のDIMM112、113、114などのメモリーカード、SRAM基板115が、固定手段としての保持手段である専用コネクタや締結手段であるネジ116によって固定されている。更に、親基板104には、オプション用のクローズ端子基板110が、固定手段としての締結手段であるネジ111によって装着されている。支持台102には、第2の支持部材としてのインターフェース支持板103が、固定手段としての締結手段である複数の支持部材固定ネジ142によって固定されている。本実施例では、インターフェース支持板103の主面と支持台102の主面とは略直交する。インターフェース支持板103は、導電性材料として金属で形成されている。又、インターフェース支持板103には、着脱用の把手であるハンドル118が回動自在に装着されている。便宜上、図2を除いてハンドル118の図示は省略している。更に、インターフェース支持板103の外側面外観面は、画像形成装置2の裏面のユーザーに見える外観部に配置されることが多い。そのため、インターフェース支持板103には、表示ラベル123を貼付けることによって、複数個配置されたコネクタ124、122などの接続先を示している。図4は、第2の回路基板としての画像処理高速通信用オプション基板である子基板プリント配線基板107を示す。子基板107は、複数の配線パターンを重ねた積層基板であって、それぞれの電子部品は面実装されている。子基板107には、親基板104と子基板107とを接続する面実装タイプの雄又は雌コネクタである第2の基板間コネクタ128が面実装されている。親基板104側の第1の基板間コネクタ例えば雄コネクタ135と、子基板107側の第2の基板間コネクタ例えば雌コネクタ128とが接続されることで、親基板104と子基板107との間での電子情報伝達が可能となる。ここで、第1、第2の基板間コネクタ135、128は、それぞれ親基板104、子基板107に面実装されており、それぞれの基板との間での位置決めは、接着又は半田付けによってなされている。そのため、前述したように、若干の位置ずれが生じることがある。本実施例では、基板間コネクタ135、128には、タイコエレクトロニクス社のボードツーボードギガコネクタ商品名を用いた。又、子基板107には、子基板固定穴107a、107b、107c及び子基板固定U溝107dが設けられている。そして、子基板107は、これら子基板固定穴107a、107b、107c及び子基板固定U溝107dを通して、固定手段としての締結手段である子基板固定ネジ後述によって、親基板104に固定される。図5~図7は、親基板104、子基板107などが取り付けられたコントローラユニット100を示す。コントローラユニット100において、親基板104の主面と子基板107の主面とは略平行であり、子基板107は親基板104の上に所定の間隔空間をあけて積み重ねられており、親基板104と子基板107との間はコネクタ接続される。本実施例では、子基板107は、固定部としての取り付け板131、スペーサ149図17を介して、コントローラユニット100に配置された親基板104に支持される。又、子基板107は、子基板固定穴107a、107b、107c及び子基板固定U溝107dを通して、固定手段としての締結手段である複数の子基板固定ネジ129によって、取り付け板131、スペーサ149図17を介して親基板104に固定される。又、図5に示すように、親基板104上には、上述の第2の回路基板としての子基板107と同様に、第2の回路基板としての追加の子基板108も、所定の間隔空間をあけて積み重ねられる態様で装着されている。この追加の子基板108は、固定手段としての締結手段である子基板固定ネジ143で、親基板104上に固定されている。以下の説明では、特に、第1の回路基板としての親基板104と第2の回路基板としての子基板107との間の関係に注目して説明する。但し、同様の回路基板の取付構造が、第1の回路基板としての親基板104と、第2の回路基板としての追加の子基板108との間の関係にも適用されていてよい。又、図5に示すように、親基板104には、コントローラ部1に配置された、他の電装基板図示せずと平面的に接続される、基板間コネクタ132も配置されている。又、図6に示すように、親基板104上の電気駆動により高温となる素子には、その上面にヒートシンク支持板134を配置し、そこにヒートシンク109が配置されている。ヒートシンク109は、付勢手段としての板バネなどで構成されるヒートシンク押さえバネ133により、冷却対象に対して密着させられており、冷却対象からヒートシンク109に熱伝導させて、空冷により熱を放出することで、冷却対象の昇温を抑制する。又、図6に示すように、支持台102には、上記インターフェース支持板103が、固定手段としての締結手段である複数の支持部材固定ネジ142により固定されている。インターフェース支持板103は、外部機器とのインターフェースを配置する面として機能する。親基板104に設けられているHDMIコネクタ137は、インターフェース支持板103の開口部からアクセス可能なように、インターフェース支持板103に、固定手段としての締結手段であるネジ151図13bによって固定されている。これにより、図2に示すように、このHDMIコネクタ137にHDMIケーブル105が接続されるようになっている。同様に、親基板104に設けられたLANコネクタ136が、インターフェース支持板103の開口部からアクセス可能なように、インターフェース支持板103に、固定手段としての締結手段であるネジによって固定されている。又、子基板107に設けられたインターフェースコネクタ138が、インターフェース支持板103の開口部103d図12bからアクセス可能なように、インターフェース支持板103に固定されている。このインターフェースコネクタ138は、詳しくは後述するようにコネクタ固定板152を介して、インターフェース支持板103に、固定手段としての締結手段である保持部固定ネジ140図12bによって固定されている。本実施例では、インターフェースコネクタ138として、ミニチュアデルタコネクタである、3M社の商品名称ミニチュアリボンMDRシステムリセプタクルライトアングルを用いた。又、追加の子基板108に設けられたインターフェースコネクタ139が、インターフェース支持板103の開口部からアクセス可能なように、インターフェース支持板103に固定されている。このインターフェースコネクタ139は、インターフェース支持板103に、固定手段としての締結手段であるネジによって固定されている。本実施例では、このインターフェースコネクタ139として、ミニチュアデルタコネクタである、3M社の商品名称ミニチュアリボンMDRシステムリセプタクルライトアングルを用いた。そして、特に、以下詳しく説明する子基板107に設けられたインターフェースコネクタ138には、外部ケーブルデータ通信ケーブル106が接続される図8。面実装タイプのインターフェースコネクタ138、139や、面実装タイプの基板間コネクタ128、135としては、ギガヘルツ帯の画像信号を転送する場合に耐えられる高周波特性である、高周波ノイズの漏洩や信号ノイズ低減などに配慮したコネクタを用いた。3.子基板とインターフェース支持板との接続態様次に、図16、図17を参照して、子基板とインターフェース支持板取り付け板金との接続態様について、従来の接続態様と本実施例で採用する接続態様との違いについて説明する。図16は、従来の子基板とインターフェースコネクタとの接続態様を模式的に示す図16aは側方から見た様子、図16bは上方から見た様子を示す。。又、図17は、本実施例において採用する子基板とインターフェースコネクタとの接続態様を模式的に示す図17aは側方から見た様子、図17bは上方から見た様子を示す。。尚、従来の接続態様を示す図16においても、本実施例のものと同一又はそれに対応する要素には同一符号を付している。図16を参照して、親基板104と、その上部の子基板107とは、基板間コネクタ135、128によって電気的に接続されている。子基板107は、固定部としてのスペーサ149などを介して親基板104に支持されている。又、子基板107は、次のようにして、親基板104に固定されている。即ち、固定手段としての締結手段である複数の子基板固定ネジ129を、子基板固定穴107a、107b、107c、107dを通して、スペーサ149などに止める。これにより、子基板107は、このスペーサ149などを介して、親基板104に固定されている。又、支持台102図16では図示を省略に固定されたインターフェース支持板103に、コネクタPCBプリント回路基板148が、固定手段としてネジなどの締結手段によって固定されている。又、このコネクタPCB148には、インターフェースコネクタ138と、FPCフレキシブルプリント回路コネクタ147とが、それぞれ半田付けによって接続されている。更に、子基板107には、FPCコネクタ145が半田付けによって接続されている。そして、コネクタPCB148と子基板107とにそれぞれ設けられたFPCコネクタ147、145のそれぞれのリセプタクルは、FPCケーブル146によって接続されている。一方、図17を参照して、本実施例で採用する接続態様では、インターフェースコネクタ138は、コネクタPCB、FPCコネクタ、FPCケーブルなどを用いずに、子基板107上に直接取り付けられた面実装タイプのものとされている。ここで、親基板104と子基板107との間を接続する基板間コネクタ135、128は、それぞれ親基板104、子基板107に面実装されている。そのため、基板間コネクタ135、128の半田付け組立時に公差上の誤差の積み重ねにより、親基板104と子基板107との間には位置ずれが生じやすい。基板間コネクタ135、128はある程度の位置ずれに対してフレクションを持っているが、その限界を超えると、半田が剥がれたり、プリント配線基板の配線パターンのランドの破断による断線を生じたりすることで不具合の原因になる。そのストレスの原因としては、親基板104への基板間コネクタ135の半田付け誤差に始まり、親基板104の支持台102図16、図17では図示を省略への取り付け位置誤差が含まれる。又、親基板104に設けられたインターフェースコネクタ137がインターフェース支持板103に固定される場合には、インターフェース支持板103の支持台102への取り付け寸法公差が含まれる。更に、子基板107への基板間コネクタ128の半田付け誤差や、コネクタ固有の寸法誤差などが含まれる。この累積誤差による位置ずれに対応するために、図16に示すような従来の接続態様では、インターフェースコネクタ138が実装されているコネクタPCB148と、子基板107とを分割する。そして、薄いシート状で柔軟性に優れたフレキシブルプリント回路によるFPCケーブル146を用いて、コネクタPCB148と子基板107とを接続する。これにより、誤差を吸収して、ストレスが面実装された基板間コネクタ135、128に至ることを防止していた。しかしながら、例えば画像形成装置2に関して言えば、画像入力信号形式の増加、画像形成装置の商品の種類の増加やバージョンアップの増加、信号速度の高速化などにより、プリント配線基板の配線パターンの本数は増加してきている。そして、その対策として、コネクタのピン数は、更に増加してきている。そのため、図16に示すような従来の接続態様では、PFCケーブルによる画像信号の劣化、放射ノイズの増加が懸念される。子基板107を積層基板として、その層数を例えば6層から8層に増加させることで、コンパクト化と画像信号の劣化を防ぎつつ、放射ノイズ対策を行うことができる。しかし、FPCケーブルでの放射ノイズは、例えばシールド強化のFPCケーブルを用いるといった対策だけでは、不十分であることがあり、信号劣化による画質の低下を防げないことがある。これに対して、図17に示すように、子基板107に一体的にインターフェースコネクタ138を配置する接続態様では、上述のようなFPCケーブルを用いることによる放射ノイズの問題は防止し得る。しかし、この接続態様では、上述のような親基板104と子基板107との間の位置ずれを吸収しにくいので、基板間コネクタ135、128の半田付け部の破損が懸念される。従って、この接続態様を採用するためには、上述のような寸法誤差の累積による累積誤差を吸収することが望まれる。図18は、親基板104に対する子基板107の位置ずれが両基板の主面に沿う回転方向に生じた場合の、子基板107に設けられたインターフェースコネクタ138の位置ずれを模式的に示す。尚、図18において、上記子基板107の回転方向の位置ずれは、親基板107に対する基板間コネクタ135の同回転方向の位置ずれに起因して生じたものとして、その位置ずれの程度を該基板間コネクタ135の位置ずれの程度で示している。又、図18において、子基板107に設けられたインターフェースコネクタ138の位置ずれの程度は、インターフェース支持板103への固定前における、後述するコネクタ固定板152の位置ずれの程度で示している。このコネクタ固定板152は、後述するように、インターフェースコネクタ138に固定されると共に、インターフェース支持板103に固定されるものである。図18において、基板間コネクタ135の中心156を回転中心とした基板間コネクタ135の称呼位置135Aから回動位置135Bに至る回転誤差角度θは、例えば、最大1.5度であるものとする。又、本実施例では、基板間コネクタ135の中心回転中心からコネクタ固定板152までの直線距離Lは100mm程度であるものとする。この場合、インターフェース支持板103の主面に沿う方向における、コネクタ固定板152の一方の端部の位置ずれ量矢印Y1、他方の端部の位置ずれ量矢印Y2は、各構成部品の累積公差まで含めると、およそ±3.5mmとなることがわかった。しかも、図18に示すように、インターフェース支持板103の主面と略直交する方向における、コネクタ固定板152の一方の端部の位置ずれ量矢印X1、他方の端部の位置ずれ量矢印X2も生じる。従って、このような位置ずれ量を無視してインターフェースコネクタ138をインターフェース支持板103に無理に固定しようとすると、ストレスによって基板間コネクタ135、128に過大な応力が生じることがある。このように、インターフェース支持板と所定の位置関係で保持された第1の回路基板と、基板間コネクタで第1の回路基板に接続された第2の回路基板と、を有する場合に、次のような課題がある。即ち、少なくとも第2の回路基板に設けたインターフェースコネクタをインターフェース支持板に固定する際に、当該基板間コネクタに過大な応力が生じやすいという課題がある。又、関連する別の課題として、次のような課題がある。即ち、少なくとも上記第2の回路基板のインターフェースコネクタを、インターフェース支持板を介してアースに電気的に接続することがある。この場合、基板間コネクタの位置精度の低下に起因して第1、第2の回路基板間の位置精度が低下すると、第2の回路基板とインターフェース支持板との電気的接続が不十分となり、アースに接続することによる所期の効果が得られなくなることがある。本実施例では、子基板107のインターフェースコネクタ138をインターフェース支持板103を介してアースに電気的に接続している。この場合に、上述のような位置ずれ量を無視してインターフェースコネクタ138をインターフェース支持板103に無理に固定しようとすると、子基板107とインターフェース支持板103との電気的接続が不十分となることがある。ここで、本発明者は、上記位置ずれが生じた場合に、市販品の発泡ウレタン又は発泡シリコーンにカーボンコンパウンドを混入したスポンジを、子基板107のインターフェースコネクタ138とインターフェース支持板103との間に介在させることを試みた。即ち、当該材料で子基板107のインターフェースコネクタ138とインターフェース支持板103との隙間を埋めて両者を電気的に導通させることで、上述のような位置ずれによる影響を吸収しようとした。しかしながら、ノイズ測定実験では、放射ノイズに対する寄与率が低く、放射ノイズの規格を満足させる程の効果を得ることができなかった。一方、高性能なノイズ吸収高弾性素材を開発することも考えられるが、その使用量と技術的難易度によって高コストになり、現実的な選択肢にはならないと考えられる。次に、アルミニウム箔を子基板107のインターフェースコネクタ138の近傍に配置して、電気的にグランドに接地させて同様の測定を行った。すると、放射ノイズは低下し、規格を十分に満足する好結果が得られた。従って、本実施例の目的の一つは、対向する面にそれぞれ固定された基板間コネクタで接続された回路基板間の位置ずれを、簡易な構成で吸収することである。又、本実施例の他の目的の一つは、上記の如き位置ずれが生じても、回路基板とインターフェース支持板との電気的接続を簡易な構成で確保することである。より詳細には、本実施例の目的の一つは、回路基板を分割してFPCにより相互間を接続することなく、低価格なメカ部品による構成で、親基板104と子基板107との間の位置ずれを吸収することである。これによって、子基板107に設けられたインターフェースコネクタ138をインターフェース支持板103に固定する際に、基板間コネクタ135、128に過大な応力を生じさせることを防止する。尚、このとき、子基板107は、支持台102に固定された親基板104に基板間コネクタ135、128で接続されており、又インターフェース支持板103は、支持台102に固定されている。典型的には、基板間コネクタ135、128に過大な応力を生じさせることを防止しつつ、同一のインターフェース支持板103に、親基板104と子基板107とにそれぞれ設けられたインターフェースコネクタ137、138を固定できるようにする。又、より詳細には、本発明の目的の他の一つは、子基板107に設けられたインターフェースコネクタ138を電気的にアースに確実に接続して、放射ノイズへの対策を強化することである。このように、本実施例では、簡易な構成で、データ通信ケーブル106図8の装着時などにおける負荷に耐えられる強度を有すると共に、基板間の位置ずれを吸収して、極力面実装タイプのコネクタにストレスを与えないようにすることを目的の一つとする。又、本実施例では、簡易な構成で、基板間の位置ずれを吸収して、放射ノイズ規格を満足できるようにすることを目的の他の一つとする。4.本実施例の回路基板の取付構造次に、本実施例の回路基板の取付構造における、子基板107のインターフェースコネクタ138の、フレクション機能を有するコネクタ保持部130について説明する。以下説明するように、子基板107上に固定されたインターフェースコネクタ138に対して、アース板バネ127とコネクタ固定板152とが取り付けられてコネクタ保持部130が構成される。本実施例では、親基板104と子基板107とを基板間コネクタ135、128で接続し、少なくとも子基板107の端部にインターフェースコネクタ138を直接固定し、このインターフェースコネクタ138をインターフェース支持板103に固定する。そして、本実施例では、上述のような目的を達成するために、概略、次のような構成とする。即ち、親基板104と子基板107との位置ずれによる子基板107に設けられたインターフェースコネクタ138のインターフェース支持板103に対する位置ずれを吸収する、補助の保持手段固定部材であるコネクタ固定板152を使用する。又、インターフェースコネクタ138とインターフェース支持板103との間或いはコネクタ固定板152とインターフェース支持板103との間を電気的に接続する補助の導電部材であるアース板バネ127を使用する。以下、詳しく説明する。図8は、コネクタ保持部130を分解した状態の子基板107を親基板104側子基板107の底面側から見た様子を示す。図9a、bは、それぞれコネクタ保持部130を分解した状態の子基板107を親基板104とは反対側上面側、側面側から見た様子を示す。図10a、b、cは、それぞれコネクタ保持部130が組み立てられた状態の子基板107を上面側、側面側、インターフェース支持板103側正面側から見た様子を示す。図11は、コネクタ保持部130を分解した状態を詳しく示す。先ず、子基板107に、ライトアングルタイプのインターフェースコネクタ138が固定される。本実施例では、インターフェースコネクタ138は、次のようにして、子基板107に固定される。即ち、後述するように、インターフェースコネクタ138に設けられている2個のM2.5の金属製のネジ穴タップ穴であるコネクタ固定穴138g図11に、固定手段としての締結手段である2個のコネクタ固定ネジ125を螺合することにより固定する。これにより、子基板107とインターフェースコネクタ138とは、ずれないように固定される。そして、インターフェースコネクタ138のソルダーテールと、子基板107のプリント配線ランド部とが、面実装位置で合致され、半田付けされて、電気的導通が確保される。このようなインターフェースコネクタ138の子基板107への固定部の構成には、高密度のピッチであっても、半田付け前にコネクタ固定ネジ125によって締結する際にプリント配線基板のパターンの位置を正確に確認できるという利点がある。又、このような構成には、外部から付勢力が与えられても、半田付け部にストレスを与えないという利点がある。即ち、このような構成は、より確実な信頼性の高い固定手段である。次に、インターフェースコネクタ138に、導電部材としてのアース板バネ127と固定部材としてのコネクタ固定板152とが固定される。詳しくは後述するように、アース板バネ127は、インターフェースコネクタ138をインターフェース支持板103を介して電気的にアースに接続するためのものである。又、コネクタ固定板152は、インターフェースコネクタ138をアース板バネ127と一緒にインターフェース支持板103に固定するためのものである。本実施例では、アース板バネ127とコネクタ固定板152は、次のようにして、インターフェースコネクタ138に固定される。即ち、コネクタ固定板152側から、インターフェースコネクタ138に設けられた2個のM3の金属製のネジ穴タップ穴である保持部組立穴138b図11に、固定手段としての締結手段である2個の保持部組立ネジ153を螺合する。そして、これらアース板バネ127とコネクタ固定板152を共締めする。これにより、アース板バネ127とコネクタ固定板152は、インターフェースコネクタ138に固定される。そして、インターフェースコネクタ138には、インターフェース支持板103側からデータ通信ケーブル106が挿入さるようになっている。図11を参照して、インターフェースコネクタ138の子基板107に対向する側の面である取り付け面138eには、インターフェースコネクタ138の長手方向の両端部側に、突起部としてのボス138fが1個ずつ設けられている。ボス138fは、子基板107に設けられた位置決め穴図示せずと嵌合して、インターフェースコネクタ138を子基板107に対して正確に位置決めできるようにするものである。又、インターフェースコネクタ138の取り付け面138eには、インターフェースコネクタ138の長手方向の両端部のボス138fの近傍に、金属製のネジ穴タップ穴であるコネクタ固定穴138gが1個ずつ設けられている。インターフェースコネクタ138は、次のようにして、子基板107に固定される。即ち、子基板107の親基板104側から、子基板107に設けられた固定穴図示せずを通して、コネクタ固定穴138gにコネクタ固定ネジ125図8、図9を螺合して子基板107を共締めする。これにより、インターフェースコネクタ138は、子基板107に固定される。インターフェース支持板103に対向する側のインターフェースコネクタ138の面である取り付け座面138aは、インターフェースコネクタ138の取り付け面138eと略直交する。このように、インターフェースコネクタ138は、取り付け座面138aと取り付け面138eとが直角な面を形成するライトアングルタイプのものである。インターフェースコネクタ138の取り付け座面138aには、コネクタ部138dと、ロック爪138cと、保持部組立穴138bとが設けられている。コネクタ部138dは、データ通信ケーブル106図8、図9のコネクタ部106aが接続される部分であって、取り付け座面138aの略中央に配置され、取り付け座面138aから略垂直方向に突出している。又、ロック爪138cは、コネクタ部138dよりもインターフェースコネクタ138の長手方向の両端部側に、それぞれ2個ずつ設けられている。各ロック爪138cは、取り付け座面138aから略垂直方向に突出した軸部138c1と、該軸部138c1からインターフェースコネクタ138の長手方向の端部側に延設された係止部138c2とを有する。ロック爪138cは、データ通信ケーブル106をインターフェースコネクタ138に接続した際に、データ通信ケーブル106のコネクタ部106aと係合する。そして、インターフェースコネクタ138のコネクタ部138dとデータ通信ケーブル106のコネクタ部106aとを保持する。又、保持部組立穴138bは、ロック爪138cよりもインターフェースコネクタ138の長手方向の両端部側に1個ずつ設けられている。アース板バネ127は、大別して、インターフェース支持板103の主面に沿う方向に延在する第1の面と、子基板107の主面に沿う方向第1の面と略直交する方向に延在する第2の面とを有する。第1の面は、後述する撓み部127fなどが形成される面であり、第2の面は後述する櫛歯接点127a、127bなどが形成される面である。アース板バネ127は、導電材料である金属材料によって一体的に形成されている。好ましくは、アース板バネ127は、ステンレスやリン青銅などの板バネ用材料を用いて形成される。又、この板バネ用材料の板厚は、0.2mm~0.4mmであることが好ましい。アース板バネ127には、上記第1の面の略中央部に、インターフェースコネクタ138のコネクタ部138dとロック爪138cを通すための略矩形の貫通穴であるコネクタ穴127gが設けられている。このコネクタ穴127gの長手方向の両端部には、保持部組立ネジ153の軸部を逃がすためのU字状の貫通穴であるU溝127eが1個ずつ設けられている。又、コネクタ穴127g及びU溝127eの外側には、該コネクタ穴127g及びU溝127eに対して所定の間隔をあけてコの字形の貫通穴である可撓性付与穴スリット127cが設けられている。この可撓性付与穴127cは、アース板バネ127の長手方向の両端側から内側に向けて、コネクタ穴127g及びU溝127eを取り囲むように形成されている。しかし、可撓性付与穴127cは、アース板バネ127の長手方向の略中央部におけるコネクタ穴127gの両側部までは至っておらず、コネクタ穴127gの両側部に基部127h、127iが形成されている。これにより、アース板バネ127の長手方向の両端部から内側に所定の範囲において、アース板バネ127の外縁よりも幅が狭くされて撓みやすくされた撓み部127fが1個ずつ設けられている。撓み部127fは、インターフェースコネクタ138に固定される導電部材被固定部を構成する。又、アース板バネ127には、長手方向に沿う両方の外縁において、上記第1の面からインターフェース支持板103側に略垂直に突出するように、上記第2の面を形成する2個の櫛歯接点127a、127bが互いに対向するように設けられている。櫛歯接点127a、127bは、上記第1の面から所定の高さで突出して、アース板バネ127の長手方向の略全域にわたって延在する。そして、櫛歯接点127a、127bには、その長手方向において所定の間隔で複数のスリット127a1、127b1が形成されている。この櫛歯接点127a、127bの高さは、親基板104と子基板107との位置ずれがないと仮定した場合の、インターフェースコネクタ138の取り付け座面138aとインターフェース支持板103の内側の面との間隔と同等である。櫛歯接点127a、127bの高さやスリット127a1、127b1の幅や間隔は、後述するように、親基板104と子基板107とに位置ずれが生じた場合でもアース板バネ127とインターフェース支持板103との接触を維持できるように設定される。櫛歯接点127a、127bは、インターフェース支持板103に接触した状態で保持される接点部を構成する。アース板バネ127の可撓性付与穴127cの外側の縁部は、インターフェースコネクタ138の取り付け座面138aの縁部の外側に位置するようにしてある。即ち、アース板バネ127の可撓性付与穴127cの外側の縁部を、基部127h、127iの部分にも延長して仮定した矩形の幅及び長さは、インターフェースコネクタ138の取り付け座面138aの縁部が形成する矩形の幅及び長さよりも広くしてある。尚、アース板バネ127の撓み部127fの外側の縁部即ち、可撓性付与穴127cの内側の縁部は、インターフェースコネクタ138の取り付け座面138aの縁部の内側に位置するようにしてある。又、アース板バネ27は、薄い板バネ用材料で形成されている。そのため、アース板バネ127をインターフェースコネクタ138に固定した状態で、インターフェースコネクタ138を保持して櫛歯接点127a、127bを付勢すると、次のようになる。即ち、櫛歯接点127a、127bは、撓み部127fに対して相対的に、適度の付勢力の反力をもってしなやかに撓むようになっている。典型的には、アース板バネ127の基部127h、127iが回動軸のように働き、櫛歯接点127a、127bを、撓み部127fに対して相対的に、子基板107の主面と略平行な面に沿って回動するように変位させることができる。このように、薄板バネであるアース板バネ127は、ネジで固定されていても、可撓性付与穴スリット127cと撓み部127fとの相乗効果により、フリクションが働くようになっている。又、アース板バネ127には、コネクタ穴127gの長手方向に沿う一方の縁部子基板107から遠い側の縁部の略中央部には、上記第1の面からインターフェースコネクタ138側に略垂直に突出した曲げ部127dが設けられている。この曲げ部127dは、インターフェースコネクタ138のコネクタ部138dの向きと、アース板バネ127の向きとが合致するようにする、フールプルーフとして働く。又、一方の櫛歯接点127bの長手方向の端部には面取り形状部127b2が設けられており、目視でもアース板バネ127の位置が確認できるようになっている。コネクタ固定板152は、導電材料である金属材料によって一体的に形成されている。本実施例では、コネクタ固定板152は、板厚0.8mm~1mm程度の亜鉛メッキ鋼板をプレス加工して形成された部品である。コネクタ固定板152の中央部には、インターフェースコネクタ138のコネクタ部138dとロック爪138cと通すための略矩形の貫通穴であるコネクタ穴152aが設けられている。コネクタ穴152aの長手方向の両端部には、保持部組立ネジ153の軸部を逃がすためのU字状の貫通穴であるU溝152dが1個ずつ設けられている。又、コネクタ穴152a及びU溝152dの外側には、該コネクタ穴152a及びU溝152dに対して所定の間隔あけてコの字形の貫通穴である可撓性付与穴スリット152eが設けられている。アース板バネ127の場合と同様、この可撓性付与穴152aは、コネクタ固定板152の長手方向の両端側から内側に向けて、コネクタ穴152a及びU溝152dを取り囲むように形成されている。しかし、可撓性付与穴152aは、コネクタ固定板152の長手方向の略中央部におけるコネクタ穴152aの両側部までは至っておらず、コネクタ穴152aの両側部に基部152i、152jが形成されている。これにより、コネクタ固定板152の長手方向の両端部から内側に所定の範囲において、コネクタ固定板152の外縁よりも幅が狭くされて撓みやすくされた撓み部152gが1個ずつ設けられている。撓み部152gは、インターフェースコネクタ138に固定される第1の被固定部を構成する。又、コネクタ固定板152の長手方向の両端部には、撓み部152gが形成された平面に対してインターフェース支持板103側に突出したフランジ部152hが1個ずつ形成されている。このフランジ部152hは、コネクタ固定板152の長手方向の両端部を曲げて段差を形成することで設けられている。フランジ部152hには、ネジ穴タップ穴である保持部固定穴152fが設けられている。本実施例では、コネクタ固定板152は、次のようにして、インターフェース支持板103に固定される。即ち、コネクタ固定板152をインターフェース支持板103の内側に配置し、インターフェース支持板103の外側から、保持部固定穴152fに固定手段としての締結手段である保持部固定ネジ140を螺合してインターフェース支持板103を共締めする。これにより、コネクタ固定板152は、インターフェース支持板103に固定される。フランジ部152hは、インターフェース支持板103に固定される第2の被固定部を構成する。アース板バネ127の場合と同様、コネクタ固定板152の可撓性付与穴152eの外側の縁部は、インターフェースコネクタ138の取り付け座面138aの縁部の外側に位置するようにしてある。即ち、コネクタ固定板152の可撓性付与穴152eの外側の縁部を、基部152i、152jの部分にも延長して仮定した矩形の幅及び長さは、インターフェースコネクタ138の取り付け座面138aの縁部が形成する矩形の幅及び長さよりも広くしてある。尚、コネクタ固定板152の撓み部152gの外側の縁部即ち、可撓性付与穴152eの内側の縁部は、インターフェースコネクタ138の取り付け座面138aの縁部の内側に位置するようにしてある。そのため、コネクタ固定板152をインターフェースコネクタ138に固定した状態で、インターフェースコネクタ138を保持してフランジ部152hを付勢すると、次のようになる。即ち、フランジ部152hは、撓み部152gに対して相対的に、適度の付勢力の反力をもって撓むようになっている。典型的には、コネクタ固定板152の基部152i、152jが回動軸のように働き、フランジ部152hを、撓み部152gに対して相対的に、子基板107の主面と略平行な面に沿って回動するように変位させることができる。又、コネクタ固定板152には、コネクタ穴152aの長手方向に沿う一方の縁部子基板107に近い側の縁部に、撓み部152が形成する平面からインターフェース支持板103側に略垂直に突出したコネクタガイド爪152cが2個設けられている。これにより、データ通信ケーブル106図8をガイドして、インターフェースコネクタ138のコネクタ部138dに容易に嵌合させられるようになっている。又、同一ピン数のインターフェースコネクタがインターフェース支持板103に配置されるような場合には、データ通信ケーブル106を誤挿入することが考えられる。そのため、本実施例では、コネクタ固定板152には、コネクタ固定穴152aの長手方向に沿う一方の縁部子基板107から遠い側の縁部に切り欠き152bが2個設けられている。又、対応するデータ通信ケーブル106側にも突起爪図示せずを設ける。そして、各々のデータ通信ケーブル106の突起の位置と切り欠き152bとのセットを異なるピッチや大きさに設定することで、より確実に誤挿入を防止することができる。上記インターフェースコネクタ138、アース板バネ127及びコネクタ固定板152といった各部品は、次のようにして固定される。即ち、インターフェースコネクタ138のコネクタ部138d及びフック爪138cをアース板バネ127及びコネクタ固定板152のコネクタ穴127g、152aを貫通させるようにしてこれら各部品を重ねる。又、アース板バネ127及びコネクタ固定板152のU溝127e、152dをインターフェースコネクタ138の保持部組立穴138bと位置合わせする。そして、この保持部組立穴138bに保持部組立ネジ153をコネクタ固定板152の外側から螺合して共締めする。これよって、インターフェースコネクタ138、アース板バネ127及びコネクタ固定板152といった各部品は固定される。このとき、アース板バネ127の撓み部127f、コネクタ固定板152の撓み部152gは、保持部組立ネジ153によってインターフェースコネクタ138の取り付け座面138aに締め付けられて固定される。尚、アース板バネ127を設けない場合は、コネクタ固定板152の撓み部152gをインターフェースコネクタ138に直接固定することができる。アース板バネ127の櫛歯接点127a、127bの高さは、コネクタ固定板152のフランジ部152hの高さと同等とされている。インターフェースコネクタ138にアース板バネ127とコネクタ固定板152を固定すると、次のようになる。即ち、コネクタ固定板152の長手方向に沿う両方の縁部の外側においてインターフェース支持板103側に突出したアース板バネ127の櫛歯接点127a、127bの先端は、コネクタ固定板152のフランジ部152hと略同一平面上に位置する。そのため、このようにコネクタ保持部130を組み立てて、コネクタ固定板152のフランジ部152hをインターフェース支持板103の内側の面に当接させて固定することで、櫛歯接点127a、127bは、インターフェース支持板103の内側の面に接触する。図12a、bは、それぞれ親基板104、子基板107、支持台102及びインターフェース支持板103などが組み立てられた状態のコネクタ保持部130の近傍を上面側、正面側から見た様子を示す。図12c、dは、それぞれ図12a中のB-B線断面、A-A線断面を示す。又、図13~図15は、図18の場合と同様に、親基板104に対する子基板107の位置ずれが両基板の主面に沿う回転方向に生じた場合の、子基板107に設けられたインターフェースコネクタ138の位置ずれを模式的に示す。図13a、bは、それぞれコネクタ保持部130の近傍を上面側、正面側から見た様子を示す。図14は、子基板104の近傍を上面側から見た様子を示す。又、図15は、コネクタ保持部130の近傍を上面側から見た部分断面を示す。図12に示すように、支持台102には親基板104が、親基板固定ネジ図示せずで固定されている。又、子基板107が、子基板固定穴107a、107bなどにより位置決めされ、子基板固定ネジ129図13でスペーサ149などを介して親基板104に固定されている。子基板107上に固定されたインターフェースコネクタ138に対して、上述のようにしてアース板バネ127とコネクタ固定板152とが取り付けられてコネクタ保持部130が構成される。この子基板107に対して固定されたコネクタ保持部130は、インターフェース支持板103の内側に配置され、インターフェース支持板103と共に保持部固定ネジ140によって締め付けられて固定される。アース板バネ127の櫛歯接点127a、127bは、インターフェース支持板103の内側基板が配置される側の面に接触し、電気的に接続されて、子基板107のインターフェースコネクタ138を電気的にアースに接続する。このとき、図18に示すような位置ずれによる矢印X1、X2で示す変位及びその逆方向の変位が生じても、撓み部127f、152gが、アース板バネ127、コネクタ固定板152のその他の部分に対して相対的にバネ性を持って撓み、変位量を吸収する。上記撓み部127f、152g以外の部分は、インターフェース支持板103に実質的に移動不可能に固定された部分であって、櫛歯接点127a、127b、フランジ部152hなどが含まれる。従って、櫛歯接点127a、127bとインターフェース支持板103の内側の面とを常に接触させることが可能となる。これにより、インターフェースコネクタ138から生じ得る高周波ノイズである、メガヘルツ帯域乃至ギガヘルツ帯域の画像信号高速転送で発生するノイズを遮蔽することが可能となる。尚、本実施例におけるアース板バネ127の櫛歯接点127a、127bのスリット長さは数ミリ例えば、2~5mmである。そのため、第2、第3に留まらず数倍の高調波にも対応できるため、優れた放射ノイズ遮蔽能力を有している。又、本実施例では、図12に示すように、インターフェース支持板103には、開口部103dの長手方向に沿う両方の縁部の近傍に、保護曲げ部103b、103cが設けられている。この保護曲げ部103b、103cは、インターフェース支持板103の外側の面から略垂直方向に、インターフェースコネクタ138より遠位まで突出している。そのため、インターフェースコネクタ138のコネクタ部138dにデータ通信ケーブル106のコネクタ部106aを装着する前に、人体やケーブルの表面に滞留している静電気が、先に保護曲げ部103b、103cへ落雷してアースに放電しやすくなっている。これにより、インターフェースコネクタミニチュアデルタコネクタ138のトップエントリー部からコンタクトへ落雷して回路に対してダメージを与えないようにすることができ、子基板107を保護して、故障しにくくすることができる。尚、保護曲げ部103b、103cは、インターフェース支持板103と一体に形成しても、インターフェース支持板103の本体に対して導電可能に別部材を固定してもよい。一方、図18に示すような位置ずれによる矢印Y1、Y2で示す変位及びその逆方向の変位に対しては、本実施例では、次のような構成で対応している。即ち、コネクタ保持部130の固定位置を、親基板104と子基板107とに位置ずれが生じていない場合に対して相対的に、子基板107の主面と略平行な面に沿う方向に所定範囲で移動可能とする。更に説明すると、本実施例では、図12bに示すように、上述のようにして保持部固定ネジ140が通されるインターフェース支持板103のコネクタ取り付け穴として、次のような穴が設けられている。即ち、子基板107の主面と略平行な面に沿う方向に伸長した2個の長穴U溝103aが、インターフェース支持板103に設けられた開口部103dの長手方向の両端部に1個ずつ設けられている。本実施例では、この長穴103aは、子基板107の主面と略平行な面に沿う方向上記矢印Y1、Y2方向及びその逆方向における約±3.8mm程度の変位を吸収できる長さに設定されている。これにより、保持部固定ネジ140によってインターフェース支持板103にコネクタ保持部130を固定した際に、十分に位置ずれを吸収してストレスが残らないようになっている。更に説明すると、図13~図15は、図14に示すように、基板間コネクタ135、128の取り付け位置誤差によって子基板107が親基板104に対して基板間コネクタ135の中心156を中心としてθ度回動した状態を示している。この場合、インターフェースコネクタ138は、子基板107に一体に固定されているので、図14に示すように、θ2度回動する。このθとθ2とは直角に位置しているのでθ=θ2である。このとき、アース板バネ127は、撓み部127fが撓むことで、櫛歯接点127a、127bは、インターフェース支持板103の内側の面に接触した状態を維持できている。一方、コネクタ保持部130が上述のように回動することで子基板107の主面と平行な面に沿って一方向に動く。そのため、コネクタ固定板152の保持部固定穴152fに螺合された保持部固定ネジ140は、インターフェース支持板103の長穴103aの片側に位置ずれした状態で固定される。又、この際に、コネクタ固定板152は、撓み部152gが撓んだ状態で、インターフェース支持板103に保持される。このように、本実施例では、回路基板の取付構造は、第1の支持部材102と、第1の支持部材102に固定された第1の回路基板104と、第1の回路基板104の上に間隔をあけて積み重ねられた第2の回路基板107と、を有する。又、この回路基板の取付構造は、第1、第2の回路基板104、107の対向する面にそれぞれ固定されて互いに接続された第1、第2の基板間コネクタ135、128を有する。又、この回路基板の取付構造は、第2の回路基板107の面に固定されたインターフェースコネクタ138を有する。又、この回路基板の取付構造は、外部からアクセス可能なようにインターフェースコネクタ138が固定される第2の支持部材103を有する。この第2の支持部材103は、第2の回路基板107の面と交差する方向に沿って配置され、第1の回路基板104に対して所定の位置関係で第1の支持部材102に固定されている。又、本実施例の回路基板の取付構造は、インターフェースコネクタ138と第2の支持部材103とに固定されることで、インターフェースコネクタ138を第2の支持部材103に固定する固定部材152を有する。この固定部材152は、インターフェースコネクタ138に固定される第1の被固定部撓み部152gと、第2の支持部材103に固定される第2の被固定部フランジ部152hと、を備えている。そして、第1の被固定部152gを、第2の被固定部152hに対し、第2の回路基板107の面に沿う方向に沿って撓ませた変位させた状態で、第2の被固定部152hを第2の支持部材103に固定することができる。又、本実施例では、固定部材152は、インターフェースコネクタ138に外部からアクセス可能とする開口部152aがその略中央に形成されている。又、この固定部材152は、その長手方向の中央近傍の基部152i、152jを残して周囲をスリットによって囲まれた略板状の第1の被固定部撓み部152gを有する。又、この固定部材152は、固定部材152の長手方向の両端部に設けられた第2の被固定部フランジ部152hを有する。そして、第1の被固定部152gは基部152i、152jを軸とした回動方向に撓む変位することができる。又、本実施例では、固定部材152は、第2の支持部材103の面に開けられた、第2の回路基板107の面に沿う方向に延在する長穴103aの任意の位置で、第2の被固定部152hと第2の支持部材103とを締結することで、第2の支持部材に固定される。又、本実施例では、回路基板の取付構造は更に、インターフェースコネクタ138と第2の支持部材103とを電気的に接続する導電部材127を有する。この導電部材127は、インターフェースコネクタ138と固定部材152の第1の被固定部152gとの間に配置されて固定部材152の第1の被固定部152gと一緒にインターフェースコネクタ138に固定される被固定部撓み部127fを有する。又、この導電部材127は、第2の支持部材103に接触する接点部127a、127bを有する。そして、固定部材152の第1の被固定部152gと一緒にインターフェースコネクタに固定された被固定部127fを第2の回路基板107の面に沿う方向に沿って撓ませた変位させた状態で、固定部材152を第2の支持部材103に固定することができる。又、この導電部材127は、インターフェースコネクタ138に外部からアクセス可能とする開口部127gがその略中央に形成されている。又、この導電部材127は、その長手方向の中央近傍の導電部材基部127h、127iを残して周囲をスリットによって囲まれた略板状の被固定部127fを有する。又、この導電部材127は、導電部材127の長手方向に沿う縁部から第2の支持部材側に突出した接点部127a、127bを有する。そして、被固定部127fは導電部材基部127h、127iを軸とした回動方向に撓む変位することができる。以上説明したたように、本実施例によれば、基板間コネクタ135、128にストレスを与えることなく、親基板104と子基板107との位置ずれに柔軟に対応することができる。又、本実施例によれば、シンプルで比較的低コストな構成で、放射ノイズを遮蔽する能力を強化することができる。このように、本実施例によれば、データ通信ケーブルの装着時などにおける負荷に耐えられる強度を有すると共に、基板間の位置ずれを吸収して、極力面実装タイプのコネクタにストレスを与えないようにすることが可能となる。又、本実施例によれば、簡易な構成で、基板間の位置ずれを吸収して、放射ノイズ規格を満足することが可能となる。