"物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を備え、前記第2レンズ群は単体のレンズ要素で構成され、前記第2レンズ群を光軸に沿って移動させてフォーカシングを行い、以下の条件式を満足することを特徴とするインナーフォーカス式レンズ。1048<|f3|/f<0732105<Fno×f1/f<142ただし、f3は前記第3レンズ群の焦点距離、fは光学系全系の焦点距離、f1は前記第1レンズ群の焦点距離、Fnoは光学系全系のFナンバーを示す。前記第3レンズ群は、少なくとも1枚の正レンズを含むとともに、最も像側に負レンズが配置されて構成され、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のインナーフォーカス式レンズ。30.85<|f3n|/f<2.40ただし、f3nは前記第3レンズ群の最も像側に配置されている負レンズの焦点距離を示す。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のインナーフォーカス式レンズ。40.38<|f2|/f<0.72ただし、f2は前記第2レンズ群の焦点距離を示す。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一つに記載のインナーフォーカス式レンズ。5nd≧1.6036νd>60.3ただし、ndは前記第2レンズ群のd線に対する屈折率、νdは前記第2レンズ群のd線に対するアッベ数を示す。前記第1レンズ群は、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する前群と、開口絞りと、正の屈折力を有する後群と、を備え、前記後群は負レンズと正レンズとからなる接合レンズを備えていることを特徴とする請求項1~4のいずれか一つに記載のインナーフォーカス式レンズ。特許文献1に開示されているインナーフォーカス式レンズは、最短撮影距離が比較的長く、近距離撮影に不向きであるという問題がある。また、当該文献に記載の条件を満足しながら、35mmカメラ換算で中程度の焦点距離の大口径光学系を実現しようとすると、前玉径が大きくなって、光学系の小型化を実現することができないという問題もある。また、特許文献2に開示されているインナーフォーカス式レンズは、フォーカス群が2枚以上のレンズで構成されているため、光学系の小型、軽量化が十分に図られていないという問題がある。特に、フォーカス群に重量があると、それを駆動するためのアクチュエータも大型のものが必要となるため、当該レンズを保持する鏡筒も大型化が避けられない。また、このインナーフォーカス式レンズは、当該文献に記載の条件を満足しながら、35mmカメラ換算で中程度の焦点を実現した場合、良好な結像性能が得られないという問題もある。このように、上記各特許文献に記載の技術をはじめとする従来のインナーフォーカス式レンズでは、35mmカメラ換算で中程度の焦点距離を有しながら、良好な結像性能を備え、かつ、十分な小型、軽量化が達成されたと云えるものはなかった。この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、35mmカメラ換算で中程度の焦点距離を有しながら、小型、軽量、大口径で、優れた結像性能を備えたインナーフォーカス方式レンズを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を備え、前記第2レンズ群は単体のレンズ要素で構成され、前記第2レンズ群を光軸に沿って移動させてフォーカシングを行い、以下の条件式を満足することを特徴とする。1048<|f3|/f<0732105<Fno×f1/f<142ただし、f3は前記第3レンズ群の焦点距離、fは光学系全系の焦点距離、f1は前記第1レンズ群の焦点距離、Fnoは光学系全系のFナンバーを示す。この発明によれば、35mmカメラ換算で中程度の焦点距離を有しながら、小型、軽量、大口径で、優れた結像性能を備えたインナーフォーカス方式レンズを提供することができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、前記発明において、前記第3レンズ群が、少なくとも1枚の正レンズを含むとともに、最も像側に負レンズが配置されて構成され、以下の条件式を満足することを特徴とする。30.85<|f3n|/f<2.40ただし、f3nは前記第3レンズ群の最も像側に配置されている負レンズの焦点距離を示す。この発明によれば、光学系の小型化を阻害することなく、結像性能の向上を図ることができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。40.38<|f2|/f<0.72ただし、f2は前記第2レンズ群の焦点距離を示す。この発明によれば、光学系全長の短縮化を達成しつつ、より結像性能の向上を図ることができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。5nd≧1.6036νd>60.3ただし、ndは前記第2レンズ群のd線に対する屈折率、νdは前記第2レンズ群のd線に対するアッベ数を示す。この発明によれば、光学系全長の短縮化を達成しつつ、結像性能の向上を図ることができる。特に、倍率色収差を良好に補正することができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、前記発明において、前記第1レンズ群が、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する前群と、開口絞りと、正の屈折力を有する後群と、を備え、前記後群は負レンズと正レンズとからなる接合レンズを備えていることを特徴とする。この発明によれば、小型、大口径の光学系を実現することができる。この発明によれば、35mmカメラ換算で中程度の焦点距離を有しながら、小型、軽量、大口径で、優れた結像性能を備えたインナーフォーカス方式レンズを提供することができるという効果を奏する。以下、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズの好適な実施の形態を詳細に説明する。この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を含み構成される。一般に、望遠タイプのインナーフォーカス式レンズにおいて広角化を考えた場合、第1レンズ群にレトロフォーカスタイプの構成を採用することが考えられる。しかし、レトロフォーカスタイプの光学系は、前群を負レンズ系とすることで焦点を後ろへ移動させた構成であるため、光学系全長が長くなるという欠点がある。また、開口絞りに対する光学系の対称性が著しく欠けているため、前群の負レンズ系で発生する歪曲収差やコマ収差の補正を後群で行うことが難しく、したがって第1レンズ群内で良好な収差補正を行うことは困難である。また、従来の望遠タイプのインナーフォーカス式レンズでは、光学系全長を短くすることは可能だが、光学系の開口絞りに対する対称性が崩れているので、収差補正は難しい。これに対して、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズでは、第1レンズ群にゾナータイプの構成を採用している。ゾナータイプの場合、レトロフォーカスタイプよりも光学系全長を短くすることが可能である。また、開口絞りに対する光学系の対称性もレトロフォーカスタイプに比べて保たれているため、良好な収差補正が可能である。特に、第1レンズ群内で良好な収差補正が可能になるため、後続する第2レンズ群や第3レンズ群の構成を簡素化できるというメリットもある。ゾナータイプの光学系では、バックフォーカスが短くなる傾向があるが、第2レンズ群や第3レンズ群を構成するレンズの屈折力配置を適切に選択することで、バックフォーカスを適切な長さにすることは可能である。次に、フォーカシングについて考える。まず、物体側から順に、正、負、正の屈折力を有するレンズ群が配置されて構成された光学系において、第1レンズ群でフォーカシングを行う場合は、光学系中最も重量のあるレンズ群を移動させることになる。このため、レンズ群の駆動に必要なアクチュエータが大型化することや、消費電力の増加が避けられないという不都合が生じる。加えて、レンズ群の繰り出し時の周辺光量を確保するために、レンズ口径の大型化が必須となる。このことは、光学系の小型化の妨げになる。一方、第3レンズ群でフォーカシングを行う場合は、ユーザーによる鏡筒外からの外力、たとえば指などによる外力で、第3レンズ群を駆動するための駆動手段が破壊されるおそれがある。このため、第3レンズ群よりも像側に封止部品が必要になるなど、コスト増につながる。さらに、物体距離の近距離側への移動に伴う像面上のピント移動を補正するために、第3レンズ群の結像倍率を高めなければならない。この結果、光学系のバックフォーカスが増大し光学系の大型化が避けられない。以上のような不都合を回避するため、この発明では、第1レンズ群と第3レンズ群を固定したまま、光学系内部に配置されている第2レンズ群でフォーカシングを行う。第2レンズ群は、負の屈折力を備えているため、光学系全系を通して光線を最も低い位置を通過させることができる。したがって、第2レンズ群を光学系全系中最も小さい口径のレンズにより構成することが可能になり、その重量も軽量化することができる。また、光学系内部に配置されている第2レンズ群でフォーカシングを行えば、フォーカシングの際に光学系全長が変化することがないため、光学系全長の短縮化に好都合である。さらに、最も像側に配置される第3レンズ群の位置を固定することができるため、外力による悪影響を防止するための封止部品も不要になる。また、この発明は、35mmカメラ換算で中程度75mm程度の焦点距離を有するインナーフォーカス式レンズを実現することを目的とする。このため、物体距離変化によるピント移動量が、たとえば望遠レンズに比べて小さくなる傾向にあり、第2レンズ群を単体のレンズ要素で構成としても、良好な結像性能を維持することができる。第2レンズ群を単体のレンズ要素で構成することにより、第2レンズ群をより軽量で簡易な構成とすることができる。なお、単体のレンズ要素とは、単一の研磨レンズや、非球面レンズ、複合非球面レンズ、接合レンズを含み、空気層をもち互いに接着されていないたとえば正負の2枚レンズなどは含まない。さらに、この発明では、より小型、軽量、大口径で、優れた結像性能のインナーフォーカス式を実現するため、上記特徴に加え、以下に示すような各種条件を設定している。まず、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズでは、第3レンズ群の焦点距離をf3、光学系全系の焦点距離をf、第1レンズ群の焦点距離をf1、光学系全系のFナンバーをFnoとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。1048<|f3|/f<0732105<Fno×f1/f<142条件式1は、小型、広角の光学系を実現するための条件を示すものである。この条件式1を満足することにより、光学系の小型、広角化が極めて有利になる。条件式1においてその下限を下回ると、光学系全系の焦点距離に対する第3レンズ群の焦点距離が短くなりすぎ、球面収差と湾曲収差の発生が顕著になる。一方、条件式1においてその上限を超えると、光学系のバックフォーカスが長くなって、光学系の小型化を阻害する。加えて、光学系の広角化も困難になる。条件式2は、小型、大口径の光学系を実現するための条件を示すものである。条件式2においてその下限を下回ると、第1レンズ群の焦点距離が短くなるためFナンバーが小さくなり、明るいレンズの実現に有利となるが、歪曲収差が顕著になるため、好ましくない。一方、条件式2においてその上限を超えると、光学系のバックフォーカスが長くなって、光学系の小型化を阻害する。加えて、光学系の広角化も困難になる。なお、上記条件式1,2は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。1’0.54<|f3|/f<0.732’1.18<Fno×f1/f<1.42この条件式1’,2’で規定する範囲を満足することにより、光学系全長の短縮化を達成しつつ、より結像性能の向上を図ることができる。さらに、上記条件式1’,2’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。1’’0.59<|f3|/f<0.722’’1.30<Fno×f1/f<1.42この条件式1’’,2’’で規定する範囲を満足することにより、光学系全長のさらなる短縮化を達成しつつ、結像性能のさらなる向上を図ることができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズでは、第3レンズ群を、少なくとも1枚の正レンズを含むとともに、最も像側に負レンズを配置して構成するとよい。第3レンズ群を、物体側から順に、正レンズ、負レンズを配置して構成することにより、物体側から順に、負レンズ、正レンズが配置される構成に比べて光学系のバックフォーカスを短くすることが可能になり、光学系全長の短縮化を実現することができる。また、物体側に配置された正レンズの像側面で発生する球面収差、コマ収差、像面湾曲などを像側に配置された負レンズの物体側面で補正することができる。加えて、第3レンズ群の最も像側に配置されている負レンズの焦点距離をf3n、光学系全系の焦点距離をfとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。30.85<|f3n|/f<2.40条件式3は、光学系の小型化を阻害することなく、結像性能の向上を図るための条件を示すものである。条件式3においてその下限を下回ると、第3レンズ内において負の屈折力が強くなりすぎ、球面収差および像面湾曲がオーバー側に過大となり、補正が困難になる。一方、条件式3においてその上限を超えると、第3レンズ群内において負の屈折力が弱くなりすぎ、球面収差および像面湾曲もアンダー側に過大となり、補正が困難になる。なお、上記条件式3は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。3’0.96<|f3n|/f<2.19この条件式3’で規定する範囲を満足することにより、光学系の小型化を阻害せず、より良好な結像性能が得られる。さらに、上記条件式3’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。3’’1.05<|f3n|/f<2.00この条件式3’’で規定する範囲を満足することにより、光学系の小型化を阻害せず、結像性能のさらなる向上を図ることができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズでは、第2レンズ群の焦点距離をf2、光学系全系の焦点距離をfとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。40.38<|f2|/f<0.72条件式4は、小型で、良好な結像性能を備えた光学系を実現するための条件を示すものである。条件式4においてその下限を下回ると、第2レンズ群の負の屈折力が強くなりすぎ、球面収差や像面湾曲がオーバー側に過大となり、補正が困難になる。一方、条件式4においてその上限を超えると、第2レンズ群の負の屈折力が弱くなりすぎ、第2レンズ群のフォーカスストロークが大きくなる。この結果、光学系全長も拡大するため、好ましくない。なお、第2レンズ群の屈折力が弱いままで光学系全長を短くしようとすると、至近側撮影時にフォーカス群である第2レンズ群の移動を第3レンズ群が妨害してしまって、最短撮影距離を短くすることが困難になる。なお、上記条件式4は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。4’0.42<|f2|/f<0.66この条件式4’で規定する範囲を満足することにより、光学系の小型化を阻害せず、より良好な結像性能が得られる。さらに、上記条件式4’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。4’’0.46<|f2|/f<0.61この条件式4’’で規定する範囲を満足することにより、光学系の小型化を阻害せず、結像性能のさらなる向上を図ることができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズでは、第2レンズ群のd線に対する屈折率をnd、第2レンズ群のd線に対するアッベ数をνdとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。5nd≧1.6036νd>60.3条件式5は、小型で良好な結像性能を備えた光学系を実現するための条件を示すものである。条件式5においてその下限を下回ると、第2レンズ群の屈折率の低下を補うために、第2レンズ群を構成するレンズの曲率を大きくせざるを得なくなり、結果として球面収差の発生が顕著となるため、好ましくない。また、レンズの曲率を大きくすると、レンズ重量も増加して光学系の軽量化が阻害される。重量のあるレンズ駆動のためにより力の強い大型のアクチュエータが必要になり、レンズ鏡筒の大型化にもつながる。なお、第2レンズ群の屈折率が低いままでレンズの曲率を小さく保とうとすると、レンズ自体の屈折力が小さくなって、フォーカス群である第2レンズ群のフォーカスストロークが大きくなり、光学系の小型化が阻害される。条件式6は、倍率色収差の発生を効果的に抑制する条件を示すものである。条件式6においてその下限を下回ると、フォーカシングによる倍率色収差の変動量が大きくなり、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態にかけて良好な解像性能が得られなくなる。また、35mmカメラ換算で焦点距離が中程度75mm程度のインナーフォーカス式レンズを実現しようとする場合、開口絞りを第1レンズ群内に配置するとよい。より好ましくは、第1レンズ群を前群と後群とに分割しその中間に開口絞りを配置するとよい。開口絞りに対してレンズが略対称に配置されていると、諸収差を適切に補正することが容易になる。また、開口絞りを第1レンズ群内に配置することは、諸収差を適度に補正することのみならず、光学系全系において前寄り物体側に開口絞りが位置するので、前玉径を縮小することもできるので有用である。かかる観点から、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズでは、第1レンズ群を、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する前群と、開口絞りと、正の屈折力を有する後群と、を備えて構成している。特に、開口絞り挟んで前側に強い負レンズ群発散群、後ろ側に強い正レンズ群収斂群を配置すれば、たとえば球面収差を発散群でオーバー傾向にしたものを収斂群でアンダー側に戻すことが可能であることから、より良好な収差補正ができるようになる。また、第1レンズ群内で収差補正が可能であることから、後続する第2レンズ群や第3レンズ群のレンズ構成を簡素にすることが可能である。ところで、大口径レンズたとえば、Fナンバーが1.8以下の場合、開口絞りの近傍を通る軸上光束の高さはFナンバーが1.8を超えるレンズに比べて大きくなるため、軸上色収差を補正するのに開口絞りの後方像側に凸レンズを1枚配置するだけでは難しい。そこで、この発明では、第1レンズ群の後群を負レンズと正レンズとからなる接合レンズを備えて構成する。このようにすることにより、軸上色収差を良好に補正することができ、大口径で良好な解像性能を備えた光学系を実現することができる。なお、この接合レンズは、前述のように正の屈折力を持つ必要があるため、正レンズは負レンズに比べて屈折率を大きくする必要がある。以上説明したように、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、フォーカシングをつかさどる第2レンズ群を単体のレンズ要素で構成し、第1レンズ群および第3レンズ群を常時固定しておくことで、軽量で、かつ光学系全長も短くすることができる。また、開口絞りを第1レンズ群内の適切な位置に配置することにより、諸収差の補正に優れた効果を発揮するとともに、光学系の前玉径を小さくすることもできる。さらに、上記各条件式を満足することにより、より小型、軽量、大口径で、優れた結像性能を備えたインナーフォーカス式レンズを実現することができる。以下、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズの実施例を図面に基づき詳細に説明する。なお、以下の実施例によりこの発明が限定されるものではない。図1は、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G11と、負の屈折力を有する第2レンズ群G12と、正の屈折力を有する第3レンズ群G13と、が配置されて構成される。また、第3レンズ群G13と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G11は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群G11Fと、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、正の屈折力を有する後群G11Rと、が配置されて構成される。さらに、前群G11Fは、物体側から順に、正レンズL111と、正レンズL112と、負レンズL113と、負レンズL114と、が配置されて構成される。後群G11Rは、物体側から順に、負レンズL115と、正レンズL116と、が配置されて構成される。負レンズL115と正レンズL116とは、接合されている。第1レンズ群G11のレンズ構成は、開口絞りSTPに対し略対称性が保たれている。なお、第1レンズ群G11は固定されており、フォーカシング時に移動しない。第2レンズ群G12は、負レンズL121により構成されている。第2レンズ群G12は、光軸に沿って物体側から結像面IMG側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第3レンズ群G13は、物体側から順に、正レンズL131と、負レンズL132と、が配置されて構成される。この第3レンズ群G13も固定されており、フォーカシング時に移動しない。以下、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=481515d1=52207nd1=183481νd1=4272r2=2375887d2=04000r3=225541d3=41870nd2=183481νd2=4272r4=629964d4=09458r5=3537688d5=09000nd3=172825νd3=2832r6=162995d6=58298r7=2238200d7=08000nd4=172825νd4=2832r8=588652d8=44211r9=∞開口絞りd9=15000r10=351152d10=08000nd5=184666νd5=2378r11=185361d11=45620nd6=191082νd6=3525r12=856043d12=D可変r13=13386600d13=07000nd7=1603νd7=6544r14=172722d14=D可変r15=461315d15=58712nd8=172916νd8=5467r16=337985d16=15218r17=488753d17=18000nd9=180809νd9=2276r18=1258764d18=50000r19=∞d19=20000nd10=15168νd10=642r20=∞d20=115801r21=∞結像面各合焦状態の数値データ無限遠0025倍最至近距離0138倍D150222195589D12915121998829像高Y142014201420f光学系全系の焦点距離=5150Fno=181ω半画角=1541最短撮影距離=0450f1第1レンズ群G11の焦点距離=3732f2第2レンズ群G12の焦点距離=2827f3第3レンズ群G13の焦点距離=3694f3n負レンズL132の焦点距離=9991条件式1に関する数値|f3|/f=071条件式2に関する数値Fno×f1/f=131条件式3に関する数値|f3n|/f=194条件式4に関する数値|f2|/f=055条件式5に関する数値nd第2レンズ群G12のd線に対する屈折率=1603条件式6に関する数値νd第2レンズ群G12のd線に対するアッベ数=6544また、図2は、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における諸収差図である。図3は、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における諸収差図である。図4は、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS、Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図5は、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G21と、負の屈折力を有する第2レンズ群G22と、正の屈折力を有する第3レンズ群G23と、が配置されて構成される。また、第3レンズ群G23と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G21は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群G21Fと、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、正の屈折力を有する後群G21Rと、が配置されて構成される。さらに、前群G21Fは、物体側から順に、正レンズL211と、正レンズL212と、負レンズL213と、負レンズL214と、が配置されて構成される。後群G21Rは、物体側から順に、負レンズL215と、正レンズL216と、が配置されて構成される。負レンズL215と正レンズL216とは、接合されている。第1レンズ群G21のレンズ構成は、開口絞りSTPに対し略対称性が保たれている。なお、第1レンズ群G21は固定されており、フォーカシング時に移動しない。第2レンズ群G22は、負レンズL221により構成されている。第2レンズ群G22は、光軸に沿って物体側から結像面IMG側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第3レンズ群G23は、物体側から順に、正レンズL231と、負レンズL232と、が配置されて構成される。この第3レンズ群G23も固定されており、フォーカシング時に移動しない。以下、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=563969d1=62609nd1=183481νd1=4272r2=227646d2=04r3=222275d3=45373nd2=183481νd2=4272r4=619644d4=08239r5=2139013d5=09nd3=172825νd3=2832r6=157669d6=62945r7=108362d7=08nd4=172825νd4=2832r8=842155d8=44348r9=∞開口絞りd9=15r10=328654d10=08nd5=184666νd5=2378r11=185472d11=45781nd6=191082νd6=3525r12=110767d12=D可変r13=228318d13=07nd7=1603νd7=6544r14=186759d14=D可変r15=394179d15=7nd8=172916νd8=5467r16=298753d16=46748r17=255175d17=18nd9=180809νd9=2276r18=618081d18=5r19=∞d19=2nd10=15168νd10=642r20=∞d20=98561r21=∞結像面各合焦状態の数値データ無限遠0025倍最至近距離0141倍D180425986351D10836100426289像高Y142014201420f光学系全系の焦点距離=5150Fno=184ω半画角=1542最短撮影距離=0450f1第1レンズ群G21の焦点距離=3970f2第2レンズ群G22の焦点距離=2860f3第3レンズ群G23の焦点距離=3675f3n負レンズL232の焦点距離=5500条件式1に関する数値|f3|/f=071条件式2に関する数値Fno×f1/f=141条件式3に関する数値|f3n|/f=107条件式4に関する数値|f2|/f=056条件式5に関する数値nd第2レンズ群G22のd線に対する屈折率=1603条件式6に関する数値νd第2レンズ群G22のd線に対するアッベ数=6544また、図6は、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における諸収差図である。図7は、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における諸収差図である。図8は、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS、Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図9は、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G31と、負の屈折力を有する第2レンズ群G32と、正の屈折力を有する第3レンズ群G33と、が配置されて構成される。また、第3レンズ群G33と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G31は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群G31Fと、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、正の屈折力を有する後群G31Rと、が配置されて構成される。さらに、前群G31Fは、物体側から順に、正レンズL311と、正レンズL312と、負レンズL313と、負レンズL314と、が配置されて構成される。後群G31Rは、物体側から順に、負レンズL315と、正レンズL316と、が配置されて構成される。負レンズL315と正レンズL316とは、接合されている。第1レンズ群G31のレンズ構成は、開口絞りSTPに対し略対称性が保たれている。なお、第1レンズ群G31は固定されており、フォーカシング時に移動しない。第2レンズ群G32は、負レンズL321により構成されている。第2レンズ群G32は、光軸に沿って物体側から結像面IMG側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第3レンズ群G33は、物体側から順に、正レンズL331と、負レンズL332と、が配置されて構成される。この第3レンズ群G33も固定されており、フォーカシング時に移動しない。以下、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=508102d1=43090nd1=183481νd1=4272r2=4529370d2=04000r3=218756d3=47469nd2=183481νd2=4272r4=554151d4=06764r5=1155343d5=09000nd3=172825νd3=2832r6=156000d6=59799r7=2058400d7=08000nd4=172825νd4=2832r8=620173d8=43755r9=∞開口絞りd9=15000r10=302706d10=08000nd5=184666νd5=2378r11=180769d11=43873nd6=191082νd6=3525r12=2135900d12=D可変r13=1830600d13=07000nd7=1603νd7=6544r14=183813d14=D可変r15=452360d15=59633nd8=172916νd8=5467r16=264721d16=25000r17=246338d17=18000nd9=180809νd9=2276r18=463537d18=50000r19=∞d19=20000nd10=15168νd10=642r20=∞d20=130843r21=∞結像面各合焦状態の数値データ無限遠0025倍最至近距離0141倍D184826306351D11703109217200像高Y142014201420f光学系全系の焦点距離=5150Fno=182ω半画角=1547最短撮影距離=0450f1第1レンズ群G31の焦点距離=3955f2第2レンズ群G32の焦点距離=2767f3第3レンズ群G33の焦点距離=3451f3n負レンズL332の焦点距離=6756条件式1に関する数値|f3|/f=067条件式2に関する数値Fno×f1/f=140条件式3に関する数値|f3n|/f=131条件式4に関する数値|f2|/f=054条件式5に関する数値nd第2レンズ群G32のd線に対する屈折率=1603条件式6に関する数値νd第2レンズ群G32のd線に対するアッベ数=6544また、図10は、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における諸収差図である。図11は、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における諸収差図である。図12は、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS、Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図13は、実施例4にかかるインナーフォーカス式レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G41と、負の屈折力を有する第2レンズ群G42と、正の屈折力を有する第3レンズ群G43と、が配置されて構成される。また、第3レンズ群G43と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G41は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群G41Fと、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、正の屈折力を有する後群G41Rと、が配置されて構成される。さらに、前群G41Fは、物体側から順に、正レンズL411と、正レンズL412と、負レンズL413と、負レンズL414と、が配置されて構成される。後群G41Rは、物体側から順に、負レンズL415と、正レンズL416と、が配置されて構成される。負レンズL415と正レンズL416とは、接合されている。第1レンズ群G41のレンズ構成は、開口絞りSTPに対し略対称性が保たれている。なお、第1レンズ群G41は固定されており、フォーカシング時に移動しない。第2レンズ群G42は、負レンズL421により構成されている。第2レンズ群G42は、光軸に沿って物体側から結像面IMG側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第3レンズ群G43は、物体側から順に、正レンズL431と、負レンズL432と、が配置されて構成される。この第3レンズ群G43も固定されており、フォーカシング時に移動しない。以下、実施例4にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=682826d1=44640nd1=183481νd1=4272r2=1922554d2=04000r3=209820d3=47829nd2=183481νd2=4272r4=615185d4=07040r5=1453055d5=09000nd3=172825νd3=2832r6=153594d6=63750r7=985429d7=08000nd4=172825νd4=2832r8=939972d8=40803r9=∞開口絞りd9=15000r10=324300d10=08000nd5=184666νd5=2378r11=191853d11=44080nd6=191082νd6=3525r12=1278255d12=D可変r13=2246075d13=07000nd7=1603νd7=6544r14=189466d14=D可変r15=407832d15=686337nd8=172916νd8=5467r16=268509d16=25703r17=241492d17=09500nd9=180809νd9=2276r18=477157d18=50000r19=∞d19=20000nd10=15168νd10=642r20=∞d20=118133r21=∞結像面各合焦状態の数値データ無限遠0025倍最至近距離0131倍D181226446257D1043296005987像高Y142014201420f光学系全系の焦点距離=4824Fno=173ω半画角=1647最短撮影距離=0450f1第1レンズ群G41の焦点距離=3923f2第2レンズ群G42の焦点距離=2894f3第3レンズ群G43の焦点距離=3396f3n負レンズL432の焦点距離=6162条件式1に関する数値|f3|/f=070条件式2に関する数値Fno×f1/f=141条件式3に関する数値|f3n|/f=128条件式4に関する数値|f2|/f=060条件式5に関する数値nd第2レンズ群G42のd線に対する屈折率=1603条件式6に関する数値νd第2レンズ群G42のd線に対するアッベ数=6544また、図14は、実施例4にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における諸収差図である。図15は、実施例4にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における諸収差図である。図16は、実施例4にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS、Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図17は、実施例5にかかるインナーフォーカス式レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G51と、負の屈折力を有する第2レンズ群G52と、正の屈折力を有する第3レンズ群G53と、が配置されて構成される。また、第3レンズ群G53と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G51は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群G51Fと、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、正の屈折力を有する後群G51Rと、が配置されて構成される。さらに、前群G51Fは、物体側から順に、正レンズL511と、正レンズL512と、負レンズL513と、負レンズL514と、が配置されて構成される。後群G51Rは、物体側から順に、負レンズL515と、正レンズL516と、が配置されて構成される。負レンズL515と正レンズL516とは、接合されている。第1レンズ群G51のレンズ構成は、開口絞りSTPに対し略対称性が保たれている。なお、第1レンズ群G51は固定されており、フォーカシング時に移動しない。第2レンズ群G52は、負レンズL521により構成されている。第2レンズ群G52は、光軸に沿って物体側から結像面IMG側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第3レンズ群G53は、物体側から順に、正レンズL531と、負レンズL532と、が配置されて構成される。この第3レンズ群G53も固定されており、フォーカシング時に移動しない。以下、実施例5にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=58046d1=6110nd1=183481νd1=4272r2=186955d2=0400r3=23827d3=3800nd2=191082νd2=3525r4=63373d4=0869r5=279970d5=0900nd3=172825νd3=2832r6=16451d6=6076r7=109125d7=0800nd4=18061νd4=3327r8=109615d8=4012r9=∞開口絞りd9=1500r10=30286d10=0700nd5=184666νd5=2378r11=18621d11=6198nd6=183481νd6=4272r12=85512d12=D可変r13=108934d13=0700nd7=162041νd7=6034r14=20396d14=D可変r15=38631d15=7000nd8=172916νd8=5467r16=31774d16=6327r17=22412d17=1269nd9=180518νd9=2546r18=45176d18=5000r19=∞d19=2000nd10=15168νd10=642r20=∞d20=9150r21=∞結像面各合焦状態の数値データ無限遠0025倍最至近距離0143倍D169724496044D12490117388143像高Y142014201420f光学系全系の焦点距離=5150Fno=186ω半画角=1532最短撮影距離=0450f1第1レンズ群G51の焦点距離=3905f2第2レンズ群G52の焦点距離=2763f3第3レンズ群G53の焦点距離=3605f3n負レンズL532の焦点距離=5665条件式1に関する数値|f3|/f=070条件式2に関する数値Fno×f1/f=141条件式3に関する数値|f3n|/f=110条件式4に関する数値|f2|/f=054条件式5に関する数値nd第2レンズ群G52のd線に対する屈折率=162041条件式6に関する数値νd第2レンズ群G52のd線に対するアッベ数=6034また、図18は、実施例5にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における諸収差図である。図19は、実施例5にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における諸収差図である。図20は、実施例5にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS、Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図21は、実施例6にかかるインナーフォーカス式レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G61と、負の屈折力を有する第2レンズ群G62と、正の屈折力を有する第3レンズ群G63と、が配置されて構成される。また、第3レンズ群G63と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G61は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群G61Fと、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、正の屈折力を有する後群G61Rと、が配置されて構成される。さらに、前群G61Fは、物体側から順に、正レンズL611と、正レンズL612と、負レンズL613と、負レンズL614と、が配置されて構成される。後群G61Rは、物体側から順に、負レンズL615と、正レンズL616と、が配置されて構成される。負レンズL615と正レンズL616とは、接合されている。第1レンズ群G61のレンズ構成は、開口絞りSTPに対し略対称性が保たれている。なお、第1レンズ群G61は固定されており、フォーカシング時に移動しない。第2レンズ群G62は、負レンズL621により構成されている。第2レンズ群G62は、光軸に沿って物体側から結像面IMG側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第3レンズ群G63は、物体側から順に、正レンズL631と、負レンズL632と、が配置されて構成される。この第3レンズ群G63も固定されており、フォーカシング時に移動しない。以下、実施例6にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=345436d1=45381nd1=183481νd1=4272r2=1792518d2=04000r3=224980d3=36003nd2=183481νd2=4272r4=424882d4=09115r5=644851d5=09000nd3=172825νd3=2832r6=148938d6=62808r7=7000000d7=08000nd4=172825νd4=2832r8=639398d8=44972r9=∞開口絞りd9=15000r10=267105d10=08000nd5=184666νd5=2378r11=152311d11=49795nd6=191082νd6=3525r12=9526522d12=D可変r13=731046d13=07000nd7=1603νd7=6544r14=183813d14=D可変r15=429853d15=70000nd8=172916νd8=5467r16=242634d16=28527r17=208317d17=18000nd9=180809νd9=2276r18=343598d18=50000r19=∞d19=20000nd10=15168νd10=642r20=∞d20=138539r21=∞結像面各合焦状態の数値データ無限遠0025倍最至近距離0144倍D246932186784D1011993705806像高Y142014201420f光学系全系の焦点距離=5150Fno=182ω半画角=1555最短撮影距離=0450f1第1レンズ群G61の焦点距離=3957f2第2レンズ群G62の焦点距離=2429f3第3レンズ群G63の焦点距離=3090f3n負レンズL632の焦点距離=6961条件式1に関する数値|f3|/f=060条件式2に関する数値Fno×f1/f=140条件式3に関する数値|f3n|/f=135条件式4に関する数値|f2|/f=047条件式5に関する数値nd第2レンズ群G62のd線に対する屈折率=1603条件式6に関する数値νd第2レンズ群G62のd線に対するアッベ数=6544また、図22は、実施例6にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における諸収差図である。図23は、実施例6にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における諸収差図である。図24は、実施例6にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS、Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。なお、上記各実施例中の数値データにおいて、r1,r2,は各レンズ、絞り面などの曲率半径、d1,d2,は各レンズ、絞りなどの肉厚またはそれらの面間隔、nd1,nd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対する屈折率、νd1,νd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対するアッベ数を示している。そして、長さの単位は最短撮影距離に関してはm、それ以外はすべてmm、角度の単位はすべて°である。以上説明したように、上記各実施例のインナーフォーカス式レンズは、フォーカシングをつかさどる第2レンズ群を単体のレンズ要素で構成し、第1レンズ群および第3レンズ群を常時固定しておくことで、軽量で、かつ光学系全長を短くすることができる。また、開口絞りを第1レンズ群内の適切な位置に配置することにより、諸収差の補正に優れた効果を発揮するとともに、光学系の前玉径を小さくすることもできる。さらに、上記各条件式を満足することにより、より小型、軽量、大口径で、優れた結像性能を備えたインナーフォーカス式レンズを実現することができる。"