"同一断面の一対の溝形鋼を互いのウェブ部を向かい合わせて、互いの溝形鋼のフランジ部の外面側に連結金物を配置し、前記連結金物の中央に設けられた通し孔に基礎の上方に立設するアンカーボルトを挿通し、アンカーボルトを一対の溝形鋼のウェブ部の間に挟んだ状態で基礎上に配置して固定されていること、を特徴とする溝形鋼を用いた鋼製土台。請求項1に記載の連結金具は、中央に通し孔が設けられた板材で形成されており、前記板材の幅方向の両端位置と両端から板材の中央方向へ溝形鋼のフランジ部の幅と同じ寸法だけ離れた位置に、板材に対して垂直方向に板状の爪材が取り付けられ、板材の平面と板材端部の爪材と板材端部の爪材に最も近い爪材とで形成される凹部に溝形鋼のフランジ部が嵌めこめるように構成されていること、を特徴とする溝形鋼を用いた鋼製土台。しかしながら、上記一対の溝形鋼を用いた鋼製土台の場合、両溝形鋼間にアンカーボルトを挿入しただけでは、溝形鋼同士が固定されていないため、アンカーボルトと溝形鋼を溶接で一体に固着する必要があり、溶接作業による手間とコストの増大を招くという問題があった。また、一度使用した鋼製土台を再利用することはできなかった。一対の溝形鋼を用いた鋼製土台において、アンカーボルトと溝形鋼を溶接で一体に固着する方法以外に、両溝形鋼のウェブ部同士をボルトで接続する構造にしたとしても、ボルト孔分の断面欠損により鋼製土台の耐力が低下するという問題が発生し、ボルト孔箇所にリブを溶接して補強する等の対策が必要となる。したがって、溝形鋼に孔あけや溶接等の加工が必要となり、加工の手間とコストの増大を招くという問題がある。また、両溝形鋼のウェブ部同士をボルトで接続する構造の場合には、ウェブ部への孔あけ位置の精度が要求され、位置がずれると両溝形鋼を接続できなくなる。さらに、溝形鋼の長手方向に複数箇所ボルト接合する必要があるため、施工の手間が増大する。そこで、本発明の課題は、一対の溝形鋼を用いた鋼製土台において、鋼製土台の主要部材である溝形鋼に孔あけや溶接等の加工を施す必要がなく、ボルト孔分の断面欠損による耐力低下のない鋼製土台を提供することにある。上記の課題を解決するため、本発明の溝形鋼を用いた鋼製土台は、同一断面の一対の溝形鋼を互いのウェブ部を向かい合わせて、互いの溝形鋼のフランジ部の外面側に連結金具を配置し、前記連結金具の中央に設けられた通し孔に基礎の上方に立設するアンカーボルトを挿通して、アンカーボルトを一対の溝形鋼のウェブ部の間に挟んだ状態で基礎上に配置して固定されていることを特徴としている。上記の構成によれば、溝形鋼に孔あけや溶接等の加工を施すことなく、一対の溝形鋼を連結金具を介して一体に固定する構造であるため、加工の手間とコストを削減できる。また、鋼製土台の主要部材である溝形鋼に孔あけを施す必要はないので、ボルト孔分の断面欠損による耐力低下のない鋼製土台とすることができる。さらに、連結金具の配置位置は、アンカーボルトの位置に合わせて、鋼製土台の長手方向の任意の位置に配置することができるため施工性がよい。また、連結金具を溝形鋼から取り外すだけで、鋼製土台を解体することができ、仮設住宅等で使用する場合には、再利用することもできる。また、本発明の溝形鋼を用いた鋼製土台は、前記連結金具が中央に通し孔が設けられた板材で形成されており、前記板材の幅方向の両端位置と両端から板材の中央方向へ溝形鋼のフランジ部の幅と同じ寸法だけ離れた位置に、板材に対して垂直方向に板状の爪材が取り付けられ、前記板材の平面と板材端部の爪材と板材端部の爪材に最も近い爪材とで形成される凹部に溝形鋼のフランジ部が嵌めこめるように構成されていることを特徴としている。上記の構成によれば、連結金具の凹部に溝形鋼のフランジ部を嵌め込み、連結金具の中央に設けられた通し孔にアンカーボルトを挿通して固定される構造であるため、一対の溝形鋼を連結金具を介して一体に固定することができる。これにより、溝形鋼に孔あけや溶接等の加工を施す必要がないため、加工の手間とコストを削減できる。また、鋼製土台の主要部材である溝形鋼に孔あけを施す必要はないので、ボルト孔分の断面欠損による耐力低下のない鋼製土台とすることができる。以上の如く、本発明に係る溝形鋼を用いた鋼製土台によれば、溝形鋼に孔あけや溶接等の加工を施すことなく、一対の溝形鋼を連結金具を介して一体に固定する構造であるため、加工の手間とコストを削減できる。また、鋼製土台の主要部材である溝形鋼に孔あけを施す必要はないので、ボルト孔分の断面欠損による耐力低下のない鋼製土台とすることができる。また、連結金具の配置位置は、アンカーボルトの位置に合わせて、鋼製土台の長手方向の任意の位置に配置することができるため施工性がよい。さらに、連結金具を溝形鋼から取り外すだけで、鋼製土台を解体することができ、仮設住宅等で使用する場合には、再利用することもできる。以下、本発明の実施形態を、添付の図面を参照しながら詳細に説明する。図1は本発明の実施形態の溝形鋼を用いた鋼製土台を示す斜視図、図2は溝形鋼を用いた鋼製土台を示す正面図、図3は溝形鋼を用いた鋼製土台を示す側面図である。本発明の鋼製土台1はコンクリートからなる基礎5の上に配置され、基礎5の上方に立設するアンカーボルト4により固定し、柱や壁パネル等を支持するものである。前記鋼製土台1は、同一断面の一対の溝形鋼2a,2bと連結金具3a,3bとで構成されている。この鋼製土台1に用いられる溝形鋼2a,2bは、リップ溝形鋼または軽溝形鋼であり、同一断面で同一長さの溝形鋼2a,2bが一対必要となる。前記鋼製土台1は、同一断面の一対の溝形鋼2a,2bを互いのウェブ部6a,6bを向かい合わせた状態にして、互いの溝形鋼2a,2bのフランジ部7a,7b,7c,7dの外面側に連結金具3a,3bが配置されている。具体的には、前記連結金具3a,3bは、図2の正面図において、一方の溝形鋼2aの上側のフランジ部7aと他方の溝形鋼2bの上側のフランジ部7cの外面側に連結金具3aが配置され、一方の溝形鋼2aの下側のフランジ部7bと他方の溝形鋼2bの下側のフランジ部7dの外面側に連結金具3bが配置されている。また、前記連結金具3a,3bの中央には、アンカーボルト4を挿通できる大きさの通し孔11が設けられている。上記の構成により、鋼製土台1は、連結金具3a,3bの中央に設けられた通し孔11に基礎5の上方に立設するアンカーボルト4を挿通して、アンカーボルト4を一対の溝形鋼2a,2bのウェブ部6a,6bの間に挟んだ状態で基礎5上に配置して固定される。次に、連結金具3a,3bの詳細構造について説明する。図4は連結金具3a,3bの構造を示す上面図であり、図5は図4のA-A線における連結金具3a,3bの断面図である。なお、図2の正面図において、溝形鋼2a,2bの上側のフランジ部7a,7cの外面側に配置される連結金具3aと、溝形鋼2a,2bの下側のフランジ部7b,7dの外面側に配置される連結金具3bは同じ形状の金具が用いられる。前記連結金具3a,3bは、中央にアンカーボルト4を挿通できる大きさの通し孔11が設けられた板材8で形成されている。前記板材8の両端鋼製土台1の短手方向には、板材8に対して垂直方向に板状の端部爪材9a,9bが取り付けられている。前記端部爪材9a,9bは、板材8の一方の面方向に突出するように取り付けられている。また、板材8の両端鋼製土台1の短手方向から板材8の中央方向へ溝形鋼2a,2bのフランジ部7a,7b,7c,7dの幅と同じ寸法だけ離れた位置には、板材8に対して垂直方向に板状の中央爪材10a,10bが取り付けられている。前記中央爪材10a,10bは、前記端部爪材9a,9bと同一方向に突出するように取り付けられている。上記の構成により、連結金具3a,3bには、板材8の平面と端部爪材9aと中央爪材10aとで形成される凹部12aと、板材8の平面と中央爪材10aと中央爪材10bとで形成される凹部12bと、板材8の平面と端部爪材9bと中央爪材10bとで形成される凹部12cの3つの凹部12a,12b,12cが形成される。前記板材8の幅鋼製土台1の短手方向の寸法は、溝形鋼2a,2bのフランジ部7a,7cの幅と、通し孔11の径と、端部爪材9a,9bの厚みと、中央爪材10a,10bの厚みとを足し合わせた寸法に若干のクリアランスを考慮した寸法で形成されている。なお、板材8の長さ鋼製土台1の長手方向の寸法は、通し孔11を設け、アンカーボルト4で固定できる大きさであればいくらでもよく、任意の寸法とすることができる。連結金具3a,3bは、図2に示すように、一方の端部側の凹部12aに溝形鋼2aのフランジ部7a,7bを嵌めこみ、もう一方の端部側の凹部12cに溝形鋼2bのフランジ部7c,7dを嵌めこんで、一対の溝形鋼2a,2bのフランジ部7a,7b,7c,7dの外面側に配置される。したがって、一対の溝形鋼2a,2bのウェブ部6a,6bの間隔は、通し孔11の径と中央爪材10a,10bの厚みを足し合わせた寸法に若干のクリアランスを考慮した寸法となる。ここで、図1から図3に示された溝形鋼2a,2bを用いた鋼製土台1の施工について説明する。まず、アンカーボルト4が基礎5の上方に立設するように、アンカーボルト4の下部を型枠内に配置して、この型枠内にコンクリートを流し込んで基礎5を成形する。次に、連結金具3bの通し孔11にアンカーボルト4を挿通して、基礎5の上面に連結金具3bを配置する。そして、連結金具3bの一方の端部側の凹部12aに溝形鋼2aのフランジ部7bを嵌めこむと共に、もう一方の端部側の凹部12cに溝形鋼2bのフランジ部7dを嵌めこんで溝形鋼2a,2bを配置する。このとき、一対の溝形鋼2a,2bは、互いのウェブ部6a,6bを向かい合わせた状態にして配置する。次に、連結金具3aの通し孔11にアンカーボルト4を挿通し、図2の正面図において、溝形鋼2a,2bのフランジ部7a,7cの上面に連結金具3aを配置する。前記連結金具3aは、一方の端部側の凹部12aに溝形鋼2aのフランジ部7aを嵌めこむと共に、もう一方の端部側の凹部12cに溝形鋼2bのフランジ部7cを嵌めこんで配置される。このとき、アンカーボルト4は、基礎5の上面から、連結金具3bの通し孔11を挿通し、溝形鋼2a,2bのウェブ部6a,6bの間を通り、連結金具3aの通し孔11を挿通している。そして、連結金具3aの上方に突出するアンカーボルト4の雄ネジ部に、図示していないが、ナットを取り付けてネジ結合し、鋼製土台1を形成する。上記の構成によれば、連結金具3a,3bの凹部12a,12cに溝形鋼2a,2bのフランジ部7a,7b,7c,7dを嵌め込み、連結金具3a,3bの中央に設けられた通し孔11にアンカーボルト4を挿通して一体に固定される構造であるため、溝形鋼に孔あけや溶接等の加工を施す必要がなく、加工の手間とコストを削減できる。また、鋼製土台1の主要部材である溝形鋼2a,2bに孔あけを施す必要はないので、ボルト孔分の断面欠損による耐力低下のない鋼製土台1とすることができる。さらに、連結金具3a,3bの配置位置は、アンカーボルト4の位置に合わせて、鋼製土台1の長手方向の任意の位置に配置することができるため施工性がよい。また、連結金具3a,3bを溝形鋼2a,2bから取り外すだけで、鋼製土台1を解体することができ、仮設住宅等で使用する場合には、再利用することもできる。なお、図1から図3に示す本発明の実施形態では、布基礎の上に鋼製土台1を配置しているが、本発明の溝形鋼2a,2bを用いた鋼製土台1は、べた基礎や独立基礎についても適用可能である。例えば、図6に示すような、管状体13を埋設し、この管状体13の中にコンクリート14を流し込んで形成した杭状の独立基礎に対しても適用可能である。"