"ポリ塩化ビニル樹脂A100重量部、トリメリット酸アルキルエステル、ピロメリット酸アルキルエステル、ビフェニルテトラカルボン酸アルキルエステルから選択される1以上の化合物B1~150重量部、および、カルシウム/マグネシウム/亜鉛系複合安定剤C1~30重量部を含有するポリ塩化ビニル樹脂組成物であって、前記化合物Bとして、分子量が550以上の化合物を少なくとも1種以上含有することを特徴とするポリ塩化ビニル樹脂組成物。前記化合物Bが直鎖アルキルエステルであることを特徴とする請求項1に記載のポリ塩化ビニル樹脂組成物。JISK6723に準拠して測定した体積抵抗率が1010Ωcm以上である請求項1または2に記載のポリ塩化ビニル樹脂組成物。JISK6723に準拠し、158°C、168時間で老化試験を行った際の破断伸度の保持率が70以上である請求項1~3の何れかに記載のポリ塩化ビニル樹脂組成物。鉛を含有しないことを特徴とする請求項1~4の何れかに記載のポリ塩化ビニル樹脂組成物。請求項1~5の何れかに記載のポリ塩化ビニル樹脂組成物を成形してなる成形品。請求項1~5の何れかに記載の電線被覆用ポリ塩化ビニル樹脂組成物。請求項1~5の何れかに記載のポリ塩化ビニル樹脂組成物を被覆してなる電線。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的は優れた電気絶縁性、耐熱性、難燃性、機械的特性を併せ持ち、環境適性にも優れたポリ塩化ビニル樹脂組成物を提供することにある。本発明者は、上記課題に鑑み鋭意検討を行った結果、ポリ塩化ビニル樹脂に、特定の可塑剤と特定の安定剤とを配合することにより上記の課題を解決し得ることを見出し、本発明を完成した。すなわち本発明は、以下の[1]~8を要旨とする。[1]ポリ塩化ビニル樹脂A100重量部、トリメリット酸アルキルエステル、ピロメリット酸アルキルエステル、ビフェニルテトラカルボン酸アルキルエステルから選択される1以上の化合物B1~150重量部、および、カルシウム/マグネシウム/亜鉛系複合安定剤C1~30重量部を含有するポリ塩化ビニル樹脂組成物であって、前記化合物Bとして、分子量が550以上の化合物を少なくとも1種以上含有することを特徴とするポリ塩化ビニル樹脂組成物。[2][1]において、前記化合物Bが直鎖アルキルエステルであることを特徴とするポリ塩化ビニル樹脂組成物。[3][1]または[2]において、JISK6723に準拠して測定した体積抵抗率が1010Ωcm以上であるポリ塩化ビニル樹脂組成物。[4][1]~[3]の何れかにおいて、JISK6723に準拠し、158°C、168時間で老化試験を行った際の破断伸度の保持率が70以上であるポリ塩化ビニル樹脂組成物。[5][1]~[4]の何れかにおいて、鉛を含有しないことを特徴とするポリ塩化ビニル樹脂組成物。[6][1]~[5]の何れかに記載のポリ塩化ビニル樹脂組成物を成形してなる成形品。[7][1]~[5]の何れかに記載の電線被覆用ポリ塩化ビニル樹脂組成物。[8][1]~[5]の何れかに記載のポリ塩化ビニル樹脂組成物を被覆してなる電線。本発明によれば、優れた電気絶縁性、耐熱性、難燃性、機械的特性を併せ持ち、環境適性にも優れるポリ塩化ビニル樹脂組成物および該樹脂組成物を被覆してなる電線が提供される。以下、本発明を詳細に説明するが、本発明は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、任意に変形して実施することができる。本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物は、ポリ塩化ビニル樹脂A、トリメリット酸アルキルエステル、ピロメリット酸アルキルエステル、ビフェニルテトラカルボン酸アルキルエステルから選択される1以上の化合物B、および、カルシウム/マグネシウム/亜鉛系複合安定剤Cを含有する。<ポリ塩化ビニル樹脂>本発明に用いるポリ塩化ビニル樹脂A以下、成分Aという場合があるとしては、塩化ビニルの単独重合体または共重合体が挙げられ、一般に電線被覆用に用いられる塩化ビニル系樹脂であれば限定されない。塩化ビニルに共重合体可能なモノマーは限定されないが、例えば、エチレン、プロピレン、アクリロニトリル、酢酸ビニル、マレイン酸またはそのエステル、アクリル酸またはそのエステル、メタクリル酸またはそのエステル、塩化ビニリデン等が挙げられる。また、部分的に架橋された樹脂であってもよい。また、ポリ塩化ビニル樹脂のポリマーブレンド物、たとえば、ポリ塩化ビニル樹脂とポリ塩化ビニリデンからなるポリマーブレンド物を用いてもよい。これらのうち、成分Aとしては、塩化ビニル単独重合体が好ましい。本発明に用いる成分Aの平均重合度は限定されないが、通常、500~6000、好ましくは800~3000であることが望ましい。本発明に用いる成分Aの還元粘度K値は限定されないが、JISK7367-2に準拠した値として、通常、50~110、好ましくは60~90であることが望ましい。ポリ塩化ビニル樹脂Aの製造方法は限定されず、例えば、懸濁重合法や塊状重合法、乳化重合法等により製造することができる。また、ポリ塩化ビニル樹脂の微粒子を有機媒体に分散させたプラスチゾルや水性ラテックスであってもよい。<可塑剤>本発明では、可塑剤として、トリメリット酸アルキルエステル、ピロメリット酸アルキルエステル、ビフェニルテトラカルボン酸アルキルエステルから選択される1以上の化合物B以下、成分Bという場合があるを含有する。ここで、アルキルエステルを構成するアルキル基は限定されないが、通常、炭素数1以上、好ましくは2~20の炭化水素基を意味する。アルキルエステルを構成するアルキル基は、直鎖アルキル、分岐アルキルの何れであってもよいが、直鎖アルキルであることが好ましい。後述する通り、本発明に用いる成分Bの分子量は特定の値以上の化合物であることが好ましいが、同様の分子量を有する化合物であっても、直鎖アルキルのエステルの方が、耐熱性、難燃性、機械的特性等において優れた効果を奏する。この理由は明らかではないが、直鎖アルキルエステルの方が分子が占める表面積が広くなるため分子間力が増大するとともに、分子に嵩高い構造が無いことに起因して、ポリ塩化ビニル樹脂Aに対する混合性、分散性に優れるためと考えられる。また、該炭化水素基を構成する水素が置換されていてもよい。置換基は限定されず、種々の官能基やハロゲン元素が挙げられる。なお、成分Bの分子骨格を構成するトリメリット酸、ピロメリット酸、またはビフェニルテトラカルボン酸は、カルボン酸の1個以上がアルキルエステルであればよいが、1分子中に複数のアルキルエステルを有する場合は、異なるアルキルエステルを併せ持つ分子構造であってもよい。トリメリット酸アルキルエステルとしては、具体的には、トリ-2-エチルヘキシルトリメリテート、トリ-n-オクチルトリメリテート、トリイソデシルトリメリテート、トリイソオクチルトリメリテート、高級アルコールトリメリテート等が挙げられる。ピロメリット酸アルキルエステルとしては、具体的には、テトラ-2-エチルヘキシルピロメリテート、テトラ-n-オクチルピロメリテート、テトライソデシルピロメリテート、テトライソオクチルピロメリテート、高級アルコールピロメリテート、ピロメリット酸混合アルコールエステル等が挙げられる。ビフェニルテトラカルボン酸アルキルエステルとしては、具体的には、2,3,3’,4’-または3,4,3’,4’-ビフェニルテトラカルボン酸テトラブチルエステル、2,3,3’,4’-または3,4,3’,4’-ビフェニルテトラカルボン酸テトラペンチルエステル、2,3,3’,4’-または3,4,3’,4’-ビフェニルテトラカルボン酸テトラヘキシルエステル、2,3,3’,4’-または3,4,3’,4’-ビフェニルテトラカルボン酸テトラヘプチルエステル、2,3,3’,4’-または3,4,3’,4’-ビフェニルテトラカルボン酸テトラ2-メチルヘキシルエステル、2,3,3’,4’-または3,4,3’,4’-ビフェニルテトラカルボン酸テトラn-オクチルエステル、2,3,3’,4’-または3,4,3’,4’-ビフェニルテトラカルボン酸テトラ2-エチルヘキシルエステル、2,3,3’,4’-または3,4,3’,4’-ビフェニルテトラカルボン酸テトライソオクチルエステル、2,3,3’,4’-または3,4,3’,4’-ビフェニルテトラカルボン酸テトラデシルエステル、2,3,3’,4’-または3,4,3’,4’-ビフェニルテトラカルボン酸テトラ混合アルコールエステル等が挙げられる。本発明における成分Bは、1種の化合物のみを用いても、2種以上の化合物を併用してもよい。本発明において、成分Bとして使用可能な化合物の分子量は限定されないが、好ましくは500以上、より好ましくは600以上、更に好ましくは700以上であることが望ましい。成分Bの分子量が前記下限値以上であれば、高温下においても可塑剤の揮発が少ないため、本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物の耐熱性が良好となるため好ましい。なお、成分Bの分子量の上限は限定されないが、通常、2000以下、好ましくは1000以下である。ここで成分Bの分子量は、成分Bの化学構造が単一のものであればその構造式に基づくが、成分Bが2種以上の混合物である場合や、化学構造が不確定である場合には、公知の方法により測定することが可能であり、末端基定量法などによって確認することができる。本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物は、成分Bとして、分子量が550以上の化合物を少なくとも1種以上含有することを特徴とする。また、分子量が600以上の化合物を少なくとも1種以上含有することが好ましく、分子量が700以上の化合物を少なくとも1種以上含有することがより好ましい。成分Bの分子量が前記下限値以上の化合物を全く含まないと、高温下において可塑剤の揮発が生じるため、ポリ塩化ビニル樹脂組成物の耐熱性が悪化する。このような分子量の高い成分Bは、前記した例示化合物の中から選択して使用することができる。また、市販品としては、トリメックスN-08、トリメックスT-10以上、花王社製、アデカサイザーUL-80、同UL-100以上、アデカ社製、810TMSASOL社製等を好適に使用することができる。本発明において、成分Bの配合量は、ポリ塩化ビニル樹脂A100重量部に対して1~150重量部、好ましくは15~120重量部、より好ましくは20~100重量部である。成分Bの配合量が前記下限値未満であると、得られるポリ塩化ビニル樹脂組成物の可とう性、耐熱性が不十分である。一方、成分Bの配合量が前記上限値を超えると、成分Bがブリードアウトするため好ましくない。本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物には、本発明の効果を著しく妨げない範囲で、成分B以外の可塑剤を含有していてもよい。これらの可塑剤は限定されないが、例えば、ジメチルフタレート、ジエチルフタレート、ジブチルフタレート、ジヘプチルフタレート、ジ-2-エチルヘキシルフタレート、ジ-n-オクチルフタレート、ジイソデシルフタレート、ブチルベンジルフタレート、ジイソノニルフタレート、エチルフタリルエチルグリコレート、ジウンデシルフタレート、ジトリデシルフタレート、ジドデシルフタレート、ジイソクミルフタレート、ジノニルフタレートなどの炭素数1~12のアルキル基を有するフタル酸エステル類;ジイソブチルアジペート、ジブチルアジペート、ジ-2-エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジブチルジグリコールアジペート、ジ-2-エチルヘキシルアゼレート、ジヘキシルアゼレート、ジイソオクチルアゼレート、トリエチルシトレート、アセチルトリエチルシトレート、トリブチルシトレート、アセチルトリブチルシトレート、アセチルトリオクチルシトレート、ジメチルセバケート、ジブチルセバケート、ジ-2-エチルヘキシルセバケート、メチルアセチルリシノレート、ブチルアセチルリシノレートなどの脂肪酸エステル類;トリ-2-エチルヘキシルホスフェート、トリブトキシエチルホスフェート、トリオレイルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、キシレニルジフェニルホスフェート、2-エチルヘキシルジフェニルホスフェートなどの正リン酸エステル類;塩素化パラフィン;塩素化脂肪酸エステル;エポキシ化大豆油;エポキシ化あまに油;エポキシブチルステアレート、エポキシオクチルステアレート;メチルフタリルエチルグリコレート、エチルフタリルエチルグリコレート、ブチルフタリルブチルグリコレートなどが挙げられる。これらの成分B以外の可塑剤は、ポリ塩化ビニル樹脂100重量部に対して、通常10重量部以下の範囲で用いることが好ましく、また、成分Bよりも少ない量で用いることが好ましい。<安定剤>本発明では、安定剤として、カルシウム/マグネシウム/亜鉛系複合安定剤C以下、成分Cという場合があるを含有する。本発明において成分Cは、ポリ塩化ビニル樹脂に対して安定剤効果があり、元素としてカルシウム、マグネシウム及び亜鉛を全て含有するものであれば限定されないが、具体的には、アデカスタブRUP-110、アデカスタブRUP167C以上、アデカ社製、Ca/Mg/Zn系や、スタビネックスNL120水澤化学社製、Ca/Zn系とアルカマイザー1協和化学社製、Mg/Al系の合成ハイドロタルサイトとの混合物等が好適に使用される。すなわち成分Cは、後者の例のように公知の安定剤を複数併用することによってカルシウム、マグネシウム、亜鉛を全て含有する安定剤とすることができる。本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物は、安定剤として成分Cを含有することにより、耐熱性熱安定性が良好となる。これは、加熱された際に生じるポリ塩化ビニル樹脂の脱塩素化を効率的に抑制し得るためであると考えられる。本発明において、カルシウム/マグネシウム/亜鉛系複合安定剤Cの配合量は、ポリ塩化ビニル樹脂100重量部に対して1~30重量部、好ましくは2~20重量部、より好ましくは3~15重量部である。成分Cの配合量が前記下限値未満であると、得られるポリ塩化ビニル樹脂組成物の熱安定性が悪くなるため好ましくない。一方、配合量が前記上限値を超えると、機械的物性が悪くなるため好ましくない。なお、本発明において、カルシウム/マグネシウム/亜鉛系複合安定剤Cの配合量とは、安定剤として効果を奏する化合物のうち、カルシウム、マグネシウム、または亜鉛を含む化合物の、化合物としての含有量の合計量を意味する。本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物には、本発明の効果を著しく妨げない範囲で、成分C以外の安定剤を含有していてもよい。これらの安定剤は限定されないが、公知の塩化ビニル樹脂用安定剤等の中から適宜選択することが可能であり、例えば、三塩基性硫酸鉛、二塩基性フタル酸鉛、ケイ酸鉛、オルトケイ酸鉛-シリカゲル共沈物、二塩基性ステアリン酸鉛、カドミウム-バリウム系安定剤、バリウム-亜鉛系安定剤、カルシウム-亜鉛系安定剤、錫系安定剤、及び、ハイドロタルサイト等のマグネシウム、アルミニウム、ケイ素等の無機塩を主成分とした安定剤等などが挙げられる。なお、これらの安定剤のうち、カルシウム、マグネシウム、亜鉛の各元素の何れかを含む安定剤については、前記の通り、成分Cを構成する一成分として用いることができる。なお、成分C以外の安定剤、すなわち、カルシウム、マグネシウム、亜鉛の何れの元素も含まない安定剤を用いる場合も、環境適性の点で鉛を含有しない化合物から選択することが好ましい。これらの安定剤は、ポリ塩化ビニル樹脂100重量部に対して、通常15重量部以下の範囲で用いることが好ましく、また、成分Cよりも少ない量で用いることが好ましい。<その他の成分>本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物には、本発明の効果を著しく妨げない範囲で、上記の可塑剤および安定剤以外の添加剤や樹脂をその他の成分として必要に応じて含有していてもよい。その他の成分は、1種類のみを用いても、2種類以上を任意の組合せと比率で併用しても良い。添加剤等としては、具体的には、加工助剤、衝撃改良剤、難燃助剤、架橋剤、架橋助剤、帯電防止剤、酸化防止剤、滑剤、充填剤、相溶化剤、光安定剤、紫外線吸収剤、カーボンブラック、着色剤等が挙げられる。これら添加剤の含有量は限定されない。難燃剤としては、例えば、アンチモン化合物、金属水酸化物、リン系難燃剤、メラミン系やグアニジン系等の窒素含有化合物難燃剤、硼酸塩やモリブデン化合物等の無機系化合物難燃剤や、ハロゲン系難燃剤が挙げられる。酸化防止剤としては、例えば、ヒンダードフェノール類、リン化合物、ヒンダードアミン、アルカリ金属のハロゲン化物等が挙げられる。充填剤としては、タルク、炭酸カルシウム、炭酸亜鉛、ワラストナイト、シリカ、アルミナ、酸化マグネシウム、ケイ酸カルシウム、アルミン酸ナトリウム、アルミン酸カルシウム、アルミノ珪酸ナトリウム、珪酸マグネシウム、ガラスバルーン、カーボンブラック、酸化亜鉛、ゼオライト、金属繊維、金属ウイスカー、セラミックウイスカー、チタン酸カリウム、窒化ホウ素、グラファイト、炭素繊維等の無機充填剤や、澱粉、セルロース微粒子、木粉、おから、モミ殻、フスマ等の天然由来のポリマーやこれらの変性品等の有機充填剤が挙げられる。その他の成分としての樹脂としては、例えば、ポリアミド系樹脂、ポリエステル樹脂、スチレン系樹脂、アクリル/メタクリル系樹脂、ポリオレフィン樹脂、ポリフェニレンエーテル樹脂、ポリカーボネート樹脂等を挙げることができる。これらの樹脂は、架橋された樹脂や、架橋可能な樹脂であってもよい。<ポリ塩化ビニル樹脂組成物の製造方法>本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物の製造方法は限定されないが、通常、前記の各原料成分を配合した後、溶融混練することが好ましい。原料の配合には、例えばタンブラーブレンダー、Vブレンダー、リボンブレンダー、ヘンシェルミキサー等が用いられ、溶融混練には、例えば単軸押出機、二軸押出機、バンバリーミキサー、ニーダー等が用いられる。なお、成分A、成分B、成分C及び必要に応じて用いるその他の成分の添加順序や添加タイミングは任意であり、全成分を一括投入してもよいし、逐次に添加してもよい。<ポリ塩化ビニル樹脂組成物>本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物は、安定剤として成分Cを用いることにより、鉛を含有せずに優れた電気絶縁性、耐熱性、難燃性、機械的特性を併せ持つ樹脂組成物を得ることができる。従って、本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物は、環境適性の点で鉛を含有しないことが望ましい。[体積抵抗率]本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物は、JISK6723に準拠して測定した体積抵抗率が、1010Ωcm以上、好ましくは1011Ωcm以上、より好ましくは1013Ωcm以上、特に好ましくは1014Ωcm以上であることが望ましい。ポリ塩化ビニル樹脂組成物の体積抵抗率が前記下限値未満であると、電線被覆用材料として用いた際に十分な絶縁性を確保できない場合がある。なお、体積抵抗率の上限は限定されないが、通常1016Ωcm以下である。[UL老化試験]本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物は、JISK6723に準拠し、試験温度158°C、168時間で老化試験を行った際の破断伸度の保持率が70以上であることが好ましい。ここで換気回数は200回/hrとする。前記条件における破断伸度の保持率が70以上であることは、長期耐熱性として125°C以上の性能をもつことを意味し、通電容量が大きく高温環境下で使用されるような電線の被覆材として好適に用いることができる。破断伸度の保持率が70以上であるようなポリ塩化ビニル樹脂組成物とするためには、本発明に用いる成分Bと成分Cとの組合せや配合量を適宜調節することによって達成することができる。なお、ポリ塩化ビニル樹脂組成物の前記破断伸度の保持率は、より好ましくは75以上、更に好ましくは80以上である。なお、上限は限定されないが、通常98以下である。<成形品および用途>本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物を成形する方法は、押出成形、圧縮成形、射出成形など特に限定するものではないが、樹脂組成物の溶融状態での流動性の観点から押出成形が望ましい。また成形温度は樹脂組成物の溶融温度より高温であれば限定されないが、130°C~200°Cが望ましい。このようにして得られた本発明のポリ塩化ビニル樹脂組成物を成形してなる成形品の用途は限定されないが、電線における被覆材料や、複数の樹脂被覆電線を束ねるチューブのほか、各種絶縁フィルム、絶縁パイプ、電源ボックス等に好適に使用することができる。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその要旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。以下の実施例及び比較例で使用した原料は次の通りである。なお、成分Bの分子量は、化学構造が単一でないものについては末端基定量法で測定した。<成分A>a-1ポリ塩化ビニル樹脂ヴイテック社製、平均重合度2400<成分B>b-1トリメックスN-08花王社製、トリノルマルオクチルトリメリテート、分子量561b-2アデカサイザーUL-80アデカ社製、ピロメリット酸オクチルエステル、分子量702b-3アデカサイザーUL-100アデカ社製、ピロメリット酸混合アルコールエステル直鎖アルキルエステル、分子量750b-4810TMSASOL社製、トリメリット酸混合アルコールエステル、分子量588b-5TOTMジェイプラス社製、トリメリット酸トリ2-エチルヘキシル、分子量547b-6D643ジェイプラス社製、アジピン酸系ポリエステル、分子量1800<成分C>c-1Ca/Mg/Zn系安定剤アデカ社製、アデカスタブRUP-110c-2Ca/Mg/Zn系安定剤アデカ社製、アデカスタブRUP-167cc-3Ca/Zn系安定剤水澤化学社製、スタビネックスNL120c-4Mg/Al系安定剤協和化学社製、アルカマイザー1、合成ハイドロタルサイト実施例1ポリ塩化ビニル樹脂a-1100重量部に対し、可塑剤としてb-1を50重量部、安定剤としてc-1を5重量部、加工助剤としてメタブレンP530三菱レイヨン社製を1重量部、酸化防止剤としてイルガノックス1010チバガイギー社製を0.5重量部、充填剤としてソフトン-2200備北粉化社製、炭酸カルシウムを10重量部とし、これをヘンシェルミキサーで配合した後、バンバリーミキサーにて樹脂温度160°Cで混練りした。得られた混練物をペレタイザーでペレット化し、ポリ塩化ビニル樹脂組成物を作製した。得られた樹脂組成物について、以下の評価方法にて、引張特性、電気特性、耐寒性、UL老化特性を測定した。結果を表-1に示す。<評価方法>ポリ塩化ビニル樹脂組成物を、温度170°Cに設定した2本ロールを用い、ロール間隙0.2~0.5mmで7分混練して厚み約0.8mmのシートを得た。そのシートを数枚重ね合わせ、180°Cで5分間圧縮成形して厚み1mmのシートを得た。この1mm厚シートを用いて、引張特性、電気特性、UL老化特性を評価した。同様にして2mm厚のシートを成形し、耐寒性を評価した。引張特性破断強度、破断伸度、電気特性体積抵抗率、耐寒性、UL老化特性の何れも、JISK-6723に準拠して測定した。なお、UL老化特性については、試験温度158°C、換気回数200回/hr、168時間で行い、老化試験前を基準とした破断強度と破断伸度それぞれの保持率残率を算出した。実施例2~10、比較例1~6成分B、成分Cとして使用した原料および配合比率を表-1および表-2の通りとした以外は実施例1と同様にしてポリ塩化ビニル樹脂組成物を得た。得られたポリ塩化ビニル樹脂組成物を実施例1と同様に成形し、実施例1と同様にして引張特性、電気特性、耐寒性、UL老化特性の評価を行った。結果を表-1および表-2に示す。表-1および表-2から明らかなように、比較例に比べ、実施例の可塑剤と安定剤の組合せによりUL老化試験で伸び残率が顕著に向上しており、熱老化性が良好であった。このような実施例の配合とすることにより、鉛を含有しないポリ塩化ビニル樹脂組成物において、優れた前記絶縁性、耐熱性、耐寒性、機械的特性を兼ね備えていることが明らかである。実施例11~13実施例3、実施例4及び実施例6で製造したポリ塩化ビニル樹脂組成物を用い、温度170°Cに設定した2本ロールを用い、ロール間隙0.2~0.5mmで7分混練して厚み約0.8mmのシートを得た。得られたシートを180°Cで5分間圧縮成形することにより、厚さ0.2mm、及び0.4mmのシートをそれぞれ得た。また、2本ロールで得られた厚み約0.8mmのシートを2枚重ね、同様の条件で圧縮成形することにより、厚さ0.8mmのシートを得た。得られたシートを用い、UL老化特性を評価した。老化試験の条件は実施例1と同様試験温度158°C、換気回数200回/hr、168時間とし、老化試験前を基準とした破断伸度の保持率残率及び老化試験前後それぞれの100モジュラスを測定した。また、老化試験前を基準とした重量減少率を確認した。結果を表-3に示す。表-3から明らかなように、より分子量の高い可塑剤を用いた場合実施例12、実施例13は、厚みの薄い成形品であっても熱老化性が良好であった。"