"内燃機関停止時に、燃料タンクを含む内燃機関の蒸発燃料処理機構に気密状態の区画を形成し、この区画内からキャニスタを介して気体を排出することで、前記区画の内圧状態に基づいてリーク診断するリーク診断装置であって、前記キャニスタの燃料吸着状態を反映する物理量を検出し、この物理量に基づいて制限されたリーク診断回数内でリーク診断を繰り返すものであることを特徴とする蒸発燃料処理機構リーク診断装置。内燃機関停止時に、燃料タンクを含む内燃機関の蒸発燃料処理機構に気密状態の区画を形成し、この区画内からキャニスタを介して気体を排出することで、前記区画の内圧状態に基づいてリーク診断するリーク診断装置であって、前記キャニスタの燃料吸着状態を反映する物理量を検出するキャニスタ燃料吸着状態検出手段と、前記キャニスタ燃料吸着状態検出手段により前記物理量が検出されると、内燃機関停止中でのリーク診断回数を制限するカウント閾値を、前記物理量に基づいて設定するリーク診断カウント閾値設定手段と、前記リーク診断カウント閾値設定手段によりカウント閾値が設定されると、このカウント閾値に基づいて制限される回数内で、リーク診断を繰り返すリーク診断反復手段と、を備えたことを特徴とする蒸発燃料処理機構リーク診断装置。請求項2に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記リーク診断反復手段は、前記カウント閾値の設定毎に診断実行カウンタをクリアする処理と、前記カウント閾値の設定後に実行されるリーク診断毎に前記診断実行カウンタに積算値を加算する処理とを行うカウント処理と、前記診断実行カウンタが前記カウント閾値より小さい間はリーク診断の繰り返し実行を許容し、小さくなくなるとリーク診断の繰り返し実行を禁止するリーク診断制限処理と、を実行することを特徴とする蒸発燃料処理機構リーク診断装置。請求項3に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記リーク診断反復手段のカウント処理は、各リーク診断時でのキャニスタに対する燃料蒸気導入状態、又は各リーク診断に連動してなされる処理時でのキャニスタに対する燃料蒸気導入状態に基づいて前記積算値の大きさを設定して、前記診断実行カウンタに加算することを特徴とする蒸発燃料処理機構リーク診断装置。請求項4に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記リーク診断反復手段のカウント処理は、前記区画に燃料タンクが含まれている場合には、リーク診断前の前記燃料タンクの内圧に応じて前記積算値の大きさを設定して、前記診断実行カウンタに加算することを特徴とする蒸発燃料処理機構リーク診断装置。請求項3に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記リーク診断反復手段は、前記カウント閾値の設定直後に実行される初回のリーク診断を、前記キャニスタ燃料吸着状態検出手段により検出された前記物理量に応じて実行有無を決定すると共に、初回のリーク診断を実行しなかった場合には新たに前記物理量が検出されるまでは以後のリーク診断の実行を禁止し、初回のリーク診断を実行した場合には前記カウント処理と前記リーク診断制限処理とを実行することを特徴とする蒸発燃料処理機構リーク診断装置。請求項2に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記キャニスタ燃料吸着状態検出手段は、前記物理量として、内燃機関運転時に前記キャニスタから内燃機関の吸気通路へパージされる際のパージ燃料濃度を検出することを特徴とする蒸発燃料処理機構リーク診断装置。請求項7に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記キャニスタ燃料吸着状態検出手段は、前記パージ燃料濃度を、パージ時に行われている空燃比フィードバック制御における空燃比の制御ずれ量に基づいて検出することを特徴とする蒸発燃料処理機構リーク診断装置。請求項1~8のいずれか一項に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記燃料タンクと前記キャニスタとの間には封鎖弁が設けられ、この封鎖弁は内燃機関停止時には閉弁されて前記燃料タンクを密閉すると共に、前記燃料タンクに対するリーク診断時には前記封鎖弁を開弁することで前記キャニスタを介して前記燃料タンク内から気体を排出し、このときの前記燃料タンクの内圧状態に基づいてリーク診断することを特徴とする蒸発燃料処理機構リーク診断装置。請求項1~9のいずれか一項に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、内燃機関は電動機と共に車両走行駆動用として車両に搭載され、電子制御回路により、前記電動機の出力のみで車両走行するEV走行と、前記内燃機関及び前記電動機の出力で車両走行するHV走行とを実行する制御がなされていることを特徴とする蒸発燃料処理機構リーク診断装置。請求項10に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記電動機に電力を供給する蓄電池は、内燃機関の発電による充電以外に車両外の電源からも充電可能であることを特徴とする蒸発燃料処理機構リーク診断装置。ハイブリッド車両、特にプラグインハイブリッド車両においては、外部電源から充電している場合には、車両走行が頻繁に繰り返されていても、内燃機関は長期間停止している場合がある。このような場合は、リークの早期発見のためには、内燃機関停止後の1度のみでなく繰り返しリーク診断を実行する必要がある。リーク診断を実行すると、燃料タンクを含む蒸発燃料処理機構の内部の気体を、ポンプによりキャニスタを介して外部に排出することで減圧しているため、リーク診断毎に燃料タンク内の燃料蒸気がキャニスタに流れ込むことになる。特許文献1では、内燃機関停止直後の最初のリーク診断においては、内燃機関運転がなされた際に検出されている積算パージ量あるいはこの積算パージ量を求めるためのバージ燃料濃度に基づいてリーク診断の実行有無を決定できる。このためリーク診断を実行しても燃料蒸気がキャニスタから外部に漏出するおそれはない。しかし内燃機関停止状態のまま、その後もリーク診断を繰り返した場合には、燃料タンクからキャニスタへ燃料蒸気導入が繰り返されることになる。このことにより、キャニスタにおける燃料吸着量が次第に大きくなり、吸着残量が低下する。したがって内燃機関停止状態のまま、リーク診断を繰り返すと、やがてキャニスタが飽和状態となり、誤診断したり燃料蒸気がキャニスタから外部に漏出したりするおそれが生じる。このため内燃機関停止直後の1度しかリーク診断ができず、内燃機関停止が長期にわたるとリーク診断の頻度が不十分となるおそれがある。本発明は、内燃機関停止が長期にわたる場合にも、キャニスタを飽和状態にすることなく、リーク診断の頻度を高くできる蒸発燃料処理機構リーク診断装置の実現を目的とするものである。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。請求項1に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置では、内燃機関停止時に、燃料タンクを含む内燃機関の蒸発燃料処理機構に気密状態の区画を形成し、この区画内からキャニスタを介して気体を排出することで、前記区画の内圧状態に基づいてリーク診断するリーク診断装置であって、前記キャニスタの燃料吸着状態を反映する物理量を検出し、この物理量に基づいて制限されたリーク診断回数内でリーク診断を繰り返すものであることを特徴とする。蒸発燃料処理機構リーク診断装置が検出する前記物理量は、キャニスタの燃料吸着状態を反映していることから、この物理量により、キャニスタの燃料吸着残量の程度が判断できる。したがって前記物理量検出後において、リーク診断回数を、その物理量に基づいて制限することで、内燃機関停止が継続している状態でリーク診断を繰り返しても、キャニスタを飽和状態にすることがない。このように上記制限内でリーク診断を繰り返すことができるので、内燃機関停止が長期にわたる場合にも、キャニスタを飽和状態にせずにリーク診断の頻度を高くできる。請求項2に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置では、内燃機関停止時に、燃料タンクを含む内燃機関の蒸発燃料処理機構に気密状態の区画を形成し、この区画内からキャニスタを介して気体を排出することで、前記区画の内圧状態に基づいてリーク診断するリーク診断装置であって、前記キャニスタの燃料吸着状態を反映する物理量を検出するキャニスタ燃料吸着状態検出手段と、前記キャニスタ燃料吸着状態検出手段により前記物理量が検出されると、内燃機関停止中でのリーク診断回数を制限するカウント閾値を、前記物理量に基づいて設定するリーク診断カウント閾値設定手段と、前記リーク診断カウント閾値設定手段によりカウント閾値が設定されると、このカウント閾値に基づいて制限される回数内で、リーク診断を繰り返すリーク診断反復手段とを備えたことを特徴とする。キャニスタ燃料吸着状態検出手段が検出した前記物理量は、キャニスタの燃料吸着状態を反映していることから、リーク診断カウント閾値設定手段は、その物理量に基づいて、内燃機関停止中でのリーク診断回数を制限するカウント閾値を設定できる。リーク診断反復手段は、カウント閾値に制限されるまでは、キャニスタを飽和状態にすることなくリーク診断を繰り返すことができる。このため内燃機関停止が長期にわたる場合にも、キャニスタを飽和状態にせずにリーク診断の頻度を高くできる。請求項3に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置では、請求項2に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記リーク診断反復手段は、前記カウント閾値の設定毎に診断実行カウンタをクリアする処理と、前記カウント閾値の設定後に実行されるリーク診断毎に前記診断実行カウンタに積算値を加算する処理とを行うカウント処理と、前記診断実行カウンタが前記カウント閾値より小さい間はリーク診断の繰り返し実行を許容し、小さくなくなるとリーク診断の繰り返し実行を禁止するリーク診断制限処理とを実行することを特徴とする。リーク診断反復手段においては、リーク診断毎に積算値が加算される診断実行カウンタと、リーク診断カウント閾値設定手段にて設定されるカウント閾値とを、上述のごとく比較する。このような比較により、カウント閾値に制限されるまでリーク診断を繰り返すことができる。したがって内燃機関停止が長期にわたる場合にも、キャニスタを飽和状態にせずにリーク診断の頻度を高くできる。請求項4に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置では、請求項3に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記リーク診断反復手段のカウント処理は、各リーク診断時でのキャニスタに対する燃料蒸気導入状態、又は各リーク診断に連動してなされる処理時でのキャニスタに対する燃料蒸気導入状態に基づいて前記積算値の大きさを設定して、前記診断実行カウンタに加算することを特徴とする。蒸発燃料処理機構に設定する区画やその状態によって、リーク診断あるいはリーク診断に連動してなされる処理毎にキャニスタに対する燃料蒸気導入状態が異なる。このため診断実行カウンタに加算する積算値は、その大きさを、各リーク診断時でのキャニスタに対する燃料蒸気導入状態、又は各リーク診断に連動してなされる処理時でのキャニスタに対する燃料蒸気導入状態に基づいて設定する。このことによりリーク診断反復手段は高精度にリーク診断回数を制限でき、キャニスタを飽和状態にせずにリーク診断の頻度を高くできる。請求項5に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置では、請求項4に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記リーク診断反復手段のカウント処理は、前記区画に燃料タンクが含まれている場合には、リーク診断前の前記燃料タンクの内圧に応じて前記積算値の大きさを設定して、前記診断実行カウンタに加算することを特徴とする。特に燃料タンクの内圧は区画内の燃料蒸気量に大きく影響する。このため燃料タンクの内圧に応じて積算値の大きさを設定することにより、リーク診断反復手段は高精度にリーク診断回数を制限できる。請求項6に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置では、請求項3に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記リーク診断反復手段は、前記カウント閾値の設定直後に実行される初回のリーク診断を、前記キャニスタ燃料吸着状態検出手段により検出された前記物理量に応じて実行有無を決定すると共に、初回のリーク診断を実行しなかった場合には新たに前記物理量が検出されるまでは以後のリーク診断の実行を禁止し、初回のリーク診断を実行した場合には前記カウント処理と前記リーク診断制限処理とを実行することを特徴とする。カウント閾値の設定は、キャニスタの燃料吸着状態を反映する物理量に基づいてなされることから、カウント閾値の設定直後に実行される初回のリーク診断は、前記物理量に応じて実行有無を決定することができる。この初回のリーク診断以後については、もし初回のリーク診断が実行されなければ、同じ内燃機関停止状態でリーク診断を実行するとキャニスタが飽和状態となるおそれがあるので禁止される。初回のリーク診断が実行されれば、カウント処理とリーク診断制限処理とを実行する。このことでリーク診断反復手段は高精度にリーク診断回数を制限でき、キャニスタを飽和状態にせずにリーク診断の頻度を高くできる。請求項7に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置では、請求項2に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記キャニスタ燃料吸着状態検出手段は、前記物理量として、内燃機関運転時に前記キャニスタから内燃機関の吸気通路へパージされる際のパージ燃料濃度を検出することを特徴とする。キャニスタの燃料吸着状態を反映する物理量としては、内燃機関運転時でのパージ燃料濃度を挙げることができる。パージ燃料濃度が高ければ、キャニスタはその吸着残量が少ない、あるいはこれ以上吸着できない燃料吸着状態であることが判明し、パージ燃料濃度が低ければ、キャニスタは吸着残量が十分にある燃料吸着状態であることが判明する。このことによりリーク診断カウント閾値設定手段はカウント閾値を高精度に設定でき、リーク診断反復手段は高精度にリーク診断回数を制限できる。請求項8に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置では、請求項7に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記キャニスタ燃料吸着状態検出手段は、前記パージ燃料濃度を、パージ時に行われている空燃比フィードバック制御における空燃比の制御ずれ量に基づいて検出することを特徴とする。パージ燃料濃度は特別なセンサなどを設けなくても空燃比フィードバック制御時に制御ずれに基づいて検出することができる。請求項9に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置では、請求項1~8のいずれか一項に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記燃料タンクと前記キャニスタとの間には封鎖弁が設けられ、この封鎖弁は内燃機関停止時には閉弁されて前記燃料タンクを密閉すると共に、前記燃料タンクに対するリーク診断時には前記封鎖弁を開弁することで前記キャニスタを介して前記燃料タンク内から気体を排出し、このときの前記燃料タンクの内圧状態に基づいてリーク診断することを特徴とする。このように燃料タンクが封鎖弁により内燃機関停止時には密閉される構成である場合には、燃料タンクに対するリーク診断時には封鎖弁を開弁する。密閉されていた燃料タンクは内部に大量の高圧の燃料蒸気を蓄積している場合があり、燃料タンクに対してリーク診断を実行する場合には、このような大量の燃料蒸気がキャニスタに導入される場合がある。したがって前述したごとくの物理量に基づいてリーク診断回数を制限することが重要である。このように封鎖弁を設けた構成において、内燃機関停止が長期にわたっても、キャニスタを飽和状態にせずにリーク診断の頻度を高くできる。請求項10に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置では、請求項1~9のいずれか一項に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、内燃機関は電動機と共に車両走行駆動用として車両に搭載され、電子制御回路により、前記電動機の出力のみで車両走行するEV走行と、前記内燃機関及び前記電動機の出力で車両走行するHV走行とを実行する制御がなされていることを特徴とする。いわゆるハイブリッド車両の場合には、EV走行がなされることにより、内燃機関停止が長期にわたる場合があるが、このような場合にも、キャニスタを飽和状態にせずにリーク診断の頻度を高くできる。請求項11に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置では、請求項10に記載の蒸発燃料処理機構リーク診断装置において、前記電動機に電力を供給する蓄電池は、内燃機関の発電による充電以外に車両外の電源からも充電可能であることを特徴とする。特に電動機に電力を供給する蓄電池が、内燃機関の発電による充電以外に車両外の電源からも充電可能である場合、いわゆるプラグインハイブリッド車両の場合には、内燃機関運転の機会が極めて少なくなることがある。このような構成においても、前記物理量に基づく制限内でリーク診断を繰り返しているので、内燃機関停止が長期にわたる場合にも、キャニスタを飽和状態にせずにリーク診断の頻度を高くできる。[実施の形態1]実施の形態1の構成図1は、上述した発明が適用されたハイブリッド車両における駆動系のブロック図である。この駆動系は、内燃機関2と、電動機後述するモータジェネレータMG1,MG2とを備えている。この内燃機関2はガソリンエンジンである。内燃機関2は燃料供給系4及び制御系6を備えている。このハイブリッド車両はプラグイン型ハイブリッド車両である。したがって外部電源8から充電機構10を介してバッテリ12が充電可能とされている。このバッテリ12の電力が、電力制御ユニット14により、モータジェネレータMG2に供給されることにより、モータジェネレータMG2から回転駆動力が出力される。内燃機関2及びモータジェネレータMG2からの回転駆動力は減速機構16により減速されて、駆動輪18に伝達される。内燃機関2と減速機構16との間には、動力分割機構20が配置されており、内燃機関2の回転駆動力を、減速機構16側と、発電機としてのもう一つのモータジェネレータMG1側とに分割して供給可能としている。尚、2つのモータジェネレータMG1,MG2は、それぞれ発電機としても電動モータとしても機能し、必要に応じてその間の機能を切り替えることができる。内燃機関2の各気筒に対応する吸気ポート22にはそれぞれ燃料噴射弁24が配置されている。これらの燃料噴射弁24には、燃料タンク26内に貯留されている燃料が、燃料ポンプモジュール28により、燃料経路28bを介して圧送されて来る。そして燃料噴射制御により、燃料噴射弁24からは所定のタイミングで吸気中に燃料が噴射され、各気筒に吸入されて燃焼される。このことにより内燃機関2が運転される。更に燃料ポンプモジュール28に付属する形で燃料温度センサ28aが配置されている。この燃料温度センサ28aにより燃料供給系4の燃料温度、ここでは特に燃料タンク26内の燃料温度Tfを検出している。燃料供給系4は、蒸発燃料処理装置としても機能し、燃料タンク26、キャニスタ36、これらに付属する各種通路、各種弁及び各種ポンプなどから構成されている。燃料タンク26内には、フロート30aにより燃料タンク26内の燃料液面レベルSGLを検出するためのフューエルセンダーゲージ30が設けられている。燃料タンク26の上部にはタンク内圧センサ32が設けられて、燃料タンク26の上部空間26a内の圧力タンク内圧Ptfを検出している。このタンク内圧PtfPaは実際には大気圧と上部空間26aとの差圧であるが、上部空間26aの絶対圧を検出するものであっても良い。給油時における燃料タンク26内への燃料導入は、フューエルインレットパイプ34から行われる。燃料タンク26の上部空間26aは蒸発燃料通路35によりキャニスタ36に接続されている。蒸発燃料通路35の途中には封鎖弁38aとリリーフ弁38bとを備えた封鎖弁ユニット38が設けられている。封鎖弁38aは、通電により開弁制御される電磁弁であり、給油時には、封鎖弁38aが開弁状態に制御される。このことで燃料タンク26の上部空間26aとキャニスタ36内とが蒸発燃料通路35により連通する。このため給油時には、燃料タンク26の上部空間26aに発生している燃料蒸気はキャニスタ36側へ排出される。そしてキャニスタ36では内部に収納されている活性炭などの吸着材により、その燃料蒸気を吸着する。このことにより燃料蒸気が外部へ漏出しないようにしている。封鎖弁38aが閉弁状態にされている場合、すなわち蒸発燃料通路35が封鎖されて燃料タンク26が密閉されると、燃料タンク26の上部空間26aに発生している燃料蒸気はキャニスタ36側へは排出されない。キャニスタ36にはフューエルインレットパイプ34に設けられたフューエルインレットボックス34aに連通する大気通路40が接続されている。この大気通路40には途中にエアフィルタ40aが設けられている。更に大気通路40には、エアフィルタ40aよりもキャニスタ36側の位置に、リーク診断用のポンプモジュール42が設けられている。尚、このリーク診断用のポンプモジュール42に付属して、常開型電磁弁として構成されてキャニスタ36内を大気通路40を介して大気開放する大気開放弁42aと、キャニスタ36側の内圧Pcを検出する圧力センサ42bとが設けられている。キャニスタ36は、パージ通路44により、内燃機関2の吸気通路46に接続されている。特に吸入空気量を調節するスロットルバルブ48よりも下流の位置で接続されている。パージ通路44の途中には常閉型電磁弁としてのパージ制御弁50が配置されている。このパージ制御弁50と大気開放弁42aとが、内燃機関2の運転時に開弁状態とされることでパージが実行される。すなわち吸気通路46内の吸気負圧がパージ通路44側からキャニスタ36内に導入されることでキャニスタ36内の吸着材から燃料蒸気が離脱して、大気通路40側から導入される空気の気流中に放出される。そして燃料蒸気は、気流に乗ってパージ通路44からパージ制御弁50を通過して吸気通路46内を流れる吸気中に放出される。このとき、吸気中へのパージ率はパージ制御弁50の開度により調節される。そしてサージタンク52内に流れ込んだパージ燃料蒸気を含む吸気は、各気筒の吸気ポート22に分配され、燃料噴射弁24から噴射される燃料と共に、各気筒の燃焼室内に流れ込んで燃焼されることになる。吸気通路46においては、エアフィルタ54とスロットルバルブ48との間にエアフロメータ56が設けられて、内燃機関2に供給される吸入空気量GAg/secを検出している。内燃機関2から燃焼後の排気を排出する排気通路58には空燃比センサあるいは酸素センサ60が設けられ、空燃比フィードバック制御のために、排気成分から空燃比あるいは酸素濃度を検出している。この他、車両ドライバーが操作するアクセルペダルに設けられてアクセル開度ACCPを検出するアクセル開度センサ62、内燃機関2のクランク軸の回転数NEを検出する機関回転数センサ64、IGSWイグニションスイッチ66、その他のセンサスイッチ類が設けられて、それぞれ信号を出力している。他の信号としては、例えば冷却水温、吸気温、車速などが挙げられる。燃料温度センサ28a、フューエルセンダーゲージ30、スロットル開度センサ48a、エアフロメータ56、空燃比センサ60、アクセル開度センサ62、機関回転数センサ64、IGSW66などの検出信号は、マイクロコンピュータを中心として構成されているECU電子制御回路70に入力される。そして、このような信号データや予め記憶されたり算出されたりするデータに基づいて、ECU70は演算処理を実行して、燃料噴射弁24からの燃料噴射量、スロットルバルブ48の開度TAなどを制御する。更にECU70は、内燃機関2が運転されている期間においてパージ制御処理を実行する。このパージ制御処理は、給油に伴って封鎖弁38aが開弁されることにより燃料タンク26側から蒸発燃料通路35を介してキャニスタ36側に吸着された燃料蒸気を、内燃機関運転中に吸気通路46に放出する処理である。このパージ制御処理では、パージ制御弁50の開弁をデューティ制御することでパージ率を調節して、キャニスタ36に吸着されている燃料蒸気を、パージ通路44を介して吸気通路46へ放出する。尚、このときにパージされる燃料蒸気の濃度パージ燃料濃度は、ECU70が実行する空燃比フィードバック制御における空燃比の制御ずれ量に基づいて、周期的に行われる演算により学習値として求められている。実施の形態1の作用次に本実施の形態の作用について、ECU70が実行するリーク診断予備処理図2及びリーク診断処理図3,4に基づいて説明する。各処理は一定時間周期で繰り返し実行される。尚、個々の処理内容に対応するフローチャート中のステップをS~で表す。リーク診断予備処理図2を開始すると、まずレディオンREADYONか否かを判定するS102。レディオンは、キーオンが行われてハイブリッド車両が走行中も含めて走行準備が整った状態にあることを示している。ここでレディオンでなければS102でNO、このまま本処理を出る。したがって実質的な処理はなされない。レディオンになるとS102でYES、次に今回のレディオン状態において最初の処理か否かを判定するS104。最初であればS104でYES、次にパージ燃料濃度更新履歴フラグをオフOFFに設定するS106。次にパージ制御が実施されているか否かを判定するS108。すなわち内燃機関2が運転され、パージ制御弁50の開度制御により吸気通路46内にキャニスタ36からの燃料蒸気のパージがなされているか否かを判定する。内燃機関2が運転状態でなかったり、内燃機関2が運転されていてもパージ制御自体が実行されていなかったりした場合にはS108でNO、このまま本処理を出る。レディオン状態が継続していれば、次の実行周期ではステップS102にてYESとなるが、最初ではないのでS104でNO、直ちにパージ制御が実施されているか否かを判定するS108。パージ制御が実施されていない状態が継続していればS108でNO、このまま本処理を出る。レディオン状態が継続しても、その間にパージ制御が全くなされずにレディオフになると、ステップS102でNOと判定される状態に戻る。レディオン状態にてパージ制御が開始された場合にはS108でYES、次にパージ燃料濃度更新履歴が有るか否かを判定するS110。前述したごとくパージ燃料濃度は、ECU70が実行する空燃比フィードバック制御における空燃比の制御ずれ量に基づいて、周期的に行われる演算により学習値として求められている。このようにパージ燃料濃度は学習値として求められているため、今回のレディオン後に開始されたパージ制御において、新たなパージ燃料濃度を高精度な値として求めるには、或る程度の学習回数を要する。したがってレディオン状態S102でYESでかつパージ制御実施中S108でYESであっても、高精度な学習値が算出されるまではパージ燃料濃度更新履歴が生じていないとされてS110でNO、ステップS112以下の処理はなされない。したがってこのままレディオフになるとステップS102でNOと判定される状態に戻る。空燃比フィードバック制御での学習が繰り返されて高精度な学習値が算出されるとパージ燃料濃度が更新される。このことで更新履歴が生じたことになるのでS110でYES、パージ燃料濃度更新履歴フラグをオンONに設定するS112。そしてこの更新時のパージ燃料濃度をパージ燃料濃度記憶値fpとして記憶するS114。そして診断実行カウンタCxをクリアしてS116、本処理を出る。以後の実行周期において、レディオン状態でパージ制御が実施されてパージ燃料濃度更新が繰り返されるとS110でYES、そのパージ燃料濃度更新毎にステップS112~S116を実行し、このことによりパージ燃料濃度記憶値fpは常に最新のパージ燃料濃度を反映するものとなっている。次にリーク診断処理図3,4について説明する。本処理が開始されると、まず、リーク診断条件が成立しているか否かを判定するS136。リーク診断条件としては、例えばレディオフ後に数時間程度の時間が経過している状態である。この他に、後述するリーク診断禁止がなされていないことなどが論理積条件として加えられている。更に、外気圧及び外気温が所定の範囲内にあることなどの条件が論理積条件として加えられても良い。ここでリーク診断条件が成立していなければS136でNO、このまま本処理を出るので、実質的な処理はなされない。リーク診断条件が成立した場合にはS136でYES、次にパージ燃料濃度更新履歴フラグの状態を判別するS138。これは今回のリーク診断条件成立が、パージ燃料濃度の更新直後であるか否かを判別するためである。ここで、パージ燃料濃度更新履歴フラグ=ONである場合、すなわち今回のリーク診断条件成立がパージ燃料濃度の更新直後である場合には、次にパージ燃料濃度記憶値fpとして記憶されているパージ燃料濃度が基準濃度よりも高いか否かを判定するS140。この基準濃度は、この濃度以下ではキャニスタ36が燃料蒸気の吸着余裕が十分に存在する燃料吸着状態であって、リーク診断が可能であることを示す基準として設定されている。ここでパージ燃料濃度記憶値fpが基準濃度よりも高い場合にはS140でYES、リーク診断はできないことから、次のパージ燃料濃度更新までリーク診断禁止の設定をするS142。したがって以後、内燃機関2の運転が開始されて空燃比フィードバック制御により新たにパージ燃料濃度更新がなされるまで、ステップS136のリーク診断条件は不成立となる。パージ燃料濃度記憶値fpが基準濃度以下である場合にはS140でNO、次にタンク内圧センサ32にて大気圧との相対圧として検出されているタンク内圧Ptfが所定範囲内にあるか否かを判定するS148。この所定範囲は大気圧に対して差圧が小さい範囲を示している。具体的には式1に示すごとく、下限値LPa<0と上限値HPa>0との間に存在するか否かを判定する。[式1]L≦Ptf≦H封鎖弁38aは、レディオフ状態では閉弁状態とされている。このような状態で、タンク内圧Ptfが下限値Lより低かったり上限値Hより高かったりする状態、すなわち前記式1が不成立の状態は、封鎖弁38aにて密閉された区画である燃料タンク26にはリークが生じていないことを示している。しかし前記式1が成立する状態は、燃料タンク26にリークは生じていないが燃料タンク26の温度により内部の燃料蒸気圧が前記式1を成立させている場合と、燃料タンク26にリークが生じていて内部の燃料蒸気圧が維持できない場合とがある。ここで前記式1が成立しているとするとS148でYES、上述したごとく燃料タンク26にリークが存在する可能性があるので、キャニスタ36側のリーク診断処理S150と燃料タンク26側のリーク診断処理S152とを実行する。この2つのリーク診断処理S150,S152は図5に示すごとく実行する。図5のタイミングチャートは、リーク診断時に圧力センサ42bが検出する圧力変化の一例を示したものである。まずキャニスタ36側のリーク診断処理を実行するS150。リーク診断条件成立時には大気開放弁42aは開弁状態あることから、当初、圧力センサ42bが検出しているのは大気開放されたキャニスタ36の内圧であり、リーク診断開始タイミングt0以前では大気圧と同じであることから0kPaである。最初に、リーク診断用のポンプモジュール42内のポンプによりキャリブレーションとして、ポンプ内にある直径0.5mmの基準オリフィスを介して大気を吸引する。この吸引状態で、ポンプと基準オリフィスとの間の圧力を圧力センサ42bにて検出するt0~t1。このことにより、これから吸引するキャニスタ36側に0.5mmのリーク孔が存在する場合と同等の内圧Pcを、φ0.5孔判定値Pref1として検出する。次に切換弁実際には大気開放弁42a自体が切換弁の機能を兼ねるの切り換えにより、基準オリフィスを介さずにキャニスタ36から気体を大気側に排出するt1~t2。この状態で実線のごとくキャニスタ36側の内圧Pcが圧力センサ42bにより検出される。次に切換弁を元に戻してポンプにより再度キャリブレーションとして、基準オリフィスを介して大気を吸引する。この状態でポンプと基準オリフィスとの間の圧力を圧力センサ42bにて検出するt3~t4。このことにより2回目のφ0.5孔判定値Pref2を検出する。2回目に測定されたφ0.5孔判定値Pref2と1回目に測定されたφ0.5孔判定値Pref1との差が十分に小さいときには、φ0.5孔判定値Pref1,Pref2の精度が十分に確保されていると判断できる。したがって、2回目に測定されたφ0.5孔判定値Pref2と、その直前にキャニスタ36側を減圧して測定した内圧Pcの到達値t2との比較を行う。実線に示すごとく、内圧Pcの到達値t2が2回目のφ0.5孔判定値Pref2より低ければ、キャニスタ36にリークは存在しないと判断する。破線t1~t2のごとく、ポンプ駆動時間が或る程度経過してもキャニスタ36側の内圧Pcが2回目のφ0.5孔判定値Pref2あるいは1回目のφ0.5孔判定値Pref1でも良い以上である場合にはリークが存在すると判断する。このようにリーク異常である場合には、処理を終了し、次の燃料タンク26側のリーク診断S152は実行しない。尚、2回目に測定されたφ0.5孔判定値Pref2と1回目に測定されたφ0.5孔判定値Pref1との差が十分に小さくなかった場合にも、処理を終了し、次の燃料タンク26側のリーク診断S152は実行しない。上述したキャニスタ36側のリーク診断により、キャニスタ36側ではリークは無いと判断した場合には、次に燃料タンク26側のリーク診断処理を実行するS152。まず切換弁を切り換えてリーク診断用のポンプモジュール42内のポンプを、基準オリフィスを介さないでキャニスタ36側に接続し、更に封鎖弁38aを開弁するt4~t5。そしてキャニスタ36と封鎖弁38aとを介して燃料タンク26側からポンプモジュール42内のポンプにより気体の排出を開始するt5~。この状態で、実線に示すごとく、圧力センサ42bにて内圧Pcを検出するt5~t6。次に切換弁を元に戻し、前述したごとくキャリブレーションとしてポンプにより基準オリフィスを介して大気を吸引し、ポンプと基準オリフィスとの間の圧力を圧力センサ42bにて検出するt6~t7。このことにより3回目のφ0.5孔判定値Pref3を検出する。この3回目に測定されたφ0.5孔判定値Pref3と直前に燃料タンク26側を減圧して測定した内圧Pcの到達値t6との比較を行う。実線に示すごとく、内圧Pcの到達値t6が3回目のφ0.5孔判定値Pref3より低ければ、燃料タンク26にリークは存在しないと判断する。破線t5~t6のごとく、ポンプ駆動時間が或る程度経過しても燃料タンク26側の内圧Pcが3回目のφ0.5孔判定値Pref3以上である場合には燃料タンク26にリークが存在すると判断する。このようにしてキャニスタ側リーク診断処理S150と燃料タンク側リーク診断処理S152とが終了すると、次にパージ燃料濃度更新履歴フラグの状態を判別するS154。すなわち今回のリーク診断処理が、パージ燃料濃度の更新後における初回のリーク診断か否かを判別する。ここで初回のリーク診断処理であり、パージ燃料濃度更新履歴フラグ=ONであることから、このまま本処理を出る。以後は、新たにリーク診断条件が成立するまでは、ステップS136にてNOと判定されることになる。ステップS148にてタンク内圧Ptf<L、あるいはタンク内圧Ptf>Hであった場合にはS148でNO、前述したごとく燃料タンク26にリークが存在する可能性がないので、燃料タンク26にはリークが無いと判定するS172。次にキャニスタ36側のリーク診断処理を実行するS174。このキャニスタ側リーク診断処理は、図6に示すごとく、前述したステップS150でのキャニスタ側リーク診断処理と同じ処理を実行する。すなわち、まずリーク診断用のポンプモジュール42内のポンプにより直径0.5mmの基準オリフィスを用いてキャリブレーションを実行し、ポンプと基準オリフィスとの間の圧力をφ0.5孔判定値Pref1として圧力センサ42bにて検出するt10~t11。次に切換弁の切り換えにより、基準オリフィスを介さずにキャニスタ36から気体を大気側に排出するt11~t12。この状態で実線のごとくキャニスタ36側の内圧Pcが圧力センサ42bにより検出される。次に切換弁を元に戻してポンプにより再度キャリブレーションとして、基準オリフィスを介して大気を吸引する。この状態でポンプと基準オリフィスとの間の圧力を圧力センサ42bにて検出するt13~t14。このことにより2回目のφ0.5孔判定値Pref2を検出する。2回目に測定されたφ0.5孔判定値Pref2と1回目に測定されたφ0.5孔判定値Pref1との差が十分に小さいときには、2回目に測定されたφ0.5孔判定値Pref2と直前にキャニスタ36側を減圧して測定した内圧Pcの到達値t12との比較を行う。実線に示すごとく、内圧Pcの到達値t12が2回目のφ0.5孔判定値Pref2より低ければ、キャニスタ36にリークは存在しないと判断する。破線t11~t12のごとく、ポンプ駆動時間が或る程度経過してもキャニスタ36側の内圧Pcが2回目のφ0.5孔判定値Pref2以上である場合にはリークが存在すると判断する。このようにリーク異常である場合には、処理を終了し、次の封鎖弁固着判定処理S176は実行しない。尚、2回目に測定されたφ0.5孔判定値Pref2と1回目に測定されたφ0.5孔判定値Pref1との差が十分に小さくない場合にも、処理を終了し、次の封鎖弁固着判定処理S176は実行しない。キャニスタ36側にリークが無いと判断された場合には、次に封鎖弁固着判定処理を実行するS176。まずポンプ停止後にキャニスタ36内を大気圧とした後に大気開放弁42aを閉弁するt14~t15。そして、閉弁状態であった封鎖弁38aを開弁信号により開弁処理するt15~t16。この状態で、圧力センサ42bにて内圧Pcを検出するt15~t16。ステップS148にてNOと判定されている状況下であることから、タンク内圧Ptfは、大気圧とは或る程度以上の差が存在する。このためECU70からの開弁信号により正常に封鎖弁38aが開弁すれば、キャニスタ36の内圧Pcには実線のごとく上昇したり、あるいは破線のごとく下降したりする明確な変動が生じる。明確な変動が生じなかった場合には、封鎖弁38aが固着異常であると判定し、処理を終了し、次のパージ燃料濃度更新履歴フラグの状態判別S178は実行しない。明確な変動が生じた場合には封鎖弁は固着異常ではないとして、次にパージ燃料濃度更新履歴フラグの状態を判別するS178。すなわち今回のリーク診断処理が、パージ燃料濃度の更新後における初回のリーク診断か否かを判定する。ここではパージ燃料濃度更新履歴フラグ=ON、すなわち初回のリーク診断処理であるので、このまま本処理を出る。したがって以後は、新たにリーク診断条件が成立するまでは、ステップS136にてNOと判定されることになる。上述したパージ燃料濃度更新後における初回のリーク診断ではリーク異常を検出せずに、再度、レディオン状態となったものとする。そして、このレディオン状態ではEV走行のみが実行され、内燃機関2が運転されずに、レディオフになったものとして説明する。この場合、レディオン時には、リーク診断予備処理図2ではパージ燃料濃度更新履歴フラグはOFFとなるがS106、EV走行のみであることから、パージ制御はなされない。したがってパージ燃料濃度更新はなされることはなく、その履歴が生じないので、パージ燃料濃度更新履歴フラグ=OFFのままでレディオフとなる。このためリーク診断条件が成立すると、リーク診断処理図3,4では、ステップS136にてYESと判定された後に、ステップS138の判定にてパージ燃料濃度更新履歴フラグ=OFFであることから、次にパージ燃料濃度記憶値fpに基づいてカウント閾値Cmを設定するS144。具体的には図7に実線で示すごとくのマップMAPcmを用いて設定する。このマップMAPcmではパージ燃料濃度記憶値fpg/lが低いほどカウント閾値Cmが大きくされ、パージ燃料濃度記憶値fpが高いほどカウント閾値Cmが小さくされている。尚、パージ燃料濃度記憶値fp=0g/lではカウント閾値Cmは最大値Cmmaxであり、限界値fpmax以上の高いパージ燃料濃度記憶値fpではカウント閾値Cm=0とされている。次に診断実行カウンタCxがカウント閾値Cmより小さいか否かを判定するS146。この診断実行カウンタCxは後述するごとくリーク診断実行に伴って増加されるカウンタである。以前のレディオン時にてパージ燃料濃度が更新された場合には前述したリーク診断予備処理図2にて診断実行カウンタCxはクリアS116されている状態である。このため診断実行カウンタCxはカウント閾値Cmよりも小さいのでステップS146ではYESとなり、前記図5,6のタイミングチャートにて説明したごとくのステップS148以下のリーク診断処理を実行する。ステップS148にてYESと判定された場合には、リーク診断処理S150,S152後にパージ燃料濃度更新履歴フラグの判別を行うS154。このときはパージ燃料濃度更新履歴フラグ=OFF、すなわちパージ燃料濃度の更新後における2回目以降のリーク診断処理であることから、次にステップS156を実行する。ここでは式2に示すごとく診断実行カウンタCxに対して積算値Aが加算される。[式2]Cx←CxAこの積算値Aは、直前に実行した燃料タンク側リーク診断処理S152により、燃料タンク26側から気体をキャニスタ36を介して排出した際に、燃料タンク26の上部空間26aに存在した燃料蒸気を、キャニスタ36内の吸着材が吸着した量に対応した値である。定常的な状態で内燃機関2が数時間停止している際に、燃料タンク26の上部空間26aに存在する燃料蒸気圧と燃料タンク側リーク診断処理S152にかかる時間図5:t5~t6とに基づいて、予め設定されている値である。以後は、新たにリーク診断条件が成立するまでは、ステップS136にてNOと判定されることになる。ステップS148にてNOと判定された場合には、燃料タンクリーク無し判定S172、キャニスタ側リーク診断処理S174及び封鎖弁固着判定処理S176の後に、ステップS178の判定を行う。この判定では、パージ燃料濃度更新履歴フラグ=OFF、すなわちパージ燃料濃度の更新後における2回目以降のリーク診断処理であることから、次に今回のステップS148での判定で、タンク内圧Ptf>上限値Hであったか否かが判定されるS180。このときは、ステップS148では、タンク内圧Ptf<下限値L、あるいはタンク内圧Ptf>上限値Hのいずれかである。もしタンク内圧Ptf<下限値Lであった場合には、封鎖弁38aの開弁によりキャニスタ36側から燃料タンク26側へ気体が移動することになるため、キャニスタ36内の燃料吸着量が増加することはない。しかしタンク内圧Ptf>上限値Hであった場合には、高圧の燃料蒸気が燃料タンク26側からキャニスタ36側へ導入されることになるため、キャニスタ36内の燃料吸着量が増加する。したがってタンク内圧Ptf>上限値Hではない場合にはS180でNO、このまま本処理を出て、以後は、新たにリーク診断条件が成立するまでは、ステップS136にてNOと判定されることになる。タンク内圧Ptf>上限値Hであった場合にはS180でYES、式3に示すごとく診断実行カウンタCxに対して積算値Bが加算されるS182。[式3]Cx←CxBこの積算値Bは、直前に実行した封鎖弁固着判定処理S176により、燃料蒸気が燃料タンク26側からキャニスタ36側へ導入された燃料蒸気量に対応して予め設定されている。尚、前述した積算値Aの方が積算値Bよりも大きい値が設定されている。以後は、新たにリーク診断条件が成立するまでは、ステップS136にてNOと判定されることになる。図8に本実施の形態による処理の一例を示す。車両がレディオン状態となりt20、その後、内燃機関2の運転が開始されるt21。この内燃機関運転時にパージ制御が開始されてt22、空燃比フィードバック制御による学習が始まる。この学習の繰り返しにより学習値が高精度な状態に達するとt23、パージ燃料濃度が更新されることでパージ燃料濃度更新履歴有りとなる図2:S110でYES。したがってパージ燃料濃度更新履歴フラグにONを設定しS112、パージ燃料濃度記憶値fpに新たに算出したパージ燃料濃度を設定しS114、診断実行カウンタCxをクリアCx=0するS116。その後、レディオフとなり内燃機関も停止するt24。この内燃機関停止時にリーク診断条件が成立するとt25、このときはパージ燃料濃度更新履歴フラグはONであるので、リーク診断処理図3,4ではパージ燃料濃度記憶値fpが基準濃度より高いか否かを判定するS140。パージ燃料濃度記憶値fp≦基準濃度であるとするとS140でNO、ステップS148以下の処理にて、図5又は図6にて説明したごとくのリーク診断処理が行われるt25~t26。このリーク診断処理は、パージ燃料濃度更新履歴フラグ=ONでの処理であるので、ステップS156やステップS182は実行されない。したがってリーク診断処理の終了時t26において診断実行カウンタCxはカウントアップされずCx=0のままである。次にレディオン状態となりt27、パージ燃料濃度更新履歴フラグはOFFに戻るS106。このレディオン状態の期間t27~t28にはEV走行のみで内燃機関は停止しており、パージ制御はなされない。このためパージ燃料濃度更新履歴フラグはOFFのままである。次にレディオフとなってt28、リーク診断条件が成立するt29。このときパージ燃料濃度更新履歴フラグはOFFであるので、リーク診断処理t29~t30では、タイミングt23で記憶されているパージ燃料濃度記憶値fpによりカウント閾値Cmを新たに算出するS144。そしてカウント閾値Cmと診断実行カウンタCxの値とを比較するS146。先のタイミングt23では、それ以前に記憶しているパージ燃料濃度記憶値fpよりも高いパージ燃料濃度記憶値fpを記憶している。このためマップMAPcm図7の関係に基づき、タイミングt29で設定されるカウント閾値Cmは、それ以前よりも少し小さくなっている。ここでは診断実行カウンタCx=0であり、Cx<Cmと判定するのでS146でYES、ステップS148以下の処理にて、図5又は図6にて説明したごとくのリーク診断処理を実行するt29~t30。尚、このときには、前記式1が成立しておりS148でYES、図5にて説明したリーク診断処理S150,S152を実行する。このリーク診断処理後において、パージ燃料濃度更新履歴フラグ=OFFであるので、前記式2により診断実行カウンタCxに対して積算値A分のカウントアップを実行するS156,t30。次のレディオン状態の期間t31~t32でもEV走行のみで内燃機関は停止していてパージ制御はなされない。このためパージ燃料濃度更新履歴フラグはOFFを維持し、ONに設定されることはない。次にレディオフとなってt32、リーク診断条件が成立するt33。このときパージ燃料濃度更新履歴フラグはOFFであるので、リーク診断処理t33~t34では、タイミングt23で記憶されているパージ燃料濃度記憶値fpによりカウント閾値Cmを算出するS144。そしてカウント閾値Cmと診断実行カウンタCxの値とを比較するS146。ここでは、診断実行カウンタCx=Aであるが、まだCx<CmであるのでS146でYES、ステップS148以下の処理にて、図5又は図6にて説明したごとくのリーク診断処理を実行するt33~t34。尚、このとき、タンク内圧Ptf>上限値Hであるとすると前記式1は不成立となるS148でNO。したがって図6にて説明したリーク診断処理S174と封鎖弁固着判定処理S176とを実行する。この処理後においては、パージ燃料濃度更新履歴フラグ=OFFでありS178、タンク内圧Ptf>上限値HであるのでS180でYES、前記式3により診断実行カウンタCxに対して積算値B分のカウントアップを実行するS182,t34。その後、車両がレディオン状態となるt35~t39。このレディオン時にはHV走行により内燃機関2の運転がなされるt36~t39。この内燃機関運転時にパージ制御が開始しt37、空燃比フィードバック制御による学習が始まる。この学習の繰り返しにより学習値が高精度な状態に達するとt38、パージ燃料濃度が更新されることでパージ燃料濃度更新履歴有りとなるS110でYES。したがってパージ燃料濃度更新履歴フラグにONを設定しS112、パージ燃料濃度記憶値fpに新たに算出したパージ燃料濃度を設定しS114、診断実行カウンタCxをクリアCx=0するS116。その後、レディオフとなり内燃機関も停止するt39。この内燃機関停止時にリーク診断条件が成立するとt40、このときはパージ燃料濃度更新履歴フラグはONであるので、リーク診断処理図3,4ではパージ燃料濃度記憶値fpが基準濃度より高いか否かが判定されるS140。パージ燃料濃度記憶値fp≦基準濃度であるとするとS140でNO、ステップS148以下の処理にて、図5又は図6にて説明したごとくのリーク診断処理を実行するt40~t41。このリーク診断処理ではパージ燃料濃度更新履歴フラグ=ONであるので、ステップS156やステップS182は実行されない。したがってリーク診断処理の終了時に診断実行カウンタCxはカウントアップされず、Cx=0のままである。次にレディオン状態となりt42、パージ燃料濃度更新履歴フラグはOFFに戻るS106。このレディオン状態の期間t42~t43にはEV走行のみで内燃機関は停止していてパージ制御はなされない。このためパージ燃料濃度更新履歴フラグはOFFのままである。次にレディオフとなってt43、リーク診断条件が成立するt44。このときパージ燃料濃度更新履歴フラグはOFFであるので、リーク診断処理t44~t45では、タイミングt38で記憶されているパージ燃料濃度記憶値fpによりカウント閾値Cmを算出するS144。そしてカウント閾値Cmと診断実行カウンタCxの値とを比較してS146、実際にリーク診断処理S148以下の処理を実行するか否かを判定する。図8の例において、タイミングt38では、前のタイミングt23で記憶しているパージ燃料濃度記憶値fpよりも低い値を、パージ燃料濃度記憶値fpに記憶している。このためマップMAPcm図7の関係に基づいてタイミングt44で設定されるカウント閾値Cmは、それ以前よりも少し大きくなっている。以後も、パージ燃料濃度が更新される毎にその記憶値fpに応じてカウント閾値Cmが変化する。そしてパージ燃料濃度更新直後の初回のリーク診断を除いて、リーク診断時には、診断実行カウンタCxとカウント閾値Cmとを比較して実際にリーク診断実行の有無を決定する。尚、図8の例では、Cx≧Cmとならないので、リーク診断は実行されている。図9はCx≧Cmとなった例を示している。タイミングt50~t65までは図8のタイミングt20~t35までと同じ状態で推移している。しかしタイミングt65にて車両がレディオン状態となるが、このレディオンの期間t65~t66ではEV走行のみであり内燃機関は停止したままである。したがってパージ制御はなされないのでパージ燃料濃度は更新されることはない。このためパージ燃料濃度更新履歴フラグはOFFのままであり、診断実行カウンタCxの値は維持される。次にレディオフとなってt66、リーク診断条件が成立するt67。このときのリーク診断処理t67~t68では、タイミングt53で記憶されているパージ燃料濃度記憶値fpによりカウント閾値Cmを算出しS144、このカウント閾値Cmと診断実行カウンタCxの値とを比較する。ここでは、まだ診断実行カウンタCx<CmであるのでS146でYES、ステップS148以下の処理にて、実際にリーク診断処理を実行する。このときのリーク診断処理t67~t68は、パージ燃料濃度更新履歴フラグ=OFFでの処理であるので、タンク内圧Ptfが下限値Lより小さい場合を除いて、診断実行カウンタCxのカウントアップS156、又はS182を実行する。図9の例では、ステップS156のカウントアップ処理を実行し、診断実行カウンタCxに対して積算値Aを加算しているt68。この結果、Cx≧Cmとなる。その後、車両がレディオン状態となるt69。このレディオンの期間t69~t70でもEV走行のみであり内燃機関は停止したままである。したがってパージ制御はなされないのでパージ燃料濃度は更新されることはない。このためパージ燃料濃度更新履歴フラグはOFFのままであり、診断実行カウンタCxの値は維持される。次にレディオフとなってt70、リーク診断条件が成立するt71。Cx<Cmであれば、破線で示すごとくリーク診断処理t71~t72を実行するが、ここではCx≧CmとなっているためS146でNO、ステップS148以下のリーク診断処理はなされない。以後、図10に示すごとく、レディオン時にEV走行のみで内燃機関運転が行われない状態が継続する限りt80~t85、Cx≧Cmの状態に変化はないので、リーク診断条件が成立しても実際にはリーク診断処理は実行しない。このようなCx≧Cmの状態が継続した後、レディオン状態となりt86、このレディオン期間t86~t90に内燃機関運転t87~t90が行われる。この内燃機関運転時に、空燃比フィードバック制御の学習t88~によりパージ燃料濃度の更新がなされるt89。このためパージ燃料濃度更新履歴フラグをONに設定し、更新されたパージ燃料濃度をパージ燃料濃度記憶値fpとして記憶し、診断実行カウンタCxをクリアする。そして直後のレディオフ期間t90~t93に、新たなパージ燃料濃度記憶値fpが基準濃度以下であるとS140でNO、ステップS148以下の処理にて、図5又は図6にて説明したごとくのリーク診断処理が行われるt91~t92。次のレディオン期間t93~t94ではEV走行のみであるとすると、次のレディオフ時でのリーク診断処理t95~t96では、タイミングt89で更新されたパージ燃料濃度記憶値fpによりカウント閾値Cmを算出するt95,S144。図10の例では、パージ燃料濃度記憶値fpが可成り高いレベルに更新されていることから、カウント閾値Cmは小さい値にされているt95。そしてCx<CmであるのでS146でYES、図5又は図6に示したリーク診断を実行するt95~t96。以後、パージ燃料濃度記憶値fpが更新されずにリーク診断条件が成立した場合には、パージ燃料濃度記憶値fpが同じであることから同じカウント閾値Cmに基づいて、診断実行カウンタCxの大きさを判定することにより、リーク診断処理の実行有無を判断する。実施の形態1と請求項との関係上述した構成において、ECU70が蒸発燃料処理機構リーク診断装置に相当する。空燃比フィードバック制御における空燃比の制御ずれ量からパージ燃料濃度を算出する処理がキャニスタ燃料吸着状態検出手段としての処理に相当する。リーク診断予備処理図2及びリーク診断処理図3,4がリーク診断カウント閾値設定手段及びリーク診断反復手段としての処理に相当する。実施の形態1の効果1ECU70にて空燃比フィードバック制御により学習値として算出されるパージ燃料濃度は、キャニスタ36の燃料吸着状態を反映する物理量である。このことからパージ燃料濃度に基づいてキャニスタ36の燃料吸着残量の程度が判断できる。したがってパージ燃料濃度の検出後において、そのパージ燃料濃度に基づいてリーク診断回数を制限するカウント閾値Cmを設定する図3:S144。このカウント閾値Cmは、図5,6に示したごとく燃料タンク側リーク診断処理S152やリーク診断に連動してなされる処理である封鎖弁固着判定処理S176を実行しても、キャニスタ36が飽和状態にならないように制限できる値に設定されている。したがって、カウント閾値Cmに基づいて制限される回数内でリーク診断を繰り返しても、キャニスタ36が飽和状態になることはなく、リーク診断の誤検出や外部への燃料蒸気漏出が生じるおそれはない。カウント閾値Cmは、パージ燃料濃度の更新毎に、パージ燃料濃度記憶値fpとして記憶したパージ燃料濃度に基づいて設定しているので、キャニスタ36の燃料吸着状態に適合させて高精度にリーク診断回数を制限することができる。したがって、内燃機関停止が長期にわたる場合にも、キャニスタ36を飽和状態にすることなくリーク診断の頻度を高くできる。2カウント閾値Cmによる制限は、タンク側リーク診断処理S152あるいは封鎖弁固着判定処理S176毎に積算処理S156,S182された診断実行カウンタCxとの比較S146によりなされる。タンク側リーク診断処理S152と封鎖弁固着判定処理S176とでは、キャニスタ36への燃料蒸気導入状態は異なる。このため診断実行カウンタCxに加算する積算値A,Bは、その大きさが燃料蒸気導入状態により設定されている。本実施の形態では、燃料タンク26には密閉のための封鎖弁38aが設けられている。このような構成では、燃料タンク26の内圧が高い状態でリーク診断に連動してなされる封鎖弁固着判定処理S176では、封鎖弁38aが開弁すると大気圧との圧力差により燃料蒸気がキャニスタ36に導入される。ただしポンプモジュール42による燃料タンク26内の負圧化による場合の方がキャニスタ36への燃料蒸気導入量は多くなる。このため、燃料タンク側リーク診断処理S152後に診断実行カウンタCxに加算される積算値Aは、封鎖弁固着判定処理S176後に診断実行カウンタCxに加算される積算値Bよりも大きい値とされている。このことによりリーク診断処理図3,4では高精度にリーク診断回数を制限でき、キャニスタ36を飽和状態にすることなくリーク診断の頻度を高くできる。3キャニスタ36の燃料吸着状態を反映する物理量として用いられるパージ燃料濃度は、パージ時に行われている空燃比フィードバック制御にて学習される空燃比の制御ずれ量に基づいて検出されたものである。このため特別なセンサなどを設けなくてもパージ燃料濃度を検出することができる。4ハイブリッド車両の場合には、EV走行がなされることにより、内燃機関停止が長期にわたる場合がある。本実施の形態では特にプラグインハイブリッド車両であるので、内燃機関運転の機会が極めて少なくなる傾向にある。しかし前述したごとくキャニスタ36が飽和状態にならない回数内でリーク診断を繰り返すことができるので、内燃機関停止が長期にわたる場合にも、キャニスタ36を飽和状態にすることなくリーク診断の頻度を高くできる。[実施の形態2]実施の形態2の構成本実施の形態では、リーク診断処理図3,4のステップS156の積算値A、及びステップS182の積算値Bが、図11に示すごとくマップから求められる。図11のAにて示すマップMAPaは、燃料タンク側リーク診断処理直前のタンク内圧Ptfに基づいて積算値Aを求めるためのマップであり、下限値Lから上限値Hの範囲に設定されている。図11のBにて示すマップMAPbは、封鎖弁固着判定処理直前のタンク内圧Ptfに基づいて積算値Bを求めるためのマップであり、上限値Hより高い範囲に設定されている。実施の形態2の作用積算値Aが診断実行カウンタCxに積算される場合はS156、リーク診断開始時にタンク内圧Ptfが下限値Lと上限値Hとの間にある場合である。タンク内圧Ptfが下限値L<0Pa側にある場合には、燃料タンク26の上部空間26aにおける燃料蒸気圧は低い。したがってステップS152にて、開弁した封鎖弁38aを介して燃料タンク26内の気体を、ポンプモジュール42で吸引する場合に、キャニスタ36内に導入される燃料蒸気量は少ない。タンク内圧Ptfが上限値H>0Pa側にある場合には、下限値L側に比較して燃料タンク26の上部空間26aにおける燃料蒸気圧は高い。したがってステップS152にて、開弁した封鎖弁38aを介して燃料タンク26内の気体を、ポンプモジュール42で吸引する場合に、キャニスタ36内に導入される燃料蒸気量は多い。したがって図11のAのマップMAPaでは、上限値H側では下限値L側よりも積算値Aが大きく設定されている。積算値Bが診断実行カウンタCxに積算される場合はS182、タンク内圧Ptfが上限値Hより高い状態である。このため、封鎖弁38aを開弁すると、大気圧との圧力差により、燃料タンク26側からキャニスタ36内へ燃料蒸気が導入される。タンク内圧Ptfが高いほど燃料蒸気圧は高くなる。このため封鎖弁38aの開弁によりキャニスタ36内に導入される燃料蒸気量はタンク内圧Ptfが高いほど多くなる。したがって図11のBのマップMAPbにおいては、タンク内圧Ptfが上限値Hより高い側にてタンク内圧Ptfが高いほど積算値Bが大きく設定されている。このように図11のAのマップMAPaとBのマップMAPbとのそれぞれにおいて、キャニスタ36への燃料蒸気導入量に対応して積算値A,Bの設定に重み付けがなされている。燃料タンク26内にポンプモジュール42により負圧を導入する燃料タンク側リーク診断処理S152の方が、封鎖弁固着判定処理S176に比較して、燃料タンク26からキャニスタ36への燃料蒸気導入量が多くなる。このため、図11のAのマップMAPaとBのマップMAPbとの間では、積算値Aの方が積算値Bに対して全体的に大きい値に設定されている。実施の形態2と請求項との関係前記実施の形態1と同じである。実施の形態2の効果1前記実施の形態1の効果を生じると共に、積算値A,BがマップMAPa,MAPbにより更に詳細に設定されることから、より高精度にリーク診断回数を制限できる。[実施の形態3]実施の形態3の構成本実施の形態では、前記実施の形態1のリーク診断処理図3,4の代わりに、図12,13のリーク診断処理が実行される。他の構成は、基本的には前記実施の形態1又は前記実施の形態2と同じである。図12,13のリーク診断処理と図3,4のリーク診断処理との違いは、図3,4におけるステップS154,S178が図12,13には存在しない点である。このことにより、図12では、燃料タンク側リーク診断処理S152後に必ず診断実行カウンタCxに対する積算値A分のカウントアップS156を実行している。図13では、封鎖弁固着判定処理S176後に必ずステップS180の判定を実行し、タンク内圧Ptf>上限値HならS180でYES、診断実行カウンタCxに対する積算値B分のカウントアップS182を実行している。実施の形態3の作用図12,13のリーク診断処理により、図14に示すごとく、パージ燃料濃度の更新e23,e38直後のリーク診断時e25~e26,e40~e41においても、リーク診断や連動する処理の内容に対応して診断実行カウンタCxをカウントアップしているe26,e41。尚、このようにパージ燃料濃度更新直後においてもリーク診断時に診断実行カウンタCxのカウントアップを実行していることに対応して、マップMAPcm図7の値、あるいは積算値A,Bの値やマップMAPa,MAPb図11の値が調節されている。実施の形態3と請求項との関係前記実施の形態1と同じである。実施の形態3の効果1前記実施の形態1又は2の効果を生じると共に、パージ燃料濃度更新直後についても、キャニスタ36への燃料蒸気導入量が診断実行カウンタCxに反映されるので、より高精度にリーク診断回数を制限できる。[その他の実施の形態]前記各実施の形態において、診断実行カウンタCxとカウント閾値Cmとの比較によりリーク診断の繰り返し実行有無を判定していた。このようなカウンタではなく、パージ燃料濃度に基づいて直接的に診断回数を設定して、その回数内で診断を実行するようにしても良い。前記実施の形態2ではタンク内圧Ptfに基づいて積算値A,Bを設定したが、燃料蒸気圧は温度に関係するので、燃料温度センサ28aにて検出される燃料温度Tfに基づいて積算値A,Bを設定しても良い。前記実施の形態3についても同様である。"