建造物の基礎とその上に載置される土台との間に介在する土台用スペーサであって、特定方向に所定間隔を隔てて並んで配列されるとともにその底面が上記基礎の上に載置可能な複数の隔壁部と、これらの隔壁部同士の間に介在し、隣接する隔壁部同士をその配列方向に連結する複数の連結部とを備え、上記各隔壁部の上面と上記複数の連結部のうち少なくとも一部の連結部の上面とは略同一平面上に位置して、その平面が上記土台が載置可能な土台載置面として構成されており、上記各隔壁部同士の間には、平面視で上記連結部と重なり合わない位置に、隣接する隔壁部同士を上下方向において上記連結部と反対側で相互連結する補助連結部が形成されており、上記補助連結部は、上記隔壁部の最下端よりも上側の部分同士を連結する位置に形成されていることを特徴とする土台用スペーサ。請求項1に記載の土台用スペーサにおいて、上記各連結部は、上記隔壁部の上端部同士を連結するものであり、これらの連結部の上面と上記各隔壁部の上面とが略同一平面上に位置して上記土台載置面を構成しており、上記補助連結部は、上記隔壁部の下部同士を連結するものであることを特徴とする土台用スペーサ。請求項2に記載の土台用スペーサにおいて、上記各連結部は、上記隔壁部の配列方向と略直交する方向に分割されていて、その間に所定の隙間が設けられており、上記各隔壁部の間の補助連結部は、上記隙間に対応する位置で、上記隔壁部の配列方向と略平行な方向に延びる同一直線上に並ぶように形成されていることを特徴とする土台用スペーサ。請求項1~3のいずれか1項に記載の土台用スペーサにおいて、全体が合成樹脂により一体に成形されていることを特徴とする土台用スペーサ。上記土台用スペーサにおいては、当該スペーサに要求される強度を満足しながら如何に多くの通気量を確保できるようにするかが大きな課題となる。このような観点において、上記特許文献1に開示される土台用スペーサのうち上記通気路として貫通孔が設けられたものは、その通気路が四方から壁によって囲まれた状態にあり、その壁の肉厚分だけ通気路の有効断面積が土台用スペーサの総断面積よりも削減されてしまうため、多くの通気量を確保することは難しい。これに対し、上記通気路として下方に開放された溝を形成したものでは、下側に壁がない分、より多くの通気路面積を確保することが可能であるが、各溝の間に介在する隔壁部の下端が自由端となっていて全体的に剛性及び強度の低い形状となるため、その強度を補うべく各隔壁部を連結する天壁部の肉厚を大きく設定せざるを得ず、その分通気路面積は結局のところ削減されることになる。従って、下側壁を省略するだけでは通気を効果的に促進させることは困難である。本発明は、このような事情に鑑み、土台用スペーサに要求される剛性及び強度を満足させながら、通気路面積が削減されるのを抑制することを目的とする。上記課題を解決するための手段として、スペーサの有効な補強を行うことにより、十分な剛性及び強度を保ちながら連結部の肉厚を小さく抑えてその分だけ通気路面積を大きく確保することが考えられる。本願の請求項1に係る発明は、このような観点からなされたものであり、建造物の基礎とその上に載置される土台との間に介在する土台用スペーサであって、特定方向に所定間隔を隔てて並んで配列されるとともにその底面が上記基礎の上に載置可能な複数の隔壁部と、これらの隔壁部同士の間に介在し、隣接する隔壁部同士をその配列方向に連結する複数の連結部とを備え、上記各隔壁部の上面と上記複数の連結部のうち少なくとも一部の連結部の上面とは略同一平面上に位置して、その平面が上記土台が載置可能な土台載置面として構成されており、上記各隔壁部同士の間には、平面視で上記連結部と重なり合わない位置に、隣接する隔壁部同士を上下方向において上記連結部と反対側で相互連結する補助連結部が形成されており、上記補助連結部は、上記隔壁部の最下端よりも上側の部分同士を連結する位置に形成されていることを特徴とするものである。この構成によれば、隣接する隔壁部同士は連結部により連結されているのに加えて、上下方向において連結部と反対側では補助連結部により相互連結されているため、上記連結部の肉厚を小さく抑えながらも十分な剛性及び強度を確保することが可能である。しかも、上記補助連結部は平面視で上記連結部と重なり合わない位置に形成されているので、上記補助連結部の形成によって通気路面積が削減されてしまうのを回避し、もしくは当該削減を有効に抑止することができる。ここで、補助連結部が隔壁部同士を連結する位置が、隔壁部の最下端である場合には上記通気路内に入り込んだ雨水等が当該通気路内に溜まるおそれがあるのに対し、本願の請求項1に係る発明のように、補助連結部が隔壁部の最下端よりも上側の部分同士を連結する位置に形成されるようにして、当該隔壁部が上記基礎の上面上に載置された状態で上記補助連結部の下側に排水路が確保されるように構成すれば、補助連結部によって有効な補強を行いながら排水路を確保することができ、通気路内に入り込んだ雨水等を補助連結部の下側の排水路から排水させることができる。また、本願の請求項2に係る発明のように、上記各連結部は、上記隔壁部の上端部同士を連結するものであり、これらの連結部の上面と上記各隔壁部の上面とが略同一平面上に位置して上記土台載置面を構成しており、上記補助連結部は、上記隔壁部の下部同士を連結するものであれば、土台載置面を大きく確保することができるため、当該土台載置面に作用する土台からの荷重を効率的に分散させることができるようになる。また、本発明に係る土台用スペーサは、本願請求項4に記載されるようにその全体を合成樹脂により一体に成形することが可能であり、これによって、部品点数の増加を伴うことなく上記の各効果を得ることができる。以上のように、本発明によれば、スペーサに求められる剛性及び強度を満足させながら、通気路面積が削減されるのを抑制することができるという効果がある。以下、本発明を実施するための形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。まず、図1~図6に参考例に係る土台用スペーサ10Aを示す。図1及び図2に示すように、土台用スペーサ10Aは、建造物の基礎20とその上に載置される土台30との間に介在するものである。この土台用スペーサ10Aは、全体として長尺板状に形成され、その長手方向が建造物の基礎20の長手方向に沿うように当該基礎20の上に載置されるようになっている。この土台用スペーサ10Aの長手方向両端部には、他の土台用スペーサ10Aと接合される接合部18が設けられており、この接合部18により複数の土台用スペーサ10Aを長手方向に連続して接合可能となっている。なお、図1に示す例では、土台用スペーサ10Aを適当な長さで切断したスペーサ片10A’を組合せて使用している。このように土台用スペーサ10Aを切断することにより、基礎20の長さに対して過不足なく土台用スペーサ10Aを載置することが可能である。上記土台用スペーサ10Aは、図3に示すように、土台用スペーサ10Aの長手方向に所定間隔を隔てて並んで配列される複数の隔壁部12と、これらの隔壁部12同士の間に介在し、隣接する隔壁部12同士を連結する複数の連結部14とを備えている。上記各隔壁部12は、外見的には平面視土台用スペーサ10Aの幅方向に延びる長尺状であってその両端が丸みを帯びた形状に形成されている。そのため、隔壁部12の長手方向の両端部は、その長手方向の外側に向かって先細りとなっている。また、各隔壁部12の底面は、略同一平面上に位置して上記基礎20の上に載置可能となっている。本参考例では、上記隔壁部12は、土台用スペーサ10Aの幅方向両端に対応する位置に二列で配列されているとともに、双方の列の隔壁部12は土台用スペーサ10Aの長手方向の位置が相互に合致するように配置されている。そして、各列の隔壁部12の上端部同士は、上記連結部14によって土台用スペーサ10Aの長手方向に連結されている。なお、本参考例では、各列の連結部14のうち所定の連結部14同士を土台用スペーサ10Aの幅方向に連結する橋架部15が複数箇所に設けられており、これらの橋架部15のうち所定の橋架部15には、土台用スペーサ10Aを釘によって上記基礎20に固定するための固定部17が連設されている。この橋架部15は、所定のピッチで配置されているため、土台用スペーサ10Aは平面視略梯子状となっている。なお、橋架部15は、土台用スペーサ10Aの長手方向の一端側では端部に配置され、他端側では端部から少し内側に入り込んだ位置に配置されており、その配置は土台用スペーサ10Aの長手方向において非対称となっている。また、橋架部15は、土台用スペーサ10Aの長手方向に並ぶ一対の隔壁15aを有しており、この隔壁15aは、土台用スペーサ10Aの長手方向において上記隔壁部12の位置と合致する位置に配置されている。なお、上記隔壁15aは、上記隔壁部12と略同一外形に形成されているとともに、隔壁15aの底面は、上記隔壁部12の底面と略同一平面上に位置している。また、各隔壁15aとその隔壁15aに対して当該隔壁15aの長手方向に隣接する隔壁部12との間には、図3c及び図4に示されるような隙間11が確保されている。そして、この隔壁15aの互いに対向する側面と反対側の側面に、上記固定部17が連設されている。この固定部17は、当該固定部17を上下方向に貫通して釘の本体部が挿通可能な挿通部17bと、釘の頭部が嵌り込み可能な凹部17aとを有している図5参照。上記各連結部14は、上記隔壁部12の底面と略平行な姿勢で土台用スペーサ10Aの長手方向に延びる板状体である。そして、これらの連結部14が、当該連結部14の上面と上記隔壁部12の上面とが略同一平面上に位置するように隔壁部12の上端部同士を連結することにより、この平面が土台30が載置可能な土台載置面10aとして構成されている。本参考例では、橋架部15の上面も上記連結部14の上面と略同一平面上に位置しており、この橋架部15の上面も上記土台載置面10aを構成している。なお、上記各連結部14における土台用スペーサ10Aの幅方向内側の縁と上述した橋架部15の縁とで窓19が形成され、この窓19内に基礎から突出するアンカーボルト25が挿通可能となっている図1参照。ここで、上述のように隔壁15aと隔壁部12との間には土台用スペーサ10Aの幅方向に隙間11が確保されているので、この隙間11を通じて窓19同士の間でも通気が可能となっている。上記各連結部14の肉厚としては、当該連結部14が上記隔壁部12の上端部同士を連結していて隔壁部12の下端が自由端となっているので、土台用スペーサ10Aを取扱う際に当該土台用スペーサ10Aが大きく撓むことのないように十分大きく設定されている。また、各連結部14の幅は、図4に示すように、上記隔壁部12の長さよりも短い寸法に設定されているとともに、連結部14における土台用スペーサ10Aの幅方向内側の縁と隔壁部12における土台用スペーサ10Aの幅方向内側の端点とが略合致するように設定されている。このため、上記各連結部14における土台用スペーサ10Aの幅方向外側の縁からは隔壁部12における土台用スペーサ10Aの幅方向外側の端部が突出しており、その端部が突出している領域では、当該土台用スペーサ10Aを施工する前の状態において上記隔壁部12同士の間に形成される空間が上下に開放されている。上記各隔壁部12は、底面側に開口する筒状壁12aを有し、その内側に当該筒状壁12aを隔壁部12の並び方向と平行な方向に連結するリブ12bが設けられている。これらの隔壁部12のうち、土台用スペーサ10Aの長手方向の両端に位置する隔壁部12’は、他の隔壁部12と少し違う形状となっている。すなわち、土台用スペーサ10Aの一端側に位置する二列の隔壁部12’のうち一方の列の隔壁部12’には、土台用スペーサ10Aの長手方向に突出するとともに上下方向に延在する突条部18aが形成され、他方の列の隔壁部12’には、その突条部18aが嵌合可能な溝部18bが形成されている。また、土台用スペーサ10Aの他端側に位置する隔壁部12’における上記突条部18aが形成された方の列の隔壁部12’には、上記溝部18bと同様の溝部18bが形成され、他方の列の隔壁部12’には、上記突条部18aと同様の突条部18aが形成されている。換言すれば、土台用スペーサ10Aの一端側の隔壁部12’と他端側の隔壁部12’は土台用スペーサ10Aの平面上での中心点に対して点対称となっている。そして、この突条部18aと溝部18bとで上述した接合部18が構成されている。ここで、2つの土台用スペーサ10Aを長手方向に接合するには、一方の突条部18aを他方の溝部18bに嵌入させるとともに、一方の溝部18bに他方の突条部18aを嵌合させればよい図1参照。なお、土台用スペーサ10Aの長手方向一端側の接合部18と他端側の接合部18とは、上述した構成により点対称となっているので、2つの土台用スペーサ10Aを同じ向きで接合するだけでなく、一方を平面上で180°反転させても双方の土台用スペーサ10A同士を接合することは可能である。このような構成の土台用スペーサ10Aを製造するには、上下から挟み込む金型を用いて合成樹脂により一体成形することが可能である。次に、土台用スペーサ10Aの使用要領及び作用を説明する。まず、土台用スペーサ10Aの隔壁部12の底面を基礎20の上に載置する。基礎20の長さに対して土台用スペーサ10Aの長さが短い場合には、複数の土台用スペーサ10Aを接合部18によって長手方向に相互に接合して使用する。土台用スペーサ10Aを基礎20の上に同じ向きで載置していくと、土台用スペーサ10Aの橋架部15とアンカーボルト25とが干渉する場合がある。この場合には、上述したように2つの土台用スペーサ10Aのうち一方を180°反転させても双方の土台用スペーサ10A同士を接合することが可能であるとともに、上記橋架部15の配置は長手方向で非対称となっているので、上記のように土台用スペーサ10Aを反転させることにより、当該干渉を回避して窓19内にアンカーボルト25を挿通させることが可能である。土台用スペーサ10Aの長さが基礎20の長さよりも長い場合や、複数の土台用スペーサ10を接合しながら基礎20の上に載置した結果、末端の土台用スペーサ10Aが基礎20の長手方向端部から張り出す場合には、適当な位置で土台用スペーサ10Aの連結部14を切断して所望の長さのスペーサ片10A’を得て、このスペーサ片10A’を基礎20の上に載置する。そして、土台用スペーサ10Aを載置した後に、土台用スペーサ10Aの固定部17を釘で基礎20に固定する。その後、土台用スペーサ10Aの土台載置面10aの上に土台30を載置する。このように土台用スペーサ10Aを基礎20と土台30との間に介在させると、図6に示すように、連結部14がある部分では、左右を隔壁部12に挟まれ上下を連結部14と基礎20とで挟まれた空間によって床下換気用の通気路13が構成される。一方、連結部14の縁から隔壁部12の端部が突出している領域では、当該連結部14が存在せず、このスペーサ部分は当該隔壁部12の間に形成されている空間が上下に開放された形状となっているので、この部分は施工後の状態において左右を隔壁部12で挟まれ上下を土台と基礎とで挟まれた空間によって床下換気用の通気路13が構成されることとなる。よって、この構造では、上記連結部14が隔壁部12の長手方向全域に亘って存在する構造に比して通気路13端部の開口面積をより大きくすることができ、当該通気路13内に空気が流入し易い構造とすることができる。このように通気路13内に空気が流入し易くなれば、その分通気量を稼ぐことが可能になる。しかも、各隔壁部12の端部を連結部14の縁から突出させているだけで上記通気量の増大を図ることが可能であり、スペーサ全体の剛性及び強度には殆ど影響を与えない。従って、スペーサに求められる剛性及び強度を満足させながら、より多くの通気量を確保することができる。なお、図1に示すように2つの土台用スペーサ10AがT字状に直交する箇所では、一方の土台用スペーサ10Aの側面に他方の土台用スペーサ10Aの端面が接することになるが、上述したように、橋架部15の隔壁15aと隔壁部12との間には土台用スペーサ10Aの幅方向に隙間11が確保されていて当該隙間11を通じて当該スペーサ10Aの長手方向にも通気が可能となっているので、上記直交部分においても土台用スペーサ10A同士の間での通気が可能となる。また、上記連結部14の縁から突出している上記隔壁部12の端部がその突出方向に向かって先細りになっているので、当該隔壁部12同士の間に形成される通気路13内への空気の流入をより円滑にすることができる。特に、図示の参考例では、各隔壁部12の両端部が先細りとなっているので、これらの隔壁部12の間に形成される通気路13内に土台用スペーサ10Aの外側からも内側すなわち窓19側からも空気が円滑に流入することが可能となっている。このため、基礎20の外側もしくは内側すなわち床下側の空気は円滑に通気路13内に流入して窓19内に侵入し、かつ、この窓19から円滑に反対側の通気路13内に流入して上記基礎20の反対側に流出することが可能であり、その結果、基礎内外の通気量が増大することとなる。また、図示の参考例では、上記隔壁部12が底面側に開口する筒状壁12aを有し、その内側に当該筒状壁12aを隔壁部12の並び方向と平行な方向に連結するリブ12bが設けられた構造となっているので、当該隔壁部12を完全な中実構造とした場合に比べて軽量化及び材料費の削減を図りながら十分な強度を確保することが可能となっている。特に、土台用スペーサ10Aに上記隔壁部12の配列方向と平行な方向のせん断荷重が作用した場合に、そのせん断方向に土台用スペーサ10Aが変形するのを上記リブ12bの存在によって有効に抑止することができるため、当該せん断荷重に対する土台用スペーサ10Aの強度は著しく向上することになる。また、図6に示すように、土台用スペーサ10Aの全幅を土台30の幅よりも広く設定して、土台用スペーサ10Aの連結部14の縁から突出している隔壁部12の端部が上記土台30の縁からも突出するように当該土台用スペーサ10Aと上記土台30との相対位置を決めるようにすれば、その隔壁部12の端部同士の間に形成されている通気路13の端部開口を上方に開放させることができ、その分、当該通気路13内への空気の流入をより促進することが可能になる。次に、図7~図11に本発明の実施形態に係る土台用スペーサ10Bを示す。この実施形態に係る土台用スペーサ10Bは、上記参考例に係る土台用スペーサ10Aと比べると、隔壁部12の下部同士を相互連結する補助連結部16が設けられていることと、各連結部140の肉厚が小さく抑えられていることの2点のみが異なり、他の構成部分は同一となっている。よって、上述した参考例と同一構成部分には同一符号を付して、その説明を省略する。上記各連結部140は、上述した参考例に係る連結部14と肉厚のみが異なり、幅や隔壁部12を連結している構成等は全く同じであり、これらの連結部140の縁からは隔壁部12の端部が土台用スペーサ10Bの幅方向外側に突出している。上記補助連結部16は、上記連結部140の縁から隔壁部12の端部が突出している領域にのみ形成されている。この補助連結部16は、土台用スペーサ10Bの長手方向に延びる断面略矩形状の棒状体である図9参照。この補助連結部16には、当該補助連結部16の上面と当該補助連結部16における土台用スペーサ10Bの幅方向外側の側面とで挟まれるコーナー部が面取りされてテーパー部16aが形成されている。この補助連結部16が設けられている位置は、隔壁部12の最下端ではなく、最下端よりも少し上側の高さ位置である。また、この補助連結部16と上記連結部140とは平面視において重なり合わないように設定されており、具体的には補助連結部16における土台用スペーサ10Bの幅方向内側の側面と上記連結部140における土台用スペーサ10Bの幅方向外側の縁との間に隙間tが設けられている。この隙間tを設けることによって、平面視において上記連結部14と上記補助連結部16とが重なり合わないようになり、また他の部分においても上下に重なり合う部分がないので、上下から挟み込む金型を用いて合成樹脂により一体成形して土台用スペーサ10Bを製造することが可能となる。このような補助連結部16が設けられていれば、各隔壁部12の上端同士が連結部140により連結されているのに加えて、各隔壁部140の下部同士も補助連結部16により連結されているため、上記各連結部140の肉厚を小さく抑えながらも十分な剛性及び強度を確保することが可能である。そして、このように各連結部140の肉厚を小さく設定することにより、その分だけ通気路13の面積を大きく確保することができる。しかも、上記補助連結部16は上記連結部140の縁から上記隔壁部12の端部が突出している領域、すなわち、当該連結部140が存在しない領域にのみ形成されているので、上記補助連結部16の形成によって通気路面積が削減されてしまうのを回避し、もしくは当該削減を有効に抑止することができる。具体的には、図11に示すように、連結部140が存在しない領域にのみ補助連結部16が形成されているので、補助連結部16の垂直面への投影面積がそのまま通気路13の面積の減少につながるのではなく、補助連結部16の投影面積から連結部140の投影面積を差し引いた分だけ通気路13の面積の削減が回避される。ここで、補助連結部16の投影面積が連結部140の投影面積よりも小さくなるように設定すれば、通気路13の面積は上記連結部140が隔壁部12の長手方向全域に亘って存在する構造に比して減少することがなく、通気路13の面積の削減を有効に抑止することができる。従って、このように連結部140が存在しない領域にのみ補助連結部16を形成しても、スペーサに求められる剛性及び強度を満足させながら、より多くの通気量を確保することができる。また、上記補助連結部16における土台用スペーサ10Bの幅方向外側の部分にはテーパー部16aが形成されているので、補助連結部16の上側からは通気路13内に空気がスムーズに流入するようになる。さらに、本実施形態では、補助連結部16が隔壁部12の最下端よりも上側の高さ位置に設けられているので、上記床下換気用の通気路13を構成する空間のうち補助連結部16の下側の空間13’は、排水路としても機能するようになっている。すなわち、上記通気路13内に雨水等が入り込んだ場合には、その雨水等は補助連結部16の下側の空間13’から排水されるようになる。上記のように、補助連結部16の下側に排水路として機能する空間13’が確保されるには、補助連結部16の下面と隔壁部12の底面との距離を2mm程度に設定すれば十分である。このように構成すれば、補助連結部16によって有効な補強を行いながら排水路を確保することができる。なお、本発明の土台用スペーサ10Bは、上述した実施形態で示した形態に限定されるものではなく、種々の変更が可能である。例えば、上記実施形態では、隔壁部12が二列に配列されてその隔壁部12の上端部同士を連結する連結部140が橋架部15によって土台用スペーサ10Bの幅方向にも連結された形態を示したが、橋架部15を省略して各列のものをそれぞれ土台用スペーサとすることも可能である。この場合には、隔壁部12の長手方向の両端部は、両方ともが連結部140の縁から突出している必要はなく、少なくとも一方が突出していればよい。また、上記実施形態では、各連結部140における土台用スペーサ10Bの幅方向内側の縁と隔壁部12における土台用スペーサ10Bの幅方向内側の端点とが略合致するように設定されており、隔壁部12における土台用スペーサ10Bの幅方向外側の端部だけが連結部140の縁から外側に突出している形態を示したが、反対側の端部が内側に突出していてもかまわない。さらには、各連結部140における土台用スペーサ10Bの幅方向内側の縁が隔壁部12における土台用スペーサ10Bの幅方向内側の端点よりも内側に位置するようにして、各隔壁部12の間に位置する複数の連結部140を相互に連結することも可能である。なお、隔壁部12の上面の全面が連結部140の上面と略同一平面上に位置する必要はなく、例えば、隔壁部12の上面のうち、連結部14の縁から突出する隔壁部12の端部の上面が他の部分の上面と比べ一段下がるように形成されていてもかまわないし、あるいはその端部の上面がテーパー状に形成されていてもかまわない。一方、接合部18は必須の構成要件ではなく、省略可能である。また、土台用スペーサ10Bは、180°反転して載置可能である必要はなく、土台用スペーサ10Bの一方の側面のみを建材部の外側を向く面として構成して、同じ向きで基礎20の上に載置するようにしてもかまわない。なお、隔壁部12は、必ずしも筒状壁12aを有している必要はなく、中実構造であってもよい等、隔壁部12の具体的な構造は適宜設定可能である。また、固定部17の位置は、適宜変更可能である。さらには、上記実施形態に係る土台用スペーサ10Bにおいては、図12~図17に示す土台用スペーサ10C~10Hのように変形させても同様の効果を得ることができる。ただし、上記土台用スペーサ10Bの形状であれば、簡単な形状で上記効果を得ることができるだけでなく、土台載置面10aを大きく確保することができるため、当該土台載置面10aに作用する土台30からの荷重を効率的に分散させることができる。図12に示す変形例の土台用スペーサ10Cでは、各連結部140の幅がさらに小さく設定されており、各連結部140における土台用スペーサ10Cの幅方向両側の縁からは各隔壁部12の両端部が土台用スペーサ10Cの幅方向外側と内側の双方に突出している。そして、この隔壁部12の端部が外側に突出する領域と内側に突出する領域に、上記補助連結部16が交互に形成されている。この土台用スペーサ10Cにおいても上記土台用スペーサ10Bと同様に、上記補助連結部16は、平面視で上記連結部140と重なり合わない位置に配置されている。なお、以下に示す土台用スペーサ10D~10Hにおいても、補助連結部16は、平面視で連結部140と重なり合わない位置に配置されている。図13に示す参考例の土台用スペーサ10Dでは、各隔壁部12が土台用スペーサ10Dの幅方向に対して僅かに傾斜した姿勢で土台用スペーサ10Dの長手方向に配列されている。なお、一方図13bでは左側の列の隔壁部12と他方図13bでは右側の列の隔壁部12とは、その長手方向に沿って延びる同一直線上には並んでおらず、少しずれた位置に配置されている。また、この土台用スペーサ10Dにおいても上記土台用スペーサ10Cと同様に、各連結部140の縁から各隔壁部12の両端部が両側に突出しており、補助連結部16は、隔壁部12の端部が外側に突出する領域と内側に突出する領域の両方に形成されている。なお、補助連結部16は、隔壁部12の下端部同士を連結する位置に設けられており、補助連結部16の下面と隔壁部12の底面とは略同一平面上に位置している。このようにすれば、さらに土台用スペーサ10Dの剛性の向上を図ることができるとともに、補助連結部16の断面積を小さく設定して、通気路13の面積をより大きく確保することも可能である。さらに、この土台用スペーサ10Dでは、土台載置面10aに上方に向かって先細りとなる略円錐状の突起10bが千鳥配置されている。この突起10bは、各隔壁部12の上面に形成されている。このため、土台載置面10aに土台30を載置すると、上記突起10bが土台30の下面に食い込んで、土台30と土台用スペーサ10Dとの相対位置ズレが規制される。図14に示す変形例の土台用スペーサ10Eでは、各隔壁部12の上面及び下面に溝部12cが形成されている。隔壁部12の上面に形成された溝部12cは、土台載置面10aから下方に窪むとともに隔壁部12の長手方向に延び、隔壁部12の両側に開口する形状をなしている。隔壁部12の下面に形成された溝部12cも同様の形状をなしている。このような溝部12cが形成されていれば、土台載置面10aに土台30が載置されたときに上記隔壁部12の上面に形成された溝部12cによって土台30の下面に面する第2の通気路が確保されるため、土台30の下面を乾燥させて土台30の腐食を防止することができる。また、同様に隔壁部12の下面に形成された溝部12cによって基礎20の上面を乾燥させることができる。なお、上記溝部12cは、全ての隔壁部12の上面及び下面に形成されている必要はなく、一部の隔壁部12の上面にのみ形成されていてもよい。図15に示す変形例の土台用スペーサ10Fは、土台用スペーサ10Fの幅方向の中心を通って土台用スペーサ10Fの長手方向に延びる中心線回りに線対称の形状となっており、上面と下面とを反転させても同一の外観を有するようになっている。すなわち、一方図15aでは左側の列では、各隔壁部12の下端部同士が連結部140によって連結され、連結部140の下面と各隔壁部12の底面とが略同一平面上に位置しているとともに、各隔壁部12の上面のみで土台載置面10aが構成されている。また、上記土台用スペーサ10Bと同様に、隔壁部12の端部が外側に突出する領域にのみ補助連結部16が形成され、この補助連結部16によって隔壁部12の上部同士が相互連結されている。一方、他方図15aでは右側の列では、上述した土台用スペーサ10B~10Eと同様に、各隔壁部12の上端部同士が連結部140によって連結されており、連結部140の上面と各隔壁部12の上面とで土台用載置面10aが構成されている。また、隔壁部12の下部同士は、隔壁部12の端部が外側に突出する領域で補助連結部16によって相互連結されている。このように形成された土台用スペーサ10Fであれば、上面と下面とを反転して使用できるようになる。図16に示す変形例の土台用スペーサ10Gでは、各列の連結部140が土台用スペーサ10Gの長手方向に沿って交互に上下に配置されている。そして、補助連結部16は、連結部140が上側に配置されている部分では隔壁部12の端部が外側に突出する領域で隔壁部12の下部同士を連結しており、連結部140が下側に配置されている部分では隔壁部12の端部が内側に突出する領域で隔壁部12の上部同士を連結している。図17に示す参考例の土台用スペーサ10Hでは、連結部140が、土台用スペーサ10Hの幅方向に分割されており、その間に隙間Sが設けられていて、この隙間Sの下方に補助連結部16が配設されている。上記補助連結部16における土台用スペーサ10Hの幅方向の寸法は、上記隙間Sにおける土台用スペーサ10Hの幅方向の寸法より小さく設定されており、これにより連結部140と補助連結部16とは平面視で重なり合わないようになっている。また、上記補助連結部16は、隔壁部12の下端部同士を連結しており、補助連結部16の下面と隔壁部12の底面とは略同一平面上に位置しているとともに、上記隔壁部12の配列方向と略平行な方向に延びる同一直線上に並んでいる。このようにすれば、通気路の面積を大きく確保しながらも、補助連結部16を目立たなくして美観を向上させることができる。ここで、上記補助連結部16は、隔壁部12の下端部同士を連結する位置に形成されている必要はなく、図18に示すように、隔壁部12の最下端よりも上側の部分同士を連結する位置に形成されていてもよい。このようにすれば、上述した土台用スペーサ10Bと同様に、補助連結部16の下側に排水路を確保することも可能である。なお、上述した各土台用スペーサ10B~10Hにおいては、補助連結部16の断面形状は、例えば円形状であってもよい。さらに、図19に示す他の参考例の土台用スペーサ10Iのように、補助連結部160を着脱可能に隔壁部12に取付けるようにすれば、上記参考例の土台用スペーサ10Aと上記実施形態の土台用スペーサ10Bの双方の利点を取り入れることができる。上記補助連結部160は、土台用スペーサ10Iの長手方向に沿って延びる長方形板状をなしており、その上面には、各隔壁部12に対応する位置に係合部160aが設けられている。一方、各隔壁部12の底面には、当該隔壁部12の長手方向の中央に上記補助連結部160が嵌り込み可能な凹部12dが形成されているとともに、この凹部12dの中央には、上記補助連結部160の係合部160aが嵌り込んでその内周面に係合可能な係合穴12eが形成されている。このような土台用スペーサ10Iであれば、補助連結部160の係合部160aを隔壁部12の係合穴12eに嵌め込んで補助連結部160を隔壁部12に取付けることにより十分な剛性を確保できるため、連結部140の肉厚を小さく抑えることができるとともに、補助連結部160を取外せば通気路の全長に亘って通気路の有効断面積を大きく確保することができる。そして、補助連結部160を輸送時等の特に剛性が必要な場合に隔壁部12に取付けておき、土台20に載置する直前に隔壁部12から取外せばよい。なお、上記補助連結部160の係合部160aは、全ての隔壁部12に対応する位置に設けられている必要はなく、隔壁部12が設けられているピッチの整数倍のピッチで設けられていてもよいし、隔壁部12の係合穴12eも全ての隔壁部12に形成されている必要はなく、係合部160aのピッチに対応するピッチで並ぶ隔壁部12にのみ形成されていてもよい。