板状を呈する太陽電池モジュールを設置場所に支持する太陽電池モジュール用支持装置であって、前記太陽電池モジュールの周縁部分を両面から挟んで保持する保持部材と、前記保持部材を前記設置場所に支持する支持部材と、を備えるとともに、前記保持部材および前記支持部材は、純チタンまたはチタン合金から構成されることを特徴とする太陽電池モジュール用支持装置。前記保持部材は、前記太陽電池モジュールが枠内に沿って配置される枠体と、前記太陽電池モジュールの裏面及び前記枠体の一方の面を支持する板体と、前記枠体の他方の面に設置されるとともに、前記太陽電池モジュールの前記周縁部分を前記板体とで挟持する挟持体と、を有するとともに、前記挟持体、前記枠体および前記板体は、それぞれを重ね合わせた状態で、積層方向に連通する第1連通孔をそれぞれ有しており、前記第1連通孔に連通することで、前記挟持体、前記枠体および前記板体を着脱自在に締結する第1締結具を備えることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュール用支持装置。前記挟持体、前記枠体および前記板体は、それぞれを重ね合わせた状態で、積層方向に連通する第2連通孔をそれぞれ有しており、前記支持部材は、第3連通孔を有しており、前記板体と前記支持部材との間に設けられるとともに、前記第2連通孔に対応する位置に第4連通孔を有し、前記第3連通孔に対応する位置に第5連通孔を有する連結部材を備えるとともに、前記第2連通孔と前記第4連通孔に連通することで、前記挟持体、前記枠体、前記板体および前記連結部材を着脱自在に締結する第2締結具と、前記第3連結孔と前記第5連通孔に連通することで、前記連結部材と前記支持部材とを着脱自在に締結する第3締結具と、を備えることを特徴とする請求項2に記載の太陽電池モジュール用支持装置。前記純チタンまたはチタン合金の不可避的不純物としてのN、Cが、それぞれ、N:0.07質量以下、C:0.08質量以下、であることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載の太陽電池モジュール用支持装置。前記チタン合金は、Si、Pd、Ni、Ru、Cr、Al、V、Mo、Zr、Sn、Ta、Nb、Feのうち1種以上5種以下を合計で0.01質量以上33質量以下含有するとともに、Si:1.4質量以下、Pd:0.6質量以下、Ni:1.1質量以下、Ru:0.04質量以下、Cr:9.0質量以下、Al:13.0質量以下、V:32質量以下、Mo:13.0質量以下、Zr:11.0質量以下、Sn:7.0質量以下、Ta:10.0質量以下、Nb:6.0質量以下、Fe:4.0質量以下であることを特徴とする請求項4に記載の太陽電池モジュール用支持装置。しかしながら、特許文献1、2に開示されている材料アルミニウムとガルバリウム鋼板から構成される支持装置は、耐食性および耐候性に優れているといっても、10~20年で腐食等の劣化が発生してしまう。太陽電池モジュールの寿命が20年前後であれば、特に問題はなかったが、今後、太陽電池モジュールの寿命はさらに延びることが予想されることから、支持装置の耐食性および耐候性を向上させ、さらなる長寿命化耐用年数の長期化を図る必要がある。そこで、本発明は、耐用年数の長い太陽電池モジュール用支持装置を提供することを課題とする。前記課題を解決するために、本発明に係る太陽電池モジュール用支持装置は、板状を呈する太陽電池モジュールを設置場所に支持する太陽電池モジュール用支持装置であって、前記太陽電池モジュールの周縁部分を両面から挟んで保持する保持部材と、前記保持部材を前記設置場所に支持する支持部材と、を備えるとともに、前記保持部材および前記支持部材は、純チタンまたはチタン合金から構成されることを特徴とする。この太陽電池モジュール用支持装置によれば、太陽電池モジュール用支持装置の保持部材および支持部材が純チタンまたはチタン合金から構成されることから、太陽電池モジュール用支持装置の耐食性および耐候性を向上させることができる。また、純チタンまたはチタン合金は、機械強度にも優れることから、太陽電池モジュール用支持装置の各部材を薄くおよび細く構成することが可能となる。さらに、純チタンまたはチタン合金は、鉄系材料と比較し、60程度の重量であるため、太陽電池モジュール用支持装置を軽量化することができる。加えて、純チタンまたはチタン合金の熱膨張率は、モジュールの基板に用いられるガラス材料の熱膨張率に近いため、太陽光の受光の有無に起因した熱膨張や収縮が生じても、モジュールガラス材料と保持部材との間において極端に大きな応力が発生することはない。また、本発明に係る太陽電池モジュール用支持装置は、前記保持部材が、前記太陽電池モジュールが枠内に沿って配置される枠体と、前記太陽電池モジュールの裏面及び前記枠体の一方の面を支持する板体と、前記枠体の他方の面に設置されるとともに、前記太陽電池モジュールの前記周縁部分を前記板体とで挟持する挟持体と、を有するとともに、前記挟持体、前記枠体および前記板体は、それぞれを重ね合わせた状態で、積層方向に連通する第1連通孔をそれぞれ有しており、前記第1連通孔に連通することで、前記挟持体、前記枠体および前記板体を着脱自在に締結する第1締結具を備えることが好ましい。この太陽電池モジュール用支持装置によれば、挟持体、枠体、および、板体を重ね合わせた状態で、積層方向に連通する第1連通孔に第1締結具を連通させ締結することで、枠体の枠内に沿って配置された太陽電池モジュールを挟持体および板体とで挟持することができる。そして、第1締結具の締結を解除することで、挟持体、枠体、および、板体を積層方向に離間し、枠体から太陽電池モジュールを容易に取り外すことができる。また、本発明に係る太陽電池モジュール用支持装置は、前記挟持体、前記枠体および前記板体は、それぞれを重ね合わせた状態で、積層方向に連通する第2連通孔をそれぞれ有しており、前記支持部材は、第3連通孔を有しており、前記板体と前記支持部材との間に設けられるとともに、前記第2連通孔に対応する位置に第4連通孔を有し、前記第3連通孔に対応する位置に第5連通孔を有する連結部材を備えるとともに、前記第2連通孔と前記第4連通孔に連通することで、前記挟持体、前記枠体、前記板体および前記連結部材を着脱自在に締結する第2締結具と、前記第3連結孔と前記第5連通孔に連通することで、前記連結部材と前記支持部材とを着脱自在に締結する第3締結具と、を備えることが好ましい。この太陽電池モジュール用支持装置によれば、保持部材、連結部材を重ね合わせた状態で、保持部材の第2連通孔および連結部材の第4連通孔に第2締結具を連通させ締結するとともに、連結部材、支持部材を重ね合わせた状態で、連結部材の第5連通孔および支持部材の第3連通孔に第3締結具を連通させ締結することで、保持部材と支持部材とを連結部材を介して連結することができる。そして、第2締結具と第3締結具の締結を解除することで、挟持体、枠体、および、板体を積層方向に離間し、枠体から太陽電池モジュールを容易に取り外すことができるとともに、支持部材から保持部材を容易に取り外すこともできる。また、本発明に係る太陽電池モジュール用支持装置は、前記純チタンまたはチタン合金の不可避的不純物としてのN、Cが、それぞれ、N:0.07質量以下、C:0.08質量以下、であることが好ましい。そして、前記チタン合金は、Si、Pd、Ni、Ru、Cr、Al、V、Mo、Zr、Sn、Ta、Nb、Feのうち1種以上5種以下を合計で0.01質量以上33質量以下含有するとともに、Si:1.4質量以下、Pd:0.6質量以下、Ni:1.1質量以下、Ru:0.04質量以下、Cr:9.0質量以下、Al:13.0質量以下、V:32質量以下、Mo:13.0質量以下、Zr:11.0質量以下、Sn:7.0質量以下、Ta:10.0質量以下、Nb:6.0質量以下、Fe:4.0質量以下であることが好ましい。この太陽電池モジュール用支持装置によれば、不可避的不純物を所定値以下に規制するとともに、所定の成分を所定値以下で含有させることにより、耐食性、耐候性、または、機械強度をさらに向上させることができる。本発明に係る太陽電池モジュール用支持装置によれば、純チタンまたはチタン合金を用いることにより、耐食性および耐候性を向上させることができるため、設置する場所に左右されず長期間の使用が可能となる耐用年数の長期化。また、太陽電池モジュール用支持装置の各部材を薄くおよび細く構成できるとともに、軽量化することができるため、例えば、設置場所が住居の屋根等の荷重限度の低い場所であったとしても、太陽電池モジュール用支持装置を問題なく設置することができる。さらに、太陽光の受光の有無に起因した熱膨張や収縮が生じても、モジュールガラス材料と保持部材との間において極端に大きな応力が発生することはないことから、当該応力に基づく、モジュールや保持部材の損傷および破壊を防止することができ、モジュールや保持部材の長期間の使用を可能とすることができる。また、本発明に係る太陽電池モジュール用支持装置によれば、第1連通孔に第1締結具を締結させる、または締結を解除させることにより、枠体の枠内に沿って配置された太陽電池モジュールの保持、または保持の解除を容易に行うことができる。したがって、仮に、太陽電池モジュールが寿命を過ぎたことにより、交換が必要となった場合であっても、使用済みの太陽電池モジュールを保持部材から取り外し、使用前の太陽電池モジュールを保持部材に取り付けることが可能となり、太陽電池モジュール用支持装置自体を交換する必要はなくなる。また、本発明に係る太陽電池モジュール用支持装置によれば、第2連通孔と第4連通孔に第2締結具を締結させる、または締結を解除させ、第3連結孔と第5連通孔に第3締結具を締結させる、または締結を解除させることで、支持部材と保持部材との連結および連結解除を容易に行うことができる。したがって、仮に、外部からの損傷等を受け易い保持部材や太陽電池モジュールが損傷した場合であっても、使用済みの保持部材や太陽電池モジュールを支持部材から取り外し、使用前の保持部材や太陽電池モジュールを支持部材に取り付けることが可能となり、支持部材を交換する必要はなくなる。また、本発明に係る太陽電池モジュール用支持装置によれば、不可避的不純物を所定値以下に規制するとともに、所定の成分を所定値以下で含有させることにより、耐食性、耐候性、または、機械強度をさらに向上させることができ、さらに耐用年数を長期化することができる。以下、本発明の実施するための形態を、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下の説明において、上、下、前、後、左、右を表現するときは、各図面に示す方向を基準としている。≪太陽電池モジュール用支持装置の構成≫太陽電池モジュール用支持装置1は、太陽電池モジュール2を設置場所に支持する装置である。図1に示すように、太陽電池モジュール用支持装置1以下、適宜、支持装置というは、太陽電池モジュール2以下、適宜、モジュールというの周縁部分を両面から挟んで保持する保持部材10と、保持部材10を設置場所3に支持する支持部材20と、を備える。<保持部材>図2に示すように、保持部材10は、モジュール2を保持する部材であって、モジュール2が枠内に沿って配置される枠体11と、枠体11の下側に配置される板体12と、枠体11の上側に配置される挟持体13と、から構成される。そして、枠体11の枠内開口部11aに配置されたモジュール2を、板体12が下側から支持するとともに、挟持体13が上側から支持することで、上下方向から板体12および挟持体13によりモジュール2を挟持することとなる。枠体枠体11は、枠内開口部11aにモジュール2を配置することで、モジュール2を前後左右方向から支持する部材である。そして、枠体11は、枠内開口部11aにモジュール2を配置することができるように、枠体11の開口部11aの前後方向の長さとモジュール2の前後方向の長さとが略同一となり、枠体11の開口部11aの左右方向の長さとモジュール2の左右方向の長さとが略同一となるように構成されている。また、枠体11は、モジュール2を枠内開口部11aに配置した際、上下方向にモジュール2が突出しないように、枠体11の厚さとモジュール2の厚さとが略同一となるように構成されている。板体板体12は、枠体11およびモジュール2の下側に設置され、モジュール2を下側から支持する部材である。そして、板体12は、モジュール2の裏面下側の面から延びる配線4を逃がすことができるように、逃げ部12aが形成されている。なお、板体12の厚さについては特に限定されない。挟持体挟持体13は、枠形状を呈するとともに、枠体11およびモジュール2の上側に設置され、モジュール2を上側から支持する部材である。そして、挟持体13は、モジュール2の周縁部分を上側から当接して支持できるように、挟持体13の開口部13aの前後方向の長さはモジュール2の前後方向の長さと比較して短くなり、挟持体13の開口部13aの左右方向の長さはモジュール2の左右方向の長さと比較して短くなるように構成されている。なお、挟持体13の厚さについては特に限定されない。また、挟持体13は、モジュール2を板体12とで挟持できればよいため、モジュール2表面の周縁部分の一部を上側から当接して支持するような構成のものであればどのような形状であってもよい。例えば、挟持体13の開口部13aの複数個所に、内側に突出してモジュール2表面の周縁部分と当接するような突出部が設けられているような形状のものであってもよい。ただし、モジュール2の太陽光の受光量の減少を防止するため、できる限り、挟持体13とモジュール2とが上下方向に重なる面積は小さいほうがよい。前記した挟持体13、枠体11、板体12は、各部材を図2のように前後左右方向に整合した場合に、前および後側のそれぞれの縁部分において、等間隔に3つの第1連通孔H1が上下方向に連通するように形成されている。また、前記した挟持体13、枠体11、板体12は、各部材を図2に示すように前後左右方向に整合した場合に、右および左側のそれぞれの縁部分において、等間隔に2つの第2連通孔H2が上下方向に連通するように形成されている。そして、挟持体13、開口部にモジュール2を配置した枠体11、板体12を上下方向に重ねて整合した状態で、挟持体13の上側から第1連通孔H1にボルト6a第1締結具6を連通し、板体12の第1連通孔H1から下側に突出したボルト6aにナット6b第1締結具6を螺合させることで、保持部材10がモジュール2を保持挟持することとなる。なお、ナット6bによる螺合を解除することで、保持部材10によるモジュール2の保持を容易に解除することができる。<支持部材>支持部材20は、保持部材10を設置場所3に支持する部材である。そして、支持部材20は、4つの立設された柱状の棒支持体から構成されているとともに、保持部材10を設置場所3に対して所定角度傾斜して支持できるように、そのうちの2つの棒支持体が残りの2つの棒支持体より長尺となっている。支持部材20の上部には連結部材5の裏面に当接する上支持部21が形成されており、当該上支持部21には、第3連通孔H3が形成されている。そして、当該各上支持部21の当接部により形成される平面は、設置場所3に対して所定角度傾斜している。なお、支持部材20の下部には設置場所3に固定できるように、下支持部22が形成されている。<連結部材>連結部材5は、保持部材10と支持部材20を連結する部材である。そして、連結部材5は、板状を呈するとともに、各部材を図1に示すように整合した場合に、保持部材10の第2連通孔H2に対向する位置図2参照に連結部材5の第4連通孔H4が位置し、支持部材20の第3連通孔H3に対向する位置に連結部材5の第5連通孔H5が位置するように形成されている。なお、連結部材5の厚さについては特に限定されない。そして、保持部材10、連結部材5を上下方向に重ねて整合した状態で、保持部材10挟持体13の上側から第2連通孔H2および第4連通孔H4にボルト7a第2締結具7を連通し、連結部材5の第4連通孔H4から下側に突出したボルト7aにナット7b第2締結具7を螺合させることで、保持部材10と連結部材5とが連結することとなる。そして、連結部材5、支持部材20上支持部21を上下方向に重ねて整合した状態で、連結部材5の上側から第5連通孔H5および第3連通孔H3にボルト8a第3締結具8を連通し、支持部材20の第3連通孔H3から下側に突出したボルト8aにナット8b第3締結具8を螺合させることで、連結部材5と支持部材20とが連結されることとなる。以上、太陽電池モジュール用支持装置の構成について説明したが、本発明は前記構成に限定されず、特許請求の範囲に記載した本発明の要旨を逸脱しない範囲で、例えば、以下のような設計変更が可能である。連結部材5は必須の部材ではなく、保持部材10と支持部材20とを直接連結させてもよい。この場合は、保持部材10と支持部材20とを上下方向に重ねて整合した状態で、保持部材10の第2連通孔H2と支持部材20上支持部21の第3連通孔H3とが対向するように形成され、当該第2連通孔H2と第3連通孔H3とを連通する第2締結具7により締結することで、保持部材10と支持部材20とを連結させることができる。また、保持部材10の第2連通孔H2および第2締結具77a、7bについても必須の構成ではなく、保持部材10と支持部材20とを上下方向に重ねて整合した状態で、保持部材の第1連通孔H1と支持部材20上支持部21の第3連通孔H3とが対向するように形成され、当該第1連通孔H1と第3連通孔H3とを連通する第1締結具66a、6bにより締結することで、保持部材10と支持部材20とを連結させてもよい。さらに、第1連通孔H1、第2連通孔H2、第3連通孔H3、第4連通孔H4、第5連通孔H5の個数、および、それぞれの連通孔を締結する締結具の個数についても特に限定されず、要求される安定性に応じて増減させればよい。枠体11の開口部11aの前後方向および左右方向の長さを、モジュール2の前後方向および左右方向の長さよりも若干大きく構成するとともに、枠体11の開口部11aの内周面にゴム材等からなる弾性部材を設けてもよい。当該箇所に弾性部材を設けることにより、前後左右方向に振動が生じた場合であっても、枠体11の開口部11aからの衝撃を弾性部材が吸収することにより、モジュール2の損傷を防止することができる。また、枠体11の厚さをモジュール2の厚さより若干厚く構成するとともに、板体12とモジュール2との間、および挟持体13とモジュール2との間に、ゴム材等からなる弾性部材を設けてもよい。当該箇所に弾性部材を設けることにより、上下に方向に振動が生じた場合であっても、板体12および挟持体13からの衝撃を弾性部材が吸収することにより、モジュール2の損傷を防止することができる。そして、枠体11および挟持体13は、板材の中央部に孔をあけることで作製してもよいし、4つの棒材をレーザー溶接等により枠状に接合することで作製してもよい。支持部材20の構成については、特に限定されない。例えば、棒支持体の数は、要求される安定性に応じて増減すればよい。また、支持部材20は、モジュール2が多くの太陽光を受光できるように太陽の動きに追従してモジュール2の角度を変更できるような構成、つまり、保持部材10を可動させながら支持する構成であってもよい。第1締結具66a、6b、第2締結具77a、7b、第3締結具88a、8bについては、それぞれ、ボルトおよびナットで構成される場合について説明したが、これに限定されず、ネジ、ビス等であってもよい。また、モジュール2を支持装置1から取り外しができるように、各部材を締結具で締結する場合について説明したが、モジュール2と支持装置1との耐用年数が同程度の場合は、締結具を用いず、溶接等により各部材を連結してしまってもよい。設置場所は、特に限定されず、太陽光発電所等に設けられた基礎地盤であってもよいし、家庭用太陽光発電を想定し、住居の屋根であってもよい。≪太陽電池モジュール用支持装置の組成≫支持装置1の保持部材10および支持部材20は純チタンまたはチタン合金から構成される。なお、支持装置1が連結部材5を備える場合は、連結部材5も純チタンまたはチタン合金から構成されることが好ましい。また、支持装置1が、第1締結具66a、6b、第2締結具77a、7b、第3締結具88a、8bを備える場合は、これらの締結具も純チタンまたはチタン合金から構成されることが好ましい。純チタンまたはチタン合金は、耐食性に優れるため、大気中において半永久的に錆びず、長期間にわたっての使用が可能である。また、対候性に優れるため、海水付近や海水中においてもほとんど錆を発生させず、支持装置を海岸付近や海上に設置しても問題なく使用することができる。さらに、純チタンまたはチタン合金は、機械強度にも優れ、純チタンの引張強さは約200~600MPa、チタン合金の引張強さは約500~1200MPaである。この引張強さは、一般の軟鉄の引張強さ約300MPaと比較しても、同程度以上である。特にチタン合金の引張強さは鉄系材料やアルミよりも強いため、機械強度を維持したまま支持装置1の各部材を薄くおよび細く構成することができる。その結果、支持装置1に使用する材料を減らすことができる。加えて、純チタンまたはチタン合金の重量は鉄系材料の60しかないため、前記のように薄くおよび細く構成することにより重量が低減した支持装置の各部材が、さらに軽くなる。また、純チタンまたはチタン合金の熱膨張率は、モジュール2の基板に用いられるガラス材料の熱膨張率に近いため、太陽光の受光の有無に起因した熱膨張や収縮が生じても、モジュール2ガラス材料と保持部材10との間において極端に大きな応力が発生することはない。その結果、当該応力に基づく、モジュール2や保持部材10の損傷および破壊を防止することができ、モジュール2や保持部材10の長期間の使用を可能とすることができる。<純チタン>純チタンは、チタンの純度の高い物質である。純チタンは、チタン合金と比較して、曲げ加工やプレス加工により所望の形状に加工し易いことから、支持装置1のうち複雑な形状を呈する部材に適用することで、部材の作製時における欠陥品割合の低下や、作製時間の短縮化につながる。そして、純チタンは、不可避的不純物としてのN、Cが、それぞれ、N:0.07質量以下、C:0.08質量以下、であることが好ましい。Nが0.07質量を超えて含有すると高融点のTiNを形成してしまい、Cが0.08質量を超えて含有するとTiCを形成してしまい、その結果、加工性や強度の特性を低下させてしまうからである。特に好ましくは、不可避的不純物としてのFe、Oが、それぞれ、Fe:0.5質量以下、O:0.5質量以下である。なお、純チタンは、本発明の効果を妨げない程度であれば、上記以外の不可避的不純物も含んでいてもよい。<チタン合金>チタン合金は、チタンを主成分とする合金である。チタン合金は、純チタンと比較して機械強度に優れるため、支持装置1のうち、薄くまたは細く形成すべき部材に適用することで、支持装置1全体としての重量を低減することができる。また、機械強度に優れるチタン合金を用いることにより、支持装置1を設置するに際し、強度設計に余裕をもたす想定外の衝撃が与えられるような事象にも対応できる強度を付与することができる。そして、チタン合金は、Si、Pd、Ni、Ru、Cr、Al、V、Mo、Zr、Sn、Ta、Nb、Feのうち1種以上5種以下を合計で0.01質量以上33質量以下含有し、各成分が所定値以下であることが好ましい。このように、チタン合金は、前記成分のうち1種以上5種以下を0.01質量以上含有することにより、引張強さ、耐食性または耐候性がさらに向上する。なお、33質量を超えて含有させると、加工性が低下してしまうため好ましくない。前記各成分は、Si:1.4質量以下、Pd:0.6質量以下、Ni:1.1質量以下、Ru:0.04質量以下、Cr:9.0質量以下、Al:13.0質量以下、V:32質量以下、Mo:13.0質量以下、Zr:11.0質量以下、Sn:7.0質量以下、Ta:10.0質量以下、Nb:6.0質量以下、Fe:4.0質量以下であることが好ましい。以下、本発明に係る支持装置に用いるチタン合金の各組成を数値限定した理由について説明する。Si:1.4質量以下、Al:13.0質量以下、Fe:4.0質量以下Si、AlおよびFeは、耐食性を向上させるとともに、引張強さ向上にも有効な元素である。しかし、過度に添加した場合には、加工性が大きく低下してしまう。したがって、Siは1.4質量以下、Alは13.0質量以下、Feは4.0質量以下であることが好ましい。Pd:0.6質量以下、Ru:0.04質量以下Pb、Ruは、チタン合金表面にチタン酸化物を主体とする安定な不働態皮膜を形成する、つまり耐食性の向上に有効な添加元素である。しかし、過度に添加した場合には、前記効果が飽和するとともに、Pb、Ruは高価な元素であることからコストの点で好ましくない。したがって、Pdは0.6質量以下、Ruは0.04質量以下であることが好ましい。Ni:1.1質量以下、Cr:9.0質量以下、V:32質量以下Ni、CrおよびVは、それぞれの元素と共存することにより、RuおよびPdの表面濃縮を促進する元素である。しかし、過度に添加した場合には、加工性が低下してしまう。したがって、Niは1.1質量以下、Crは9.0質量以下、Vは32質量以下であることが好ましい。Mo、Zr、Sn、Ta、NbMo、Zr、Sn、Ta、Nbは、合金の強度を向上させ、加工性を良好にする。しかし、過度に添加すると金属間化合物を形成し、逆に加工性を低下させてしまう。以上の理由により、Moは13.0質量以下であることが好ましく、Zrは11.0質量以下であることが好ましく、Snは7.0質量以下であることが好ましく、Taは10.0質量以下であることが好ましく、Nbは6.0質量以下であることが好ましい。そして、チタン合金は、不可避的不純物としてのN、Cが、それぞれ、N:0.07質量以下、C:0.08質量以下、であることが好ましく、不可避的不純物としてのOが、O:0.5質量以下であることがさらに好ましい。なお、チタン合金は、本発明の効果を妨げない程度であれば、上記以外の不可避的不純物も含んでいてもよい。