金属繊維の長繊維束と合成繊維の長繊維束を引き揃えて牽切装置に供給し、金属繊維と合成繊維の短繊維が混紡された発熱性ミシン糸を製造する方法において、それぞれの長繊維束を扁平に開繊して扁平糸条とし、それらを扁平の厚み方向に重ね合わせて、これを周速度の異なる2組のニップローラーを、低速のニップローラー、高速のニップローラーの順で通過させ、その際、いずれのニップローラーにおいても該扁平の状態を維持するように、該扁平糸条を厚み方向に挟んで把持し、かつ該2組のニップローラー間で該扁平糸条を牽切し、その後、空気噴射ノズルに通して抱合することを特徴とする発熱性ミシン糸の製造方法。金属繊維の長繊維束と合成繊維の長繊維束をそれぞれ偏平状に開繊してその厚み方向に積層する際、牽切域で使用されるゴムローラーと金属ローラーからなる一対の高圧ニップローラーに対して、そのゴムローラー側に金属繊維が配置されるように積層する、請求項1に記載の発熱性ミシン糸の製造方法。金属繊維の長繊維束と合成繊維の長繊維束をそれぞれ偏平状に開繊しその厚み方向に積層する際、合成繊維の長繊維束を2本使用して、その間に金属繊維の長繊維束をサンドイッチ状に挟んだ状態で牽切域に供給する、請求項1または2に記載の発熱性ミシン糸の製造方法。本発明は、金属繊維と合成繊維が単繊維のオーダーで均一に分散した混紡短繊維糸条が得られ、従来に比べてミシンによる縫製性能が大幅に改良された発熱性ミシン糸を提供することにある。本発明は、金属繊維の長繊維束と合成繊維の長繊維束を引き揃えて牽切装置に供給し、金属繊維と合成繊維の短繊維が混紡された発熱性ミシン糸を製造する方法において、それぞれの長繊維束を扁平に開繊して扁平糸条とし、それらを扁平の厚み方向に重ね合わせて、これを周速度の異なる2組のニップローラーを、低速のニップローラー、高速のニップローラーの順で通過させ、その際、いずれのニップローラーにおいても該扁平の状態を維持するように、該扁平糸条を厚み方向に挟んで把持し、かつ該2組のニップローラー間で該扁平糸条を牽切し、その後、空気噴射ノズルに通して抱合することを特徴とする発熱性ミシン糸の製造方法である。本発明による発熱性ミシン糸の製造方法よれば、金属繊維と合成繊維が単繊維のオーダーで均一に分散した混紡短繊維糸条が得られ、従来に比べてミシンによる縫製性能が大幅に改良された発熱性ミシン糸が得られる。本発明は、複数本の、金属繊維の長繊維束と合成繊維の長繊維束を用いて、両者の混繊性に優れた発熱性ミシン糸の製造方法である。金属繊維としては、公知のステンレス繊維や銅繊維、あるいはニクロム繊維などが使用できるが、耐腐食性や強度などに優れたステンレス繊維が特に好ましい。金属繊維の線径は、8~15μmφが好ましい。細い方が、耐屈曲性や柔軟性あるいは牽切加工の均一性が向上するが、8μmφ未満では金属繊維の製造が難しく高価になり、一方15μmφを超えると、発熱性ミシン糸を細くし難くかつ触れたときにちくちくするなどして好ましくない。また、金属繊維の長繊維束における本数は、20~150本程度が好ましい。発熱性ミシン糸に占める金属繊維の比率は、30~70重量が電気特性と縫製性のバランスを取り易く好ましい。30重量未満では、電気抵抗が高くなり、一方70重量を超えると縫製性が低下し好ましくない。一方、合成繊維の長長繊維束を構成する素材としては、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリトリチレンテレフタレート等のポリエステル、ナイロン6、ナイロン66等の脂肪族ポリアミドや、芳香族ポリアミド、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィンを例示することができる。好ましくは、ポリエステルである。合成繊維の繊維束の総繊度としては、好ましくは100~10000dtexであり、より好ましくは500~5000dtexであり、単繊維繊度としては、好ましくは0.1~20dtexであり、より好ましくは0.5~10dtexである。なお、合成繊維の長繊維束のフィラメント数は、20~20000本程度である。なお、金属繊維、合成繊維、いずれの長繊維束も、牽切性を容易にするため、繊維束に捲縮や撚りあるいは交絡が少ないもの、また繊維油剤は収束性や摩擦、静電気の少ないものが好ましい。すなわち、捲縮があると繊維が伸び縮みし易く牽切ローラーによる繊維端のニップが不確実になり、撚りや交絡あるいは油剤による収束性や摩擦の強いところがあるとそこに応力が集中し、静電気が発生すると牽切中の繊維が乱れ、いずれの場合も牽切斑の原因になり好ましくない。また、後記する牽切装置に長繊維束を供給する際には、例えば長繊維束がボビン等に巻かれたものであれば、解舒時に撚りが入らないようにボビンを回転させながらボビンの円周方向に解舒して供給したり、更には、これでも解舒時に長繊維束がボビン側面に擦られてS/Z交互に撚りが入ることがあるので、解除後開繊ガイドに至るまでにボビンへの巻き取り時の1トラバース分以上の伸長スペースを取ってこのS/Z撚りを打ち消すなどの工夫が必要である。本発明は、金属繊維の長繊維束と合成繊維の長繊維束とを、それぞれ扁平テープ状に開繊して扁平糸条とし、それらを扁平の厚み方向に重ね合わせて、これを周速度の異なる2組のニップローラーを、低速のニップローラー、高速のニップローラーの順で通過させ、その際、いずれのニップローラーにおいても該扁平の状態を維持するように、該扁平糸条を厚み方向に挟んで把持し、かつ該2組のニップローラー間で該扁平糸条を牽切し、その後、空気噴射ノズルに通して抱合することを特徴とする発熱性ミシン糸の製造方法である。かかる方法によって、金属繊維と合成繊維が単繊維の水準で均一に混繊され、従来に比べてミシンによる縫製性能が大幅に改良された混繊糸からなる発熱性ミシン糸が初めて得られる。すなわち、扁平に開繊し、繊維が平行に配列している金属繊維の長繊維束と合成繊維の長繊維束からなる複数本の長繊維束を、扁平テープ状の厚み方向に重ね合わせ、扁平の状態を維持するよう、扁平の厚み方向に一対の低速のニップローラーで把持することにより、それぞれの繊維が大きな塊状になることなく1本1本の繊維がばらばらに混ざり合った繊維束が得られる。また、高速のニップローラーでも、低速のニップローラーから送り出されてくる2種あるいは3種以上の異なる長繊維からなる扁平糸条を、扁平の状態を維持するよう、扁平の厚み方向に把持すると共に、両ニップローラー間で、上記扁平糸条を牽切する。この際、高速のニップローラーと低速にニップローラーの周速度比に対応して、扁平糸条中に残留しているそれぞれの繊維の小繊維塊が減少する。さらに、低速のニップローラーから送り出される扁平糸条は、高速のニップローラーに届いた順に繊維が1本ずつ把持され牽切されるので、それぞれの繊維が単繊維の水準で混ざりあった混繊状態が得られる。本発明では、上記工程の後、高速のニップローラーから送出される繊維束を空気噴射ノズルに通して抱合するが、その際にも、空気噴射ノズルによって1本1本の繊維が撹乱され、より細かい混繊状態が得られる。以上のように、本発明では、金属繊維の長繊維束と合成繊維の長繊維束は、それぞれを別個に開繊装置に通して繊維束を巾方向に薄くテープ状にかつ同じ巾になるように開繊した後、両者をその厚み方向に積層して牽切域に供給し、そのままの状態で均一に牽切およびドラフトを施す。すなわち、上記のように開繊積層してから牽切域の高圧ニップローラーで把持すると、それぞれの繊維が大きな塊状になることなく単繊維に近いオーダーで交互状に混ざり合った混繊状態が得られるのである。また、このようにして得られる混繊繊維束は、上記高圧ニップローラーより周速度が10~40倍程速いもう一対の高圧ニップローラーによって把持されると同時に引き千切られ、更に10~40倍程度に牽伸されるので、上記混繊繊維束中に残留していたそれぞれの小繊維塊は更に10~40分の1に縮小されるのである。しかも、上記混繊繊維束は、高速側の高圧ニップローラーに届いた順に繊維が1本ずつ把持され牽切牽伸されるので、更に細かく分散され、単繊維オーダーの混繊状態が得られる。更には、上記高速側の高圧ニップローラーから送出されて来る細い繊維束には高圧の空気噴射ノズルによって抱合性が付与されるので、その際にも1本1本の繊維が撹乱され、より細かく分散した混繊状態が得られる。次に、図を用いて本発明の一実施形態について詳細に説明する。図11は本発明を実施するための装置の一例を示す概略図、図12は図11において、ガイドG3通過後、金属繊維の長繊維束A、合成繊維の長繊維束Bを開繊した各扁平糸条を重ね合わせてニップローラーR1に供給する部分の斜視図を示す概略図である。すなわち、図1において、金属繊維の長繊維束Aおよび合成繊維の長繊維束Bをそれぞれ開繊ガイドG1およびG2に通して屈曲を与えながら扁平に薄く開繊し、次いでこれらを厚み方向に重ね合わせた後、開繊した扁平糸条を低速のニップローラーR1およびこれより周速度が速い高速のニップローラーR2に通し、その際、両ニップローラーでは扁平の状態を維持するように該扁平糸条を厚み方向に挟んで把持し、さらに両ニップローラー間で長繊維束AおよびBからなる扁平糸条を牽切し、次いでニップローラーR2とニップローラーR3の間の空気噴出ノズルN1を用いて牽切した繊維束を吸引し、さらに空気噴出ノズルN2を用いて該繊維束を抱合し、ワインダーWに巻き取り、混繊糸である本発明の発熱性ミシン糸Yを製造することができる。なお、ニップローラーR3の後に、オイリング装置図示せずを設けて、繊維油剤を付与してもよい。ニップローラーR1とニップローラーR2間での牽切を容易にするためには、上記したように、ニップローラーR1に供給される糸条に、撚りや交絡が付与されていないことが好ましい。また、この糸条には、繊維油剤が付与されていてもよいが収束性や摩擦が少なくかつ静電気の起こり難い油剤が好ましい。すなわち、撚りや交絡や静電気あるいは繊維油剤の収束性や摩擦などが高いと、牽切斑が生じ易くなるため好ましくない。また、開繊ガイドG1、G2としては、公知の円筒形あるいは中央部が膨らんだ紡錘形の棒状ガイドを数本平行に並べたもの、あるいは棒状ガイドを円弧状に曲げたガイドを数本並べたものが使用できる。開繊ガイドは、セラミック製、金属製等のものを任意に採用することができる。なお、上記開繊ガイド後方のニップローラーR1の直前部での開繊した扁平糸条の幅を若干規制し縮小するガイドG3を設けてやると、扁平糸条端部の繊維密集度が増してニップローラーR1への繊維巻き付を防止でき、好ましい。また、開繊ガイドG1、G2、ガイドG3などの糸道ガイドは、長繊維束の長さ方向に斜めに当てると撚りが発生することがあるので、垂直に当たるように配慮が必要である。また、金属繊維と合成繊維の長繊維束をそれぞれ巾方向に薄くテープ状に開繊してその厚み方向に積層する際、牽切域で使用されるニップローラーR1、R2をゴムローラーと金属ローラーの一対の高圧ニップローラーとし、ゴムローラーと金属ローラーからなる一対の高圧ニップローラーに対してそのゴムローラー側に金属繊維が配置されるように積層すると、合成繊維に発生した静電気が金属ローラーと金属繊維に漏洩しかつ合成繊維とゴムローラーとの接触が遮断されるため合成繊維のゴムローラーへの巻付が防止され好ましい。ニップローラーR1の周速度:ニップローラーR2の周速度の比は、1:8~1:40が好ましく、1:10~1:30がより好ましい。すなわち、上記周速度の比が、1:8未満になると、ニップローラーR1の周速度を速める必要が生じるため牽切後の繊維端がこれに巻き付き易くなり、一方1:40を超えると牽切斑などによる牽切糸条の太細比が大きくなり、好ましくない。また、ニップローラーR2の牽切域側には、該ローラー表面に発生する空気の随伴流がニップ点においてローラー端部方向に流れるのを遮断するガイドG4を設けることが好ましい。すなわち、この随伴流を遮断しないと、ニップローラーR1から送り出されてくる繊維の先端がニップローラーR2に安定してニップするのが難しくなる傾向があり、このため牽切斑が生じ易くなり、好ましくない。さらに、空気噴射ノズルN1としては、ニップローラーR2から搬出されてくる牽切繊維が該ローラーに捲き付かないように吸引作用を有したノズルが使用されるが、吸引作用と同時に旋回作用を有したノズルを使用すると、繊維をより有効に吸引でき好ましい。一方、空気噴出ノズルN2としては、目的に応じて、牽切された繊維束に旋廻流によって繊維端を巻き付けて結束抱合するもの、あるいは牽切された繊維束内の繊維同士を撹乱交絡させて抱合するものが使用できる。以上に説明した製造方法によって、金属繊維の長繊維束と合成繊維の長繊維束の複数本からなる混繊糸であって、これらの繊維がいずれも長繊維束を牽切した繊維からなり、該混繊糸の断面において同じ種類の単繊維が5本以上の繊維束として存在していない混繊性に優れた、図2や図3の1に示すような混繊糸からなる発熱性ミシン糸を得ることができる。なお、金属繊維の長繊維束と合成繊維の長繊維束をそれぞれ巾方向に薄くテープ状に開繊してその厚み方向に積層する際、合成繊維の比率の方が高い場合は、合成繊維の長繊維束を2本使用して、その間に金属繊維の長繊維束をサンドイッチ状に挟んだ状態で牽切域に供給してやると、牽切中の金属繊維の乱れを軽減出来、牽切が均一に出来る効果が得られ好ましい。このようにして得られる混繊糸発熱性ミシン糸中の金属繊維の牽切後の平均繊維長は300mm~800mmが好ましい。300mm未満では金属繊維同士の接触が少なくなり、電気抵抗が高くなったり変動し易くなったりして好ましくない。一方、800mmを超えると、特に金属繊維側で牽切点の分布が乱れて牽切斑が起こり易くなり好ましくない。また、発熱性ミシン糸を構成する合成繊維の単繊維の平均繊維長としては、5~150cmが好ましく、10~30cmがより好ましく、10~25cmがさらに好ましい。平均繊維長が5cm未満では風綿が生じやすく牽切糸の成形が難しくなる傾向があり、一方150cmを超えると均一混合が難しく、発熱斑が発生しやすい。なお、このようにして得られる混繊糸発熱性ミシン糸は、例えば、この混繊糸を100~800回/mの方向の下撚りを施し、さらにこれを2本合わせて150~800回/mのZ方向の上撚を施し、双糸の発熱性ミシン糸として実用に供される。以下、本発明を実施例により詳細に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。実施例1図1の1~2に示した製造装置を用い、金属繊維の長繊維束Aとして線径8μmφ、繊維本数1500本のステンレス繊維山中産業株式会社製、ナスロンを用い、合成繊維の長繊維束Bとして全繊度1000dtex、繊維本数1334本のポリエチレンテレフタレート繊維帝人ファイバー株製、テトロンを用い、解舒時に撚りが入らないようにボビンを回転させながらボビンの外周方向に解舒し、途中2.3mの伸長スペースを入れて撚りや絡みを軽減しながらそれぞれ開繊ガイドG1およびG2に通して薄くテープ状に8mm巾に開繊し、更にこれらを厚み方向に重ね合わせると共にガイドG3を用いて該開繊巾を約7mm巾に規制して高圧ニップローラーR1に供給した。次に、この積層繊維束を高圧ニップローラーR1およびこれより周速度が20倍速い高圧ニップローラーR2間で均一に牽切すると共に細く牽伸し、引き続き高圧ニップローラーR2とニップローラーR3の間で吸引空気ノズルN1および旋回流を利用した抱合空気ノズルN2を用いて該複合繊維束に抱合性を付与し、330dtexの、図2に示すような実質的に無撚の繊維束に該繊維束の端部が捲回して結束抱合した側面形態を有した、金属繊維の比率が54重量の発熱性ミシン糸Yとして、ワインダーWに巻き取った。また、図3の1に、得られたミシン糸の横断面の模式図を示す。ここで、図3の1において、黒丸は金属繊維の単繊維、白丸は合成繊維の単繊維を示す以下、同様。この発熱性ミシン糸Yに500回mのS方向の下撚を施し、更にこれを2本合わせ450回mのZ方向の上撚を施し、双糸の発熱性ミシン糸とした。この双糸の発熱性ミシン糸を用い、ポリエチレンナフタレート繊維からなる織物基布に手形状のパターンに刺繍を施したところ、一般の刺繍用ミシン糸に対して縫製速度を8割に落とすだけで特に問題なく縫製することが出来、かつ特に問題の無い縫い目品位が得られた。また、この刺繍基布の表面と裏面に塩ビフィルムをラミネートし、5本の指を有した手袋の甲側の側地内に挿入固定すると共に該発熱性ミシン糸の両端に電極を設置し、電気抵抗13μΩmの防寒作業手袋として仕上げたところ、-15°Cの冷凍室内において該防寒作業手袋を着用し、これに電圧が12Vの小型軽量の充電式バッテリーを使用して電流を流したところ、数秒で約33°Cに発熱し、5本の指でかじかむことなく快適に作業することが出来た。比較例1実施例1において、金属繊維の長繊維束と合成繊維の長繊維束をそれぞれ伸張するスペースと開繊ガイドG1、G2、幅調整ガイドG3を取り除き、それぞれのボビンから直接供給ニップローラーR1に単に引き揃えるだけで供給した以外は、実施例1と同様にして発熱性ミシン糸を試作し、実施例1と同様にして縫製を行ったところ、縫製速度を4割まで落してやっとミシン針の破損や目飛びが治まり縫製が可能になったが、縫製品位的には未だ強いパッカリングが散見されるなどして十分な品位は得られなかった。このようにして得られた発熱性ミシン糸の横断面の模式図を図3の2に示す。<実施例1と比較例1の考察>実施例1および比較例1で得た発熱性ミシン糸のそれぞれ糸の長さ方法の任意の5箇所について、図3に示すように、糸断面のほぼ中心で直行する糸の直径X-X‘、Y-Y‘上にある金属繊維束の単繊維本数を数え、その平均値Avと範囲最大値と最小値の差Rを算出した。その結果、実施例1による発熱性ミシン糸は、図3の1に示すように、Av=1.5、R=3、これに対し比較例1による発熱性ミシン糸は、図3の2に示すように、Av=2.8、R=6となり、本発明の製造方法による発熱性ミシン糸の金属繊維と合成繊維の分散性が従来品に対して大幅に向上し、より単繊維のオーダーで均一に分散混紡されていることが判った。また、実施例1および比較例1で得た発熱性ミシン糸をそれぞれメリヤスに筒編みしたところ、比較例1品は筒編みの速度を実施例1品より4割以上低速にしないと編成が難しく、かつ編目の大きさのバラツキが大きいなど、ミシンによる縫製性と同様な結果が得られた他、編地を透かして見ると糸の太さ斑が目立つことから、本発明の製造方法による発熱性ミシン糸は、分散性のみならず牽切も向上して太さ斑的にも改良されていることが判明した。