物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群から構成され、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群ないし第4レンズ群の全てのレンズ群が移動し、第1レンズ群の移動量が第3レンズ群の移動量よりも大きく、次の条件式1及び2を満足することを特徴とする高変倍ズームレンズ系。11.4<FT/F1<2.425<M2T/M2W<10但し、FT:長焦点距離端における全系の焦点距離、F1:第1レンズ群の焦点距離、M2T:第2レンズ群の長焦点距離端における無限遠物体に対する結像倍率、M2W:第2レンズ群の短焦点距離端における無限遠物体に対する結像倍率。請求項1記載の高変倍ズームレンズ系において、第3レンズ群中の最も物体側のレンズは、少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズであり、次の条件式3を満足する高変倍ズームレンズ系。35<FT/fa<15但し、FT:長焦点距離端における全系の焦点距離、fa:第3レンズ群中の最も物体側の正レンズの焦点距離。請求項1または2記載の高変倍ズームレンズ系において、次の条件式4及び5を満足する高変倍ズームレンズ系。41.9<n1525<ν1<35但し、n1:第1レンズ群中の最も物体側のレンズのd線に対する屈折率、ν1:第1レンズ群中の最も物体側のレンズのd線に対するアッベ数。請求項1ないし3のいずれか1項記載の高変倍ズームレンズ系において、第1レンズ群は、物体側から順に、負レンズ、正レンズ及び正レンズからなり、次の条件式6を満足する高変倍ズームレンズ系。6136<ν2ν3但し、ν2:第1レンズ群中の物体側の正レンズのd線に対するアッベ数、ν3:第1レンズ群中の像側の正レンズのd線に対するアッベ数。請求項1ないし4のいずれか1項記載の高変倍ズームレンズ系において、第3レンズ群は、2枚の正レンズを含んでなり、次の条件式7を満足する高変倍ズームレンズ系。7145<ν4ν5但し、ν4:第3レンズ群中の2枚の正レンズのうち一方の正レンズのd線に対するアッベ数、ν5:第3レンズ群中の2枚の正レンズのうち他方の正レンズのd線に対するアッベ数。請求項1ないし5のいずれか1項記載の高変倍ズームレンズ系において、第2レンズ群は、少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズを含んでなり、次の条件式8を満足する高変倍ズームレンズ系。8ν6<20但し、ν6:第2レンズ群中の少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズのd線に対するアッベ数。請求項1ないし6のいずれか1項記載の高変倍ズームレンズ系において、第4レンズ群は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群であり、物体側から順に、少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズ、及び少なくとも一方の面が非球面からなる負レンズからなり、次の条件式9を満足する高変倍ズームレンズ系。9|νa-νb|>25但し、νa:第4レンズ群中の正レンズのd線に対するアッベ数、νb:第4レンズ群中の負レンズのd線に対するアッベ数。高変倍コンパクトデジタルカメラ用のズームレンズ系として、例えば特許文献1記載のものが知られており、比較的レンズ枚数が少なく小型化が達成され、短焦点距離端広角端の画角は78度程度と広角化が達成されている。しかし、変倍比ズーム比が4倍-7倍程度と満足できる値ではない。変倍比10程度のズームレンズ系として、例えば特許文献2記載のものが知られているが、焦点距離や変倍比に対してレンズ全長が長く小型化が十分とは言えない。また、特許文献3記載のズームレンズ系にあっては、広角化及び変倍比が十分ではなく、レンズ全長も長く小型化が十分ではない。本発明は、変倍比が15倍-20倍程度で、短焦点距離端で70 ゚以上の画角を有し、前玉径は小さく短焦点距離端のレンズ全長が短い沈胴式カメラに最適な高変倍ズームレンズ系を提供することを目的とする。本発明の高変倍ズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群から構成され、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群ないし第4レンズ群の全てのレンズ群が移動し、第1レンズ群の移動量が第3レンズ群の移動量よりも大きく、次の条件式1及び2を満足することを特徴としている。11.4<FT/F1<2.425<M2T/M2W<10但し、FT:長焦点距離端における全系の焦点距離mm、F1:第1レンズ群の焦点距離mm、M2T:第2レンズ群の長焦点距離端における無限遠物体に対する結像倍率、M2W:第2レンズ群の短焦点距離端における無限遠物体に対する結像倍率、である。本発明の高変倍ズームレンズ系は、第3レンズ群中の最も物体側のレンズを少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズとし、次の条件式3を満足することが好ましい。35<FT/fa<15但し、FT:長焦点距離端における全系の焦点距離mm、fa:第3レンズ群中の最も物体側の正レンズの焦点距離mm、である。本発明の高変倍ズームレンズ系は、次の条件式4及び5を満足することが好ましい。41.9<n1525<ν1<35但し、n1:第1レンズ群中の最も物体側のレンズのd線に対する屈折率、ν1:第1レンズ群中の最も物体側のレンズのd線に対するアッベ数、である。本発明の高変倍ズームレンズ系は、第1レンズ群を、物体側から順に、負レンズ、正レンズ及び正レンズから構成し、次の条件式6を満足することが好ましい。6136<ν2ν3但し、ν2:第1レンズ群中の物体側の正レンズのd線に対するアッベ数、ν3:第1レンズ群中の像側の正レンズのd線に対するアッベ数、である。本発明の高変倍ズームレンズ系は、第3レンズ群に2枚の正レンズを含ませ、次の条件式7を満足することが好ましい。7145<ν4ν5但し、ν4:第3レンズ群中の2枚の正レンズのうち一方の正レンズのd線に対するアッベ数、ν5:第3レンズ群中の2枚の正レンズのうち他方の正レンズのd線に対するアッベ数、である。本発明の高変倍ズームレンズ系は、第2レンズ群に少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズを含ませ、次の条件式8を満足することが好ましい。8ν6<20但し、ν6:第2レンズ群中の少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズのd線に対するアッベ数、である。本発明の高変倍ズームレンズ系は、第4レンズ群をフォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群とすることができる。この第4レンズ群は、物体側から順に、少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズ、及び少なくとも一方の面が非球面からなる負レンズから構成し、次の条件式9を満足することが好ましい。9|νa-νb|>25但し、νa:第4レンズ群中の正レンズのd線に対するアッベ数、νb:第4レンズ群中の負レンズのd線に対するアッベ数、である。本発明によれば、変倍比が15倍-20倍程度で、短焦点距離端で70 ゚以上の画角を有し、前玉径は小さく短焦点距離端のレンズ全長が短い沈胴式カメラに最適な高変倍ズームレンズ系を提供することができる。本実施の形態の高変倍ズームレンズ系は、図31の簡易移動図に示すように、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群G4から構成されている。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りSは、第3レンズ群G3と一体に移動する。Iは像面である。短焦点距離端Wから長焦点距離端Tへの変倍ズーミングに際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2のレンズ群間隔が増加し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3のレンズ群間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4のレンズ群間隔が増加するように、第1レンズ群G1ないし第4レンズ群G4の全てのレンズ群が移動する。より具体的には、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群G1は単調に物体側に移動し、第2レンズ群G2は像側に凸の移動軌跡を描きながら単調に像側に移動し、第3レンズ群G3は単調に物体側に移動し、第4レンズ群G4は一旦物体側に移動してから像側に移動する。単調に物体側に移動する第1レンズ群G1の移動量繰り出し量は、同じく単調に物体側に移動する第3レンズ群G3の移動量繰り出し量よりも大きい。各数値実施例1-5に示すように、第1レンズ群G1は、物体側から順に、負レンズ10、正レンズ11、及び正レンズ12からなる。負レンズ10は、全数値実施例1-5を通じて、物体側に凸の負メニスカスレンズである。正レンズ11は、全数値実施例1-5を通じて、物体側に凸の正メニスカスレンズである。正レンズ12は、物体側に凸の正メニスカスレンズ数値実施例1、2、又は物体側に凸の平凸正レンズ数値実施例3-5である。各数値実施例1-5に示すように、第2レンズ群G2は、物体側から順に、負レンズ20、負レンズ21、及び正レンズ22からなる。負レンズ20は、物体側に凸の負メニスカスレンズ数値実施例1、3-5、又は両凹負レンズ数値実施例2である。負レンズ21は、全数値実施例1-5を通じて、両凹負レンズである。正レンズ22は、全数値実施例1-5を通じて、物体側に凸の正メニスカスレンズであり、その両面が非球面の非球面レンズである。各数値実施例1-5に示すように、第3レンズ群G3は、物体側から順に、正レンズ30、及び物体側から順に位置する正レンズ31と負レンズ32の接合レンズ33からなる。正レンズ30は、全数値実施例1-5を通じて、両凸正レンズであり、その両面が非球面の非球面レンズである。正レンズ31は、全数値実施例1-5を通じて、物体側に凸の正メニスカスレンズである。負レンズ32は、全数値実施例1-5を通じて、物体側に凸の負メニスカスレンズである。各数値実施例1-5に示すように、第4レンズ群G4は、物体側から順に、正レンズ40及び負レンズ41からなる。正レンズ40は、全数値実施例1-5を通じて、両凸正レンズであり、その両面が非球面の非球面レンズである。負レンズ41は、全数値実施例1-5を通じて、像側に凸の負メニスカスレンズであり、その物体側の面が非球面の非球面レンズ数値実施例1-3又はその両面が非球面の非球面レンズ数値実施例4、5である。多段鏡筒を用いた沈胴式ズームレンズ系を搭載したカメラを小型化するためには、最も物体側に位置する第1レンズ群の小径化及びレンズ全長の短縮化が重要である。各レンズ群の厚さも薄いことが求められている。変倍レンズ群変倍時に移動するレンズ群を移動させるメカ構造の簡素化も必要となる。変倍レンズ群数を少なくすればメカ構成が簡単になるが、高変倍化を達成するのが困難となる。一般的にレンズ系の小型化や群厚を小さくするために構成枚数を削減すると、収差補正の難易度が増す。小型化を図りながら全変倍範囲にわたり諸収差を良好に補正するためには、適切な各レンズ群の屈折力配置やレンズ構成が必要となる。本発明の高変倍ズームレンズ系は、物体側から順に正負正正の正レンズ先行型のズームレンズ系であり、コンパクトデジタルカメラによく使われる負レンズ先行型のズームレンズ系に比べて高変倍化が図れる利点がある。しかし、高変倍化を図ろうとするとレンズ全長が長くなり、また広角化を図ろうとすると前玉径が大きくなりやすいので、コンパクトデジタルカメラに搭載するためには光学系の小型化を図ることが課題となっていた。そこで本発明では、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍時ズーミング時に第1レンズ群を大きく移動させる繰り出すことで、第2レンズ群と第3レンズ群の移動自由度を増大させ、各レンズ群の担う変倍負担を適切に設定している。例えば第1レンズ群が固定であるとすると、第2レンズ群の変倍負担が増え、結果的に第1レンズ群の径が大きくなりやすい。条件式1は、長焦点距離端における全系の焦点距離と、第1レンズ群の焦点距離との比を規定するものであり、コンパクトデジタルカメラに用いるのに適した高変倍ズームレンズ系を得るための条件式である。条件式1の上限を超えると、長焦点距離端でのレンズ全長の短縮には有利となるが、短焦点距離端での画角が狭くなり好ましくない。条件式1の下限を超えると、第1レンズ群の屈折力が弱くなり、高変倍比を達成しようとすると第1レンズ群の移動量が大きくなりすぎて、長焦点距離端でのレンズ全長が長くなる。条件式2は、第2レンズ群の長焦点距離端における無限遠物体に対する結像倍率と、第2レンズ群の短焦点距離端における無限遠物体に対する結像倍率との比を規定するものであり、第2レンズ群が負担する変倍作用変倍負担を最適化して、レンズ系を小型化するとともに、優れた光学性能を達成するための条件式である。条件式2の上限を超えると、第2レンズ群が負担する変倍作用変倍負担が大きくなって第2レンズ群の屈折力が大きくなりすぎるため、第1レンズ群のレンズ径を大きくせざるを得ず、短焦点距離端での軸外収差の補正が困難となる。条件式2の下限を超えると、第2レンズ群が負担する変倍作用変倍負担が小さくなりすぎるため、レンズ系の高変倍化を達成しようとすると第3レンズ群の変倍移動量を大きくせざるを得ず、その結果としてFナンバーの変動が大きくなる。第3レンズ群中の最も物体側のレンズは、各数値実施例では両面非球面の正レンズであるが、少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズであればよい。条件式3は以上の構成において、長焦点距離端における全系の焦点距離と、第3レンズ群中の最も物体側の正レンズの焦点距離との比を規定するものであり、第3レンズ群中の最も物体側の正レンズの屈折力の範囲を規定している。条件式3の上限を超えると、全変倍域での収差補正が難しくなり、高解像度に対応するのが困難となる。条件式3の下限を超えると、第3レンズ群全体の屈折力が弱くなり、変倍時の移動量が大きくなり、Fナンバーの変動が大きくなるため好ましくない。条件式4は、第1レンズ群中の最も物体側のレンズのd線に対する屈折率を規定するものであり、第1レンズ群を小径化するための条件式である。条件式4の下限を超えると、主に短焦点距離端での有効光線高が高くなり、多段鏡筒による薄型収納が必要なコンパクトデジタルカメラに不適なレンズ系となってしまう。条件式5は、第1レンズ群中の最も物体側のレンズのd線に対するアッベ数を規定するものであり、主に長焦点距離端での色収差補正に関する条件式である。ズームレンズ系においては、レンズ群ごとに色収差がある程度補正されている必要があるが、高変倍ズームレンズ系においては、第1レンズ群の色収差補正が特に重要である。各レンズ群の色収差は分散の異なる正レンズと負レンズの組合せで補正するが、第1レンズ群の色収差補正が不十分であると特に長焦点距離端では残存色収差が第2レンズ群以降で拡大されてしまうため、像性能を大幅に劣化させてしまう。一般的にd線に対するアッベ数が小さい硝材は部分分散比PgF=が大きい傾向がある。このような硝材を第1レンズ群の最も物体側のレンズ第1レンズに使用すると、第1レンズ群中の第2レンズ以降に異常分散性のある硝材を使用することでF線からC線までの色収差補正はできても、g線の色収差が大きくなってしまう。特に15倍以上のズームレンズ系においては、この現象が顕著である。条件式5の上限を超えると、色収差補正のため第1レンズ群中の第1レンズの屈折力を強くする必要があり、そのため第1レンズ群の光軸方向の厚さおよび径が増大してしまう。その結果、沈胴状態のデジタルカメラユニットの大きさが増大し、コンパクトデジタルカメラに不適なレンズ系となってしまう。条件式5の下限を超えると、長焦点距離端でのg線の残存色収差が大きくなる。また、第1レンズ群中の最も物体側のレンズの部分分散比は、PgF<062を満足することが好ましい。第1レンズ群は、各数値実施例に示すように、物体側から順に、負レンズ、正レンズ及び正レンズからなる。条件式6は以上の構成において、第1レンズ群中の物体側の正レンズのd線に対するアッベ数と像側の正レンズのd線に対するアッベ数の総和を規定するものであり、第1レンズ群による色収差補正に関する条件式である。条件式6の下限を超えると、高変倍ズームレンズ系の長焦点距離端で色収差が大きく発生し好ましくない。また、第1レンズ群中の2枚の正レンズは、部分分散比がPgF<054を満足する異常分散性の硝材を使用することが好ましい。第3レンズ群は、各数値実施例に示すように、2枚の正レンズを含んでいる。条件式7は以上の構成において、この第3レンズ群中の2枚の正レンズのd線に対するアッベ数の総和を規定するものであり、第3レンズ群による色収差補正に関する条件式である。条件式7の下限を超えると、短焦点距離端から長焦点距離端での軸上色収差が補正不足となり好ましくない。また、第3レンズ群中の2枚の正レンズは、部分分散比がPgF<054を満足する異常分散性の硝材を使用することが好ましい。第2レンズ群は、各数値実施例に示すように、少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズを含んでいる。条件式8は以上の構成において、この第2レンズ群中の少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズのd線に対するアッベ数を規定するものであり、第2レンズ群による色収差補正、及びレンズ系の小型化に関する条件式である。条件式8の上限を超えると、色収差補正のため正レンズの屈折力を強くする必要があり、第2レンズ群の光軸上の厚さが大きくなり、そのため第1レンズ群の径も大きくなるため、レンズ系の小型化のためには好ましくない。また、正レンズの少なくとも一方の面を非球面とすることにより、広角ズームの軸外収差の補正が良好になる。第4レンズ群は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群であり、各数値実施例では、物体側から順に、両面非球面の正レンズと、少なくとも一方の面が非球面からなる負レンズからなっているが、正レンズは、少なくとも一方の面が非球面からなる正レンズとすることができる。条件式9は以上の構成において、この第4レンズ群中の正レンズと負レンズのd線に対するアッベ数の差を規定するものであり、条件式9を満足することで、物体距離変化による色収差変動を小さくすることができる。この第4レンズ群中の正レンズと負レンズを、少なくとも一方の面を非球面とすることにより、無限遠物体から近距離物体までフォーカスしたときの像面湾曲の変動を小さくすることができる。また、この第4レンズ群中の正レンズと負レンズを樹脂レンズとすることで、横長の撮像画面の方位による光線有効径の違いを利用して不要部分をカットすることができ、収納スペースを有効利用することもできる。ガラスレンズの不要部分をカットすることも理論的には可能であるが、加工が困難で高コストであるため現実的ではない。これに対し、本実施形態のような樹脂レンズであれば不要部分を簡単に低コストでカットすることができる。次に具体的な数値実施例を示す。以下の数値実施例は、コンパクトデジタルカメラに用いる場合に対応している。諸収差図及び表中において、d線、g線、C線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNOはFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角 ゚、Yは像高、fBはバックフォーカス、Lはレンズ全長、rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、Nはd線に対する屈折率、νdはd線に対するアッベ数を示す。Fナンバー、焦点距離、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔dは、短焦点距離端-中間焦点距離-長焦点距離端の順に示している。回転対称非球面は次式で定義される。xcy211c2y212A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12但し、cは曲率1/r、yは光軸からの高さ、Kは円錐係数、A4、A6、A8、は各次数の非球面係数[数値実施例1]図1~図6と表1~表4は、本発明による高変倍ズームレンズ系の数値実施例1を示している。図1は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図2はその諸収差図であり、図3は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図4はその諸収差図であり、図5は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図6はその諸収差図である。表1は面データ、表2は各種データ、表3は非球面データ、表4はレンズ群データである。本数値実施例1の高変倍ズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群G4から構成されている。第1レンズ群G1面番号1から6は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ10、物体側に凸の正メニスカスレンズ11、及び物体側に凸の正メニスカスレンズ12からなる。第2レンズ群G2面番号7から12は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ20、両凹負レンズ21、及び物体側に凸の正メニスカスレンズ22からなる。正メニスカスレンズ22は、その両面が非球面の非球面レンズである。第3レンズ群G3面番号14から18は、物体側から順に、両凸正レンズ30、及び物体側から順に位置する物体側に凸の正メニスカスレンズ31と物体側に凸の負メニスカスレンズ32の接合レンズ33からなる。両凸正レンズ30は、その両面が非球面の非球面レンズである。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りS面番号13は、第3レンズ群G3と一体に移動する。第4レンズ群G4面番号19から22は、物体側から順に、両凸正レンズ40、及び像側に凸の負メニスカスレンズ41からなる。両凸正レンズ40は、その両面が非球面の非球面レンズである。負メニスカスレンズ41は、その物体側の面が非球面の非球面レンズである。第4レンズ群G4負メニスカスレンズ41の後方像面Iとの間には、光学フィルタOP面番号23から24とカバーガラスCG面番号25から26が配置されている。表1面データ面番号rdNνd130448100019036631321880401703188733131159282686465680010052873924061592826866399600d6752632070018348142786772234392279007001772504961010291010011749414002001781931217158d1213絞∞060014489314201553327171515359010016548312001497008161783480700190366313183358d1819308232333154358557207032010021711507001606412722215392d2223∞035015168064224∞051025∞050015168064226∞は回転対称非球面である。表2各種データズーム比変倍比1460短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO335160f50018007301W41712130Y380380380fB059059059L438757696800d605351338126958d121487863891400d182529972416189d22477570462300表3非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1011000006065×10302753×10405901×10712000003782×10302572×10401966×10614100008997×10505688×10406206×10515000002937×10307356×10409332×10519000007061×10304537×10401318×10520000001846×10202539×10401967×10503466×10721000001200×10207061×10501840×105表4レンズ群データ群始面焦点距離1143182766931410374192062[数値実施例2]図7~図12と表5~表8は、本発明による高変倍ズームレンズ系の数値実施例2を示している。図7は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図8はその諸収差図であり、図9は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図10はその諸収差図であり、図11は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図12はその諸収差図である。表5は面データ、表6は各種データ、表7は非球面データ、表8はレンズ群データである。この数値実施例2のレンズ構成は、第2レンズ群G2の負レンズ20が両凹負レンズである点を除いて数値実施例1と同様である。表5面データ面番号rdNνd143353090020010029122808204893324902706145860902412272950100526299289715928268661000000d6710000000700188300408856572524984832070017725049610131080100111078914002001781931253499d1213絞∞060014545114501497008161513861010016464012001487497041795550700190366313183586d181913000210015435855720132790150211346507001635502392271694d2223∞030015168064224∞051025∞050015168064226∞は回転対称非球面である。表6各種データズーム比変倍比1451短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO344760f44020006385W45010432Y370370370fB059059059L489561317200d605001745727459d121814153161400d1868971004019125d22200070802600表7非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1011000009062×10401928×10403931×10612000002131×10301764×10402624×10614100007100×10403833×10406951×10615000001852×10305591×10408447×10619000002234×10301335×10403000×10520000002386×10202275×10304424×10506688×10821000002303×10202053×10306248×105表8レンズ群データ群始面焦点距離1142932768031411024192243[数値実施例3]図13~図18と表9~表12は、本発明による高変倍ズームレンズ系の数値実施例3を示している。図13は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図14はその諸収差図であり、図15は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図16はその諸収差図であり、図17は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図18はその諸収差図である。表9は面データ、表10は各種データ、表11は非球面データ、表12はレンズ群データである。この数値実施例3のレンズ構成は、第1レンズ群G1の正レンズ12が物体側に凸の平凸正レンズである点を除いて数値実施例1と同様である。表9面データ面番号rdNνd1295100780200100291219466057732390020111458609024150091010051891924381592826866∞d6711578505501883004088564717359260020550177250496106345010011548112002001781931213526d1213絞∞060014403013491497008161510247010016331612301487497041771760500190366313182378d18193078618031543585572068570050211096505501635502392224550d2223∞030015168064224∞064025∞050015168064226∞は回転対称非球面である。表10各種データズーム比変倍比1750短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO314955f36014106300W43812128Y300300300fB051051051L364248075500d604201115922091d121259154951100d182500811411840d22273751261800表11非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1011000001381×10201935×10402224×10512000001075×10201999×10502218×10514100001774×10301765×10302021×10415000005132×10301991×10302629×10419000003729×10307916×10401644×10520000003812×10202279×10309876×10501867×10621000003073×10202291×10305125×105表12レンズ群データ群始面焦点距離113291274923147984191570[数値実施例4]図19~図24と表13~表16は、本発明による高変倍ズームレンズ系の数値実施例4を示している。図19は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図20はその諸収差図であり、図21は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図22はその諸収差図であり、図23は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図24はその諸収差図である。表13は面データ、表14は各種データ、表15は非球面データ、表16はレンズ群データである。この数値実施例4のレンズ構成は、第4レンズ群G4の負メニスカスレンズ41がその両面物体側の面だけでなくが非球面の非球面レンズである点を除き、数値実施例3と同様である。表13面データ面番号rdNνd1301870780200100291219923050932451819021458609024114018010051965223491592826866∞d675180605501883004088619117829171280550177250496105991010011534312002001781931213270d1213絞∞060014390613601497008161510199010016338811871487497041764450500190366313182362d181933979206115435855720637300502114471055016355023922119140d2223∞030015168064224∞064025∞050015168064226∞は回転対称非球面である。表14各種データズーム比変倍比2000短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO315361f36020007200W4218123Y280280280fB051051051L360453035887d604201517624018d121245444510895d182500967013979d22248355501800表15非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1011000001517×10203547×10405185×10512000001097×10203620×10403924×10514100001976×10301778×10301979×10415000005374×10302021×10302600×10419000005959×10301237×10304908×10520000003829×10202139×10308703×10502327×10621000002736×10202646×10305801×10522000001607×10203303×10301924×104表16レンズ群データ群始面焦点距離113553274953147814191618[数値実施例5]図25~図30と表17~表20は、本発明による高変倍ズームレンズ系の数値実施例5を示している。図25は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図26はその諸収差図であり、図27は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図28はその諸収差図であり、図29は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図30はその諸収差図である。表17は面データ、表18は各種データ、表19は非球面データ、表20はレンズ群データである。この数値実施例5のレンズ構成は、数値実施例4と同様である。表17面データ面番号rdNνd1297680780200100291219749051332430119641435009504135630010051939323881592826866∞d676364505501883004088620017709171700550177250496106016010011537212002001781931213471d1213絞∞060014401513441497008161510324010016330911981487497041762780500190366313182358d181925857215815435855720639800502114659055016355023922409772d2223∞030015168064224∞064025∞050015168064226∞は回転対称非球面である。表18各種データズーム比変倍比1950短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO315060f36014107020W42211323Y280280280fB051051051L359448805860d604201158923597d121220154350946d182500882413899d22245245941800表19非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1011000001458×10202669×10404796×10512000001038×10202952×10403488×10514100001769×10301788×10302031×10415000005390×10301995×10302571×10419000005303×10301182×10304444×10520000003796×10202177×10308724×10502191×10621000002715×10202634×10305511×10522000001607×10203303×10301924×104表20レンズ群データ群始面焦点距離113496274893147824191585各数値実施例の各条件式に対する値を表21に示す。表21実施例1実施例2実施例3条件式1169114871915条件式2618953277482条件式310614790810486条件式4190420012001条件式5313291291条件式6137215881588条件式71533152152条件式8193193193条件式9285318318実施例4実施例5条件式120262008条件式271937187条件式31226511694条件式420012001条件式5291291条件式615881636条件式7152152条件式8193193条件式9318318表21から明らかなように、数値実施例1~数値実施例5は、条件式1~9を満足しており、また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。