"M行N列M,Nは2以上の整数の二次元に配置された個別に制御可能なM×N個の発光点を有する光源と、前記光源から出射された光ビームが被走査体上を主走査方向に走査するように偏向する偏向手段と、前記光源と前記偏向手段の間に設けられるコリメートレンズと、前記偏向手段により偏向された光ビームを前記被走査体上に結像させる結像光学系と、を備え、前記被走査体上における前記主走査方向に直交する副走査方向の前記光ビームの結像位置の間隔が所定の解像度に応じた所定の間隔となるように、前記光源を前記コリメートレンズの光軸に平行な軸を中心に回転させることにより調整を行う走査装置であって、前記副走査方向においては前記結像位置が隣接し、且つ前記主走査方向においては前記結像位置が最も離れた光ビームを出射する発光点間の結像位置の間隔が、前記調整により前記所定の間隔からずれることに応じて、前記M×N個の発光点の中から発光させる発光点を選択することを特徴とする走査装置。前記副走査方向においては前記結像位置が隣接し、且つ前記主走査方向においては離れて配置された発光点間の結像位置の間隔が、前記調整により前記所定の間隔よりも広がる場合には、前記M×N個の発光点のうち、広がった間隔の間に結像するように配置された発光点を発光させるように選択することを特徴とする請求項1に記載の走査装置。前記副走査方向においては前記結像位置が隣接し、且つ前記主走査方向においては離れて配置された発光点間の結像位置の間隔が、前記調整により前記所定の間隔よりも狭くなる場合には、前記M×N個の発光点のうち、狭くなった結像位置に対応した発光点を発光させないように選択することを特徴とする請求項1に記載の走査装置。請求項1乃至3のいずれか1項に記載の走査装置を備え、前記被走査体は、前記走査装置により静電潜像が形成される像担持体であることを特徴とする画像形成装置。しかしながら、従来例の走査線ピッチ間隔の調整方法では、各発光点間の走査線ピッチ間隔にずれが生じる場合がある。以下、図13を用いて説明する。二次元配列のマルチビーム光源1101を回転調整する際に、例えば、隣接する発光点の副走査方向の走査線ピッチ間隔を狭くしようとする場合には、図13の1の方向に回転させる。そうすると、m1とm2、m2とm3というように、m1~m16及びn1~n16の主走査方向に隣接する発光点間の副走査方向の走査線ピッチ間隔は狭くなる。しかし、図13を1の方向に回転させたとき、m16とn1のように、副走査方向においては隣接しているが主走査方向においては離れている発光点間では、副走査方向の走査線ピッチ間隔が広がる方向に変化してしまう。逆に、隣接する発光点の副走査方向の走査線ピッチ間隔を広げようとする場合には、図13の2の方向に回転させる。そうすると、m1~m16及びn1~n16の主走査方向に隣接する発光点間の副走査方向の走査線ピッチ間隔は広くなる。しかし、図13を2の方向に回転させたとき、m16とn1のように、副走査方向においては隣接しているが主走査方向においては離れている発光点間では、副走査方向の走査線ピッチ間隔が狭くなる方向に変化してしまう。つまり、二次元配列されたマルチビーム光源においては、走査線ピッチ間隔を一定の値に調整しようとした際に、上述したような矛盾が発生し、すべての発光点において所定の値に調整できないおそれがある。部分的な走査線ピッチ間隔のずれが発生すると、回転する回転多面鏡により偏向走査された走査線は、部分的な走査線ピッチ間隔のずれの周期でピッチむらが発生するおそれがある。また、部分的な走査線ピッチ間隔のずれの周期とスクリーン等の他の周波数成分の周期とが干渉してモアレ等の画像不良が発生したり、画像品位を低下させるおそれがある。このため、走査線ピッチ間隔の調整の自由度を高めることが求められている。本発明は、このような状況のもとでなされたもので、走査線の間隔の調整を行う際の調整の自由度を高めることを目的とする。前述の課題を解決するために、本発明は以下の構成を備える。1M行N列M,Nは2以上の整数の二次元に配置された個別に制御可能なM×N個の発光点を有する光源と、前記光源から出射された光ビームが被走査体上を主走査方向に走査するように偏向する偏向手段と、前記光源と前記偏向手段の間に設けられるコリメートレンズと、前記偏向手段により偏向された光ビームを前記被走査体上に結像させる結像光学系と、を備え、前記被走査体上における前記主走査方向に直交する副走査方向の前記光ビームの結像位置の間隔が所定の解像度に応じた所定の間隔となるように、前記光源を前記コリメートレンズの光軸に平行な軸を中心に回転させることにより調整を行う走査装置であって、前記副走査方向においては前記結像位置が隣接し、且つ前記主走査方向においては前記結像位置が最も離れた光ビームを出射する発光点間の結像位置の間隔が、前記調整により前記所定の間隔からずれることに応じて、前記M×N個の発光点の中から発光させる発光点を選択することを特徴とする走査装置。2前記1に記載の走査装置を備え、前記被走査体は、前記走査装置により静電潜像が形成される像担持体であることを特徴とする画像形成装置。本発明によれば、走査線の間隔の調整を行う際の調整の自由度を高めることができる。以下本発明を実施するための形態を、実施例により詳しく説明する。1画像形成装置図1aは実施例1の光走査装置走査光学装置を搭載した画像形成装置の一例の概略構成模型図である。図1bは図1aの部分的な拡大図である。この画像形成装置は、電子写真方式、レーザビーム走査露光方式の画像形成装置であり、複写機、プリンタ、ファクシミリとして使用される複合機能機である。この画像形成装置はプリンタ部Aとその上部に搭載のリーダ部Bを有する。複写機モードの場合は、リーダ部Bから原稿画像の光電読取り画像信号画像情報が制御回路部Cの画像信号処理部に入力される。画像信号処理部は入力した画像信号を変換したデジタル画像信号を作成する。この画像信号に基づいてプリンタ部Aが複写機として動作する。プリンタモードの場合は、外部装置Dであるパソコン等から制御回路部Cの画像信号処理部に入力される画像信号が画像処理されてプリンタ部Aがプリンタとして動作する。ファクシミリ受信モードの場合は、外部装置Dである相手方ファクシミリ装置から制御回路部Cの画像信号処理部に入力される画像信号が画像処理されてプリンタ部Aがファクシミリ受信装置として動作する。ファクシミリ送信モードの場合は、リーダ部Bで光電読取りした原稿の画像信号が制御回路部Cに入力されて外部装置Dである相手方ファクシミリ装置に送信されて画像形成装置がファクシミリ送信装置として動作する。制御回路部Cは画像形成装置を所定のプログラムにしたがって統括的に制御する制御手段コントローラである。プリンタ部Aは、画像形成部画像形成ステーションUKを備えている。画像形成部UKは電子写真作像機構であり、像担持体被走査体としてドラム型の電子写真感光体である感光ドラム21が設置されている。感光ドラム21は矢印の時計周り方向に所定の速度で回転駆動される。感光ドラム21の周囲には、感光ドラム21に作用する画像形成プロセス手段が設置されている。本実施例では、一次帯電器22、現像装置23、転写ローラ24、ドラムクリーニング装置25である。画像形成部UKの上方には、画像露光手段としての光走査装置Eが設置されている。光走査装置Eは、光ビームを出射する光源と、光源から出射された光ビームが感光ドラム21上を走査するように当該光ビームを偏向する偏向素子及び偏向素子を駆動するモータを備えた偏向器と、光源と偏向器を収納する光学箱とを有する。この光走査装置Eについては次の2項で詳述する。画像形成部UKにおいては、回転駆動され、一次帯電器22により帯電された感光ドラム21の面に対して、光走査装置Eからの画像信号に対応して変調されたレーザ光束LKが走査光として照射される。こうしてレーザ光束LKにより静電潜像が形成される。その潜像が現像装置23によりトナー画像として現像される。感光ドラム21の下面部には転写ローラ24の上面部が対面している。感光ドラム21と転写ローラ24の接触部が転写ニップ部Tである。制御回路部Cは、画像形成スタート信号と、入力された画像信号に基づいて、画像形成部UKを画像形成動作させる。これにより、画像形成部UKにおいて回転する感光ドラム21上に所定の制御タイミングにて、トナー画像が形成される。感光ドラム21にトナー画像が形成される電子写真作像原理プロセスは公知技術でありその説明は省略する。一方、制御回路部Cは所定の給紙タイミングにて給紙ローラ32を駆動する。これにより、シート状の記録材転写用紙Pを積載収容させた給紙カセット31から記録材Pが1枚分離給紙され、縦搬送パス33を通ってレジストローラ対34に搬送される。レジストローラ対34はその時点では回転を停止しており、ニップ部に記録材Pの先端を受け止めて記録材Pの斜行矯正をする。そして、レジストローラ対34は、回転する感光ドラム21上に形成されたトナー画像の先端が転写ニップ部Tに到達するタイミングに合わせて記録材Pの先端部が転写ニップ部Tに到達するように、記録材Pを搬送する。これにより、転写ニップ部Tにおいて、感光ドラム21上のトナー画像が記録材Pの面に転写されていく。この転写時には転写ローラ24に対して所定の転写電圧が印加される。転写ニップ部Tを出た記録材Pは、感光ドラム21の面から分離され、定着装置35に導入される。この定着装置35により、記録材P上のトナー画像が熱と圧力により溶融されて記録材の表面に固着像として定着される。定着装置35を出た記録材Pは画像形成物として搬送ローラ対不図示、排紙ローラ対36を通って排紙トレイ37上に排紙される。画像形成部UKのドラムクリーニング装置25は、トナー画像の一次転写後に感光ドラム21上に残留したトナーを感光ドラム21面から除去する。2光走査装置Eについて以下の説明において、主走査方向とは、慣例的に、光走査装置Eの走査光学系が被走査面である感光ドラム面を光走査する方向であるドラム長手方向感光ドラム軸線方向、感光ドラム母線方向、若しくはこの方向に対応する方向である。副走査方向とは、主走査方向に直交する方向であり、感光ドラム21の回転方向、若しくはこの方向に対応する方向である。図1a、図1bは副走査方向の断面である。光走査装置Eはレーザスキャナであり、光学箱箱形状の筐体6の内部に、スキャナを構成するための各種の光学素子光学部材が収納されている。各種の光学素子は、後述するように、レーザユニット、入射側光学系、偏向手段としての偏向器、出射側光学系、光束の書き出しタイミングを決定するための同期検知素子などである。これらの各種の光学素子は光学箱内の所定の位置にそれぞれビス締結、バネ付勢、接着等の固定手段により光学箱に所定の配置で保持されている。光学箱6の上面は開放面開口部にされており、この開放面から光学箱内に上述の各種の光学素子が組み込まれる。そして、その開放面に対して蓋部材上蓋7が被せられて封止密閉される。光学箱6には、画像形成部UKの感光ドラム21に対するレーザ光束LKが出光するスリット窓部8が形成されている。そして、スリット窓部8の外側には防塵ガラス9が設けられている。光学箱6は、例えば、ポリフェニレンエーテルPPEとポリスチレンPSの合成樹脂にガラス繊維を混ぜて補強した材質を用い、金型成形された成形品ガラス強化樹脂材料の射出成形品である。図2aは蓋部材7を取り外して光学箱6の内部を見た斜視図俯瞰図である。光学箱6内には偏向器2Aが配設されている。図2bは偏向器2Aだけの外観斜視図である。偏向器2Aは、座板台座2cと、この座板2cに保持させたモータポリゴンモータMを有する。また、そのモータMの上向きの回転軸2aに固定して取り付けた、光源から出射された光を被走査面に偏向走査する偏向素子としての回転多面鏡2走査手段と、座板2cに設けたIC等を有するモータ制御回路部2bを有する。モータMは回転多面鏡2を駆動する駆動手段であり、例えばブラシレスDCモータである。偏向器2Aは座板2cを光学箱底面の所定の位置に位置決めして光学箱6に対してビス不図示により締結して配設されている。本実施例では、回転多面鏡2は、モータMにより例えば図2aで反時計周り方向に高速回転一般的には、約20,000~40,000rpmされる。光走査装置Eは偏向器2Aの他に入射側光学系変換光学系と出射側光学系を有する。入射側光学系は、光源である半導体レーザより出射したレーザ光光束、光ビームを回転多面鏡2に結像させる結像光学系である。この入射側光学系は、コリメータレンズコリメートレンズと、回転多面鏡上でレーザ光LKを主走査方向に長い線状に集光するシリンドリカルレンズの機能を持つ複合レンズから構成されている。出射側光学系は、回転多面鏡2によって偏向されたレーザ光を被走査面である感光ドラム面に結像させる走査光学系であり、Fθ補正を行うレンズと折り返しミラーから構成されている。レーザユニット1は、光レーザ光を出射する光源である面型発光半導体レーザ1aを有する。面型発光半導体レーザ1aは画像形成部UKに対応する光源であり、画像信号に対応して変調されたレーザ光を出射する。図3は、レーザユニット1の構成図である。図3bは図3aにおけるレーザユニット1の構成を表した図である。コリメータレンズ群1cは、面型発光半導体レーザ1aから出射した発散光束を略平行光束に変換している。光源1dは面型発光半導体レーザの発光点部分にあたる。レーザホルダ1bは面型発光半導体レーザ1a、コリメータレンズ群1cを保持する。本実施例では、面型発光半導体レーザ1aから光変調され出射したそれぞれのレーザ光は、コリメータレンズ群1cにより略平行光束とされる。その後に、シリンドリカルレンズに入射する。シリンドリカルレンズに入射した略平行光束のうち主走査断面内においてはそのまま略平行光束のまま出射する。また副走査断面内においては収束して回転多面鏡2の偏向面にほぼ線像として結像する。コリメータレンズとシリンドリカルレンズが入射側光学系変換光学系であり、面型発光半導体レーザ1aから出射したレーザ光を回転多面鏡2に結像させる。コリメータレンズ及びシリンドリカルレンズは、レーザ光が照射位置とピント位置が保証されるような位置に調整されて固定されている。レーザユニット1においてそれぞれ放射されたレーザ光はコリメータレンズとシリンドリカルレンズによって副走査方向に集光される。更に、副走査方向に集光されたレーザ光は、アパーチャ12図4によって所望のビーム径に整えられ、偏向器2Aの回転多面鏡2上の単一の反射点に線像を形成する。回転多面鏡2の偏向面で偏向されたレーザ光は、出射側光学系を介して感光ドラム面に集光される。当該レーザ光は、回転多面鏡2の回転により感光ドラム面を主走査方向に等速走査する走査光となる。即ち、回転多面鏡面上の反射面で反射され偏向されるレーザ光は出射側光学系のFθレンズである結像レンズ3、4結像光学系に向かう。図4は光源1dから被走査面51aに至る入射側光学系及び出射側光学系の展開図である。光源1dから出射した光はコリメータレンズ群1cを通過して平行光束へと変換される。その後、副走査方向にのみパワーを持つシリンドリカルレンズ11を通過して、アパーチャ12によってレーザ光は所望のビーム径に整えられた後、回転多面鏡2の面で一度結像する。そして、回転多面鏡2によって偏向されたレーザ光は、第1の結像レンズFθレンズ3及び第2の結像レンズFθレンズ4によって被走査体である感光ドラム21の被走査面51a破線に結像して、被走査面51aを露光する。第1と第2の結像レンズ3と4で走査光のFθ補正を行う。副走査方向の結像は主に第2の結像レンズ4によって行う。同期検知素子15は光束の書き出しタイミングを決定するための素子である。回転多面鏡2によって偏向された光束の一部を同期検知ミラー13で反射させ、反射した光束を同期検知レンズ14によって、同期検知素子上にレーザ光を結像させる。光センサ18は光源1dから出射するレーザ光の光量を測定する。コリメータレンズ群1cとシリンドリカルレンズ11を通過したレーザ光の一部をハーフミラー16で反射させ、集光レンズ17によって光センサ上にレーザ光を結像させる。光センサ18で検知した光量は不図示のレーザ駆動制御部にフィードバックされ、常に一定の光量が出力できるように制御しているAutoPowerControl。具体的に、画像形成部UKの感光ドラム面に対するレーザ走査露光は次の経路でなされる。即ち、面型発光半導体レーザ1d→コリメータレンズ群1c→シリンドリカルレンズ11→アパーチャ12→回転多面鏡2→第1の結像レンズ3→第2の結像レンズ4→折り返しミラー5→スリット窓部8→防塵ガラス9の経路である。図5は、本実施例の画像形成装置の制御ブロック図である。本実施例の画像形成装置には、制御回路部C例えば、CPUが備えられ、制御回路部Cは、画像形成部UKを上述のように制御する。また、制御回路部Cは画像処理した画像信号を光走査装置Eに備えられる、各発光点に対応するPWM信号生成部m101~m117、n101~n117に出力する。各PWM信号生成部は、入力された画像信号に応じてPWM信号を生成し、レーザドライバm201~m217、n201~n217にPWM信号を出力する。各レーザドライバは、入力されたPWM信号に応じてそれぞれ対応する発光点を駆動する。制御回路部Cは、後述するように複数の発光点の中から画像形成に使用する発光点を選択する。選択する発光点は工場調整時に画像形成装置の組み立て者、或いは市場においてサービスマンが選択し、使用する発光点を表示部から入力する。制御回路部Cは表示部からの情報に基づいて使用する発光点を選択する。具体的には、制御回路部Cは、選択した発光点画像形成時に使用する発光点がどの発光点かをメモリに記憶し、メモリに記憶された発光点に関するデータに応じて選択した発光点に対応するPWM信号生成部に画像信号を供給する。なお、本ブロック図においては、偏向器2Aの駆動系、AutoPowerControlに係わる制御系、書き出しタイミングを決定するための制御系については省略されている。3発光点部詳細図6に本実施例の面型発光半導体レーザ1aの発光点部を示す。本実施例のマルチビーム光源101の発光点として、2行17列を例にとって述べる。これらの発光点は、不図示のレーザ駆動制御部により個別に制御可能となっている。ここで、2行17列とは、主走査方向に所定の間隔をおいて隣接する17の発光点を有する発光点の集合が、副走査方向に所定の間隔をおいて2列配置されていることをいう。すなわち、M行N列という場合には、主走査方向に所定の間隔をおいて隣接するNの発光点を有する発光点の集合が、副走査方向に夫々所定の間隔をおいてM列配置されていることとなる。本実施例では、34=2×17個の発光点を有するマルチビーム光源101について走査線ピッチ間隔光ビームの結像位置の間隔に相当の調整を行った際に生じる走査線ピッチ間隔のずれを、その中の2個の発光点を用いて補正する例を説明する。例えば、本実施例では、調整を行うことにより生じる、所望の走査線ピッチ間隔からのずれに応じて、34個の発光点の中から、発光させる発光点として32個の発光点を選択し、発光させない発光点として残りの2個を選択する構成とする。以降、発光させる発光点については発光点を使用といった表現を用い、発光させない発光点については不使用発光点といった表現を用いる。図6に示すように、1行目の発光点を図上左からm1~m17、2行目の発光点を同様にn1~n17とする。各発光点は独立して発光制御が可能であり、不図示のレーザ駆動制御部が、入力された画像信号に対応して発光点をオン/オフ制御する。本実施例では、上述したように、2行17列で計34個の発光点のうち、32個の発光点を使用してすなわち、発光させて画像出力を行う。例えば図7aに示すように、32個の発光点に更に2個、m17とn17を加えて不使用発光点とし、m1~m16、n1~n16の発光点を使用して画像出力を行う。m17とn17を不使用発光点とする場合、副走査方向においては、m16とn1が隣接することとなる。尚、図7aに示すようにm17とn17が不使用発光点として選択される場合とは、所定の解像度に対応した走査線ピッチ間隔で各々の発光点が並んでおり、且つ、結像光学系による横倍率ばらつきもない理想的な場合である。m1~m16及びn1~n16の32個の発光点から出射された光束は、前述したように、入射光学系を通り、回転多面鏡2の偏向面で偏向反射され、出射側光学系を介して感光ドラム面に集光される。そして、図7bに示すように、32個の光束が回転多面鏡2の面毎1面、2面、3面、...に主走査方向に偏向走査され、感光ドラム21が回転することによって副走査方向への画像形成がなされる。上述したことからも明らかであるが、発光点をマルチビーム化するほど画像形成装置の高速、高解像度化が容易になる。マルチビーム化する際には、クロストークや熱的な観点から、発光点を副走査方向の解像度に対応するような狭いピッチで配置することができない為、図6、図7aのように主走査方向にある程度距離をとって配置する必要がある。よって発光点は主走査方向に広いピッチで配列されることになるが、主走査方向に一定以上長くなるような場合には、ポリゴンミラーのサイズ、発光点周期のジッターや端部発光点の収差の影響等の観点から二次元配列が有効となる。マルチビームの有効性、二次元配列の有効性についての詳細説明は公知であるため省略する。マルチビーム光源101を用いた光走査装置においては、感光ドラム上被走査体上の走査線ピッチ間隔を所定の解像度に応じて所定の値に統一し、ピッチむらやモアレ等の発生を抑える必要がある。走査線ピッチ間隔は、光走査装置Eの光学横倍率のばらつきに応じて異なる為、各光走査装置においてそれを調整する必要がある。各発光点の配置ばらつきは製造過程での製造精度によって生じ、光学横倍率のばらつきは光走査装置の結像光学系を構成する光学部品の部品精度や配置精度によって生じる。そのため、走査線ピッチ間隔は、各々の光走査装置のばらつきに応じて調整量が異なる。具体的には、図3b、図3cに示すように、レーザユニット1において、マルチビーム光源ユニットを光軸と平行な軸中心図中R方向に回転させ、所定の解像度に対応した走査線ピッチ間隔に調整する。尚、走査線ピッチ間隔の測定方法や、具体的な調整方法及びその調整方法を実現する構成等については公知例えば、特許文献3等であるため説明を省略する。[走査線ピッチ間隔の調整により生じるずれ]しかし、上述したように、二次元配列されたマルチビーム光源101を回転させることで走査線ピッチ間隔を調整すると、次のような課題が生じる。すなわち、副走査方向においては隣接しているが主走査方向においては離れている発光点間図7aのm16とn1において、他の発光点間よりも副走査方向の走査線ピッチ間隔のずれが大きくなってしまう。図13を用いて従来例でも説明したように、隣接する発光点の副走査方向の走査線ピッチ間隔を狭くしようとする場合には、1の方向に回転させる。そうすると、m1とm2、m2とm3というように、m1~m16及びn1~n16の隣接する発光点の副走査方向の走査線ピッチ間隔は狭くなる。しかし、1の方向に回転させたとき、m16とn1のように、副走査方向においては隣接しているが主走査方向においては離れている発光点間m16とn1間では、副走査方向の走査線ピッチ間隔が広がる方向に変化してしまう。その場合、図8a、図8bに示すようになる。図8aは、解像度が2400dpi、横倍率ばらつきが6の場合の、横軸を発光点番号No、縦軸を副走査位置μmとした補正前のグラフである。図8aでは、発光点は2400dpiに合った走査線ピッチ間隔となるように配置されているが、結像光学系を構成する光学部品により横倍率ばらつきが6で走査線ピッチ間隔が広がっている状態に対して調整を行っている。このため、図8に示す例では、2400dpiに応じた走査線ピッチ間隔に調整するために、広がった走査線ピッチ間隔を狭くするよう、1の方向に回転させたものである。上述したように、m16とn1の間隔が逆に広がっていることがわかる。また図8bは、解像度が2400dpi、横倍率ばらつきが6の場合の、横軸を発光点番号No、縦軸を走査面上発光点間隔μmとした補正前のグラフである。尚、図8bで、発光点番号が1で走査面上発光点間隔が10μmとあるのは、発光点m1とm2との走査線ピッチ間隔が10μmであることを表している。同様に、発光点番号が16で走査面上発光点間隔が約20μmとあるのは、発光点m16とn1との走査線ピッチ間隔が約20μmであることを表している。このように、32個の走査線ピッチ間隔の中で部分的な段差が生じ、それがピッチむらやモアレ等の画像不良の原因となる。尚、発光点番号32のずれは、各走査線ピッチ間隔のずれが累積して生じている。すなわち、発光点番号16の走査線ピッチ間隔のずれに起因して生じている。更に、発光点番号32のずれは、例えば回転多面鏡2の1面目により走査されたn16と、回転多面鏡2の2面目により走査されたm1との走査線ピッチ間隔のずれであるので、回転多面鏡2の回転速度に起因するものも含まれる。このため、発光点番号32のずれは、発光点番号16のずれのように、走査線ピッチ間隔を調整するために生じたずれとは性質が異なるものである。ただし、発光点番号32のずれの要因には、発光点番号16のずれが含まれているため、発光点番号16の走査線ピッチ間隔のずれを補正することができれば、発光点番号32の走査線ピッチ間隔のずれも軽減することができる。同様に、隣接する発光点の副走査方向の走査線ピッチ間隔を広げようとする場合には、図13の2の方向に回転させる。そうすると、m1~m16及びn1~n16の隣接する発光点の副走査方向の走査線ピッチ間隔は広くなる。しかし、2の方向に回転させたとき、m16とn1のように、副走査方向においては隣接しているが主走査方向においては離れている発光点間m16とn1間では、副走査方向の走査線ピッチ間隔が狭くなる方向に変化してしまう。その場合、同様にして、図9a、図9bに示すようになる。図9aは、解像度が2400dpi、横倍率ばらつきが-6の場合の、横軸を発光点番号No、縦軸を副走査位置μmとした補正前のグラフである。図9aでは、発光点は2400dpiに合った走査線ピッチ間隔となるように配置されているが、結像光学系を構成する光学部品により横倍率ばらつきが-6で走査線ピッチ間隔が狭くなっている状態に対して調整を行っている。このため、図9に示す例では、2400dpiに応じた走査線ピッチ間隔に調整するために、狭くなった走査線ピッチ間隔を広くするよう、2の方向に回転させたものである。上述したように、m16とn1の間隔が逆に狭くなり、図9に示す例では、同じ副走査位置にあることがわかる。また図9bは、解像度が2400dpi、横倍率ばらつきが-6の場合の、横軸を発光点番号No、縦軸を走査面上発光点間隔μmとした補正前のグラフである。発光点番号16では、m16とn1との走査線ピッチ間隔が0μmとなっている。このように、32個の走査線ピッチ間隔の中で部分的な段差が生じ、それがピッチむらやモアレ等の画像不良の原因となる。[走査線ピッチ間隔の調整により生じるずれの補正]本実施例の光走査装置においては、前述したように不使用の発光点を有しており、光学横倍率及び走査線ピッチ間隔調整値に応じて、不使用の発光点を選択することで、走査線ピッチ間隔ずれを抑え、ピッチむらやモアレ等の画像不良を抑制することができる。例えば走査線ピッチ間隔を一定以上狭くしようとする場合1の方向に回転させる場合においては、図10a、図10bに示すようにn16とn17を不使用発光点として残りの32個の発光点を用いて画像形成を行う。すなわち、1の方向に回転させると、m16とn1の走査線ピッチ間隔が広がってしまうため、広がった間隔を補うためにm17を点灯させている。そして発光点の総数を32とするため、m17を点灯させた代わりにn16を消灯している。同様に、走査線ピッチ間隔を広くしようとする場合2の方向に回転させる場合においては、図11a、図11bに示すようにm16とm17を不使用発光点として残りの32個の発光点を用いて画像形成を行う。すなわち、2の方向に回転させると、m16とn1の走査線ピッチ間隔が狭くなってしまう、又は図9の例のように同じ副走査線位置上に並んでしまうため、m16を消灯して不使用発光点としている。そして発光点の総数を32とするため、m16を消灯させた代わりにn17を点灯させている。これにより、走査線ピッチ間隔のずれ誤差が補正され、図12a、図12bに示すような結果が得られる。図12aは、解像度が2400dpi、横倍率ばらつきが±6の場合の、横軸を発光点番号No、縦軸を副走査位置μmとした補正後のグラフである。また図12bは、解像度が2400dpi、横倍率ばらつきが±6の場合の、横軸を発光点番号No、縦軸を走査面上発光点間隔μmとした補正後のグラフである。上述したように1の方向に回転した場合には、図10aに示すように不使用発光点を選択すると、m16とn1の間の広がった走査線ピッチ間隔をm17が補うため、走査線ピッチ間隔のずれが解消できている。また、2の方向に回転した場合には、図11aに示すように不使用発光点を選択すると、m16とn1とが同じ走査線位置上となっていたものが、m16を消灯することで、走査線ピッチ間隔のずれが解消できている。このように、本実施例の不使用発光点を用いた補正を行うことで、図12a、図12bに示すように、補正前に発光点番号16に生じていた走査線ピッチ間隔のずれが、本実施例の不使用発光点を用いることにより解消していることがわかる。32個の走査線ピッチ間隔の中での部分的な段差が補正され、発光点間隔が例えば10μmで一定となり、ピッチむらやモアレ等のない高画質の画像形成装置を提供することが可能となる。尚、上述したように、発光点番号16の走査線ピッチ間隔のずれに起因して生じていた発光点番号32の走査線ピッチ間隔のずれも、発光点番号16の走査線ピッチ間隔のずれが解消したことにより、同様に解消している。このように、二次元配列のマルチビーム光源101を用いた光走査装置の走査線ピッチ間隔の調整の際に生じるずれを軽減し、ピッチむらやモアレ等の画像不良を低減することができる。使用発光点または不使用発光点の選択は、例えば、工場組立時、又は、市場のサービスマンによって表示部から使用発光点または不使用発光点を選択することにより行うことができる。また、画像形成装置内に正アルゴリズムを有し、制御回路部Cがアルゴリズムに従って自動で選択することも可能である。本実施例では、単色の画像形成装置を例に挙げたが、カラーのタンデム構成の画像形成装置等にも適用できる。以上本実施例によれば、走査線の間隔の調整を行う際の調整の自由度を高めることができる。[その他の実施例]面型発光半導体レーザ1aの二次元発光点配置は、実施例1のように主走査方向に等間隔である必要はなく、不等間隔でも良い。その場合、発光点配置によっては、補正精度を実施例1に挙げた例よりも更に向上することが可能である。それは、主走査方向に限らず副走査方向に不等間隔であっても良い。また、不使用発光点の選択は実施例1に挙げた例に限らず、走査線ピッチ間隔のずれを同様に補正できれば、他の選択肢もあり得る。すなわち、広がった走査線間を補うように点灯させる発光点を設け、発光点の総数を所望の数にするために、その発光点を点灯させた代わりに、走査線ピッチ間隔のずれを生じさせない位置で他の発光点を消灯させる。又は、狭くなった走査線ピッチ間隔については対応する発光点を消灯させ、発光点の総数を所望の数にするために、その発光点を消灯させた代わりに、走査線ピッチ間隔のずれを生じさせない位置で他の発光点を点灯させる。また、実施例1での発光点配置は2行16列の32個のマルチビーム光源を基準として一例を挙げた。しかし、例えば4行8列の32個のマルチビーム光源や、4行16列の64個のマルチビーム光源など、M行N列M,Nは2以上の整数の他の発光点配置にも適用可能である。この場合は、4行8列や4行16列の発光点の走査線ピッチ間隔を調整したために生じる走査線ピッチ間隔のずれを補正するために、次のように発光点を配置する。例えば、実施例1で説明したようにもう1列加えて、4行9列=4行8列4や4行17列=4行16列4等、不使用発光点となる発光点を含めて配置する。また、M行N列M×N個の発光点の走査線ピッチ間隔のずれを補正するためにM×NL個の発光点を配置させる場合に、Lは正の整数であればよい実施例1では、M=2、N=16、L=2とした。更に、発光点の二次元の配列はM行N列に限定するものではなく、例えば1行目はN-1列、2行目はN1列、3行目以降はN列、というような配置であってもよく、全体でM×N個の二次元に配置された発光点であればよい。言い換えれば、mmは3以上の整数個の発光点を使用して走査する場合に、mnnは正の整数個の発光点を配置させて、mn個の中からm個を使用する発光点とし、mn個の中からn個を不使用とする発光点としてもよい。以上その他の実施例によれば、走査線の間隔の調整を行う際の調整の自由度を高めることができる。"