"NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量に対応するN-1個の最大ディスプレイサイズであって、前記2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示させる際に両眼融合可能な最大ディスプレイサイズを含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得手段と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得手段と、前記取得された前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと前記N-1個の最大ディスプレイサイズとを比較し、前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいか否かを判別する第1の判別手段と、前記第1の判別手段により前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちの前記立体ディスプレイのディスプレイサイズ以下と判別された最大ディスプレイサイズに対応する1組又は複数組の2枚の視点画像から1組の2枚の視点画像を選択する選択手段と、前記第1の判別手段により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいと判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別手段により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちのいずれか1つの最大ディスプレイサイズ以下と判別されると、前記選択手段により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力手段と、を備えたことを特徴とする立体画像再生装置。NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量と、前記遠景側の最大視差量に対応するN-1個の最大ディスプレイサイズであって、前記2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示させる際に両眼融合可能な最大ディスプレイサイズとを含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得手段と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得手段と、前記取得された前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと前記N-1個の最大ディスプレイサイズとを比較し、前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいか否かを判別する第1の判別手段と、前記N枚の視点画像のうちの前記基準視点の視点画像以外のN-1枚の複数の視点画像から1組又は複数組の2枚の視点画像を抽出する抽出手段と、前記抽出された1組又は複数組の2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を、該2枚の視点画像に対応してそれぞれ記憶された前記遠景側の最大視差量に基づいて算出する算出手段と、前記算出された最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記算出された最大視差量に対応する2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第2の判別手段と、前記第1の判別手段により前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちの前記立体ディスプレイのディスプレイサイズ以下と判別された最大ディスプレイサイズに対応する1組又は複数組の2枚の視点画像と、前記第2の判別手段により両眼融合可能と判別された1組又は複数組の2枚の視点画像とから1組の2枚の視点画像を選択する選択手段と、前記第1の判別手段により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいと判別され、かつ前記第2の判別手段により両眼融合不能と判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別手段により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちのいずれか1つの最大ディスプレイサイズ以下と判別され、又は前記第2の判別手段により両眼融合可能と判別されると、前記選択手段により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力手段と、を備えたことを特徴とする立体画像再生装置。NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得手段と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得手段と、前記付属情報として記録された遠景側の最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像のうちの1枚の視点画像とを立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第1の判別手段と、前記N枚の視点画像のうちの前記基準視点の視点画像以外のN-1枚の複数の視点画像から1組又は複数組の2枚の視点画像を抽出する抽出手段と、前記抽出された1組又は複数組の2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を、該2枚の視点画像に対応して記憶された前記遠景側の最大視差量に基づいて算出する算出手段と、前記算出された最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記算出された最大視差量に対応する2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第2の判別手段と、前記第1の判別手段及び第2の判別手段のうちの少なくとも一方により両眼融合可能と判別された1組又は複数組の2枚の視点画像とから1組の2枚の視点画像を選択する選択手段と、前記第1の判別手段及び第2の判別手段により両眼融合不能と判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別手段及び第2の判別手段のうちの少なくとも一方により両眼融合可能と判別されると、前記選択手段により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力手段と、を備えたことを特徴とする立体画像再生装置。前記第2の判別手段は、前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて許容視差量を算出し、前記算出された最大視差量が前記許容視差量以下か否かにより両眼融合可能か否かを判別することを特徴とする請求項2又は3に記載の立体画像再生装置。前記選択手段は、前記複数組の2枚の視点画像のうち、予め設定された基準視点に対応する視点画像を含む2枚の視点画像を優先して選択することを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載の立体画像再生装置。前記選択手段は、前記複数組の2枚の視点画像のうち、前記最大視差量が最も大きい2枚の視点画像を選択することを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の立体画像再生装置。前記選択手段は、前記複数組の2枚の視点画像のうち、前記最大視差量が最も小さい2枚の視点画像を選択することを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の立体画像再生装置。前記選択手段は、前記複数組の2枚の視点画像のうち、視点の並び順にて最も中央側にある視点画像を含む2枚の視点画像を優先して選択することを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の立体画像再生装置。前記複数組の2枚の視点画像の近景側の最大視差量を取得する手段を備え、前記選択手段は、前記取得した近景側の最大視差量に基づいて、前記複数組の2枚の視点画像から1組の2枚の視点画像を選択することを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の立体画像再生装置。前記選択手段は、前記3次元画像ファイルに記録された前記N枚の視点画像が、実視点に対応する複数の視点画像と、実視点に対応する複数の視点画像から生成された仮想視点に対応する仮想視点画像とが混在している場合において、前記複数組の2枚の視点画像のうち、前記実視点の視点画像を含む2枚の視点画像を優先して選択することを特徴とする請求項1から9のいずれかに記載の立体画像再生装置。複数の視点から同一被写体を撮影した複数の視点画像を取得する撮像手段と、前記取得した複数の視点画像から特徴が一致する特徴点間のずれ量を示す視差量を算出する視差量算出手段と、前記算出した各特徴点の視差量のうちの遠景側の最大視差量を取得する最大視差量取得手段と、前記取得した遠景側の最大視差量に基づいて、前記複数の視点画像を立体ディスプレイに表示させる際に両眼融合可能な最大ディスプレイサイズを取得する最大ディスプレイサイズ取得手段と、前記複数の視点画像が記録される3次元画像ファイルを生成し、該3次元画像ファイルを記録媒体に記録する記録手段であって、前記複数の視点画像を前記3次元画像ファイルに記録し、かつ、前記遠景側の最大視差量及び最大ディスプレイサイズを付属情報として前記3次元画像ファイルに記録する記録手段と、請求項1から10のいずれかに記載の立体画像再生装置と、を備えたことを特徴とする立体撮像装置。前記出力先の立体ディスプレイと、請求項1から10のいずれかに記載の立体画像再生装置と、を備えたことを特徴とする立体ディスプレイ装置。NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量に対応するN-1個の最大ディスプレイサイズであって、前記2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示させる際に両眼融合可能な最大ディスプレイサイズを含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得工程と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得工程と、前記取得された前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと前記N-1個の最大ディスプレイサイズとを比較し、前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいか否かを判別する第1の判別工程と、前記第1の判別工程により前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちの前記立体ディスプレイのディスプレイサイズ以下と判別された最大ディスプレイサイズに対応する1組又は複数組の2枚の視点画像から1組の2枚の視点画像を選択する選択工程と、前記第1の判別工程により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいと判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別工程により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちのいずれか1つの最大ディスプレイサイズ以下と判別されると、前記選択工程により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力工程と、を備えたことを特徴とする立体画像再生方法。NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量と、前記遠景側の最大視差量に対応するN-1個の最大ディスプレイサイズであって、前記2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示させる際に両眼融合可能な最大ディスプレイサイズとを含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得工程と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得工程と、前記取得された前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと前記N-1個の最大ディスプレイサイズとを比較し、前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいか否かを判別する第1の判別工程と、前記N枚の視点画像のうちの前記基準視点の視点画像以外のN-1枚の複数の視点画像から1組又は複数組の2枚の視点画像を抽出する抽出工程と、前記抽出された1組又は複数組の2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を、該2枚の視点画像に対応してそれぞれ記憶された前記遠景側の最大視差量に基づいて算出する算出工程と、前記算出された最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記算出された最大視差量に対応する2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第2の判別工程と、前記第1の判別工程により前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちの前記立体ディスプレイのディスプレイサイズ以下と判別された最大ディスプレイサイズに対応する1組又は複数組の2枚の視点画像と、前記第2の判別工程により両眼融合可能と判別された1組又は複数組の2枚の視点画像とから1組の2枚の視点画像を選択する選択工程と、前記第1の判別工程により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいと判別され、かつ前記第2の判別工程により両眼融合不能と判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別工程により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちのいずれか1つの最大ディスプレイサイズ以下と判別され、又は前記第2の判別工程により両眼融合可能と判別されると、前記選択工程により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力工程と、を備えたことを特徴とする立体画像再生方法。NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得工程と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得工程と、前記付属情報として記録された遠景側の最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像のうちの1枚の視点画像とを立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第1の判別工程と、前記N枚の視点画像のうちの前記基準視点の視点画像以外のN-1枚の複数の視点画像から1組又は複数組の2枚の視点画像を抽出する抽出工程と、前記抽出された1組又は複数組の2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を、該2枚の視点画像に対応して記憶された前記遠景側の最大視差量に基づいて算出する算出工程と、前記算出された最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記算出された最大視差量に対応する2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第2の判別工程と、前記第1の判別工程及び第2の判別工程のうちの少なくとも一方により両眼融合可能と判別された1組又は複数組の2枚の視点画像とから1組の2枚の視点画像を選択する選択工程と、前記第1の判別工程及び第2の判別工程により両眼融合不能と判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別工程及び第2の判別工程のうちの少なくとも一方により両眼融合可能と判別されると、前記選択工程により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力工程と、を備えたことを特徴とする立体画像再生方法。しかしながら、特許文献1の技術では、表示装置側の処理が煩雑であるという欠点があった。また、データ伝送に関する技術であるため、立体画像が記録媒体に記録される場合に、これらの情報がどのように記録されるのかは開示されていない。本発明はこのような事情に鑑みてなされたもので、3次元画像ファイルに記録された付属情報に基づいて適切な視差量の立体画像を表示する立体画像再生装置及び方法、立体撮像装置、立体ディスプレイ装置を提供することを目的とする。前記目的を達成するために第一発明の立体画像再生装置は、NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量に対応するN-1個の最大ディスプレイサイズであって、前記2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示させる際に両眼融合可能な最大ディスプレイサイズを含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得手段と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得手段と、前記取得された前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと前記N-1個の最大ディスプレイサイズとを比較し、前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいか否かを判別する第1の判別手段と、前記第1の判別手段により前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちの前記立体ディスプレイのディスプレイサイズ以下と判別された最大ディスプレイサイズに対応する1組又は複数組の2枚の視点画像から1組の2枚の視点画像を選択する選択手段と、前記第1の判別手段により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいと判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別手段により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちのいずれか1つの最大ディスプレイサイズ以下と判別されると、前記選択手段により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力手段とを備えたことを特徴とする。なお、ここでいう遠景側とは、撮像手段から被写体側に離間する遠位側を言うものであり、反対に近景側とは、遠景側とは反対に、被写体から撮像手段側に近づく近位側を言うものである。第一発明によれば、3次元画像ファイルからN枚の視点画像とN―1個の最大ディスプレイサイズを取得するとともに出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得し、取得された立体ディスプレイのディスプレイサイズとN-1個の最大ディスプレイサイズとを比較し、N-1個の最大ディスプレイサイズのうちの立体ディスプレイのディスプレイサイズ以下と判別された最大ディスプレイサイズに対応する1組又は複数組の2枚の視点画像から1組の2枚の視点画像を選択して立体ディスプレイに出力するようにしたので、3次元画像ファイルに記録された付属情報に基づいて適切な視差量の立体画像を表示することができる。前記目的を達成するために第二発明の立体画像再生装置は、NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量と、前記遠景側の最大視差量に対応するN-1個の最大ディスプレイサイズであって、前記2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示させる際に両眼融合可能な最大ディスプレイサイズとを含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得手段と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得手段と、前記取得された前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと前記N-1個の最大ディスプレイサイズとを比較し、前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいか否かを判別する第1の判別手段と、前記N枚の視点画像のうちの前記基準視点の視点画像以外のN-1枚の複数の視点画像から1組又は複数組の2枚の視点画像を抽出する抽出手段と、前記抽出された1組又は複数組の2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を、該2枚の視点画像に対応してそれぞれ記憶された前記遠景側の最大視差量に基づいて算出する算出手段と、前記算出された最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記算出された最大視差量に対応する2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第2の判別手段と、前記第1の判別手段により前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちの前記立体ディスプレイのディスプレイサイズ以下と判別された最大ディスプレイサイズに対応する1組又は複数組の2枚の視点画像と、前記第2の判別手段により両眼融合可能と判別された1組又は複数組の2枚の視点画像とから1組の2枚の視点画像を選択する選択手段と、前記第1の判別手段により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいと判別され、かつ前記第2の判別手段により両眼融合不能と判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別手段により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちのいずれか1つの最大ディスプレイサイズ以下と判別され、又は前記第2の判別手段により両眼融合可能と判別されると、前記選択手段により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力手段とを備えたことを特徴とする。第二発明によれば、3次元画像ファイルからN枚の視点画像とN-1個の最大ディスプレイサイズを取得し、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得し、立体ディスプレイのディスプレイサイズがN-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいか否かを判別するとともに、N枚の視点画像のうちの基準視点の視点画像以外のN-1枚の複数の視点画像から抽出された1組又は複数組の2枚の視点画像の視点画像間の遠景側の最大視差量を、2枚の視点画像に対応してそれぞれ記憶された前記遠景側の最大視差量に基づいて算出して両眼融合可能か否かを判別し、N-1個の最大ディスプレイサイズのうちの立体ディスプレイのディスプレイサイズ以下と判別された最大ディスプレイサイズに対応する1組又は複数組の2枚の視点画像と両眼融合可能と判別された1組又は複数組の2枚の視点画像とから1組の2枚の視点画像を選択して立体ディスプレイに出力するようにしたので、3次元画像ファイルに記録された付属情報に基づいて適切な視差量の立体画像を表示することができる。前記目的を達成するために第三発明の立体画像再生装置は、NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得手段と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得手段と、前記付属情報として記録された遠景側の最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像のうちの1枚の視点画とを立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第1の判別手段と、前記N枚の視点画像のうちの前記基準視点の視点画像以外のN-1枚の複数の視点画像から1組又は複数組の2枚の視点画像を抽出する抽出手段と、前記抽出された1組又は複数組の2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を、該2枚の視点画像に対応して記憶された前記遠景側の最大視差量に基づいて算出する算出手段と、前記算出された最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記算出された最大視差量に対応する2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第2の判別手段と、前記第1の判別手段及び第2の判別手段のうちの少なくとも一方により両眼融合可能と判別された1組又は複数組の2枚の視点画像とから1組の2枚の視点画像を選択する選択手段と、前記第1の判別手段及び第2の判別手段により両眼融合不能と判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別手段及び第2の判別手段のうちの少なくとも一方により両眼融合可能と判別されると、前記選択手段により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力手段とを備えたことを特徴とする。第三発明によれば、3次元画像ファイルからN枚の視点画像と基準視点の視点画像以外の画像のN-1個の遠景側の最大視差量を取得し、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得し、基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像のうちの1枚の視点画像とを立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別し、N枚の視点画像のうちの前記基準視点の視点画像以外のN-1枚の複数の視点画像から1組又は複数組の2枚の視点画像を抽出し、抽出された1組又は複数組の2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を算出し、算出された最大視差量に対応する2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別して立体ディスプレイに出力するようにしたので、3次元画像ファイルに記録された付属情報に基づいて適切な視差量の立体画像を表示することができる。また、第二発明及び第三発明の立体画像再生装置において、前記第2の判別手段は、前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて許容視差量を算出し、前記算出された最大視差量が前記許容視差量以下か否かにより両眼融合可能か否かを判別することが好ましい。これにより、適切に両眼融合可能か否かを判別することができる。更に、第一発明~第三発明の立体画像再生装置において、前記選択手段は、前記複数組の2枚の視点画像のうち、予め設定された基準視点に対応する視点画像を含む2枚の視点画像を優先して選択することを特徴とする。これにより、適切に視点画像を選択することができる。更にまた、第一発明~第三発明の立体画像再生装置において、前記選択手段は、前記複数組の2枚の視点画像のうち、前記最大視差量が最も大きい2枚の視点画像を選択することが好ましい。これにより、適切に視点画像を選択することができる。加えて、第一発明~第三発明の立体画像再生装置において、前記選択手段は、前記複数組の2枚の視点画像のうち、前記最大視差量が最も小さい2枚の視点画像を選択することが好ましい。これにより、適切に視点画像を選択することができる。加えてまた、第一発明~第三発明の立体画像再生装置において、前記選択手段は、前記複数組の2枚の視点画像のうち、視点の並び順にて最も中央側にある視点画像を含む2枚の視点画像を優先して選択することが好ましい。これにより、適切に視点画像を選択することができる。また、第一発明~第三発明の立体画像再生装置において、前記複数組の2枚の視点画像の近景側の最大視差量を取得する手段を備え、前記選択手段は、前記取得した近景側の最大視差量に基づいて、前記複数組の2枚の視点画像から1組の2枚の視点画像を選択することが好ましい。これにより、適切に視点画像を選択することができる。更に、第一発明~第三発明の立体画像再生装置において、前記選択手段は、前記3次元画像ファイルに記録された前記N枚の視点画像が、実視点に対応する複数の視点画像と、実視点に対応する複数の視点画像から生成された仮想視点に対応する仮想視点画像とが混在している場合において、前記複数組の2枚の視点画像のうち、前記実視点の視点画像を含む2枚の視点画像を優先して選択することを特徴とする。これにより、適切に視点画像を選択することができる。前記目的を達成するために第四発明の立体撮像装置は、複数の視点から同一被写体を撮影した複数の視点画像を取得する撮像手段と、前記取得した複数の視点画像から特徴が一致する特徴点間のずれ量を示す視差量を算出する視差量算出手段と、前記算出した各特徴点の視差量のうちの遠景側の最大視差量を取得する最大視差量取得手段と、前記取得した遠景側の最大視差量に基づいて、前記複数の視点画像を立体ディスプレイに表示させる際に両眼融合可能な最大ディスプレイサイズを取得する最大ディスプレイサイズ取得手段と、前記複数の視点画像が記録される3次元画像ファイルを生成し、該3次元画像ファイルを記録媒体に記録する記録手段であって、前記複数の視点画像を前記3次元画像ファイルに記録するとともに、前記遠景側の最大視差量及び最大ディスプレイサイズを付属情報として前記3次元画像ファイルに記録する記録手段と、請求項1から10のいずれかに記載の立体画像再生装置とを備えたことを特徴とする。これにより、適切な視差量の立体画像を表示することができる。前記目的を達成するために第四発明の立体ディスプレイ装置は、前記出力先の立体ディスプレイと、上述の第一発明~第三発明の立体画像再生装置とを備えたことを特徴とする。これにより、適切な視差量の立体画像を表示することができる。前記目的を達成するために第五発明の立体画像再生方法は、NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量に対応するN-1個の最大ディスプレイサイズであって、前記2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示させる際に両眼融合可能な最大ディスプレイサイズを含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得工程と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得工程と、前記取得された前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと前記N-1個の最大ディスプレイサイズとを比較し、前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいか否かを判別する第1の判別工程と、前記第1の判別工程により前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちの前記立体ディスプレイのディスプレイサイズ以下と判別された最大ディスプレイサイズに対応する1組又は複数組の2枚の視点画像から1組の2枚の視点画像を選択する選択工程と、前記第1の判別工程により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいと判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別工程により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちのいずれか1つの最大ディスプレイサイズ以下と判別されると、前記選択工程により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力工程とを備えたことを特徴とする。前記目的を達成するために第六発明の立体画像再生方法は、NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量と、前記遠景側の最大視差量に対応するN-1個の最大ディスプレイサイズであって、前記2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示させる際に両眼融合可能な最大ディスプレイサイズとを含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得工程と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得工程と、前記取得された前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと前記N-1個の最大ディスプレイサイズとを比較し、前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいか否かを判別する第1の判別工程と、前記N枚の視点画像のうちの前記基準視点の視点画像以外のN-1枚の複数の視点画像から1組又は複数組の2枚の視点画像を抽出する抽出工程と、前記抽出された1組又は複数組の2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を、該2枚の視点画像に対応してそれぞれ記憶された前記遠景側の最大視差量に基づいて算出する算出工程と、前記算出された最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記算出された最大視差量に対応する2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第2の判別工程と、前記第1の判別工程により前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちの前記立体ディスプレイのディスプレイサイズ以下と判別された最大ディスプレイサイズに対応する1組又は複数組の2枚の視点画像と、前記第2の判別工程により両眼融合可能と判別された1組又は複数組の2枚の視点画像とから1組の2枚の視点画像を選択する選択工程と、前記第1の判別工程により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズよりも大きいと判別され、かつ前記第2の判別工程により両眼融合不能と判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別工程により前記立体ディスプレイのディスプレイサイズが前記N-1個の最大ディスプレイサイズのうちのいずれか1つの最大ディスプレイサイズ以下と判別され、又は前記第2の判別工程により両眼融合可能と判別されると、前記選択工程により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力工程と、を備えたことを特徴とする。前記目的を達成するために第七発明の立体画像再生方法は、NN:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の近景側の最大視差量と遠景側の最大視差量を含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する第1の取得工程と、出力先の立体ディスプレイのディスプレイサイズを取得する第2の取得工程と、前記付属情報として記録された遠景側の最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像のうちの1枚の視点画とを立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第1の判別工程と、前記N枚の視点画像のうちの前記基準視点の視点画像以外のN-1枚の複数の視点画像から1組又は複数組の2枚の視点画像を抽出する抽出工程と、前記抽出された1組又は複数組の2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を、該2枚の視点画像に対応して記憶された前記遠景側の最大視差量に基づいて算出する算出工程と、前記算出された最大視差量と前記立体ディスプレイのディスプレイサイズと人間の両眼間隔を示す所定値とに基づいて、前記算出された最大視差量に対応する2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示する際に両眼融合可能か否かを判別する第2の判別工程と、前記第1の判別工程及び第2の判別工程のうちの少なくとも一方により両眼融合可能と判別された1組又は複数組の2枚の視点画像とから1組の2枚の視点画像を選択する選択工程と、前記第1の判別工程及び第2の判別工程により両眼融合不能と判別されると、前記N枚の視点画像のうちの1枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力し、前記第1の判別工程及び第2の判別工程のうちの少なくとも一方により両眼融合可能と判別されると、前記選択工程により選択された2枚の視点画像を前記立体ディスプレイに出力する出力工程とを備えたことを特徴とする。本発明によれば、3次元画像ファイルに記録された付属情報に基づいて適切な視差量の立体画像を表示することができる。以下、添付図面に従って本発明の好ましい実施の形態について詳説する。[第1の実施形態]第1の実施形態に係る3D画像ファイルについて説明する。図1は、2つの撮像装置101-2、101-3の夫々の撮像手段によって、被写体100について異なる視点から2枚の視点画像を撮影する様子を示した図であり、図2は、図1に示す撮像装置101-2、101-3の夫々の撮像手段によって撮影された2枚の視点画像201-2、201-3が記録された3D画像ファイルのデータ構造を模式的に示した図である。図2に示す3D画像ファイルは、MPフォーマットに準拠したMPファイルであり、同一被写体の複数の視点画像が連結されて1つのファイルにまとめられている。連結される各視点画像には、そのデータの先端にSOIStartofImageマーカが記録されるとともに、終端にEOIEndofImageマーカが記録される。これにより、各画像の読込開始位置と終了位置を認識することができる。さらに各視点画像データは、画像領域と付属情報領域とから構成される。付属情報領域には、撮影機器情報や撮影モードの情報等からなるExif付属情報の他、本実施形態では、画像記録時に取得した最大ディスプレイサイズ幅、高さ、単位:mm、画像記録時に想定した視距離立体画像を観察する際の視認者とディスプレイとの距離単位:mm、最大視差量近景、最大視差量遠景、各視点画像を撮影した装置の輻輳角、基線長、撮像部配置視点番号、各視点画像を取得した際の撮影回数、が含まれた付属情報が記録されている。なお、付属情報は第1の取得手段を用いて取得される第1の取得工程。また、第1の取得手段は、N:3以上の整数視点の立体視用のN枚の視点画像と、該N枚の視点画像に対応する付属情報であって、前記N枚の視点画像のうちの予め設定された基準視点の視点画像と他のN-1枚の視点画像とのそれぞれ異なる組み合わせからなる2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量に対応するN-1個の最大ディスプレイサイズであって、前記2枚の視点画像を立体ディスプレイに表示させる際に両眼融合可能な最大ディスプレイサイズを含む付属情報とが記録された3次元画像ファイルを読み取り、該3次元画像ファイルから前記N枚の視点画像及び付属情報を取得する。このような3D画像ファイルを記録するための撮影、記録処理について、図3のフローチャートを用いて説明する。まず、複数の視点画像を取得するステップS11。ここでは、図1に示すように2つの撮像装置101-2、101-3によって被写体100について1枚ずつ撮影を行い、2枚の視点画像201-2、201-3を取得する。なお、ここでは撮像装置101-2を視点番号2、撮像装置101-3を視点番号3とする。次に、視差量算出手段を用いて2枚の視点画像201-2、201-3から複数の特徴点を抽出しステップS12、特徴点毎の視差量を算出するステップS13。ここで、視差量とは、視点画像間で対応する特徴点の、それぞれの視点画像の左端からの距離の差を指し、単位はピクセルである。このように算出した特徴点毎の視差量から、最大視差量取得手段を用いて近景側の最大視差量と遠景側の最大視差量を取得するステップS14。図4は2枚の視点画像の一例を示す図であり、図4Aは左視点画像201-2を示し、図4Bは右視点画像201-3を示している。図4の例では、近景側の最大視差量は213Nであり、この視差量を持つ特徴点最大視差量位置近景は、それぞれ211N、212Nである。また、遠景側の最大視差量は213Fであり、この視差量を持つ特徴点最大視差量位置遠景は、それぞれ211F、212Fである。即ち、この2枚の視点画像201-2、201-3に基づく立体画像を立体視した場合には、最大視差量位置近景が最も近くに見え、最大視差量位置遠景が最も離れて見えることになる。これら近景側の最大視差量213N及び遠景側の最大視差量213Fの、画像幅に対する比率が、最大視差量近景、最大視差量遠景となる。このように算出した最大視差量に基づいて、最大ディスプレイサイズ取得手段を用いて最大ディスプレイサイズを取得するステップS15。遠景側の視差量が人間の両眼間隔を超えると、画像のその位置は両眼融合不能となり、立体視ができなくなる。したがって、ステップS14で算出した最大視差量遠景の画像幅に対する比率から、視差が人間の両眼間隔を超えない最大ディスプレイサイズを取得する。例えば、人間の両眼間隔を50mmと仮定し、最大視差量遠景の画像幅に対する比率が10であれば、立体視するのに許容される最大のディスプレイ幅は500mmとなる。即ち、幅500mm以下のディスプレイであれば、最大視差位置遠景の視差量が両眼間隔50mmを超えることなく表示され、その結果、視認者は立体視画可能となる。ここで、縦横比が16:9のディスプレイを想定する場合には、最大のディスプレイ高さは281.25mmとなる。なお、人間の両眼間隔は、対象とする視認者に応じて適宜決めればよい。例えば、成人だけを対象とする場合には、65mm等の幅広の値に設定してもよい。例えば、人間の両眼間隔を65mmと仮定し、最大視差量遠景の画像幅に対する比率が15であれば、立体視するのに許容される最大のディスプレイ幅は約433mmとなる。また、縦横比が16:9のディスプレイを想定する場合には、最大のディスプレイ高さは約244mmとなる。また、人間の両眼間隔から算出するのではなく、予め最大視差量に対応する最大ディスプレイサイズが記録されているテーブルを用意しておき、このテーブルを参照することにより最大ディスプレイサイズを取得してもよい。最後に、記録手段を用いて2枚の視点画像201-2、201-3と、付属情報とを、図2に示すように1つの3D画像ファイルとして記録するステップS16。即ち、視点画像201-2についてのSOIマーカに続けて、ステップS15において取得した最大ディスプレイサイズ、想定した視距離、ステップS14において取得した最大視差量近景、最大視差量遠景、ステップS11における撮像装置101-2、101-3の輻輳角、基線長、視点番号、及び撮影回数を付属情報に含んで記録し、その後視点画像201-2の画像情報、EOIマーカを記録する。さらに、視点画像201-3のSOIマーカ、付属情報、画像情報、EOIマーカを記録する。視点画像201-3の付属情報領域には、Exif付属情報のみを記録すればよい。以上のように、図2に示す3D画像ファイルを記録することができる。このように記録された3D画像ファイルは、3Dディスプレイに表示される際に再生器によって読み出される。この際、再生器において、3D画像ファイルの付属情報に記録されている最大ディスプレイサイズと、表示しようとしている3Dディスプレイの表示サイズとを比較することにより、立体視可能か否かを容易に判別することができる。したがって、立体視可能と判断した場合には、記録されている画像をそのまま表示すればよく、再生器における画面サイズに応じて視差量を調整する処理を軽減させることができる。また、再生器において視差量を調整する必要がある場合には、付属情報に記録されている想定視距離や撮影回数の情報を用いることにより、適切に視差量を調整することができる。なお、本実施形態では、遠景側の最大視差量だけに基づいて最大ディスプレイサイズを決定したが、近景側の最大視差量を考慮して決定してもよい。近景側の最大視差量を考慮することにより、遠景側だけでなく、近景側も適切に立体視可能な最大ディスプレイサイズを決定することができるようになる。[第2の実施形態]第1の実施形態では、2視点から撮影した2枚の視点画像を例に説明したが、本発明に係る立体画像の視点の数は2点に限られず、多視点の視点画像であってもよい。図5は、4つの撮像装置101-1~101-4によって、被写体100について異なる視点から4枚の視点画像を撮影する様子を示した図である。ここでは、撮像装置101-1~101-4の視点番号を順に1~4とする。図6は、この4つの撮像装置101-1~101-4によって撮影された4枚の視点画像が記録された3D画像ファイルのデータ構造を模式的に示した図である。この3D画像ファイルには、4枚の視点画像の他に、各視点画像のサイズを縮小した表示用画像が記録されている。表示用画像としては、解像度が1920×1080のフルHDサイズの画像が適している。これらの画像は、図6に示すように、視点番号1の視点画像以下、視点画像1と呼ぶ、視点番号1の表示用画像以下、サムネイル画像1と呼ぶ、視点番号2の視点画像以下、視点画像2と呼ぶ、視点番号2の表示用画像以下、サムネイル画像2と呼ぶ、視点番号3の視点画像以下、視点画像3と呼ぶ、視点番号3の表示用画像以下、サムネイル画像3と呼ぶ、視点番号4の視点画像以下、視点画像4と呼ぶ、視点番号4の表示用画像以下、サムネイル画像4と呼ぶ、の順に記録されている。まず先頭画像として、基準視点である視点番号1で撮影された視点画像1が記録されており、その記録領域は、SOIマーカ、付属情報領域、画像情報領域、及びEOIマーカを有している。付属情報領域には、第1の実施形態と同様に、撮影機器情報や撮影モードの情報等のExif付属情報の他、最大ディスプレイサイズ、想定視距離、最大視差量近景、最大視差量遠景、各視点画像を撮影した装置の輻輳角、基線長、撮像部配置視点番号、各視点画像を取得した際の撮影回数、等の付属情報が含まれて記録されている。なお、この最大ディスプレイサイズ、最大視差量等は、当該3D画像ファイル全体を使用した場合の値が記録される。具体的には、基準視点で撮影された視点画像1を基準として、最も視差量が大きい視点画像ここでは視点画像4から算出された最大視差量、及びこの最大視差量から取得された最大ディスプレイサイズが記録される。輻輳角、基線長等についても、同様の視点画像ここでは視点画像4を撮影した装置との輻輳角、基線長が記録される。さらに、画像情報領域には視点画像1の画像情報が記録され、続いてEOIマーカが記録される。視点画像1に続いて、視点画像1から生成されたサムネイル画像1が記録されており、その記録領域は、これまでと同様に、SOIマーカ、付属情報領域、画像情報領域、及びEOIマーカを有している。付属情報領域には、通常のExif付属情報が記録される。サムネイル画像1に続いて、視点画像2が記録されている。視点画像2の記録領域についても、SOIマーカ、付属情報領域、画像情報領域、及びEOIマーカを有している。付属情報領域には、通常のExif付属情報の他、当該視点画像2と基準視点で撮影された視点画像1とから算出された最大ディスプレイサイズ、想定視距離、最大視差量近景、最大視差量遠景、2枚の視点画像を撮影した装置の輻輳角、基線長、視点番号、2枚の視点画像を取得した際の撮影回数、等の付属情報が含まれて記録されている。視点画像2に続いて、視点画像2から生成されたサムネイル画像2が記録されており、その後には視点画像3が記録されている。視点画像3の記録領域についても、SOIマーカ、付属情報領域、画像情報領域、及びEOIマーカを有しており、付属情報領域には、通常のExif付属情報の他、当該視点画像3と基準視点で撮影された視点画像1とから算出された最大ディスプレイサイズ等が同様に記録されている。以下、視点画像4についても同様に記録されている。このように、多視点の視点画像を記録する場合には、それぞれの視点画像の付属情報として、先頭画像との関係における最大ディスプレイサイズを記録することが好ましい。このように記録された3D画像ファイルは、3Dディスプレイに表示される際に再生器によって読み出される。この際、再生器において、3D画像ファイルの付属情報に記録されている視点画像毎の最大ディスプレイサイズと、表示しようとしている3Dディスプレイの表示サイズとを比較することにより、適切に立体視可能か否かを容易に判別することができる。なお、多視点画像の記録順は、図6に示した順序に限定されるものではない。例えば、図7Aに示すように、視点画像1、サムネイル画像1~サムネイル画像4、視点画像2~視点画像4の順に記録してもよい。表示用のサムネイル画像を先に記録しておくことで、表示を行うときのファイル読み出し時の画像読み込みが早くなり、3Dディスプレイに画像を表示するまでの所要時間の縮小が可能になる。また、各視点画像は主にプリントに使用されるものであり、プリントは所定の時間を要することから、ファイルの後半部に記録されていても、弊害が少ない。さらに、各サムネイル画像の記録順は、3Dディスプレイに表示させる際の推奨画像を先に記録するようにしてもよい。例えば、サムネイル画像2とサムネイル画像3による立体表示が推奨されるのであれば、図7Bに示すように、先頭画像の視点画像1の次に、サムネイル画像2、サムネイル画像3を記録し、その後にサムネイル画像1、サムネイル画像4を記録してもよい。2枚の画像の視差量が小さい方が、大きなディスプレイであっても立体視可能に表示が可能である。また、中央に近い視点の画像を用いた方が、立体視に適している。したがって、このような場合には、視点番号2と視点番号3における画像が推奨されるとして、サムネイル画像2とサムネイル画像3を先に記録しておくことが好ましい。同様に、サムネイル画像1とサムネイル画像3による立体表示が推奨されるのであれば、図7Cに示すように、先頭画像の視点画像1の次に、サムネイル画像1、サムネイル画像3を記録し、その後にサムネイル画像2、サムネイル画像4を記録してもよい。立体表示における推奨画像が存在する場合には、先頭画像である視点画像1の付属情報に、推奨画像における最大ディスプレイサイズ、想定視距離、最大視差量を記録してもよい。[第3の実施形態]第2の実施形態のような多視点画像は、全てが実際に撮影された画像である必要はなく、仮想視点に対応した仮想視点画像を含んでいてもよい。例えば、図8に示すように、2つの撮像装置101-1、101-4によって、被写体100について異なる視点視点番号1、視点番号4から2枚の視点画像を撮影する。さらに、視点番号1と視点番号4とは異なる視点であって、実際には存在しない仮想視点における視点番号2、視点番号3の視点画像2、視点画像3を生成してもよい。仮想視点画像を生成するには、複数の撮影画像の各画素を内分する方法や、複数の撮影画像から生成された視差マップと、1枚の撮影画像を用いて生成する方法等があるが、特に限定されるものではない。図9Aは、このように取得した各視点画像が記録された3D画像ファイルのデータ構造を模式的に示した図である。同図の例では、実際に撮影された2枚の視点画像1、視点画像4と、これらの表示用画像であるサムネイル画像1、サムネイル画像4、及び、仮想視点画像の表示用画像であるサムネイル画像2、サムネイル画像3が記録されている。まず先頭画像として視点画像1が記録され、その後にサムネイル画像2、サムネイル画像3、サムネイル画像1、サムネイル画像4が記録され、続いて視点画像4が記録されている。ここでは、サムネイル画像の順序は、推奨順で記録されているが、視点の並び順に記録してもよいし、中央の視点に近い順に記録してもよい。また、サムネイル画像2、サムネイル画像3は、サムネイル画像1及びサムネイル画像4から生成してもよいし、視点画像1及び視点画像4から生成してもよい。これまでと同様に、各画像の記録領域は、SOIマーカ、付属情報領域、画像情報領域、及びEOIマーカを有している。また、視点画像1の付属情報領域には、最大ディスプレイサイズ、想定視距離、最大視差量の他、各視点番号が実際に撮影が行われた視点実視点であるか、仮想視点であるかを示す視点情報が記録されている。また、表示用の画像を有さず、プリント用の視点画像だけが記録されていてもよい。図9Bに示す例では、実際に撮影された2枚の視点画像1、視点画像4と、仮想視点画像である視点画像2、視点画像3が記録されている。また、記録順としてはプリント又は表示の推奨順となっており、具体的には先頭画像として視点画像2が記録されており、その後に続いて視点画像3、視点画像1、視点画像4が記録されている。これまでと同様に、視点順に記録されていてもよい。このように、仮想視点画像を生成して記録することで、実視点画像として2枚の画像があれば足りることになり、撮像装置の撮像光学系の簡略化、軽量化を計ることが可能となる。[第4の実施形態]想定したサイズのディスプレイに表示すると、遠景側の視差量が人間の両眼間隔を超えると判断した場合に、当該サイズのディスプレイに表示しても立体視が可能になるように画像の視差量を調整してから記録するようにしてもよい。本実施形態では、視差量の調整として視差ずらしを行う。図10は、視差ずらしの原理を説明するための図である。また、図11Aは左視点画像、図11Bは右視点画像を示す図である。ここで、座標0、Dに視認者の左目、座標XB、Dに視認者の右目があるとする。Z=0上に表示された左右の視点画像において、左視点画像の座標XL、0、かつ右視点画像の座標XR、0に表示された被写体は、座標XP、YPにあるように視認される。この状態で、図11Bに示すように、右視点画像を左方向にXR-XR ́だけシフトしたとすると、図10に示すように被写体の右視点画像の座標がXR ́、0となる結果、被写体は座標XP ́、YP ́にあるように視認される。このように、視差ずらしを行うことで、視差量の調整を行うことが可能である。したがって、遠景側の視差量が人間の両眼間隔を超える場合に、視差ずらしを行うことで人間の両眼間隔内に収めることができ、適切に立体視することが可能となる。図12は、本実施形態に係る3D画像ファイルを記録するための撮影、記録処理を示すフローチャートである。まず、複数の視点画像を取得するステップS21。ここでは、2枚の視点画像を撮影するものとする。次に、各2枚の視点画像から複数の特徴点を抽出しステップS22、特徴点毎の視差量を算出するステップS23。このように算出した特徴点毎の視差量から、近景側の最大視差量と遠景側の最大視差量を取得するステップS24。ここで、表示を行う想定ディスプレイについて、その表示幅を取得する。想定ディスプレイの表示幅は、予め決められて記憶されていてもよいし、HDMI端子等の外部接続端子によって3Dディスプレイが接続されている場合には、当該接続に応じた通信により3Dディスプレイのサイズを読み取ってもよい。この表示幅のディスプレイに当該立体画像を表示した場合に、遠景側の最大視差位置が立体視可能か否かを判定するステップS25。具体的には、表示幅と遠景側の最大視差量との積を算出し、算出した積が人間の両眼間隔50mm以上であるか否かを判定する。算出した積が50mm未満の場合は、撮影した2枚の視点画像をそのまま記録するステップS27。例えば、図2に示すデータ構造の3D画像ファイルとして記録してもよいし、表示用サムネイル画像や仮想視点画像を生成して記録してもよい。算出した積が50mm以上の場合は、遠景側の最大視差位置が立体視可能となるように、当該積が50mm未満になるように視差ずらしを行うステップS26。視差ずらしは、図11に示すように、右視点画像を左方向にずらすことによって行ってもよいし、左視点画像を右方向にずらすことによって行ってもよい。また、左右視点画像両方をそれぞれ近づける方向にずらしてもよい。視差ずらし処理が終了したら、記録を行うステップS27。図13は、ここで記録する3D画像ファイルのデータ構造を模式的に示した図である。この3D画像ファイルには、撮影された2枚の原画像の他に、各原画像のサイズを縮小した視差ずらし後の表示用画像及びサムネイル画像が記録されている。ここでは、表示用画像はフルHDサイズの画像であり、サムネイル画像はVGAサイズの画像である。サムネイル画像は、例えば撮像装置の背面に設けられた小型の液晶ディスプレイに、画像検索のために表示する際等に用いられるものである。これらの画像は、図13に示すように、視点番号1の表示用画像、視点番号2の表示用画像、視点番号1のサムネイル画像、視点番号2のサムネイル画像、視点番号1の原画像、視点番号2の原画像、の順に記録されており、それぞれの記録領域は、SOIマーカ図では省略、付属情報領域、画像情報領域、及びEOIマーカ図では省略を有している。まず先頭画像として、基準視点である視点番号1の表示用画像が記録されており、その付属情報領域には、最大視差量が記録されている。次に記録されているのは、視点番号2の表示用画像であり、この画像は上記の視差ずらしを行った結果の画像である。視点番号2の表示用画像の付属情報領域には、視差ずらし処理済みである情報と、そのシフト量単位:ピクセルが記録されている。続いて視点番号1のサムネイル画像が記録されており、この付属情報領域にも、最大視差量が記録されている。さらに、視点番号2のサムネイル画像が記録されている。このサムネイル画像は、視差ずらし後の画像であってもよいし、視点番号2の原画像から生成した画像であってもよい。その後には、視点番号1の原画像及び視点番号2の原画像が記録されている。視点番号1の原画像の付属情報領域にも、最大視差量が記録されている。このような3D画像ファイルとすることで、想定したサイズのディスプレイに表示する際に、常に遠景側の最大視差位置が立体視可能となっており、視認者に適切に立体視させることが可能となる。また、VGAサイズのサムネイル画像も記録したため、画像検索時の表示にも有効である。なお、想定したディスプレイサイズを、先頭画像の付属情報領域に記録してもよい。想定ディスプレイサイズを記録しておくことにより、再生器において、読み出した想定ディスプレイサイズと、表示しようとしている3Dディスプレイの表示サイズとを比較することにより、適切に立体視可能か否かを容易に判別することができる。[第5の実施形態]次に、このように記録された3D画像ファイルを読み出して再生表示する処理について、図14のフローチャートを用いて説明する。なお、本実施形態において読み出される3D画像ファイルの形式は、図6に示す3D画像ファイルと同様とし、各視点画像の付属情報に記録されている最大ディスプレイサイズ、想定視距離、最大視差量遠景は、下記の表1に示した通りとする。また、各画像の視点位置と視点番号の関係は図5に示した関係にあるものとし、基準視点は視点番号1であるとする。最初に、これから3D画像の表示を行うディスプレイのサイズ横幅を第2の取得手段を用いて取得するステップS31:第2の取得工程。ここでは、仮に取得したディスプレイの横幅が600mmであったとする。また、図6に示す3D画像ファイルを読み出すステップS32。次に、読み出した3D画像ファイルから、視点番号順に、最大ディスプレイサイズを取得するステップS33。表1に示す例では、まず視点番号1である視点画像1の最大ディスプレイサイズ500mmを取得する。次に、この取得した最大ディスプレイサイズがステップS31で取得したディスプレイサイズ以上であるか否かを第1の判別手段を用いて判定するステップS34:第1の判別工程。ここでは、最大ディスプレイサイズが500mmであるのに対し、ディスプレイサイズが600mmであるので、ステップS36に移行する。ステップS36では、全画像について最大ディスプレイサイズの取得が終了したか否かを判定する。ここでは、まだ全画像について終了していないため、ステップS33に戻る。ステップS33では、視点番号を1つインクリメントし、次に視点番号2である視点画像2の最大ディスプレイサイズ1200mmを取得する。次に、ステップS34に移行し、取得した最大ディスプレイサイズがディスプレイサイズ以上であるか否かを判定する。今回は、最大ディスプレイサイズが1200mmであり、ディスプレイサイズ600mm以上であるので、ステップS35に移行する。ステップS35では、現在の視点番号が取得される。ここでは視点番号2が取得される。このように、全ての画像について、ステップS33からステップS35の処理を繰り返す。この処理により、最大ディスプレイサイズがディスプレイサイズ以上である画像の視点番号だけが取得される。ここでは、視点番号2と視点番号3が取得される。次に、ステップS35において取得された視点番号の画像から、選択手段を用いて表示画像を選択するステップS37。ここでは、基準視点の画像である視点画像1と、視点番号2の画像視点画像2又は視点番号3の画像視点画像3のいずれかの画像が選択される選択工程。選択する基準としては、最も視差量が大きい画像、最も視差量が小さい画像、中央の視点に近い画像、等が考えられる。また、仮想視点の画像よりも実際に撮影された実視点画像を優先して選択してもよい。この基準は、予め決めておいてもよいし、視認者が自由に設定できるように構成してもよい。ここでは、最も視差量が大きい画像を選択するものとし、その結果、視点画像1と視点画像3が選択される。ステップS37において選択された画像を、出力手段を介して3Dディスプレイに3D表示させるステップS38:出力工程。即ち、ここでは、視点画像1と視点画像3に基づいて3D表示が行われる。このとき、それぞれの視点画像の表示用サムネイル画像を用いて3D表示してもよい。なお、ステップS35において取得された視点番号が無かった場合、即ち全ての画像の最大ディスプレイサイズがディスプレイサイズよりも小さかった場合には、2D表示を行う。2D表示を行う画像の選択の基準についても、適宜決めればよい。このように、第一の取得手段工程により得られた各視点画像の付属情報として記録されている最大ディスプレイサイズを読み出し、実際に表示を行うディスプレイサイズと比較し、最大ディスプレイサイズの方が大きい画像を選択して表示することで、常に適切な3D画像を表示することが可能となる。なお、このような処理は、3D画像ファイルの各視点画像の付属情報に記録されている算出手段工程により得られた最大視差量に基づいて行うことも可能である。或いは、抽出手段を用いてN枚の視点画像のうちの基準視点の視点画像以外のN-1枚の複数の視点画像から1組又は複数組の2枚の視点画像を抽出し、算出手段を用いて抽出された1組又は複数組の2枚の視点画像間の遠景側の最大視差量を、2枚の視点画像に対応してそれぞれ記憶された遠景側の最大視差量に基づいて算出することも可能である。図15は、最大視差量に基づいて再生表示する画像を選択する場合のフローチャートである。なお、図14に示すフローチャートと共通する部分には同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。また、読み出される3D画像ファイルの各視点画像の付属情報には、最大ディスプレイサイズが記録されていないものとし、その他の付属情報は表1に示すファイルと同様であるものとする。また、ディスプレイの横幅も同様に600mmであるとする。図14の場合と同様に、ディスプレイのサイズを取得しステップS31、3D画像ファイルを読み出すステップS32。次に、この読み出した3D画像ファイルから、2枚の1組の視点画像を選択するステップS41。最終的に全画像の組み合わせを選択するため、選択する順序は、適宜決定すればよい。ここでは、まず視点画像1と視点画像2を選択したものとする。この選択した2枚の画像の最大視差量遠景を取得するステップS42。各視点画像の付属情報に記録されている最大視差量遠景は、基準視点画像との最大視差量である。したがって、選択した2枚の画像に基準視点画像が含まれていない場合には、最大視差量を再計算する必要がある。ここでは、選択された2枚の画像のうち、一方が基準視点画像の視点画像1であるから、視点画像2の付属情報に記録されている最大視差量遠景が、この2枚の最大視差量遠景となる。次に、ステップS31において取得したディスプレイの幅とステップS42において取得した2枚の画像の最大視差量遠景との積が、人間の両眼間隔50mm以下であるか否かを判定するステップS43。なお、人間の両眼間隔は50mmに限定されるものではなく、例えば65mm等の数値を用いてもよい。この積が50mmよりも大きい場合は、遠景側の最大視差位置を適切に立体視することができないため、当該2枚の視点画像の組み合わせは立体視には適さない組み合わせであると判断し、ステップS45へ移行する。ここでは、最大視差量遠景は4であり、ディスプレイ幅600mmとの積は24mmとなる。したがって、50mm以下の条件を満足し、ステップS44に移行する。ステップS44では、この2枚の画像の視点番号が取得される。即ち、ここでは視点番号1と2の組み合わせが取得される。ステップS45では、全組み合わせについて最大視差量の取得が終了したか否かを判定する。ここでは、まだ全組み合わせについて終了していないため、ステップS41に戻る。次のステップS41では、異なる2枚の1組の視点画像を選択する。ここでは、視点画像2と視点画像3の2枚の視点画像を選択したものとする。ステップS42では、この2枚の最大視差量遠景を取得する。前述のように、視点画像2、視点画像3のそれぞれの付属情報に記録されている最大視差量遠景は、基準視点画像である視点画像1との最大視差量であるので、視点画像2と視点画像3との2枚における最大視差量は、再計算する必要がある。2枚における最大視差量は、それぞれの付属情報に記録されている最大視差量遠景の差をとることで算出される。したがって、ここでは、7-4=3が2枚における最大視差量遠景となる。ステップS43では、この算出した2枚の最大視差量遠景とディスプレイの幅との積が、50mm以下であるかを判定する。ここでは、最大視差量遠景は3であり、ディスプレイ幅600mmとの積は18mmとなる。したがって、50mm以下の条件を満足し、ステップS44に移行する。ステップS44では、この2枚の画像の視点番号、即ち視点番号2と3の組み合わせが取得される。このように、全ての画像の組み合わせについて、ステップS42からステップS44の処理を繰り返す。この処理により、最大視差量遠景とディスプレイサイズの積が50mm以下である画像の組み合わせの視点番号だけが取得される。ここでは、視点番号1と2、2と3、2と4、3と4の組み合わせが取得される。次に、ステップS44において取得された視点番号の組み合わせから、表示画像を選択するステップS37。選択する基準としては、前述したように、最も視差量が大きい組み合わせ、最も視差量が小さい組み合わせ、中央の視点に近い画像を含む組み合わせ、実視点画像を優先する等が考えられる。この基準は、予め決めておいてもよいし、視認者が自由に設定できるように構成してもよい。ここでは、最も視差量が小さい組み合わせである視点番号2と視点番号3の組み合わせ、即ち視点画像2と視点画像3を選択したものとする。最後に、ステップS37において選択された画像を、3Dディスプレイに3D表示させるステップS38。即ち、ここでは視点画像2と視点画像3に基づいて3D表示が行われる。それぞれの視点画像の表示用サムネイル画像を用いて3D表示してもよい。なお、ステップS35において取得された視点番号が無かった場合、即ち全ての組み合わせにおいてステップS43の条件に適合しなかった場合には、2D表示を行う。2D表示を行う画像の選択の基準についても、適宜決めればよい。このように、各視点画像の付属情報として記録されている最大視差量遠景を読み出し、実際に表示を行うディスプレイサイズとの積を算出し、積が人間の両眼間隔よりも小さい画像の組み合わせを選択して表示することで、常に適切な3D画像を表示することが可能となる。[第6の実施形態]第5の実施形態で説明したように、各視点画像の付属情報に記録されている最大ディスプレイサイズに基づいて表示画像を選択する場合には、基準視点画像との組み合わせでしか画像の選択ができない。これに対し、各視点画像の付属除法に記録されている最大視差量遠景に基づいて表示画像を選択する場合には、全画像の組み合わせについて判断することができるが、処理が煩雑となる。そこで、本実施形態では、付属情報に最大ディスプレイサイズと最大視差量遠景との両方が記録されている場合に、両方の情報を用いて表示画像の選択を行う。図16は、最大ディスプレイサイズと最大視差量遠景に基づいて表示画像を選択する場合を示すフローチャートである。なお、図14、図15に示すフローチャートと共通する部分には同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。図16に示すように、まず図14の場合と同様に、最大ディスプレイサイズに基づいて3D表示可能な画像を選択するステップS33~S35。その後、図15の場合と同様に、最大視差量遠景に基づいて、3D表示可能な画像を選択するステップS41~S44。なお、このときは、基準視点画像との組み合わせについては処理を行う必要がない。最後に、ステップS35において取得された基準視点画像との組み合わせ、及びステップS44において取得された複数の2枚の組み合わせの中から、表示画像の選択をおこなうステップS37。選択する基準は、これまでと同様に適宜決めればよい。以上のように、最大ディスプレイサイズと最大視差量遠景とに基づいて表示する画像を選択することで、処理時間を短縮しつつ、全ての組み合わせから選択された適切な画像を用いて3D表示を行うことができる。なお、ここでは、遠景側の最大視差量だけに基づいて表示を行う画像を選択したが、近景側の最大視差量を考慮して決定してもよい。近景側の最大視差量を考慮することにより、遠景側だけでなく、近景側も適切に立体視可能な画像の組み合わせを決定することができるようになる。例えば、ステップS44において取得された複数の2枚の組み合わせの中から、近景の視差量が所定値以下である組み合わせを選択するようにしてもよい。近景側の視差量が大きくなると、視認者は立体視をするのに疲労を感じるため、50mm等の値以下とすることが好ましいからである。近景側の最大視差量は、3D画像ファイルに記録されている場合にはその値を用いることができる。また、図4を用いて説明したように、各視点画像から特徴点を抽出して、近景側の最大視差量位置から算出してもよい。[第7の実施形態]図17は、第7の実施形態の画像再生処理を示すフローチャートである。ここでは、読み出される3D画像ファイルは表1に示すファイルと同様であるものとする。なお、ディスプレイの横幅は1300mmであるとする。最初に、これから3D表示を行うディスプレイサイズを取得するステップS51。例えば、HDMIケーブルで接続されたディスプレイから、ディスプレイサイズを取得する。次に、3D画像ファイルを読み込みステップS52、読み込んだ3D画像ファイルの付属情報から、基準視点番号タグの値を読み込むステップS53。本実施形態では、基準視点番号1が読み込まれる。次に、基準視点番号1の画像、即ち視点画像1の付属情報から、最大ディスプレイサイズを取得するステップS54。ここに記録されている値は、前述のように、視点画像1との組み合わせで最大の視差量となる視点の組み合わせにおける、最大ディスプレイサイズであり、具体的には視点画像4との組み合わせにおける最大ディスプレイサイズである。この最大ディスプレイサイズと、ステップS51において取得したディスプレイサイズを比較するステップS55。最大ディスプレイサイズの方がディスプレイサイズより大きい場合には、視点画像1と視点画像4をそのまま3D表示しても問題ないので、この2枚の画象を3Dディスプレイに3D表示させステップS56、終了となる。ステップS55における比較結果がNoの場合は、ステップS57へ移行する。ステップS57では、読み込んだ3D画像ファイル中の全ての視点の視点番号を取得する。さらに、各視点画像の付属情報から、それぞれの画像の最大視差量の値を取得するステップS58。表1に示すように、視点画像2から最大視差量4、視点画像3から最大視差量7、視点画像4から最大視差量10が取得される。次に、3D表示を行うディスプレイにおける許容視差量を算出するステップS59。許容視差量は、下記の式1によって算出される。なお、ディスプレイサイズとは、ディスプレイの横幅を指す。また、ここでは人間の両眼間隔を50mmとしているが、その他の数値を用いてもよい。許容視差量[]=50mm÷ディスプレイサイズ[mm]×100...式1本実施形態では、ディスプレイサイズは1300mmであるので、許容視差量は約3.85となる。次に、基準視点の配置を確認するステップS60。基準視点が全視点中の中央近傍でない場合は、中央近傍の視点位置を新たな基準視点に設定しステップS61、新たな基準視点に対する各視点画像の最大視差量を算出するステップS62。本実施形態では、視点番号は図5のようになっているため、基準視点である視点番号1は、中央近傍ではない。したがって、ここでは中央近傍の視点として視点番号2を新たな基準視点に設定する。この新たな基準視点である視点番号2に対する各視点画像の最大視差量を算出する。表1の3D画像ファイルの例では、各視点画像の付属情報に記載された最大視差量と視点画像2の付属情報に記載された最大視差量の差分の絶対値が、新たな基準視点における最大視差量となる。したがって、各視点画像の最大視差量は、以下の通りとなる。視点画像1の最大視差量=|0-4|=4視点画像2の最大視差量=|4-4|=0視点画像3の最大視差量=|7-4|=3視点画像4の最大視差量=|10-4|=6なお、このような処理を行うのは、より中央に近く配置されている視点画像が、3D表示により好適であるためである。ステップS62の処理が終了、又はステップS60において基準視点が全視点中の中央近傍であると判断された場合は、これらの最大視差量のうち、許容視差量以下であって、かつ最大の値を持つ視点を選択するステップS63。本実施形態では、許容視差量が3.85以下であるので、この条件を満たす視点は視点番号3となる。このように、条件を満たす視点を選択できた場合はステップS64、基準視点画像と当該選択された画像を用いて3D表示を行うステップS65。選択できない場合にはステップS64、2D表示を行うステップS66。例えば、仮に取得したディスプレイサイズが1700mmであれば、許容視差量は2.94となり、許容視差量以下で最大の最大視差量値を持つ視点を選択することができない。この場合は2D表示を行う。このように、許容視差量に基づいて視点画像を選択するようにしたので、適切に立体視に適した視点画像を選択することができる。なお、選択できない場合に2D表示を行うのではなく、視差ずらしや視差圧縮を行って適切な視差量に調整した後に3D表示を行ってもよい。[立体撮像装置の外観]次に、上記の実施形態を実現するための装置について説明する。図18は本発明に係る立体撮像装置の外観を示す図であり、図18Aは立体撮像装置を前面側から見た斜視図であり、図18Bは背面図である。この立体撮像装置複眼カメラ10は、2D/3Dの静止画、及び2D/3Dの動画の記録再生が可能なデジタルカメラであり、図18に示すように薄型の直方体状のカメラ本体の上面には、シャッタボタン11、ズームボタン12が配設されている。カメラ本体の前面には、カメラ本体の左右方向の幅と略一の幅を有するレンズバリア13が、カメラ本体の上下方向に移動自在に配設されており、このレンズバリア13を、二点鎖線で示す位置と実線で示す位置との間で上下方向に移動させることにより、左右一対の撮影光学系141,142の前面を同時に開閉できるようになっている。尚、撮影光学系141,142としては、屈曲光学系のズームレンズが使用されている。また、レンズバリア13によるレンズ前面の開閉動作に連動して、カメラ電源をON/OFFさせることができるようになっている。図18Bに示すようにカメラ本体の背面には、その中央部に3D用の液晶モニタ16が配設されている。液晶モニタ16は、複数の視差画像右視点画像、左視点画像をパララックスバリアによりそれぞれ所定の指向性をもった指向性画像として表示できるものである。尚、3D用の液晶モニタ16としては、レンチキュラレンズを使用するものや、偏光メガネ、液晶シャッタメガネなどの専用メガネをかけることで右視点画像と左視点画像とを個別に見ることができるものなどが適用できる。上記液晶モニタ16の左右には、各種の操作スイッチが配設されている。操作スイッチ18Aは、静止画撮影と動画撮影とを切り替える切替えスイッチであり、操作スイッチ18Bは、右視点画像と左視点画像の視差量を調整する視差調整スイッチであり、操作スイッチ18Cは2D撮像と3D撮像とを切り替える切替えスイッチである。また、操作スイッチ18Dは、MENU/OKボタンと再生ボタンとを兼ねたシーソーキーであり、操作スイッチ18Eは、マルチファンクションの十字キーであり、操作スイッチ18Fは、DISP/BACKキーである。MENU/OKボタンは、液晶モニタ16の画面上にメニューを表示させる指令を行うためのメニューボタンとしての機能と、選択内容の確定及び実行などを指令するOKボタンとしての機能とを兼備した操作スイッチである。再生ボタンは、撮影モードから再生モードに切り替えるボタンである。十字キーは、上下左右の4方向の指示を入力する操作スイッチであり、マクロボタン、フラッシュボタン、セルフタイマーボタン等が割り当てられており、また、メニューが選択されている場合には、そのメニュー画面から項目を選択したり、各メニューから各種設定項目の選択を指示するスイッチカーソル移動操作手段として機能する。また、十字キーの左/右キーは再生モード時のコマ送り順方向/逆方向送りボタンとして機能する。DISP/BACKキーは、液晶モニタ16の表示形態を切り替えたり、メニュー画面上での指示内容の取消し、あるいは1つ前の操作状態に戻らせる時などに使用される。尚、図18A上で、15はステレオマイクである。[立体撮像装置の内部構成]図19は上記立体撮像装置10の内部構成を示すブロック図である。図19に示すように、この立体撮像装置10は、主として複数の撮像部201202、中央処理装置CPU32、前述したシャッタボタン11、ズームボタン12、及び各種の操作スイッチを含む操作部34、表示制御部36、液晶モニタ16、記録制御部38、圧縮/伸張処理部42、デジタル信号処理部44、AEAutomaticExposure:自動露出検出部46、AFAutoFocus:自動焦点検出部48、AWBAutomaticWhiteBalance:自動ホワイトバランス検出部50、VRAM52、RAM54、ROM56、及びEEPROM58等から構成されている。尚、撮像部201202は、互いに視差を有する左眼用画像と右眼用画像の2枚の視差画像を撮像するが、撮像部20は、3つ以上あってもよい。左眼用画像を撮像する撮像部201は、プリズム図示せず、フォーカスレンズ及びズームレンズ21からなる撮影光学系141、絞り22及びメカシャッタ23からなる光学ユニットと、固体撮像素子CCD24と、アナログ信号処理部25と、A/D変換器26と、画像入力コントローラ27と、前記光学ユニットを駆動するレンズ駆動部28、絞り駆動部29及びシャッタ制御部30と、CCD24を制御するCCD制御部31とを備えている。尚、右眼用画像を撮像する撮像部202は、前記左眼用画像を撮像する撮像部201と同じ構成を有するため、その具体的な構成の説明は省略する。CPU32は、操作部34からの入力に基づき所定の制御プログラムに従ってカメラ全体の動作を統括制御する。最大ディスプレイサイズの算出、視差ずらし、仮想視点画像の生成等も、CPU32によって行われる。なお、ROM56には、CPU32が実行する制御プログラム及び制御に必要な各種データ等が格納され、EEPROM58には、製品出荷前の調整時の調整結果を示す各種の情報、例えばCCD24の画素欠陥情報、画像処理等に使用する補正パラメータや、最大視差量と最大ディスプレイサイズとの対応テーブル等が記憶されている。また、VRAM52は、液晶モニタ16に表示する表示用の画像データを一時記憶するメモリであり、RAM54は、CPU32の演算作業用領域及び画像データの一時記憶領域を含んでいる。撮影光学系に含まれるフォーカスレンズ及びズームレンズ21は、レンズ駆動部28により駆動されて光軸に沿って前後に移動する。CPU32は、レンズ駆動部28の駆動を制御することにより、フォーカスレンズの位置を制御して被写体に焦点が合うように焦点調節を行うとともに、操作部34中のズームボタン12からのズーム指令に応じてズームレンズのズーム位置を制御してズーム倍率を変更させる。絞り22は、例えば、アイリス絞りで構成されており、絞り駆動部29に駆動されて動作する。CPU32は、絞り駆動部29を介して絞り22の開口量絞り値を制御し、CCD24への入射光量を制御する。メカシャッタ23は、光路を開閉することによりCCD24での露光時間を決めるとともに、CCD24からの画像信号の読み出し時に不要光がCCD24に入射しないようにしてスミアの発生を防止する。CPU32は、シャッタ速度に対応する露光終了時点に同期したシャッタ閉信号をシャッタ制御部30に出力し、メカシャッタ23を制御する。CCD24は、2次元のカラーCCD固体撮像素子により構成されている。CCD24の受光面には、多数のフォトダイオードが2次元的に配列されており、各フォトダイオードには所定の配列でカラーフィルタが配置されている。上記構成の光学ユニットを介してCCD受光面上に結像された被写体の光学像は、このフォトダイオードによって入射光量に応じた信号電荷に変換される。各フォトダイオードに蓄積された信号電荷は、CPU32の指令に従ってCCD制御部31から与えられる駆動パルスに基づいて信号電荷に応じた電圧信号画像信号としてCCD24から順次読み出される。CCD24は、電子シャッタ機能を備えており、フォトダイオードへの電荷蓄積時間を制御することにより、露光時間シャッタ速度が制御される。尚、電子シャッタによりシャッタ速度に対応する電荷蓄積開始時点が制御され、前記メカシャッタ23を閉じることにより露光終了時点電荷蓄積終了時点が制御される。この実施形態では、撮像素子としてCCD24を用いているが、CMOSセンサ等の他の構成の撮像素子を用いることもできる。CCD24から読み出されたR、G、Bのアナログ信号は、アナログ信号処理部25により相関二重サンプリングCDSや増幅が行われた後、A/D変換器26によりR、G、Bのデジタル信号に変換される。画像入力コントローラ27は、所定容量のラインバッファを内蔵しており、A/D変換器26によりA/D変換されたR、G、Bの画像信号を一時蓄積したのち、バス60を介してRAM54に格納する。CPU32は、3D撮像モード時には左視点画像を撮像する撮像部201と同様に右視点画像を撮像する撮像部202を制御する。AE検出部46は、シャッタボタン11の半押し時に取り込まれる画像信号に基づいてAE制御に必要な被写体輝度を算出し、被写体輝度撮影EV値を示す信号をCPU32に出力する。CPU32は、入力する撮影EV値に基づいて所定のプログラム線図にしたがって複数の撮像部201202におけるシャッタ速度露光時間、絞り値、撮影感度を設定する。AF検出部48は、シャッタボタン11の半押し時に取り込まれるAFエリアの画像信号の高周波成分の絶対値を積算し、この積算した値AF評価値をCPU32に出力する。CPU32は、フォーカスレンズを至近から無限遠側に移動させ、AF検出部48により検出されるAF評価値が最大となる合焦位置をサーチし、その合焦位置にフォーカスレンズを移動させることにより、被写体主要被写体への焦点調節を行う。尚、動画撮影時には、前記AF評価値が常に最大値をとるようにフォーカスレンズを移動させる、いわゆる山登り制御が行われる。AWB検出部50は、本撮像時に取得されたR、G、Bの画像信号に基づいて自動的に光源種被写界の色温度を求め、予め光源種別に設定されたR、G、Bのホワイトバランスゲインホワイトバランス補正値を記憶するテーブルから対応するホワイトバランスゲインを読み出す。デジタル信号処理部44は、ホワイトバランス補正回路、階調変換処理回路例えば、ガンマ補正回路、単板CCDのカラーフィルタ配列に伴うR,G,Bなどの色信号の空間的なズレを補間して各色信号の位置を合わせる同時化回路、輪郭補正回路、輝度色差信号生成回路等を含み、RAM54に格納されたR、G、Bの画像信号に対して画像処理を行う。即ち、R、G、BのCCDRAWデータは、デジタル信号処理部44において、AWB検出部50により検出されたホワイトバランスゲインが乗算されてホワイトバランス補正が行われ、その後、階調変換処理例えば、ガンマ補正等の所定の処理が施された後、輝度信号Y信号及び色差信号Cr、Cb信号からなるYC信号に変換される。デジタル信号処理部44により処理されたYC信号はRAM54に格納される。また、デジタル信号処理部44は、複数の撮像部201202の撮影光学系のレンズ歪補正を補正するディストーション補正回路、左右視点画像からそれぞれ所定の切り出しエリアの画像を切り出すことにより複数の撮像部201202の撮影光学系の光軸ずれを補正する画像切り出し処理回路を含んで構成されている。圧縮/伸張処理部42は、メモリカード40への記録時にはCPU32からの指令に従い、RAM54に格納されたYC信号を圧縮処理し、また、メモリカード40に記録された圧縮された圧縮データを伸張処理してYC信号にする。記録制御部38は、圧縮/伸張処理部42により圧縮された圧縮データを所定形式の画像ファイル例えば、3D静止画は、MPファイル、3D動画は、モーションJPEG、H.264、MPEG4、MPEG4-MVCの動画ファイルにしてメモリカード40に記録し、又はメモリカード40から画像ファイルの読み出しを行う。また、記録制御部38は、本発明に係るMPファイルを記録する際には、Exif付属情報の他、最大ディスプレイサイズ、想定視距離、最大視差量近景、最大視差量遠景、等を付属情報としてメモリカード40に記録する。液晶モニタ16は、撮影済み画像を表示するための画像表示部として使用されるとともに、各種設定時にGUIグラフィカルユーザインターフェースとして使用される。また、液晶モニタ16は、撮影モード時に画角を確認するためのライブビュー画像以下、スルー画というを表示する電子ビューファインダとして利用される。表示制御部36は、液晶モニタ16に3D画像を表示させる場合には、VRAM52に保持されている左視点画像と右視点画像とを1画素ずつ交互に表示させる。液晶モニタ16に設けられているパララックスバリアにより、所定の距離から観察するユーザの左右の眼には、1画素ずつ交互に配列された左右の画像がそれぞれ別々に視認される。これにより、立体視を可能にしている。以上のように構成された立体撮像装置10により、上記実施形態を実現することができる。[立体画像再生装置]なお、第5~第8の実施形態については、撮像部を有しない立体画像再生装置において実現することも可能である。図22は、本発明に係る立体画像再生装置300と3Dディスプレイ320の全体構成を示す図である。同図に示すように、立体画像再生装置300と3Dディスプレイ320とは、別個に構成された装置であり、通信ケーブル310により通信可能に接続されている。3Dディスプレイ320は、パララックスバリア方式やレンチキュラー方式のディスプレイであり、立体画像再生装置300から3Dディスプレイ320に入力された左視点画像及び右視点画像を1ライン毎に交互に表示する。また、3Dディスプレイ320は、左視点画像及び右視点画像を時間的に交互に切り換えて表示するものでもよい。この場合は、視認者は特殊なメガネを用いて3Dディスプレイ320を視認する。図23は、立体画像再生装置300の内部構成を示すブロック図である。同図に示すように、立体画像再生装置300は、CPU301、記録制御部305、メモリカード306、表示制御部307、通信インターフェース308などを備えて構成されている。CPU301は、ROM302に記録された制御プログラムに基づいて立体画像再生装置300全体の動作を統括制御する。RAM303は、CPU301の演算作業用領域として使用される。記録制御部305、表示制御部307は、バス304を介してCPU301と接続されている。記録制御部305は、メモリカード306に対する3D画像ファイルのデータ読み書きを制御する。メモリカード306は、例えば図19に示した立体撮像装置10のメモリカード40と同じものであり、立体撮像装置10において撮影された各視点画像と付属情報を含む3D画像ファイルが記録されている。通信インターフェース308は、通信ケーブル310が接続されるコネクタ部であり、表示制御部307は、これらを介して3Dディスプレイ320に立体画像を表示させる。通信インターフェース308、通信ケーブル310として、HDMI規格のものを採用することが考えられる。HDMI規格によれば、立体画像再生装置300は、通信ケーブル310を介して接続されている3Dディスプレイ320のディスプレイサイズを取得することができる。なお、立体画像再生装置300に、各視点画像を撮影するための複眼の撮像手段を備えさせ、撮影した視点画像をメモリカード306に記録するように構成してもよい。また、立体画像再生装置300と3Dディスプレイ320を一体の装置として構成してもよい。"