"式Iで示されるチオスルホナート化合物。[式I中、R1は炭素数1~12のアルカンジイル基を表し、R2は置換基を有していてもよい炭素数1~12のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数3~12のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数6~10のアリール基を表し、nは1又は2を表す。]R2が、炭素数1~12のアルキル基である、請求項1記載の化合物。請求項1又は2記載のチオスルホナート化合物とゴム成分と充填剤とを混練して得られるゴム組成物。ゴム成分が、天然ゴムである請求項3記載のゴム組成物。さらに、硫黄成分を混練して得られる請求項3又は4記載のゴム組成物。請求項5記載のゴム組成物を熱処理して得られる加硫ゴム。請求項5記載のゴム組成物を加工して製造されてなる空気入りタイヤ。請求項6記載の加硫ゴムで被覆されたスチールコードを含んでなるタイヤ用ベルト。請求項6記載の加硫ゴムで被覆されたカーカス繊維コードを含んでなるタイヤ用カーカス。請求項6記載の加硫ゴムを含んでなるタイヤ用サイドウォール、タイヤ用インナーライナー、タイヤ用キャップトレッド又はタイヤ用アンダートレッド。請求項6記載の加硫ゴムを含んでなる空気入りタイヤ。加硫ゴムが有する粘弾性特性を改善させるための請求項1又は2記載のチオスルホナート化合物の使用。タイヤ製造に用いられる加硫ゴムが有する粘弾性特性を改善させるための添加剤が求められていた。本発明者は、このような状況下、鋭意検討を重ねた結果、本発明に至った。すなわち、本発明は、下記1~12記載の発明を含む。1式Iで示されるチオスルホナート化合物。[式I中、R1は炭素数1~12のアルカンジイル基を表し、R2は置換基を有していてもよい炭素数1~12のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数3~12のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数6~10のアリール基を表し、nは1又は2を表す。]2R2が、炭素数1~12のアルキル基である、1記載の化合物。3上記1又は2記載のチオスルホナート化合物とゴム成分と充填剤とを混練して得られるゴム組成物。4ゴム成分が、天然ゴムである上記3記載のゴム組成物。5さらに、硫黄成分を混練して得られる上記3又は4記載のゴム組成物。6上記5記載のゴム組成物を熱処理して得られる加硫ゴム。7上記5記載のゴム組成物を加工して製造されてなる空気入りタイヤ。8上記6記載の加硫ゴムで被覆されたスチールコードを含んでなるタイヤ用ベルト。9上記6記載の加硫ゴムで被覆されたカーカス繊維コードを含んでなるタイヤ用カーカス。10上記6記載の加硫ゴムを含んでなるタイヤ用サイドウォール、タイヤ用インナーライナー、タイヤ用キャップトレッド又はタイヤ用アンダートレッド。11上記6記載の加硫ゴムを含んでなる空気入りタイヤ。12加硫ゴムが有する粘弾性特性を改善させるための上記1又は2記載のチオスルホナート化合物の使用。本発明のチオスルホナート化合物をタイヤ用のゴム組成物に添加すると、それを加硫して得られる加硫ゴムが有する粘弾性特性を改善させることができる。即ち、本発明のチオスルホナート化合物は、加硫ゴム用粘弾性特性改善剤として有用である。以下、本発明について詳細に説明する。本発明において粘弾性特性を改善させるとしては、例えば、後述のような加硫ゴムの損失係数tanδを改変させること等を挙げることができる。まずは、上記式Iで示されるチオスルホナート化合物以下、化合物Iと称することもある。について説明する。上記式Iにおいて、R1で表される炭素数1~12のアルカンジイル基としては、例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基等の直鎖状のアルカンジイル基;プロピレン基、イソプロピレン基、イソブチレン基、2-メチルトリメチレン基、イソペンチレン基、イソへキシレン基、イソオクチレン基、2-エチルへキシレン基、イソデシレン基等の分岐状のアルカンジイル基;が挙げられる。中でも、直鎖状のアルカンジイル基ポリメチレン基が好ましく、その炭素数は2又は3がより好ましい。上記式Iにおいて、R2で表される炭素数1~12のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、n-ブチル基、n-ペンチル基、n-ヘキシル基、ドデシル基等の直鎖状のアルキル基;イソプロピル基、イソブチル基、t-ブチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、t-ペンチル基、1-メチルブチル基、1-メチルヘプチル基等の分岐状のアルキル基;が挙げられる。かかる炭素数1~12のアルキル基が有していてもよい置換基としては、例えば、フェニル基、4-メチルフェニル基、ナフチル基等の炭素数6~10のアリール基;メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等の炭素数1~4のアルコキシ基;アセチル基、ベンゾイル基、ホルミル基、ピバロイル基等の炭素数1~7のアシル基;メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等の炭素数3~4のアルコキシカルボニル基;フェノキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等の炭素数7~11のアリールオキシカルボニル基;アセトキシ基、ベンゾイルオキシ基等の炭素数2~7のアシルオキシ基;等が挙げられる。中でも、直鎖状のアルキル基が好ましく、その炭素数は2~8がより好ましい。上記式Iにおいて、R2で表される炭素数3~12のシクロアルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロドデシル基等が挙げられる。かかる炭素数3~12のシクロアルキル基が有していてもよい置換基としては、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、n-ブチル基、t-ブチル基等の炭素数1~4のアルキル基;フェニル基、4-メチルフェニル基、ナフチル基等の炭素数6~10のアリール基;メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等の炭素数1~4のアルコキシ基;アセチル基、ベンゾイル基、ホルミル基、ピバロイル基等の炭素数1~7のアシル基;メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等の炭素数3~4のアルコキシカルボニル基;フェノキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等の炭素数7~11のアリールオキシカルボニル基;アセトキシ基、ベンゾイルオキシ基等の炭素数2~7のアシルオキシ基;等が挙げられる。中でも、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、メチルシクロヘキシル基、t-ブチルシクロヘキシル基が好ましい。上記式Iにおいて、R2で表される炭素数6~10のアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。かかる炭素数6~10のアリール基が有していてもよい置換基としては、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、n-ブチル基、t-ブチル基等の炭素数1~4のアルキル基;シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等の炭素数3~6のシクロアルキル基;フェニル基、4-メチルフェニル基、ナフチル基等の炭素数6~10のアリール基;メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等の炭素数1~4のアルコキシ基;アセチル基、ベンゾイル基、ホルミル基、ピバロイル基等の炭素数1~7のアシル基;メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等の炭素数3~4のアルコキシカルボニル基;フェノキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等の炭素数7~11のアリールオキシカルボニル基;アセトキシ基、ベンゾイルオキシ基等の炭素数2~7のアシルオキシ基;等が挙げられる。中でも、フェニル基、4-メチルフェニル基が好ましい。R2としては、炭素数1~12のアルキル基が好ましく、中でも直鎖状のアルキル基がより好ましく、その炭素数は2~8が更に好ましい。化合物Iとしては、例えば、S-[4-アミノフェニルメチル]メタンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]メタンチオスルホナート、S-[3-4-アミノフェニルプロピル]メタンチオスルホナート、S-[4-アミノフェニルメチル]エタンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナート、S-[3-4-アミノフェニルプロピル]エタンチオスルホナート、S-[4-アミノフェニルメチル]プロパンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]プロパンチオスルホナート、S-[3-4-アミノフェニルプロピル]プロパンチオスルホナート、S-[4-アミノフェニルメチル]2-プロパンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]2-プロパンチオスルホナート、S-[3-4-アミノフェニルプロピル]2-プロパンチオスルホナート、S-[4-アミノフェニルメチル]ブタンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]ブタンチオスルホナート、S-[3-4-アミノフェニルプロピル]ブタンチオスルホナート、S-[4-アミノフェニルメチル]ヘキサンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]ヘキサンチオスルホナート、S-[3-4-アミノフェニルプロピル]ヘキサンチオスルホナート、S-[4-アミノフェニルメチル]オクタンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]オクタンチオスルホナート、S-[3-4-アミノフェニルプロピル]オクタンチオスルホナート、S-[4-アミノフェニルメチル]ベンゼンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]ベンゼンチオスルホナート、S-[3-4-アミノフェニルプロピル]ベンゼンチオスルホナート、S-[4-アミノフェニルメチル]4-メチルベンゼンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]4-メチルベンゼンチオスルホナート、S-[3-4-アミノフェニルプロピル]4-メチルベンゼンチオスルホナート、S-[4-アミノフェニルメチル]フェニルメタンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]フェニルメタンチオスルホナート、S-[3-4-アミノフェニルプロピル]フェニルメタンチオスルホナート、S-[4-アミノフェニルメチル]4-メトキシベンゼンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]4-メトキシベンゼンチオスルホナート、S-[3-4-アミノフェニルプロピル]4-メトキシベンゼンチオスルホナート、等が挙げられる。中でも、S-[2-4-アミノフェニルエチル]4-メチルベンゼンチオスルホナート、S-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナートが好ましく、S-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナートがより好ましい。上記各化合物は、任意の酸塩酸塩、硫酸塩等の無機酸や、酢酸、メタンスルホン酸等の有機酸と塩を形成していてもよい。化合物Iは、例えば下記の式に示される方法により製造できる。式中、R1及びR2は上記と同じ意味を表し、R3はt-ブトキシカルボニル等のアルコキシカルボニル基を表し、R4はメチル基、エチル基等のアルキル基、又は、フェニル基、4-メチルフェニル基等のアリール基を表し、Mはアルカリ金属原子を表す。本発明のゴム組成物は、化合物Iとゴム成分と充填剤とを混練して得られる。それらとともに、硫黄成分を混練することが好ましく、さらに加硫促進剤や酸化亜鉛を混練することがより好ましい。ゴム成分としては、天然ゴム、エポキシ化天然ゴム、脱蛋白天然ゴムおよびその他の変性天然ゴムのほか、ポリイソプレンゴムIR、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR、ポリブタジエンゴムBR、アクリロニトリルブタジエン共重合ゴムNBR、イソプレンイソブチレン共重合ゴムIIR、エチレンプロピレン-ジエン共重合ゴムEPDM、ハロゲン化ブチルゴムHR等の各種の合成ゴムが例示されるが、天然ゴム、スチレンブタジエン共重合ゴム、ポリブタジエンゴム等の高不飽和性ゴムが好ましく用いられる。特に好ましくは天然ゴムである。また、天然ゴムとスチレンブタジエン共重合ゴムの併用、天然ゴムとポリブタジエンゴムの併用等、数種のゴム成分を組み合わせることも有効である。天然ゴムの例としては、RSS1、RSS3、TSR20、SIR20等のグレードの天然ゴムを挙げることができる。エポキシ化天然ゴムとしては、エポキシ化度10~60モルのものが好ましく、例えばクンプーランガスリー社製ENR25やENR50が例示できる。脱蛋白天然ゴムとしては、総窒素含有率が0.3重量以下である脱蛋白天然ゴムが好ましい。変性天然ゴムとしては天然ゴムにあらかじめ4-ビニルピリジン、N,N,-ジアルキルアミノエチルアクリレート例えばN,N,-ジエチルアミノエチルアクリレート、2-ヒドロキシアクリレート等を反応させた極性基を含有する変性天然ゴムが好ましく用いられる。SBRの例としては、日本ゴム協会編ゴム工業便覧<第四版>の210~211頁に記載されている乳化重合SBRおよび溶液重合SBRを挙げることができる。とりわけトレッド用ゴム組成物としては溶液重合SBRが好ましく用いられ、更には日本ゼオン社製ニッポール登録商標NS116等の4,4’-ビス-ジアルキルアミノベンゾフェノンを用いて分子末端を変性した溶液重合SBR、JSR社製SL574等のハロゲン化スズ化合物を用いて分子末端を変性した溶液重合SBR、旭化成社製E10、E15等シラン変性溶液重合SBRの市販品や、ラクタム化合物、アミド化合物、尿素系化合物、N,N-ジアルキルアクリルアミド化合物、イソシアネート化合物、イミド化合物、アルコキシ基を有するシラン化合物トリアルコキシシラン化合物等、アミノシラン化合物のいずれかを単独で用いて、または、スズ化合物とアルコキシ基を有するシラン化合物や、アルキルアクリルアミド化合物とアルコキシ基を有するシラン化合物等、前記記載の異なった複数の化合物を2種以上用いて、それぞれ分子末端を変性して得られる分子末端に窒素、スズ、ケイ素のいずれか、またはそれら複数の元素を有する溶液重合SBRが、特に好ましく用いられる。また、乳化重合SBRおよび溶液重合SBRに重合後プロセスオイルやアロマオイル等のオイルを添加した油展SBRは、トレッド用ゴム組成物等として好ましく用いることができる。BRの例としては、シス1,4結合が90以上の高シスBRやシス結合が35前後の低シスBR等の溶液重合BRが例示され、高ビニル含量の低シスBRは好ましく用いられる。更には日本ゼオン製Nipol登録商標BR1250H等スズ変性BRや、4,4‘-ビス-ジアルキルアミノベンゾフェノン、ハロゲン化スズ化合物、ラクタム化合物、アミド化合物、尿素系化合物、N,N-ジアルキルアクリルアミド化合物、イソシアネート化合物、イミド化合物、アルコキシ基を有するシラン化合物トリアルコキシシラン化合物等、アミノシラン化合物のいずれかを単独で用いて、または、スズ化合物とアルコキシ基を有するシラン化合物や、アルキルアクリルアミド化合物とアルコキシ基を有するシラン化合物等、前記記載の異なった複数の化合物を2種以上用いて、それぞれ分子末端を変性して得られる分子末端に窒素、スズ、ケイ素のいずれか、またはそれら複数の元素を有する溶液重合BRが、特に好ましく用いられる。これらBRは、トレッド用ゴム組成物やサイドウォール用ゴム組成物として好ましく用いることができ、通常はSBRおよび/または天然ゴムとのブレンドで使用される。ブレンド比率は、トレッド用ゴム組成物においては、総ゴム重量に対して、SBRおよび/または天然ゴムが60~100重量、BRは0~40重量が好ましく、サイドウォール用ゴム組成物においては、総ゴム重量に対して、SBRおよび/または天然ゴムが10~70重量、BRは90~30重量が好ましく、更には総ゴム重量に対し、天然ゴム40~60重量、BR60~40重量のブレンドが特に好ましい。この場合、変性SBRと非変性SBRとのブレンドや、変性BRと非変性BRとのブレンドも好ましい。充填剤としては、ゴム分野で通常使用されているカーボンブラック、シリカ、タルク、クレイ、水酸化アルミニウム、酸化チタン等が例示されるが、カーボンブラック及びシリカが好ましく用いられ、更にはカーボンブラックが特に好ましく使用される。カーボンブラックとしては、例えば、日本ゴム協会編ゴム工業便覧<第四版>の494頁に記載されるものが挙げられ、HAFHighAbrasionFurnace、SAFSuperAbrasionFurnace、ISAFIntermediateSAF、FEFFastExtrusionFurnace、MAF、GPFGeneralPurposeFurnace、SRFSemiReinforcingFurnace等のカーボンブラックが好ましい。タイヤトレッド用ゴム組成物にはCTAB表面積40~250m2/g、窒素吸着比表面積20~200m2/g、粒子径10~50nmのカーボンブラックが好ましく用いられ、CTAB表面積70~180m2/gであるカーボンブラックが更に好ましく、その例としてはASTMの規格において、N110、N220、N234、N299、N326、N330、N330T、N339、N343、N351等である。またカーボンブラックの表面にシリカを0.1~50重量付着させた表面処理カーボンブラックも好ましい。更には、カーボンブラックとシリカの併用等、数種の充填剤を組み合わせることも有効であり、タイヤトレッド用ゴム組成物においてはカーボンブラック単独あるはカーボンブラックとシリカの両方を用いることが好ましい。カーカス、サイドウォール用ゴム組成物においてはCTAB表面積20~60m2/g、粒子径40~100nmのカーボンブラックが好ましく用いられ、その例としてはASTMの規格において、N330、N339、N343、N351,N550、N568、N582、N630、N642、N660、N662、N754、N762等である。かかる充填剤の使用量は特に限定されるものではないが、ゴム成分100重量部あたり5~100重量部の範囲が好ましい。特に好ましくはカーボンブラックのみを充填剤として使用する場合には30~80重量部であり、トレッド部材用途においてシリカと併用して用いる場合には5~50重量部である。シリカとしては、CTAB比表面積50~180m2/gや、窒素吸着比表面積50~300m2/gのシリカが例示され、東ソーシリカ株社製AQ、AQ-N、デグッサ社製ウルトラジル登録商標VN3、ウルトラジル登録商標360、ウルトラジル登録商標7000、ローディア社製ゼオシル登録商標115GR、ゼオシル登録商標1115MP、ゼオシル登録商標1205MP、ゼオシル登録商標Z85MP、日本シリカ社製ニップシール登録商標AQ等の市販品が好ましく用いられる。また、pHが6~8であるシリカやナトリウムを0.2~1.5重量含むシリカ、真円度が1~1.3の真球状シリカ、ジメチルシリコーンオイル等のシリコーンオイルやエトキシシリル基を含有する有機ケイ素化合物、エタノールやポリエチレングリコール等のアルコールで表面処理したシリカ、二種類以上の異なった窒素吸着比表面面積を有するシリカを配合することも好ましく用いられる。かかる充填剤の使用量は特に限定されるものではないが、乗用車用トレッド用ゴム組成物にはシリカが好ましく用いられ、ゴム成分100重量部あたり10~120重量部の範囲が好ましい。またシリカを配合する場合、カーボンブラックを5~50重量部配合することが好ましく、シリカ/カーボンブラックの配合比率は0.7/1~1/0.1が特に好ましい。また通常充填剤としてシリカを用いる場合にはビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィドデグッサ社製Si-69、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィドデグッサ社製Si-75、ビス3-ジエトキシメチルシリルプロピルテトラスルフィド、ビス3-ジエトキシメチルシリルプロピルジスルフィド、オクタンチオ酸S-[3-トリエトキシシリルプロピル]エステルジェネラルエレクトロニックシリコンズ社製NXTシラン、オクタンチオ酸S-[3-{2-メチル-1,3-プロパンジアルコキシエトキシシリル}プロピル]エステル及びオクタンチオ酸S-[3-{2-メチル-1,3-プロパンジアルコキシメチルシリル}プロピル]エステルフェニルトリエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、メチルトリアセトキシシラン、メチルトリブトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、イソブチルトリエトキシシラン、n-オクチルトリメトキシシラン、n-オクチルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、フェニルトリアセトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロへキシルエチルトリメトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロへキシルエチルトリエトキシシラン、3-イソシアナートプロピルトリメトキシシランおよび3-イソシアナートプロピルトリエトキシシランからなる群から選択される1種以上のシランカップリング剤等、シリカと結合可能なケイ素等の元素またはアルコシキシラン等の官能基を有する化合物を添加することが好ましく、ビステトラスルフィドデグッサ社製Si-69、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィドデグッサ社製Si-75、3-オクタノイルチオプロピルトリエトキシシランジェネラルエレクトロニックシリコンズ社製NXTシランが特に好ましい。これらの化合物の添加時期は特に限定されないが、シリカと同時期にゴムに配合することが好ましく、配合量はシリカに対して、好ましくは2~10重量、更に好ましくは7~9重量である。配合する場合の配合温度は80~200°Cが好ましく、更に好ましくは110~180°Cの範囲である。更には充填剤としてシリカを用いる場合には、シリカ、シリカと結合可能なケイ素等の元素またはアルコシキシラン等の官能基を有する化合物に加えて、エタノール、ブタノール、オクタノール等の1価アルコールやエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ペンタエリスリトール、ポリエーテルポリオール等の2価以上のアルコール、N-アルキルアミン、アミノ酸、分子末端がカルボキシル変性またはアミン変性された液状ポリブタジエン、等を配合することも好ましい。水酸化アルミニウムとしては、窒素吸着比表面積5~250m2/g、DOP給油量50~100ml100gの水酸化アルミニウムが例示される。硫黄成分としては、粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、及び高分散性硫黄等が挙げられる。通常は粉末硫黄が好ましく、ベルト用部材等の硫黄量が多いタイヤ部材に用いる場合には不溶性硫黄が好ましい。加硫促進剤の例としては、ゴム工業便覧<第四版>平成6年1月20日社団法人日本ゴム協会発行の412~413ページに記載されているチアゾール系加硫促進剤、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤が挙げられる。具体的には、例えば、N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドCBS、N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドBBS、N,N-ジシクロへキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドDCBS、2-メルカプトベンゾチアゾールMBT、ジベンゾチアジルジスルフィドMBTS、ジフェニルグアニジンDPGが挙げられる。充填剤としてカーボンブラックを用いる場合には、N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドCBS、N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドBBS、N,N-ジシクロへキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドDCBS、またはジベンゾチアジルジスルフィドMBTSとジフェニルグアニジンDPGとを併用することが好ましく、充填剤としてシリカとカーボンブラックとを併用する場合には、N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドCBS、N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドBBS、N,N-ジシクロへキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドDCBS、ジベンゾチアジルジスルフィドMBTSのいずれかとジフェニルグアニジンDPGとを併用することが好ましい。硫黄と加硫促進剤との比率は特に制限されないが、重量比で硫黄/加硫促進剤=2/1~1/2の範囲が好ましい。また天然ゴムを主とするゴム部材において耐熱性を向上させる方法である硫黄/加硫促進剤の比を1以下にするEV加硫は、耐熱性向上が特に必要な用途においては、本発明でも好ましく用いられる。各成分を混練する手順としては、ゴム成分と充填剤とを混練し以下、手順1と記載することもある。、次いで、手順1で得られた組成物と硫黄成分とを混練する以下、手順2と記載することもある。という手順が挙げられる。手順1で得られる混練物及び手順2で得られる混練物のいずれも本発明のゴム組成物である。化合物Iは、手順2で配合してもよいが、充填剤や酸化亜鉛とともに、手順1で配合することが好ましい。化合物Iの使用量は、ゴム成分100重量部あたり0.1~10重量部の範囲が好ましい。より好ましくは0.3~3重量部の範囲である。手順1で配合する場合の配合温度は80~200°Cが好ましく、更に好ましくは110~180°Cの範囲である。手順2で配合する場合の配合温度は50~100°Cが好ましい。化合物Iは、予め担持剤と配合しておくことも可能である。かかる担持剤としては先に例示した充填剤および日本ゴム協会編ゴム工業便覧<第四版>の510~513頁に記載されている無機充てん剤、補強剤が挙げられる。カーボンブラック、シリカ、焼成クレー、水酸化アルミニウムが好ましい。かかる担持剤の使用量は特に限定されるものではないが、化合物I100重量部あたり10~1000重量部の範囲が好ましい。従来よりゴム分野で用いられている粘弾性特性を改善させる剤を配合し混錬することも可能である。かかる剤としては、例えば、N,N’-ビス2-メチル-2-ニトロプロピル-1,6-ヘキサンジアミン住友化学社製スミファイン登録商標1162、特開昭63-23942号公報記載のジチオウラシル化合物、特開昭60-82406号公報記載の5-ニトロソ-8-ヒドロキシキノリンNQ-58等のニトロソキノリン化合物、田岡化学製タッキロール登録商標AP、V-200、ペンウォールト社製バルタック2、3、4、5、7、710等の特開2009-138148号公報記載のアルキルフェノール塩化硫黄縮合物、およびビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィドデグッサ社製Si-69、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィドデグッサ社製Si-75、ビス3-ジエトキシメチルシリルプロピルテトラスルフィド、ビス3-ジエトキシメチルシリルプロピルジスルフィド、オクタンチオ酸S-[3-トリエトキシシリルプロピル]エステル、オクタンチオ酸S-[3-{2-メチル-1,3-プロパンジアルコキシエトキシシリル}プロピル]エステル及びオクタンチオ酸S-[3-{2-メチル-1,3-プロパンジアルコキシメチルシリル}プロピル]エステルフェニルトリエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、メチルトリアセトキシシラン、メチルトリブトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、イソブチルトリエトキシシラン、n-オクチルトリメトキシシラン、n-オクチルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、フェニルトリアセトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロへキシルエチルトリメトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロへキシルエチルトリエトキシシラン、3-イソシアナートプロピルトリメトキシシラン、3-イソシアナートプロピルトリエトキシシラン等のシランカップリング剤、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオヘキサンバイエル社製KA9188、1,6-ヘキサメチレンジチオサルフェート2ナトリウム塩2水和物、1,3-ビスシトラコンイミドメチルベンゼンフレキシス社製パーカリンク900、1-ベンゾイル-2-フェニルヒドラジド、1-又は3-ヒドロキシ-N’-1-メチルエチリデン-2-ナフトエ酸ヒドラジド、特開2004-91505号公報記載の1-又は3-ヒドロキシ-N’-1-メチルプロピリデン-2-ナフトエン酸ヒドラジド、1-又は3-ヒドロキシ-N’-1,3-ジメチルブチリデン-2-ナフトエ酸ヒドラジド及び1-又は3-ヒドロキシ-N’-2-フリルメチレン-2-ナフトエ酸ヒドラジド等のカルボン酸ヒドラジド誘導体、特開2000-190704号公報記載の3-ヒドロキシ-N’-1,3-ジメチルブチリデン-2-ナフトエ酸ヒドラジド、3-ヒドロキシ-N’-1,3-ジフェニルエチリデン-2-ナフトエ酸ヒドラジド及び3-ヒドロキシ-N’-1-メチルエチリデン-2-ナフトエ酸ヒドラジド、特開2006-328310号公報記載のビスメルカプトオキサジアゾール化合物、特開2009-40898号公報記載のピリチオン塩化合物、特開2006-249361号公報記載の水酸化コバルト化合物が挙げられる。中でも、N,N’-ビス2-メチル-2-ニトロプロピル-1,6-ヘキサンジアミン住友化学社製スミファイン登録商標1162、5-ニトロソ-8-ヒドロキシキノリンNQ-58、ビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィドデグッサ社製Si-69、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィドデグッサ社製Si-75、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンバイエル社製KA9188、ヘキサメチレンビスチオサルフェート2ナトリウム塩2水和物、1,3-ビスシトラコンイミドメチルベンゼンフレキシス社製パーカリンク900、田岡化学製タッキロール登録商標AP、V-200等のアルキルフェノール塩化硫黄縮合物が好ましい。酸化亜鉛を配合するときは手順1で配合することが、加硫促進剤を配合するときは手順2で配合することが、それぞれ好ましい。従来よりゴム分野で用いられている各種の配合剤を配合し、混練することも可能である。かかる配合剤としては、例えば、老化防止剤;オイル;ステアリン酸等の脂肪酸類;日鉄化学株のクマロン樹脂NG4軟化点81~100°C、神戸油化学工業株のプロセスレジンAC5軟化点75°C等のクマロンインデン樹脂;テルペン樹脂、テルペンフェノール樹脂、芳香族変性テルペン樹脂等のテルペン系樹脂;三菱瓦斯化学株ニカノール登録商標A70軟化点70~90°C等のロジン誘導体;水素添加ロジン誘導体;ノボラック型アルキルフェノール系樹脂;レゾール型アルキルフェノール系樹脂;C5系石油樹脂;液状ポリブタジエン;が挙げられる。これら配合剤は、手順1及び手順2のいずれでも配合し得る。上記のオイルとしては、プロセスオイル、植物油脂等が挙げられる。プロセスオイルとしては、パラフィン系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイル、芳香族系プロセスオイル等が挙げられる。上記の老化防止剤としては、例えば日本ゴム協会編ゴム工業便覧<第四版>の436~443頁に記載されるものが挙げられる。中でもN-フェニル-N’-1,3-ジメチルブチル-p-フェニレンジアミン6PPD、アニリンとアセトンの反応生成物TMDQ、ポリ2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリン松原産業社製アンチオキシダントFR、合成ワックスパラフィンワックス等、植物性ワックスが好ましく用いられる。従来よりゴム分野で用いられているモルフォリンジスルフィド等の加硫剤を配合し、混練することも可能である。これらは手順2で配合することが好ましい。また、しゃく解剤やリターダーを配合し、混練してもよく、さらには、一般の各種ゴム薬品や軟化剤等を必要に応じて配合し、混練してもよい。リターダーとしては、無水フタル酸、安息香酸、サリチル酸、N-ニトロソジフェニルアミン、N-シクロヘキシルチオ-フタルイミドCTP、スルホンアミド誘導体、ジフェニルウレア、ビストリデシルペンタエリスリトール-ジホスファイト等が例示され、N-シクロヘキシルチオ-フタルイミドCTPが好ましく用いられる。リターダーは、手順1で配合し、混錬してもよいが、手順2で配合し、混錬することが好ましい。かかるリターダーの使用量は特に限定されるものではないが、ゴム成分100重量部あたり0.01~1重量部の範囲が好ましい。特に好ましくは0.05~0.5重量部である。手順1における温度条件は200°C以下が好ましい。より好ましくは120~180°Cである。手順2における温度条件は60~120°Cが好ましい。手順2で得られたゴム組成物即ち、化合物Iとゴム成分と充填剤と硫黄成分とを混練して得られるゴム組成物であり、以下該ゴム組成物と称することもある。を熱処理することにより、本発明の加硫ゴムが得られる。熱処理における温度条件は120~180°Cが好ましい。熱処理は、通常、常圧又は加圧下で行われる。本発明の加硫ゴムは、特定の状態に加工された該ゴム組成物を熱処理して得られる加硫ゴムを含む。ここで、特定の状態に加工された該ゴム組成物とは、例えばタイヤの分野においては、スチールコードに被覆された該ゴム組成物カーカス繊維コードに被覆された該ゴム組成物トレッド用部材の形状に加工された該ゴム組成物等が挙げられる。また、それぞれ熱処理して得られるベルト、カーカス、インナーライナー、サイドウォール、トレッドキャップトレッド又はアンダートレッド等の各部材は、通常、その他の部材とともに、タイヤの分野で通常行われる方法により、さらにタイヤの形状に成型され、すなわち該ゴム組成物をタイヤに組み込んで、該ゴム組成物を含む生タイヤの状態で熱処理される。かかる熱処理は、通常、加圧下で行われる。トラックやバス、ライトトラック、建設用大型タイヤに適したトレッド部材に好適なゴム配合のうち、ゴム成分としては、天然ゴム単独または天然ゴムを主成分としSBRおよび/またはBRとのブレンドが好ましい。また、充填剤としては、カーボンブラック単独またはシリカを主成分とするカーボンブラックとのブレンドが好ましく用いられる。更に、N,N’-ビス2-メチル-2-ニトロプロピル-1,6-ヘキサンジアミン住友化学社製スミファイン登録商標1162、5-ニトロソ-8-ヒドロキシキノリンNQ-58、ビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィドSi-69、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィドSi-75、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンバイエル社製KA9188、ヘキサメチレンビスチオサルフェート2ナトリウム塩2水和物、1,3-ビスシトラコンイミドメチルベンゼンフレキシス社製パーカリンク900、田岡化学製タッキロール登録商標AP、V-200等のアルキルフェノール塩化硫黄縮合物、等の粘弾性改善剤を併用することが好ましい。乗用車タイヤに適したトレッド部材に好適なゴム配合のうち、ゴム成分としては、ケイ素化合物で分子末端を変性した溶液重合SBR単独または前記末端変性の溶液重合SBRを主成分とし、非変性の溶液重合SBR、乳化重合SBR、天然ゴムおよびBRからなる群から選ばれる少なくとも1種のゴムとのブレンドが好ましい。また、充填剤としては、シリカを主成分とするカーボンブラックとのブレンドが好ましく用いられる。更に、N,N’-ビス2-メチル-2-ニトロプロピル-1,6-ヘキサンジアミン住友化学社製スミファイン登録商標1162、5-ニトロソ-8-ヒドロキシキノリンNQ-58、ビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィドSi-69、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィドSi-75、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンバイエル社製KA9188、ヘキサメチレンビスチオサルフェート2ナトリウム塩2水和物、1,3-ビスシトラコンイミドメチルベンゼンフレキシス社製パーカリンク900、田岡化学製タッキロール登録商標AP、V-200等のアルキルフェノール塩化硫黄縮合物、等の粘弾性改善剤を併用することが好ましい。サイドウォール部材に好適なゴム配合のうち、ゴム成分としては、BRを主成分とし、非変性の溶液重合SBR、乳化重合SBRおよび天然ゴムからなる群から選ばれる少なくとも1種のゴムとのブレンドが好ましい。また、充填剤としては、カーボンブラック単独またはカーボンブラックを主成分とするシリカとのブレンドが好ましく用いられる。更に、N,N’-ビス2-メチル-2-ニトロプロピル-1,6-ヘキサンジアミン住友化学社製スミファイン登録商標1162、5-ニトロソ-8-ヒドロキシキノリンNQ-58、ビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィドSi-69、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィドSi-75、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンバイエル社製KA9188、ヘキサメチレンビスチオサルフェート2ナトリウム塩2水和物、1,3-ビスシトラコンイミドメチルベンゼンフレキシス社製パーカリンク900、田岡化学製タッキロール登録商標AP、V-200等のアルキルフェノール塩化硫黄縮合物、等の粘弾性改善剤を併用することが好ましい。カーカス、ベルト部材に好適なゴム配合のうち、ゴム成分としては、天然ゴム単独または天然ゴムを主成分とするBRとのブレンドが好ましい。また、充填剤としては、カーボンブラック単独またはカーボンブラックを主成分とするシリカとのブレンドが好ましく用いられる。更に、N,N’-ビス2-メチル-2-ニトロプロピル-1,6-ヘキサンジアミン住友化学社製スミファイン登録商標1162、5-ニトロソ-8-ヒドロキシキノリンNQ-58、ビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィドSi-69、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィドSi-75、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンバイエル社製KA9188、ヘキサメチレンビスチオサルフェート2ナトリウム塩2水和物、1,3-ビスシトラコンイミドメチルベンゼンフレキシス社製パーカリンク900、田岡化学製タッキロール登録商標AP、V-200等のアルキルフェノール塩化硫黄縮合物、等の粘弾性改善剤を併用することが好ましい。かくして得られる加硫ゴムを用いて、通常の方法によって空気入りタイヤが製造される。すなわち、上記加硫処理前の段階のゴム組成物をトレッド用部材に押出し加工し、タイヤ成形機上で通常の方法により貼り付け成形し、生タイヤが成形され、この生タイヤを加硫機中で加熱加圧することにより、タイヤが得られる。このようにして得られるタイヤが装着された自動車の燃費は向上し、低燃費化が達成できる。以下、実施例、試験例及び製造例等を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。製造例1:2-[4-tert-ブトキシカルボニルアミノフェニル]エタノールの製造窒素雰囲気下、反応容器に2-4-アミノフェニルエタノール25.61g0.187mol、N-エチルジイソプロピルアミン32ml0.187molとテトラヒドロフラン300mlを仕込み、氷水で冷却下、二炭酸ジ-t-ブチル38.90g0.178molを滴下した。室温で一夜攪拌後、反応液を濃縮して得られた白色残留物に水100mlと酢酸エチル300mlを加え分液した。得られた有機層を0.3N塩酸100ml、水100ml×2、飽和食塩水100mlで順次洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濃縮して、2-[4-tert-ブトキシカルボニルアミノフェニル]エタノールを白色固体として41.38g得た。収率98。製造例2:メタンスルホン酸2-4-tert-ブトキシカルボニルアミノフェニルエチルエステルの製造窒素雰囲気下、反応器に製造例1で得た2-[4-tert-ブトキシカルボニルアミノフェニル]エタノール41.38g0.174mol、トリエチルアミン25ml0.183mol及びジクロロメタン400mlを仕込み、氷水で冷却下、塩化メタンスルホニル20.9g0.183molを滴下後、室温で一夜攪拌した。反応液に水200mlを加え、分液後、水層をクロロホルム200mlで抽出した。得られた有機層を合一し、水200ml×2、飽和食塩水200mlで順次洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濃縮して、メタンスルホン酸2-4-tert-ブトキシカルボニルアミノフェニルエチルエステルを淡黄色粘性液体として55.0g得た。収率100。製造例3:S-{2-[4-tert-ブトキシカルボニルアミノフェニル]エチル}エタンチオスルホナートの製造窒素雰囲気下、反応器に製造例2で得たメタンスルホン酸2-4-tert-ブトキシカルボニルアミノフェニルエチルエステル20.81g66mmol、エタンチオスルホン酸S-ナトリウム9.78g66mmol及びエタノール150mlを仕込み、9.5時間還流加熱した。冷却後、反応物を濃縮、黄色残留物に水200mlを加えた後、酢酸エチル200mlで2回抽出した。有機層を合一し、水洗し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濃縮して得た橙色粘性液体21.58gをシリカゲルカラムクロマトグラフィークロロホルムに供して、S-{2-[4-tert-ブトキシカルボニルアミノフェニル]エチル}エタンチオスルホナートを淡黄色固体として14.33g得た。収率62.8実施例1S-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナートの製造反応容器に製造例3で得たS-{2-[4-tert-ブトキシカルボニルアミノフェニル]エチル}エタンチオスルホナート13.88g40.2mmolを仕込み、氷水で冷却下、4N塩化水素/ジオキサン溶液15ml60.3mmolを加えた。室温で一夜攪拌後、反応混合物にイソプロパノール15mlを加え、沈殿を濾取し、乾燥して、粗塩酸塩を白色固体として8.40g得た。粗結晶8.4gにイソプロパノール15mlを加え、60°C付近で30分保温した。冷却後、結晶を濾取し、乾燥して、S2-4-アミノフェニルエチルエタンチオスルホナート塩酸塩を白色粉末として7.11g得た。反応容器に上記で得たS-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナート塩酸塩6.7g23.8mmolとテトラヒドロフラン130mlを仕込み、トリエチルアミン3.32ml23.8mmolを加えて、室温で3時間攪拌した。不溶物を濾別し、得られた濾液を濃縮して、淡黄色液体6.65gを得た。これに酢酸エチル80mlを加え、溶液とした後、水30mlで洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濃縮して、S-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナートを黄色液体として5.92g得た。収率58.71H-NMR300.13MHz,CDCl3D2Oδppm:7.002H,d,J=8.4Hz,6.642H,d,J=8.4Hz,3.332H,t,J=7.2Hz,3.172H,q,J=14.7,7.2Hz,2.922H,t,J=7.8Hz,1.403H,t,J=7.5Hz実施例2:ゴム組成物の製造<手順1>バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、天然ゴムRSS1100重量部、HAF旭カーボン社製、商品名旭7045重量部、ステアリン酸3重量部、酸化亜鉛5重量部、老化防止剤N-フェニル-N’-1,3-ジメチルブチル-p-フェニレンジアミン:商品名アンチゲン登録商標6C住友化学株式会社製1重量部および上記実施例1で得たS-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナート1重量部を混練配合し、ゴム組成物を得た。本手順1は、各種薬品及び充填剤投入後5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより実施し、その時のゴム温度は160~170°Cであった。<手順2>オープンロール機で60~80°Cの温度にて、手順1により得られたゴム組成物と、加硫促進剤N-シクロへキシル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミド1重量部および硫黄2重量部とを混練配合し、ゴム組成物を得た。実施例3:加硫ゴムの製造実施例2の手順2で得たゴム組成物を145°Cで加硫処理し、加硫ゴムを得た。参考例1実施例3において、S-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナートを用いない以外は、実施例2と同様にしてゴム組成物を得た。参考例2参考例1の手順2で得たゴム組成物を145°Cで加硫処理し、加硫ゴムを得た。試験例1以下のとおり、反発弾性率及び粘弾性特性を測定した。1反発弾性率レジリエンスは、リュプケタイプの試験機を用いて測定した。2粘弾性特性株式会社上島製作所製の粘弾性アナライザを用いて測定した。条件:温度-5°C~80°C昇温速度:2°C/分初期歪10、動的歪2.5、周波数10Hz参考例2で得た加硫ゴムを対照とした場合、実施例3で得た加硫ゴムは、レジリエンスが5向上し、粘弾性特性60°Cでのtanδが31低下し、いずれの試験においても各種物性の改善が確認された。実施例4実施例2の手順2で得たゴム組成物で、黄銅メッキ処理が施されたスチールコードを被覆することにより、ベルトが得られる。得られるベルトを用いて、通常の製造方法に従い、生タイヤを成形し、得られた生タイヤを加硫機中で加熱加圧することにより、加硫タイヤが得られる。実施例5実施例2の手順2で得たゴム組成物を押し出し加工し、トレッド用部材を得る。得られたトレッド用部材を用いて、通常の製造方法に従い、生タイヤを成形し、得られた生タイヤを加硫機中で加熱加圧することにより、加硫タイヤが得られる。実施例6実施例2の手順2で得たゴム組成物を押し出し加工して、カーカス形状に応じた形状のゴム組成物を調製し、ポリエステル製のカーカス繊維コードの上下に貼り付けることにより、カーカスが得られる。得られたカーカスを用いて、通常の製造方法に従い、生タイヤを成形し、得られた生タイヤを加硫機中で加熱加圧することにより、加硫タイヤが得られる。実施例7実施例2の手順2において、更にN-シクロヘキシルチオ-フタルイミドCTP0.2重量部を混錬配合する以外は、実施例3と同様にしてゴム組成物が得られる。実施例8実施例7の手順2で得たゴム組成物を145°Cで加硫処理し、加硫ゴムを得る。実施例9:ゴム組成物の製造<手順1>バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR1502住友化学社製100重量部、ISAF-HM旭カーボン社製、商品名旭8045重量部、ステアリン酸2重量部、酸化亜鉛3重量部、S-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナート1重量部、老化防止剤N-フェニル-N’-1,3-ジメチルブチル-p-フェニレンジアミン6PPD:商品名アンチゲン登録商標6C住友化学株式会社製1重量部およびワックス日本精蝋製OZOACE-03552重量部を混練配合し、ゴム組成物を得る。該工程は、各種薬品及び充填剤投入後5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより実施し、その時のゴム温度は160~175°Cである。<手順2>オープンロール機で60~80°Cの温度にて、手順1により得られたゴム組成物と、加硫促進剤N-シクロへキシル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドCBS3重量部および硫黄2重量部とを混練配合し、ゴム組成物を得る。実施例10:加硫ゴムの製造実施例9の手順2で得られるゴム組成物を145°Cで熱処理することにより加硫ゴムが得られる。かかる加硫ゴムは、キャップトレッド用として好適である。実施例11:ゴム組成物の製造<手順1>バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR1502住友化学社製100重量部、ISAF-HM旭カーボン社製、商品名旭8035重量部、ステアリン酸2重量部、酸化亜鉛3重量部、S-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナート1重量部、老化防止剤N-フェニル-N’-1,3-ジメチルブチル-p-フェニレンジアミン6PPD:商品名アンチゲン登録商標6C住友化学株式会社製1重量部およびワックス日本精蝋製OZOACE-03552重量部を混練配合し、ゴム組成物を得る。該工程は、各種薬品及び充填剤投入後5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより実施し、その時のゴム温度は160~175°Cである。<手順2>オープンロール機で60~80°Cの温度にて、手順1により得られたゴム組成物と、加硫促進剤N-シクロへキシル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドCBS2重量部、加硫促進剤ジフェニルグアニジンDPG0.5重量部、加硫促進剤ジベンゾチアジルジスルフィドMBTS0.8重量部および硫黄1重量部とを混練配合し、ゴム組成物を得る。実施例12:加硫ゴムの製造アンダートレッド用実施例11の手順2で得たゴム組成物を145°Cで熱処理することにより加硫ゴムが得られる。かかる加硫ゴムは、アンダートレッド用として好適である。実施例13:ゴム組成物の製造<手順1>バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、天然ゴムRSS1100重量部、HAF旭カーボン社製、商品名旭7045重量部、ステアリン酸3重量部、酸化亜鉛5重量部、S-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナート1重量部、含水シリカ東ソーシリカ株社製Nipsil登録商標AQ10重量部、老化防止剤FR松原産業社製アンチオキシダントFR2重量部、レゾルシン2重量部およびナフテン酸コバルト2重量部を混練配合し、ゴム組成物を得る。該工程は、各種薬品及び充填剤投入後5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより実施し、その時のゴム温度は160~175°Cである。<手順2>オープンロール機で60~80°Cの温度にて、手順1により得られたゴム組成物と、加硫促進剤N,N-ジシクロへキシル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドDCBS1重量部、硫黄6重量部およびメトキシ化メチロールメラミン樹脂住友化学社製スミカノール507AP3重量部とを混練配合し、ゴム組成物を得る。実施例14:加硫ゴムの製造実施例13の手順2で得られるゴム組成物を145°Cで熱処理することにより加硫ゴムが得られる。かかる加硫ゴムは、ベルト用として好適である。実施例15:ゴム組成物の製造<手順1>バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、ハロゲン化ブチルゴムエクソンモービル社製Br-IIR2255100重量部、GPF60重量部、ステアリン酸1重量部、酸化亜鉛3重量部、S-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナート1重量部およびパラフィンオイル出光興産社製ダイアナプロセスオイル10重量部を混練配合し、ゴム組成物を得る。該工程は、各種薬品及び充填剤投入後5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより実施し、その時のゴム温度は160~175°Cである。<手順2>オープンロール機で60~80°Cの温度にて、手順1により得られたゴム組成物と、老化防止剤アニリンとアセトンの縮合物TMDQ1重量部、加硫促進剤ジベンゾチアジルジスルフィドMBTS1重量部および硫黄2重量部とを混練配合し、ゴム組成物を得る。実施例16:加硫ゴムの製造実施例15の手順2で得られるゴム組成物を145°Cで熱処理することにより加硫ゴムが得られる。かかる加硫ゴムは、インナーライナー用として好適である。実施例17:ゴム組成物の製造<手順1>バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、天然ゴムRSS340重量部、ポリブタジエンゴム宇部興産社製BR150B60部、FEF50重量部、ステアリン酸2.5重量部、酸化亜鉛3重量部、S-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナート1重量部、老化防止剤N-フェニル-N’-1,3-ジメチルブチル-p-フェニレンジアミン6PPD:商品名アンチゲン登録商標6C住友化学株式会社製2重量部、アロマチックオイルコスモ石油社製NC-14010重量部およびワックス大内新興化学工業社製のサンノック登録商標ワックス2重量部を混練配合し、ゴム組成物を得る。該工程は、各種薬品及び充填剤投入後5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより実施し、その時のゴム温度は160~175°Cである。<手順2>オープンロール機で60~80°Cの温度にて、手順1により得られたゴム組成物と、加硫促進剤N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドBBS0.75重量部および硫黄1.5重量部とを混練配合し、ゴム組成物を得る。実施例18:加硫ゴムの製造実施例17の手順2で得られるゴム組成物を145°Cで熱処理することにより加硫ゴムが得られる。かかる加硫ゴムは、サイドウォール用として好適である。実施例19:ゴム組成物の製造<手順1>バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、天然ゴムTSR2070重量部、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR1502住友化学社製30重量部、N339三菱化学社製60重量部、ステアリン酸2重量部、酸化亜鉛5重量部、プロセスオイル出光興産社製ダイアナプロセスPS327重量部およびS-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナート1重量部を混練配合し、ゴム組成物を得る。該工程は、各種薬品及び充填剤投入後5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより実施し、その時のゴム温度は160~175°Cである。<手順2>オープンロール機で60~80°Cの温度にて、手順1により得られたゴム組成物と、加硫促進剤N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドBBS1重量部、硫黄3重量部、老化防止剤N-フェニル-N’-1,3-ジメチルブチル-p-フェニレンジアミン6PPD:商品名アンチゲン登録商標6C住友化学株式会社製1重量部および老化防止剤アニリンとアセトンの縮合物TMDQ1重量部とを混練配合し、ゴム組成物を得る。実施例20:加硫ゴムの製造実施例19の手順2で得られるゴム組成物を145°Cで熱処理することにより加硫ゴムが得られる。かかる加硫ゴムは、カーカス用として好適である。実施例21:ゴム組成物の製造<手順1>バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR1500JSR社製100重量部、シリカ商品名:ウルトラシル登録商標VN3-Gデグッサ社製78.4重量部、カーボンブラック商品名N-339三菱化学社製6.4重量部、シランカップリング剤ビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィド:商品名Si-69デグッサ社製6.4重量部、プロセスオイル商品名NC-140コスモ石油社製47.6重量部、老化防止剤N-フェニル-N’-1,3-ジメチルブチル-p-フェニレンジアミン6PPD:商品名アンチゲン登録商標6C住友化学株式会社製1.5重量部、酸化亜鉛2重量部、ステアリン酸2重量部、およびS-[2-4-アミノフェニルエチル]エタンチオスルホナート3重量部を混練配合し、ゴム組成物を得る。該工程は、70°C~120°Cの温度範囲で操作され、各種薬品及び充填剤投入後5分間、80rpmのミキサーの回転数で混練し、引き続き5分間、100rpmのミキサーの回転数で混練することにより実施する。<手順2>オープンロール機で30~80°Cの温度にて、手順1により得られるゴム組成物と、加硫促進剤N-シクロへキシル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドCBS1重量部、加硫促進剤ジフェニルグアニジンDPG1重量部、ワックス商品名サンノック登録商標N大内新興化学工業社製1.5重量部および硫黄1.4重量部とを混練配合し、ゴム組成物を得る。実施例22:加硫ゴムの製造実施例21の手順2で得られるゴム組成物を160°Cで熱処理することにより加硫ゴムが得られる。かかる加硫ゴムは、キャップトレッド用として好適である。実施例23:ゴム組成物の製造実施例21において、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR1500JSR社製に替えて溶液重合SBRアサプレン登録商標旭化成ケミカルズ株式会社製を用いる以外は実施例21と同様にしてゴム組成物が得られる。実施例24:加硫ゴムの製造実施例23の手順2で得られるゴム組成物を160°Cで熱処理することにより加硫ゴムが得られる。かかる加硫ゴムは、キャップトレッド用として好適である。実施例25:ゴム組成物の製造実施例21において、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR1500JSR社製に替えてSBR1712JSR社製を用い、プロセスオイルの使用量を21重量部に変更し、酸化亜鉛を仕込むタイミングを手順2に変更する以外は実施例21と同様にしてゴム組成物が得られる。実施例26:加硫ゴムの製造実施例25の手順2で得られるゴム組成物を160°Cで熱処理することにより加硫ゴムが得られる。かかる加硫ゴムは、キャップトレッド用として好適である。"