着用者の着用された部位に温熱を付与する温熱具であって、発熱状態にて50°C以下の表面温度を有する発熱体と、前記発熱体と隣り合って配設され、当該発熱体の発熱に伴って水蒸気を発生する水蒸気発生体と、を備えることを特徴とする温熱具。前記水蒸気発生体は、シート状に形成され、前記発熱体よりも着用者の肌側に配設されてなることを特徴とする請求項1に記載の温熱具。断熱機能及び防水機能のうち、少なくとも一方を具備し、前記発熱体と前記水蒸気発生体とを着用者の肌と反対側から被覆する被覆体を更に備えることを特徴とする請求項2に記載の温熱具。前記発熱体は、前記水蒸気発生体よりも着用者の肌側に配設され、断熱機能及び防水機能を具備し、前記発熱体と前記水蒸気発生体とを着用者の肌と反対側から被覆する被覆体を更に備え、前記水蒸気発生体から発生した水蒸気が前記被覆体の内面に沿って着用者の肌側に供給されるように構成されていることを特徴とする請求項1に記載の温熱具。前記発熱体と前記水蒸気発生体は、互いの一面どうしを接触させるようにして配設されていることを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載の温熱具。しかしながら、上記特許文献1では、発熱体内には金属粉の他にも、例えば、塩類、水、保水剤、反応促進剤等が含有されているため、金属粉の分散度合が不均一であると、金属粉の酸化反応の進行度合にバラツキが生じ、発熱の温度が不均一となってしまう。さらに、発熱体内における水の分散度合が不均一であると、金属粉の酸化反応に伴って発生する水蒸気の量や温度にバラツキが生じてしまう。このように、水蒸気の発生量や温度の調整が困難となり、使い勝手が悪化してしまうといった問題がある。そこで、本発明の課題は、水蒸気の発生量や温度のバラツキを抑制することができる温熱具を提供することである。上記課題を解決するため、請求項1に記載の発明は、着用者の着用された部位に温熱を付与する温熱具であって、発熱状態にて50°C以下の表面温度を有する発熱体と、前記発熱体と隣り合って配設され、当該発熱体の発熱に伴って水蒸気を発生する水蒸気発生体と、を備えることを特徴としている。請求項1に記載の発明によれば、発熱状態にて50°C以下の表面温度を有する発熱体と隣り合って配設され、当該発熱体の発熱に伴って水蒸気を発生する水蒸気発生体を備えているので、発熱体の発熱状態に左右されずに水蒸気発生体から50°C以下の温度の水蒸気を着用者の着用部位に満遍なく付与することができる。即ち、水蒸気発生体の熱容量を調整しておくことで、発熱体の発熱に伴って当該水蒸気発生体の一部分が加温されても当該一部分の急激な温度変化を抑制して水蒸気が局所的に発生することを抑制することができ、当該水蒸気発生体全体から満遍なく水蒸気を発生させることができる。このとき、発熱体は発熱状態にて50°C以下の表面温度を有するため、水蒸気発生体から発生する水蒸気の温度も50°C以下となる。従って、発熱体と水蒸気発生体とを別体で設けることにより、内側に水を含有する発熱体に比べて水蒸気の発生量や温度の調整を容易に行うことができ、当該水蒸気の発生量や温度のバラツキを抑制することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の温熱具において、前記水蒸気発生体は、シート状に形成され、前記発熱体よりも着用者の肌側に配設されてなることを特徴としている。請求項2に記載の発明によれば、水蒸気発生体は、シート状に形成され、発熱体よりも着用者の肌側に配設されているので、シート状をなす当該水蒸気発生体の一面全体から発生した水蒸気を着用者の肌の着用部位に満遍なく付与することができ、請求項1に記載の発明と同様の効果を得ることができる。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の温熱具において、断熱機能及び防水機能のうち、少なくとも一方を具備し、前記発熱体と前記水蒸気発生体とを着用者の肌と反対側から被覆する被覆体を更に備えることを特徴としている。請求項3に記載の発明によれば、請求項2に記載の発明と同様の効果が得られるのは無論のこと、特に、断熱機能及び防水機能のうち、少なくとも一方を具備する被覆体が、発熱体と水蒸気発生体とを着用者の肌と反対側から被覆しているので、水蒸気発生体から発生した50°C以下の温度の水蒸気が着用者の肌と反対側には供給され難くなり、当該温熱具から発生した温熱及び水蒸気を効率良く着用者の着用部位に付与することができる。請求項4に記載の発明は、請求項1に記載の温熱具において、前記発熱体は、前記水蒸気発生体よりも着用者の肌側に配設され、断熱機能及び防水機能を具備し、前記発熱体と前記水蒸気発生体とを着用者の肌と反対側から被覆する被覆体を更に備え、前記水蒸気発生体から発生した水蒸気が前記被覆体の内面に沿って着用者の肌側に供給されるように構成されていることを特徴としている。請求項4に記載の発明によれば、請求項1に記載の発明と同様の効果が得られるのは無論のこと、特に、発熱体が水蒸気発生体よりも着用者の肌側に配設されている構成であっても、当該発熱体の表面温度が発熱状態にて50°C以下であり、着用者の肌に対して過度に高温の熱を伝えることがなくなる。さらに、断熱機能及び防水機能を具備する被覆体が、発熱体と水蒸気発生体とを着用者の肌と反対側から被覆しているので、発熱体が水蒸気発生体よりも着用者の肌側に配設されていても、水蒸気発生体から発生した50°C以下の温度の水蒸気が着用者の肌と反対側には供給され難く、当該水蒸気が被覆体の内面に沿って着用者の肌側に供給されることとなる。特に、発熱体の着用者の肌と反対側からの発熱を水蒸気発生体に伝えることができるとともに、発熱体の着用者の肌側からの発熱を着用者の肌側に伝えることができ、発熱体の発熱を効率良く利用することができ、当該温熱具により温熱を付与可能な時間の延長を図ることができる。従って、当該温熱具から発生した温熱及び水蒸気を効率良く着用者の着用部位に付与することができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4の何れか一項に記載の温熱具において、前記発熱体と前記水蒸気発生体は、互いの一面どうしを接触させるようにして配設されていることを特徴としている。請求項5に記載の発明によれば、請求項1~4の何れか一項に記載の発明と同様の効果が得られるのは無論のこと、特に、発熱体と水蒸気発生体は、互いの一面どうしを接触させるようにして配設されているので、発熱体の発熱を効率良く水蒸気発生体に伝えることができ、当該水蒸気発生体から50°C以下の温度の水蒸気を効率良く発生させることができる。本発明によれば、発熱体と水蒸気発生体とを別体で設けることにより、水蒸気の発生量や温度の調整を容易に行うことができ、当該水蒸気の発生量や温度のバラツキを抑制することができる。以下に、本発明について、図面を用いて具体的な態様を説明する。ただし、発明の範囲は、図示例に限定されない。図1は、本発明を適用した一実施形態の目用温熱具100を示す正面図である。また、図2a及び図2bは、図1のII-II線における目用温熱具100の断面図であり、図2aは、目用温熱具100により発熱及び水蒸気の発生がなされていない状態を表し、図2bは、目用温熱具100により発熱及び水蒸気の発生がなされている状態を表す。目用温熱具100は、例えば、アイマスク形状に形成され、着用者Hの両目E、Eを覆って温熱を付与する温熱具である。具体的には、図1並びに図2a及び図2bに示すように、目用温熱具100は、使用の際に着用者Hの左右両目E、Eを覆うように着用される二つの本体部1、1と、着用者Hの各耳に掛けられる一対の耳掛け部2、2とを備えている。本実施形態においては、着用者Hの左右の両目E、Eを結ぶ左右方向をX方向とし、X方向に直交する一方向をY方向とし、X方向及びY方向の双方に直交する方向をZ方向とする。なお、目用温熱具100は、例えば、着用者Hが仰向けになるなど、顔の正面を上方に向けた状態図2a等参照で使用されるのが一般的であるため、Z方向が鉛直方向重力方向と略平行なものとして説明する。また、図2a及び図2bには、着用者HのまぶたH3を閉じた状態で、眉H1から頬H2に亘るように目用温熱具100が着用された状態を模式的に表している。本体部1は、左右両目E、Eの各々に対応させるようにX方向左右方向に二つ設けられている。また、各本体部1は、使用の際に目Eを覆うのに十分なX方向左右方向の長さ幅及びY方向眉H1から頬H2に亘る方向の長さを有している。具体的には、各本体部1は、発熱体11と、この発熱体11の発熱に伴って水蒸気を発生する水蒸気発生体12と、発熱体11と水蒸気発生体12を被覆する外装体13とを備えている。発熱体11は、例えば、過冷却状態の所定の溶液Lの相転移により発熱する構成のものや、鉄粉等の金属粉の酸化反応に伴って発熱する構成のものが適用可能である。以下に、過冷却状態の所定の溶液Lの相転移により発熱する発熱体11の一例について、図3a及び図3bを参照して説明する。図3aは、発熱体11を示す正面図であり、図3bは、図3aのB-B線における発熱体11の断面図である。図3a及び図3bに示すように、発熱体11は、相転移により発熱する過冷却状態の所定の溶液Lが収容された第1収容部111と、所定の溶液Lの結晶化を開始させる結晶化開始部Pが収容された第2収容部112と、第1収容部111と第2収容部112とを非連通状態で保持する仕切り部113とを備えている。また、発熱体11は、例えば、略同形状の第1及び第2包装部材11A、11Bを有し、重ね合わされた第1及び第2包装部材11A、11Bの所定箇所が所定の圧着方法例えば、ヒートシール等により貼り合わされることで、第1収容部111、第2収容部112及び仕切り部113を形成している。第1及び第2包装部材11A、11Bは、強度や耐久性等を考慮した所定の材料から形成されている。第1及び第2包装部材11A、11Bの材料としては、例えば、ポリエチレンPE、低密度ポリエチレンLDPE、ポリプロピレンPP、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリアミドPA等のフィルムや、所定種類のフィルムを積層した積層体などが挙げられる。第1収容部111及び仕切り部113は、所定方向例えば、Z方向に重ね合わされた第1及び第2包装部材11A、11Bが、例えば、略ロ字状に貼り合わされることで形成される。即ち、第1及び第2包装部材11A、11Bの所定位置に、所定の溶液L過冷却状態のものであっても良いし、過冷却される前のものであっても良いが配置された状態で、その周囲が略ロ字状に貼り合わされることで第1貼り合わせ部114が形成される。これにより、第1貼り合わせ部114の内側に第1収容部111が構成されるとともに、当該第1貼り合わせ部114における一部分例えば、眉H1側の部分等によって、仕切り部113が構成される。このように、第1貼り合わせ部114は、第1収容部111の周りを囲むように形成されている。第1収容部111は、例えば、平面視にて略矩形状をなし、当該第1収容部111には、所定の溶液Lが過冷却状態で収容されている。所定の溶液Lは、所定の塩が所定の濃度で水に溶解した水溶液である。具体的には、所定の溶液Lは、例えば、所定量の所定の塩を過飽和の状態となるように所定量の水に必要に応じて加熱することで溶解させ、過冷却状態としたものである。ここで、所定の塩としては、酢酸ナトリウム無水塩、酢酸ナトリウム三水塩、硫酸ナトリウム十水塩、塩化カルシウム六水塩、ピロリン酸ナトリウム十水塩、水酸化バリウム六水塩等の無機水和塩及び他の塩を配合して融点を調整した無機水和塩の混合塩、パラフィンやポリエチレングリコール、脂肪酸等が挙げられ、これらの中でも、酢酸ナトリウム三水塩と硫酸ナトリウム十水塩が好ましい。なお、例えば、酢酸ナトリウム三水塩を過冷却状態とする場合、例えば、酢酸ナトリウム三水塩と水を混合した後加熱して酢酸ナトリウム三水塩を溶解させるか、酢酸ナトリウム三水塩と水を容器に充填後加熱して酢酸ナトリウム三水塩を溶解させる必要がある。或いは、酢酸と水酸化ナトリウムの無水物又は水溶液を混合して用いても良く、この場合には、中和反応により発熱が起こるため、当該熱により混合物の温度が上昇して酢酸ナトリウムが溶解し、加温を要せず液体状態で取り扱うことができると考えられる。また、所定の溶液Lには、当該所定の溶液Lが結晶化された状態での柔らかさを調整する調整剤が添加されていても良い。調整剤としては、例えば、エタノール等の1価アルコール、グリセリンやポリエチレングリコールPEG等の多価アルコール、フルクトースやシクロデキストリン等の多糖類などが挙げられる。これらの1価アルコールや多価アルコールや多糖類は、調整剤として個別に用いても良いし、混合して用いても良い。即ち、調整剤は、アルコール及び多糖類のうち、少なくとも一方を含んでいれば良い。ここで、アルコールは、多糖類に比べて分子量が小さく、また、分子構造が複雑でないため、所定の溶液Lに含まれる所定の塩や水と馴染み易い。そこで、結晶化された状態で十分な柔らかさを保持する必要がある場合には、主としてアルコール特に、多価アルコールを用いるのが好ましく、結晶化された状態である程度の硬さを保持する必要がある場合には、主として多糖類を用いるのが好ましい。また、所定の溶液Lに調整剤を添加する場合、その添加量は5~20[重量]となるのが好ましい。下限が5[重量]未満では、当該所定の溶液Lが結晶化された状態で十分な柔らかさを保持することができず、着用される部位例えば、目Eの部分等に対するフィット性が悪化してしまうためである。また、上限が20[重量]を超えると、当該所定の溶液Lが十分に結晶化することができず、相転移により十分な凝固熱を発生させることができないためである。仕切り部113は、第1貼り合わせ部114における他の部分に対して貼り合わせの強度が低くされている。即ち、仕切り部113は、第1及び第2包装部材11A、11Bが所定の圧着方法により貼り合わされて第1貼り合わせ部114が形成される際に、当該第1貼り合わせ部114における他の部分に対して低い温度で圧着される。これにより、仕切り部113の貼り合わせの強度は、当該第1貼り合わせ部114における他の部分の貼り合わせの強度に対して低くなる。また、仕切り部113の貼り合わせの強度は、第1収容部111及び第2収容部112のうち、少なくとも一方の収容部例えば、第1収容部111等側から加えられる圧力により剥がされる程度に設定されている。即ち、仕切り部113は、当該目用温熱具100の非使用状態にて、第1収容部111と第2収容部112とを仕切るものであり、これにより、第1収容部111に収容されている所定の溶液Lと第2収容部112に収容されている結晶化開始部Pとが接しないように保持されている。そして、当該目用温熱具100の使用の際に、第1収容部111及び第2収容部112のうち、少なくとも一方の収容部例えば、第1収容部111等が他方の収容部例えば、第2収容部112等側に使用者により加圧されると、当該仕切り部113が剥がされて、第1収容部111の内側と第2収容部112の内側結晶化開始部Pの存する空間とを連通状態とする。これにより、第1収容部111に収容されている所定の溶液Lと第2収容部112に収容されている結晶化開始部Pとが接触可能な状態となる。なお、目用温熱具100の使用者は、当該目用温熱具100の着用者Hに限られず、当該目用温熱具100の使用を補助する補助者等であっても良い。また、仕切り部113は、例えば、第1収容部111よりも眉H1側に離れるほど左右方向の長さ幅が狭くなっている。即ち、平面視にて略矩形状に形成された第1収容部111の眉H1側に、平面視にて略台形状に形成された仕切り部113が形成されている。そして、仕切り部113の左右方向の長さ幅が最も狭くなっている上底部分に隣り合うように第2収容部112が形成されている。なお、第1貼り合わせ部114における眉H1側の部分のうち、仕切り部113以外の部分は、第1貼り合わせ部114における他の部分と同様に、仕切り部113よりも貼り合わせの強度が高くされている。なお、仕切り部113の形状は、一例であってこれに限られるものではなく、適宜任意に変更可能である。第2収容部112には、第1収容部111に収容されている所定の溶液Lの結晶化を開始させる結晶化開始部Pが収容されている。この第2収容部112は、所定方向例えば、Z方向等に重ね合わされた第1及び第2包装部材11A、11Bにおける、仕切り部113を挟んで第1収容部111と反対側の部分が所定の圧着方法例えば、ヒートシール等により貼り合わされることで形成される。即ち、第1及び第2包装部材11A、11Bが、第1収容部111よりも眉H1側にて門形状に貼り合わされることで第2貼り合わせ部115が形成される。具体的には、第2貼り合わせ部115は、第1貼り合わせ部114における眉H1側の部分仕切り部113を含む部分と隣り合うように第1及び第2包装部材11A、11Bが貼り合わされている。これにより、第2貼り合わせ部115の内側に、結晶化開始部Pが収容される第2収容部112が構成される。なお、第1貼り合わせ部114と第2貼り合わせ部115の貼り合わせは、同じタイミングで行われても良いし、異なるタイミングで行われても良い。結晶化開始部Pは、例えば、第1収容部111に収容されている所定の溶液Lを結晶化させた微細な結晶であり、所定の溶液Lと接することで当該所定の溶液Lの結晶化を開始させる。また、結晶化開始部Pとしての微細な結晶は、例えば、第1及び第2包装部材11A、11Bのうち、一方の包装部材例えば、第1包装部材等の内面に所定量付着されている。即ち、一方の包装部材の内面の所定位置に対して、例えば、グラビア印刷、フレキソ印刷やシルクスクリーン印刷等の所定の印刷方法により微細な結晶を印刷することで、当該一方の包装部材の内面に微細な結晶が付着されている。ここで、一方の包装部材における微細な結晶を印刷する位置は、第2貼り合わせ部115の内側となる位置、即ち、第1及び第2包装部材11A、11Bが貼り合わされる部分第1貼り合わせ部114における仕切り部113の第1収容部111と反対側に隣り合うような位置となっている。このように、第2収容部112は、本体部1の端部側例えば、眉H1側の端部側等に設けられている。また、発熱体11は、過冷却状態の所定の溶液Lの相転移により発熱した際の表面温度が50°C以下となるように構成されている。即ち、結晶化開始部Pと第1収容部111に収容されている所定の溶液Lとが接すると、当該所定の溶液Lの結晶化が開始して、所定の溶液Lの相転移により凝固熱が発生する。このときの表面温度が50°C以下となるように発熱体11が構成されている。ここで、発熱体11の表面温度の制御は、例えば、第1包装部材11Aや第2包装部材11Bの種類や厚さの変更や、当該発熱体11を被覆する不織布や紙等の被覆部材の追加や、第1収容部111に収容されている過冷却状態の所定の溶液L中の所定の塩の含有量や調整剤の添加量の変更等によって行うことができる。このように、発熱体11は、発熱状態にて50°C以下の表面温度を有する。なお、発熱体を金属粉の酸化反応に伴って発熱する構成とする場合であっても、水蒸気の温度調整の観点からは、発熱状態にて50°C以下の表面温度を有するように構成する必要がある。この発熱体の表面温度の制御は、例えば、当該発熱体を被覆するフィルムや不織布や紙等の被覆部材の追加や、被覆部材の厚さの調整や、発熱体内における金属粉、塩類、反応促進剤等の各種の含有成分の調整等によって行うことができる。水蒸気発生体12は、発熱体11とZ方向に隣り合って配設されている。具体的には、水蒸気発生体12は、例えば、発熱体11の外形と略等しい形状のシート状に形成され、発熱体11よりも着用者Hの肌側に互いの一面どうし発熱体11の着用者Hの肌側の一面と水蒸気発生体12の肌と反対側の一面を接触させるようにして配設されている。また、水蒸気発生体12の発熱体11と反対側の一面、即ち、着用者Hの肌側の一面は、当該目用温熱具100の使用の際に着用者Hの目Eを覆うように配設されている。ここで、水蒸気発生体12は、当該目用温熱具100の使用の際に着用者Hの目Eを覆うように配設される目被覆部として機能し、水蒸気発生体12と目被覆部とは一体となって形成されている。また、水蒸気発生体12は、水分を多く含むゲル状をなしている。具体的には、水蒸気発生体12は、具体的には、例えば、ポリアクリル酸を架橋させた含水ゲルや不織布、所定濃度20~20のポリビニルアルコール水溶液に硼砂1~2[重量]を添加してゲル化した含水体等を適用することができる。また、水蒸気発生体12は、水や含有成分の量を調整することで、当該水蒸気発生体12の熱容量を調整可能となっている。また、水蒸気発生体12の外面は、例えば、適度な通気度を有し、かつ水分の漏れ出しを防止する通気性の防水フィルムにより被覆されている。この通気性の防水フィルムは、例えば、ポリエチレン等の熱可塑性樹脂と、炭酸カルシウム等の微粒子フィラーとの溶融混練物をフィルム状に成形し、一軸又は二軸延伸することで、微細な多孔質構造を具備する。このように構成された水蒸気発生体12は、発熱体11の発熱に伴って当該水蒸気発生体12内の水分が蒸発して水蒸気を発生させ、着用者Hの着用部位である目E側図2b中、矢印で示す方向に水蒸気を供給する図2b参照。即ち、水蒸気発生体12は、水蒸気の発生に伴って当該水蒸気発生体12の内圧が上昇して変形する。具体的には、目用温熱具100により発熱及び水蒸気の発生がなされていない状態では図2a参照、水蒸気発生体12の着用者Hの目E側の一面と着用者Hの目Eや目Eの周囲の部分との間には、所定の空間が形成されている。発熱体11の発熱に伴って水蒸気発生体12から水蒸気が発生すると、当該水蒸気発生体12は、発生した水蒸気の量に応じて当該水蒸気発生体12の着用者Hの目E側の部分が膨張するように変形する。つまり、水蒸気発生体12の着用者Hの目E側の一面が着用者Hの目Eや目Eの周囲の部分に近付くように変形する。これにより、水蒸気発生体12が目Eや目Eの周囲の部分の凹凸に対応するように変形して当該目Eの部分にフィットし易くなる。そして、発生した水蒸気により水蒸気発生体12の内圧が所定値よりも大きくなると、当該水蒸気発生体12の通気性の防水フィルムを介して外側に水蒸気が漏出する。具体的には、水蒸気発生体12の着用者Hの肌と反対側には、防水機能を具備する発熱体11が存するため、水蒸気発生体12からは、主として発熱体11と反対側着用者Hの肌側に水蒸気が漏出される。このようにして、水蒸気発生体12から着用者Hの着用部位である目Eに水蒸気が付与される。なお、外装体13の機能については後述する。外装体13は、発熱体11と水蒸気発生体12を着用者Hの肌と反対側から被覆する被覆体を構成している。具体的には、外装体13は、例えば、Z方向に重ねられた水蒸気発生体12と発熱体11とを、当該発熱体11の着用者Hの肌と反対側から被覆し、且つ、水蒸気発生体12及び発熱体11のY方向の端部を着用者Hの肌と接触可能な位置まで回り込むように被覆している。なお、図示は省略するが、外装体13は、水蒸気発生体12及び発熱体11のX方向の端部を着用者Hの肌と接触可能な位置まで回り込むように被覆しても良い。また、外装体13は、断熱機能及び防水機能を具備する材料から構成され、例えば、PE、PP、PET、ナイロン等のフィルムや、或いは、これらのフィルム素材を袋状にして中に空気を内包した中空状のものや、フィルム素材に発泡ウレタンシートやパルプシートなどを積層した積層体などが挙げられる。従って、断熱機能を具備する外装体13によって、発熱体11から発生した温熱が外側例えば、着用者Hの肌と反対側に逃がされることなく水蒸気発生体12側へと伝えられる。また、防水機能を具備する外装体13並びに発熱体11によって、水蒸気発生体12から発生した水蒸気が外側に逃がされることなく着用者Hの肌側へと供給される図2b参照。一対の耳掛け部2、2の各々は、各本体部1の左右方向X方向両側部の各々に連続して設けられている。また、耳掛け部2は、伸縮性を有する素材から構成され、具体的には、例えば、不織布、織布、紙、樹脂フィルム等から構成されている。次に、着用者Hの着用部位目Eの部分に対する目用温熱具100からの温熱及び水蒸気の付与について、図2a及び図2bを参照して説明する。先ず、目用温熱具100の使用の際に、各本体部1が着用者Hの左右両目E、Eの各々を覆うように着用され、一対の耳掛け部2、2が着用者Hの各耳に掛けられる図1参照。この状態では、発熱体11の第1収容部111と第2収容部112とは仕切り部113により仕切られ、第1収容部111に収容されている所定の溶液Lと第2収容部112に収容されている結晶化開始部Pとは接しないため、所定の溶液Lは液体状態であり、発熱は起こらない。また、水蒸気発生体12内に水分が保持され、即ち、水蒸気の発生により膨張していないため、当該水蒸気発生体12の着用者Hの目E側の一面と着用者Hの目Eや目Eの周囲の部分との間には、所定の空間が形成される図2a参照。次に、第1収容部111及び第2収容部112のうち、例えば、第1収容部111が第2収容部112側に使用者により加圧されると、仕切り部113が剥がされて、第1収容部111の内側と第2収容部112の内側とが連通状態となる。そして、第1収容部111に収容されている所定の溶液Lと第2収容部112に収容されている結晶化開始部Pとが接すると、当該所定の溶液Lの結晶化が開始する。また、所定の溶液Lが相転移すると、凝固熱が発生して発熱体11が発熱する。発熱体11の発熱が水蒸気発生体12に伝えられると、当該水蒸気発生体12内の水分が蒸発して水蒸気が発生する。水蒸気発生体12は、水蒸気の発生に伴って当該水蒸気発生体12の内圧が上昇し、水蒸気の量に応じて当該水蒸気発生体12の着用者Hの目E側の部分が膨張するように変形する。これにより、水蒸気発生体12の着用者Hの目E側の一面が着用者Hの目Eや目Eの周囲の部分に近付いていき、当該水蒸気発生体12が目Eや目Eの周囲の部分の凹凸に対応するように変形して当該目Eの部分にフィットする。このとき、水蒸気発生体12の着用者Hの肌側の一面以外の面は、防水機能を具備する外装体13や発熱体11により被覆されているため、当該水蒸気発生体12から発生した水蒸気は、通気性の防水フィルムを介して、着用者Hの着用部位である目E側図2b中、矢印で示す方向に漏出される図2b参照。つまり、水蒸気発生体12が目Eの部分に対してフィットした状態で、当該水蒸気発生体12から漏出された水蒸気が目Eの部分に付与される。以上のように、本実施形態の目用温熱具100によれば、発熱状態にて50°C以下の表面温度を有する発熱体11と隣り合って配設され、当該発熱体11の発熱に伴って水蒸気を発生する水蒸気発生体12を備えているので、発熱体11の発熱状態に左右されずに水蒸気発生体12から50°C以下の温度の水蒸気を着用者Hの着用部位に満遍なく付与することができる。即ち、水蒸気発生体12の熱容量を調整しておくことで、発熱体11の発熱に伴って当該水蒸気発生体12の一部分が加温されても当該一部分の急激な温度変化を抑制して水蒸気が局所的に発生することを抑制することができ、当該水蒸気発生体12全体から満遍なく水蒸気を発生させることができる。このとき、発熱体11は発熱状態にて50°C以下の表面温度を有するため、水蒸気発生体12から発生する水蒸気の温度も50°C以下となる。特に、発熱体11と水蒸気発生体12は、互いの一面どうしを接触させるようにして配設されているので、発熱体11の発熱を効率良く水蒸気発生体12に伝えることができ、当該水蒸気発生体12から50°C以下の温度の水蒸気を効率良く発生させることができる。従って、発熱体11と水蒸気発生体12とを別体で設けることにより、内側に水を含有する発熱体11に比べて水蒸気の発生量や温度の調整を容易に行うことができ、当該水蒸気の発生量や温度のバラツキを抑制することができる。また、水蒸気発生体12は、シート状に形成され、発熱体11よりも着用者Hの肌側に配設されているので、シート状をなす当該水蒸気発生体12の一面全体から発生した水蒸気を着用者Hの肌の着用部位に満遍なく付与することができる。また、断熱機能及び防水機能を具備する外装体13が、発熱体11と水蒸気発生体12とを着用者Hの肌と反対側から被覆しているので、水蒸気発生体12から発生した50°C以下の温度の水蒸気が着用者Hの肌と反対側には供給され難くなり、当該目用温熱具100から発生した温熱及び水蒸気を効率良く着用者Hの着用部位である目Eの部分に付与することができる。また、水蒸気発生体12は、目被覆部として、目用温熱具100の使用の際に着用者Hの目Eを覆うように配設され、水蒸気発生体12から発生した水蒸気により内圧が上昇して変形するので、発熱体11の発熱により水蒸気発生体12から水蒸気を発生させることで当該水蒸気発生体12を目Eの部分の凹凸の形状に対応させるように変形させることができる。従って、凹凸のある目Eの部分に対する当該目用温熱具100のフィット性を向上させることができる。また、発生した水蒸気の量に応じて水蒸気発生体12の着用者Hの目E側の部分が膨張するように変形するので、当該目用温熱具100を着用者Hの目Eの部分に着用した状態で、着用者Hの目Eや目Eの周囲の部分と水蒸気発生体12の着用者Hの目E側の一面との間に隙間が生じている場合であっても、当該隙間を着用者Hの目E側の部分が膨張するように変形する水蒸気発生体12により埋めることができ、凹凸のある目Eの部分に対する当該目用温熱具100のフィット性を向上させることができる。特に、水蒸気発生体12は、発生した水蒸気により当該水蒸気発生体12の内圧が所定値よりも大きくなると当該水蒸気発生体12の外側に通気させるように構成されているので、水蒸気発生体12から発生した水蒸気を着用者Hの目E側に漏出させて着用者Hの目Eの部分に付与することができる。加えて、発熱体11を、過冷却状態の所定の溶液Lの相転移により発熱するように構成した場合には、金属粉の酸化反応に伴って発熱する発熱体11のように酸化反応の進行度合に応じて生じるバラツキにより発熱の温度が不均一となってしまうといったことがなく、発熱体11全体を満遍なく発熱させて当該熱を隣り合う水蒸気発生体12に伝えることができる。さらに、所定の溶液Lに、当該所定の溶液Lが結晶化された状態での柔らかさを調整する調整剤を添加することで、当該所定の溶液Lが結晶化された状態で柔らかさを保持することができ、当該目用温熱具100を着用者Hの目Eの部分に着用した際のフィット性を向上させることができる。なお、上記実施形態では、水蒸気発生体12として、発生した水蒸気により変形する構成のものを例示したが、一例であってこれに限られるものではなく、水蒸気発生体12の構成は適宜任意に変更可能である。即ち、目用温熱具100を着用者Hの所定の着用部位に着用した状態で、着用者Hの所定の着用部位と水蒸気発生体12の着用者Hの肌側の一面との間に隙間が生じない場合には、当該目用温熱具100が着用者Hの着用部位に十分にフィットしていると考えられるため、水蒸気発生体12を水蒸気により変形させる構成とする必要がない。また、上記実施形態では、外装体13として、断熱機能及び防水機能を具備するものを例示したが、一例であってこれに限られるものではなく、外装体13の構成は適宜任意に変更可能である。即ち、外装体13は、断熱機能及び防水機能のうち、少なくとも一方を具備する構成であっても良い。また、本発明は、上記実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、種々の改良並びに設計の変更を行っても良い。以下に、本発明に係る目用温熱具100の各構成の変形例について説明する。なお、下記に説明する以外の点は、上記実施形態と略同様であり、その詳細な説明は省略する。<変形例1>図4は、変形例1の目用温熱具100の本体部201を説明するための図であり、図1のII-II線と略等しい位置における本体部201の断面図である。図4に示すように、本体部201には、水蒸気発生体12よりも着用者Hの肌側に配設された発熱体211が設けられている。発熱体211は、具体的には、水蒸気発生体12の肌側の一面よりも小面積に形成されている。また、発熱体211の着用者Hの肌と反対側の一面と水蒸気発生体12の肌側の一面とが接触している。即ち、発熱体211は、水蒸気発生体12よりもY方向の長さが短くされてなり、発熱体211のY方向の両端部よりも外側図4における上下両側に水蒸気発生体12のY方向の両端部が配置されている。なお、図示は省略するが、発熱体211は、水蒸気発生体12よりもX方向の長さが短くされて、発熱体211のX方向の両端部よりも外側に水蒸気発生体12のX方向の両端部が配置されていても良い。また、発熱体211は、着用者Hの肌に接触するため、目用温熱具100のフィット性向上の観点からは、柔らかさを調整する調整剤が添加された過冷却状態の所定の溶液Lの相転移により発熱する構成の発熱体が望ましい。また、本体部201の外装体13は、上記実施形態と同様に、水蒸気発生体12及び発熱体211のY方向の端部を着用者Hの肌と接触可能な位置まで回り込むように被覆している。ここで、発熱体211のY方向の外端部と外装体13のY方向内側の面との間には、所定の空間が形成されており、当該所定の空間が水蒸気発生体12から発生した水蒸気の流路を構成している。即ち、水蒸気発生体12から発生した水蒸気は、外装体13の内面に沿うように所定の空間を経由して着用者Hの肌側図4中、矢印で示す方向に供給されるようになっている。なお、図示は省略するが、発熱体211のX方向の外端部と外装体13のX方向内側の面との間にも、所定の空間が形成されて、当該所定の空間が水蒸気発生体12から発生した水蒸気の流路を構成するようにしても良い。従って、変形例1の目用温熱具100によれば、発熱体211が水蒸気発生体12よりも着用者Hの肌側に配設されている構成であっても、当該発熱体211の表面温度が発熱状態にて50°C以下であり、着用者Hの肌に対して過度に高温の熱を伝えることがなくなる。さらに、断熱機能及び防水機能を具備する外装体13が、発熱体211と水蒸気発生体12とを着用者Hの肌と反対側から被覆しているので、発熱体11が水蒸気発生体12よりも着用者Hの肌側に配設されていても、水蒸気発生体12から発生した50°C以下の温度の水蒸気が着用者Hの肌と反対側には供給され難く、当該水蒸気が外装体13の内面に沿って着用者Hの肌側に供給されることとなる。特に、発熱体211の着用者Hの肌と反対側からの発熱を水蒸気発生体12に伝えることができるとともに、発熱体211の着用者Hの肌側からの発熱を着用者Hの肌側に伝えることができ、発熱体211の発熱を効率良く利用することができ、当該目用温熱具100により温熱を付与可能な時間の延長を図ることができる。従って、当該目用温熱具100から発生した温熱及び水蒸気を効率良く着用者Hの着用部位である目Eの部分に付与することができる。<変形例2>図5a~図5cは、変形例2の目用温熱具100の本体部301を説明するための図である。このうち、図5a及び図5bは、図1のII-II線と略等しい位置における本体部301の断面図であり、図5aは、目用温熱具100により発熱及び水蒸気の発生がなされていない状態を表し、図5bは、目用温熱具100により発熱及び水蒸気の発生がなされている状態を表す。また、図5cは、図5bにおける一点鎖線で囲まれた領域Aを拡大して示す図である。図5a~図5cに示すように、本体部301には、発熱体211と水蒸気発生体12に加えて、当該目用温熱具100の使用の際に着用者Hの目Eを覆うように配設される目被覆体14が設けられ、当該目被覆体14を介して水蒸気発生体12から発生した水蒸気を着用者Hの目Eの部分に付与する。目被覆体14は、水蒸気発生体12とは離間して配設されている。即ち、上記実施形態では、水蒸気発生体12が目被覆部と一体となって構成するようにしたが、当該変形例2では、水蒸気発生体12と目被覆体14とが別体で構成されている。具体的には、上記変形例1と略同様に、発熱体211が水蒸気発生体12よりも着用者Hの肌側に配設され、当該発熱体211よりも着用者Hの肌側に目被覆体14が配設されている。この目被覆体14は、発熱体211の肌側の一面よりも大面積に形成されている。また、目被覆体14の着用者Hの肌と反対側の一面と発熱体211の肌側の一面とが接触している。即ち、発熱体211は、目被覆体14よりもY方向の長さが短くされてなり、発熱体211のY方向の両端部よりも外側図5a等における上下両側に目被覆体14のY方向の両端部が配置されている。なお、図示は省略するが、発熱体211は、目被覆体14よりもX方向の長さが短くされて、発熱体211のX方向の両端部よりも外側に目被覆体14のX方向の両端部が配置されていても良い。目被覆体14は、例えば、適度な通気度を有し、かつ水分の漏れ出しを防止する通気性の防水フィルムにより形成されている。この通気性の防水フィルムは、例えば、ポリエチレン等の熱可塑性樹脂と、炭酸カルシウム等の微粒子フィラーとの溶融混練物をフィルム状に成形し、一軸又は二軸延伸することで、微細な多孔質構造を具備する。また、目被覆体14の端部は、外装体313により被覆されている。即ち、外装体313は、水蒸気発生体12、発熱体211及び目被覆体14のY方向の端部を着用者Hの肌と接触可能な位置まで回り込むように被覆している。ここで、発熱体211のY方向の外端部と外装体313のY方向内側の面との間には、所定の空間が形成されており、当該所定の空間が水蒸気発生体12から発生した水蒸気の流路を構成している。即ち、水蒸気発生体12から発生した水蒸気は、外装体313の内面に沿うように所定の空間を経由して目被覆体14側図5c中、湾曲した矢印で示す方向に供給されるようになっている。なお、図示は省略するが、発熱体211のX方向の外端部と外装体313のX方向内側の面との間にも、所定の空間が形成されて、当該所定の空間が水蒸気発生体12から発生した水蒸気の流路を構成するようにしても良い。このように構成された目被覆体14は、水蒸気発生体12から発生した水蒸気が供給されると、供給される水蒸気の量に応じて当該目被覆体14の着用者Hの目E側の部分が膨張するように変形する。即ち、目被覆体14は、水蒸気発生体12から発生した水蒸気により内圧が上昇して変形する。具体的には、目用温熱具100により発熱及び水蒸気の発生がなされていない状態では図5a参照、目被覆体14の着用者Hの目E側の一面と着用者Hの目Eや目Eの周囲の部分との間には、所定の空間が形成されている。発熱体211の発熱に伴って水蒸気発生体12から水蒸気が発生して目被覆体14に供給されると図5c等参照、目被覆体14は、供給された水蒸気の量に応じて当該目被覆体14の着用者Hの目E側の部分が膨張するように変形する。つまり、目被覆体14の着用者Hの目E側の一面が着用者Hの目Eや目Eの周囲の部分に近付くように変形する。これにより、目被覆体14が目Eや目Eの周囲の部分の凹凸に対応するように変形して当該目Eの部分にフィットし易くなる。そして、供給された水蒸気により目被覆体14の内圧が所定値よりも大きくなると、当該目被覆体14の通気性の防水フィルムを介して外側に水蒸気が漏出する。具体的には、目被覆体14の着用者Hの肌と反対側には、防水機能を具備する発熱体211が存し、且つ、目被覆体14の端部側は外装体313により被覆されているため、目被覆体14からは、発熱体211と反対側着用者Hの肌側;図5b及び図5c中、直線状の矢印で示す方向に水蒸気が漏出される図5b及び図5c参照。つまり、目被覆体14が目Eの部分に対してフィットした状態で、当該目被覆体14から漏出された水蒸気が目Eの部分に付与される。従って、変形例2の目用温熱具100によれば、水蒸気発生体12と離間して配設された目被覆体14は、水蒸気発生体12から発生して供給された水蒸気の量に応じて当該目被覆体14の着用者Hの目E側の部分が膨張するように変形するので、当該目用温熱具100を着用者Hの目Eの部分に着用した状態で、着用者Hの目Eや目Eの周囲の部分と目被覆体14の着用者Hの目E側の一面との間に隙間が生じている場合であっても、当該隙間を着用者Hの目E側の部分が膨張するように変形する目被覆体14により埋めることができ、凹凸のある目Eの部分に対する当該目用温熱具100のフィット性を向上させることができる。また、発熱体211の着用者Hの肌と反対側からの発熱を水蒸気発生体12に伝えることができるとともに、発熱体211の着用者Hの肌側からの発熱を目被覆体14の存する着用者Hの肌側に伝えることができ、発熱体211の発熱を効率良く利用することができ、当該目用温熱具100により温熱を付与可能な時間の延長を図ることができる。なお、上記変形例2にあっては、発熱体211を水蒸気発生体12よりも着用者Hの肌側に配設するようにしたが、一例であってこれに限られるものではなく、発熱体211と水蒸気発生体12の配置は適宜任意に変更可能である。即ち、上記実施形態と同様に、水蒸気発生体12を発熱体よりも着用者Hの肌側に配設するようにしても良い。さらに、上記実施形態並びに各変形例にあっては、左右両目E、Eの各々に対応させるように左右二つの本体部1、1201、301を設け、対応する目Eに独立して温熱を付与可能な構成としたが、一例であってこれに限られるものではなく、本体部1の形状は適宜任意に変更可能である。例えば、本体部1を、左右両目E、Eを覆う左右方向に長尺な形状としても良い。また、上記実施形態並びに各変形例にあっては、温熱具として目用温熱具100を例示して説明したが、当該温熱具は目E用に限定されるものではない。即ち、関節部分や骨折箇所等の所定箇所に着用可能な温熱具であれば如何なるものであっても良い。加えて、今回開示された実施形態は、全ての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。