"第1コアを有する光導波路と前記光導波路上に、第2コアを有する接続光導波路とを設け、前記第1コアに形成された第1回折格子と前記第2コアに形成された第2回折格子の少なくとも一部が対向して設けられており一方の回折格子からの回折光が他方の回折格子と結合することを特徴とする光接続構造。前記光導波路は、電気回路層と前記電気回路層上に形成された光配線層とを備え、前記光配線層は前記第1コアより屈折率が低い第1クラッドを有する第1クラッド層と前記第1コアを有する第1コア層と前記第1コアより屈折率が低い第2クラッドを有する第2クラッド層とが順に積層されていることを特徴とする請求項1に記載の光接続構造。前記接続光導波路は前記第2クラッド層上に、前記第2コアより屈折率が低く、第3クラッドを有する第3クラッド層と前記第2コアを有する第2コア層と前記第2コアより屈折率が低い第4クラッドを有する第4クラッド層とが順に積層されていることを特徴とする請求項2に記載の光接続構造。前記第1回折格子と前記第2回折格子の格子間隔が単調に変化していることを特徴とする請求項3に記載の光接続構造。第1コアの屈折率と第2コアの屈折率の値が等しく、第1クラッドと第2クラッドと第3クラッドと第4クラッドの屈折率の値が等しいことを特徴とする請求項3に記載の光接続構造。前記第1回折格子の格子間隔と、前記第2回折格子の格子間隔とが逆方向に同じ割合で変化した形状であることを特徴とする請求項4または5に記載の光接続構造。前記第1コアと前記第1クラッドまたは第2クラッドとの比屈折率差は、第2コアと前記第3クラッドまたは第4クラッドとの比屈折率差より高いことを特徴とする請求項3に記載の光接続構造。前記第1コアにおける第1回折格子の前後部分と前記第2コアにおける第2回折格子の前後部分の少なくとも一方に、スポットサイズ変換器を設けていることを特徴とする請求項5または7に記載の光接続構造。前記接続光導波路は、前記光導波路に対して着脱可能であることを特徴とする請求項3に記載の光接続構造。電気回路層と、前記電気回路層上に形成され第1コアを有する光配線層とを有する光導波路と、嵌合部を設けている基板と、第2コアを設けている接続光導波路と前記嵌合部と嵌合する被嵌合部材を備え、前記嵌合部材と前記被嵌合部材を嵌合することにより前記光導波路上に前記接続光導波路を固定する筐体とを備え、第1コアに形成された少なくとも1つの第1回折格子と、第2コアに形成された少なくとも1つの回折格子とが対向して設けられていることを特徴とする光接続構造。非特許文献2に記載されている構造は、光ファイバを傾けて接続するため、光ファイバの角度調整や光ファイバの保持が難しいという問題点があった。また、光ファイバは一般的に直径250ミクロン径を有しているため、光配線LSIの上方に光ファイバと接続するための占有面積や光配線LSIに光ファイバを保持するスペースが必要となり、ボード上の搭載で求められる高密度な光接続が行えないという問題点があった。本発明の目的は、上述した課題を解決する光接続構造を提供することにある。本発明は、第1コアを有する光導波路と、光導波路上に形成され、第2コアを有する接続光導波路とを備え、第1コアに形成された第1回折格子と第2コアに形成された第2回折格子の少なくとも一部が対向して設けられていることを特徴とする光接続構造である。本発明による光接続構造は、高密度な光接続が可能となる。第1の実施形態次に第1の実施形態について説明する。図1は、本実施形態における光接続構造のコア部分のみ抜粋した斜視図であり、図2は光接続構造1の断面図である。図2に示すように、本実施形態における光接続構造1は、光配線層3を有する光配線LSI2と接続光導波路5とを備えている。図3は接続前の光配線LSI2と接続光導波路5の位置関係を示す横断面図である。また図4は接続後の光配線LSI2と接続光導波路5の位置関係を示す横断面図である。光接続構造1は、光配線LSI2上に着脱可能な接続光導波路5が、嵌合部と被嵌合部図示しないにより接続されている。なお、光配線LSI2と接続光導波路5は、嵌合ピン等を用いた嵌合部と被嵌合部を嵌め合わせることによって、光接続する部分の位置あわせを行うことができる。図2に示すように、光配線LSI2は、光配線層3と電気回路層4とを有している。光配線層3は、電気回路層4上に形成されている。また図示はしていないが、光配線LSI2は、電気信号を光信号に変換する光変調器、また光信号を電気信号に変換する受光器などの光素子を備えている。光配線層3は、少なくとも3層で構成されている。第1層は、クラッド33第1クラッドが形成されている。第1層上には、コア32第1コアを有する第2層が形成されている。第2層上には、クラッド31第2クラッドを有する第3層が形成されている。すなわち光配線層3は、電気回路層4上にクラッド33、コア32、クラッド31が下から順に形成されている。クラッド31とクラッド33の屈折率は、特に限定されず、コア32の屈折率より低い値であればよい。回折格子34第1回折格子は、コア32に形成されている。図示されていないが、光変調器と受光器は、電気回路層4と電気的に接続している。光変調器に入力される電気信号は、電気回路層4から送信され、また受光器から出力される電気信号は、電気回路層4に送信する。接続光導波路5は、光配線LSI2における光配線層3上に搭載されている。接続光導波路5は、光配線層3と同様に、少なくとも3層で構成されている。第1層は、クラッド51第3クラッドが形成されている。第1層上には、コア52第2コアを有する第2層が形成されている。第2層上には、クラッド53第4クラッドを有する第3層が形成されている。すなわち接続光導波路5は、光配線層3のクラッド31上にクラッド51、コア52、クラッド53が下から順に配置されている。クラッド51とクラッド53の屈折率は、特に限定されず、コア52の屈折率より低い値であればよい。図2に示すように、回折格子54第2回折格子は、コア52における回折格子34と対向した位置に形成されている。なお、図2~4に示すように、回折格子34、54は回折されない残りの光の反射の影響が無視される場合、回折格子34、54を構成する溝は貫通していなくてもよい。言い換えると、上記の場合では光配線層2のコア32は、接続光導波路5の回折格子54と対向する面に、回折格子34の溝を少なくとも一部を形成していればよく、接続光導波路5と反対側の面には溝を形成しない領域を設けてもよい。同様に、接続光導波路5のコア52は、光配線層3と対向する面に回折格子54の溝を少なくとも一部を形成していればよく、光配線層3と反対側の面には溝を形成しない領域を設けてもよい。図4に示すように、回折格子34は、光配線層3のコア32を伝搬してきた光信号61の光軸を変換して回折光62とする機能を有しており、回折格子54は、回折光62を光軸変換し、接続光導波路5のコア52に結合させる機能を有している。また同様に、回折格子54は、コア52を伝搬してきた光信号63′の光軸を変換して回折光62′とする機能を有しており、回折格子34は回折光62′を光軸変換してコア32に結合させる機能を有している。回折格子34と回折格子54の形状は、時間領域差分法FiniteDifferenceTimeDomain、FDTDなどによって設定することができる。回折格子34、54において、回折光62の光軸を傾ける光軸変換は、回折格子の周期や、溝の深さ、凹凸幅の比率によって決まる。つまり、例えば回折格子34の周期や、溝の深さ、凹凸幅の比率を調整することで、回折格子34は、コア32を伝搬してきた光信号61の光軸変換における回折効率を高めることができる。なお本実施形態では、光信号61の光軸を傾ける方法として、以下に回折格子34と54の形状の一例として、回折格子34と回折格子54のピッチ、つまり回折格子の間隔を調整した構造を示している。しかし、光信号61の光軸が傾けることが可能な形状であればこれに限定されない。本実施形態では、図4に示すように、回折格子34は、格子間隔が光信号61の伝搬方向に対して次第に大きくなる形状となっている。つまり回折格34の格子間隔は、光信号61の伝搬方向に対して単調に増加している。上記構成により、コア32を伝搬してきた光信号61は、回折格子34で回折され回折光62となり、回折光62の光軸は光信号61の伝搬方向から上方に向かって変換される。同様に回折格子54は、格子間隔が光信号63′の伝搬方向に対して次第に大きくなる形状となっている。つまり回折格子54の格子間隔は、光信号63′の伝搬方向に対して単調に増加している。上記構成により、コア52を伝搬してきた光信号63′は、回折格子54で回折され回折光62′となり、回折光62′の光軸は光信号61′の伝搬方向から下方に向かって変換される。なお、本実施形態では、回折光62が垂直方向から10度傾いた形状としているが、これに限定されない。光配線層3から接続光導波路5へ、逆に接続光導波路5から光配線層3へと双方向に光信号を伝播させる場合、回折格子34の格子間隔と回折格子54の格子間隔とは、両方とも光信号の伝搬方向にともに次第に大きくすればよい。作用効果の説明次に図3、図4を用いて、光接続構造1の作用効果について説明する。光配線LSI2と着脱可能な接続光導波路5は、相対する接続面図では光配線LSI2の上面と接続光導波路5の下面において、おおむね垂直方向から接近させ、光配線層3の回折格子34と接続光導波路5の回折格子54とが対向した位置になるように接続される。図4に示すように、光配線層3のコア32を伝搬してきた光信号61は、回折格子34で回折され回折光62となり、回折格子54に結合する。回折格子54で結合した回折光62は、光信号63となり接続光導波路5のコア52を伝搬する。同様に、接続光導波路5からの光信号63′は回折され、回折光62′となり回折格子34と結合すると、光信号61′として光配線層3を伝搬する。上記構成により、本実施形態における光接続構造1は、光配線LSI2に伝搬する光信号61を、外部配線である接続光導波路5に伝播することができ、光ファイバを設ける場合に比べて高密度な光接続が可能となる。また本実施形態では、光信号61の光軸を傾ける方法として、回折格子34の格子間隔、または回折格子54の格子間隔が次第に大きくなる形状としている。上記構成による効果について説明する。例えば90度光軸変換するように設計した回折格子34で、コア32を伝播してきた信号光61は90度方向に光軸変換する。そのため光軸変換された回折光62は、光配線層3に対して垂直方向に進み、回折格子54と結合する。このとき回折光62は垂直方向で回折格子54と結合するため、結合した光信号63は左右両側、つまり伝播させたい方向とその反対方向の両方に伝播してしまい、結合効率は半分になってしまう。そこで本実施形態では、回折光62を垂直方向から傾ける。そのために、回折格子34の周期や、溝の深さ、凹凸幅の比率を調整した形状としている。その結果、回折光62は回折光格子54と結合後に、伝搬させたい方向図4の右方向とは反対方向に光信号63が伝搬するのを防ぐことができ、回折光62と回折格子54との結合効率を高めることができる。上記は、コア32を伝搬してきた光信号61を、コア52に接続する場合を説明したが、コア52を伝搬してきた光信号63′を、コア32に接続する場合も同様である。つまり、双方向に光信号を伝播させることができる。第2の実施形態次に第2の実施形態について図面を参照して説明する。図5は第2の実施形態を示す図で、光配線層3と接続光導波路5のコア部分のみ抜粋した斜視図である。構造の説明本実施形態は、第1の実施形態と同様に、光接続構造1は光配線層3を有する光配線LSI2と接続光導波路5とを有している。光配線層3は回折格子34が形成されているコア32を備えており、接続光導波路5は回折格子54が形成されているコア52を備えている。そして回折格子34と回折格子54は、少なくとも一部が対向して設けられている。本実施形態における第1の実施形態との相違点は、コア32は回折格子34の前後にスポットサイズ変換器7を設けている点である。同様に、コア52は回折格子54の前後にスポットサイズ変換器7が設けられている。回折格子34は、回折格子34の前後にスポットサイズ変換器7を設けることで、コア32の幅より、回折格子34の幅を広げることができる。また同様に、回折格子54は、回折格子54の前後にスポットサイズ変換器7を設けることで、コア52の幅より回折格子54の幅を広げることができる。また本実施形態は、光配線層3におけるコア32の屈折率Ncr3と、接続光導波路5におけるコア52の屈折率Ncr5との値が等しく、かつ光配線層3におけるクラッド31、33の屈折率Ncl3と、接続光導波路5におけるクラッド51、53の屈折率Ncl5の値とが等しい。作用効果の説明次に本実施形態における作用効果について説明する。本実施形態における回折格子34、54は、上記構成により、光配線LSI2と接続光導波路5とが接続面に平行な方向に位置ずれを生じたとしても、回折格子34、54と回折光62とが重なる部分が大きくなるため、光伝播特性の劣化を防ぐことができる。なお、本実施形態におけるその他の構造、動作は、第1の実施形態と同様である。第3の実施形態次に第3の実施形態について説明する。構造の説明本実施形態は、第2の実施形態と同様に、光接続構造1は光配線層3を有する光配線LSI2と接続光導波路5とを有している。光配線層3は回折格子34が形成されているコア32を備えており、接続光導波路5は回折格子54が形成されているコア52を備えている。そして、回折格子34と回折格子54は、少なくとも一部が対向して設けられている。そして本実施形態は、光配線層3におけるコア32の屈折率Ncr3と、接続光導波路5におけるコア52の屈折率Ncr5との値が等しく、かつ光配線層3におけるクラッド31、33の屈折率Ncl3と、接続光導波路5におけるクラッド51、53の屈折率Ncl5の値とが等しい。本実施形態では、接続光導波路5における回折格子54の格子間隔は、回折格子34の格子間隔と反対方向に同じ割合で大きくなっている形状である。言い換えると、同方向にみると回折格子34の格子間隔は次第に大きくなる形状に対して、格子間隔54の格子間隔は回折格子34の格子間隔と同じ割合で次第に狭くなる形状となっている。作用効果の説明次に本実施形態における作用効果について説明する。本実施形態における回折格子54の格子間隔は、回折格子34の格子間隔と反対方向に同じ割合で大きくなっている形状である。そのため、回折格子34からの回折光62と回折格子54からの回折光62′とのビーム形状を同じにすることができる。詳しく説明すると、回折格子34、54の等間隔の場合は光信号が伝搬していくと回折格子の前半部分光信号61の場合は図4で回折格子34の左側で回折する量が多く、後半部分では回折する量が徐々に少なくなってしまうためビーム形状が非対称になってしまう。そのため、ビーム形状が回折光62と回折光62‘が合わなくなり強度ピークの位置がずれる、結合効率が低下してしまう。そこで本実施例では回折格子34,54の間隔を調整してビーム形状を一致させることで、光配線層3の回折格子34と、接続光導波路5の回折格子54との接続効率結合効率を高めることができる。第4の実施形態次に本発明の第4の実施形態について図面を参照して説明する。図6は第4の実施形態を示す図で、光配線層3と接続光導波路5の導波路コア部分のみ抜粋した斜視図である。構造の説明本実施形態は、第1~3の実施形態と同様に、光接続構造1は光配線層3を有する光配線LSI2と接続光導波路5とを有している。光配線層3は回折格子34が形成されているコア32を備えており、接続光導波路5は回折格子54が形成されているコア52を備えている。そして、回折格子34と回折格子54は、少なくとも一部が対向して設けられている。本実施形態における第1~3の実施形態との相違点は、接続光導波路5におけるコア52とクラッド51、53との比屈折率差Δcw=Ncr52-Ncl52/2Ncr52に比べ光配線層3のコア32とクラッド31、33との比屈折率差Δow=Ncr32-Ncl32/2Ncr32が高い点である。また、比屈折率差の違いに応じて、光配線層3のコア32における回折格子の前後にスポットサイズ変換器7を設けている。スポットサイズ変換器7は、信号光61のスポットサイズを広げ、それにより回折した回折光62が、接続光導波路5を伝搬する信号光63のスポットサイズとあうように設けられている。接続光導波路5はLSI外の光導波路として用いられる例えばフレキシブル導波路やリジッド導波路である。材料としては、コア52とクラッド51、53との比屈折率差Δcw=0.5~数となるような石英導波路やポリマー導波路で構成されている。なお、上記スポットサイズ変換器7を信号光61ならびに回折光62のスポットサイズが意図的に信号光63のスポットサイズより大きくなるように設け、それに応じてコア52における回折格子54の前後に別のスポットサイズ変換器7を設けてもよい。作用効果の説明次に本実施形態における作用効果について説明する。本実施形態では、接続光導波路5におけるコア52とクラッド51、53との比屈折率差が、光配線層3のコア32とクラッド31、33との比屈折率差より低い値にあるため、スポットサイズの小さな光配線層3のコア32の回折格子34の前後にスポットサイズ変換器7を設けてスポットサイズを広げることによって、スポットサイズの大きい接続光導波路5に効率的に結合する。フレキシブル導波路とリジッド導波路のようなLSI外部の光導波路に比べて、光配線層3はLSI上に光配線を引き回せるように、比屈折率差が高いことが多い。本実施形態は、上記のような状況において適用することができる。フレキシブル導波路を用いる場合は、接続光導波路5における回折格子54の部分をコア52の屈折率と同じ石英ブロックなどの上に形成しフレキシブル導波路に埋め込むことで、加工精度を高めることができる。またリジッドな導波路を用いる場合は、基板などに形成された光導波路例えば光配線ボードとして光配線LSI2を搭載する形態も可能となる。接続光導波路5におけるクラッド51、53の材料は光配線層3におけるクラッド31、33と同じ屈折率を持つものが望ましい。光接続構造1は、光配線LSI2と接続光導波路5との接続面に、無反射コーティングを施して反射を防止することも可能である。第5の実施形態次に第5の実施形態について図面を参照して説明する。図7は第5の実施形態を示す斜視図である。構造の説明本実施形態は、第1~4の実施形態と同様に、光接続構造1は光配線層3を有する光配線LSI2と接続光導波路5とを有している。光配線層3は回折格子34が形成されているコア32を備えており、接続光導波路5は回折格子54が形成されているコア52を備えている。そして、回折格子34と回折格子54は、少なくとも一部が対向して設けられている。本実施形態における光接続構造1は、光配線層3は複数の回折格子34を有しており、光配線層3をもつ光配線LSI2は、支持基板9に固定されている。同様に、接続光導波路5は、複数の回折格子54を有しておりコネクタ筐体8に固定されている。光配線層3に設けられた複数の回折格子34は、接続光導波路5に設けられた複数の回折格子54と少なくとも一部が対向して設けられている。つまり光配線層3内の回折格子34は、接続光導波路5内に設けられる回折格子54と相対した位置に設けられている。コネクタ筐体8は、図7中に破線で示した凹部を有し、凹部の一面図7の右側は開口を有している。この凹部内に回折格子54を収容することで、接続光導波路5を固定する。またコネクタ筐体8は、嵌合穴81を有している。一方、支持基板9は光配線LSI2を固定するとともに、コネクタ筐体8と嵌合可能な嵌合ピン91を有している。コネクタ筐体8と支持基板9とは、嵌合穴81と嵌合ピン91を嵌合させることで位置合わせをすることができる。嵌合ピン91と嵌合穴81の関係は用途に応じて使い分けることは可能である。さらにコネクタ筐体8を固定するために、支持基板9に係止手段を有するコネクタホルダを配置してもよいことは第1の実施形態と同様である。作用効果の説明次に本実施形態における作用効果について説明する。本実施形態における光接続構造1は、複数の回折格子を2次元的に配置することが可能となり、光配線LSI2と接続光導波路5との接続レイアウトの自由度が向上し、高密度な接続が可能となる。また嵌合穴81と嵌合ピン91でコネクタ筐体8と支持基板9を固定している。そのため、コネクタ筐体8の着脱によって、光導波路に対して概ね垂直方向に接続光導波路5を容易に着脱することができる。なお、以上の実施形態において、接続光導波路5と光配線層3が表面近くにあり、両者が向かい合っている例を示しているが、かならずしもそういった構成にとらわれない。接続光導波路5と光配線3の導波路の位置が離れている場合は、回折光の光軸上であって、接続光導波路5の表面あるいは光配線層3の表面等にレンズ効果を有する構造を配置または加工してビーム径を調整してもよい。また、接続光導波路5は、光導波路構造が1層だけでなく多層にしてもよく、個々の導波路層において回折格子を配置することが可能である。以上、本発明を上記実施の形態及び実施例に即して説明したが、本発明は、上記実施の形態、及び実施例の構成のみに限定されるものでなく、本発明の範囲内で当業者であればなし得るであろう各種変形、修正を含むことはもちろんである。なお、この出願は、2010年7月23日に出願された日本出願特願2010-165919を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。"