可聴音信号を超音波変調してなる超音波を放射するパラメトリックスピーカ1において、このパラメトリックスピーカ1において超音波を発生させる超音波スピーカ3は、1次共振部が可聴帯域内に存在する可聴音発生用圧電スピーカ2と、可聴帯域の音波を吸音して超音波を透過する可聴音吸収フィルタ6とを備え、前記可聴音発生用圧電スピーカ2によって発生させた超音波を、前記可聴音吸収フィルタ6を通過させて空気中に放出することを特徴とするパラメトリックスピーカ。可聴音信号を超音波変調してなる超音波を放射するパラメトリックスピーカ1において、このパラメトリックスピーカ1において超音波を発生させる超音波スピーカ3は、1次共振部が可聴帯域内に存在する可聴音発生用圧電スピーカ2と、可聴帯域の音波を透過して超音波を反射する超音波反射手段7とを備え、前記可聴音発生用圧電スピーカ2によって発生させた超音波を前記超音波反射手段7に照射し、前記超音波反射手段7で反射した超音波を空気中に放出することを特徴とするパラメトリックスピーカ。請求項2に記載のパラメトリックスピーカ1において、前記超音波反射手段7は、張力が付与された状態で張られ、目が詰められて織られた薄い布膜であることを特徴とするパラメトリックスピーカ。請求項2または請求項3に記載のパラメトリックスピーカ1において、前記超音波スピーカ3は、前記超音波反射手段7を透過した音波があたる部位に、音波の吸音または反射の少なくとも一方を行なう透過音コントロール手段を備えることを特徴とするパラメトリックスピーカ。請求項1~請求項4のいずれかに記載のパラメトリックスピーカ1において、このパラメトリックスピーカ1は、報知音を車外へ発生させて車両の存在を知らせる車両存在報知装置に用いられることを特徴とするパラメトリックスピーカ。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、超音波スピーカに可聴音発生用圧電スピーカを用いてコストを抑えるとともに、可聴帯域の共振音が超音波スピーカから聞こえるのを防ぐことのできるパラメトリックスピーカの提供にある。請求項1の手段可聴音発生用圧電スピーカは、汎用性が高く量産されるためコストが抑えられる。そのため、パラメトリックスピーカに用いられる超音波スピーカのコストを抑えることができる。また、可聴音発生用圧電スピーカによって発生させた超音波を、可聴帯域の音波を吸音して超音波を透過する可聴音吸収フィルタを通過させて外部に放出する。このため、可聴音吸収フィルタを透過した超音波のみを外部目的方向へ向けて放出することができ、圧電スピーカが発生した可聴帯域の共振音が可聴音吸収フィルタで吸収され、可聴帯域の共振音が超音波スピーカにおいて聞こえる不具合を回避することができる。即ち、請求項1の手段は、コストを抑えるために可聴音発生用圧電スピーカを用いることによるデメリット可聴帯域の共振音が超音波スピーカから聞こえるデメリットを回避することができる。請求項2の手段可聴音発生用圧電スピーカは、汎用性が高く量産されるためコストが抑えられる。そのため、パラメトリックスピーカに用いられる超音波スピーカのコストを抑えることができる。また、可聴音発生用圧電スピーカによって発生させた超音波を可聴帯域の音波を透過して超音波を反射する超音波反射手段で反射させて外部に放出する。このため、超音波反射手段で反射した超音波のみを外部目的方向へ向けて放出することができ、圧電スピーカが発生した可聴帯域の共振音は超音波の反射方向とは異なる側へ透過するため、可聴帯域の共振音が超音波スピーカにおいて聞こえる不具合を回避することができる。即ち、請求項2の手段は、コストを抑えるために可聴音発生用圧電スピーカを用いることによるデメリット可聴帯域の共振音が超音波スピーカから聞こえるデメリットを回避することができる。請求項3の手段超音波は、波長が短く反射性に優れるため、張力が付与された目の詰まった薄い布膜に反射する。一方、可聴帯域の音波は、超音波に比較して波長が長く透過性に優れるため、張力が付与された目の詰まった薄い布膜を透過する。この性質により、張力が付与された目の詰まった薄い布膜を超音波反射手段として用いることができる。請求項4の手段請求項4の超音波スピーカは、超音波反射手段を透過した音波があたる部位に、音波の吸音または反射の少なくとも一方を行なう透過音コントロール手段を備える。この透過音コントロール手段により超音波反射手段を透過した音波可聴帯域の共振音の発生方向や音圧をコントロールすることができる。請求項5の手段請求項5のパラメトリックスピーカは、報知音を車外へ発生させて車両の存在を知らせる車両存在報知装置に用いられるものである。車両存在報知装置のコスト具体的には、車両存在報知装置に搭載されるパラメトリックスピーカにおける超音波スピーカのコストを抑えることができるとともに、コストを抑えるために可聴音発生用圧電スピーカを用いることによるデメリット可聴帯域の共振音が車外に聞こえるデメリットを回避することができる。[実施形態1]図1を参照して実施形態1を説明する。実施形態1のパラメトリックスピーカ1は、1次共振部共振周波数の1次成分が可聴帯域内に存在する可聴音発生用圧電スピーカ2可聴帯域の音波を発生するために設けられた圧電スピーカを用いた超音波スピーカ3と、可聴音信号を超音波変調してなる超音波信号を発生する超音波変調手段4と、超音波変調手段4が発生した超音波信号により可聴音発生用圧電スピーカ2を駆動する超音波駆動手段5アンプ手段と、可聴帯域の音波を吸音して超音波を透過する可聴音吸収フィルタ6と、を備える。そして、可聴音発生用圧電スピーカ2で発生した超音波は、可聴音吸収フィルタ6を通過して目的方向に放出される。可聴音発生用圧電スピーカ2は、汎用性が高く量産されるためコストが抑えられるため、超音波スピーカ3のコストを抑えることができる。また、可聴音発生用圧電スピーカ2によって発生させた超音波を、可聴音吸収フィルタ6を通過させてから外部に放出するため、可聴音吸収フィルタ6を通過した超音波のみを外部目的方向へ向けて放出することができ、可聴帯域の共振音が超音波スピーカ3から聞こえる不具合を回避することができる。可聴音吸収フィルタ6の具体例は、ヘルムホルツの共鳴作用により可聴帯域の音波のみを吸収し、共鳴周波数に合致しない超音波を透過させる多孔質部材であり、例えば無数の共鳴室通気性を有する多数の連続気泡等を有するセラミックや樹脂等によって設けられるものである。なお、可聴音吸収フィルタ6は、可聴帯域を広く吸音するものであっても良いし、可聴帯域の共振音のみをピンポイントに吸収するものであっても良い。[実施形態2]図2を参照して実施形態2を説明する。実施形態2のパラメトリックスピーカ1は、1次共振部共振周波数の1次成分が可聴帯域内に存在する可聴音発生用圧電スピーカ2可聴帯域の音波を発生するために設けられた圧電スピーカを用いた超音波スピーカ3と、可聴音信号を超音波変調してなる超音波信号を発生する超音波変調手段4と、超音波変調手段4が発生した超音波信号により可聴音発生用圧電スピーカ2を駆動する超音波駆動手段5アンプ手段と、可聴帯域の音波を透過して超音波を反射する超音波反射手段7と、を備える。可聴音発生用圧電スピーカ2で発生した超音波可聴帯域の共振音を含むは、超音波反射手段7に照射され、超音波反射手段7で反射した超音波のみが目的方向に放出される。可聴音発生用圧電スピーカ2は、汎用性が高く量産されるためコストが抑えられるため、超音波スピーカ3のコストを抑えることができる。また、可聴音発生用圧電スピーカ2によって発生させた超音波を、超音波反射手段7で反射させて外部に放出するため、超音波反射手段7で反射した超音波のみを外部目的方向へ向けて放出することができ、可聴帯域の共振音が超音波スピーカ3から聞こえる不具合を回避することができる。超音波反射手段7は、超音波の反射性に優れ、可聴帯域の音波の透過性に優れた薄い膜材薄く超音波反射面が平滑なフィルム膜や布膜等によって設けられる。具体的な一例を示すと、超音波反射手段7は、張力が付与された状態で張られ、細い糸を用いて目が詰められて織られた表面が平滑な薄い化学繊維よりなる布膜によって設けられる。なお、布膜の表面には、平滑度合を高め、超音波の反射性を高める樹脂や蝋材等がコーティングされたものであっても良い。また、超音波スピーカ3は、超音波反射手段7を透過した音波可聴帯域の共振音があたる部位に、音波の吸音または反射の少なくとも一方を行なう透過音コントロール手段を備える。このため、超音波反射手段7を透過した可聴帯域の共振音が、超音波の照射方向超音波の反射方向とは異なる方向への騒音源になる不具合を回避することができる。以下において本発明が適用された具体的な一例実施例を、図面を参照して説明する。以下で説明する実施例は具体的な一例であって、本発明が実施例に限定されないことはいうまでもない。なお、以下の実施例において、上記発明を実施するための形態と同一符号は同一機能物を示すものである。[実施例1]図3~図6を参照して実施例1を説明する。この実施例は、上述した実施形態1を車両存在報知装置に搭載されるパラメトリックスピーカ1に適用したものであり、その詳細を以下において説明する。車両存在報知装置は、報知音例えば、擬似エンジン音:限定されるものではないによって車両の存在を知らせるものであり、例えば、エンジン内燃機関を搭載しない車両電気自動車、燃料電池自動車等、走行中および停車中にエンジンを停止する可能性のある車両ハイブリッド車両等、停車中にエンジンを停止する可能性のある車両アイドルストップ車両等、あるいはエンジン車両であっても走行音が静かなコンベ車などに搭載されるものである。この車両存在報知装置は、報知音を成す周波数信号を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ1と、可聴帯域の報知音を直接車外へ向けて放出するダイナミックスピーカとして用いる車両用ホーン11と、パラメトリックスピーカ1および車両用ホーン11の作動制御を行なう制御回路12と、を備えて構成される。パラメトリックスピーカ1の説明パラメトリックスピーカ1に用いられる超音波スピーカ3は、人間の可聴帯域よりも高い周波数20kHz以上の空気振動を発生させるものであり、超音波を車両前方に向けて放出するように車両に搭載されている。具体的に、この実施例の超音波スピーカ3は、車両用ホーン11の前面車両搭載時に車両前方へ向かう面:例えば渦巻ホーンに設けられるものであり、図3に示すように、フロントグリル14と熱交換器15ラジエータあるいは空調用熱交換器等との間に車両用ホーン11が取り付けられることで、超音波の放射方向が車両前方へ向けられた状態で超音波スピーカ3が車両に搭載される。この実施例の超音波スピーカ3は、超音波の発生を行なう複数の圧電スピーカ2と、この複数の圧電スピーカ2を内部に収容するハウジング16と、を備える。複数の圧電スピーカ2は、ハウジング16の内部に固定配置される支持板17上に取り付けられ、図4aに示すようにスピーカアレイとして集合配置されるものである。なお、各圧電スピーカ2は、印加電圧充放電に応じて伸縮変位するピエゾ素子圧電素子と、このピエゾ素子の伸縮によって駆動されて空気に疎密波を生じさせる振動板とを用いて構成される。この実施例において超音波スピーカ3に搭載される各圧電スピーカ2は、超音波発生用に製造された超音波発生素子SS{符号、図7a参照}ではなく、可聴帯域の音波を発生するために設けられた可聴音発生用であり、図4bに示すように、1次共振部A1次共振周波数:1次共振部などが可聴帯域内に存在するものである。具体的な一例を示すと、この実施例の各圧電スピーカ2は、車両乗員に対して聴覚音声や警告音等により車両情報を提供するために設けられたものを流用したものであり、この実施例に用いられる圧電スピーカ2の外径寸法は、可聴周波数の発生に適するように、超音波発生用に製造された超音波発生素子SS{符号、図7a参照}に比較して、約2倍ほど大きいものである。この圧電スピーカ2は、可聴音発生用に設けられたものであるが、超音波帯域にも高次の共振部共振周波数が存在する。具体的な一例として、この実施例の圧電スピーカ2は、超音波帯域に高次共振部例えば7次共振部:7次成分による音圧上昇部X{符号、図4b参照}が存在するものである。ハウジング16は、車両用ホーン11を成す部材と一体に設けられるものであっても良いし、別体に設けて車両用ホーン11に取り付けられるものであっても良い。具体的にハウジング16は、内部に超音波スピーカ3を収容する容積室が形成されるものであり、各圧電スピーカ2から放射される超音波を車両前方へ向けて放出する超音波放射口開口部が設けられている。なお、ハウジング16は、超音波放射口を除いてほぼ密閉容器に設けられている。ハウジング16の超音波放射口には、雨水が各圧電スピーカ2の搭載部位に浸入するのを阻止する防水手段が設けられている。この防水手段の一例として、この実施例では、超音波放射口を覆う超音波透過性の防水シート18と、この防水シート18の前面に配置されたルーバー19とを備えている。なお、ルーバー19は、雨水が防水シート18に到達するのを極力減らすものであり、細長い羽板を隙間を隔てて水平に配置した鎧戸ガラリである。ルーバー19は、図3に示すように、車両水平方向に対して略45°傾斜して設けられている。これにより、各圧電スピーカ2から放射された超音波は、ルーバー19の内面で下方に向きを変え、その下方のルーバー19の外面で再び車両前方に向きを変えて、結果的に車両前方へ向けて放射される。また、ハウジング16の超音波放射口には、可聴帯域の音波を吸音し、超音波を透過する可聴音吸収フィルタ6が設けられている。この可聴音吸収フィルタ6は、ヘルムホルツの共鳴作用により可聴帯域の音波のみを吸収し、共鳴周波数に合致しない超音波を透過させる多孔質部材であり、例えば無数の共鳴室を成す通気性を有する多数の連続気泡を有するセラミックや樹脂等によって設けられるものである。なお、可聴音吸収フィルタ6は、可聴帯域を広く吸音するものであっても良いし、圧電スピーカ2が発生する可聴帯域の共振音のみをピンポイントに吸収するものであっても良い。また、図3では、可聴音吸収フィルタ6が防水シート18の外側に配置される例を示しているが、可聴音吸収フィルタ6の配置位置は限定されるものではなく、防水シート18の内側に可聴音吸収フィルタ6を配置しても良い。車両用ホーン11の説明車両用ホーン11は、上述したように、フロントグリル14と熱交換器15との間に固定配置されるものであり、乗員によってホーンスイッチ例えば、ステアリングのホーンボタンが操作された際に警報音を発生する周知構造の電磁式警音器である。なお、車両用ホーン11は、車両用ホーン11から発生させる報知音が車両の周囲に略均等に到達するように、渦巻ホーンの開口部が下方路面に向くように車両に搭載されるものである。制御回路12の説明制御回路12は、図3に示すようにマイコンチップ21マイクロコンピュータチップの略を用いて構成されるものであり、例えば、図3に示すように制御回路12が車両用ホーン11の内部具体的には、ホーンハウジングの内部に配置される限定されるものではない。制御回路12を、図5を参照して具体的に説明する。制御回路12は、電源バッテリに接続されるとともに、ホーンスイッチ信号や車速信号例えば、車速パルス信号等が与えられるものであり、a車両の運転状態が報知音の発生条件に適合しているか否かを判定する判定手段22と、bこの判定手段22が車両の運転状態が報知音の発生条件に適合していると判定した場合に、報知音を成す周波数信号を発生させる報知音生成手段23と、cこの報知音生成手段23から出力された報知音を成す周波数信号を超音波周波数に変調する超音波変調手段4と、d超音波スピーカ3超音波スピーカ3を成す複数の圧電スピーカ2を駆動する超音波駆動手段5と、e車両用ホーン11を駆動するホーン駆動手段24と、を備える。以下において、制御回路12に搭載される上記a~eの各手段を説明する。判定手段22の説明判定手段22は、例えば、車速が所定速度例えば、20km/h以下の車両走行時に、車両の運転状態が報知音の発生条件に適合していると判断して、報知音生成手段23を作動させるものである実施例説明のための具体的な一例であって、限定されるものではない。報知音生成手段23の説明報知音生成手段23は、報知音生成プログラム音響ソフトによって設けられ、判定手段22から作動指示が与えられると、デジタル技術によって報知音を成す周波数信号可聴周波数の電気信号:例えば擬似エンジン音を成す電気信号を作成するものである。超音波変調手段4の説明超音波変調手段4は、報知音生成手段23の出力する報知音を成す周波数信号可聴音信号の一例を超音波変調するものである。超音波変調手段4の具体的な一例として、この実施例では、報知音生成手段23の出力信号を、超音波周波数圧電スピーカ2の再生可能周波数の超音波帯域に存在する高次共振部による音圧上昇部Xの周波数:例えば、約25kHzにおける振幅変化電圧の増減変化に変調するAM変調振幅変調を用いるものである。即ち、報知音を成す周波数信号を音圧上昇部Xの超音波周波数に変調するものである。なお、超音波変調手段4はAM変調に限定されるものではなく、報知音生成手段23の出力信号を所定の超音波周波数におけるパルス幅変化パルスの発生時間幅に変調するPWM変調パルス幅変調など、他の超音波変調技術を用いても良い。超音波変調手段4による超音波変調の具体例を、図6を参照して説明する。例えば、超音波変調手段4に入力された報知音を成す周波数信号が、図6aに示す電圧変化であるとするなお、図中では理解補助のために単一周波数の波形を示す。一方、制御回路12の搭載する超音波発振器は、図6bに示す超音波周波数音圧上昇部Xの超音波周波数で発振するものとする。なお、超音波発振器は、マイコンチップ21が搭載するクロック信号コンピュータ制御用のクロック信号から所定の超音波周波数を形成するものであっても良いし、マイコンチップ21とは独立した超音波変調用の発振器を用いるものであっても良い。すると、超音波変調手段4は、図6cに示すように、i報知音を成す周波数信号を成す周波数の信号電圧が大きくなるに従い、超音波振動による電圧の振幅を大きくし、ii報知音を成す周波数信号を成す周波数の信号電圧が小さくなるに従い、超音波振動による電圧の振幅を小さくする。このようにして、超音波変調手段4は、報知音生成手段23から出力された報知音を成す周波数信号を超音波周波数の発振電圧の振幅変化に変調するものである。超音波駆動手段5の説明超音波駆動手段5は、超音波変調手段4で変調された超音波信号に基づいて、超音波スピーカ3を駆動するもの例えば、プッシュプルのB級アンプ、あるいはプッシュプルのD級アンプ等であり、各圧電スピーカ2の印加電圧充放電状態を制御することで、各圧電スピーカ2から報知音を成す周波数信号を変調した超音波を発生させるものである。ホーン駆動手段24の説明ホーン駆動手段24は、i報知音生成手段23が報知音を成す周波数信号を発生している間、車両用ホーン11をダイナミックスピーカとして作動させ、報知音を成す周波数信号を増幅して車両用ホーン11から可聴帯域の報知音を発生させるパワーアンプ機能と、iiホーンスイッチがONされている間、バッテリ電圧を車両用ホーン11へ印加して、車両用ホーン11から警報音を発生させる連続ON機能と、を備える。なお、報知音の発生指示よりホーンスイッチのONが優先するものであり、ホーンスイッチがONされた際には必ず車両用ホーン11から警報音を発生するように設けられている。車両存在報知装置の作動車両の運転状態が報知音の発生条件に適合すると、報知音生成手段23が報知音を成す周波数信号を出力し、圧電スピーカ2から図6cに示す報知音を成す周波数信号を変調した超音波聞こえない音波が前方へ向けて照射される。圧電スピーカ2で発生した超音波は、防水シート18と可聴音吸収フィルタ6を透過し、ルーバー19を通過して車両前方へ向けて放射される。すると、図6dに示すように、空気中を超音波が伝播するにつれて、空気の粘性等によって波長の短い超音波が歪んで鈍なまされる。その結果、図6eに示すように、伝播途中の空気中において超音波に含まれていた振幅成分が自己復調され、結果的に車両前方において報知音が再生される。一方、報知音生成手段23が報知音を成す周波数信号を出力することで、車両用ホーン11から車両の周囲に可聴音の報知音がダイレクトに放出される。実施例1の効果1この実施例の超音波スピーカ3は、上述したように、可聴帯域の音波を発生するために設けられた圧電スピーカ2を用いたものであり、可聴音発生用の圧電スピーカ2から、パラメトリックスピーカ1に用いる超音波を発生させるものである。可聴音発生用の圧電スピーカ2は、汎用性が高く量産されるためコストが低い。このため、超音波スピーカ3の製造コストを低く抑えることができ、パラメトリックスピーカ1を用いた車両存在通報装置のコストを抑えることができる。実施例1の効果2この実施例では、上述したように、可聴帯域の音波を発生するために設けられた圧電スピーカ2から超音波を発生させる。このように可聴帯域の音波を発生するために設けられた圧電スピーカ2を用いて超音波を発生させると、図4bに示すように、可聴帯域に共振音A1次共振部等による可聴音が発生してしまう。ハウジング16に設けられる唯一の開口部である超音波放射口に可聴音吸収フィルタ6を設けているため、圧電スピーカ2が発生した可聴帯域の共振音は可聴音吸収フィルタ6で吸音され、超音波のみが車両前方へ放出される。このように、圧電スピーカ2が発生した可聴帯域の共振音は、ハウジング16から外部に出ることがない。このため、車両から圧電スピーカ2の発生した可聴帯域の共振音が聞こえる不具合を回避することができる。[実施例2]図2を参照して実施例2を説明する。この実施例2は、実施形態2を車両存在報知装置に適用したものである。具体的に、圧電スピーカ2から照射された超音波を超音波の反射性に優れ、且つ可聴帯域の音波の透過性に優れた超音波反射手段7で反射させて車両前方へ向ける超音波スピーカ3を車両に搭載するものである。なお、超音波反射手段7は、例えば、薄く超音波反射面が平滑なフィルム膜や布膜等によって設けられるものであり、具体的な一例を示すと、超音波反射手段7は、張力が付与された状態で張られ、細い糸を用いて目が詰められて織られた表面が平滑な薄い化学繊維よりなる布膜によって設けられるものである。また、超音波スピーカ3は、超音波反射手段7を透過した音波可聴帯域の共振音があたる部位に、音波の吸音または反射の少なくとも一方を行なう透過音コントロール手段が設けられる。このため、超音波反射手段7を透過した可聴帯域の共振音が、超音波の照射方向とは異なる方向への騒音源になる不具合を回避することができる。即ち、超音波反射手段7を透過した可聴帯域の共振音が車両乗員の騒音になる不具合を回避することができる。なお、透過音コントロール手段の一例として音の反射体を用い、超音波反射手段7を透過した音波可聴帯域の共振音を車両側面方向や斜め後方へ反射するように設けることが好ましい。このように設けることにより、超音波反射手段7を透過した可聴帯域の共振音が、車両乗員の騒音になる不具合を回避して、車両側面方向や斜め後方に対して車両の存在を知らせる効果が得られる。