係止部が内周面に形成された第1の環状部分を有する第1の連結部材と、前記第1の環状部分の係止部と同じ形状の係止部が内周面に形成された第2の環状部分を有する第2の連結部材と、基体部分と、この基体部分から延出し間隔を置いて配置された複数の弾性係止片とを有する中間部材とを備え、前記複数の弾性係止片は、前記第1および第2の環状部分の内部に挿通されて各環状部分の係止部と係合する回動可能な連結構造。前記複数の弾性係止片は、前記基体部分が形成された面に垂直な方向に基体部分の両側面から延出し、前記基体部分の周囲に間隔を置いて配置されることを特徴とする請求項1に記載の回動可能な連結構造。前記中間部材は、前記複数の弾性係止片が延びる方向に平行な軸線を中心とする円形外周面を有し、前記第1および第2の連結部材は、前記円形外周面に嵌合する円形内周面をそれぞれ有することを特徴とする請求項2に記載の回動可能な連結構造。前記円形外周面は、前記基体部分の外周に形成され、前記円形内周面は、前記第1および第2の環状部分の係止部が形成される内周面にそれぞれ形成されることを特徴とする請求項3に記載の回動可能な連結構造。前記第1および第2の環状部分の係止部は、内周面に連続して形成された多数の係止歯から構成され、前記複数の弾性係止片の各弾性係止片は、前記第1および第2の環状部分の多数の係止歯に係合する少なくとも1つの係止歯を有することを特徴とする請求項2乃至請求項4のいずれかに記載の回動可能な連結構造。前記複数の弾性係止片は、互いに対向して配置された一対の特定弾性係止片と、この一対の特定弾性係止片と対向しない位置に配置された複数の非特定弾性係止片とを含み、前記特定弾性係止片の係止歯の数は、前記非特定弾性係止片の係止歯の数より多いことを特徴とする請求項5に記載の回動可能な連結構造。前記第1および第2の連結部材は、同じ形状を有し、前記複数の弾性係止片は、前記基体部分に関して対称な形状で、基体部分の両側面から延出することを特徴とする請求項2乃至請求項6のいずれかに記載の回動可能な連結構造。前記複数の弾性係止片の各弾性係止片は、各弾性係止片が延びる方向に垂直な方向に突出する係止爪を自由端に有し、前記係止爪は、前記複数の弾性係止片が挿通された前記第1および第2の環状部分の側端面に係合することを特徴とする請求項1乃至請求項7のいずれかに記載の回動可能な連結構造。請求項1乃至請求項8のいずれかに記載の回動可能な連結構造と、前記第1および第2の連結部材の一方の連結部材に連結され、情報表示体を支持する支持具と、前記第1および第2の連結部材の他方の連結部材に連結され、固定された物体に取り付けられる取付具とを備える情報表示用ホルダ。特許文献1に記載の連結構造においては、円筒部は円筒形本体の円形開口の内部に配置される一方、係止部材は、円筒形本体の外部に配置され、しかも円筒形本体に対して回動する。このため、係止部材と円筒部と支持部材とを一体で成形することは困難であり、また、これらの部材を組み付けるための工程数も多くなる問題がある。そこで、本発明は、上記の問題点に鑑みてなされたものであり、簡易な構成で容易に組み付けることができる回動可能な連結構造を提供することを目的とする。請求項1に記載の第1の発明態様は、回動可能な連結構造であって、係止部が内周面に形成された第1の環状部分を有する第1の連結部材と、前記第1の環状部分の係止部と同じ形状の係止部が内周面に形成された第2の環状部分を有する第2の連結部材と、基体部分と、この基体部分から延出し間隔を置いて配置された複数の弾性係止片とを有する中間部材とを備え、前記複数の弾性係止片が、前記第1および第2の環状部分の内部に挿通されて各環状部分の係止部と係合する構成を有する。本発明態様では、係止部と複数の弾性係止片とが係合することができるのであれば、第1および第2の連結部材が、同じ形状でも、異なる形状でも良い。本発明態様では、複数の弾性係止片は、基体部分の一側面から延出する構成でも、基体部分の両側面から延出する構成でも良い。本発明態様では、弾性係止片の数は、2個以上であれば、奇数でも偶数でも良い。また、複数の弾性係止片の間隔は、各弾性係止片の弾性変形を許容することができる間隔であれば、等しい間隔でも、異なる間隔でも良い。本発明態様では、係止部は、複数の弾性係止片と係合して第1および第2の連結部材を所望の回動角度に保持することができれば、歯形状などの多数の凹凸部分が環状部分の内周面に連続して形成される形状でも、多角形などの隣り合う2つの平面が異なる角度で環状部分の内周面に連続して形成される形状でも良い。また、係止部は、環状部分の内周面全周にわたって形成されることが、各連結部材の円滑な回動のために好ましいが、環状部分の内周面の複数個所に部分的に形成されても良い。請求項2に記載の具体的態様は、回動可能な連結構造であって、前記複数の弾性係止片が、前記基体部分が形成された面に垂直な方向に基体部分の両側面から延出し、前記基体部分の周囲に間隔を置いて配置される。請求項3に記載の具体的態様は、回動可能な連結構造であって、前記中間部材が、前記複数の弾性係止片が延びる方向に平行な軸線を中心とする円形外周面を有し、前記第1および第2の連結部材が、前記円形外周面に嵌合する円形内周面をそれぞれ有する。請求項4に記載の具体的態様は、回動可能な連結構造であって、前記円形外周面が、前記基体部分の外周に形成され、前記円形内周面が、前記第1および第2の環状部分の係止部が形成される内周面にそれぞれ形成される。請求項5に記載の具体的態様は、回動可能な連結構造であって、前記第1および第2の環状部分の係止部が、内周面に連続して形成された多数の係止歯から構成され、前記複数の弾性係止片の各弾性係止片が、前記第1および第2の環状部分の多数の係止歯に係合する少なくとも1つの係止歯を有する。請求項6に記載の具体的態様は、回動可能な連結構造であって、前記複数の弾性係止片が、互いに対向して配置された一対の特定弾性係止片と、この一対の特定弾性係止片と対向しない位置に配置された複数の非特定弾性係止片とを含み、前記特定弾性係止片の係止歯の数が、前記非特定弾性係止片の係止歯の数より多い。請求項7に記載の具体的態様は、回動可能な連結構造であって、前記第1および第2の連結部材が、同じ形状を有し、前記複数の弾性係止片が、前記基体部分に関して対称な形状で、基体部分の両側面から延出する。請求項8に記載の具体的態様は、回動可能な連結構造であって、前記複数の弾性係止片の各弾性係止片が、各弾性係止片が延びる方向に垂直な方向に突出する係止爪を自由端に有し、前記係止爪が、前記複数の弾性係止片が挿通された前記第1および第2の環状部分の側端面に係合する。請求項9に記載の第2の発明態様は、情報表示用ホルダであって、第1の発明態様またはその具体的態様の回動可能な連結構造と、前記第1および第2の連結部材の一方の連結部材に連結され、情報表示体を支持する支持具と、前記第1および第2の連結部材の他方の連結部材に連結され、固定された物体に取り付けられる取付具とを備える構成である。本発明態様では、回動可能な連結構造が少なくとも1個備えられれば良い。回動可能な連結構造が複数個備えられた場合には、複数個の回動可能な連結構造の中の1つの回動可能な連結構造の一方の連結部材が、直接に、または他の回動可能な連結構造を介して支持具に連結され、他方の連結部材が、他の回動可能な連結構造を介して、または直接に取付具に連結される構成となる。請求項1に記載の第1の発明態様では、中間部材の複数の弾性係止片が、第1および第2の環状部分の内部に配置され、第1および第2の連結部材を回動可能に支持すると共に、係止部と係合して両連結部材の回動角度を任意の角度に保持する。この結果、弾性変形可能な係止部材と、回動可能な円筒形本体を支持する円筒部とを別個に設ける従来の構成に比べ、簡単な構成で、両連結部材を中間部材に容易に組み付けることができる。請求項2に記載の具体的態様では、複数の弾性係止片が、基体部分の両側面から延出して配置される。第1および第2の環状部分の係止部は、基体部分の両側面から延出する複数の弾性係止片にそれぞれ係合する。この結果、各環状部分は、基体部分の各側面から延出する複数の弾性係止片に個別に支持されることから、第1および第2の連結部材を円滑に回動させると共に、任意の回動角度に確実に保持することができる。請求項3に記載の具体的態様では、前記第1および第2の連結部材の円形内周面が、中間部材の円形外周面にそれぞれ係合して支持される。この結果、第1および第2の連結部材の回動軸線を、中間部材の軸線に一致させることができ、両連結部材をその回動軸線をずらすことなく円滑に回動させることができる。請求項4に記載の具体的態様では、第1および第2の環状部分の内周面に形成された円形内周面が、基体部分の外周に形成された円形外周面にそれぞれ係合する。この結果、円形外周面が中間部材の中で外径が比較的大きな基体部分に形成されることから、第1および第2の連結部材を一層円滑に回動させることができる。請求項5に記載の具体的態様では、複数の弾性係止片の各弾性係止片の少なくとも1つの係止歯が、第1および第2の環状部分の内周面に連続して形成された多数の係止歯に係合する。この結果、第1および第2の連結部材の回動角度を、比較的小さな角度で調整することができる。請求項6に記載の具体的態様では、互いに対向する一対の特定弾性係止片の係止歯の数が、非特定弾性係止片の係止歯の数より多い。特定弾性係止片の多い係止歯が、各環状部分の係止歯との係合により、第1および第2の連結部材の回動角度を保持する主要な働きを有する。一方、非特定弾性係止片の少ない係止歯が、各環状部分の係止歯との係合により、各連結部材の回動軸線のずれを抑制すると共に、回動可能な連結構造の用途に応じて各連結部材の回動角度の保持力を調整する働きを有する。この結果、第1および第2の連結部材を、調整し易い保持力で円滑に回動させることができる。請求項7に記載の具体的態様では、同じ形状の第1および第2の連結部材の係止部が、基体部分に関して対称な形状の複数の弾性係止片に係合する。この結果、基体部分の各側面から延出する複数の弾性係止片に、第1および第2の連結部材のいずれを組み付けても、回動可能な連結構造を正しく組み立てることができ、各連結部材の組み付け作業が容易になる。請求項8に記載の具体的態様では、複数の弾性係止片の各弾性係止片の係止爪が、第1および第2の環状部分の側端面に係合する。この結果、係止爪と環状部分の側端面との係合により、両連結部材が中間部材から外れるのを確実に防止することができる。請求項9に記載の第2の発明態様では、第1の発明態様またはその具体的態様の回動可能な連結構造と、一方の連結部材に連結され、情報表示体を支持する支持具と、他方の連結部材に連結され、固定された物体に取り付けられる取付具とを備える。この結果、支持具に支持された情報表示体を、所望の見易い位置および姿勢で保持することができる。<第1の実施形態>以下に、本発明の第1の実施形態に係る回動可能な連結構造を用いた情報表示用ホルダ1について、図面を参照して説明する。図1は、情報表示用ホルダ1の全体を示す斜視図である。図1に矢印で示す3つの方向を、上下方向、前後方向、および左右方向とし、その他の図面でも同様に、各方向を示す。[情報表示用ホルダ1の概略構成]図1において、情報表示用ホルダ1は、取付具2と、支持具3と、2つの回動可能な連結構造4、5と、両連結構造を連結する連結棹6と、を備える。取付具2は、商品陳列棚に固定された仕切り板7の上部を弾性力で挟持する構成を有する。支持具3は、情報表示体8を弾性力で挟持するもので、クリップ形状を有する。情報表示体8は、陳列する商品を説明する情報、および陳列する商品が特売中の商品であることを示す情報など、種々の情報を表示するものである。本実施形態では、情報表示体8は、特売中を示すSALEの情報を表示している。本実施形態の取付具2、支持具3、仕切り板7、および情報表示体8は、本発明の取付具、支持具、固定された物、および情報表示体の一例である。[回動可能な連結構造4の詳細な構成]回動可能な連結構造4、5は、同じ構成であるので、回動可能な連結構造4を例にして説明する。図2は、回動可能な連結構造4を前方から見た拡大正面視図であり、図3は、図2に示すA-A線に従う側断面図である。図2において、回動可能な連結構造4は、中間部材10と、第1の連結部材100と、第2の連結部材200と、を備える。中間部材10は、第1および第2の連結部材100、200を回動可能に連結する。第1の連結部材100は、取付具2に固定される。第2の連結部材200は、連結棹6に固定される。本実施形態の中間部材10、第1の連結部材100、および第2の連結部材200が、本発明の中間部材、第1の連結部材、および第2の連結部材の一例である。中間部材10の構成図4乃至図6を参照して中間部材10の構成を説明する。中間部材10は、前後方向に延びる略円筒形状に形成され、合成樹脂材料により一体成形される。合成樹脂材料として、ポリアセタール、ポリアリレート、ポリエーテルサルフォン、またはポリカーボネートなどが使用され、その他の合成樹脂材料であっても、弾力性と摺動性とを有する材料であれば使用可能である。中間部材10は、基体部分12と、4つの前方弾性係止片14A~14Dと、4つの後方弾性係止片16A~16Dと、を備える。基体部分12は、前後方向に所定の長さを有する略円板形状に形成される。前方弾性係止片14A~14Dは、基体部分12の一方の側面から前方に延びる。後方弾性係止片16A~16Dは、基体部分12の他方の側面から後方に延びる。前方弾性係止片14A~14Dは、円弧形状に形成され、中心に円形の空間が形成されるように基体部分12の周囲に円形をなすように配列される。前方弾性係止片14Aは、前方弾性係止片14Cと対向して配置され、前方弾性係止片14Bは、前方弾性係止片14Dと対向して配置される。前方溝18A~18Dが、隣り合う2つの前方弾性係止片の間に、円周方向に等しい間隙、および前後方向に等しい深さでそれぞれ形成される。前方弾性係止片14A~14Dは、前方溝18A~18Dの存在により、中間部材10の半径方向にそれぞれ弾性変形可能となる。後方弾性係止片16A~16Dも、前方弾性係止片14A~14Dと同様に、円形状に配列されると共に、対向した関係で配置される。後方溝20A~20Dが、隣り合う2つの後方弾性係止片の間に、円周方向に等しい間隙、および前後方向に等しい深さでそれぞれ形成される。後方弾性係止片16A~16Dは、後方溝20A~20Dの存在により、中間部材10の半径方向にそれぞれ弾性変形可能となる。前方溝の間隙または後方溝の間隙は、隣り合う2つの弾性係止片が変形したときに、前方弾性係止片の前方端部同士、または後方弾性係止片の後方端部同士が衝突しない間隙に設定される。前方係止爪22A~22Dが、前方弾性係止片14A~14Dの自由端にそれぞれ形成され、中間部材10の外方に突出する。後方係止爪24A~24Dが、後方弾性係止片16A~16Dの自由端にそれぞれ形成され、中間部材10の外方に突出する。前方弾性係止片14A、および前方弾性係止片14Aに対向する前方弾性係止片14Cは、前後方向に延びる4つの前方係止歯26A、26Cを外周面にそれぞれ有する。前方弾性係止片14B、および前方弾性係止片14Bに対向する前方弾性係止片14Dは、前後方向に延びる1つの前方係止歯28B、28Dを外周面にそれぞれ有する。後方弾性係止片16A、および後方弾性係止片16Aに対向する後方弾性係止片16Cは、前後方向に延びる4つの後方係止歯30A、30Cを外周面にそれぞれ有する。後方弾性係止片16B、および後方弾性係止片16Bに対向する後方弾性係止片16Dは、前後方向に延びる1つの後方係止歯32B、32Dを外周面にそれぞれ有する。図5に示すように、基体部分12の外周の外径は、前方係止歯26A、28B、28Dが位置する円周面の径、および後方係止歯30A、32B、32Dが位置する円周の径より、僅かに大きく設定される。また、基体部分12の外周の外径は、前方係止爪22A、22B、22Dの先端が位置する円周の径、および後方係止爪24A、24B、24Dの先端が位置する円周の径より、僅かに小さいか、またはこれらの径と同じに設定される。前方弾性係止片14A~14D、および後方弾性係止片16A~16Dは、図5に示すように、基体部分12に関して対称な形状である。基体部分12は、各弾性係止片が延びる前後方向に平行な軸線AXを中心とする円形外周面を有する。この円形外周面は、図5に示すように、前後方向に同一径の基本外周面34と、この基本外周面34の前方に湾曲する前方外周面36と、この基本外周面34の後方に湾曲する後方外周面38と、を備える。前方弾性係止片14A~14Dは、その前方先端部から前方係止爪22A~22Dに向かって傾斜する前方湾曲面40A~40Dを備える。後方弾性係止片16A~16Dは、その後方先端部から後方係止爪24A~24Dに向かって傾斜する後方湾曲面42A~42Dを備える。本実施形態の基体部分12が、本発明の基体部分の一例であり、本実施形態の前方弾性係止片14A~14D、および後方弾性係止片16A~16Dが、本発明の複数の弾性係止片の一例である。本実施形態の前方係止歯26A、26C、28B、28D、および後方係止歯30A、30C、32B、32Dが、本発明の弾性係止片の係止歯の一例である。本実施形態の前方弾性係止片14A、14C、および後方弾性係止片16A、16Cが、本発明の一対の特定弾性係止片の一例であり、本実施形態の前方弾性係止片14B、14D、および後方弾性係止片16B、16Dが、本発明の複数の非特定弾性係止片の一例である。本実施形態の前方係止爪22A~22D、および後方係止爪24A~24Dが、本発明の係止爪の一例である。本実施形態の基本外周面34と、前方外周面36と、後方外周面38とが、本発明の中間部材の円形外周面の一例である。第1の連結部材100の構成本実施形態では、第1および第2の連結部材100、200は同じ形状であるので、先ず、第1の連結部材100の構成を中心に、図7乃至図9を参照して説明する。第1の連結部材100は、合成樹脂材料により一体成形される。合成樹脂材料として、ポリアセタール、ポリカーボネート、ポリプロピレン、またはアクリロニトリルブタジエンスチレンABSなどが使用され、その他の合成樹脂材料であっても、種々の色に着色することが可能な性質と摺動性とを有する材料であれば使用可能である。第1の連結部材100は、環状部分102と、円筒状部分104と、を備える。環状部分102の中心となる軸線が、円筒状部分104の延びる方向、すなわち図7に示す上下方向に垂直となる状態で、環状部分102が円筒状部材104に連結して形成される。環状部分102は、前後方向に同一径の基本内周面106と、多数の係止歯108が全周に連続して形成される係止内周面110と、を備える。本実施形態では、多数の係止歯108は、全周に24個形成される。後方弾性係止片16A~16Dが環状部分102の内部に挿通されたときに、図3に示すように、多数の係止歯108は、後方係止歯30A、30C、32B、32Dと係合することができる。また、図3に示すように、基本内周面106は、基本外周面34の後方部分に嵌合することができると共に、後方係止爪24A~24Dは、環状部分102の後方側端面に係合することができる。円筒状部分104は、環状部分102と連結する部分に、段差部112を備える。段差部112は、図8に示すように、環状部分102と同心円の一部をなす曲面114を有する。曲面114は、環状部分102の外周面よりも環状部分102の中心から外方に配置される。図9において、段差部112の段差の大きさ、すなわち円筒状部分112の前方側面と環状部分102の前方側面との間の距離LSは、環状部分102の前後方向の厚さLTより大きく設定される。円筒状部分104は、その内部に連結孔116を備える。連結孔116は、円筒状部分104の延びる方向に形成され、円筒状部分104が環状部分102と連結される端部と反対側の端部において開口する。長溝118が、連結孔116の内部に形成され、円筒状部分104の延びる方向に延びる。取付具2の上部から延出する連結軸2Aが、連結孔116に圧入され、連結軸2Aの側面から突出する突条2Bが、長溝118に嵌合する。突条2Bと長溝118との嵌合により、円筒状部分104が連結軸2Aの回りに回転しないように、第1連結部材100が取付具2に固定される。第2の連結部材200の構成第2の連結部材200の構成を、図3を参照して説明する。第2の連結部材200は、第1の連結部材100と同じ形状であるので、環状部分202と、円筒状部分204と、を備える。環状部分202は、基本内周面206と、多数の係止歯108と同一形状の多数の係止歯208が全周に連続して形成される係止内周面210と、を備える。前方弾性係止片14A~14Dが環状部分202の内部に挿通されたときに、図3に示すように、多数の係止歯208は、前方係止歯26A、26C、28B、28Dと係合することができる。また、図3に示すように、基本内周面206は、基本外周面34の前方部分に嵌合することができると共に、後方係止爪22A~22Dは、環状部分202の前方側端面に係合することができる。円筒状部分204は、環状部分202と連結する部分に、段差部212を備える。段差部212は、段差部112と同様に、曲面214を有する。円筒状部分204は、その内部に連結孔216を備える。長溝218が、長溝118と同様に、連結孔216の内部に形成される。連結棹6は、取付具2の連結軸2Aと同様な連結軸を備える。この連結棹6の連結軸が、連結孔216に圧入され、連結軸の側面から突出する突条が、長溝218に嵌合する。突条と長溝218との嵌合により、円筒状部分204が連結棹6の連結軸の回りに回転しないように、第2連結部材200が連結棹6に固定される。本実施形態の第1および第2の連結部材100、200が、本発明の第1および第2の連結部材の一例である。本実施形態の環状部分102、および環状部分202が、本発明の第1の環状部分、および第2の環状部分の一例である。本実施形態の多数の係止歯108、および多数の係止歯208が、本発明の第1の環状部分の係止部、および第2の環状部分の係止部の一例である。本実施形態の基本内周面106が、本発明の第1の連結部材の円形内周面の一例であり、本実施形態の基本内周面206が、本発明の第2の連結部材の円形内周面の一例である。[第1の実施形態に係る回動可能な連結構造4の組み付け方法]第1の実施形態に係る回動可能な連結構造4の組み付け方法について、図3を参照して説明する。中間部材10の基本外周面34が第1の連結部材100の基本内周面106に嵌合するように、作業者は、中間部材10の後方弾性係止片16A~16Dを第1の連結部材100の環状部分102に挿通する。作業者が中間部材10を挿通する際に、後方弾性係止片16A~16Dの後方湾曲面42A~42Dが基本内周面106の前方側端部分により押圧され、後方係止爪24A~24Dを含む後方弾性係止片16A~16Dの自由端が中間部材10の内部に向かって弾性変形する。中間部材10を挿通している途中において、基本内周面106は、後方に湾曲する後方外周面38に先ず嵌合し、その後に基本外周面34の後方部分に嵌合する。後方係止爪24A~24Dが環状部分102の内部を通過したときに、後方弾性係止片16A~16Dの自由端は弾性力により元の状態に復帰する。この時点で、後方係止爪24A~24Dは、環状部分102の後方側端面に係合する。この係合により、第1の連結部材100が中間部材10から脱落することなく中間部材10に組み付けられる。次に、中間部材10の基本外周面34が第2の連結部材200の基本内周面206に嵌合するように、作業者は、中間部材10の前方弾性係止片14A~14Dを第2の連結部材200の環状部分202に挿通する。作業者が中間部材10を挿通する際に、前方弾性係止片14A~14Dの前方湾曲面40A~40Dが基本内周面206の後方側端部分により押圧され、前方係止爪22A~22Dを含む前方弾性係止片14A~14Dの自由端が中間部材10の内部に向かって弾性変形する。中間部材10を挿通している途中において、基本内周面206は、前方に湾曲する前方外周面36に先ず嵌合し、その後に基本外周面34の前方部分に嵌合する。前方係止爪22A~22Dが環状部分202の内部を通過したときに、前方弾性係止片14A~14Dの自由端は弾性力により元の状態に復帰する。この時点で、前方係止爪22A~22Dは、環状部分202の前方側端面に係合する。この係合により、第2の連結部材200が中間部材10から脱落することなく中間部材10に組み付けられる。第2の連結部材200の組み付けが完了した時点で、第1の連結部材100の環状部分102の前方側面と、第2の連結部材200の環状部分202の後方側面とが当接した状態にある。第1および第2の連結部材100、200の組み付けが完了した状態において、環状部分102は段差部212の段差空間内に収容され、環状部分202は段差部112の段差空間内に収容される。この収容された状態において、環状部分102は円筒状部分204に衝突することなく回動することができ、環状部分202も円筒状部分104に衝突することなく回動することができる。[第1の実施形態の作用および効果]組み付けるときに、第1および第2の連結部材100、200の基本内周面106、206は、中間部材10の湾曲した後方外周面38および前方外周面36に先ず係合して案内され、最終的に基本外周面34に嵌合する。この構成から、作業者は、第1および第2の連結部材100、200を中間部材10に容易に組み付けることができる。また、基本外周面34が基体部分12の最も大きな外径の部分に形成されることから、第1および第2の連結部材100、200の回動軸線が中間部材10の中心軸線に一致した状態で、両連結部材を中間部材10に組み付けることができ、しかも、両連結部材の各々が回動している間でも、両連結部材の回動軸線を中間部材10の中心軸線に一致させた状態に保持することができる。この結果、作業者は、両連結部材の回動角度を円滑に調整することができる。本実施形態では、第1および第2の連結部材100、200の多数の係止歯108、208は、24個ずつ形成されることから、作業者は15度単位で両連結部材の回動角度を調整することができる。中間部材10は基体部分12に関して対称な形状であり、第1および第2の連結部材100、200は同じ形状である。この構成により、作業者は、第1および第2の連結部材100、200を、中間部材10の前方弾性係止片14A~14Dおよび後方弾性係止片16A~16Dのいずれにも組み付けることができるので、組み付け作業が容易になる。また、第1および第2の連結部材100、200の環状部分102、202が、基体部分12の両側面から延出する前方弾性係止片14A~14Dおよび後方弾性係止片16A~16Dに弾性力でそれぞれ保持されることから、両環状部分102、202に作用する弾性保持力を略等しく設定することができる。この結果、両連結部材の回動角度を所望の角度に確実に保持することができる。中間部材10の一対の前方弾性係止片14A、14Cは、図6に示すように、係止歯の数を含めて同じ形状および構造で、互いに対向した位置関係に配置され、対向しない前方弾性係止片14B、14Dよりも、多くの係止歯26A、26Cを有する。この構成により、一対の前方弾性係止片14A、14Cは、その対向する方向、すなわち図6に示す上下方向において、比較的大きな等しい弾性力を互いに逆向きに第2の連結部分200の環状部分202に作用させる。この逆向きの弾性力は、環状部分202の回動軸線を中間部材10の中心軸線に一致させるように作用すると共に、中間部材10に対する環状部分202の回動角度を確実に保持するために作用する。ただ、環状部分202の回動角度を保持するための弾性力は、図1に示す情報表示体8の重さ、および連結棹6の長さなどに起因して第2の連結部材200に作用する回転モーメントの大きさに応じて設定される一方、作業者が第2の連結部材200の回動角度の調整操作を円滑に行い得る大きさに設定される。この弾性力の大きさを設定するために、一対の前方弾性係止片14A、14Cとは対向しない前方弾性係止片14B、14Dの係止歯28B、28Dの数が決められ、回動角度を保持するための弾性力を大きくする必要がある場合には、係止歯28B、28Dの数は多くされる。前方弾性係止片14B、14Dも、係止歯の数を含めて同じ形状および構造で、互いに対向した位置関係に配置されることから、前方弾性係止片14B、14Dは、その対向する方向、すなわち図6に示す左右方向において、比較的小さな等しい弾性力を互いに逆向きに第2の連結部分200の環状部分202に作用させる。また、中間部材10の後方弾性係止片16A~16Dも、前方弾性係止片14A~14Dと同様の作用および効果を有する。図1に示す情報表示用ホルダ1は、2つの回動可能な連結構造4、5を備えることから、仕切り板7に対して情報表示体8を色々な姿勢で保持することができる。<第2の実施形態>以下に、本発明の第2の実施形態に係る回動可能な連結構造について、図10を参照して説明する。第2の実施形態に係る回動可能な連結構造は、第1の実施形態に係る回動可能な連結構造とは、第1および第2の連結部材の回動を案内するための構成において、相違する。第2の実施形態において、第1の実施形態と略同一の構成を有する部分には同一の番号を付して説明する。[回動可能な連結構造4の詳細な構成]図10において、第2の実施形態に係る回動可能な連結構造4は、第1の実施形態と同様に、中間部材10と、第1および第2の連結部材100、200と、を備える。第1および第2の連結部材の回動を案内するための構成として、第1の実施形態では、基本外周面34と前方外周面36と後方外周面38とが、中間部材10の基体部分12の外周に形成され、基本内周面106、206が、第1および第2の連結部材100、200の環状部分102、202の内周に形成される。これに対し、第2の実施形態では、第1および第2の連結部材の回動を案内するための構成として、円形外周面306、308が、中間部材10の案内軸部分302、304に形成され、円形内周面314、320が、第1および第2の連結部分100、200のカバー部分310、316の案内孔312、318に形成される。以下、第1実施形態と相違する第2の実施形態の構成のみを説明する。中間部材10の構成第2の実施形態の中間部材10は、第1の実施形態の基本外周面34と前方外周面36と後方外周面38とを有しないことから、前方係止歯26A、26C、28B、28D、および後方係止歯30A、30C、32B、32Dが、前後方向に連続して形成される。前方案内軸部分302が、円形の横断面形状を有し、前後方向に延びる中間部材10の中心軸線に沿って基体部分12の前方側面から延出する。後方案内軸部分304も、前方案内軸部分302と同一径の円形の横断面形状を有し、前後方向に延びる中間部材10の中心軸線に沿って基体部分12の後方側面から延出する。前方案内軸部分302、および後方案内軸部分304は、円形外周面306、308をそれぞれ有し、前方弾性係止片14A~14D、および後方弾性係止片16A~16Dより、前後方向に長くそれぞれ形成される。第2の実施形態の中間部材10も、基体部分12に関して前後方向に対称に形成され、合成樹脂材料により一体に成形される。第1および第2の連結部材100、200の構成第1および第2の連結部材100、200は、第1の実施形態の基本内周面106、206を有しないことから、多数の係止歯108、および多数の係止歯208が、環状部分102、202の内周面の前後方向にわたってそれぞれ形成される。多数の係止歯108、および多数の係止歯208は、中間部材10の後方係止歯30A、30C、32B、32D、および前方係止歯26A、26C、28B、28Dにそれぞれ係合することができる。第1の連結部材100は、環状部分102と、円筒状部分104とを有すると共に、カバー部分310を更に有する。カバー部分310は、環状部分102を覆うように環状部分102の後方側部に形成される。案内孔312が、後方案内軸部分304の後方端部と嵌合するように環状部分102と同心円でカバー部分310を貫通して形成される。案内孔312は、円形内周面314を有し、円形内周面314は、後方案内軸部分304の円形外周面308に係合することができる。第1の連結部材100は、合成樹脂材料により一体に成形される。第2の連結部材200は、環状部分202と、円筒状部分204とを有すると共に、カバー部分316を更に有する。カバー部分316は、環状部分202を覆うように環状部分202の前方側部に形成される。案内孔318が、前方案内軸部分302の前方端部と嵌合するように環状部分202と同心円でカバー部分316を貫通して形成される。案内孔318は、円形内周面320を有し、円形内周面320は、前方案内軸部分302の円形外周面306に係合することができる。第1の連結部材200は、合成樹脂材料により一体に成形される。本実施形態の円形外周面306、308が、本発明の円形外周面の一例であり、本実施形態の円形内周面314、320が、本発明の円形内周面の一例である。[第2の実施形態に係る回動可能な連結構造4の組み付け方法]第2の実施形態に係る回動可能な連結構造4の組み付け方法について、図10を参照して説明する。作業者は、第1の実施形態と同様に、中間部材10の後方弾性係止片16A~16Dを弾性変形させて第1の連結部材100の環状部分102に挿通する。中間部材10を挿通している途中において、中間部材10の後方案内軸部分304の後方端部が第1の連結部材100の案内孔312に挿入され、円形外周面308が円形内周面314に係合する。後方係止爪24A~24Dが環状部分102の内部を通過したときに、後方弾性係止片16A~16Dの自由端は弾性力により元の状態に復帰する。この時点で、後方係止爪24A~24Dは、環状部分102の後方側端面に係合する。この係合により、第1の連結部材100が中間部材10から脱落することなく中間部材10に組み付けられる。次に、作業者は、第1の実施形態と同様に、中間部材10の前方弾性係止片14A~14Dを弾性変形させて第2の連結部材100の環状部分102に挿通する。中間部材10を挿通している途中において、中間部材10の前方案内軸部分302の前方端部が第2の連結部材200の案内孔318に挿入され、円形外周面306が円形内周面320に係合する。前方係止爪22A~22Dが環状部分202の内部を通過したときに、前方弾性係止片14A~14Dの自由端は弾性力により元の状態に復帰する。この時点で、前方係止爪22A~22Dは、環状部分202の前方側端面に係合する。この係合により、第2の連結部材200が中間部材10から脱落することなく中間部材10に組み付けられる。第2の連結部材200の組み付けが完了した時点で、第1の連結部材100の環状部分102の前方側面と、第2の連結部材200の環状部分202の後方側面とが当接した状態にある。第1および第2の連結部材100、200の組み付けが完了した状態において、環状部分102は段差部212の段差空間内に収容され、環状部分202は段差部112の段差空間内に収容される。この収容された状態において、環状部分102は円筒状部分204に衝突することなく回動することができ、環状部分202も円筒状部分104に衝突することなく回動することができる。[第2の実施形態の作用および効果]中間部材10が案内軸部分302、304を備え、第1および第2の連結部材100、200がカバー部分310、316に案内孔312、318を備えることから、両連結部材を中間部材10に組み付けたときに、円形外周面306、308が円形内周面320、314に係合する。この係合により、第1および第2の連結部材100、200の回動軸線が中間部材10の中心軸線に一致した状態で、両連結部材を中間部材10に組み付けることができ、しかも、両連結部材の各々が回動している間でも、両連結部材の回動軸線を中間部材10の中心軸線に一致させた状態に保持することができる。この結果、作業者は、両連結部材の回動角度を円滑に調整することができる。第1および第2の連結部材100、200はカバー部分310、316を備え、カバー部分310、316が後方弾性係止片16A~16D、および前方弾性係止片14A~14Dを覆うことから、作業者がその手指により誤って弾性係止片を変形させて各連結部材を中間部材10から脱落させることを防ぐことができる。また、カバー部分310、316により中間部材10の内部が覆われることから、外観デザインの点で有利である。第2の実施形態は、第1の実施形態と共通する構成により、第1の実施形態と同様な作用および効果を有する。<変形例>本発明は、本実施形態に限定されることはなく、その趣旨を逸脱しない範囲において種々の変形が可能である。以下にその変形の一例を述べる。1第1および第2の実施形態では、中間部材10が基体部分12に関して対称な形状で、第1および第2の連結部材100、200が同じ形状であるが、この構成に限定されない。中間部材は基体部分に関して非対称な形状で、両連結部材が同じ形状、または異なる形状でも良い。例えば、両実施形態では、前後方向に並んで配置された中間部材10の前方弾性係止片14Aの係止歯26Aの数と、後方弾性係止片16Aの係止歯30Aの数とは、4つで同じであるが、前方弾性係止片14Aの係止歯26Aの数が4つである場合に、後方弾性係止片16A、16Cの係止歯30A、30Cの数を1つにして、その隣の後方弾性係止片16B、16Dの係止歯30B、30Dの数を1つから4つに変更した構成でも良い。この場合、両連結部材を同じ形状にしても良い。2第1および第2の実施形態では、前方弾性係止片14A~14D、および後方弾性係止片16A~16Dが、基体部分12の両側面から延出する構成であるが、この構成に限定されない。複数の弾性係止片が、実施形態の弾性係止片の長さの2倍の長さを有し、基体部分の1つの側面から延出し、両連結部材の環状部分が共通の複数の弾性係止片により支持される構成でも良い。3第1および第2の実施形態では、第1および第2の連結部材100、200の環状部分102、202が、多数の係止歯108、208を有する構成であるが、この構成に限定されない。多数の係止歯に代えて、環状部分が、三角形以上の多角形の内周面、例えば八角形の内周面を有する場合、複数の弾性係止片の各々が八角形の一辺を構成する平坦な内周面に係合する構成でも良い。4第1および第2の実施形態では、第1および第2の連結部材の回動を案内するための構成として、基本外周面34および基本内周面106、206、並びに円形外周面306、308および円形内周面314、320が備えられる。しかし、両連結部材の回動軸線を正確に一致させる必要がない場合には、両連結部材の回動を案内するための構成を備える必要はない。5第1および第2の実施形態では、第1および第2の連結部材100、200の環状部分102、202の中心軸線が、円筒状部分104、204の延びる方向に直交する状態で、環状部分が円筒状部分に連結される構成であるが、この構成に限定されない。例えば、環状部分の中心軸線が、円筒状部分の延びる方向に平行となる状態で、環状部分が円筒状部分に連結される構成でも良い。この場合、第1および第2の連結部材は、円筒状部分の延びる方向に平行な回動軸線の回りに回動することができる。6第1および第2の実施形態では、情報表示用ホルダ1が2つの回動可能な連結構造4、5を備えるが、回動可能な連結構造の数は、1つでも、3つ以上でも良い。また、情報表示用ホルダは、環状部分の中心軸線が、円筒状部分の延びる方向に直交する状態で、環状部分が円筒状部分に連結される構成の回動可能な連結構造と、環状部分の中心軸線が、円筒状部分の延びる方向に平行となる状態で、環状部分が円筒状部分に連結される構成の回動可能な連結構造とを組み合わせて備える構成でも良い。