"予め定められた軸Aに平行な軸方向に垂直な第1の方向Rに沿って延在し前記第1の方向を巻回軸として電機子巻線が巻回される巻回部12,12D,12Eと、前記巻回部の前記第1の方向に沿った前記軸とは反対側で、前記軸方向及び前記第1の方向のいずれにも直交する第2の方向Tに延在するバックヨーク部14,14A,14B,14C,14D,14E,14Fとを呈する電機子用磁芯10,10A,10B,10C,10D,10E,10Fであって、前記電機子用磁芯は前記軸方向に垂直な面上に延在する鋼板20の複数を前記軸方向に積層した積層体を備え、一の前記鋼板とこれに前記軸方向に沿って隣接する他の前記鋼板とは、前記軸方向からの平面視で前記巻回部の前記第2の方向に沿った長さが最も短くなる部位122を前記第1の方向に仮想的に延在させた第1の領域124の前記第2の方向に沿った外側で、前記面上に延在する第1の条S1を呈する第1のVカシメV1及び前記面上で前記第1の条と直交する第2の条S2を呈する第2のVカシメV2によって接合し、前記第1及び第2のVカシメはそれぞれ、前記積層体のうち、前記平面視で前記バックヨーク部の前記軸に近い側の内側辺縁E1に近接した位置又は前記内側辺縁と対向する外側の外側辺縁E2に近接した位置に設けられ、前記第1及び第2のVカシメとそれに近接していない前記内側辺縁又は前記外側辺縁のいずれかとの間の距離の第1の最小値D1は、前記内側辺縁と前記外側辺縁との間の距離の第2の最小値D2よりも大きい、電機子用磁芯。前記第1及び第2のVカシメV1,V2はいずれも、前記内側辺縁E1よりも前記外側辺縁E2に近接した位置に設けられる、請求項1記載の電機子用磁芯10,10A,10B,10C,10D。前記第1及び第2のVカシメV1,V2はいずれも、前記外側辺縁E2よりも前記内側辺縁E1に近接した位置に設けられる、請求項1記載の電機子用磁芯10,10E。前記第1及び第2の条S1,S2はそれぞれ、前記巻回部12の前記第2の方向Tの中心における前記第1の方向Rに対して45度の角度を呈して延在する、請求項1ないし請求項3のいずれか記載の電機子用磁芯10,10A,10B,10C,10D,10E,10F。前記第1のVカシメV1及び前記第2のVカシメV2はそれぞれ、前記平面視で前記部位122から突出する突部126A,126Bに設けられる、請求項3記載の電機子用磁芯10,10E。前記外側辺縁E2は前記平面視で、前記軸を中心とする略円弧を呈するアーチ部142A,142Bと、前記アーチ部よりも前記軸側に位置する第1部144,144A,144Bとを呈する、請求項1ないし請求項5のいずれか記載の電機子用磁芯10,10A,10B,10C,10D,10E,10F。前記外側辺縁E2は前記平面視で、前記アーチ部142A,142Bと前記第1部144とを接続する接続部146A,146B,146C,146D,146E,146Fを更に呈し、前記第1のVカシメV1及び前記第2のVカシメV2はそれぞれ、前記接続部の辺縁に近接する、請求項2及び請求項6記載の電機子用磁芯10,10A,10B,10C,10D,10F。前記接続部146E,146Fは前記バックヨーク部14Cの前記接線方向Tの端部近傍に位置する、請求項6又は請求項7記載の電機子用磁芯10C。前記第1部144は前記第1の領域124に位置する、請求項6ないし請求項8のいずれか記載の電機子用磁芯10,10A,10B,10D,10E,10F。前記接続部146A,146B,146E,146Fは、前記第2の方向T成分及び前記第1の方向R成分を有して前記第1部144,144A,144Bの一端を起点として前記第1部の他端とは反対側へと向かって延在する、請求項7ないし請求項9のいずれか記載の電機子用磁芯10,10A,10D,10F。前記接続部146C,146Dは、前記第2の方向T成分及び前記第1の方向R成分を有して前記第1部144の一端を起点として当該第1部の他端へと向かって延在する、請求項7ないし請求項9のいずれか記載の電機子用磁芯10B。前記バックヨーク部14の前記軸A側の辺縁は前記第2の方向Tに沿って延在する、請求項6及び請求項9記載の電機子用磁芯10,10A,10B,10C,10E。上掲の特許文献1~3に開示された技術はいずれもラジアルギャップ型回転電機、特にステータたる電機子が径方向外側に配されるインナーロータ型回転電機に供する電動機用積層コアに関するものであり、電機子用磁芯を構成する鋼板同士をカシメ結合している。鋼板同士をかしめて接合すること以下、カシメ接合と称し、かしめられるときに発生する鋼板の変形をカシメと称すによって鋼板同士の乖離積層方向での変形やズレ積層方向を法線とする面内での変形を回避又は抑制している。特に、鋼板同士のズレを回避又は抑制することについては、カシメ接合に拠るところが大きい。しかしながら、これらの技術ではいずれもカシメが磁束の流れを妨げる位置に設けられている。具体的には、電機子用磁芯のうちコイルが巻回される部位以下、巻回部と仮称するの周方向の中心位置にカシメが設けられており主磁束の流れを阻害している。また、巻回部の複数を環状に連接させる電機子用磁芯の場合には、一の巻回部とこれに周方向で隣接する他の巻回部とを径方向の外側で連接する部位以下、ヨーク部と仮称するの径方向の中心位置にカシメが設けられており磁束の流れを阻害している。もって回転電機の鉄損の増加等を招来し運転効率の向上を阻害している。カシメには主に、円形のカシメたがねを鋼板に打ち込むことによって鋼板同士を接合する円形カシメと、条を呈するカシメたがねを鋼板に打ち込むことによって鋼板同士を接合するVカシメとがある。カシメたがねを打ち込む方向から見た場合、円形カシメで接合した鋼板は当該方向に垂直ないずれの方向に対しても一様に変形しやすい。これに対して、Vカシメで接合した鋼板は条が延在する方向の外力に対して、円形カシメで接合した鋼板よりも変形しにくい。また、一般的にはカシメたがねを打ち込む方向からの平面視でのカシメの外形は、条が延在する方向の幅よりも、当該延在する方向に垂直な方向の幅の方が大きい。回転電機を圧縮機に搭載する場合には、圧縮機容器とヨーク部の径方向外側とを焼きばめにより固定するので、ヨーク部には径方向に大きな力が働く。そこで、例えばヨーク部の径方向外側で条が径方向に延在するようにカシメを設けることで径方向の力に抗しつつ、磁束の流れを阻害する面積を低減させることで磁束の流れの阻害を低減することが考えられる。しかしながら、この場合には径方向に垂直な方向に変形しやすくなってしまうという問題がある。例えば、電機子用磁芯にコイルを巻回するときに、占積率向上を図って大きな張力でコイルを巻回するので、電機子用磁芯には径方向に垂直な方向に力が働く。そのため、電機子用磁芯が変形しやすい。本発明は、上記課題に鑑み、ラジアルギャップ型の回転電機に採用される電機子用磁芯において、磁束の流れを阻害することなく鋼板同士のズレを回避又は抑制し、もって回転電機の運転効率向上を図る技術を提供することを目的とする。上記課題を解決すべく、本発明に係る電機子用磁芯の第1の態様は、予め定められた軸Aに平行な軸方向に垂直な第1の方向Rに沿って延在し前記第1の方向を巻回軸として電機子巻線が巻回される巻回部12,12D,12Eと、前記巻回部の前記第1の方向に沿った前記軸とは反対側で、前記軸方向及び前記第1の方向のいずれにも直交する第2の方向Tに延在するバックヨーク部14,14A,14B,14C,14D,14E,14Fとを呈する電機子用磁芯10,10A,10B,10C,10D,10E,10Fであって、前記電機子用磁芯は前記軸方向に垂直な面上に延在する鋼板20の複数を前記軸方向に積層した積層体を備え、一の前記鋼板とこれに前記軸方向に沿って隣接する他の前記鋼板とは、前記軸方向からの平面視で前記巻回部の前記第2の方向に沿った長さが最も短くなる部位122を前記第1の方向に仮想的に延在させた第1の領域124の前記第2の方向に沿った外側で、前記面上に延在する第1の条S1を呈する第1のVカシメV1及び前記面上で前記第1の条と直交する第2の条S2を呈する第2のVカシメV2によって接合し、前記第1及び第2のVカシメはそれぞれ、前記積層体のうち、前記平面視で前記バックヨーク部の前記軸に近い側の内側辺縁E1に近接した位置又は前記内側辺縁と対向する外側の外側辺縁E2に近接した位置に設けられ、前記第1及び第2のVカシメとそれに近接していない前記内側辺縁又は前記外側辺縁のいずれかとの間の距離の第1の最小値D1は、前記内側辺縁と前記外側辺縁との間の距離の第2の最小値D2よりも大きい、電機子用磁芯である。本発明に係る電機子用磁芯の第2の態様は、その第1の態様であって、前記第1及び第2のVカシメV1,V2はいずれも、前記内側辺縁E1よりも前記外側辺縁E2に近接した位置に設けられる。本発明に係る電機子用磁芯の第3の態様は、その第1の態様であって、前記第1及び第2のVカシメV1,V2はいずれも、前記外側辺縁E2よりも前記内側辺縁E1に近接した位置に設けられる。本発明に係る電機子用磁芯の第4の態様は、その第1ないし第3の態様のいずれかであって、前記第1及び第2の条S1,S2はそれぞれ、前記巻回部12の前記第2の方向Tの中心における前記第1の方向Rに対して45度の角度を呈して延在する。本発明に係る電機子用磁芯の第5の態様は、その第3の態様であって、前記第1のVカシメV1及び前記第2のVカシメV2はそれぞれ、前記平面視で前記部位122から突出する突部126A,126Bに設けられる。本発明に係る電機子用磁芯の第6の態様は、その第1ないし第5の態様のいずれかであって、前記外側辺縁E2は前記平面視で、前記軸を中心とする略円弧を呈するアーチ部142A,142Bと、前記アーチ部よりも前記軸側に位置する第1部144,144A,144Bとを呈する。本発明に係る電機子用磁芯の第7の態様は、その第2及び第6の態様であって、前記外側辺縁E2は前記平面視で、前記アーチ部142A,142Bと前記第1部144とを接続する接続部146A,146B,146C,146D,146E,146Fを更に呈し、前記第1のVカシメV1及び前記第2のVカシメV2はそれぞれ、前記接続部の辺縁に近接する。本発明に係る電機子用磁芯の第8の態様は、その第6又は第7の態様であって、前記接続部146E,146Fは前記バックヨーク部14Cの前記接線方向Tの端部近傍に位置する。本発明に係る電機子用磁芯の第9の態様は、その第6ないし第8の態様のいずれかであって、前記第1部144は前記第1の領域124に位置する。本発明に係る電機子用磁芯の第10の態様は、その第7ないし第9の態様のいずれかであって、前記接続部146A,146B,146E,146Fは、前記第2の方向T成分及び前記第1の方向R成分を有して前記第1部144,144A,144Bの一端を起点として前記第1部の他端とは反対側へと向かって延在する。本発明に係る電機子用磁芯の第11の態様は、その第7ないし第9の態様のいずれかであって、前記接続部146C,146Dは、前記第2の方向T成分及び前記第1の方向R成分を有して前記第1部144の一端を起点として当該第1部の他端へと向かって延在する。本発明に係る電機子用磁芯の第12の態様は、その第6及び第9の態様であって、前記バックヨーク部14の前記軸A側の辺縁は前記第2の方向Tに沿って延在する。本発明に係る電機子用磁芯の第1の態様によれば、磁束の流れを妨げることなく、鋼板同士が軸方向に垂直ないずれの方向に対しても強く接合された電機子用磁芯を得ることができる。本発明に係る電機子用磁芯の第2の態様によれば、バックヨーク部の軸側巻回部に連なる部位にVカシメを設ける必要がないので、磁束密度が高い部位にVカシメがないため、磁束の流れを阻害しない。本発明に係る電機子用磁芯の第3の態様によれば、電機子用磁芯の径方向の中ほどにVカシメが設けられるので、巻回部での鋼板同士の剥離を回避又は抑制できる。電機子用磁芯を備える回転電機を例えば熱媒を圧縮する圧縮機に搭載する場合、バックヨーク部の外側と圧縮機容器とを焼きばめにより固定する。このとき、バックヨーク部には、軸に向かう力が作用する。本発明に係る回転電機の第4の態様によれば、Vカシメが電機子巻線の巻回軸に対して対称に設けられるので、第1及び第2のVカシメのそれぞれで焼きばめによる変形を分散できる。もって、圧縮機容器内で回転電機を確実に保持することに資する。本発明に係る電機子用磁芯の第5の態様によれば、Vカシメに磁束が流れることを回避又は抑制できる。もってVカシメ周りでの磁気特性の低下を回避又は抑制し、鉄損の増加を招来しないモータを供することに資する。本発明に係る電機子用磁芯の第6の態様によれば、電機子用磁芯の軽量化に資する。また、本発明に係る電機子用磁芯を備える回転電機を熱媒を圧縮する圧縮機に搭載すれば、回転電機の周囲で略円筒形を呈する圧縮機容器と第1部との間に空隙が生じることになる。当該隙間は圧縮機の運転中には熱媒の流路として機能し、電機子を冷却するので、電機子の過熱を抑制することに資する。また、熱媒とともに回転電機の上部に運ばれた潤滑油を、この流路を通して、回転電機の下部にある油溜めに戻すことができる。本発明に係る電機子用磁芯の第7の態様によれば、磁束が通りにくい位置にVカシメを設けることで、Vカシメによる磁気特性の低下を抑制できる。バックヨーク部がその周方向の端部の外側辺縁で他の部材と溶接される場合に、本発明に係る電機子用磁芯の第8の態様によれば、溶接部位への磁束の流入を回避又は抑制する。第1の領域は磁束を流すスペースが他の部位より広いので、アーチ部よりも軸側に位置する第1部を設けても磁束の流れに与える影響が小さくて済む。よって本発明に係る電機子用磁芯の第9の態様によれば、磁気特性の低下を抑制しつつ電機子を冷却できる。本発明に係る電機子用磁芯の第10の態様によれば、磁束の流れに寄与しない部位を小さくでき、軽量化に資する。本発明に係る電機子用磁芯の第11の態様によれば、焼きばめに寄与する部位を大きくでき、圧縮機容器内に電機子用磁芯を強固に固定できる。バックヨーク部の辺縁のうち外側辺縁がアーチ部を有しているので、本発明に係る電機子用磁芯の第12の態様によれば、バックヨーク部の第1の方向に沿った厚みは、周方向において巻回部に近いほど大きくなり、磁路が広い。第1部がアーチ部よりも軸側に設けられていることによってバックヨーク部の第1の方向に沿った厚みは外側辺縁が円弧を呈する場合よりも小さくなり、磁路が狭くなるが、元々十分に磁路が確保されている領域であるので、その影響を抑制できる。また、本発明に係る電機子用磁芯の第12の態様によれば、電機子巻線の巻回が容易である。以下、本発明の好適な実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、図1を初めとする以下の図には、本発明に関係する要素のみを示す。第1実施形態図1に示すように、本発明の第1実施形態に係る電機子用磁芯10は、巻回部12と、バックヨーク部14とを呈する。電機子用磁芯10の複数を予め定められた軸Aを中心として環状に複数配列することにより、ラジアルギャップ型回転電機のステータコア1を得る。なお、図1では9個の電機子用磁芯10を環状に配列したステータコア1の、軸Aに平行な方向以下、軸方向とも称するから見た形状を示している。なお、図1には、後述する圧縮機容器3のうちステータコア1側の内壁のみを破線で示している。電機子用磁芯10が呈する巻回部12は、当該巻回部12の位置において軸方向に垂直な径方向課題を解決するための手段における第1の方向Rに沿って延在する。巻回部12には、径方向Rを巻回軸として電機子巻線図示省略が巻回される。それぞれの電機子用磁芯10において、バックヨーク部14が、巻回部12に関して径方向Rに沿って軸Aとは反対側で現れる。また、電機子用磁芯10が呈するバックヨーク部14は、当該電機子用磁芯10と隣接する他の電機子用磁芯10が呈するバックヨーク部14に接続される。それぞれの電機子用磁芯10においてバックヨーク部14は、軸Aを中心とする円弧の接線方向課題を解決するための手段における第2の方向Tに沿って延在する。接線方向Tはそれぞれの電機子用磁芯10において軸方向及び径方向Rのいずれにも直交する。電機子用磁芯10は積層体11図3参照を備えている。積層体11では、軸方向に垂直な面上に延在する鋼板20の複数が軸方向に積層されている。一の鋼板20とこれに軸方向に沿って隣接する他の鋼板20図3では最上部の2枚の鋼板にのみ符号20を付しているとは、第1及び第2のVカシメV1,V2によってカシメ接合する。第1のVカシメV1は第1の条S1を呈し、第2のVカシメV2は第2の条S2を呈し、第1及び第2の条S1,S2が延在する方向は互いに直交する。具体的には、第1及び第2の条S1,S2はそれぞれ、巻回部12の接線方向Tの中心における径方向Rに対して45度の角度を呈して延在する。これにより、鋼板20同士が軸方向に垂直ないずれの方向にも強く接合される。換言すれば、第1及び第2の条S1,S2が、互いに直交する方向に沿って延在することにより、軸方向に垂直な方向の力に対して強く、電機子用磁芯10の変形を回避又は抑制できる。例えば、電機子用磁芯10を備える回転電機を、例えば熱媒を圧縮する圧縮機回転電機、圧縮機はいずれも図示省略に搭載する場合には、バックヨーク部14と圧縮機容器3図1参照とを焼きばめにより固定する。このとき、バックヨーク部14には軸Aに向かう力が作用するが、第1及び第2の条S1,S2がそれぞれ径方向Rに対して45度の角度を呈して延在することにより、第1及び第2のVカシメV1,V2のそれぞれで焼きばめによる鋼板20の変形を分散できる。もって、圧縮機容器3内でステータコア1を、ひいては当該ステータコア1を採用する回転電機を、確実に保持することに資する。また、軸方向からの平面視以下、単に平面視と称するで巻回部12の接線方向Tに沿った長さが最も短くなる部位122を径方向Rに仮想的に延在させた第1の領域124を想定する図1参照。第1及び第2のVカシメV1,V2はいずれも、第1の領域124に対して接線方向Tに沿った外側に設けられる。具体的には、第1及び第2のVカシメV1,V2はそれぞれ、積層体11のうち、平面視でバックヨーク部14の軸Aに近い側の内側辺縁E1図3参照と対向する外側の外側辺縁E2図3参照に近接した位置に設けられる。より具体的には、図1~3では、第1及び第2のVカシメV1,V2はいずれも、内側辺縁E1よりも外側辺縁E2に近接した位置に設けられる。これにより、バックヨーク部14の軸A側にVカシメを設ける必要がないので、磁束の流れを妨げにくい。軸A側で磁束の流れを妨げることなくVカシメを設けようとする場合には、後述する第6実施形態のように、Vカシメを設けるために内側辺縁E1側で部位122から突出する突部126A,126B図8参照を設ける必要がある。本実施形態であれば、突部126A,126Bを設ける必要がないので、電機子巻線の巻回を阻害しない。第1及び第2のVカシメV1,V2と内側辺縁E1との間の距離の最小値D1が、内側辺縁E1と外側辺縁E2との間の距離の最小値D2よりも大きい。内側辺縁E1と外側辺縁E2との間の距離が最小値D2をとる部位P2は、バックヨーク部14において磁束の流れが最も密になる。最小値D1が最小値D2よりも大きいので、第1及び第2のVカシメV1,V2を設けても、部位P2よりも磁束の流れが密となる部位が生じないので、磁束の流れを妨げにくい。外側辺縁E2は、アーチ部142A,142Bと、第1部144と、接続部146A,146Bとを呈する。アーチ部142A,142Bは、軸Aを中心とする略円弧を呈する。第1部144は、アーチ部142A,142Bよりも軸A側でかつ第1の領域124に位置する。接続部146A,146Bは、アーチ部142A,142Bと第1部144とを接続する。また、接続部146A,146Bの辺縁は、接線方向T成分及び径方向R成分を有して第1部144の一端を起点として当該第1部144の他端とは反対側へと向かって延在する。なお、図2,3では、第1部144の接線方向Tの両側のそれぞれでアーチ部142A,142Bを呈する態様を示している。そして、第1及び第2のVカシメV1,V2はそれぞれ接続部146A,146Bに近接する。換言すれば、電機子用磁芯10は平面視でバックヨーク部14のうち第1の領域124の一部に切欠を呈し、当該切欠は軸Aから遠離るほど外周側ほど接線方向Tの幅が大きい。そして、当該切欠に近接して第1及び第2のVカシメV1,V2が設けられる。第1部144がアーチ部142A,142Bよりも軸A側に位置しているので、電機子用磁芯10を軽量化できる。また、巻回部12からバックヨーク部14へと流れる磁束は、その向きを径方向Rから接線方向Tへと変えるので、切欠が外周側ほど幅広であれば磁束の流れに寄与しない部位を縮小でき、軽量化に資する。また、電機子用磁芯10を回転電機の圧縮機に搭載すれば、回転電機の周囲で略円筒形を呈する圧縮機容器と第1部144との間に空隙が生じることになる。特に、第1の領域124は内側辺縁E1と外側辺縁E2との距離が比較的大きいので、第1部144を設けても磁束の流れに与える影響が小さくて済む。当該隙間は圧縮機の運転中には熱媒の流路として機能し、電機子図示省略を冷却するので、電機子の過熱を抑制することに資する。また、熱媒とともに回転電機の上部に運ばれた潤滑油を、この流路を通して、回転電機の下部にある油溜めに戻すことができる。また、第1及び第2のVカシメV1,V2が接続部146A,146Bに近接するので、最小値D1を最小値D2よりも大きく保つことに資する。もって、部位P2よりも磁束の流れが密となる部位を生じさせない。内側辺縁E1は、接線方向Tに沿って延在する。上述のように外側辺縁E2はアーチ部142A,142Bを有しているので、バックヨーク部14の径方向Rに沿った厚みは、接線方向Tにおいて巻回部12に近いほど大きくなり、磁路が広い。第1部144がアーチ部142A,142Bよりも軸A側に設けられていることによってバックヨーク部14の径方向Rに沿った厚みは外側辺縁E2全体が円弧を呈する場合よりも小さくなり、磁路が狭くなる。しかしバックヨーク部14は元々十分に磁路が確保されている領域であるので、磁路が狭いことによる影響は小さい。また、内側辺縁E1が接線方向Tに沿って延在することにより、電機子巻線の巻回が容易である。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について説明する。なお、以下の実施形態において、既述の実施形態と同様の機能を有する構成については、同一符号を付してその説明を省略する。図4に示すように、本発明の第2実施形態に係る電機子用磁芯10Aは、上記第1実施形態に係る電機子用磁芯10に対して、バックヨーク部14をバックヨーク部14Aに置換した構成を有している。バックヨーク部14Aは、バックヨーク部14に対して、第1部144の接線方向Tの両側にあるアーチ部142A,142Bの端部同士を架橋する架橋部143が追加された構成を有する。具体的には、架橋部143は、一の電機子用磁芯10Aが呈する2つのアーチ部142A,142Bのそれぞれの端部のうち、当該アーチ部が接続される接続部146A,146B側の端部同士を、第1部144及び接続部146A,146Bの第1部144側端部の双方から外側で離れて接続する。つまり、架橋部143と第1部144との間には空隙孔が形成される。架橋部143は、アーチ部142A,142Bが呈する円弧と同じ焦点軸Aの位置:図4においては省略をもつ円弧を呈する。これにより、電機子用磁芯10Aを採用した回転電機を圧縮機に搭載すれば、上記第1実施形態で示した電機子用磁芯10よりも広い面積で圧縮機容器3図1参照と接触することになるので、ステータコア1と圧縮機容器3とのガタツキを回避又は抑制しつつ、架橋部143と第1部144との間の空隙を熱媒の流路として確保でき、電機子の過熱を抑制することに資する。第3実施形態図5に示すように、本発明の第3実施形態に係る電機子用磁芯10Bは、上記第1実施形態に係る電機子用磁芯10に対して、バックヨーク部14をバックヨーク部14Bに置換した構成を有している。バックヨーク部14Bは、バックヨーク部14に対して外側辺縁E2が接続部146A,146Bと置換された接続部146C,146Dを呈している。接続部146C,146Dのうち第1部144に接続している側の端部とは反対側の端部が第1部144よりも外側で互いに近付く方向に延在する。平面視での接続部146C,146Dは、径方向R内側で露出する。また、平面視での接続部146C,146Dは、第1部144の接線方向Tの端部を起点として径方向R外側でかつ当該端部とは反対側の端部へと向かって延在する。具体的には、接続部146Cの第1部144に接続していない側の端部は、第1部144から外側に離れてかつ接続部146Dへと向かう方向に延在し、アーチ部142Aの端部と接続する。また、接続部146Dの第1部144に接続していない側の端部は、第1部144から外側に離れてかつ接続部146Cへと向かう方向に延在し、アーチ部142Bの端部と接続する。換言すれば、電機子用磁芯10Bは平面視でバックヨーク部14Bのうち第1の領域124の一部に切欠を呈し、当該切欠は軸Aから遠離るほど外周側ほど接線方向Tの幅が小さい。そして、当該切欠に近接して第1及び第2のVカシメV1,V2が設けられる。これにより、電機子用磁芯10Bを採用した回転電機を圧縮機に搭載すれば、上記第1実施形態で示した電機子用磁芯10よりも広い面積で圧縮機容器3図1参照と接触することになるので、ステータコア1と圧縮機容器3とのガタツキを回避又は抑制しつつ、第1部144の外側に設けられる空隙を熱媒の流路として確保でき、電機子の過熱を抑制することに資する。第4実施形態図6に示すように、本発明の第4実施形態に係る電機子用磁芯10Cは、上記第1実施形態に係る電機子用磁芯10に対して、バックヨーク部14をバックヨーク部14Cに置換した構成を有している。バックヨーク部14Cは、バックヨーク部14に対して外側辺縁E2が次のような形状を呈する。すなわち、バックヨーク部14Cは、アーチ部142A,142Bの第1の領域124とは反対側にそれぞれ第1部144と置換された第1部144A,144Bを呈する。そして、接続部146A,146Bと置換された接続部146E,146Fがバックヨーク部14Cの接線方向Tの端部近傍に位置する。一方の第1部144Aは、アーチ部142Aよりも軸A側でかつ電機子用磁芯10Cの接線方向Tの端部の一方側に位置する。第1部144Aとアーチ部142Aとの間には接続部146Eが設けられる。平面視での接続部146Eは、径方向R外側を露出する。また、平面視での接続部146Eは、第1部144Aの接線方向Tの他方側の端部を起点として径方向R外側でかつ接線方向Tの他方側すなわち、第1の領域124側へと向かって延在する。他方の第1部144Bは、アーチ部142Bよりも軸A側でかつ電機子用磁芯10Cの接線方向Tの端部の他方側に位置する。第1部144Bとアーチ部142Bとの間には接続部146Fが設けられる。平面視での接続部146Fは、径方向R外側を露出する。また、平面視での接続部146Fは、第1部144Bの接線方向Tの一方側の端部を起点として径方向R外側でかつ接線方向Tの一方側すなわち、第1の領域124側へと向かって延在する。第1部144A,144Bの接線方向Tの長さは、アーチ部142A,142B及び接続部146E,146Fいずれの接線方向Tの長さよりも短い。そのため、接続部146E,146Fはバックヨーク部14Cの接線方向Tの端部近傍に位置すると把握できる。そして、接続部146E,146Fに近接して第1及び第2のVカシメV1,V2が設けられる。また、バックヨーク部14Cは、第1部144A,144Bの接続部146E,146Fとは反対側の端部を起点として径方向R外側でかつ第1の領域124から遠離る方向に突出する突部145A,145Bを呈する。換言すれば、電機子用磁芯10Cは平面視でバックヨーク部14Cのうち接線方向Tの端部に、第1部144A,144Bと接続部146C,146Dとで規定される切欠を呈し、当該切欠の近傍に第1及び第2のVカシメV1,V2を呈する。一の電機子用磁芯10Cの接線方向Tの一方側の端部に位置する突部145Aと、他の電機子用磁芯10Cの接線方向Tの他方側の端部に位置する突部145Bとを溶接することによってステータコア1図1参照を構成できる。このとき、溶接される部位の近傍において切欠を呈することになるので、当該部位への磁束の流入を回避又は抑制できる。第5実施形態図7に示すように、本発明の第5実施形態に係る電機子用磁芯10Dは、上記第1実施形態に係る電機子用磁芯10に対して、バックヨーク部14をバックヨーク部14Dに置換した構成を有している。バックヨーク部14Dは、バックヨーク部14に対しておおむね円弧状を呈する。具体的には、バックヨーク部14Dの内側辺縁E3が平面視で軸A図7においては省略を中心とする周方向θに沿って延在する。内側辺縁E3が周方向θに沿って延在すれば、上記第1~第4実施形態で示した電機子用磁芯10,10A~10Cと比較して巻回部12Dの径方向Rに沿った長さを長くできる。具体的には、軸Aから巻回部12D本実施形態までの距離と、軸Aから巻回部12既述の実施形態までの距離とが等しくかつ、内側辺縁E3本実施形態の周方向θの端部と軸Aとの間の距離と、内側辺縁E1既述の実施形態の接線方向Tの端部と軸Aとの間の距離とが等しい場合、巻回部12既述の実施形態よりも巻回部12D本実施形態の方が径方向Rに沿った長さを長くできる。もって、電機子巻線図示省略の巻回数増加を図れる。第6実施形態図8に示すように、本発明の第6実施形態に係る電機子用磁芯10Eで、上記第1実施形態に係る電機子用磁芯10に対して、巻回部12を巻回部12Eに、バックヨーク部14をバックヨーク部14Eに、それぞれ置換した構成を有している。そして、電機子用磁芯10Eでは、第1及び第2のVカシメV1,V2がいずれも外側辺縁E2よりも内側辺縁E1に近接した位置に設けられる。具体的には、電機子用磁芯10Eは、平面視で部位122よりも内側辺縁E1側で部位122から突出する突部126A,126Bを有する。より具体的には、突部126A,126Bは、巻回部12Eとバックヨーク部14Eとが接続される部位において、巻回部12E及びバックヨーク部14Eのいずれからも45度の角度で径方向R内側へと突出する。そして、一の突部126Aに第1のVカシメV1を設け、他の突部126Bに第2のVカシメV2を設ける。突部126A,126Bの平面視での大きさは、第1及び第2のVカシメV1,V2の平面視での大きさよりもやや大きい。そのため、第1のVカシメV1は第1の条S1に垂直な方向の端部が薄肉部W11,W12を介して突部126Aの外部と離れている。同様に第2のVカシメV2は第2の条S2に垂直な方向の端部が薄肉部W21,W22を介して突部126Bの外部と離れている。これにより、第1及び第2のVカシメV1,V2を巻回部12E又はバックヨーク部14Eに設ける必要がない。もって、第1及び第2のVカシメV1,V2によって磁束の流れが妨げられることを回避又は抑制できる。また、第1及び第2のVカシメV1,V2が内側辺縁E1に近接した位置に設けられるので、巻回部12Eでの鋼板20同士の剥離を回避又は抑制できる。変形例以上、本発明の好適な態様について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、図9に示すように、第1のVカシメV1を突部126Aに設け、第2のVカシメV2を接続部146Bに設けても良い。また、バックヨーク部14Fの周方向θの一方側を他方側よりも長く形成しても良い。また、上記第2~第6実施形態で示した電機子用磁芯10A,10B,10C,10D,10E,10Fを上記第1実施形態で示した電機子用磁芯10に代えてステータコア1を形成し、ラジアルギャップ型回転電機に搭載しても良い。さらに、当該ラジアルギャップ型回転電機を圧縮機容器3に搭載し圧縮機を形成しても良い。"