導電性材料で形成され、スロットを有する筐体と、前記筐体内に配設されるアンテナとを含み、前記スロットの長手方向は、前記アンテナの長手方向と所定の角度を有するアンテナ装置。前記所定の角度は90度であり、前記スロットの長手方向と前記アンテナの長手方向は直交する、請求項1記載のアンテナ装置。前記筐体は、直方体であり、前記スロットが形成される面とは異なる面に前記スロットとは異なる他のスロットを有する、請求項1又は2記載のアンテナ装置。前記筐体は、直方体であり、前記スロットは、前記直方体の一の面と、当該一の面に隣接する他の面とにわたって形成される、請求項1又は2記載のアンテナ装置。前記筐体は、直方体であり、前記スロットは、前記直方体の一の面に複数形成される、請求項1又は2記載のアンテナ装置。前記複数のスロットの長さは互いに異なり、使用周波数における波長の半波長に対して、所定の範囲内の長さに設定される、請求項5記載のアンテナ装置。前記筐体には開口部が形成される、請求項1乃至6のいずれか一項記載のアンテナ装置。絶縁性材料で構成され、前記スロットを覆う蓋部をさらに含む、請求項1乃至7のいずれか一項記載のアンテナ装置。前記アンテナは、前記筐体内に配設される基板に実装される、請求項1乃至8のいずれか一項記載のアンテナ装置。ところで、従来のアンテナ装置は、無線機から電磁波を放射し、金属筐体にあるスロットで偏波面を調整している。このため、スロットから放射される電波の利得が低く、効率が低いという問題があった。そこで、本発明は、スロットから放射される電波の利得が高く、効率の高いアンテナ装置を提供することを目的とする。本発明の一局面のアンテナ装置は、導電性材料で形成され、スロットを有する筐体と、前記筐体内に配設されるアンテナとを含み、前記スロットの長手方向は、前記アンテナの長手方向と所定の角度を有する。また、前記所定の角度は90度であり、前記スロットの長手方向と前記アンテナの長手方向は直交してもよい。また、前記筐体は、直方体であり、前記スロットが形成される面とは異なる面に前記スロットとは異なる他のスロットを有してもよい。また、前記筐体は、直方体であり、前記スロットは、前記直方体の一の面と、当該一の面に隣接する他の面とにわたって形成されてもよい。また、前記筐体は、直方体であり、前記スロットは、前記直方体の一の面に複数形成されてもよい。また、前記複数のスロットの長さは互いに異なり、使用周波数における波長の半波長に対して、所定の範囲内の長さに設定されてもよい。また、前記筐体には開口部が形成されてもよい。また、絶縁性材料で構成され、前記スロットを覆う蓋部をさらに含んでもよい。また、前記アンテナは、前記筐体内に配設される基板に実装されてもよい。本発明によれば、スロットから放射される電波の利得が高く、効率の高いアンテナ装置を提供できるという特有の効果が得られる。以下、本発明のアンテナ装置を適用した実施の形態について説明する。実施の形態のアンテナ装置について説明する前に、図1乃至図3を用いて、比較例1、2のアンテナ装置について説明する。<比較例1>図1A、Bは、比較例1のアンテナ装置を示す図である。比較例1のアンテナ装置1は、ダイポールアンテナ部1Aと給電部1Bを含む。図1Aにはダイポールアンテナ部1Aの中央に給電部1Bを記号で示すが、実際には図1Bに示すように、ダイポールアンテナ部1Aは、給電部を挟んで2つのエレメント1A1、1A2に分かれている。ダイポールアンテナ1Aのエレメント1A1、1A2には、それぞれ給電部1Bが設けられる。2つの給電部1Bには、それぞれ、例えば、マイクロストリップラインや同軸ケーブルによって給電が行われる。なお、以下では、ダイポールアンテナを図1Aのように記号化して表す。ダイポールアンテナ部1Aの長さは、一例として、使用周波数における波長の1/2の長さに設定されている。これは、図1Bに示す2つのエレメント1A1、1A2の端から端までの長さである。例えば、使用周波数が2.45GHzの場合、ダイポールアンテナ部1Aの長さは、約60mmである。なお、この場合、エレメント1A1、1A2の長さは、それぞれ、30mmとなる。ダイポールアンテナ部1Aは、例えば、誘電体製の基板の上に、銅箔をパターニングすることによって実現される。給電部1Bは、ダイポールアンテナ部1Aの長さ方向における中央に設けられており、アンテナ装置1には、図示しない通信装置から給電部1Bに、使用周波数の電力が供給される。なお、図1に示すように、X軸、Y軸、Z軸を取る。X軸、Y軸、Z軸は、三次元空間において互いに直交する軸である。図1では、ダイポールアンテナ部1Aは、X軸方向に延在している。図2は、比較例1のアンテナ装置1の特性を示す図であり、AはVSWRVoltageStandingWaveRatio:電圧定在波比の周波数特性、BはXY平面における指向特性、Cは垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性を示す。なお、これらのアンテナ特性は、一例として、アンテナ装置1の使用周波数を2.45GHzに設定して得たシミュレーション結果である。図2Aに示すように、比較例1のアンテナ装置1のVSWRは、使用周波数である2.45GHzで極小となり、極小値は約1.5程度である。これは反射が少なく非常に良好な値である。また、図2Bに示すように、アンテナ装置1のXY面における指向性は、X軸に対して対称であり、図2Cに示すように、垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性は、X軸に対して対称である。<比較例2>次に、図3を用いて、比較例2のアンテナ装置2について説明する。図3は、比較例2のアンテナ装置2を示す図である。比較例2のアンテナ装置2は、比較例1のアンテナ装置1を金属製の筐体2Aの内部に収容した構成を有する。すなわち、アンテナ装置2は、ダイポールアンテナ部1A、給電部1B、筐体2A、及び基板2Bを含む。筐体2Aは、例えば、アルミニウム製の直方体状の筐体であり、六方が封止されている。筐体2の内部の底面には、絶縁体製の基板2Bが配設されている。給電部1Bは、例えば、筐体2A内の電源から通信装置を介して送信波を供給すればよい。アンテナ装置1は、基板2Bに形成されている。図3には、理解しやすくするために、ダイポールアンテナ部1A、給電部1B、及び基板2Bを透視的に示す。このように、筐体2Aで覆うと、給電部1Bダイポールアンテナ部1Aが電波を放射しても、すべて筐体2Aで遮断されるため、筐体2Aの外に電波は放射されない。次に、実施の形態のアンテナ装置について説明する。<実施の形態1>図4は、実施の形態1のアンテナ装置10を示す平面図である。実施の形態1のアンテナ装置10は、ダイポールアンテナ部11A、給電部11B、筐体12A、及び基板12Bを含む。ここで、図4に示すように、X軸、Y軸、Z軸を取る。X軸、Y軸、Z軸は、三次元空間において互いに直交する軸である。図4では、ダイポールアンテナ部11Aは、X軸方向に延在している。ダイポールアンテナ部11Aは、筐体12Aの内部の底面に設けられた誘電体製の基板12Bの上に配設されている。ダイポールアンテナ部11Aは、例えば、銅箔をパターニングすることによって形成される。ダイポールアンテナ部11Aの長さは、一例として、使用周波数における波長の1/2の長さに設定されている。例えば、使用周波数が2.45GHzの場合、ダイポールアンテナ部11Aの長さは、約60mmである。なお、これは比較例1のダイポールアンテナ1Aと同様であり、ダイポールアンテナ11Aは、実際には2つのエレメント図1B参照を含み、2つのエレメントの端から端までの長さが約60mmとなる。給電部11Bは、ダイポールアンテナ部11Aの長さ方向における中央に設けられており、アンテナ装置10には、図示しない通信装置から給電部11Bに、使用周波数の電力が供給される。筐体12Aは、例えば、アルミニウム製の直方体状の筐体であり、上面にスロット12Cが設けられている。スロット12Cは、筐体12Aの上面に設けられ、長手方向がY軸方向を向くとともに短手方向がX軸方向を向くように形成された切り欠き部である。スロット12Cの長手方向の向きY軸方向は、ダイポールアンテナ部11Aの長手方向の向きX軸方向と直交するように設定されている。スロット12Cの長手方向の長さは、アンテナ装置10の使用周波数における波長λの半分の長さλ/2に設定されている。筐体12Aの内部の底面には、絶縁体製の基板12Bが配設されている。給電部11Bは、例えば、筐体12A内の電源から通信装置を介して送信波を供給すればよい。なお、筐体12Aは、スロット12C以外の部分は、すべて封止されている。アンテナ装置10は、基板12Bに形成されている。図4には、理解しやすくするために、ダイポールアンテナ部11A、給電部11B、及び基板12Bを透視的に示す。このような実施の形態1のアンテナ装置10において、給電部11Bに送信波を供給すると、ダイポールアンテナ部11Aが電波を放射する。筐体12Aの内部では、ダイポールアンテナ部11AのZ軸マイナス方向への放射は、筐体12Aの底面によって遮断される。このため、筐体12Aの内部におけるダイポールアンテナ部11Aの指向特性は、比較例1のアンテナ装置1のダイポールアンテナ部1A図1参照の図2Cに示す指向特性のXY平面よりもZ軸方向プラス側にある部分すなわち、図2Cに示す分布のうちXY平面よりZ軸におけるプラスにある半分の分布で表される指向特性となる。しかしながら、ダイポールアンテナ部11Aは筐体12Aに覆われており、筐体12Aに形成されている開口部はスロット12Cだけである。このため、ダイポールアンテナ部11Aから放射された電波は、スロット12Cを介して筐体12Aの外部に放射される。このとき、ダイポールアンテナ部11Aが形成する電界の向きはX軸方向となる。また、スロット12Cの短手方向はX軸方向を向いている。従って、スロット12Cには、スロット12Cの短手方向X軸方向においてスロット12Cを挟んだ一方12C1と他方12C2との間に電界が生じ、X軸方向に延在しているダイポールアンテナ11Aと同じ働きをする。このとき、スロット12Cの長手方向の長さはλ/2に設定されているため、ダイポールアンテナ11Aから放射された電波と共振を発生し、X軸方向の偏波が放射される。このため、実施の形態1のアンテナ装置10では、ダイポールアンテナ部11Aが電波を放射すると、スロット12Cから電波が放射される。なお、筐体12Aは、スロット12C以外に開口部を有しないため、筐体12Aのスロット12C以外の部分から電波が放射されることはない。図5は、実施の形態1のアンテナ装置10の特性を示す図であり、AはVSWRVoltageStandingWaveRatio:電圧定在波比の周波数特性、BはXY平面における指向特性、Cは垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性を示す。なお、これらのアンテナ特性は、一例として、アンテナ装置10の使用周波数を2.45GHzに設定して得たシミュレーション結果である。図5Aに示すように、VSWR特性は、使用周波数である2.45GHzにおいて極小値約10が得られた。また、図5Bに示すように、XZ平面における指向特性では、Z軸のプラス方向に0dBi前後の均等な分布が得られた。これは、スロット12Cを通じて、Z軸のプラス方向に電波が放射されていることを表している。また、図5Cに示すように、垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性は、Z軸のプラス方向に分布が広がっており、Y軸方向よりもX軸方向に幅広く広がっていることが確認できた。なお、最大値は、2dBiであった。以上のように、実施の形態1によれば、ダイポールアンテナ部11Aと直交する方向に長手方向を有するスロット12Cで指向性を設定することができ、スロットから放射される電波の利得が高く、効率の高いアンテナ装置10を提供することができる。このため、用途に応じてスロット12Cの向きを調整すれば、用途に応じた方向だけに効率的に電波を放射することができる。次に、図6を用いて、実施の形態1のアンテナ装置10Aについて説明する。図6は、実施の形態1のアンテナ装置10Aを示す図である。図6Aは斜視図であり、理解しやすくするために内部構成を透視的に示す。図6Bは図6AのA-A断面を示す図である。図6A、Bに示すアンテナ装置10Aは、図4に示す実施の形態1のアンテナ装置10に、通信回路等を追加し、構成をより具体的にしたものである。アンテナ装置10Aは、ダイポールアンテナ部11A、給電部11B、基板12B、RFRadioFrequencyモジュール13、MCUMicroControlUnit14、電源15、及び蓋部16を含む。RFモジュール13は、アンテナ11Aの給電部11Bにマイクロストリップライン11Cを介して接続されている。また、RFモジュール13は、基板12Bの配線を介して、MCU14及び電源15に接続されている。RFモジュール13は、電源15から電力供給を受け、MCU14によって制御されることにより、アンテナ11Aから電波を放射する。MCU14は、電源15から電力供給を受け、RFモジュール13を制御し、RFモジュール13にアンテナ11Aから電波を放射させる。電源15は、例えば、充電可能な二次電池であり、充電することにより、繰り返し利用可能である。蓋部16は、筐体12Aの上面において、スロット部12Cを覆うように配設されている。蓋部16は、絶縁性があり、スロット部12Cを封止できる部材であればよい。蓋部16は、例えば、樹脂、ガラス、又は布等で構成することができる。このような実施の形態1のアンテナ装置10Aにおいて、筐体12A及び蓋部16に十分な強度を持たせれば、例えば、アンテナ装置10Aをスマートメータとして用いることができる。スマートメータは、例えば、電力の利用量等を計測し、利用量を表す信号を遠隔地に送信する装置である。実施の形態1のアンテナ装置10Aは、例えば、アンテナ装置10Aに電力計を取り付けることにより、スマートメータのように情報を遠隔監視する装置に利用可能である。特に、筐体12A及び蓋部16に十分な強度を持たせれば、長期間にわたって戸外に設置されても大丈夫である。<実施の形態2>図7は、実施の形態2のアンテナ装置20を示す図である。実施の形態2のアンテナ装置20は、スロット22Cが5本形成されている点が実施の形態1のアンテナ装置図4参照と異なる。その他の構成は実施の形態1のアンテナ装置10と同様であるため、同様の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。なお、図7では、理解しやすくするために、ダイポールアンテナ部11A、給電部11B、及び基板12Bを透視的に示す。筐体22Aは、例えば、アルミニウム製の直方体状の筐体であり、上面に5本のスロット22Cを有する。各スロット22Cの長手方向の長さは、アンテナ装置10の使用周波数における波長λの半分の長さλ/2に設定されている。スロット22Cは、実施の形態1のアンテナ装置10のスロット12Cと同様に、筐体22Aの上面に設けられ、長手方向がY軸方向を向くとともに短手方向がX軸方向を向くように形成された切り欠き部である。スロット22Cの長手方向の向きY軸方向は、ダイポールアンテナ部11Aの長手方向の向きX軸方向と直交するように設定されている。実施の形態2のアンテナ装置20では、5本のスロット22Cから、Z軸プラス方向に電波が放射される。図8は、実施の形態2のアンテナ装置20の特性を示す図であり、AはVSWRの周波数特性、BはXY平面における指向特性、Cは垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性を示す。なお、これらのアンテナ特性は、一例として、アンテナ装置20の使用周波数を2.45GHzに設定して得たシミュレーション結果である。図8Aに示すように、VSWR特性は、使用周波数である2.45GHzにおいて極小値約10が得られた。また、実施の形態1のアンテナ装置10に比べると、VSWR特性は、幅広い特性になった。また、図8Bに示すように、XZ平面における指向特性では、Z軸のプラス方向に0dBi前後の均等な分布が得られた。これは、スロット22Cを通じて、Z軸のプラス方向に電波が放射されていることを表している。また、図8Cに示すように、垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性は、Z軸のプラス方向に分布が広がっており、Y軸方向よりもX軸方向に幅広く広がっていることが確認できた。なお、最大値は、1.3dBiであった。なお、実施の形態2のアンテナ装置20は、実施の形態1のアンテナ装置10と同様に、例えば、スマートメータとして利用することができる。以上のように、実施の形態2によれば、スロット22Cを複数設けることで、実施の形態1のアンテナ装置10よりもさらに指向性を調整することができ、スロットから放射される電波の利得が高く、効率の高いアンテナ装置20を提供することができる。このため、用途に応じてスロット22Cの本数や向きを調整すれば、用途に応じた方向だけに電波を放射することができる。ここで、図9及び図10を用いて、5本のスロット22Cの長さを変更した実施の形態2の変形例のアンテナ装置20Aについて説明する。図9は、実施の形態2の変形例のアンテナ装置20Aを示す図である。実施の形態2の変形例のアンテナ装置20Aは、5本のスロット22C1~22C5の長さを変えた点が図7に示す実施の形態2のアンテナ装置20と異なる。その他の構成は実施の形態2のアンテナ装置20と同様である。なお、図9には、理解しやすくするために、ダイポールアンテナ部11A、給電部11B、及び基板12Bを透視的に示す。スロット22C1~22C5の長手方向の長さは、スロット22C1が最も長く、スロット22C5が最も短く設定されている。例えば、スロット22C3の長さは、使用周波数における波長λの半分λ/2であり、スロット22C1の長さは、使用周波数における波長λの半分λ/2より20長く設定され、スロット22C2の長さは、使用周波数における波長λの半分λ/2より10長く設定される。また、スロット22C4の長さは、使用周波数における波長λの半分λ/2より10短く設定され、スロット22C5の長さは、使用周波数における波長λの半分λ/2より20短く設定される。すなわち、スロット22C1~22C5の長手方向の長さは、スロット22C3の長さλ/2を中心として、±20の範囲に収まるように設定される。図10は、実施の形態2の変形例のアンテナ装置20Aの特性を示す図であり、AはVSWRの周波数特性、BはXY平面における指向特性、Cは垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性を示す。なお、これらのアンテナ特性は、一例として、アンテナ装置20Aの使用周波数を2.45GHzに設定して得たシミュレーション結果である。図10Aに示すように、VSWR特性は、使用周波数である2.45GHzにおいて極小値約10が得られた。また、2.6GHzにおいても極小値約9が得られた。VSWR特性は、実施の形態1のアンテナ装置10に比べると、幅広い特性になり、実施の形態2のアンテナ装置20に比べると、高周波側における低減が認められた。また、図10Bに示すように、XZ平面における指向特性では、Z軸のプラス方向に0dBi前後の均等な分布が得られた。これは、スロット22C1~22C5を通じて、Z軸のプラス方向に電波が放射されていることを表している。また、図10Cに示すように、垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性は、Z軸のプラス方向に分布が広がっており、Y軸方向よりもX軸方向に幅広く広がっていることが確認できた。なお、最大値は、1.3dBiであった。なお、実施の形態2の変形例のアンテナ装置20Aは、実施の形態1のアンテナ装置10と同様に、例えば、スマートメータとして利用することができる。以上のように、実施の形態2の変形例によれば、ダイポールアンテナ部11Aと直交する方向に長手方向を有するスロット22C1~22C5を複数設けることで、実施の形態1のアンテナ装置10よりもさらに指向性を調整することができ、スロットから放射される電波の利得が高く、効率の高いアンテナ装置20Aを提供することができる。このため、用途に応じてスロット22C1~22C5の長さを調整すれば、用途に応じた方向だけに電波を放射することができる。<実施の形態3>図11は、実施の形態3のアンテナ装置30を示す図である。実施の形態3のアンテナ装置30は、筐体32Aの上面と側面にスロット32C1と32C2が形成されている点が実施の形態1のアンテナ装置図4参照と異なる。その他の構成は実施の形態1のアンテナ装置10と同様であるため、同様の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。なお、図11には、理解しやすくするために、ダイポールアンテナ部11A、給電部11B、及び基板12Bを透視的に示す。筐体32Aは、例えば、アルミニウム製の直方体状の筐体であり、上面と側面にスロット32C1、32C2を1本ずつ有する。各スロット32C1、32C2の長手方向の長さは、アンテナ装置10の使用周波数における波長λの半分の長さλ/2に設定されている。スロット32C1は、実施の形態1のアンテナ装置10のスロット12Cと同様に、筐体32Aの上面に設けられ、長手方向がY軸方向を向くとともに短手方向がX軸方向を向くように形成された切り欠き部である。スロット32C1の長手方向の向きY軸方向は、ダイポールアンテナ部11Aの長手方向の向きX軸方向と直交するように設定されている。スロット32C2は、筐体32Aの外周面に沿ってスロット32C1をY軸マイナス方向に延伸した場合に、上面32Dに隣接する側面32Eにおいて、長手方向がZ軸方向を向くとともに短手方向がX軸方向を向くように形成された切り欠き部である。スロット32C2の長手方向の向きZ軸方向は、ダイポールアンテナ部11Aの長手方向の向きX軸方向と直交するように設定されている。実施の形態1で説明したように、ダイポールアンテナ部11Aが形成する電界の向きはX軸方向となる。また、スロット32C2の短手方向はX軸方向を向いている。従って、スロット32C1、32C2には、スロット32C1、32C2の短手方向X軸方向においてスロット32C1、32C2を挟んだ一方と他方との間に電界が生じ、X軸方向に延在しているダイポールアンテナ11Aと同じ働きをする。このとき、スロット32C1、32C2の長手方向の長さはλ/2に設定されているため、ダイポールアンテナ11Aから放射された電波と共振を発生し、X軸方向の偏波が放射される。実施の形態3のアンテナ装置30では、スロット32C1、32C2から、それぞれ、Z軸プラス方向、Y軸マイナス方向に電波が放射される。図12は、実施の形態3のアンテナ装置30の特性を示す図であり、AはVSWRの周波数特性、BはXY平面における指向特性、Cは垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性を示す。なお、これらのアンテナ特性は、一例として、アンテナ装置30の使用周波数を2.45GHzに設定して得たシミュレーション結果である。図12Aに示すように、VSWR特性は、使用周波数である2.45GHzにおいて極小値約5が得られた。また、実施の形態1のアンテナ装置10に比べると、VSWR特性は、幅広い特性になった。また、図12Bに示すように、XZ平面における指向特性では、Z軸のプラス方向に0dBi前後の均等な分布が得られた。これは、スロット32C1、32C2を通じて、それぞれ、Z軸のプラス方向、Y軸のマイナス方向に電波が放射されていることを表している。また、図12Cに示すように、垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性は、Z軸のプラス方向に分布が広がっており、Y軸方向よりもX軸方向に幅広く広がっていることが確認できた。なお、最大値は、3dBiであった。以上のように、実施の形態3によれば、実施の形態1のアンテナ装置10よりもVSWR特性及び指向特性ともに改善されたアンテナ装置30を提供することができる。なお、実施の形態3のアンテナ装置30は、実施の形態1のアンテナ装置10と同様に、例えば、スマートメータとして利用することができる。以上のように、実施の形態3によれば、ダイポールアンテナ部11Aと直交する方向に長手方向を有するスロット32C1、32Cを設けることで、実施の形態1のアンテナ装置10よりもさらに指向性を調整することができ、スロットから放射される電波の利得が高く、効率の高いアンテナ装置30を提供することができる。このため、用途に応じてスロット32C1、32C2の本数や向きを調整すれば、用途に応じた方向だけに電波を放射することができる。次に、図13及び図14を用いて実施の形態3のアンテナ装置30の変形例について説明する。図13は、実施の形態3の第1変形例によるアンテナ装置30Bを示す図である。アンテナ装置30Bは、筐体32Aの上面32Dから側面32Eにわたって形成されたスロット32Cを有する。スロット32Cは、部分321、322を有する。その他の構成は、図11に示す実施の形態3のアンテナ装置30と同様である。なお、図13には、理解しやすくするために、ダイポールアンテナ部11A、給電部11B、及び基板12Bを透視的に示す。スロット32Cは、上面32Dに形成される部分321の長手方向がY軸方向を向くとともに短手方向がX軸方向を向くように形成されている。部分321の長手方向の向きY軸方向は、ダイポールアンテナ部11Aの長手方向の向きX軸方向と直交するように設定されている。また、スロット32Cは、側面32Eに形成される部分322の長手方向がZ軸方向を向くとともに短手方向がX軸方向を向くように形成されている。部分322の長手方向の向きZ軸方向は、ダイポールアンテナ部11Aの長手方向の向きX軸方向と直交するように設定されている。スロット32Cの長手方向の長さは、部分321、322を合わせて、アンテナ装置10の使用周波数における波長λの半分の長さλ/2に設定されている。実施の形態3の第1変形例によれば、VSWR特性及び指向特性がともに改善されたアンテナ装置30Bを提供することができる。図14は、実施の形態3の第2変形例のアンテナ装置30Cを示す図である。アンテナ装置30Cは、筐体32Aの上面32Dに形成されたスロット32Cを有する。アンテナ装置30Cのスロット32Cは、コの字型に形成されており、部分321C、322C、323Cを有する。なお、図14には、理解しやすくするために、ダイポールアンテナ部11A、給電部11B、及び基板12Bを透視的に示す。部分321C、323Cは、それぞれ、部分322Cの両端に位置し、長手方向がX軸方向を向くとともに、短手方向がY軸方向を向いている。また、部分322Cは、部分321C、323Cの間に位置し、長手方向がY軸方向を向くとともに、短手方向がX軸方向を向いている。スロット32Cは、部分321C、322C、323Cの全体で、アンテナ装置10の使用周波数における波長λの半分の長さλ/2に設定されている。スロット32Cには、少なくとも部分322Cにおいて、短手方向X軸方向においてスロット32Cを挟んだ一方と他方との間に電界が生じ、X軸方向に延在しているダイポールアンテナ11Aと同じ働きをする。このとき、スロット32Cの長さはλ/2に設定されているため、ダイポールアンテナ11Aから放射された電波と共振を発生し、X軸方向の偏波が放射される。このように、コの字型のスロット32Cは、特に、上面が小さくてスロット32Cを上面に収めきれないような場合に、有効である。実施の形態3の第2変形例によれば、VSWR特性及び指向特性がともに改善されたアンテナ装置30Cを提供することができる。<比較例3>次に、実施の形態4のアンテナ装置について説明する前に、比較例3のアンテナ装置について説明する。図15は、比較例3のアンテナ装置3を示す図である。比較例3のアンテナ装置3は、比較例2のアンテナ装置2図3参照の手前側Y軸のマイナス方向側の側面に開口部3Aを有する点が比較例2のアンテナ装置2と異なる。その他の構成は、比較例2のアンテナ装置2と同様である。なお、図15には、理解しやすくするために、ダイポールアンテナ部1A、給電部1B、及び基板2Bを透視的に示す。比較例3のアンテナ装置3の筐体2Aは開口部3Aを有するため、ダイポールアンテナ部1Aから電波が放射されると、開口部3Aを通じて、電波が筐体2Aの外部に放射される。図16は、比較例3のアンテナ装置3の特性を示す図であり、AはVSWRの周波数特性、Bは垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性を示す。なお、これらのアンテナ特性は、一例として、アンテナ装置3の使用周波数を2.45GHzに設定して得たシミュレーション結果である。図16Aに示すように、比較例3のアンテナ装置3のVSWRは、使用周波数である2.45GHzで極小となり、極小値は約2.8程度である。また、図16Bに示すように、垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性は、Y軸マイナス方向に偏っている。これは、Y軸マイナス方向の側面に開口部3Aを有するためと考えられる。なお、最大値は、6dBiであった。<実施の形態4>次に、実施の形態4のアンテナ装置40について説明する。図17は、実施の形態4のアンテナ装置40を示す図である。実施の形態4のアンテナ装置40は、比較例3のアンテナ装置3に、実施の形態1のアンテナ装置のスロット12C図4参照と同様のスロット42Cを設けたものである。このため、実施の形態1のアンテナ装置10及び比較例3のアンテナ装置3と同様の構成要素には同一符号を付し、その説明を省略する。なお、図17には、理解しやすくするために、ダイポールアンテナ部11A、給電部11B、及び基板12Bを透視的に示す。スロット42Cは、筐体42Aの上面に設けられ、長手方向がY軸方向を向くとともに短手方向がX軸方向を向くように形成された切り欠き部である。スロット42Cの長手方向の向きZ軸方向は、ダイポールアンテナ部11Aの長手方向の向きX軸方向と直交するように設定されている。スロット12Cの長手方向の長さは、アンテナ装置10の使用周波数における波長λの半分の長さλ/2に設定されている。図18は、実施の形態4のアンテナ装置40の特性を示す図であり、AはVSWRの周波数特性、Bは垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性を示す。なお、これらのアンテナ特性は、一例として、アンテナ装置40の使用周波数を2.45GHzに設定して得たシミュレーション結果である。図18Aに示すように、実施の形態4のアンテナ装置40のVSWRは、使用周波数である2.45GHzで極小となり、極小値は約1.3程度の良好な値である。VSWR特性は、比較例3のアンテナ装置3のVSWR特性に比べて幅広い特性になった。また、図18Bに示すように、垂直偏波、水平偏波、及び円偏波の合計による指向特性は、比較例3のアンテナ装置3よりも、Z軸プラス方向にシフトした。これは、筐体42Aの上面に形成されたスロット42CからZ軸プラス方向に電波が放射されたためと考えられる。なお、最大値は、6dBiであった。以上のように、実施の形態4によれば、ダイポールアンテナ部11Aと直交する方向に長手方向を有するスロット42Cを設けることで、実施の形態1のアンテナ装置10よりもさらに指向性を調整することができ、スロット42Cから放射される電波の利得が高く、効率の高いアンテナ装置40を提供することができる。このため、用途に応じてスロット42Cの本数や向きを調整すれば、用途に応じた方向だけに電波を放射することができる。以上、本発明の例示的な実施の形態のアンテナ装置について説明したが、本発明は、具体的に開示された実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲から逸脱することなく、種々の変形や変更が可能である。