"遷移金属イオンがドーピングされたルチル型酸化チタン結晶を含有する赤外線吸収薄膜を製造する方法であって、Iアミノ基を有する塩基性ポリマーxと遷移金属イオンとの錯体yを水性媒体中に分散又は溶解させる工程、IIIで得られた水性分散体又は水性溶液と、水溶性チタン化合物zとを水性媒体中、50°C以下の温度条件下で混合し加水分解反応を行うことによって、アミノ基を有する塩基性ポリマーxと遷移金属イオンとの錯体yがチタニアに挟まれた、1~3nmの距離間隔を有するポリマー/チタニアの層状構造複合体を得る工程、III前記層状構造複合体を空気雰囲気下で650°C以上の温度で加熱焼成することにより、層状構造に閉じ込まれた遷移金属イオンが酸化チタン結晶表面にドーピングされると同時にルチル型結晶相に成長させる工程、IV前記で得られた結晶を粉砕して粉体とする工程、V前記で得られた粉体を金属アルコキシドのゾル液及び/又は金属酸化物のナノ粒子の分散液と混合し、流動性液状組成物を調製する工程、VI前記で得られた流動性液状組成物を基材表面に塗布する工程、VII前記塗布膜を熟成する工程、を有することを特徴とするルチル型酸化チタン結晶を含有する赤外線吸収薄膜の製造方法。前記遷移金属イオンが、鉄、亜鉛、マンガン、銅、コバルト、バナジウム、タングステン及びニッケルからなる群から選ばれる一種以上の遷移金属のイオンである請求項1記載の赤外線吸収薄膜の製造方法。前記ルチル型酸化チタン結晶にドーピングされた遷移金属イオンの含有率が0.1~20質量である請求項1又は2記載の赤外線吸収薄膜の製造方法。前記工程IVにおいて、遷移金属イオンがドーピングされたルチル型酸化チタン結晶を100nm以下に粉砕するものである請求項1~3の何れか1項記載の赤外線吸収薄膜の製造方法。前記工程Vで用いる金属アルコキシドが、チタン、ジルコニウム及びケイ素からなる群から選ばれる1種以上の金属のアルコキシドである請求項1~4の何れか1項記載の赤外線吸収薄膜の製造方法。前記工程Vにおいて、遷移金属イオンがドーピングされたルチル型酸化チタン結晶からなる粉体と、金属アルコキシドのゾル液及び/又は金属酸化物のナノ粒子の分散液との配合比率が、ルチル型酸化チタン結晶からなる粉体/金属アルコキシドが形成する金属酸化物及び/又はナノ粒子である金属酸化物の質量比として、95/5~98/2の範囲である請求項1~5の何れか1項記載の赤外線吸収薄膜の製造方法。前記工程Vにおいて、流動性液状組成物中の固形分濃度を30~90質量の範囲に調製する請求項1~6の何れか1項記載の赤外線吸収薄膜の製造方法。請求項1~7の何れかの製造方法で得られる赤外線吸収塗膜であって、該塗膜中に遷移金属イオンがドーピングされたルチル型酸化チタン結晶が90質量以上含まれることを特徴とする赤外線吸収薄膜。該塗膜が赤外線を吸収してから塗膜表面が発熱するものである請求項8記載の赤外線吸収薄膜。上記実情を鑑み、本発明が解決しようとする課題は、酸化チタンの赤外線領域における吸収強度を制御することにより、効率よく赤外線を吸収し、汎用性にも優れる赤外線吸収薄膜とその製造方法を提供することにある。本発明者は、前記課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、酸化チタンに微量の遷移金属イオンをドーピングし、そのドーピング酸化チタンをルチル型結晶に成長させ、それを薄膜化することで、該薄膜にて全赤外線範囲の波長を吸収させることができ、更にその吸収によって発熱をも引き起こすことを見出し、本発明を完成した。即ち、本発明は、遷移金属イオンがドーピングされたルチル型酸化チタン結晶を含有する赤外線吸収薄膜を製造する方法であって、Iアミノ基を有する塩基性ポリマーxと遷移金属イオンとの錯体yを水性媒体中に分散又は溶解させる工程、IIIで得られた水性分散体又は水性溶液と、水溶性チタン化合物zとを水性媒体中、50°C以下の温度条件下で混合し加水分解反応を行うことによって、アミノ基を有する塩基性ポリマーxと遷移金属イオンとの錯体yがチタニアに挟まれた、1~3nmの距離間隔を有するポリマー/チタニアの層状構造複合体を得る工程、III前記層状構造複合体を空気雰囲気下で650°C以上の温度で加熱焼成することにより、層状構造に閉じ込まれた遷移金属イオンが酸化チタン結晶表面にドーピングされると同時にルチル型結晶相に成長させる工程、IV前記で得られた結晶を粉砕して粉体とする工程、V前記で得られた粉体を金属アルコキシドのゾル液と混合し、流動性液状組成物を調製する工程、VI前記で得られた流動性液状組成物を基材表面に塗布する工程、VII前記塗布膜を熟成する工程、を有することを特徴とするルチル型酸化チタン結晶を含有する赤外線吸収薄膜の製造方法を提供するものである。更に本発明は、赤外線吸収によって発熱することを特徴とするルチル型酸化チタン結晶を含有する赤外線吸収薄膜を提供するものである。本発明の遷移金属イオンがドーピングされたルチル型酸化チタン結晶を含有する薄膜は、効率的に赤外線を吸収し、その赤外線エネルギーを熱エネルギーに変換できることができる。従って、本発明で得られる薄膜は赤外線を用いる光熱変換材料として産業上好適に用いることができる。遷移金属酸化物のほとんどは半導体性質を有し、その結晶構造の格子定数はほぼ決まっているが、その格子定数にねじれを持たせると、電気伝導性を向上させることができる。同様に、結晶格子定数のねじれは、結晶面間の構造変化欠陥を起こし、結晶構造における振動レベルのバンドが多様化し、特定構造由来振動よりも、不特定構造由来の広範な振動が優先する。即ち、ねじれ格子定数を有する金属酸化物は広範囲波長で赤外線エネルギーを吸収し、結晶構造内部での激しい振動が加速される。その結果、振動エネルギーが熱源として機能することができる。本発明では、金属酸化物として、ルチル型酸化チタン結晶に着目した。酸化チタン結晶では、1個のチタン原子を中心に6個の酸素原子が配位した8面体構造の配列が結晶系を構成するが、ルチル型酸化チタン結晶の場合、他の結晶系より8面体の稜線共有が少なく、2稜線が共有される形でそれが鎖状に伸びている。それに比べ、アナターゼ型酸化チタン結晶では、4稜線共有で結晶が伸びる。従って、ルチル型酸化チタン結晶におけるTi-O結合のイオン性はアナターゼ型結晶より大きく、ルチル型結晶に他の金属がドープされることにより、結晶構造中のねじれや当該Ti-O結合の性質に大きな影響を与えると考えられる。金属ドープを効果的に引き起こすには、金属イオンを酸化チタンのナノ構造隙間に挿入し、その構造状態で、加熱による酸化チタン結晶相の形成と変換を誘導し、その過程で金属イオンを酸化チタン結晶構造中にドープすることが望ましい。本発明者らは、すでにナノ結晶、ナノ空間の積層的構造を利用することによる酸化チタンへの金属ドープを提供している例えば、国際公開WO2008/072595号。それは、酸化チタンと酸化チタンとのナノ空間に、金属錯体を挟むナノ積層構造体を作製し、その空間中に閉じ込まれた金属イオンを酸化チタン結晶中にドープさせる方法である。即ち、アミノ基を有する塩基性ポリマーxと遷移金属イオンとの錯体yは、水溶性チタン化合物zの加水分解的な縮合反応の触媒として機能すると同時に、該反応から生じるチタニアゾルとイオンコンプレックスを形成しながら、該チタニアゾルのデポジットを誘導することで、結果的には、該ポリマーと該チタニアとが交互に積層したポリマー金属錯体/チタニアの層状構造複合体を生成する。前記層状構造に組織化されたポリマー金属錯体/チタニア複合体を熱焼成することで、チタニアの結晶層間に含まれたアミノ基を有する塩基性ポリマーxと遷移金属イオンとの錯体y中の遷移金属イオンがチタニア結晶表面でのドーピング反応を引き起こし、これをルチル型酸化チタン結晶とすることによって、赤外線波長範囲で吸収を示すドーピング酸化チタンに変換される。前記製法において、アミノ基を有する塩基性ポリマーx由来の有機成分を除去することが重要である。そのため、焼成は酸素のある状態で行なわなければならない。即ち、空気雰囲気下で焼成することで、有機成分由来の炭素成分と窒素成分等を二酸化炭素、酸化窒素ガス等として除去する。また、酸化チタンの赤外線吸収を高めるためには、ルチル型酸化チタン結晶であることが必須であり、このためには焼成温度を650°C以上にすることが必須であり、エネルギーコストの観点から650~1200°Cに設定することが望まれる。ルチル型結晶相を効率的に形成させる点から、750~950°Cの焼成温度が好適である。焼成時間は2~14時間の範囲で適宜設定することができるが、一般にはエネルギーコストと生産性の観点から温度上昇プログラムを組んで、温度範囲と時間を適宜調整することが好ましい。また、得られるルチル型酸化チタン結晶中の遷移金属イオンの含有率としては0.1~20質量の範囲であることが好ましく、当該含有率は、前駆体である複合体の作製段階において、アミノ基を有する塩基性ポリマーxと遷移金属イオンとの錯体y中の遷移金属イオンの含有率により調整することが可能である。即ち、該含有率を高くすればドーピングされる遷移金属イオンが増大し、含有率を低くすれば低下させることができる。更に異なる遷移金属イオンを有するポリマー錯体を併用することによって、得られる酸化チタンに複数種の遷移金属イオンをドーピングすることができる。この様にして遷移金属イオンをドーピングすることにより、ルチル型酸化チタン結晶の格子構造の定数が純粋のルチル型酸化チタン結晶と異なることが確認できる。即ち、前述のように、格子定数が小さくまたは大きくなることにより、ねじれが生じていることになる。前記で得られたルチル型酸化チタン結晶は、通常粉末状であり、これをそのまま、又は予め粉砕してから、金属アルコキシ化合物のゾル液中に分散して流動性液状組成物とし、これを基材上に塗布することにより、薄膜を作製することができる。前記粉末の粒子サイズは通常数μmのサイズであるが、それをミール、デスパー、乳鉢などの粉砕分散法等により、容易に100nm以下の粒子サイズに調製できる。粒子サイズが100nm以下に小さくなった粉末を赤外線吸収薄膜に用いると、塗膜の密度を向上させ、赤外線吸収による発熱効果を向上させることができるためより好ましい。ルチル型酸化チタン結晶を金属アルコキシドのゾル液中に分散する際、金属アルコキシドのゾル液中に形成する金属酸化物100反応が進行すると仮定してを目安に、ルチル型酸化チタン結晶からなる粉体/金属アルコキシドが形成する金属酸化物の質量比として、90/10~99/1の範囲にすることが好ましく、この流動性液状組成物を用いて得られる薄膜の赤外線透過をなくし、効率的に赤外線吸収させることと、基材への密着性を確保することとのバランスを取るためには、95/5~98/2の範囲に調製することが望ましい。前記金属アルコキシドとしては、室温又は加熱により分解反応が進行して金属酸化物となるものであれば良く、チタン、ジルコニウム、ケイ素のアルコキシド等が挙げられる。その具体的化合物として、例えば、テトラブトキシチタン、テトラプロポキシチタン、テトライソブブトキシチタン、テトライソプロポキシチタン、乳酸チタン、チタニウムビスラクテート、チタニウムエチルアセトアセテート、テトラブトキシジルコニウム、テトラエトキシシランなどを挙げることができる。前記金属アルコキシドを、水、エタノール、イソプロパノール、ブタノール、エチレングリコールなどに分散させることによってゾル液を調整できる。このとき、これらの溶剤は単独または2種類以上を混合して使用しても良い。また、金属酸化物のゾル液として、金属酸化物のナノ粒子の分散液を用いることもできる。例えば、酸化チタンナノ粒子の分散液として、粒子サイズが5~30nmの酸化チタンナノ粒子を用いることができる。また、例えば、酸化ジルコニム、酸化アルミニウム、酸化亜鉛などのナノ粒子の分散液を用いることもできる。このとき、ルチル型酸化チタン結晶からなる粉体/ナノ粒子である金属酸化物の質量比としては、90/10~99/1の範囲にすることが好ましく、この流動性液状組成物を用いて得られる薄膜の赤外線透過をなくし、効率的に赤外線吸収させることと、基材への密着性を確保することとのバランスを取るためには、95/5~98/2の範囲に調整することが望ましい。また、前記で調整する流動性液状組成物中の固形分濃度としては30~90質量であることが、基材に塗布しやすい点と塗布後に薄膜化しやすい点から好ましい。前記流動性液状組成物を基材へ塗布するその方法としては、特に限定されず、例えば、バーコーター、スピンコーター、アプリケータ、ロールコーター、ディーピング、スプレー法等を用いることができる。又、このとき用いる基材としては、その素材が金属、金属酸化物、シリコン、セラミックス、ガラス、プラスチックなど、本発明の赤外線吸収薄膜の使用目的に応じて種々選択できる。基材への塗布後、その塗膜を室温または加熱乾燥することで熟成硬化させることで、本発明の赤外線吸収薄膜を得ることができる。基材への密着性を向上させるには加熱することが好ましいが、その温度は、用いる基材の性質に合わせて調整できる。例えば、金属、金属酸化物などの耐熱性に強い基材の場合、最高1200°Cまで加熱して熟成硬化することができる。一方。基材がプラスチック等の、耐熱性が低い場合には、その材質に合わせて250°C程度の加熱を行なうことが好ましい。以下、本発明の製造方法で用いる原料について記載する。ポリマーx本発明において使用するアミノ基を有する塩基性ポリマーxは特に限定されるものではなく、通常の水溶性のポリアミン類等を用いることができる。前記ポリマーxとしては、例えば、合成ポリアミンの例としては、ポリビニルアミン、ポリアリルアミン、ポリエチレンイミン分岐状および直鎖状、ポリプロピレンイミン、ポリ4-ビニルピリジン、ポリアミノエチルメタクリレート、ポリ4-N,N-ジメチルアミノメチルスチレンなどの側鎖または主鎖にアミノ基を含有する合成ポリアミンが挙げられる。なかでも、ポリエチレンイミンは、入手が容易であることと、酸化チタンゾルとの層状構造を形成しやすい点で特に好ましい。また、生体系ポリアミンとして、例えば、キチン、キトサン、スペルミジン、ビス3-アミノプロピルアミン、ホモスペルミジン、スペルミンなど、または塩基性アミノ酸残基を多く有する生体ポリマーとして、例えば、ポリリシン、ポリヒスチヂン、ポリアルギニンなどの合成ポリペプチドをはじめとする生体系ポリアミンが挙げられる。また、前記ポリマーxとしては、ポリアミン中の一部分のアミノ基が非アミン類ポリマー骨格と結合してなる変性ポリアミンや、ポリアミン骨格と非アミン類ポリマー骨格との共重合体であっても良い。前記変性ポリアミンや共重合体は、アミノ基を有する塩基性ポリマーxのアミノ基に、エポキシ基、ハロゲン、トシル基、エステル基などアミンと容易に反応できる官能基を持つ化合物を反応させることで簡単に得ることができる。前記非アミン類ポリマー骨格は、親水性または疎水性のいずれでも良い。親水性ポリマー骨格としては、例えば、ポリエチレングリコール、ポリメチルオキサゾリン、ポリエチルオキサゾリン、ポリアクリルアミドなどからなる骨格を挙げることができる。また、疎水性ポリマー骨格としては、例えば、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、ポリメタクリレート樹脂などからなる骨格を挙げることができる。ポリマーxが、これらアミノ基を有さない構造単位を含有する場合には、該ポリマーxが水中で良好な分散状態を有し、かつ後述する水溶性チタン化合物zの加水分解又は脱水縮合反応を有効に促進させることなどを得るために、非アミン類ポリマー骨格がポリマーxの全構造単位に比して、50質量以下であることが好ましく、20質量以下であることがより好ましく、10質量以下であることが特に好ましい。また、前記ポリマーxの分子量としては、特に限定されるものではなく、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCで求められるポリスチレン換算値としての重量平均分子量として、通常300~100,000の範囲であり、好ましくは500~80,000の範囲であり、さらに好ましくは1,000~50,000の範囲である。ポリマー/遷移金属イオンからなる錯体y本発明の製造方法で用いる、アミノ基を有する塩基性ポリマーxと遷移金属イオンとの錯体yは、前述のアミノ基を有する塩基性ポリマーxに、遷移金属イオンを加えることで得られ、遷移金属イオンと前記ポリマーx中のアミノ基との配位結合によって錯体yを形成するものである。ここで用いる遷移金属イオンとしては、得られるルチル型酸化チタン結晶中の遷移金属イオンと同一のものであり、アミノ基と配位結合可能な全ての遷移金属のイオンを用いることができる。遷移金属イオン価数としては、1価から4価までの金属塩類であってもよく、また、それらが錯化イオン状態でも好ましく用いることができる。これらの中でも、得られるルチル型酸化チタン結晶の中間赤外線透過率が高く、又原料入手が容易である点から、鉄、亜鉛、マンガン、銅、コバルト、バナジウム、タングステム、ニッケルのイオンであることが好ましい。用いる遷移金属イオンの量としては、アミノ基を有する塩基性ポリマーx中のアミノ基のモル数に対し、イオンとして1/2~1/500当量であることが好ましい。水溶性チタン化合物z本発明で用いるチタン化合物は水溶性であり、水中溶解された状態では加水分解しない、即ち、純水中で安定な非ハロゲン類チタン化合物であることが好ましい。具体的には、例えば、チタニウムビスアンモニウムラクテートジヒドロキシド水溶液、チタニウムビスラクテートの水溶液、チタニウムビスラクテートのプロパノール/水混合液、チタニウムエチルアセトアセテートジイソプロポオキシドなどが挙げられる。ポリマー/チタニアの層状構造複合体ポリマー/チタニアの層状構造複合体は、アミノ基を有する塩基性ポリマーxと金属イオンとの錯体yの水溶液中、水溶性チタン化合物zを混合することで得ることができる。このとき、アミノ基を有する塩基性ポリマーxと金属イオンとの錯体y中のアミン単位に対し、チタンソースである水溶性チタン化合物zの量を過剰とすれば好適に複合体を形成することができ、具体的には、アミン単位に対して水溶性チタン化合物zが2~1000倍当量、特に4~700倍当量の範囲であることが好ましい。また、アミノ基を有する塩基性ポリマーxと遷移金属イオンとの錯体yの水溶液の濃度としては、そのポリマーx中に含まれるポリアミンの量を基準に、0.1~30質量にすることが好ましい。水溶性チタン化合物zの加水分解的縮合反応の時間は1分から数時間まで様々であるが、反応効率を上げることから、反応時間を30分~5時間に設定すればさらに好適である。また、加水分解的縮合反応における、水溶液のpH値は5~11の間に設定することが好ましく、特にその値が7~10であることが好ましい。加水分解的縮合反応によって得られるアミノ基を有する塩基性ポリマーxと遷移金属イオンとの錯体yの存在下で得た複合体は遷移金属イオンの色を反映した着色沈殿物となる。加水分解的縮合反応によって得られる複合体前駆体中のチタニアの含有量は、反応条件などにより調整可能であり、複合体全体の20~90質量の範囲のものを得ることができる。ここで得られた複合体を前述の方法で熱焼成することにより、ルチル型酸化チタン結晶を得ることができる。本発明で用いるルチル型酸化チタン結晶は、遷移金属イオンがドーピングされてなるルチル型酸化チタン結晶である。その形状は無定形の粉末であり、その粉末は20~100nmの結晶子サイズからなる多結晶体の粉末である。酸化チタンにドーピングする遷移金属イオンのドープ量は、通常0.05~20質量の範囲であり、赤外線吸収波長範囲を広くするためには、ドーピング量を0.1~20質量にすることが望ましい。ドーピングさせる遷移金属イオンは一種類でもよく、2種類以上でも良い。混合ドーピング状態により、透過ピークの半値幅及びピークトップを適宜に調整することができる。本発明において、赤外線波長の広い範囲で吸収を向上させるためには、ルチル型結晶であることが必須である。結晶相としては完全にルチル型結晶相であることが望ましいが、一定量のアナターゼ結晶相が混在する状態であっても良い。その際、アナターゼ結晶相の割合としては30質量以下であることが望ましい。本発明で用いるルチル型酸化チタン結晶の粉末は、遷移金属イオンのドープ量や、遷移金属イオンの種類により、薄く着色させることができる。前記粉末の粒子サイズは通常数μmのサイズであるが、それをミール、デスパー、乳鉢などの粉砕分散法等により、容易に100nm以下の粒子サイズに調製することができる。本発明で得られる赤外線吸収薄膜は、赤外線を吸収すると共に、薄膜表面が発熱することも大きな特徴である。例えば、弱いパウアー赤外線であっても、2~20μmの波長の赤外線を照射すると、数秒~1分程度の照射により表面温度が70°C以上の上昇することを確認することができる。光源のパウアーが強ければ、温度上昇は100°Cを簡単に越えることもできる。実際、プラスチックフィルムに本発明の赤外線吸収薄膜を作製し、その上に赤外線を照射するとプラスチックフィルムを変形させることもできる。この様な急激な発熱現象は、金属イオンをドープしていない酸化チタン結晶では観測されない。従って、本発明の赤外線吸収薄膜の応用方法としては、光エネルギーを熱エネルギーに変換することを特徴とする様々な熱源として、産業上幅広く用いることができる。以下、実施例により本発明をさらに詳しく説明する。なお、特に断わりがない限り、、部は質量質量部を表わす。[X線回折法XRDによる酸化チタンの分析]酸化チタンを測定試料用ホルダーにのせ、それを株式会社リガク製広角X線回折装置Rint-ultmaにセットし、Cu/Kα線、40kV/30mA、スキャンスピード1.0°/分、走査範囲20~40°の条件で行った。特に、被覆膜の内部構造詳細の分析では、その測定条件を以下のように設定した。X線:Cu/Kα線、50kV/300mA、走査スピード:0.12°/min;走査軸:2θ入射角0.2~0.5°、1.0°。[赤外線透過スペクトル]赤外線透過の測定は、パーキンエルマー社製のフーリェ変換赤外分光計SpectrumOneImageSystemFT-IRSpectrometerを用いた。[蛍光X線]蛍光X線測定は株式会社リガク製のZSXを用いて、真空条件下で行った。実施例1<マンガンイオンドープされた1-Ti-Mn50を含有する塗膜>[マンガンイオンドープされた酸化チタン1-Ti-Mn50の合成]100mlの2wtポリエチルイミンSP200、分子量10000、日本触媒株式会社製に9mlの0.1MのMnNO32を加えてポリエチルイミン/マンガンイオンの錯体溶液A液、イミン/Mnのモル比50を調製した。一方、乳酸チタン松本製薬株式会社製、TC310、20vol溶液中に、28アンモニア水を滴下し、pH=9の水溶液B液を調製した。B液100mlを取り出し、室温25°C下攪拌しながら、10mLのA液をゆっくり滴下した。1時間程度で、該混合液から多くの沈殿物が生成した。その沈殿物を濾過、水で洗浄後、室温で乾燥し、8.9gの淡黄色粉末前駆体を得た。この前駆体粉末のXRDパターンから、低角度2θ約3.7°側に層状構造を示唆する強いX線回折ピークが現れた図1。即ち、該前駆体は、酸化チタンとポリマー金属錯体から形成された積層構造を有する複合体である。該前駆体2gずつをアルミナ坩堝に入れて、空気雰囲気下、異なる温度500、700、800、1100°Cにて3時間焼成した。これで、得る黄色粉末のXRDパターンから、低角での回折ピークが完全に消失することが確認された図1。500°C焼成では、アナターゼしか形成せず、700°C焼成では、アナターゼとルチルの二つの結晶相の存在が確認された。さらに高温の800°Cまたは1100°Cの焼成では、ルチル型結晶相しか得られなかった。800°C焼成後の粉末1-Ti-Mn50の蛍光X線の元素分析結果、1-Ti-Mn50中に1.8のMnOが含まれたことが確認された。即ち、空気下焼成で得られた酸化チタンにはマンガンイオンがドープされたことを示す。該結晶粉末を用い、WPFによる結晶格子の解析から、格子定数のa=b値は4.58963Å、c値は2.95778Åであった。これは標準のルチル型酸化チタン結晶のa=b=4.59287Åc=2.95074Åより、小さくなったことを証明する。即ち、マンガンイオンドープにより、ルチル型結晶相のユニットサイズは縮小した。前記で得られた1-Ti-Mn50粉末をKBrと混合し、それを乳鉢ですりつぶした後、KBr中の含有量が30wt、50wt、95wtのプレートを作製し、FT-IR測定に用いた。図2にそれらのFT-IR透過スペクトルを示した。KBr中の50wtの1-Ti-Mn50粉末が含まれたプレートでも、近赤外線側、遠赤外線側は吸収され、中間赤外線の一定波数範囲のみにて波長6.8~13μmIRの透過特性が見られた。ここでの透過率24以下であった。95の1-Ti-Mn50粉末が含まれたプレートでは、透過はなく、全波長範囲で吸収が確認された。このことは、少量の1-Ti-Mn50が含まれるプレートは、中間赤外線を効率的に透過させる赤外線フィルターとして機能できるが、大量の1-Ti-Mn50が含まれるプレートは、中間赤外線波長までを吸収させることができることを強く示唆する。[薄膜の製造]前記で得られた1-Ti-Mn50粉末を乳鉢にてすりつぶし、それをSEMにて観察したところ、不定形粉末として、そのサイズは70~90nm範囲であることを確認した後、0.5gを計り取り、2mLの10volテトラブトキシチタンのトルエン溶液と混合した。この混合液をシリコンプレートにキャスト法で塗布した。その塗布膜を室温にて3時間放置後、1000°Cの高温で1時間放置した。これにより、1mm厚みの塗膜を作製した。この塗膜をセラミックス型赤外線照射装置コカラット、200W、テ-ピ熱学株式会社製にて、赤外線照射した。室内温度が10°C下、非接触式表面温度計安立計器株式会社製を用いて、赤外線照射時間による塗膜表面温度上昇を測定した。図3aにその結果を示した。照射の10秒のところで、塗膜表面温度は60°C近く上昇し、その後、照射時間とともに塗膜温度が90°C近くまで上昇した。さらに、表面温度が90°Cまで上昇した塗膜表面に、一滴のエタノールを垂らしたところ、エタノール液は沸騰するように蒸発することを確認した。比較として、金属ドープされてないルチル型酸化チタン結晶を用いて前記と同様にして作製した塗膜にて、同様な実験を行なった。赤外線照射時間が長くなっても、温度上昇は50°C当たりであった図3b。また、単純シリコン基板では、赤外線照射時間のよる温度上昇現象は基本的に起こらなかった図3c。実施例2<マンガンイオンドープされた2-Ti-Mn200を含有する塗膜>[マンガンイオンをドープされた酸化チタン2-Ti-Mn200の合成]実施例1でのエチレンイミン/マンガンイオンのモル比を1/200に変えた以外、同様な条件下、ドーピングを行い、マンガンドープルチル型酸化チタン結晶を作製した。この結晶粉末を20wt含むKBrプレートを作製し、それのFT-IRを測定した。比較に、市販の酸化チタンdegusaP25アナターゼとルチルの混合結晶、ルチル型酸化チタン結晶を20wt含むKBrプレートの測定を行なった。図4に示したように、2-Ti-Mn200が含まれたKBrプレートは中間波長域以外の範囲では赤外線を透過させなかった。比較の未ドープルチルまたは市販の酸化チタンP25の赤外線吸収は弱く、全体波長範囲で透過が主であることが示された。[薄膜の製造]実施例1と同様な方法で、塗膜を作製し、それに赤外線を100秒照射後の温度上昇を測ったところ、塗膜表面温度は70°Cに達した。実施例3<マンガンイオンドープされた酸化チタンを含有する塗膜>上記実施例1のエチレンイミン/マンガンのモル比=1/2、1/5、1/10に変えた以外、同様な条件下で前駆体合成と空気下焼成800°Cを行ない、マンガンイオンがドープされたルチル型酸化チタン結晶を得た。表1に、3種類のマンガンドープ量が異なる酸化チタンを示したマンガンイオン含有率はMnOとした場合の換算値である。これらの酸化チタンのXRD測定から、ルチル型酸化チタン結晶以外に、Mn0由来の回折パターンも現れた。特に、MnO量が20近くになるにつれて、酸化マンガンとして、Mn2O3由来の結晶が観測された。マンガンがこれほど多く含まれた酸化チタン結晶をKBr中に10wtを加え、プレートを作製し、それらのFT-IRを測定した。図5に示した通り、何れのサンプルでも中間赤外線波長のわずかの範囲での透過以外、他の波長範囲ではほぼ全面に吸収された。これらのマンガンドープルチル型酸化チタン結晶を用いて、実施例1と同様に塗膜を作製し、それらの塗膜の赤外線照射時の温度上昇を観察した。150秒照射時点での温度上昇は何れも70°Cを越えた。実施例4<コバルトイオンがドープされた酸化チタンを含有する塗膜>[コバルトイオンドープ酸化チタンの合成]上記実施例1のMnNO32の代わりに、硝酸コバルトを用いポリマー金属錯体中、エチレンイミン/Coのモル比=1/2,1/5、1/10、同様な条件下で前駆体合成と空気下焼成800°Cを行ない、ニッケルイオンがドープされたルチル型酸化チタン結晶を得た。表2に、3種類のコバルトドープ量が異なる酸化チタンを示したコバルトイオン含有率はCo2O3とした場合の換算値である。。XRD測定から、これらの3種類の酸化チタンはルチル型結晶と一致する結晶であることが確認された。また、ルチル型酸化チタン結晶以外に、CoTiO3に相当する結晶の存在が確認された。各サンプル10inKBrのFT-IR測定を行なったところ、いずれも中間赤外線波長以外には透過はなかった図6。これらのサンプルを用い、実施例1と同様の条件下塗膜作製を行い、赤外線照射における温度上昇を測ったところ、150秒照射時点での塗膜表面温度は70°Cを越えた。実施例5<ニッケルイオンがドープされた酸化チタンを含有する塗膜>[ニッケルイオンドープ酸化チタンの合成]上記実施例1のMnNO32の代わりに、硝酸ニッケルを用いポリマー金属錯体中、エチレンイミン/Niのモル比=1/2,1/5、1/10、同様な条件下で前駆体合成と空気下焼成800°Cを行ない、ニッケルイオンがドープされたルチル型酸化チタン結晶を得た。表3に、3種類のニッケルドープ量が異なる酸化チタンを示したニッケルイオン含有率はNiOとした場合の換算値である。。XRD測定から、これらの3種類の酸化チタンはルチル型結晶と一致する結晶であることが確認された。また、ルチル型酸化チタン結晶以外に、NiTiO3に相当する結晶の存在が確認された。各サンプル10inKBrのFT-IR測定を行なったところ、いずれも中間赤外線波長以外には透過はなかった図7。これらのサンプルを用い、実施例1と同様の条件下塗膜作製を行い、赤外線照射における温度上昇を測ったところ、150秒照射時点での塗膜表面温度は70°Cを越えた。"