電気的に絶縁性の材料で形成され、上面と底面を有する基板と、前記基板の前記上面上に配置された複数の列を有するラジエータアレイと、前記基板の底面上に配置された信号フィードラインと電力分配ネットワークであって、前記信号フィードラインは前記電力分配ネットワークに接続され、前記電力分配ネットワークは複数の接続端を有している、前記信号フィードラインと電力分配ネットワークと、前記基板を貫通して形成された複数のビアホールであって、各ビアホールは前記分配ネットワークの1個の接続端を前記ラジエータアレイの列の1個に接続する、前記ビアホールと、導電層であって、該導電層が前記電力分配ネットワークの一部分上に横たわるように前記基板の前記上面上に配置され、且つ、前記ラジエータアレイから電気的に分離された前記導電層と、を備える、マイクロ波アンテナ。請求項1に記載のマイクロ波アンテナにおいて、前記導電層は前記分配ネットワークの殆ど全ての上に横たわる、マイクロ波アンテナ。請求項1に記載のマイクロ波アンテナにおいて、さらに、前記ラジエータアレイの下方に横たわる導電性接地面を備える、マイクロ波アンテナ。請求項3に記載のマイクロ波アンテナにおいて、前記導電層は、各ビアホールの少なくとも一部分を取り囲む端部を含む、マイクロ波アンテナ。請求項4に記載のマイクロ波アンテナにおいて、前記接地面は各ビアホールの少なくとも一部分を取り囲む端部を含む、マイクロ波アンテナ。請求項5に記載のマイクロ波アンテナにおいて、さらに、前記基板を貫通して延び、前記導電層の前記端部と前記接地面を共に内部接続する、複数の第2のビアホールを供える、マイクロ波アンテナ。最初に図1-3を参照すると、本発明に係るマイクロ波アンテナ20の好ましい実施形態が示されている。アンテナ20は、非導電性即ち絶縁性材料で形成された基板22を含む。図3に最もよく示すように、基板22は上面24と底面26を含む。図1に最もよく示すように、複数の列42を有するラジエータアレイ40は、基板22の上面24上に配置されている。通常、ラジエータアレイ40のそれぞれの列は間を置いた複数のラジエータ43を含んでいる。ラジエータ43は導電材料で構成され且つそれぞれの列43において電気的に接続されている。図2に最もよく示すように、入力信号フィードライン44は、1-2電力分配ネットワーク48の入力に接続された一端46を有している。電力分配ネットワーク48は複数の出力端50を含み、各出力端50はラジエータアレイ40図1中の1個の列42に対応する。さらに、入力フィードライン44と電力分配ネットワーク48の両者は、基板22の底面26上に形成されている。図3に最もよく示すように、電力分配ネットワーク48の出力端50をラジエータアレイ40のそれぞれの列42に接続するために、導電性のビアホール52が基板22を貫通して形成されており、その結果、各ビアホール52は電力分配ネットワーク48の出力端50の1個をラジエータアレイ中のそれぞれ関連する列42に電気的に接続する。図2および3を参照すると、導電性の接地面60が基板22上に、好ましくは底面26上に形成されており、その結果、接地面60はラジエータアレイ40の下方に横たわるようになる。このような接地面60は一般的な構造であり、ラジエータアレイ42からの適切な放射のために必要とされる。次に図1および3を参照すると、導電層64が、ラジエータアレイ40に隣接して基板22の上面上に形成されている。その結果、この導電層64は、入力フィードライン44のみならず、ビアホール52に近接して取り囲む領域を除いた電力分配ネットワーク48の上に横たわるようになる。図1および2に最もよく示すように、導電層64は端部70を含み、この端部70は各ビアホール52を部分的に取り囲み、一方、同様に、接地面60は端部72を含み、この端部72は各ビアホールを部分的に取り囲む。導電層64は、さらに、複数の小ビアホール66を介して接地面60図2および3に電気的に接続されている。この小ビアホール66は、基板22を貫通して延び、導電層64の端部70と接地面60の端部72をそれぞれ接続する。作動中、入力フィードライン44を電力分配ネットワーク48と同様に、基板22のラジエータアレイ40とは反対の面上に位置させ、その後、電力分配ネットワーク48と入力ライン44を、導電層64によってラジエータアレイ40から遮蔽することによって、ラジエータアレイ40は電力分配ネットワーク48によって生じるスプリアス放射から保護される。以上に述べたことから、本発明が、電力分配ネットワークと入力フィードラインによって生じるスプリアス放射からラジエータアレイを効果的に遮蔽する、単純であるがしかし効果的なマイクロ波アンテナを提供することが理解される。本発明について記載したが、これに対する多くの変更は、添付の特許請求の範囲によって定義される本発明の精神から逸脱することなく、当業者にとって明白である。