物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群、正の屈折力を持つ第2レンズ群、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群で構成され、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が増加するズームレンズ系において、第2レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第2Aレンズ群、及び負の屈折力を持つ第2Bレンズ群で構成されていること、第2Bレンズ群は、負単レンズで構成されていること、及び第2Bレンズ群を構成する負単レンズは、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズであること、を特徴とするズームレンズ系。請求項1記載のズームレンズ系において、次の条件式1を満足するズームレンズ系。1-1.5<F2/F2B<-0.7但し、F2:第2レンズ群の焦点距離、F2B:第2Bレンズ群を構成する負単レンズの焦点距離。請求項1または2記載のズームレンズ系において、次の条件式2を満足するズームレンズ系。2-3<1-M2BTM3T<-1.5但し、M2BT:長焦点距離端における無限遠合焦時の第2Bレンズ群を構成する負単レンズの横倍率、M3T:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群の横倍率。請求項1ないし3のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式3を満足するズームレンズ系。3ν2B>45但し、ν2B:第2Bレンズ群を構成する負単レンズのd線に対するアッベ数。請求項1ないし4のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第2Bレンズ群を構成する負単レンズは、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズであり、次の条件式4を満足するズームレンズ系。4T2B/T2<0.1但し、T2B:第2Bレンズ群を構成する負単レンズの物体側の面から像側の面迄の光軸上の距離、T2:第2レンズ群の最も物体側の面から最も像側の面迄の光軸上の距離。物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群、正の屈折力を持つ第2レンズ群、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群で構成され、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が増加するズームレンズ系において、第2レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第2Aレンズ群、及び負の屈折力を持つ第2Bレンズ群で構成されていること、及び第2Bレンズ群は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群と、フォーカシング時に光軸方向に移動するフォーカスレンズ群とを兼ねていること、を特徴とするズームレンズ系。請求項6記載のズームレンズ系において、第2Bレンズ群は、負単レンズで構成されているズームレンズ系。請求項7記載のズームレンズ系において、次の条件式5を満足するズームレンズ系。50<RARB/RA-RB<3但し、RA:第2Bレンズ群を構成する負単レンズの物体側の面の曲率半径、RB:第2Bレンズ群を構成する負単レンズの像側の面の曲率半径。請求項1ないし8のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式6を満足するズームレンズ系。61.05<M3T/M3W<1.35但し、M3T:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群の横倍率、M3W:短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群の横倍率。請求項1ないし9のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第2Aレンズ群は、物体側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズ、及び正レンズの4枚のレンズで構成されているズームレンズ系。請求項1ないし10のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第1レンズ群は、物体側から順に、負レンズ、少なくとも1面が非球面である屈折力の小さい負レンズ、及び正レンズの3枚のレンズで構成されており、次の条件式7を満足するズームレンズ系。70<F1/FA<0.4但し、F1:第1レンズ群の焦点距離、FA:第1レンズ群中の非球面レンズの焦点距離。本発明は、以上の問題意識に基づいて完成されたものであり、像ぶれ補正レンズ群防振駆動レンズ群の小型化と軽量化を図るとともに、像ぶれ補正時防振駆動時における結像性能の劣化が少なく、広角高変倍で大型のイメージセンサーにも対応可能なズームレンズ系を得ることを目的とする。本発明のズームレンズ系は、物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群、正の屈折力を持つ第2レンズ群、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群で構成され、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が増加するズームレンズ系において、第2レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第2Aレンズ群、及び負の屈折力を持つ第2Bレンズ群で構成されていること、第2Bレンズ群は、負単レンズで構成されていること、及び第2Bレンズ群を構成する負単レンズは、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズであること、を特徴としている。本発明のズームレンズ系は、次の条件式1を満足することが好ましい。1-1.5<F2/F2B<-0.7但し、F2:第2レンズ群の焦点距離mm、F2B:第2Bレンズ群を構成する負単レンズの焦点距離mm、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式2を満足することが好ましい。2-3<1-M2BTM3T<-1.5但し、M2BT:長焦点距離端における無限遠合焦時の第2Bレンズ群を構成する負単レンズの横倍率結像倍率、M3T:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群の横倍率結像倍率、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式3を満足することが好ましい。3ν2B>45但し、ν2B:第2Bレンズ群を構成する負単レンズのd線に対するアッベ数、である。本発明のズームレンズ系は、像ぶれ補正レンズとして用いる第2Bレンズ群の負単レンズを、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズとして、次の条件式4を満足することが好ましい。4T2B/T2<0.1但し、T2B:第2Bレンズ群を構成する負単レンズの物体側の面から像側の面迄の光軸上の距離第2Bレンズ群を構成する負単レンズの光軸上の厚みmm、T2:第2レンズ群の最も物体側の面から最も像側の面迄の光軸上の距離第2レンズ群の光軸上の厚みmm、である。本発明のズームレンズ系は、別の態様では、物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群、正の屈折力を持つ第2レンズ群、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群で構成され、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が増加するズームレンズ系において、第2レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第2Aレンズ群、及び負の屈折力を持つ第2Bレンズ群で構成されていること、及び第2Bレンズ群は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群と、フォーカシング時に光軸方向に移動するフォーカスレンズ群とを兼ねていること、を特徴としている。像ぶれ補正レンズ群とフォーカスレンズ群を兼ねる第2Bレンズ群は、具体的に、負単レンズで構成することができる。本発明のズームレンズ系は、第2Bレンズ群を負単レンズで構成した上で、次の条件式5を満足することが好ましい。50<RARB/RA-RB<3但し、RA:第2Bレンズ群を構成する負単レンズの物体側の面の曲率半径mm、RB:第2Bレンズ群を構成する負単レンズの像側の面の曲率半径mm、である。本発明のズームレンズ系は、上記いずれの態様でも、次の条件式6を満足することが好ましい。61.05<M3T/M3W<1.35但し、M3T:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群の横倍率結像倍率、M3W:短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群の横倍率結像倍率、である。第2Aレンズ群は、例えば、物体側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズ、及び正レンズの4枚のレンズで構成することができる。本発明のズームレンズ系は、上記いずれの態様でも、第1レンズ群を、物体側から順に、負レンズ、少なくとも1面が非球面である屈折力の小さい負レンズ、及び正レンズの3枚のレンズで構成し、次の条件式7を満足することが好ましい。70<F1/FA<0.4但し、F1:第1レンズ群の焦点距離mm、FA:第1レンズ群中の非球面レンズの焦点距離mm、である。本発明によれば、像ぶれ補正レンズ群防振駆動レンズ群の小型化と軽量化を図るとともに、像ぶれ補正時防振駆動時における結像性能の劣化が少なく、広角高変倍で大型のイメージセンサーにも対応可能なズームレンズ系が得られる。本実施形態のズームレンズ系は、数値実施例1、3-5では、図21の簡易移動図に示すように、物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群G1、正の屈折力を持つ第2レンズ群G2、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群G3で構成されている。第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間に位置する絞りSは、第2レンズ群G2と一体に移動する。Iは像面である。短焦点距離端Wideから長焦点距離端Teleへの変倍ズーミングに際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2のレンズ群間隔が減少し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3のレンズ群間隔が増加するように、第1レンズ群G1ないし第3レンズ群G3の全てのレンズ群が光軸方向に移動する。より具体的には、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群G1は一旦像側に移動してから短焦点距離端の位置を超えて物体側に戻り結果として物体側に移動し、第2レンズ群G2は単調に物体側に移動し、第3レンズ群G3は単調に像側に移動する。本実施形態のズームレンズ系は、数値実施例2では、図22の簡易移動図に示すように、物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群G1、正の屈折力を持つ第2レンズ群G2、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3、及び負の屈折力を持つ第4レンズ群G4で構成されている。第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間に位置する絞りSは、第2レンズ群G2と一体に移動する。Iは像面である。短焦点距離端Wideから長焦点距離端Teleへの変倍ズーミングに際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2のレンズ群間隔が減少し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3のレンズ群間隔が増加し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4のレンズ群間隔が減少するように、第1レンズ群G1ないし第3レンズ群G3が光軸方向に移動する。より具体的には、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群G1は一旦像側に移動してから短焦点距離端の位置を超えて物体側に戻り結果として物体側に移動し、第2レンズ群G2は単調に物体側に移動し、第3レンズ群G3は単調に像側に移動し、第4レンズ群G4は光軸方向に移動しない像面Iとの距離が固定である。第1レンズ群G1は、全数値実施例1-5を通じて、物体側から順に、負レンズ11、負レンズ12、及び正レンズ13の3枚のレンズで構成されている。負レンズ12は、その両面が非球面である。第2レンズ群G2は、全数値実施例1-5を通じて、物体側から順に、正の屈折力を持つ第2Aレンズ群G2A、及び負の屈折力を持つ第2Bレンズ群G2Bで構成されている。第2Aレンズ群G2Aは、物体側から順に、正レンズ21、物体側から順に位置する正レンズ22と負レンズ23の接合レンズ、及び正レンズ24の4枚のレンズで構成されている。正レンズ21は、その両面が非球面である。第2Bレンズ群G2Bは、負単レンズ25で構成されている。第2Bレンズ群G2Bを構成するこの負単レンズ25は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させる防振駆動することにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ防振駆動レンズである。第3レンズ群G3は、正単レンズ31で構成されている。正レンズ31は、その両面が非球面である。第2Bレンズ群G2B負単レンズ25及び第3レンズ群G3正単レンズ31は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群である。より具体的には、短焦点距離端から長焦点距離端への任意のズーミング域において無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し、次のA又はBのいずれかの動作によりフォーカシングを行う。A第3レンズ群G3正単レンズ31のみを物体側に移動させてフォーカシングを行う。B第2Bレンズ群G2B負単レンズ25を物体側または像側に移動させ、かつ第3レンズ群G3正単レンズ31を物体側に移動させてフォーカシングを行う。第2Bレンズ群G2B負単レンズ25は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群と、フォーカシング時に光軸方向に移動するフォーカスレンズ群とを兼ねている。本実施形態のズームレンズ系は、ズーミング時に移動する第2レンズ群G2を正の第2Aレンズ群G2Aと負の第2Bレンズ群G2Bの2つのレンズ群に分割して、この第2Bレンズ群G2Bを第2Aレンズ群G2Aよりも比較的外径が小さい負単レンズ25で構成している。そして本実施形態では、第2Bレンズ群G2Bを構成するこの負単レンズ25を、光軸直交方向に移動して結像位置を変化させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ防振駆動レンズとしている。これにより、第2レンズ群G2の全体を像ぶれ補正レンズ群防振駆動レンズ群とする場合に比較して、像ぶれ補正レンズ群を軽量化薄型化できる結果、防振駆動機構に対する負荷を大幅に低減するとともに、防振駆動機構を小さくしてレンズ系全体を小型化することができる。条件式1は、第2レンズ群G2の焦点距離と、像ぶれ補正レンズである負単レンズ25の焦点距離との比を規定している。条件式1を満足することで、防振駆動機構を小さくしてレンズ系全体を小型化するとともに、像ぶれ補正時防振駆動時における結像性能の劣化を抑えることができる。条件式1の上限を超えると、像ぶれ補正レンズである負単レンズ25の屈折力が弱くなりすぎて防振駆動量が大きくなる結果、防振駆動機構を含むレンズ系全体が大型化する。条件式1の下限を超えると、像ぶれ補正レンズである負単レンズ25の屈折力が強くなりすぎて、像ぶれ補正時における結像性能が劣化する。条件式2は、像ぶれ補正レンズである負単レンズ25の長焦点距離端における防振感度を規定している。条件式2を満足することで、防振駆動機構を小さくしてレンズ系全体を小型化するとともに、低コストで組み付けを簡単にすることができる。条件式2の上限を超えると、像ぶれ補正レンズである負単レンズ25の防振感度が低くなりすぎて、必要な像ぶれ補正量を確保するための防振駆動量が大きくなる結果、防振駆動機構を含むレンズ系全体が大型化する。条件式2の下限を超えると、像ぶれ補正レンズである負単レンズ25の防振感度が高くなりすぎて、負単レンズ25の機構上の位置決めを高精度で行わなければならず、高コストで組み付けが難しくなる。条件式3は、像ぶれ補正レンズである負単レンズ25のd線に対するアッベ数を規定している。条件式3を満足することで、像ぶれ補正時の倍率色収差の変動と、短焦点距離端から長焦点距離端まで変倍した場合の色収差の変動とを小さくして、光学性能の劣化を抑えることができる。条件式3の下限を超えると、像ぶれ補正時の倍率色収差の変動と、変倍時の色収差の変動とがともに大きくなって、光学性能が劣化する。上述のように、本実施形態のズームレンズ系は、全数値実施例1-5を通じて、像ぶれ補正レンズである第2Bレンズ群G2Bの負単レンズ25を、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズとしている。条件式4はこの構成において、フォーカスレンズである負単レンズ25の物体側の面から像側の面迄の光軸上の距離負単レンズ25の光軸上の厚みと、第2レンズ群G2の最も物体側の面から最も像側の面迄の光軸上の距離第2レンズ群G2の光軸上の厚みとの比を規定している。条件式4を満足することで、フォーカスレンズ群である負単レンズ25第2Bレンズ群G2Bをより軽量化することができる。条件式4の上限を超えると、フォーカスレンズ群である負単レンズ25第2Bレンズ群G2Bの軽量化が十分でなく、フォーカス機構系の負担が大きくなる。本実施形態のズームレンズ系は、ズーミング時に移動する第2レンズ群G2を正の第2Aレンズ群G2Aと負の第2Bレンズ群G2Bの2つのレンズ群に分割して、この第2Bレンズ群G2Bが、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群と、フォーカシング時に光軸方向に移動するフォーカスレンズ群とを兼ねている。これにより、像ぶれ補正レンズ群とフォーカスレンズ群を別々のレンズ群とした従来構成に比べて、機構系を含めた光学ユニットを飛躍的に小型化することができる。また、第2Bレンズ群G2Bを負単レンズ25で構成することで、像ぶれ補正レンズ群とフォーカスレンズ群の更なる軽量化を図ることができる。条件式5は、像ぶれ補正レンズ群とフォーカスレンズ群を兼ねる第2Bレンズ群G2Bを負単レンズ25で構成したとき、その負単レンズ25のシェーピングファクター物体側の面の曲率半径と像側の面の曲率半径との比を規定している。条件式5を満足することで、光学性能の近距離変化を少なくすることができる。条件式5の上限を超えると、負レンズ25の物体側の面と像側の面の曲率が近くなって屈折力が弱くなる結果、フォーカシング移動量が大きくなる。条件式5の下限を超えると、負レンズ25の物体側の面の曲率がきつくなりすぎて、被写体距離による収差変動が大きくなる。条件式6は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際する第3レンズ群G3の横倍率結像倍率の変化を規定している。条件式6を満足することで、レンズ系の小型化と高変倍化を同時に達成することができる。条件式6の上限を超えると、高変倍化には有利となるが、変倍時のレンズ射出角の変動が大きくなる。条件式6の下限を超えると、第3レンズ群G3の変倍作用が少なくなるため、第2レンズ群G2の変倍負担が増えて、レンズ系を小型化することができない。上述のように、本実施形態のズームレンズ系は、全数値実施例1-5を通じて、第2Aレンズ群G2Aを、正レンズ21、正レンズ22、負レンズ23、及び正レンズ24の4枚のレンズで構成している。これにより、本実施形態のような負レンズ群先行型いわゆるネガティブリード型のレンズタイプにおいて、ズーム全域での軸外コマフレアを小さくすることができる。上述のように、本実施形態のズームレンズ系は、全数値実施例1-5を通じて、第1レンズ群G1を、負レンズ11、その両面が非球面である屈折力の小さい負レンズ12、及び正レンズ13の3枚のレンズで構成している。負レンズ12は、そのいずれか1面のみを非球面としてもよい。このように、第1レンズ群G1中に少なくとも1面が非球面のレンズ12を配置することで、ズームレンズ系の広角化と大口径化を図ることができ、短焦点距離端における非点収差と歪曲収差を低減することができる。条件式7は、第1レンズ群G1を、負レンズ11、少なくとも1面が非球面である屈折力の小さい負レンズ12、及び正レンズ13の3枚のレンズで構成した上で、第1レンズ群G1の焦点距離と、第1レンズ群G1中の非球面レンズ12の焦点距離との比を規定している。条件式7を満足することで、低コストで温度変化時の性能劣化の少ないズームレンズ系を得ることができる。条件式7の上限を超えると、レンズ12をプラスチックレンズで構成した場合に温度変化による結像性能変化が大きくなり好ましくない。条件式7の下限を超えると、レンズ12が正の屈折力を持つようになるためレンズ11の負の屈折力が強くなりすぎてしまい、特に短焦点距離端の軸外光線に対する収差が大きく発生してしまうため好ましくない。次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図及び表中において、d線、g線、C線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNOはFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角 ゚、Yは像高、fBはバックフォーカス、Lはレンズ全長、rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、Nはd線に対する屈折率、νdはd線に対するアッベ数、Eaは×10aを示す。Fナンバー、焦点距離、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔dは、短焦点距離端-中間焦点距離-長焦点距離端の順に示している。回転対称非球面は次式で定義される。xcy211c2y212A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12但し、cは曲率1/r、yは光軸からの高さ、Kは円錐係数、A4、A6、A8、は各次数の非球面係数、xはサグ量[数値実施例1]図1~図4と表1~表4は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例1を示している。図1は、短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。図2、図3、図4はそれぞれ、短焦点距離端、中間焦点距離、長焦点距離端それぞれの無限遠合焦時の諸収差図である。表1は面データ、表2は各種データ、表3は非球面データ、表4はレンズ群データである。本数値実施例1のズームレンズ系は、物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群G1、正の屈折力を持つ第2レンズ群G2、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群G3で構成されている。第3レンズ群G3の後方像面Iとの間には、光学フィルタOPが配置されている。第1レンズ群G1面番号1から6は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ11、物体側に凸の負メニスカスレンズ12、及び物体側に凸の正メニスカスレンズ13で構成されている。負メニスカスレンズ12は、その両面が非球面である。第2レンズ群G2面番号8から16は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第2Aレンズ群G2A面番号8から14、及び負の屈折力を持つ第2Bレンズ群G2B面番号15から16で構成されている。第2Aレンズ群G2Aは、物体側から順に、両凸正レンズ21、物体側から順に位置する両凸正レンズ22と両凹負レンズ23の接合レンズ、及び像側に凸の正メニスカスレンズ24で構成されている。両凸正レンズ21は、その両面が非球面である。第2Bレンズ群G2Bは、1枚の両凹負レンズ25で構成されている。第2Bレンズ群G2Bを構成するこの1枚の両凹負レンズ25は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させる防振駆動することにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ防振駆動レンズである。第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間に位置する絞りS面番号7は、第2レンズ群G2と一体に移動する。第3レンズ群G3面番号17から18は、1枚の両凸正レンズ31で構成されている。両凸正レンズ31は、その両面が非球面である。第3レンズ群G3両凸正レンズ31の後方像面Iとの間に配置された光学フィルタOP面番号19から20は、ローパスフィルタ、赤外カットフィルタなどのフィルタ類と、イメージセンサーのカバーガラスとを光学的に等価な1枚の平行平面板に置き換えたものである。第2Bレンズ群G2B両凹負レンズ25及び第3レンズ群G3両凸正レンズ31は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群である。より具体的には、短焦点距離端から長焦点距離端への任意の変倍領域において無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し、次のA又はBのいずれかの動作によりフォーカシングを行う。A第3レンズ群G3両凸正レンズ31のみを物体側に移動させてフォーカシングを行う。B第2Bレンズ群G2B両凹負レンズ25を物体側または像側に移動させ、かつ第3レンズ群G3両凸正レンズ31を物体側に移動させてフォーカシングを行う。第2Bレンズ群G2B両凹負レンズ25は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群と、フォーカシング時に光軸方向に移動するフォーカスレンズ群とを兼ねている。表1面データ面番号rdNνd122503712001804204652150894540335777140015435855742570701005238302897184666238656890d67絞∞02008142823400169350532936678010010234483400161800634112344808001672703221210398173213655701516172916547141750408671511394008001696805551620598d161710488253771543585571838373d1819∞200015168064220∞は回転対称非球面である。表2各種データズーム比変倍比330短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO365158f162228955351W471267150Y142014201420fB418141814181L732372498600d624748106933022d1662682117447468d18770361141000表3非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000006506E0402633E0606673E094000008622E0403361E0601316E088165402252E0407673E079000005473E0405955E0717000001953E0405202E0707721E1018000003153E0401037E0601448E09表4レンズ群データ群始面焦点距離1131432823873175238[数値実施例2]図5~図8と表5~表8は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例2を示している。図5は、短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。図6、図7、図8はそれぞれ、短焦点距離端、中間焦点距離、長焦点距離端それぞれの無限遠合焦時の諸収差図である。表5は面データ、表6は各種データ、表7は非球面データ、表8はレンズ群データである。この数値実施例2のレンズ構成は、第3レンズ群G3と像面Iの間に、光軸方向の位置像面Iとの距離が固定された第4レンズ群G4面番号19から20が位置している点を除き、数値実施例1のレンズ構成と同様である。第4レンズ群G4は、1枚の像側に凸の負メニスカスレンズ41からなる。負メニスカスレンズ41は、その像側の面が非球面である。表5面データ面番号rdNνd150000012001804204652157204371332168140015435855742440001005248462908184666238662170d67絞∞02008146793400169350532939498010010236833400161800634113073308001688933121211070160413131215161817291654714177761065158726408001696805551619468d161717848753571543585571830729d18194249516001543585572053879020021∞200015168064222∞は回転対称非球面である。表6各種データズーム比変倍比330短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO365058f162228695351W471264148Y142014201420fB318231823182L744272898600d625520112622949d1661122034545748d18748359772000表7非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000008077E0402678E0606677E094000001013E0303274E0601139E088149501843E0401034E069000005859E0404389E0717000001899E0409932E0702394E0918000003258E0401799E0604226E0920000008034E0601338E0604239E09表8レンズ群データ群始面焦点距離113184282392317486741938927[数値実施例3]図9~図12と表9~表12は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例3を示している。図9は、短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。図10、図11、図12はそれぞれ、短焦点距離端、中間焦点距離、長焦点距離端それぞれの無限遠合焦時の諸収差図である。表9は面データ、表10は各種データ、表11は非球面データ、表12はレンズ群データである。この数値実施例3のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表9面データ面番号rdNνd144113412001804204652153344334336506140015435855742603501005247772877184666238666693d67絞∞02008136653378169350532934783010010242012662161800634112641108001672703221210345250013424131569172916547141611212661533119008001696805551619092d161718446252431543585571833706d1819∞200015168064220∞は回転対称非球面である。表10各種データズーム比変倍比330短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO365258f162230005351W467257152Y142014201420fB418241824182L716072268500d62382698822812d1643382163046579d18882361351000表11非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000008166E0404355E0601322E084000001025E0304827E0601870E088244607078E0401802E069000007306E0402240E0617000005793E0509687E0901855E1018000001584E0404002E0707153E10表12レンズ群データ群始面焦点距離1131392823803175287[数値実施例4]図13~図16と表13~表16は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例4を示している。図13は、短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。図14、図15、図16はそれぞれ、短焦点距離端、中間焦点距離、長焦点距離端それぞれの無限遠合焦時の諸収差図である。表13は面データ、表14は各種データ、表15は非球面データ、表16はレンズ群データである。この数値実施例4のレンズ構成は、第3レンズ群G3の正レンズ31が像側に凸の正メニスカスレンズである点を除き、数値実施例1と同様である。表13面データ面番号rdNνd1232866120018042046521578355223559841400154358557431854010953706625571846662386241925d67絞∞02008143613458169350532931575010010284722793148749704114294620001698953001211207235313554371614169680555141529611641526324708001729165471623246d161728357649221543585571828643d1819∞200015168064220∞は回転対称非球面である。表14各種データズーム比変倍比330短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO365258f162229745351W460254149Y142014201420fB318131813181L739673728500d62400199602082d1643882211746545d181020262661000表15非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000001252E0304141E0601069E084000001457E0304617E0601260E088145602128E0407923E079000006995E0401187E0617000001646E0505232E0704156E1018000002021E0408821E0708400E10表16レンズ群データ群始面焦点距離1131032824013175822[数値実施例5]図17~図20と表17~表20は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例5を示している。図17は、短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。図18、図19、図20はそれぞれ、短焦点距離端、中間焦点距離、長焦点距離端それぞれの無限遠合焦時の諸収差図である。表17は面データ、表18は各種データ、表19は非球面データ、表20はレンズ群データである。この数値実施例5のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表17面データ面番号rdNνd150000012001804204652159455228342360140015435855742796301055309832617184666238698717d67絞∞02008137913542169350532936511010010270273180161800634112998512001672703221210191199413378151477172916547141610622991550377808001772504961624493d161733537951871543585571828721d1819∞200015168064220∞は回転対称非球面である。表18各種データズーム比変倍比330短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO294157f162229345351W471259150Y142014201420fB318231823182L728972258500d62344899302514d1672352186045775d18650047501000表19非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000001206E0303393E0607784E094000001400E0304050E0601029E088104202580E0501078E069000006311E0409766E0717000002043E0503878E0701706E0918000001416E0401754E0701572E09表20レンズ群データ群始面焦点距離1129652822803174891各数値実施例の各条件式に対する値を表21に示す。表21実施例1実施例2実施例3条件式1095610510920条件式2202121421930条件式3554655465546条件式4006300630061条件式5069413130891条件式6117511551206条件式7017801600179実施例4実施例5条件式108210755条件式217371618条件式354674960条件式400560055条件式508380907条件式612101145条件式702240189表21から明らかなように、数値実施例1~数値実施例5は、条件式1~7を満足しており、諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。