"炭素数5~10のエチレン性不飽和ポリカルボン酸及びその酸無水物、フマル酸並びにエチレン性不飽和モノカルボン酸からなる群より選ばれる少なくとも1種の単量体Aを必須構成単位とする重合体Xとオニウムカチオン及び/又はアンモニウムとの反応による反応生成物Cと、下記架橋剤B1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤とを含んでなる水性液D用ゲル化剤。架橋剤B1:多価エポキシ基含有化合物架橋剤B2:多価オキサゾリン基含有化合物架橋剤B3:多価カルボジイミド基含有化合物架橋剤B4:多価アジリジン基含有化合物ゲル化剤の重量を基準として、反応生成物Cの含有量が74.1~99.5重量であり、架橋剤B1~B4の合計含有量が0.5~25.9重量であり、B1~B4の合計含有量とCの含有量の比{B1~B4の合計含有量/Cの含有量}が0.005~0.35である請求項1に記載の水性液用ゲル化剤。反応生成物Cにおいて、反応しているオニウムカチオン及びアンモニウムの合計量が、重合体Xに含まれる全カルボキシル基カルボン酸無水物基に由来するカルボキシル基も含む1モルに対して0.3~1モルである請求項1又は2に記載の水性液用ゲル化剤。請求項1~3のいずれかに記載の水性液用ゲル化剤で水性液Dをゲル化させてなる水性液ゲル。透過率が70~100である請求項4に記載の水性液ゲル。請求項1~3のいずれかに記載の水性液用ゲル化剤、消臭性及び/又は芳香性を有する物質F並びに水性液Dを含んでなる消臭及び/又は芳香剤。炭素数5~10のエチレン性不飽和ポリカルボン酸及びその酸無水物、フマル酸並びにエチレン性不飽和モノカルボン酸からなる群より選ばれる少なくとも1種の単量体Aを必須構成単位とする重合体Xとオニウムカチオン及び/又はアンモニウムとの反応による反応生成物C、下記架橋剤B1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤、並びに水性液Dを含んでなる組成物を架橋反応させる工程を含む水性液ゲルの製造方法。架橋剤B1:多価エポキシ基含有化合物架橋剤B2:多価オキサゾリン基含有化合物架橋剤B3:多価カルボジイミド基含有化合物架橋剤B4:多価アジリジン基含有化合物しかしながら、上記1、2、5は、容器を移動したり倒した場合、ゲルが変形したりゲルがこぼれたりするなどの不都合があり、上記3、4は、離液現象を起こす不都合がある。本発明者は上記問題点を改善した水性液用ゲル化剤及び水性液ゲルの製造方法を得るべく鋭意検討した結果、本発明に到達した。すなわち本発明は、炭素数5~10のエチレン性不飽和ポリカルボン酸及びその酸無水物、フマル酸並びにエチレン性不飽和モノカルボン酸からなる群より選ばれる少なくとも1種の単量体Aを必須構成単位とする重合体Xとオニウムカチオン及び/又はアンモニウムとの反応による反応生成物Cと、下記架橋剤B1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤とを含んでなる水性液D用ゲル化剤;このゲル化剤でDをゲル化させてなる水性液ゲル;並びに、X、B1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤、並びにDを含んでなる組成物を、架橋反応させることを特徴とする水性液ゲルの製造方法である。架橋剤B1:多価エポキシ基含有化合物架橋剤B2:多価オキサゾリン基含有化合物架橋剤B3:多価カルボジイミド基含有化合物架橋剤B4:多価アジリジン基含有化合物本発明の水性液用ゲル化剤、水性液ゲル及び水性液ゲルの製造方法は、以下の効果を奏する。1本発明の水性液用ゲル化剤で水性液をゲル化したゲル及び本発明の製造方法で得られたゲルは保形性が良いため、容器を移動したり倒した場合、ゲルが変形したり、ゲルがこぼれることがなく、取り扱いやすい。2本発明の水性液用ゲル化剤で水性液をゲル化したゲル及び本発明の製造方法で得られたゲルは透明感があるので、美観に優れる。3本発明の水性液用ゲル化剤で水性液をゲル化したゲル及び本発明の製造方法で得られたゲルは、ゲルからの離液現象やゲルのひび割れなどが発生しないので,貯蔵安定性に優れる。4高濃度のアルコールを含有する水性液に香料を混合ゲル化できるので、冬場の気温が低い場合でも香料などの揮散性に優れる。また、本発明の水性液ゲルの製造方法は、以下の効果を奏する。5本発明の製造方法は、低い温度でゲルを製造できるので、製造時の香料の揮散や香料の変質が起こりにくい。本発明において反応生成物Cは、炭素数5~10のエチレン性不飽和ポリカルボン酸及びその酸無水物、フマル酸並びにエチレン性不飽和モノカルボン酸からなる群より選ばれる少なくとも1種の単量体Aを必須構成単位とする重合体Xを作成した後に、オニウムカチオン及び/又はアンモニアと反応させたものでもよいし、ラジカル重合性単量体Aとオニウムカチオン及び/又はアンモニアとの反応物を重合したものでもよい。前者は、例えば、単量体Aを必須構成単位とする重合体Xを溶媒中で重合して得られた重合体Xを、オニウムカチオン及び/又はアンモニアと反応させて得られるものである。後者は、例えば、溶剤の存在下又は不存在下に単量体Aとオニウムカチオン及び/又はアンモニアとの反応物を重合して得られるものである。単量体の反応し易さの観点から、好ましくは前者である。本発明において、重合体Xの構成単位である炭素数5~10のエチレン性不飽和ポリカルボン酸及びその酸無水物としては、イタコン酸、シトラコン酸等が挙げられる。エチレン性不飽和モノカルボン酸としては、メタアクリル酸、マレイン酸モノアルキルアルキル基の炭素数1~9エステル、フマル酸モノアルキル炭素数1~9エステル、クロトン酸、ソルビン酸、イタコン酸モノアルキル炭素数1~9エステル、イタコン酸グリコールモノエーテル、ケイ皮酸、シトラコン酸モノアルキル炭素数1~9エステル等が挙げられる。なお、メタアクリル酸とは、メタクリル酸及び/又はアクリル酸を意味し、メタアクリルはメタクリル及び/又はアクリルを意味する。以下同様に記載する。単量体Aの中で、重合性の観点から、メタアクリル酸、フマル酸及びイタコン酸が好ましく、さらに好ましくは、メタアクリル酸である。本発明において、重合体Xの構成単位としては、単量体A以外のラジカル反応性単量体Eを用いて、Aと共重合させても良い。ラジカル反応性単量体Eとしては、水酸基含有ラジカル重合性単量体E-1、アミド基含有ラジカル重合性単量体E-2、3級アミノ基含有ラジカル重合性単量体E-3、エポキシ基含有ラジカル重合性単量体E-4、スルホン酸基含有ラジカル重合性単量体E-5、リン酸基含有ラジカル重合性単量体E-6、その他ラジカル重合性単量体E-7が挙げられる。E-1としては、アルキル基の炭素数が2~3個のヒドロキシアルキルモノメタアクリレート、ポリエチレングリコール重量平均分子量以下Mwと略す:100~4,000モノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールMw:100~4,000モノメタアクリレート及びメトキシポリエチレングリコールMw:100~4000モノメタアクリレート等が挙げられる。E-2としては、メタアクリルアミド及びN-アルキル炭素数1~3置換メタアクリルアミドN-メチルアクリルアミド及びN、N-ジメチルアクリルアミド等等が挙げられる。E-3としては、ジメチルアミノエチルメタアクリレート及びジエチルアミノエチルメタアクリルアミド等が挙げられる。E-4としては、グリシジルメタアクリレート等が挙げられる。E-5としては、脂肪族又は芳香族ビニルスルホン酸ビニルスルホン酸、アリルスルホン酸、ビニルトルエンスルホン酸及びスチレンスルホン酸等、2-ヒドロキシ-3-メタアクリロキシプロピルスルホン酸、メタアクリルアルキルスルホン酸[メタアクリル酸スルホエチル及びメタアクリル酸スルホプロピル等]及びメタアクリルアミドアルキルスルホン酸[2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸等]等が挙げられる。E-6としては、メタアクリル酸ヒドロキシアルキルリン酸モノエステル[2-ヒドロキシエチルメタアクリロイルホスフェート及びフェニル-2-アクリロイルロキシエチルホスフェート等]等が挙げられる。E-7としては、4-ビニルピリジン、ビニルイミダゾール、N-ビニルピロリドン及びN-ビニルアセトアミド等が挙げられる。上記のラジカル反応性単量体Eのうち、重合性の観点から、アルキル基の炭素数が2~3個のヒドロキシルアルキルモノメタアクリレート、ポリエチレングリコールMw:100~4000モノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールMw:100~4000モノメタアクリレート、メトキシポリエチレングリコールMw:100~4000モノメタアクリレート、メタアクリルアミド、N-アルキル置換メタアクリルアミドN-メチルアクリルアミド及びN,N-ジメチルアクリルアミド、N-ビニルアセトアミド、アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸塩、スルホアルキルメタアクリレート、スチレンスルホン酸が好ましく、さらに好ましくは、メタアクリルアミド及びアルキル基の炭素数が2~3のヒドロキシアルキルモノメタアクリレートである。これらの単量体Eは、単独で使用しても良いし、必要であれば2種以上併用しても良い。ここで、メタアクリルアミドはアクリルアミド及び/又はメタアクリルアミドを意味し、酸塩は、酸及び/又は酸塩を意味し、以下同様に記載する。本発明においてオニウムカチオンとしては、第4級アンモニウムカチオンI、3級スルホニウムカチオンII、第4級ホスホニウムカチオンIII及び3級オキソニウムカチオンIVからなる群から選ばれる1種又は2種以上のカチオンが挙げられる。第4級アンモニウムカチオンIとしては、下記I-1~I-11が挙げられる以下カチオンの言葉は省略。I-1炭素数4~30又はそれ以上のアルキル及び/又はアルケニル基を有する脂肪族第4級アンモニウム;テトラメチルアンモニウム、エチルトリメチルアンモニウム、ジエチルジメチルアンモニウム、トリエチルメチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、トリメチルプロピルアンモニウム、ジメチルプロピルアンモニウム、エチルメチルジプロピルアンモニウム、テトラプロピルアンモニウム、ブチルトリメチルアンモニウム、ジメチルジブチルアンモニウム及びテトラブチルアンモニウム等;I-2炭素数6~30又はそれ以上の芳香族第4級アンモニウム;トリメチルフェニルアンモニウム、ジメチルエチルフェニルアンモニウム及びトリエチルフェニルアンモニウム等;I-3炭素数3~30又はそれ以上の脂環式第4級アンモニウム;N,N-ジメチルピロジニウム、N-エチル-N-メチルピロリジニウム、N,N-ジエチルピロジニウム、N,Nジメチルモルホリニウム、N-エチル-N-メチルモルホリニウム、N,Nジエチルモルホリニウム、N,Nジメチルピペリジニウム及びN,N-ジエチルピペリジニウム等;I-4炭素数3~30又はそれ以上のイミダゾリニウム;1,2,3-トリメチルイミダゾリニウム、1,2,3,4-テトラメチルイミダゾリニウム、1,3,4-トリメチル-2-エチルイミダゾリニウム、1,3-ジメチル-2,4-ジエチルイミダゾリニウム、1,2-ジメチル-3,4-ジエチルイミダゾリニウム、1,2-ジメチル-3-エチルイミダゾリニウム、1-エチル-3-メチルイミダゾリニウム、1-メチル-3-エチルイミダゾリニウム、1,2,3,4-テトラエチルイミダゾリニウム、1,2,3-トリエチルイミダゾリニウム、4-シアノ-1,2,3-トリメチルイミダゾリニウム、2-シアノメチル-1,3-ジメチルイミダゾリニウム,4-アセチル-1,2,3-トリメチルイミダゾリニウム、3-アセチルメチル-1,2-ジメチルイミダゾリニウム、4-メチルカルボキシメチル-1,2,3-トリメチルイミダゾリニウム、3-メトキシ-1,2-ジメチルイミダゾリニウム、4-ホルミル-1,2,3-トリメチルイミダゾリニウム、4-ホルミル-1,2-ジメチルイミダゾリニウム、3-ヒドロキシエチル-1,2,3-トリメチルイミダゾリニウム及び3-ヒドロキシエチル-1,2-ジメチルイミダゾリニウム等;I-5炭素数3~30又はそれ以上のイミダゾリウム;1,3-ジメチルイミダゾリウム、1-エチル-3-メチルイミダゾリウム、1-メチル-3-エチルイミダゾリウム、1,2,3-トリメチルイミダゾリウム、1,2,3,4-テトラメチルイミダゾリウム、1,3-ジメチル-2-エチルイミダゾリウム、1,2-ジメチル-3-エチルイミダゾリウム、1-エチル-3-メチルイミダゾリウム、1-メチル-3-エチルイミダゾリウム、1,2,3-トリエチルイミダゾリウム、1,2,3,4-テトラエチルイミダゾリウム、1,3-ジメチル-2-フェニルイミダゾリウム、1,3-ジメチル-2-ベンジルイミダゾリウム、1-ベンジル-2,3-ジメチルイミダゾリウム、4-シアノ-1,2,3-トリメチルイミダゾリウム、3-シアノメチル-1,2-ジメチルイミダゾリウム、4-アセチル-1,2,3-トリメチルイミダゾリウム、3-アセチルメチル-1,2-ジメチルイミダゾリウム、4-カルボキシメチル-1,2,3-トリメチルイミダゾリウム、3-メチルカルボキシメチル-1,2-ジメチルイミダゾリウム、4-メトキシ-1,2,3-トリメチルイミダゾリウム、4-ホルミル-1,2,3-トリメチルイミダゾリウム、3-ホルミルメチル-1,2-ジメチルイミダゾリウム、3-ヒドロキシエチル-1,2-ジメチルイミダゾリウム、2-ヒドロキシエチル-1,3-ジメチルイミダゾリウム、N,N’-ジメチルベンゾイミダゾゾリム、N,N’-ジエチルベンゾイミダゾゾリム及びN-メチル-N’-エチルベンゾイミダゾリウム等;I-6炭素数4~30又はそれ以上のテトラヒドロピリミジニウム;1,3-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム、1,2,3-トリメチルテトラヒドロピリミジニウム、1,2,3,4-テトラメチルテトラヒドロピリミジニウム、8-メチル-1,8-ジアザビシクロ[5,4,0]-7-ウンデセニウム、5-メチル-1,5-ジアザビシクロ[4,3,0]-5-ノネニウム、4-シアノ-1,2,3-トリメチルテトラヒドロピリミジニウム、3-シアノメチル-1,2-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム、4-アセチル-1,2,3-トリメチルテトラヒドロピリミジニウム、3-アセチルメチル-1,2-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム、4-メチルカルボキシメチル-1,2,3-トリメチル-テトラヒドロピリミジニウム、4-メトキシ-1,2,3-トリメチルテトラヒドロピリミジニウム、3-メトキシメチル-1,2-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム、4-ヒドロキシメチル-1,2,3-トリメチルテトラヒドロピリミジニウム及び4-ヒドロキシメチル-1,3-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム等;I-7炭素数4~30又はそれ以上のジヒドロピリミジニウム;1,3-ジメチル-2,4-もしくは-2,6-ジヒドロピリミジニウム[これらを1,3-ジメチル-2,4,6-ジヒドロピリミジニウムと表記し、以下同様の表現を用いる。]、1,2,3-トリメチル-2,4,6-ジヒドロピリミジニウム、1,2,3,4-テトラメチル-2,4,6-ジヒドロピリミジニウム、1,2,3,5-テトラメチル-2,4,6-ジヒドロピミジニウム、8-メチル-1,8-ジアザビシクロ[5,4,0]-7,910-ウンデカンジエニウム、5-メチル-1,5-ジアザビシクロ[4,3,0]-5,78-ノナジエニウム、2-シアノメチル-1,3-ジメチル-2,4,6-ジヒドロピリミジニウム、3-アセチルメチル-1,2-ジメチル-2,4,6-ジヒドロピリミジニウム、4-メチルカルボキシメチル-1,2,3-トリメチル-2,4,6-ジヒドロピリミジニウム、4-メトキシ-1,2,3-トリメチル-2,4,6-ジヒドロピリミジニウム、4-ホルミル-1,2,3-トリメチル-2,4,6-ジヒドロピリミジニウム、3-ヒドロキシエチル-1,2-ジメチル-2,4,6-ジヒドロピリミジニウム及び2-ヒドロキシエチル-1,3-ジメチル-2,4,6-ジヒドロピリミジニウム等;I-8炭素数3~30又はそれ以上のイミダゾリニウム骨格を有するグアニジウム;2-ジメチルアミノ-1,3,4-トリメチルイミダゾリニウム、2-ジエチルアミノ-1,3,4-トリメチルイミダゾリニウム、2-ジエチルアミノ-1,3-ジメチル-4-エチルイミダゾリニウム、2-ジメチルアミノ-1-メチル-3,4-ジエチルイミダゾリニウム、2-ジエチルアミノ-1,3,4-トリエチルイミダゾリニウム、2-ジメチルアミノ-1,3-ジメチルイミダゾリニウム、2-ジエチルアミノ-1,3-ジメチルイミダゾリニウム、2-ジエチルアミノ-1,3-ジエチルイミダゾリニウム、1,5,6,7-テトラヒドロ-1,2-ジメチル-2H-イミド[1,2a]イミダゾリニウム、1,5,6,7-テトラヒドロ1,2-ジメチル-2H-ピリミド[1,2a]イミダゾリニウム、1,5-ジヒドロ-1,2-ジメチル-2H-ピリミド[1,2a]イミダゾリニウム、2-ジメチル-3-シアノメチル-1-メチルイミダゾリニウム、2-ジメチルアミノ-3-メチルカルボキシメチル-1-メチルイミダゾリニウム、2-ジメチルアミノ-3-メトキシメチル-1-メチルイミダゾリニウム、2-ジメチルアミノ-4-ホルミル-1,3-ジメチルイミダゾリニウム、2-ジメチルアミノ-3-ヒドロキシエチル-1-メチルイミダゾリニウム及び2-ジメチルアミノ-4-ヒドロキシメチル-1,3-ジメチルイミダゾリニウム等;I-9炭素数3~30又はそれ以上のイミダゾリウム骨格を有するグアニジウム;2-ジメチルアミノ-1,3,4-トリメチルイミダゾリウム、2-ジエチルアミノ-1,3,4-トリメチルイミダゾリウム、2-ジエチルアミノ-1,3-ジメチル-4-エチルイミダゾリウム、2-ジエチルアミノ-1-メチル-3,4-ジエチルイミダゾリウム、2-ジエチルアミノ-1,3,4-トリエチルイミダゾリウム、2-ジメチルアミノ-1,3-ジメチルイミダゾリウム、2-ジメチルアミノ-1-エチル-3-メチルイミダゾリウム、2-ジエチルアミノ-1,3-ジエチルイミダゾリウム、1,5,6,7-テトラヒドロ-1,2-ジメチル-2H-イミド[1,2a]イミダゾリウム、1,5,6,7-テトラヒドロ-1,2-ジメチル-2H-ピリミド[1,2a]イミダゾリウム、1,5-ジヒドロ-1,2-ジメチル-2H-ピリミド-[1,2a]イミダゾリウム、2-ジメチルアミノ-3-シアノメチル-1-メチルイミダゾリウム、2-ジメチルアミノ-アセチル-1,3-ジメチルイミダゾリウム、2-ジメチルアミノ-4-メチルカルボキシメチル-1,3-ジメチルイミダゾリウム、2-ジメチルアミノ-4-メトキシ-1,3-ジメチルイミダゾリウム、2-ジメチルアミノ-3-メトキシメチル-1-メチルイミダゾリウム、2-ジメチルアミノ-3-ホルミルメチル-1-メチルイミダゾリウム及び2-ジメチルアミノ-4-ヒドロキシメチル-1,3-ジメチルイミダゾリウム等;I-10炭素数4~30又はそれ以上のテトラヒドロピリミジニウム骨格を有するグアニジウム;2-ジメチルアミノ-1,3,4-トリメチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジエチルアミノ-1,3,4-トリメチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジエチルアミノ-1,3-ジメチル-4-エチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジエチルアミノ-1-メチル-3,4-ジエチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-1,3-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジエチルアミノ-1,3-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジエチルアミノ-1,3-ジエチルテトラヒドロピリミジニウム、1,3,4,6,7,8-ヘキサヒドロ-1,2-ジメチル-2H-イミド[1,2a]ピリミジニウム、1,3,4,6,7,8-ヘキサヒドロ-1,2-ジメチル-2H-ピリミド[1,2a]ピリミジニウム、2,3,4,6-テトラヒドロ-1,2-ジメチル-2H-ピリミド[1,2a]ピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-3-シアノメチル-1-メチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-4-アセチル-1,3-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-4-メチルカルボキシメチル-1,3-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-3-メチルカルボキシメチル-1-メチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-3-メトキシメチル-1-メチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-4-ホルミル-1,3-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-3-ヒドロキシエチル-1-メチルテトラヒドロピリミジニウム及び2-ジメチルアミノ-4-ヒドロキシメチル-1,3-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム等;I-11炭素数4~30又はそれ以上のジヒドロピリミジニウム骨格を有するグアニジウム;2-ジメチルアミノ-1,3,4-トリメチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジエチルアミノ-1,3,4-トリメチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-1-メチル-3,4-ジエチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジエチルアミノ-1-メチル-3,4-ジエチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジエチルアミノ-1,3,4-トリエチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジエチルアミノ-1,3-ジメチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジエチルアミノ-1,3-ジメチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-1-エチル-3-メチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、1,6,7,8-テトラヒドロ-1,2-ジメチル-2H-イミド[1,2a]ピリミジニウム、1,6-ジヒドロ-1,2-ジメチル-2H-イミド[1,2a]ピリミジニウム、1,6-ジヒドロ-1,2-ジメチル-2H-ピリミド[1,2a]ピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-4-シアノ-1,3-ジメチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-4-アセチル-1,3-ジメチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-3-アセチルメチル-1-メチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-3-メチルカルボキシメチル-1-メチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-4-メトキシ-1,3-ジメチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-4-ホルミル-1,3-ジメチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム、2-ジメチルアミノ-3-ホルミルメチル-1-メチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム及び2-ジメチルアミノ-4-ヒドロキシメチル-1,3-ジメチル-2,46-ジヒドロピリミジニウム等;3級スルホニウムカチオンIIとしては、下記II-1~II-3が挙げられる。II-1炭素数1~30又はそれ以上のアルキル及び/又はアルケニル基を有する脂肪族3級スルホニウム;トリメチルスルホニウム、トリエチルスルホニウム、エチルジメチルスルホニウム及びジエチルメチルスルホニウム等;II-2炭素数6~30又はそれ以上の芳香族3級スルホニウム;フェニルジメチルスルホニウム、フェニルエチルメチルスルホニウム及びフェニルメチルベンジルスルホニウム等;II-3炭素数3~30又はそれ以上の脂環式3級スルホニウム;メチルチオラニウム及びフェニルチオラニウム等;第4級ホスホニウムカチオンIIIとしては、下記III-1~III-3が挙げられる。III-1炭素数1~30又はそれ以上のアルキル及び/又はアルケニル基を有する脂肪族第4級ホスホニウム;テトラメチルホスホニウム、テトラエチルホスホニウム、テトラプロピルホスホニウム、テトラブチルホスホニウム、メチルトリエチルホスホニウム、メチルトリプロピルホスホニウム、メチルトリブチルホスホニウム、ジメチルジエチルホスホニウム、ジメチルジプロピルホスホニウム、ジメチルジブチルホスホニウム、トリメチルエチルホスホニウム、トリメチルプロピルホスホニウム及びトリメチルブチルホスホニウム等;III-2炭素数6~30又はそれ以上の芳香族4級ホスホニウム;トリフェニルメチルホスホニウム、ジフェニルジメチルホスホニウム及びトリフェニルベンジルホスホニウム等;III-3炭素数3~30又はそれ以上の脂環式4級ホスホニウム;3級オキソニウムカチオンIVとしては、下記IV-1~IV-3が挙げられる。IV-1炭素数1~30又はそれ以上のアルキル及び/又はアルケニル基を有する脂肪族3級オキソニウム;トリメチルオキソニウム、トリエチルオキソニウム、エチルジメチルオキソニウム及びジエチルメチルオキソニウム等;IV-2炭素数6~30又はそれ以上の芳香族3級オキソニウム;フェニルジメチルオキソニウム、フェニルエチルメチルオキソニウム及びフェニルメチルベンジルオキソニウム等;IV-3炭素数3~30又はそれ以上の脂環式3級オキソニウム;メチルオキソラニウム及びフェニルオキソラニウム等;これらの中で、ゲル化後のゲルの透明性、ゲルの保形性及びゲル強度の観点から、Iが好ましく、更に好ましいものはI-1、I-4及びI-5であり、特に好ましいのはI-4及びI-5である。これらオニウムカチオンは、1種又は2種以上を併用しても良い。重合体Xは、上記単量体A及び必要によりラジカル反応性単量体Eを、溶媒の存在下又は不存在下、熱ラジカル重合、光ラジカル重合、アニオン重合等の公知の方法で重合することにより得ることが出来る。重合は例えば0~200°Cで常圧下又は加圧下にて行われる。熱ラジカル重合の場合はアゾ化合物アゾビスイソブチロニトリル等、過酸化物t-ブチルパーオキシベンゾエート等等の重合触媒が、光ラジカル重合の場合は光ラジカル開始剤ベンゾインアルキルエーテル等及び必要により増感剤アントラキノン等が、アニオン重合の場合はチーグラーナッタ系触媒、メタロセン系触媒等が重合開始剤として使用できる。得られた共重合物は溶媒を脱溶媒して使用してもよいし溶媒が存在したままで使用しても良い。好ましくは脱溶媒したものである。生成した重合体Xの重量平均分子量ゲルパーミエーションクロマトグラフィー以下、GPCと記載するで測定されるは、ゲル化後のゲルの保形性及びゲル強度の観点から、好ましくは2,000~5,000,000であり、より好ましくは3,000~3,000,000である。重合体Xとオニウムカチオン及び/又はアンモニウムとの反応による反応生成物Cは、重合体Xとオニウムカチオン及び/又はアンモニウムとの反応させることにより得られる。重合体Xとオニウムカチオンとの反応は種々の方法を採用することができるが、重合体Xの固体粉末を溶剤中にスラリー状に分散させてオニウムカチオン含有化合物を溶媒中に添加しながら接触させる方法あるいは重合体Xの粉末をオニウムカチオン含有化合物の溶剤溶液に溶解する方法等が好ましく採用される。なお反応の際に使用するオニウムカチオン含有化合物は、オニウムカチオンの水酸化物及びオニウムカチオンの炭酸塩等が使用できる。重合体Xとアンモニアとの反応は種々の方法を採用することができるが、重合体Xの固体粉末を溶剤中にスラリー状に分散させてアンモニアガスを溶媒中にバブリングしながら接触させる方法あるいは重合体Xの粉末をアンモニア水に溶解する方法等が好ましく採用される。重合体Xとオニウムカチオン及び/又はアンモニアとの反応は、オニウムカチオン単独、オニウムカチオンとアンモニアの併用及びアンモニア単独のいずれであっても良い。反応生成物Cは、単量体Aをオニウムカチオン及び/又はアンモニウムとを反応させて得られた反応物を重合して得ることもできる。単量体Aをオニウムカチオン及び/又はアンモニウムとの反応は上記と同様の方法で行うことができ、得られた反応物の重合も上記と同様の方法で行うことができる。オニウムカチオン単独もしくはオニウムカチオンとアンモニアの併用と重合体Xとの反応による反応生成物Cの場合には、反応生成物Cにおいて、反応しているオニウムカチオン及びアンモニアの合計量は、重合体Xに含まれる全カルボキシル基カルボン酸無水物基に由来するカルボキシル基も含む1モルに対して、ゲル化後のゲルの透明性、ゲルの保形性及びゲル強度の観点から、0.3~1モルが好ましく、より好ましくは0.3~0.75モル、特に好ましくは0.3~0.65モルである。アンモニア単独と重合体Xとの反応による反応生成物Cの場合には、反応生成物Cにおいて、反応しているアンモニアの量は、重合体Xに含まれる全カルボキシル基カルボン酸無水物基に由来するカルボキシル基も含む1モルに対して、ゲル化後のゲルの透明性、ゲルの保形性及びゲル強度の観点から、0.3~1モルが好ましく、より好ましくは0.3~0.75、特に好ましくは0.3~0.65モルである。反応生成物Cの水溶液5重量の濃度の25°Cにおける粘度は、ゲル化後のゲルの透明性、ゲルの保形性及びゲル強度の観点から、5~100,000mPasが好ましく、より好ましくは10~10,000mPasであり、特に好ましくは15~5,000mPasである。本発明において架橋剤B1は多価エポキシ基含有化合物であり、分子内に2個以上のエポキシ基を有する多価エポキシ基含有化合物であれば限定はないが、水系ゲルの保形性及び強度の観点から、分子内に含有するエポキシ基の数は3個以上が好ましく、さらに好ましくは3~8個、特に好ましくは3~6個である。B1のエポキシ当量エポキシ基1個当たりの分子量は、好ましくは85~400g/eqであり、さらに好ましくは85~300g/eqである。エポキシ当量が400g/eq以下であると、架橋構造がルーズにならずゲルの保形生が良好であり、一方、エポキシ当量が85g/eq以上であるとゲルの保形性がさらに良好な架橋構造となるため好ましい。B1の例としては、下記B11からB15が挙げられる。B11グリシジルエーテル型エポキシ化合物i2価フェノールのジグリシジルエーテル炭素数6~30の2価フェノールのジグリシジルエーテル、例えば、ビスフェノールFジグリシジルエーテル、ビスフェノールAジグリシジルエーテル、ビスフェノールCジグリシジルエーテル、ビスフェノールAEジグリシジルエーテル、ビスフェノールSジグリシジルエーテル、ハロゲン化ビスフェノールAジグリシジルエーテル、カテキンジグリシジルエーテル、レゾルシノールジグリシジルエーテル、ハイドロキノンジグリシジルエーテル、1,5-ジヒドロキシナフタレンジグリシジルエーテル、ジヒドロキシビフェニルジグリシジルエーテル、オクタクロロ-4,4’-ジヒドロキシビフェニルジグリシジルエーテル、テトラメチルビフェニルジグリシジルエーテル、9,9’-ビス4-ヒドロキシフェニルフロオレンジグリシジルエーテル及びビスフェノールA2モルとエピクロロヒドリン3モルの反応から得られるジグリシジルエーテル;ii3~6価又はそれ以上の、多価フェノールのポリグリシジルエーテル炭素数6~50又はそれ以上で、3~6価又はそれ以上の多価フェノールのポリグリシジルエーテル、例えば、ピロガロールトリグリシジルエーテル、ジヒドロキシナフチルクレゾールトリグリシジルエーテル、トリスヒドロキシフェニルメタントリグリシジルエーテル、ジナフチルトリオールトリグリシジルエーテル、テトラキス4-ヒドロキシフェニルエタンテトラグリシジルエーテル、p-グリシジルフェニルジメチルトリールビスフェノールAグリシジルエーテル、トリスメチル-tert-ブチル-ブチルヒドロキシメタントリグリシジルエーテル、4,4’-オキシビス1,4-フェニルエチルテトラクレゾールグリシジルエーテル、4,4’-オキシビス1,4-フェニルエチルフェニルグリシジルエーテル、ビスジヒドロキシナフタレンテトラグリシジルエーテル、フェノール樹脂又はクレゾールノボラック樹脂のグリシジルエーテル、リモネンフェノールノボラック樹脂のグリシジルエーテル、フェノールとグリオキザール、グルタールアルデヒド又はホルムアルデヒドとの縮合反応によって得られるポリフェノールのポリグリシジルエーテル及びレゾルシンとアセトンの縮合反応によって得られるポリフェノールのポリグリシジルエーテル;iii脂肪族2価アルコールのジグリシジルエーテル炭素数2~60のジオールのジグリシジルエーテル、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、テトラメチレングリコールジグリシジルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、ポリテトラメチレングリコールジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル及びビスフェノールAのアルキレンオキシドエチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシド1~20モル付加物のジグリシジルエーテル;vi3~6価又はそれ以上の脂肪族アルコールのポリグリシジルエーテル炭素数3~50又はそれ以上で、3~6価又はそれ以上の多価アルコール類のグリシジルエーテル、例えば、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、ペンタエリスリトールテトラグリシジルエーテル、ソルビトールヘキサグリシジルエーテル及びポリn=2~5グリセロールポリグリシジルエーテル;B12グリシジルエステル型エポキシ化合物i炭素数6~20又はそれ以上で、2~6価又はそれ以上の芳香族ポリカルボン酸のグリシジルエステルなお、カルボン酸の炭素は炭素数に含めない芳香族ポリカルボン酸、例えば、フタル酸ジグリシジルエステル、イソフタル酸ジグリシジルエステル、テレフタル酸ジグリシジルエステル及びトリメリット酸トリグリシジルエステル等のグリシジルエステル;ii炭素数6~20又はそれ以上で、2~6価又はそれ以上の脂肪族もしくは脂環式ポリカルボン酸のグリシジルエステルなお、カルボン酸の炭素は炭素数に含めない脂肪族又は脂環式ポリカルボン酸のグリシジルエステル、例えば、上記芳香族ポリカルボン酸のグリシジルエステルの芳香核水添化物、ダイマー酸ジグリシジルエステル、ジグリシジルオキサレート、ジグリシジルマレート、ジグリシジルスクシネート、ジグリシジルグルタレート、ジグリシジルアジペート、ジグリシジルピメレート、グリシジルメタアクリレートの共重合体重合度は例えば2~10、トリカルバリル酸トリグリシジルエステル;B13グリシジルアミン型エポキシ化合物i炭素数6~20又はそれ以上で、2~10又はそれ以上の活性水素原子をもつ芳香族アミンのグリシジルアミン芳香族アミンのグリシジルアミン、例えば、N,N-ジグリシジルアニリン、N,N-ジグリシジルトルイジン、N,N,N’,N’-テトラグリシジルジアミノジフェニルメタン、N,N,N’,N’-テトラグリシジルジアミノジフェニルスルホン及びN,N,O-トリグリシジルアミノフェノール;ii炭素数6~20又はそれ以上で、2~10又はそれ以上の活性水素原子をもつ脂肪族アミンのグリシジルアミン脂肪族アミンのグリシジルアミン、例えば、N,N,N’,N’-テトラグリシジルキシリレンジアミン及びN,N,N’,N’-テトラグリシジルヘキサメチレンジアミン;iii炭素数6~20又はそれ以上で、2~10又はそれ以上の活性水素原子をもつ脂環式アミンのグリシジルアミン脂環式アミンのグリシジルアミン、例えばN,N,N’,N’-テトラグリシジルキシリレンジアミンの水添化合物;iv炭素数6~20又はそれ以上で、2~10又はそれ以上の活性水素原子をもつ複素環式アミンのグリシジルアミン複素環式アミンのグリシジルアミン、例えば、トリスグリシジルメラミン;B14鎖状脂肪族エポキサイド炭素数6~50又はそれ以上で2~6価又はそれ以上の鎖状脂肪族エポキサイド、例えばエポキシ当量85~400g/eqのエポキシ化ポリブタジエン及びエポキシ化大豆油;B15脂環式エポキサイド炭素数6~50又はそれ以上で、エポキシ基の数2~4又はそれ以上の脂環式エポキサイド、例えば、ビニルシクロヘキセンジオキシド、リモネンジオキシド、ジシクロペンタジエンジオキシド、ビス2,3-エポキシシクロペンチルエーテル、エチレングリコールビスエポキシジシクロペンチルエーテル、3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキシルメチル-3’、4’-エポキシ-6’-メチルシクロヘキサンカルボキシレート、ビス3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキシルメチルアジペート、ビス3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキシルメチルブチルアミン、前記フェノールのエポキシ化合物の芳香核水添化物なおB11~B15以外のものでも、活性水素と反応可能なエポキシ基をもつエポキシ化合物であれば使用できる。また、これらのエポキシ化合物は、二種以上併用できる。これらB1のうち、水系ゲルの保形性及び強度の観点から、グリシジルエーテル型エポキシ化合物B11及びグリシジルエステル型エポキシ化合物B12が好ましく、特に好ましいのはB11である。また、水性液ゲルの透明性に優れるという観点から、架橋剤B1としては水溶性であるエポキシ化合物エチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、ペンタエリスリトールテトラグリシジルエーテル、ソルビトールヘキサグリシジルエーテル、ポリn=2~5グリセロールポリグリシジルエーテル、ジグリシジルオキサレート、ジグリシジルマレート、ジグリシジルスクシネート、ジグリシジルグルタレートなどが好ましい。水溶性のB1とは、25°Cにて水90gにエポキシ化合物10gを攪拌下混合し、水溶率が50重量以上であるものをいう。本発明のゲル化剤において、架橋剤B1が水溶性又は水分散性である場合には、そのままで反応生成物Cと混合することができる。一方、架橋剤B1が非水溶性又は水に非分散性の場合の混合方法としては、乳化剤を予め架橋剤B1に添加してから、もしくは添加しながら、攪拌下徐々に水を投入する方法;乳化剤を予め架橋剤B1に添加してから、もしくは添加しながら、反応生成物Cと混合する方法が挙げられる。この場合、乳化剤の一部もしくは全てを予め反応生成物Cに添加しておいてもよい。使用できる乳化剤には、アニオン性、カチオン性、ノニオン性及び両性の界面活性剤、高分子型乳化分散剤、並びにこれらの2種以上の併用が含まれ、例えば米国特許第3929678号及び米国特許第4331447号明細書に記載のものが挙げられる。アニオン性界面活性剤には、C8~24の炭化水素基を有するエーテルカルボン酸及びその塩、C8~24の炭化水素基を有するスルホン酸塩、C8~24の炭化水素基を1個又は2個有するスルホコハク酸塩、C8~24の炭化水素基を有するリン酸エステル又はエーテルリン酸エステル及びそれらの塩並びにC8~24の炭化水素基を有する脂肪酸塩及びC8~24の炭化水素基を有するアシル化アミノ酸塩等;ノニオン性界面活性剤には、脂肪族アルコールC8~24AOC2~8付加物重合度1~100、多価2価~10価又はそれ以上アルコール脂肪酸C8~24エステル、脂肪酸C8~24アルカノールアミド、ポリオキシアルキレンC2~8、重合度1~100アルキルC1~22フェニルエーテル、ポリオキシアルキレンC2~8、重合度1~100アルキルC8~24アミン及びアルキルC8~24ジアルキルC1~6アミンオキシド等;カチオン性界面活性剤には、第4級アンモニウム塩型、アミン塩型等;両性界面活性剤には、ベタイン型両性界面活性剤、アミノ酸型両性界面活性剤等が挙げられる。高分子型乳化分散剤としては、ポリビニルアルコール、デンプン及びその誘導体、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロースなどのセルロース誘導体、ポリアクリル酸ソーダなどのカルボキシル基含有共重合体で数平均分子量が1,000~50,000のもの、及び米国特許第5906704号明細書に記載のウレタン結合もしくはエステル結合を有する高分子型分散剤など[例えばポリカプロラクトンポリオールとポリエーテルジオールをポリイソシアネートで連結させたもの]が使用できる。これらの乳化剤のうちで水系ゲルの透明性に優れるという観点から、ノニオン性界面活性剤及び高分子型乳化分散剤が好ましく、特に好ましくは、上記公報に記載のウレタン結合もしくはエステル結合を有する高分子型乳化分散剤である。乳化剤の添加量は、水系ゲルの透明性に優れるという観点から、架橋剤B1の重量に基づいて、5~50重量が好ましく、さらに好ましくは10~30重量である。本発明において架橋剤B2は多価オキサゾリン基含有化合物であり、分子内に2個以上のオキサゾリン基を有する化合物であれば特に限定されない。具体的には、2,2’-ビス-2-オキサゾリン、2,2’-メチレン-ビス-2-オキサゾリン、2,2’-エチレン-ビス-2-オキサゾリン、2,2’-トリメチレン-ビス-2-オキサゾリン、2,2’-テトラメチレン-ビス-2-オキサゾリン、2,2’-ヘキサメチレン-ビス-2-オキサゾリン、2,2’-オクタメチレン-ビス-2-オキサゾリン、2,2’-エチレン-ビス-4,4’-ジメチル-2-オキサゾリン、2,2’-p-フェニレン-ビス-2-オキサゾリン、2,2’-m-フェニレン-ビス-4,4’-ジメチル-2-オキサゾリン、ビス-2-オキサゾリニルシクロヘキサンスルフィド及びビス-2-オキサゾリニルノルボルナンスルフィドや、2-ビニル-2-オキサゾリン、2-イソプロペニル-2-オキサゾリン等の不飽和オキサゾリンと他の不飽和化合物の重合により得られる水系樹脂等が挙げられ、反応生成物C及び/又は水性液Dに対する相溶性の観点から、水系樹脂が好ましい。水系樹脂とは、水へ溶解できる又は水に分散できる樹脂の意味である。水系樹脂は、アクリル系の主鎖を有することが好ましく、具体的には4,5-ジヒドロ-2-イソプロペニル-1,3-オキサゾ-ルエチル=アクリラ-トメチル=メタクリラ-ト共重合物等が挙げられる。B2は、水系樹脂を溶液として用いる、又は水系樹脂をエマルジョンとして用いることが、反応生成物C及び/又は水性液Dに対する相溶性に優れる観点から好ましい。水系樹脂は、予め適当な溶剤に溶解させて溶液として用いることができ、溶剤としては、具体的には、水及び1-メトキシ-2-プロパノール等の水溶性溶媒が好適に挙げられる。このとき、溶液の固形分が5~30重量であることが好ましい。水系樹脂をエマルジョンとして用いる場合は、エマルジョンの固形分が、10~60重量であることが好ましい。水系樹脂、水系樹脂の溶液及び水系樹脂のエマルジョンは公知の方法により製造でき、市販品を用いてもよい。水系樹脂の市販品としては、エポクロスWS-300、エポクロスWS-500及びエポクロスWS-700いずれも日本触媒社製等が挙げられる。水系樹脂のエマルジョンとしては、エポクロスK-1010E、エポクロスK-1020E、エポクロスK-1030E、エポクロスK-2010E、エポクロスK-2020E及びエポクロスK-2030Eいずれも日本触媒社製等が挙げられる。本発明において架橋剤B3は多価カルボジイミド基含有化合物であり、分子内に2個以上のカルボジイミド基を有する化合物であれば特に限定されない。具体的には、カルボジイミド基を分子中に2個以上有するトリイソプロピルベンゼンポリカルボジイミド等を水に分散した水系樹脂が挙げられ、反応生成物C及び/又は水性液Dに対する相溶性の観点から水系樹脂が好ましい。水系樹脂とは、水へ溶解できる又は水に分散できる樹脂の意味である。B3は、水系樹脂を溶液として用いる、又は水系樹脂をエマルジョンとして用いることが、反応生成物C及び/又は水性液Dに対する相溶性に優れる観点から好ましい。水系樹脂は、予め適当な溶剤に溶解させて溶液として用いることができ、溶剤としては、具体的には、水及び1-メトキシ-2-プロパノール等の水溶性溶媒が好適に挙げられる。このとき、溶液の固形分が5~30重量であることが好ましい。水系樹脂をエマルジョンとして用いる場合は、エマルジョンの固形分が、10~60重量であることが好ましい。水系樹脂、水系樹脂の溶液及び水系樹脂のエマルジョンは公知の方法により製造でき、市販品を用いてもよい。水系樹脂の市販品としては、カルボジライトSV-02、カルボジライトV-02、カルボジライトV-02-L2及びカルボジライトV-04いずれも日清紡績社製等が挙げられる。水系樹脂のエマルジョンとしては、UCARLNKCroslinkerXL-29SEユニオンカーバイド社製、カルボジライトE-01、カルボジライトE-02、カルボジライトE-03及びカルボジライトE-04いずれも日清紡績社製等が挙げられる。本発明において架橋剤B4は多価アジリジン基含有化合物であり、分子内に2個以上のアジリジン基を有する化合物であれば特に限定されない。具体的には、4,4’-ビスエチレンイミノカルボニルアミノジフェニルメタン、2,2-ビスハイドロキシメチルブタノール-トリス3-1-アジリジニルプロピオネート及び2,4,6-トリス1’-アジリジニル-1,3,5-トリアジン等が挙げられる。本発明の水性液D用のゲル化剤に用いられる架橋剤は、B1~B4からなる群から選ばれる少なくとも1つの架橋剤を含有していれば特に限定されず、単独で用いてもよく、2種以上を併用しても良い。これらの中でも、カルボキシル基と比較的低温で反応する点から多価オキサゾリン基含有化合物B2が好ましい。架橋剤B1~B4の合計含有量は、ゲル化剤の重量を基準として、ゲル化後のゲルの保形性及びゲル強度の観点から、0.5~25.9重量が好ましく、さらに好ましくは0.83~25.0重量、特に好ましくは1.48~23.1重量である。又、水性液ゲル中の架橋剤B1~B4の合計含有量は、ゲル強度、水性液ゲルの美観ゲルから水分や揮発成分が飛散した後の残存架橋剤の量が多くなり残存するゲルの美観が悪くなる及び残存架橋剤の臭気の観点から、0.1~7.0重量が好ましく、さらに好ましくは0.15~5.0重量、特に好ましくは0.3~3.0重量である。反応生成物Cの含有量は、架橋させる条件、目標とする性能等により種々変化させることができるため特に限定はないが、ゲル化剤の重量を基準として、ゲル化後のゲルの保形性及びゲルの強度の観点から、74.1~99.5重量が好ましく、さらに好ましくは75.0~99.17重量、特に好ましくは76.9~98.52重量である。又、水性液ゲル中の反応生成物Cの含有量は、ゲル化後のゲルの透明性、ゲルの保形性及びゲルの強度、ゲルの臭気抑制の観点から、2.0~20.0重量が好ましく、さらに好ましくは4.0~15.0重量、特に好ましくは5.0~12.0重量である。本発明のゲル化剤におけるゲル化剤の重量を基準とするB1~B4の合計含有量とゲル化剤の重量を基準とするCの含有量の比{B1~B4の合計含有量/Cの含有量}は、水性液ゲルの保形性に優れるという観点から、0.005~0.35が好ましく、さらに好ましくは0.0375~0.30、特に好ましくは0.04~0.25である。水性液Dとしては、水単独、水に混合可能な水溶性化合物単独及び水に混合可能な水溶性化合物と水との混合物のことであり、水性液ゲルの透明性に優れるという観点から、反応生成物C及び使用する架橋剤の何れもが溶解できるものが好ましい。水に混合可能な水溶性化合物としては、水溶性アルコール、水溶性エーテル、N-メチル-2-ピロリドン、γ-ブチロラクトン等が挙げられる。水溶性アルコールとしては、炭素数1~6で、価数が1~5の脂肪族アルコールが好ましく挙げられ、具体的にはメタノール、エタノール、n-プロパノール、i-プロパノール、n-ブタノール、i-ブタノール、s-ブタノール、t-ブタノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール及び3-メトキシ-3-メチル-1-ブタノール等が好ましく挙げられる。水溶性エーテルとしては、具体的に、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル及びジプロピレングリコールモノメチルエーテル等が挙げられる。疎水性化合物消臭剤及び/又は芳香剤等を可溶化させる観点から、メタノール、エタノール、i-プロパノール、プロピレングリコール、3-メトキシ-3-メチル-1-ブタノール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル及びN-メチル-2-ピロリドンが好ましい。水性液Dにおいて、水溶性化合物と水の重量比水溶性化合物の重量/水の重量は、反応生成物C及び使用する架橋剤の何れもが溶解できる水性液となる重量比が好ましく、疎水性化合物消臭剤及び/又は芳香剤等の溶解のし易さ及びゲル化後の疎水性化合物消臭剤及び/又は芳香剤等の香りを阻害しない観点から、0/100~100/0が好ましく、より好ましくは10/90~99/1、次に好ましくは30/70~98.5/1.5、特に好ましくは50/50~95/5である。本発明のゲル化剤の使用方法としては、ゲル化剤と水性液Dを使用して、公知の方法特開2000-192011号公報等と同様の方法が用いられ、具体的にはiCとB1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤とDとを直接混合した後、反応させる方法、iiCの水性液D溶液にB1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤を混合した後、反応させる方法、iiiCにB1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤の水性液D溶液を混合した後、反応させる方法、ivCの水性液D溶液、並びにB1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤の水性液D溶液をそれぞれ予め調整した後、両者を混合し、反応させる方法等で水性液ゲルを作成することができる。均一なゲルを得やすい観点から、好ましいゲル化剤の使用方法はivである。水性液ゲルとしては、反応生成物C、B1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤及び水性液Dの他に、消臭性及び/又は芳香性を有する物質Fや他の添加剤等を混合しゲル化させることが出来る。他の添加剤としては水溶性又は水不溶性であれ特に制限はないが、溶剤アルコール、アセトンなど、顔料、染料、老化防止剤、紫外線吸収剤、紫外線遮蔽剤、界面活性剤及び防腐剤等が挙げられる。目的に応じこれらの配合物の任意の濃度のものが使用出来る。水性液に不溶性の添加物を配合すれば透過率が低下するので、水性液ゲルの透明性の観点から、水不溶性のものは水性液ゲルの透過率が70以上になる様に少なく配合することが好ましい。本発明において、消臭性及び/又は芳香性を有する物質Fとしては、消臭性、芳香性又は消臭兼芳香性を有する物質として一般的に使用されているものでよく、特に制限されない。消臭性を有する物質としては、イネ、松、ヒノキ、笹等の植物からの抽出物質及び酸又はアルカリ性の水性液等が挙げられる。これらのものを水又は一部溶剤を含んだ水溶液で希釈した水性液として使用することもできる。芳香性を有する物質としては、例えば天然香料や合成香料が挙げられる。これらは水溶性のものであればその水溶液として使用することができ、非水溶性のものであれば水と乳化剤及び必要により溶剤などからなる水性エマルジョン又は水性液として使用することができる。ここで、芳香性を有する物質はマスキング効果を兼備するため、実用上消臭性を有するとも言えることがある。天然香料としては、じゃ香、霊猫香及び竜挺香等の動物性香料、アビエス油、アジヨクン油、アルモンド油、アンゲリカルート油、ベージル油、ベルガモット油、バーチ油、ボアバローズ油、カヤブテ油、カナンガ油、カブシカム、キャラウエー油、カルダモン油、カシア油、セロリー油、シンナモン油、シトロネラ油、コニャック油、コリアンダー油、キュベブ油、クミン油、樟脳油、ジル油、エストゴラン油、ユーリカ油、フエンネル油、ガーリック油、ジンジャー油、グレープフルーツ油、ホップ油、ジュニパーベリー油、ローレルリーフ油、レモン油、レモングラス油、ロベージ油、メース油、ナツメグ油、マンダリン油、タンゼリン油、カラシ油、はっか油、燈花油、玉ねぎ油、こしょう油、オレンジ油、セイジ油、スターアニス油、テレピン油、ウォームウッド油及びワニラ豆エキストラクト等の植物性香料等が含まれる。合成香料としては、ピネン、リモネンなどの炭化水素、リナロール、ゲラニオール、シトロネオール、メントール、ボルネオール、ベンジルアルコール、アニスアルコール、β-フェニルエチルアルコール等のアルコール、アネノール及びオイゲノール等のフェノール、n-ブチルアルデヒド、イソブチルアルデヒド、ヘキシルアルデフド、ヘプチルアルデヒド、n-ノニルアルデヒド、ノナジエナール、シトラール、シトロネラール、ベンズアルデヒド、シンナミックアルデヒド、ヘリオトロピン及びワニリン等のアルデヒド、メチルアミルケトン、メチルノニルケトン、ジアセチル、アセチルプロピオニル、アセチルブチリン、カルボン、メントン、樟脳、アセトフェノン、P-メチルアセトフェノン及び、イオノン等のケトン、アミルブチロラクトン、メチルフェニルグリシド酸エチル、γ-ノニルラクトン、クマリン、シネオール等のラクトン又はオキシド、メチルフオーメート、イソプロピルフオーメート、リナリールフオーメート、エチルアセテート、オクチルアセテート、メンチルアセテート、ベンジルアセテート、シンナミルアセテート、プロピオン酸ブチル、酢酸イソアミル、イソ酪酸イソプロピル、イソ吉草酸ゲラニル、カプロン酸アリル、ヘプチル酸ブチル、カプリル酸オクチル、ヘプチンカルボン酸メチル、ベラハゴン酸エチル、オクチンカルボン酸メチル、カプリン酸イソアシル、ラウリル酸メチル、ミリスチン酸エチル、安息香酸エチル、安息香酸ベンジル、フェニル酢酸メチル、フェニル酢酸ブチル、桂皮酸メチル、桂皮酸シンナミル、サルチン酸メチル、アニス酸エチル、アンスラニル酸メチル、エチルビルベート及びエチルα-ブチルブチレート等のエステル等が含まれる。消臭性及び/又は芳香性を有する物質Fは一種類のみでもよいし、二種類以上を調合した調合物質でもよい。上述した消臭性及び/又は芳香性を有する物質Fとともに、バッチュリ油などの揮発保留剤、オイゲノールなどの変調剤、エチレングリコールアルキルエーテル、プロピレングリコールアルキルエーテル及びプロピレングリコールアルキルエーテル等の可溶化溶剤又は揮散調整剤並びにその他香料工業に使用される種々の成分を添加しても差し支えない。消臭性及び/又は芳香性を有する物質Fの使用量は、その種類により多少異なるが消臭性能及び/又は香りの持続性の観点から、水性液ゲルの重量を基準として、0.1~15重量が好ましい。本発明において消臭性及び/又は芳香性を有する物質F単独又はFの水性液には、必要により他の添加物を配合することができる。この添加物としては、例えば顔料蛍光性顔料や蓄光顔料を含む、染料、老化防止剤、紫外線吸収剤、紫外線遮蔽剤、防腐剤、防かび剤、消泡剤、脱酸素剤、酸化防止剤、界面活性剤、アルコール、充填剤及び増量剤などが挙げられる。本発明の水性液ゲルの製造方法は、例えばiCとB1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤とDを直接混合した後、反応させる方法、iiCの水性液D溶液にB1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤を混合した後、反応させる方法、iiiCにB1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤の水性液D溶液を混合した後、反応させる方法、ivCの水性液D溶液、B1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤の水性液D溶液をそれぞれ予め調整した後、両者を混合した後、反応させる方法等があるが、均一なゲルを得やすく、好ましい方法はivである。CとB1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤との反応が進むと反応系の粘度が上昇してくる。更に進むとゲル化する。CとB1~B4からなる群より選ばれる少なくとも1つの架橋剤とを反応する際の温度及び反応時間は特に限定はないが、水性液が揮散せず、且つ架橋反応のし易さの観点から、反応温度としては、5~60°Cが好ましく、さらに好ましくは15~58°C、次にさらに好ましくは20~55°C、特に好ましくは30~50°Cである。反応時間としては、5~39°Cで反応させる場合は、半日から10日間で反応が完結し、40~60°Cで反応させる場合には数時間~1日間を要する。本発明の製造方法により、透明性の大きな水性液ゲルが得られる。水性液ゲルの透明性は透過率で測定が出来る。水性液ゲルの透過率は水性液ゲルの美観及びインテリア性の観点特に、消臭剤及び/又は芳香剤として使用した場合から、70~100が好ましく、さらに好ましくは75~100、特に好ましくは80~100である。なお、水性液ゲルの透過率は、下記測定方法により測定される。透過率の測定法密栓付きの10mm厚のガラス製セル中に架橋前の水性液ゲルを仕込み密閉とし、50°Cで24時間架橋反応させて水性液ゲルを作成する。更に25°Cで6時間温調した後、分光光度計島津製作所製、UV-1200にて可視光700nmの透過率を測定する。本発明の水性液ゲル及び本発明の製造方法により得られる水性液ゲルは、消臭及び/又は芳香剤に広く用いることができる。以下製造例、実施例により本発明を更に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。以下、特に定めない限り、部は重量部、は重量を表す。製造例1反応生成物C1の調整ポリアクリル酸250,0007.4部にエタノール71.1部、1,2,3,4-テトラメチレンイミダゾリニウムモノメチル炭酸塩分子量:204の48メタノール溶液21.5部を加え50~60°Cで攪拌すると4時間で均一に溶解した。このようにして得られた水溶液を、減圧乾燥機を用いて乾燥温度80°C、減圧度-100kPaで3時間乾燥した後、クッキングミキサーで粉砕して体積平均粒径350μm日機装社製、商品名:マイクロトラックFRA粒度分析計で測定、オニウムカチオン中和率49.2モルの反応生成物C1を得た。なお、中和率はカルボン酸及び酸無水物由来のカルボキシル基を含むカルボキシル基全てに対する比率であり、以下の製造例、実施例及び比較例においても同様である。なお、ポリアクリル酸250,000は下記のものを用いた。ポリアクリル酸250,000:ポリアクリル酸、平均分子量約250,000、和光純薬工業社製。製造例2重合体X1、反応生成物C2の調整5リットルのビーカーに、アクリル酸504g7mol、50アクリルアミド水溶液426g3mol及び水1950gを添加し、5°Cに冷却した。この溶液を、断熱重合層に入れ、窒素を通じて溶液の溶存酸素量を0.1ppmとした後、35の過酸化水素水0.0005g、L-アスコルビン酸0.00025g及び4,4‘-アゾビス4-シアノバレリックアシッド0.125gを添加した。約30分後重合が開始し、約5時間後に最高到達温度約75°Cに到達して重合が完結して、含水ゲル状の重合物が得られた。このゲルを、ミートチョッパーで細分化した後、バンド乾燥機透気乾燥機、井上金属株式会社製を用いて120°Cで1時間乾燥し、粉砕して平均粒径350ミクロンの重合体X1を得た。製造例1において、ポリアクリル酸250,000に代えて重合体X1、エタノール71.1部に代えて77.5部、1,2,3,4-テトラメチレンイミダゾリニウムモノメチル炭酸塩分子量:204の48メタノール溶液21.5部に代えて15.1部を用いた以外は同様にして、オニウムカチオン中和率49.2モルの反応生成物C2を得た。製造例3反応生成物C3の調整製造例1において、ポリアクリル酸250,000に代えて重合体X1、エタノール71.1部に代えて83.4部、1,2,3,4-テトラメチレンイミダゾリニウムモノメチル炭酸塩分子量:204の48メタノール溶液21.5部に代えて9.2部を用いた以外は同様な方法によりオニウムカチオン中和率30.0モルの反応生成物C3を得た。製造例4反応生成物C4の調整製造例1において、ポリアクリル酸250,000に代えて重合体X1、エタノール71.1部に代えて61.9部、1,2,3,4-テトラメチレンイミダゾリニウムモノメチル炭酸塩分子量:204の48メタノール溶液21.5部に代えて30.7部を用いた以外は同様な方法によりオニウムカチオン中和率100.0モルの反応生成物C4を得た。製造例5反応生成物C5の調整製造例1において、エタノール71.1部に代えて81.1部、1,2,3,4-テトラメチレンイミダゾリニウムモノメチル炭酸塩分子量:204の48メタノール溶液21.5部に代えて、TEAH-40W11.5部を用いた以外は同様な方法によりオニウムカチオン中和率30.4モルの反応生成物C5を得た。なお、TEAH40Wは下記のものを用いた。TEAH40W:テトラエチルアンモニウムハイドロオキサイド分子量:147の40水溶液、ライオンアクゾ社製。製造例6反応生成物C6の調整ポリアクリル酸250,0007.4部にエタノール80.0部、1,2,3,4-テトラメチレンイミダゾリニウムモノメチル炭酸塩分子量:204の48メタノール溶液11.0部、アンモニア含有量28のアンモニア水溶液1.56部を加え50~60°Cで攪拌すると4時間で均一に溶解した。このようにして得られた水溶液を、減圧乾燥機を用いて乾燥温度80°C、減圧度-100kPaで3時間乾燥した後、クッキングミキサーで粉砕して体積平均粒径350μm日機装社製、商品名:マイクロトラックFRA粒度分析計で測定、オニウムカチオン中和率25.2モル、アンモニア中和率25.0モルの反応生成物C6を得た。製造例7反応生成物C7の調整製造例6において、ポリアクリル酸250,0007.4部に代えて重合体X1、エタノール80.0部に代えて83.8部、1,2,3,4-テトラメチレンイミダゾリニウムモノメチル炭酸塩分子量:204の48メタノール溶液11.0部に代えて7.7部、アンモニア含有量28のアンモニア水溶液1.56部に代えて1.10部を用いた以外は同様な方法によりオニウムカチオン中和率25.1モル、アンモニア中和率25.1モルの反応生成物C7を得た。製造例8反応生成物C8の調整製造例6において、エタノール80.0部に代えて63.9部、1,2,3,4-テトラメチレンイミダゾリニウムモノメチル炭酸塩分子量:204の48メタノール溶液11.0部に代えて26.2部、アンモニア含有量28のアンモニア水溶液1.56部に代えて2.50部を用いた以外は同様な方法によりオニウムカチオン中和率60.0モル、アンモニア中和率40.0モルの反応生成物C8を得た。製造例9反応生成物C9の調整製造例6において、エタノール80.0部に代えて52.7部、1,2,3,4-テトラメチレンイミダゾリニウムモノメチル炭酸塩分子量:204の48メタノール溶液11.0部に代えて39.3部、アンモニア含有量28のアンモニア水溶液1.56部に代えて0.63部を用いた以外は同様な方法によりオニウムカチオン中和率90.0モル、アンモニア中和率10.0モルの反応生成物C9を得た。製造例10反応生成物C10の調整製造例6において、エタノール80.0部に代えて80.3部、1,2,3,4-テトラメチレンイミダゾリニウムモノメチル炭酸塩分子量:204の48メタノール溶液11.0部に代えて1-エチル-3-メチルイミダゾリウムモノメチル炭酸塩分子量:187の45メタノール溶液10.7部を用いた以外は同様な方法によりオニウムカチオン中和率25.1モル、アンモニア中和率25.0モルの反応生成物C10を得た。製造例11反応生成物C11の調整ポリアクリル酸250,0007.4部にイオン交換水90.7部、アンモニア含有量28のアンモニア水溶液1.9部を加え50~60°Cで攪拌すると4時間で均一に溶解した。このようにして得られた水溶液を、減圧乾燥機を用いて乾燥温度80°C、減圧度-100kPaで3時間乾燥した後、クッキングミキサーで粉砕して体積平均粒径350μm日機装社製、商品名:マイクロトラックFRA粒度分析計で測定、アンモニア中和率30.4モルの反応生成物C11を得た。製造例12反応生成物C12の調整製造例11において、ポリアクリル酸250,000代えて重合体X1、イオン交換水90.7部に代えて90.4部、アンモニア含有量28のアンモニア水溶液1.9部に代えて2.2部を用いた以外は同様な方法によりアンモニア中和率50.2モルの反応生成物C12を得た。製造例13反応生成物の水性液溶液C13の調整重合体X110.0部にTEAH-40W9.0部、アンモニア含有量28のアンモニア水溶液0.6部、イオン交換水124.2部及びエタノール14.5部を加え50~60°Cで攪拌すると4時間で均一に溶解し、オニウムカチオン中和率25.0モル、アンモニア中和率10.0モルの反応生成物の水性液溶液C13を得た。製造例14水性液D1の調整イオン交換水60部にエタノール40部を加えて均一で透明な水性液を調整した。製造例15水性液D2の調整イオン交換水90部にプロピレングリコールモノメチルエーテル10部を加えて均一で透明な水性液を調整した。製造例16水性液D3の調整消臭性を有する物質としてエポリオンSK-5005部にイオン交換水85.2部とエタノール9.8部を加え均一に溶解し、水性液D3を調整した。なお、エポリオンSK-500は下記のものを用いた。エポリオンSK-500:ベタイン化合物、アルコールアミン、有機酸塩化合物及びリン酸の混合物の水溶液純分40、新エポリオン社製製造例17水性液D4の調整フローラル系香料0.5部にノニポール1200.5部、エタノール9.9部及びイオン交換水89.1部を加え均一に溶解し、水性液D4を調整した。なお、フローラル系香料及びノニポール120は下記のものを用いた。フローラル系香料:品名ラベンダー、品番OFR-2321、長谷川香料社製ノニポール120:ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル系非イオン界面活性剤、三洋化成工業株製実施例1水性液ゲルG1の調整製造例1で調製したC15.0部に製造例14で調製したD194.7部を加え25°Cで30分間攪拌して均一に溶解した後、さらに多価エポキシ基含有化合物B1-1としてエチレングリコールジグリシジルエーテル0.3部を加え、25°Cで30分間攪拌して均一で透明な水性液を調整した。このようにして得られた水性液を50°C恒温槽で24時間反応を行い、均一で透明な水性液ゲルG1を得た。本水性液ゲルG1は、反応生成物Cの量5.0、多価エポキシ含有化合物B1-1の量0.3、多価エポキシ含有化合物B1-1/反応生成物C比0.06、及びエタノール/水の比率40/60であった。実施例2水性液ゲルG2の調整製造例5で調整したC55.0部にエタノール92.0部を加え25°Cで30分間攪拌して均一に溶解した後、さらに多価オキサゾリン基含有化合物B2-1としてエポクロスWS-3003.0部を加え、25°Cで30分間攪拌して均一で透明な水性液を調整した。このようにして得られた水性液を50°C恒温槽で24時間反応を行い、均一で透明な水性液ゲルE2を得た。本水性液ゲルG2は、反応生成物Cの量5.0、多価オキサゾリン基含有化合物B2-1の量0.3、多価オキサゾリン基含有化合物B2-1/反応生成物C比0.06、及びエタノール/水の比率97.1/2.9であった。なお、エポクロスWS-300は下記のものを用いた。エポクロスWS-300:オキサゾリン基含有ポリマー3官能の水溶液、固形分10、日本触媒社製実施例3水性液ゲルG3の調整製造例2で調整したC25.0部にイオン交換水94.37部を加え25°Cで30分間攪拌して均一に溶解した後、さらに多価カルボジイミド基含有化合物B3-1としてカルボジライトSV-020.63部を加え、25°Cで30分間攪拌して均一で透明な水性液を調整した。このようにして得られた水性液を50°C恒温槽で24時間反応を行い、均一で透明な水性液ゲルG2を得た。本水性液ゲルG2は、反応生成物Cの量5.0、多価カルボジイミド基含有化合物B3-1の量0.25、多価カルボジイミド基含有化合物B3/反応生成物C比0.05、及びエタノール/水の比率0/100であった。なお、カルボジライトSV-02は下記のものを用いた。カルボジライトSV-02:多価カルボジイミド基含有化合物の水溶液、固形分40、日清紡績社製実施例4水性液ゲルG4の調整製造例5で調整したC55.0部にエタノール94.9部を加え25°Cで30分間攪拌して均一に溶解した後、さらに多価アジリジン基含有化合物B4-1として2,2-ビスハイドロキシメチルブタノール-トリス3-1-アジリジニルプロピオネート0.1部を加え、25°Cで30分間攪拌して均一で透明な水性液を調整した。このようにして得られた水性液を50°C恒温槽で24時間反応を行い、均一で透明な水性液ゲルG4を得た。本水性液ゲルG4は、反応生成物Cの量5.0、多価アジリジン含有化合物B4-1の量0.1、多価アジリジン含有化合物B4-1/反応生成物C比0.02、及びエタノール/水の比率100/0であった。実施例5及び実施例11~14実施例2において、仕込み量を表1及び表2に示す値にした以外は、実施例2と同様にして、水性ゲルG6及びG11~G14を得た。水性ゲルG6及びG11~G14の1水性液ゲル中の反応生成物Cの量、2水性液ゲル中の架橋剤B1~B4の合計量、3B1~B4/Cの比、4アルコール/水の比を表1及び表2に示した。実施例6~10及び実施例15~17実施例1において、仕込み量を表1及び表2に示す値にした以外は、実施例1と同様にして、水性ゲルG6~G10及びG15~G17を得た。水性ゲルG6~G10及びE15~E17の1水性液ゲル中の反応生成物Cの量、2水性液ゲル中の架橋剤B1~B4の合計量、3B1~B4/Cの比、4アルコール/水の比を表1及び表2に示した。比較例1特許文献9特開平1-119258号公報に準じて、次の様にゲルを作成した。カーボポール9801.5部に、製造例14で調整したD194.5部を加え、攪拌しながら沸騰するまで加熱しカーボポール980を溶解させた後、25°Cまで冷却しa液と得た。製造例17で使用したフローラル系香料0.5部に製造例17で使用したノニポール1200.5部を加え、攪拌し溶解して、b液を得た。トリエタノールアミン3.0部をc液とした。次に、b液とc液を混合し、この混合液にa液を加えながら混合すると瞬時に透明なゲルが生成した。このゲルを水性ゲルG18とした。なお、カーボポール980は下記のものを用いた。カーボポール980:カルボキシビニルポリマー、ビーエフグッドリッチBFGoodrich社製比較例2特許文献12特開2003-3029号公報の実施例1に準じて、次の様にジアセトアクリルアミド共重合体変性ポリビニルアルコールを作成した。攪拌機、温度計、滴下ロート及び還流冷却器を取り付けたフラスコ内に、酢酸ビニル672部、ジアセトンアクリルアミド10部、及びメタノール178部を仕込み、系内の室素置換を行なった後、内温を60°Cまで昇温した。この系に2,2’-アゾビスイソブチロニトリル1部をメタノール50部に溶解した溶液を添加し重合を開始した。重合開始後、5時間かけて、ジアセトンアクリルアミド55部をメタノール35部に溶解した溶液を一定速度で滴下し、6時間後に冷却し、重合を停止した。重合収率は78であった。得られた反応混合物にメタノール蒸気を加えながら残存する酢酸ビニルを留出し、ジアセトンアクリルアミド共重合体成分を含有する酢酸ビニル系重合体の50メタノール溶液を得た。この混合物500部にメタノール50部と水酸化ナトリウムの4メタノール溶液10部とを加えて良く混合し、40°Cで鹸化反応を行なった。得られたゲル状物を粉砕し、メタノールでよく洗浄した後に乾燥して、ジアセトンアクリルアミド共重合体変性ポリビニルアルコールを得た。得られたジアセトアクリルアミド共重合変性ビニルアルコール4部をイオン交換水77.4部に分散させ、90°Cに加熱し30分間攪拌を続け完全に溶解させた。次いで、得られた溶液を50°C以下に冷却した後、界面活性剤として、製造例17で使用したノニポール1200.6部、エタノール9.4部、製造例17で使用したフローラル系香料0.6部及び架橋剤としてアジピン酸ジヒドラジド10重量水溶液8部を混合し、水性ゲル状芳香剤用組成物を調整した。続いて、得られた組成物を25°Cで二日間放置してゲル化反応させることによって透明な水性ゲル状芳香剤を得た。このゲルを水性ゲルG19とした。実施例1~17及び比較例1~2の評価結果を表3に示す。評価方法は、以下の通りである。1ゲルの外観1上記に記載した透過率の評価方法に準じて作成したゲルの外観を透過率により次のように評価した。○...透過率70以上100以下のもの△...透過率30以上70未満のもの×...透過率0以上30未満のもの2ゲルの外観2ゲルの外観1で使用したゲルを-20°Cで16時間冷却させたものを25°Cで8時間放置し、上記に記載した透過率の評価方法に準じてゲルの外観を透過率により次のように評価した。○...透過率70以上100以下のもの△...透過率30以上70未満×...透過率0以上30未満のもの3透過率上記に記載した評価法に準じて行った。4低温安定性直径4cmの円柱状の密栓付き容器に試料50gとり、50°Cで24時間反応させて作成したゲルを4°C恒温槽中に1週間放置し、さらに25°Cで8時間放置した後、ゲルの表面の分離物をキムワイプワイパーS-200で拭き取り、キムワイプの重量増加分により次のように評価した。○...重量増加分0.10g以下のもの△...重量増加分0.10gを超えて、0.20g以下のもの×...離水する重量増加分0.20gを超えるものキムワイプワイパーS-200:パルプシート、パルプ100、シートサイズ120mm×215mm、日本製紙クレシア社製。5ゲルの保形性直径3.5cm、高さ12cmの円柱状密栓付きガラス製の容器に半量底面から6cmのゲルを密栓をして50°Cで24時間反応させてゲルを調整し、さらに25°Cで6時間放置した。ゲル上部表面に接する位置Aに印を付けた後、容器を真横に寝かせ、寝かせてから1時間後のゲルの先端からガラス面に垂直に下ろした位置Bに印を付けた。位置Aから位置Bまでの距離をゲルの移動距離とし、ゲルの保形性を評価した。○...ゲルの移動距離が2cm以下のもの△...ゲルの移動距離が2cmを超えて、4cm以下のもの×...ゲルの移動距離が4cmを超えて、流動したもの6高温安定性上記に記載のゲルの保形性評価方法で作成した試料を50°C恒温槽中に72時間放置し、50°Cの雰囲気下で容器を真横に寝かせ、寝かせてから1時間後に上記に記載のゲルの保形性評価方法に準じてゲルの移動距離を測定し、高温安定性を次のように評価した。○...ゲルの移動距離が2cm以下のもの△...ゲルの移動距離が2cmを超えて、4cm以下のもの×...ゲルの移動距離が4cmを超え、流動したもの7アンモニア臭気の有無直径3.5cm、高さ12cmの円柱状密栓付きガラス製の容器に半量底面から6cmのゲルを密栓をして50°Cで24時間反応させてゲルを調整し、さらに25°Cで6時間放置した。一般の男女各10名により、ガラス製容器の蓋を開けアンモニア臭気の有無を評価した。○...アンモニアの臭気を感じた者が2名以下のもの△...アンモニアの臭気を感じた者が3名~5名のもの×...アンモニアの臭気を感じた者が6名以上のもの表3の結果から、実施例1~17の実施例は、ゲルの外観、透過率、低温安定性、保形性、高温安定性及びアンモニア臭気の有無に優れることが分かる。比較例1,2は、低温でゲルからの離水が発生し、低温安定性が悪かった。又、比較例1は、架橋構造が形成されていないため保形性及び高温安定性が不良であった。"