翼形部112と、前記翼形部の半径方向外側端部における先端シュラウド110とを備えるタービンバケットであって、前記先端シュラウド110が、前記翼形部と一体形に形成されかつ第1の金属材料から成る第1の半径方向内側先端シュラウド部品116Aと、第1の半径方向内側先端シュラウド部品に接合されかつ第2の金属材料から成る第2の半径方向外側構造先端シュラウド部品116Bとを含んでいる、タービンバケット。第2の金属材料が第1の金属材料よりも高温性能を有する、請求項1記載のタービンバケット。第2の金属材料が第1の金属材料よりも低密度を有する、請求項1記載のタービンバケット。第2の金属材料が第1の金属材料よりも高温性能を有する、請求項3記載のタービンバケット。第1の半径方向内側及び第2の半径方向外側構造先端シュラウド部品116A、116Bが、対向するほぼ平坦表面に沿って接合される、請求項1記載のタービンバケット。第1の半径方向内側及び第2の半径方向外側構造先端シュラウド部品116A、116Bが、該内側及び外側部品間の接合を強化する対向する成形表面に沿って接合される、請求項1記載のタービンバケット。第1の金属材料がニッケル又はコバルト基合金を含む、請求項1記載のタービンバケット。第2の金属材料が第1の金属材料よりも高温性能を有する単結晶ニッケル又はコバルト基超合金を含む、請求項1記載のタービンバケット。第2の金属材料が発泡金属を含む、請求項1記載のタービンバケット。第2の金属材料が発泡単結晶ニッケル又はコバルト基超合金を含む、請求項1記載のタービンバケット。前記先端シュラウド110の両円周方向端部が、タービンロータホイール上の隣接するバケット先端シュラウドと噛合い係合状態になる輪郭であり、第2の半径方向外側構造先端シュラウド部品116Bが、1以上のシール歯118を支持する、請求項1記載のタービンバケット。翼形部112と、前記翼形部の半径方向外側端部における先端シュラウド110とを備えるタービンバケットであって、前記先端シュラウド110が、前記翼形部と一体形に形成されかつ第1の金属材料から成る第1の半径方向内側部品116Aと、互いに接合されてそれを形成する第2の1以上の金属材料から成りかつ第1の金属材料に接合された第2の半径方向外側部品116Bとを含んでおり、第2の金属材料が、第1の金属材料よりも高温性能及び/又は低密度を有する1種以上の成分で構成される、タービンバケット。第2の金属材料が第1の金属材料よりも低密度を有する、請求項12記載のタービンバケット。第2の金属材料が発泡されて前記低密度を生成する、請求項12記載のタービンバケット。一体形タービンバケット先端シュラウドを形成する方法であって、aタービンバケットの翼形部112を第1の一体形半径方向内側先端シュラウド部品116Aと共に形成するステップと、b第2の半径方向外側構造先端シュラウド部品116Bを第1の一体形半径方向内側先端シュラウド部品に接合するステップとを含む方法。それ故に、クリープを生じる傾向がより少なく、従ってバケットの予測有効寿命を満たすことに関してより有利である先端シュラウド構成を得ることが望ましいと言える。第1の例示的であるが非限定的な実施形態によると、本発明は、タービンバケットを提供し、本タービンバケットは、翼形部と、翼形部の半径方向外側端部における先端シュラウドとを含み、先端シュラウドは、翼形部と一体形に形成されかつ第1の金属材料から成る第1の半径方向内側先端シュラウド部品と、内側先端シュラウド部品に接合されかつ第2の金属材料から成る第2の半径方向外側構造先端シュラウド部品とを含む。別の例示的であるが非限定的な態様では、本発明は、タービンバケットを提供し、本タービンバケットは、翼形部と、翼形部の半径方向外側端部における先端シュラウドとを含み、先端シュラウドは、翼形部と一体形に形成されかつ第1の金属材料から成る第1の半径方向内側部品と、互いに接合されてそれを形成する第2の1以上の金属材料から成りかつ第1の金属材料に接合された第2の半径方向外側部品とを含み、また第2の金属材料は、第1の金属材料よりも高温性能及び/又は低密度を有する1種以上の成分で構成される。さらに別の態様では、本発明は、一体形タービンバケット先端シュラウドを形成する方法を提供し、本方法は、aタービンバケットの翼形部を第1の一体形半径方向内側先端シュラウド部品と共に形成するステップと、b第2の半径方向外側構造先端シュラウド部品を第1の一体形半径方向内側先端シュラウド部品に接合するステップとを含む。次に、以下に特定する図面に関連させて、本発明を説明する。図1~図3は、隣接する半径方向内側翼形部12及び一体形先端シュラウド14を備えたタービンバケット先端領域10を示している。図示しているのは、一体形先端シュラウド構成の側面、上面及び円周方向図である。先端シュラウド14は、シュラウドプロパ又はベース部16を含み、シュラウドベース部16は一般的に、次に少なくとも1つの直立又は半径方向突出シール歯18を支持する。多くの場合に、シュラウド14は、バケットと一体形に製作される。一般的に、バケットは鋳造され、かつ鋳造後に、先端シュラウドは、その最終形状に機械加工される。図2は、翼形部12にオーバハングした先端シュラウド16の側方又は側部領域前方及び後方端縁部分とも呼ぶ20、22を示しており、またクリープを生じる傾向があり、その結果時の経過と共に高い温度及び高い曲げ応力に曝されることになるのはこれらの領域破線で囲んだである。円周方向端縁部24、26は、隣接するバケット先端シュラウドその1つを参照符号28で示す上の同様な端縁部と係合する形状になっている。次に図4~図6を参照すると、例示的であるが非限定的な実施形態による接合二金属先端シュラウド領域110を示している。より具体的には、翼形部112は、半径方向内側及び外側部品116A、116Bで構成された先端シュラウド114を含み、内側部品116Aは、翼形部112と一体形に形成された状態になっている。半径方向内側先端シュラウド部品116Aは、一般的なバケット低温能力、等軸又は一方向凝固ニッケル基、コバルト基或いはその他の超合金から成ることができる。半径方向外側先端シュラウド部品116Bは、半径方向内側先端シュラウド部品116Aに接合され、かつより高温かつ高価格合金材料及び/又はより低密度材料で製作される。例えば、1400°~1800°又はそれ以上の温度特性を有しかつ低価格ニッケル基超合金内側先端シュラウド部品116Aと同様な密度を有する単結晶ニッケル基ReneN5超合金が好適である。別の解決方法は、発泡金属のようなより低密度材料を使用することである。発泡金属は、任意選択的に異種のかつさらに高温合金を混合した同じReneN5材料とすることができる。より低密度発泡金属材料は、該金属材料が応力を低下させてシュラウド先端がより高い温度に耐えるようにするので、有効である。従って、上記の二部品先端シュラウド内におけるクリープ発生を減少させるために、2つの例示的な技術的方法、つまり半径方向外側先端シュラウド部品内でより高温能力材料を使用すること、或いは半径方向外側先端シュラウド部品内でより高温性能材料と共に又はより高温性能材料がない状態で発泡金属のようなより密度材料を使用することを採用することができる。いずれのケースでも、両部品116A及び116Bは事実上構造用のものである、つまり内側部品116Aは別の材料による単なるクラッド又は皮膜ではないことを理解されたい。実際には、外側部品116Bは、先端シュラウド114に強度を付加している。先端シュラウド部品平坦接合部表面117A、117Bの接合前処理は、先端シュラウド部品間の接合を強化するための粗面処理、ニッケルフラッシング又はその他の好適な方法を含むことができる。しかしながら、1つ又は両方の接合部表面には、それぞれの対向表面の1以上の凹部内には嵌合して接合線に沿った剪断に抗するようになった半径方向タブを設けることができることを理解されたい。内側及び外側先端シュラウド部品116A及び116Bが、例えば拡散ロウ付けによって互いに接合されると、外側のより高温能力部品116Bは、より低温能力先端シュラウド部品116Aを維持しかつ強化して、温度及び構造能力を大幅に増大させかつ先端シュラウドのクリープ及び/又は低サイクル疲労性能を著しく高める。拡散ロウ付けは、部品部品自体に近接して接合線強度を与えるので、有利である。外側先端シュラウド部品116Bがより低密度材料で製作された構成では、下方先端シュラウド116Aに作用する及びバケット全体に作用する引張り又はG力が低下する。この実施形態の場合には、バケット翼形部の応力が低下しかつその有効寿命が向上する。加えて、オーバハング領域20及び22におけるシュラウド寸法を増大させて、バケット先端間のギャップによってのみ中断された連続円周方向表面を形成することができる。この被覆範囲の向上により、先端損失が低減されかつ先端間隙が改善されて、性能が高められる。外側シュラウド部品116B内に1以上のシュラウドシール歯118を組入れて、先端シュラウド性能をさらに向上させることができる。その他の接合方法もまた使用することができることが、分かるであろう。接合した接合部の検査は、接合先端シュラウド部品の最終機械加工後に行なうことができる。接合線は、あらゆる発生可能性空隙について目視検査することができるが、外側表面接合線から離れた内側接合領域は、例えば超音波孔検査又は識別によって非破壊検査して、完全な接合を保証することができる。現時点で最も実用的かつ好ましい実施形態であると考えられるものに関して本発明を説明してきたが、本発明が開示した実施形態に限定されるべきものではなく、逆に、特許請求の範囲の技術思想及び技術的範囲内に含まれる様々な変更及び均等な構成を保護しようとするものであることを理解されたい。