燃料としてアンモニアとアンモニアよりも燃焼しやすい非アンモニア燃料とを供給可能であり、非アンモニア燃料が非アンモニア燃料噴射装置により燃焼室内に直接噴射され、噴射された非アンモニア燃料が着火することによって燃焼室内の混合気の燃焼が開始せしめられる内燃機関の制御装置において、内燃機関に供給される全燃料中に占めるアンモニアの割合が高いときには低いときに比べて非アンモニア燃料の噴射時期を進角するようにした、内燃機関の制御装置。燃料としてアンモニアとアンモニアよりも燃焼しやすい非アンモニア燃料とを供給可能であり、点火装置によって混合気に点火が行われることによって燃焼室内の混合気の燃焼が開始せしめられる内燃機関の制御装置において、内燃機関に供給される全燃料中に占めるアンモニアの割合が高いときには低いときに比べて点火時期を進角するようにした、内燃機関の制御装置。燃料としてアンモニアとアンモニアよりも燃焼しやすい非アンモニア燃料とを供給可能であり、非アンモニア燃料が非アンモニア燃料噴射装置により燃焼室内に直接噴射され、噴射された非アンモニア燃料が着火することによって燃焼室内の混合気が燃焼せしめられる内燃機関の制御装置において、非アンモニア燃料は1サイクル中に複数回に分けて噴射可能であり、内燃機関に供給される全燃料中に占めるアンモニアの割合が高いときには低いときに比べて噴射回数を多くさせるようにした、内燃機関の制御装置。アンモニアを供給するアンモニア供給装置とアンモニアよりも燃焼しやすい非アンモニア燃料を供給する非アンモニア燃料供給装置とを具備し、燃焼室内に非アンモニア燃料のみを供給する第1の運転モードと、燃焼室内にアンモニア及び非アンモニア燃料の両方を供給する第2の運転モードで運転可能な内燃機関の制御装置において、第1の運転モードで運転しているとき及び第2の運転モードで運転しているときの機関回転数又は発生トルクを検出すると共に、検出された両運転モードでの機関回転数又は発生トルクの差分に基づいて燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクの気筒間差を算出し、算出した機関回転数又は発生トルクの気筒間差に基づいて各気筒のアンモニア供給装置からのアンモニア供給量を補正する、内燃機関の制御装置。アンモニア供給量が基準供給量以上の場合には、上記燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクが他の気筒よりも小さな気筒のアンモニア供給量を減量補正し、アンモニア供給量が基準供給量よりも少ない場合には燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクが他の気筒よりも小さな気筒のアンモニア供給量を増量補正する、請求項4に記載の内燃機関の制御装置。アンモニア供給量を減量補正した結果、燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクの、減量補正した気筒と他の気筒との差分が小さくならなかった場合にはアンモニア供給量を増量補正し、アンモニア供給量を増量補正した結果、燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクの増量補正した気筒と他の気筒との差分が小さくならなかった場合にはアンモニア供給量を減量補正する、請求項5に記載の内燃機関の制御装置。アンモニア供給量を増量補正しても減量補正しても、燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクの、増量及び減量補正した気筒と他の気筒との差分が小さくならなかった場合には、アンモニアの供給を停止する、請求項6に記載の内燃機関の制御装置。ところで、アンモニアを燃焼しやすくするために、燃焼室内にアンモニアに加えてアンモニアよりも燃焼しやすい燃料例えば、水素、ガソリン、軽油等。以下、非アンモニア燃料というを供給すると、二つの異なる燃料が燃焼室内に供給されることになる。このため、これら両燃料の混合気を燃焼室内で適切に燃焼させるためには、各燃料の供給や燃焼制御を適切に行う必要がある。そこで、本発明は、アンモニア及びアンモニアよりも燃焼しやすい非アンモニア燃料を供給可能な内燃機関において、燃焼室内での混合気を適切に燃焼させるために各燃料の供給及び燃焼制御が適切に行われる内燃機関の制御装置を提供することにある。本発明は、上記課題を解決するための手段として、請求の範囲の各請求項に記載された内燃機関の制御装置を提供する。本発明の一つの態様では、燃料としてアンモニアとアンモニアよりも燃焼しやすい非アンモニア燃料とを供給可能であり、非アンモニア燃料が非アンモニア燃料噴射装置により燃焼室内に直接噴射され、噴射された非アンモニア燃料が着火することによって燃焼室内の混合気の燃焼が開始せしめられる内燃機関の制御装置において、内燃機関に供給される全燃料中に占めるアンモニアの割合が高いときには低いときに比べて非アンモニア燃料の噴射時期を進角するようにした。内燃機関に供給される全燃料中に占めるアンモニアの割合以下、アンモニア供給割合というが高くなると燃料全体の着火性が低下する。一方、非アンモニア燃料の噴射時期を進角すると、非アンモニア燃料への着火性が高くなる。上記態様によれば、アンモニア供給割合が高いときには低いときに比べて非アンモニア燃料の噴射時期が進角されるため、アンモニア供給割合が高くなっても混合気の着火性を高く維持することができる。本発明の別の態様では、燃料としてアンモニアとアンモニアよりも燃焼しやすい非アンモニア燃料とを供給可能であり、点火装置によって混合気に点火が行われることによって燃焼室内の混合気の燃焼が開始せしめられる内燃機関の制御装置において、内燃機関に供給される全燃料中に占めるアンモニアの割合が高いときには低いときに比べて点火時期を進角するようにした。混合気への点火時期を進角すると、混合気への着火性が高くなる。上記態様によれば、アンモニア供給割合が高いときには低いときに比べて点火時期が進角されるため、アンモニア供給割合が高くなっても混合気の着火性を高く維持することができる。本発明の別の態様では、燃料としてアンモニアとアンモニアよりも燃焼しやすい非アンモニア燃料とを供給可能であり、非アンモニア燃料が非アンモニア燃料噴射装置により燃焼室内に直接噴射され、噴射された非アンモニア燃料が着火することによって燃焼室内の混合気が燃焼せしめられる内燃機関の制御装置において、非アンモニア燃料は1サイクル中に複数回に分けて噴射可能であり、内燃機関に供給される全燃料中に占めるアンモニアの割合が高いときには低いときに比べて噴射回数を多くさせるようにした。非アンモニア燃料の噴射回数を多くすると、非アンモニア燃料の着火性が高くなる。上記態様によれば、アンモニア供給割合が高いときには低いときに比べて非アンモニア燃料の噴射回数が多くされるため、アンモニア供給割合が高くなっても混合気の着火性を高く維持することができる。本発明の別の態様では、アンモニアを供給するアンモニア供給装置とアンモニアよりも燃焼しやすい非アンモニア燃料を供給する非アンモニア燃料供給装置とを具備し、燃焼室内に非アンモニア燃料のみを供給する第1の運転モードと、燃焼室内にアンモニア及び非アンモニア燃料の両方を供給する第2の運転モードで運転可能な内燃機関の制御装置において、第1の運転モードで運転しているとき及び第2の運転モードで運転しているときの機関回転数又は発生トルクを検出すると共に、検出された両運転モードでの機関回転数又は発生トルクの差分に基づいて燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクの気筒間差を算出し、算出した機関回転数又は発生トルクの気筒間差に基づいて各気筒のアンモニア供給装置からのアンモニア供給量を補正する。上記態様によれば、燃焼室にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクの気筒間差を算出することができるため、この気筒間差に基づいてアンモニア供給装置からのアンモニア供給量にバラツキが生じていても、そのバラツキを補償することができる。本発明の別の態様では、アンモニア供給量が基準供給量以上の場合には、上記燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクが他の気筒よりも小さな気筒のアンモニア供給量を減量補正し、アンモニア供給量が基準供給量よりも少ない場合には燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクが他の気筒よりも小さな気筒のアンモニア供給量を増量補正する。本発明の別の態様では、アンモニア供給量を減量補正した結果、燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクの、減量補正した気筒と他の気筒との差分が小さくならなかった場合にはアンモニア供給量を増量補正し、アンモニア供給量を増量補正した結果、燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクの増量補正した気筒と他の気筒との差分が小さくならなかった場合にはアンモニア供給量を減量補正する。本発明の別の態様では、アンモニア供給量を増量補正しても減量補正しても、燃焼室内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又は発生トルクの、増量及び減量補正した気筒と他の気筒との差分が小さくならなかった場合には、アンモニアの供給を停止する。以下、添付図面と本発明の好適な実施形態の記載から、本発明を一層十分に理解できるであろう。以下、図面を参照して本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、以下の説明では、同様な構成要素には同一の参照番号を付す。図1は、本発明の制御装置が用いられる圧縮自着火式内燃機関の全体図である。図1を参照すると、1は内燃機関本体、2はシリンダブロック、3はシリンダヘッド、4はピストン、5は燃焼室、6は吸気弁、7は吸気ポート、8は排気弁、9は排気ポートをそれぞれ示す。図1に示した内燃機関では燃料として第1の燃料であるアンモニアと、第2の燃料であるアンモニアより燃焼しやすい非アンモニア燃料とが用いられており、これら二種類の燃料は燃焼室5内に供給される。この非アンモニア燃料としては、アンモニアよりも燃焼し易い燃料、例えば、ガソリン、軽油、液化天然ガス、或いはアンモニアを改質することによって得られた水素を用いることができる。図1は、これら非アンモニア燃料のうち、自己着火する燃料、例えば軽油を用いた場合を示している。さて、図1を参照すると、吸気ポート7は吸気枝管11を介してサージタンク12に連結され、各吸気枝管11にはそれぞれ対応する吸気ポート7内に向けてガス状アンモニアを噴射するためのアンモニア噴射弁13が配置される。サージタンク12は吸気ダクト14を介してエアクリーナ15に連結され、吸気ダクト14内にはアクチュエータによって駆動されるスロットル弁16と例えば熱線を用いた吸入空気量検出器17とが配置される。一方、排気ポート9は排気マニホルド18を介して、上流側排気浄化装置19に連結される。図1に示した実施形態では、この上流側排気浄化装置19は、排気ガス中のアンモニアを吸着しうるアンモニア吸着材又は排気ガス中のNOXを吸着しうるNOX吸着材等とされる。上流側排気浄化装置19は排気管20を介して下流側排気浄化装置21に連結される。図1に示した実施形態では、この下流側排気浄化装置21は、酸化触媒、NOX吸蔵還元触媒又はNOX選択還元触媒等とされる。また、下流側排気浄化装置21に隣接して液状アンモニアを気化させるための気化器30が配置されており、この気化器30内には排気ガスの温度が低いときでも液状アンモニアを気化しうるように加熱用ヒータ31が配置されている。気化器30はアンモニア流入管32を介して燃料タンク33に連結されており、このアンモニア流入管32内には機関運転時には開弁しており、機関が停止すると閉弁せしめられる遮断弁34および調圧弁35が配置されている。燃料タンク33内は0.8MPaから1.0MPa程度の高圧の液状アンモニアで満たされており、燃料タンク33内の液状アンモニアはアンモニア流入管32を介して気化器30内に供給される。図1に示した実施形態では気化器30は排気ガスにより加熱されるように形成されており、したがって気化器30内に供給された液状アンモニアは気化器30内において気化せしめられる。気化器30内で気化せしめられたガス状のアンモニアはアンモニア流出管36を介してアンモニアガスタンク37に供給される。アンモニアガスタンク37内のガス状アンモニアはガス状アンモニア供給管38を介してアンモニア噴射弁13に供給され、アンモニア噴射弁13からはガス状アンモニアが対応する吸気ポート7内に向けて噴射される。なお、本実施形態では、気化器30を用いて排気ガスにより液状アンモニアを加熱しているが、ヒータのみを用いる等、他の方法によって液状アンモニアを加熱して気化させるようにしてもよい。また、本実施形態では、アンモニア噴射弁13からガス状アンモニアを噴射するようにしているが、液状アンモニアを直接アンモニア噴射弁13から噴射してもよい。この場合、燃料タンク33内の液状アンモニアは気化器30を介することなくアンモニア噴射弁13に供給される。一方、図1に示したように燃焼室5の頂面中央部にはそれぞれ燃焼室5内に非アンモニア燃料を直接噴射するための非アンモニア燃料噴射弁40が配置されている。この燃料噴射弁40へは燃料タンク41内の非アンモニア燃料が供給ポンプ42によって供給される。前述したように図1に示した実施形態では非アンモニア燃料として自己着火する燃料が用いられている。図1に示したように電子制御ユニット50はデジタルコンピュータからなり、双方向性バス51によって互いに接続されたROMリードオンリメモリ52、RAMランダムアクセスメモリ53、CPUマイクロプロセッサ54、入力ポート55および出力ポート56を具備する。吸入空気量検出器17の出力信号は対応するAD変換器57を介して入力ポート55に入力される。また、アクセルペダル60にはアクセルペダル60の踏込み量に比例した出力電圧を発生する負荷センサ61が接続され、負荷センサ61の出力電圧は対応するAD変換器57を介して入力ポート55に入力される。さらに入力ポート55にはクランクシャフトが例えば10°回転する毎に出力パルスを発生するクランク角センサ62が接続される。一方、出力ポート56は対応する駆動回路58を介してアンモニア噴射弁13、スロットル弁16の駆動用アクチュエータ、遮断弁34、調圧弁35、非アンモニア燃料噴射弁40および供給ポンプ42に接続されている。ところで、上述したように、アンモニアは化石燃料に比べて燃焼しづらい。このため、本実施形態では、アンモニアを用いた場合でも容易に燃焼するように、アンモニアに加えてアンモニアよりも燃焼しやすい非アンモニア燃料を燃焼室5に供給することとしている。これにより、混合気アンモニア、非アンモニア燃料及び空気の混合気の燃焼時には、まず非アンモニア燃料に自己着火する。すなわち、非アンモニア燃料噴射弁40から噴射された非アンモニア燃料が自己着火することによって燃焼室5内の混合気の燃焼が開始される。その後、火炎がアンモニアにも広がることで、アンモニアの燃焼が行われるようになる。したがって、燃焼室5内で混合気を良好に燃焼させるためには、燃焼室5内に直接噴射される非アンモニア燃料を良好に自己着火させる必要がある。ところが、燃焼室5内に供給される全燃料中に占めるアンモニアの割合以下、アンモニア供給割合というが大きくなると、非アンモニア燃料の着火性、すなわち混合気の着火性が低下する。すなわち、アンモニア供給割合が増大すると、すなわちガス状アンモニアの供給量が増加すると、相対的に空気の供給量が減少することになる。ここで、アンモニアは着火温度が高く、燃焼速度が遅いことから、混合気の自己着火にはほとんど寄与しない。このため、混合気の自己着火にほとんど寄与しないガス状アンモニアの供給量が増大して空気の供給量が減少すると、非アンモニア燃料の着火性が低下することになる。そこで、本発明の実施形態では、アンモニア供給割合に応じて非アンモニア燃料の噴射時期を変更することとしている。図2は、或る機関運転状態すなわち、或る機関回転数、機関負荷等におけるアンモニア供給割合と非アンモニア燃料の噴射時期との関係を示す図である。図2から分かるように、本実施形態では、アンモニア供給割合が高いときには低い時に比べて非アンモニア燃料の噴射時期を進角するようにしている。特に、本実施形態では、アンモニア供給割合が高くなるほど非アンモニア燃料の噴射時期が進角せしめられる。ここで、非アンモニア燃料の噴射時期を進角させると、非アンモニア燃料噴射弁40から噴射された非アンモニア燃料と空気との混合時間を長くとることができる。また、非アンモニア燃料噴射弁40からの非アンモニア燃料の噴射時期をより圧縮上死点に近づけることができ、この結果、燃焼室5内の混合気の温度が高いときに非アンモニア燃料を噴射することができる。この様子を図3に示す。図3は、クランキング時におけるクランク角に応じた燃焼室5内の混合気の温度の推移を示す図である。図3から分かるように、クランキング時、すなわち燃焼室5内での混合気の燃焼が無かった時の、燃焼室5内の混合気の温度はピストン4の上昇に伴って上昇し、圧縮上死点で最大となり、その後ピストン4の下降に伴って低下する。一般に、燃焼室5内への非アンモニア燃料の噴射は、圧縮上死点よりも或る程度遅角側の時期図3の時期Aに行われる。このため、時期Aにおける燃焼室5内の温度は、圧縮上死点における燃焼室5内の温度よりも低い。一方、時期Aよりも進角側の時期Bでは、時期Aよりも燃焼室5内の温度が高い。このため、非アンモニア燃料の噴射時期を図3中の時期Aから時期Bに進角させると、非アンモニア燃料の噴射時期における燃焼室5内の温度が高くなる。このように、非アンモニア燃料の噴射時期を進角させると、非アンモニア燃料と空気との混合時間を長くとることができることに加え、非アンモニア燃料の噴射を燃焼室5内の混合気の温度が高い時期に行うことができ、この結果、非アンモニア燃料の着火性を高めることができる。したがって、本実施形態によれば、アンモニア供給割合が増大しても、非アンモニア燃料の噴射時期を進角させることで、非アンモニア燃料の着火性、すなわち混合気の着火性を高く維持することができる。なお、非アンモニア燃料の噴射時期は、機関負荷及び機関回転数等に応じても変更せしめられる。したがって、図2に示したようなマップを機関負荷及び機関回転数毎に予め作成し、機関負荷、機関回転数及びアンモニア供給割合に基づいてこのマップにより非アンモニア燃料の噴射時期を決定するようにしてもよい。或いは、アンモニア供給割合に応じた噴射時期補正量のマップを予め作成し、機関負荷及び機関回転数に基づいて算出された非アンモニア燃料の噴射時期に上記噴射時期補正量を加算して最終的な噴射時期を決定するようにしてもよい。また、上記実施形態では、アンモニア供給割合に応じて非アンモニア燃料の噴射時期を調整するようにしている。しかしながら、アンモニア供給量に応じて非アンモニア燃料の噴射時期を調整してもよい。この場合、アンモニア供給量が多くなるほど非アンモニア燃料の噴射時期が遅角せしめられる。さらに、上記実施形態では、非アンモニア燃料として自己着火する燃料、例えば軽油を用いた圧縮自着火式内燃機関に本発明を適用した場合を示している。しかしながら、非アンモニア燃料として点火装置による点火によって燃焼が開始される燃料、例えばガソリン又は水素を用いた火花点火式内燃機関に本発明を適用することも可能である。以下、図4を参照して非アンモニア燃料としてガソリンを用いた場合を例にとって説明する。図4は、本発明の制御装置が適用される火花点火式内燃機関の全体図である。図4に示した内燃機関では、非アンモニア燃料噴射弁40’は各吸気枝管11に配置されており、それぞれ対応する吸気ポート7内に向けて非アンモニア燃料を噴射することができるなお、非アンモニア燃料噴射弁40’を燃焼室5の上面に配置して、それぞれ対応する燃焼室5内に向けて非アンモニア燃料を噴射するように構成してもよい。また、図4に示したように燃焼室5の頂面中央部には点火装置45が配置される。このように構成された内燃機関における混合気の燃焼時には、まず点火装置45によって燃焼室5内の非アンモニア燃料に点火する。すなわち、点火装置45によって混合気に点火が行われることによって燃焼室5内の混合気の燃焼が開始される。その後、火炎がアンモニアにも広がることで、アンモニアの燃焼が行われるようになる。ここで、上述した圧縮自着火式内燃機関の場合には、アンモニア供給割合に応じて非アンモニア燃料の噴射時期を変更していた。これに対して、火花点火式内燃機関の場合には、アンモニア供給割合に応じて点火装置45による点火時期を変更する。具体的には、アンモニア供給割合が高いときには低いときに比べて点火装置45による点火時期を進角するように、特に、アンモニア供給割合が高くなるほど点火装置45による点火時期を進角するようにしている。このように、アンモニア供給割合が高くなるほど点火装置45による点火時期を進角させることで、上述したように噴射時期を進角させた場合と同様に、アンモニア供給割合が増大しても非アンモニア燃料の着火性、すなわち混合気の着火性を高く維持することができる。ところで、圧縮自着火式内燃機関では、1サイクル中の非アンモニア燃料噴射弁40からの非アンモニア燃料の噴射回数を変更することができる。例えば、図5aに示した例では、圧縮上死点近傍において一回のみの非アンモニア燃料の噴射が行われているのに対して、図5bに示した例では、圧縮上死点近傍において二回の非アンモニア燃料の噴射が行われている。このように非アンモニア燃料噴射弁40からの非アンモニア燃料の噴射回数を増加させることにより、燃焼室5内の混合気の着火点の数を増加させることができる。また、既に燃焼室5内で燃焼が開始されている状態で2回目又は3回目の噴射が行われることにより、燃焼中の燃焼室5内の混合気の流動化を促進させることができる。このため、非アンモニア燃料噴射弁40からの非アンモニア燃料の噴射回数を増加させることにより、燃焼室5内の混合気の燃焼が促進される。そこで、本発明の実施形態では、アンモニア供給割合に応じて、非アンモニア燃料噴射弁40からの非アンモニア燃料の噴射回数を増加させることとしている。図6は、或る機関運転状態すなわち、或る機関回転数、機関負荷等におけるアンモニア供給割合と非アンモニア燃料噴射弁40からの非アンモニア燃料の噴射回数との関係を示す図である。図6から分かるように、本実施形態では、アンモニア供給割合が高いときには低いときに比べて非アンモニア燃料の噴射回数を多くさせるようにしている。特に、本実施形態では、アンモニア供給割合が高くなるほど非アンモニア燃料の噴射回数が増加せしめられる。上述したように、アンモニア供給割合が増大すると、燃焼室5内への空気の供給量が減少して混合気中の空気濃度が低下し、その結果、非アンモニア燃料の着火性が低下することになる。これに対して、本実施形態では、アンモニア供給割合が増大すると、非アンモニア燃料噴射弁40からの非アンモニア燃料の噴射回数が増加せしめられ、燃焼室5内の混合気の燃焼が促進される。したがって、本実施形態によれば、アンモニア供給割合が増大しても、非アンモニア燃料噴射弁40からの非アンモニア燃料の噴射回数を増加させることで、非アンモニア燃料の着火性、すなわち混合気の着火性を高く維持することができる。なお、非アンモニア燃料の噴射回数は、機関負荷及び機関回転数等に応じても変更せしめられる。したがって、図6に示したようなマップを機関負荷及び機関回転数毎に予め作成し、機関負荷、機関回転数及びアンモニア供給割合に基づいてこのマップに非アンモニア燃料の噴射回数を決定するようにしてもよい。或いは、アンモニア供給割合に応じた噴射回数補正量のマップを予め作成し、機関負荷及び機関回転数に基づいて算出された非アンモニア燃料の噴射回数に上記噴射回数補正量を加算して最終的な噴射回数を決定するようにしてもよい。ところで、アンモニア噴射弁13や非アンモニア燃料噴射弁40等の燃料噴射弁には個体差が存在することや、経年劣化等による劣化程度が燃料噴射弁毎に異なることから、燃料噴射弁からの燃料噴射量には気筒間でバラツキが生じることがある。ここで、一種類の燃料噴射弁しか設けられていない場合、すなわち非アンモニア燃料噴射弁のみしか設けられていない場合には、1サイクル中の機関回転数やトルクの推移等を検出することによって燃料噴射量の気筒間バラツキを検出することができる。ところが、アンモニア噴射弁13及び非アンモニア燃料噴射弁40の二つの燃料噴射弁が設けられている場合、両燃料噴射弁13、40から燃料噴射を行っていると、1サイクル中の機関回転数やトルクの推移等を検出しても、アンモニア噴射弁13に燃料噴射量の気筒間バラツキが存在するのか、非アンモニア燃料噴射弁40に燃料噴射量の気筒間バラツキが存在するのか、或いは両方に燃料噴射量の気筒間バラツキが存在するのか特定することができない。ただし、二つの燃料噴射弁が設けられている場合であっても、一方の燃料噴射弁のみから燃料噴射を行っていれば、その燃料噴射弁について燃料噴射量の気筒間バラツキを検出することができる。例えば、アンモニア噴射弁13からの燃料噴射を行わずに非アンモニア燃料噴射弁40のみから燃料噴射を行えば、1サイクル中の機関回転数やトルクの推移等に基づいて非アンモニア燃料噴射弁40における燃料噴射量の気筒間バラツキを検出することができる。ところが、上述したように、アンモニアは燃焼しづらいことから、本実施形態ではアンモニアは単独で燃焼室5内に供給されることはなく、必ず非アンモニア燃料と一緒に供給される。すなわち、本実施形態では、非アンモニア燃料噴射弁40からの燃料噴射を行わずにアンモニア噴射弁13のみから燃料噴射が行われることはない。このため、アンモニア噴射弁13のみから燃料噴射を行うことによってアンモニア噴射弁13における燃料噴射量の気筒間バラツキを検出することはできない。そこで、本発明の実施形態では、燃焼室5内に非アンモニア燃料のみを供給する運転モード以下、第1の運転モードというで運転しているときの機関回転数又はトルクを検出すると共に、燃焼室5内にアンモニア及び非アンモニア燃料の両方を供給する運転モード以下、第2の運転モードというで運転しているときの機関回転数又はトルクを検出し、検出された両運転モードでの機関回転数又はトルクの差分に基づいて燃焼室5内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数又はトルクの気筒間差を算出し、算出した機関回転数又はトルクの気筒間差に基づいてアンモニア噴射弁13からのアンモニア供給量の気筒間バラツキを算出するようにしている。以下では、各運転モードで運転しているときに検出された機関回転数に基づいて燃焼室5内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数の気筒間差を算出する場合を例にとって説明する。なお、以下の説明では、或る気筒の燃焼室5内での燃焼によって変化する機関回転数、すなわち或る気筒の圧縮上死点から次の気筒の圧縮上死点までの機関回転数を、当該或る気筒の機関回転数という。図7は、4気筒の内燃機関において、1サイクル中におけるクランク角に応じた瞬間的な機関回転数の推移を示す図である。図7aは、第1の運転モードで運転を行っている場合、すなわちアンモニア噴射弁13からの燃料噴射を行わずに非アンモニア燃料噴射弁40のみから燃料噴射を行っている場合の瞬間的な機関回転数の推移を示している。図示した例では、瞬間的な機関回転数に気筒間のバラツキは存在せず、よって非アンモニア燃料噴射弁40からの燃料供給量には気筒間バラツキが存在していない。一方、図7bは、第2の運転モードで運転を行っている場合、すなわちアンモニア噴射弁13及び非アンモニア燃料噴射弁40の両燃料噴射弁から燃料噴射を行っている場合の瞬間的な機関回転数の推移を示している。図示した例では、1番気筒が圧縮上死点に達してから3番気筒が圧縮上死点に達するまでの期間中の瞬間的な機関回転数がそれ以外の期間中の機関回転数よりも高く、一方、4番気筒が圧縮上死点に達してから2番気筒が圧縮上死点に達するまでの期間中の瞬間的な機関回転数がそれ以外の期間中の機関回転数よりも低い。このようにして検出されたアンモニア噴射弁13及び非アンモニア燃料噴射弁40の両燃料噴射弁から燃料噴射を行っている場合の機関回転数と、非アンモニア燃料噴射弁40のみから燃料噴射を行っている場合の機関回転数との差分を図7cに斜線で示す。この図7cに斜線で示した差分は、アンモニア噴射弁13及び非アンモニア燃料噴射弁40の両燃料噴射弁の燃料噴射量の気筒間バラツキから、非アンモニア燃料噴射弁40の燃料噴射量の気筒間バラツキの影響を除いたもの、すなわちアンモニア噴射弁13の燃料噴射量の気筒間バラツキを表している。換言すると、図7cに斜線で示した差分は、燃焼室5内にアンモニアのみを供給した場合に発生する機関回転数の気筒間差を表している。図7に示した例では、アンモニア噴射量の気筒間バラツキによって、1番気筒では機関回転数が高くなり、4番気筒では機関回転数が低くなっている。したがって、本実施形態では、アンモニア噴射弁13及び非アンモニア燃料噴射弁40の両燃料噴射弁から燃料噴射を行っている場合の機関回転数から非アンモニア燃料噴射弁40のみから燃料噴射を行っている場合の機関回転数を減算し、この減算によって求められた差分に基づいてアンモニア噴射弁13からの燃料供給量アンモニア供給量の気筒間差を算出することとしている。これにより、アンモニア噴射弁13からの燃料噴射量の気筒間差を正確に算出することができる。より具体的には、本実施形態では、機関回転数として、各気筒での燃焼によって生じるピーク回転数を用いている。すなわち、本実施形態では、第1の運転モードで運転を行っている場合、すなわち非アンモニア燃料噴射弁40のみから燃料噴射を行っている場合の、各気筒での燃焼によって生じるピーク回転数すなわち、図7a中の1NE、3NE、4NE、2NEと、第2の運転モードで運転を行っている場合、すなわち両燃料噴射弁13、40から燃料噴射を行っている場合の、各気筒での燃焼によって生じるピーク回転数すなわち、図7b中の1NE’、3NE’、4NE’、2NE’との差分DNE1、DNE3、DNE4、DNE2を各気筒毎に算出するDNE1=1NE’-1NE、DNE3=3NE’-3NE、DNE4=4NE’-4NE、DNE2=2NE’-2NE。このようにして算出された差分DNE1、DNE3、DNE4、DNE2同士は、燃焼室5内にアンモニアのみを供給した場合に発生するピーク回転数の気筒間差を表しており、よって燃焼室5内にアンモニアのみを供給した場合における発生トルクの気筒間差を表している。なお、上記実施形態では、燃料噴射量の気筒間差を算出するにあたって、ピーク回転数を用いているが、各気筒での燃焼によって生じるトルクを表すパラメータであれば、他のパラメータを用いることも可能である。このようなパラメータとしては、例えば、各気筒での燃焼によって発生するトルク自体、各気筒での燃焼によって生じるピーク回転数とその90°前の機関回転数との差分を二乗した値、燃焼室5内の圧力等が挙げられる。また、第1の運転モードにおける機関回転数等の検出及び第2の運転モードにおける機関回転数等の検出は、機関回転数又は発生トルクが同一の時期に行われる。例えば、両運転モードでの機関回転数等の検出はアイドリング中に行われる。また、アンモニアが燃焼しづらいことから、機関冷間始動時等には、第1の運転モードによる運転が行われ、その後、機関暖機後に第2の運転モードでの運転が行われる。従って、機関冷間始動時等に第1の運転モードにおける機関回転数等の検出を行い、その後、機関暖機後に第2の運転モードにおける機関回転数等の検出が行われる。なお、機関冷間始動が完了しても第1の運転モードにおける機関回転数等の検出が完了していない場合には、第1の運転モードから第2の運転モードへ切り替えないようにしてもよい。このようにアンモニア噴射弁13からのアンモニア噴射量のバラツキによって生じる発生トルクの気筒間バラツキを算出した後には、算出した気筒間バラツキに基づいて燃料噴射量を補正することとしている。ところで、上述したようにアンモニア噴射弁13からのアンモニア噴射量のバラツキによって気筒間で機関回転数又はトルクが変化するが、この機関回転数の変化は必ずしも燃料噴射量に比例するわけではない。例えば、アンモニア噴射量の多い領域では、多量のアンモニアが噴射されることからアンモニア噴射量が目標アンモニア噴射量よりも多少少なくても発生するトルクは大きく減少しない。一方、アンモニアを用いた場合、アンモニア噴射量の多い領域では、アンモニア噴射量が目標アンモニア噴射量よりも僅かに多いだけでも、混合気の燃焼悪化によりトルクが大きく低下する。したがって、アンモニア噴射量の多い領域では、他の気筒よりも機関回転数又はトルクの低い気筒は、他の気筒よりもアンモニア噴射量が多いことによって生じる燃焼悪化によりトルクが低下している可能性が高い。一方、アンモニア噴射量の少ない領域では、噴射される燃料が少量であることから、アンモニア噴射量が目標アンモニア噴射量よりも僅かに少なくても発生トルクは大きく減少する。すなわち、アンモニア噴射量の少ない領域では、他の気筒よりも機関回転数又はトルクの低い気筒は、燃焼悪化によってトルクが低下しているよりも、他の気筒よりもアンモニア噴射量が少ないことによってトルクが低下している可能性が高い。そこで、本発明の実施形態では、アンモニア噴射量が基準噴射量よりも多い領域では、他の気筒よりも機関回転数の低い気筒についてアンモニア噴射量を減量補正すると共に、アンモニア噴射量が基準噴射量よりも少ない領域では、他の気筒よりも機関回転数の低い気筒についてアンモニア噴射量を増量補正することとしている。これにより、アンモニア噴射弁13からのアンモニア噴射量の気筒間差を適切に補償することができる。ところで、上述したように、他の気筒よりも機関回転数又はトルクの低い気筒では、アンモニア噴射量の多い領域では、他の気筒よりもアンモニア噴射量が多いことによって生じる燃焼悪化によりトルクが低下している可能性が高く、アンモニア噴射量の少ない領域では、他の気筒よりもアンモニア噴射量が少ないことによってトルクが低下している可能性が高い。しかしながら、アンモニア噴射量の多い領域においてもアンモニア噴射量が他の気筒よりも少ないことによってトルクの低下が生じている場合もある。この場合、他の気筒よりも機関回転数の低い気筒について燃料噴射量を減量補正すると、他の気筒とのトルクの差を益々大きくしてしまうことになる。逆に燃料噴射量の少ない領域において燃焼悪化によりトルクの低下が生じている場合もある。この場合、他の気筒よりも機関回転数の低い気筒について燃料噴射量を増量補正すると、他の気筒とのトルクの差を益々大きくしてしまうことになる。そこで、本発明の実施形態では、アンモニア噴射量の増量補正又は減量補正を実行した後に、再度、燃焼室5内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数を検出する。このように機関回転数の検出を行った結果、アンモニア噴射量の増量補正又は減量補正を実行する前に機関回転数の低下が生じていた気筒の機関回転数と他の気筒の回転数との差分が、アンモニア噴射量の増量補正又は減量補正を実行しても小さくなっていない場合には、増量と減量とを逆転してアンモニア噴射量の補正を行う。すなわち、アンモニア噴射量を減量補正した結果、燃焼室5内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数の、減量補正した気筒と他の気筒との差分が小さくならなかった場合にはアンモニア噴射両の増量補正を行い、逆に、アンモニア噴射量を増量補正した結果、燃焼室5内にアンモニアのみを供給した場合に発生しうる機関回転数の、増量補正した気筒と他の気筒との差分が小さくならなかった場合には、アンモニア噴射量を減量補正する。すなわち、アンモニア噴射量の増量補正を実行したにも関わらず、その気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差が低減されない場合には、アンモニア噴射量の減量補正を実行する。逆に、アンモニア噴射量の減量補正を実行したにも関わらず、その気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差が低減されない場合には、アンモニア噴射量の減量補正を実行する。これにより、アンモニア噴射弁13からのアンモニア噴射量の気筒間バラツキを確実に補償することができる。なお、アンモニア噴射量の増量補正及び減量補正のいずれを行った場合にもその気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差が低減されなかった場合には、アンモニア噴射系に異常があると判定してアンモニア噴射弁13からの燃料噴射を中止し、非アンモニア燃料噴射弁40からのみ燃料噴射が行われる。また、上記実施形態では、圧縮自着火式内燃機関においてアンモニア噴射弁13からのアンモニア噴射量の気筒間バラツキを補償する場合を示したが、火花点火式内燃機関においても同様にしてアンモニア噴射量の気筒間バラツキを補償することができる。図8~図10は、アンモニア噴射弁13からのアンモニア噴射量の気筒間バラツキを補償するバラツキ補償制御の制御ルーチンを示すフローチャートである。図8~図10を参照すると、まずステップS11では、各気筒についての両運転モードでのピーク回転数の差分DNEnと、両運転モードでのピーク回転数の差分の平均値DNEavgとが算出される。次いで、ステップS12では、気筒カウンタnが0にリセットされ、ステップS13では気筒カウンタnがn1とされる。気筒カウンタnは、特定の制御ルーチンを気筒数分だけ繰り返すために用いられるカウンタであり、例えば、4気筒の内燃機関ではステップS14~S17を4回繰り返し計算するために用いられる。ステップS14では、第n気筒のピーク回転数の差分DNEnが、ピーク回転数の差分の平均値DNEavgよりも小さいか否かが判定される。第n気筒のピーク回転数の差分DNEnがピーク回転数の差分の平均値DNEavgよりも小さいと判定された場合には、その気筒についてはアンモニア噴射量の異常によるトルクの低下が生じていることから、アンモニア噴射量の補正をすべくステップS15へと進む。ステップS15では、アンモニア噴射量Qnhが基準噴射量A以上であるか否かが判定される。ステップS15において、アンモニア噴射量Qnhが基準噴射量A以上であると判定された場合にはステップS16へと進む。ステップS16では、第n気筒のアンモニア噴射量の減量補正が行われる。アンモニア噴射量を減量する程度は、一定であってもよいし、第n気筒のピーク回転数の差分DNEnとピーク回転数の差分の平均値DNEavgとの差に基づいて定められてもよい。一方、ステップS15において、アンモニア噴射量Qnhが基準噴射量Aよりも少ないと判定された場合にはステップS17へと進む。ステップS17では、第n気筒のアンモニア噴射量の増量補正が行われる。一方、第n気筒のピーク回転数の差分DNEnがピーク回転数の差分の平均値DNEavg以上であると判定された場合には、その気筒についてはアンモニア噴射量の異常によるトルクの低下が生じていないことから、ステップS15~S17がスキップされる。ステップS18では、気筒カウンタnが4以上であるか否か、すなわちステップS14~S17のルーチンが気筒数分だけ行われたか否かが判定され、気筒カウンタnが4よりも小さい場合にはステップS13へ進んでステップS14~S17のルーチンが繰り返され、気筒カウンタが4以上の場合にはステップS19へと進む。ステップS19では、ステップS11と同様に、各気筒についての両運転モードでのピーク回転数の差分DNE’nと、両運転モードでのピーク回転数の差分の平均値DNE’avgとが再度算出される。次いで、ステップS20、S21、S25では、ステップS12、S13、S18と同様にステップS22~S24のルーチンが気筒数分だけ繰り返される。ステップS22では、第n気筒についてステップS16又はS17においてアンモニア噴射量の増量補正又は減量補正が行われたか否かが判定される。第n気筒について増量補正又は減量補正が行われたと判定された場合にはステップS23へと進む。ステップS23では、第n気筒について、ステップS19で算出された両運転モードでのピーク回転数の差分DNE’nと、両運転モードでのピーク回転数の差分の平均値DNE’avgとの差ΔDNE’n=DNE’n-DNE’avgが、ステップS11で算出された両運転モードでのピーク回転数の差分DNEnと、両運転モードでのピーク回転数の差分の平均値DNEavgとの差ΔDNEn=DNEn-DNEavgよりも小さいか否か、すなわち増量補正又は減量補正によって第n気筒のピーク回転数が他の気筒のピーク回転数に近づいたか否かが判定される。ΔDNE’nがΔDNEn以上であると判定された場合、すなわち増量補正又は減量補正によって第n気筒のピーク回転数が他の気筒のピーク回転数に近づいていないと判定された場合にはステップS24へと進み、第n気筒のアンモニア噴射量の補正の増減が逆転される。一方、ステップS23において、ΔDNE’nがΔDNEnよりも小さいと判定された場合、すなわち増量補正又は減量補正によって第n気筒のピーク回転数が他の気筒のピーク回転数に近づいたと判定された場合には、ステップS24がスキップされる。一方、ステップS22において、第n気筒について増量補正又は減量補正が行われていないと判定された場合にはステップS23、24がスキップされる。その後、ステップS26では、ステップS11、S19と同様に、各気筒についての両運転モードでのピーク回転数の差分DNE’’nと、両運転モードでのピーク回転数の差分の平均値DNE’’avgとが再度算出される。次いで、ステップS27、S28、S32では、ステップS12、S13、S18と同様にステップS29~S33のルーチンが気筒数分だけ繰り返される。ステップS29では、第n気筒についてステップS24においてアンモニア噴射量の増減が逆転されたか否かが判定される。第n気筒についてアンモニア噴射量の増減の逆転が行われたと判定された場合にはステップS30~S33がスキップされる。一方、ステップS29において第n気筒についてアンモニア噴射量の増減の逆転が行われたと判定された場合にはステップS30へと進む。ステップS30では、第n気筒について、ステップS26で算出された両運転モードでのピーク回転数の差分DNE’’nと、両運転モードでのピーク回転数の差分の平均値DNE’’avgとの差ΔDNE’’n=DNE’’n-DNE’’avgが、上記ΔDNE’nよりも小さいか否か、すなわちアンモニア噴射量の増減逆転によって第n気筒のピーク回転数が他の気筒のピーク回転数に近づいたか否かが判定される。ΔDNE’’nがΔDNE’nよりも小さいと判定された場合、すなわちアンモニア噴射量の増減逆転によって第n気筒のピーク回転数が他の気筒のピーク回転数に近づいたと判定された場合にはステップS31~S33がスキップされる。一方、ΔDNE’’nがΔDNE’n以上であると判定された場合、すなわちアンモニア噴射量の増減逆転によって第n気筒のピーク回転数が他の気筒のピーク回転数に近づいていないと判定された場合にはステップS31へと進む。ステップS31では、ΔDNE’’nが予め定められた値Bよりも小さいか否か、すなわち第n気筒だけ他の気筒よりも極端にピーク回転数が異なっていないか否かが判定され、ΔDNE’’nが予め定められた値Bよりも小さいと判定された場合、すなわち第n気筒だけ他の気筒よりも極端にピーク回転数が異なってはいないと判定された場合にはステップS32、S33がスキップされる。一方、ステップS31においてΔDNE’’nが予め定められた値B以上であると判定された場合、すなわち第n気筒だけ他の気筒よりも極端にピーク回転数が異なっていると判定された場合にはステップS32においてアンモニア噴射系統に異常が発生しているとして異常フラグがオンにされると共に、ステップS33でアンモニア噴射弁13からのアンモニアの噴射が停止せしめられる。なお、本発明について特定の実施形態に基づいて詳述しているが、当業者であれば本発明の請求の範囲及び思想から逸脱することなく、様々な変更、修正等が可能である。