"冷媒ガスが供給されるシリンダと、該シリンダ内で往復移動するディスプレーサと、前記ディスプレーサを前記シリンダ内で往復移動させる駆動装置と、前記駆動装置と前記ディスプレーサを連結する連結機構とを有する極低温冷凍機であって、前記連結機構は、前記駆動装置から前記ディスプレーサに向け延出した出力軸と、前記ディスプレーサの往復移動方向と交差する方向に延出するよう前記出力軸を貫通して設けられた係合ピンと、前記ディスプレーサが回転する際に前記係合ピンと係合し、該ディスプレーサの回転を防止する回転防止機構と、前記ディスプレーサの前記一端部に固定されると共に前記出力軸と係合する蓋体とを有することを特徴とする極低温冷凍機。前記回転防止機構は、前記ディスプレーサに形成されると共に、前記出力軸が前記ディスプレーサに装着された際に前記係合ピンの端部が係合する係合溝を有することを特徴とする請求項1記載の極低温冷凍機。前記回転防止機構は、前記ディスプレーサに立設されると共に、前記出力軸が前記ディスプレーサに装着された際に前記係合ピンの端部が係合する立設ピンを有することを特徴とする請求項1記載の極低温冷凍機。前記係合ピンは中実丸棒である請求項1記載の極低温冷凍機。前記立設ピンはボルトであり、下部に形成されたねじ部が前記ディスプレーサに螺合されると共に、上部が前記蓋体に形成された凹部と係合する構成であることを特徴とする請求項3記載の極低温冷凍機。しかしながら上記従来の極低温冷凍機では、アッパーカップ105にアッパーカップ105を圧入固定し、圧入したスプリングピン107をピンカラー102に形成した溝102aに係合させることで回り止めを実施していたため、ディスプレーサ103に対してこれを回転させようとする力が作用した場合、この力は全てスプリングピン107に印加されてしまう。このため従来の極低温冷凍機では、スプリングピン107が破断するおそれがあるという問題点があった。仮にスプリングピン107が破断した場合には、ディスプレーサ103がシリンダ100内で回転してしまい、極低温冷凍機による冷凍処理が不安定になってしまう。本発明は、上述した従来技術の問題を解決する、改良された有用な極低温冷凍機を提供することを総括的な目的とする。本発明のより詳細な目的は、ディスプレーサの回転を防止することにより冷凍処理の安定化を図った極低温冷凍機を提供することにある。この目的を達成するために、本発明は、冷媒ガスが供給されるシリンダと、該シリンダ内で往復移動するディスプレーサと、前記ディスプレーサを前記シリンダ内で往復移動させる駆動装置と、前記駆動装置と前記ディスプレーサを連結する連結機構とを有する極低温冷凍機であって、前記連結機構は、前記駆動装置から前記ディスプレーサに向け延出した出力軸と、前記ディスプレーサの往復移動方向と交差する方向に延出するよう前記出力軸を貫通して設けられた係合ピンと、前記ディスプレーサが回転する際に前記係合ピンと係合し、該ディスプレーサの回転を防止する回転防止機構と、前記ディスプレーサの前記一端部に固定されると共に前記出力軸と係合する蓋体とを有することを特徴とするものである。また上記発明において、前記回転防止機構を、前記ディスプレーサに形成されると共に、前記出力軸が前記ディスプレーサに装着された際に前記係合ピンの両端部分が係合する一対の係合溝とを有する構成としてもよい。また上記発明において、前記回転防止機構を、前記ディスプレーサに立設されると共に、前記出力軸が前記ディスプレーサに装着された際に前記係合ピンの両端部分が係合する立設ピンを有する構成としてもよい。また上記発明において、前記係合ピンを中実丸棒としてもよい。また上記発明において、前記立設ピンをボルトとし、下部に形成されたねじ部が前記ディスプレーサに螺合されると共に、上部が前記蓋体に形成された凹部と係合する構成としてもよい。本発明によれば、回転防止機構によりディスプレーサの回りが防止されるため、安定した冷却処理を行うことが可能となる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しつつ説明する。図1乃至図4は、本発明の一実施形態である極低温冷凍機を説明するための図である。なお、本実施形態では、極低温冷凍機としてギフォードマクマホン型冷凍機以下、GM冷凍機というを例に挙げて説明するものとする。本実施形態によるGM型冷凍機は、ガス圧縮機1とコールドヘッド2とを有する。コールドヘッド2は、ハウジング23とシリンダ部10とを有する。ガス圧縮機1は、吸気口1aから冷媒ガスを吸い込み、圧縮して、吐出口1bから高圧の冷媒ガスとして吐出する。また、冷媒ガスとしては、ヘリウムガスを用いている。シリンダ部10は、第1段目シリンダ10Aと第2段目シリンダ10Bとの2段構成であり、第2段目シリンダ10Bは、第1段目シリンダ10Aよりも細く設定されている。また、第1段目シリンダ10Aの内部には第1段目ディスプレーサ3Aが、第2段目シリンダ10Bの内部には第2段目ディスプレーサ3Bが、各シリンダ10A,10Bの軸方向に往復運動可能に挿入されている。第1段目ディスプレーサ3Aと第2段目ディスプレーサ3Bは、図示を省略したジョイント機構により相互に連結されている。また、第1段目ディスプレーサ3Aの内部には蓄冷材4Aが設けられ、第2段目ディスプレーサ3Bには蓄冷材4Bが充填されている。更に、各第1段目ディスプレーサ3A,3Bには、冷媒ガスが通過するガス流路L1~L4が形成されている。第1段目シリンダ10A内の、第2段目シリンダ10B側の端部には第1段目膨張室11が形成され、他方の端部には上部室13が形成されている。また、第2段目シリンダ10Bの第1段目シリンダ10A側とは反対側の端部には、第2段目膨張室12が形成されている。上部室13と第1段目膨張室11とは、ガス流路L1、蓄冷材4が充填された第1段蓄冷材充填室、及びガス流路L2を介して接続されている。また、第1段目膨張室11と第2段目膨張室12とは、ガス流路L3、蓄冷材4Bが充填された第2段蓄冷材充填室、及びガス流路L4を介して接続されている。第1段目シリンダ10Aの外周面の内、第1段目膨張室11にほぼ対応する位置には冷却ステージ6が配設されている。また、第2段目シリンダ10Bの外周面の内、第2段目膨張室12にほぼ対応する位置には冷却ステージ7が配設されている。第1段目ディスプレーサ3Aの外周面のうち、上部室13側の端部近傍にシール材50が配置されている。このシール材50は、第1段目ディスプレーサ3Aの外周面とシリンダ10Aの内周面との間をシールする。前記のように、第1段目シリンダ10Aの内壁と第1段目ディスプレーサ3Aの外壁との間で冷媒ガスの吹き抜けが発生すると、GM冷凍機の冷却効率が低下してしまう。そこで、第1段目ディスプレーサ3Aの外側面に第1段目シリンダ10Aの内周面と摺接するシール材50を設け、冷媒ガスの吹き抜けの発生を抑制している。第1段目ディスプレーサ3Aは、連結機構これについては後に詳述するを介して、回転往復運動変換機構を構成するスコッチヨーク22の出力軸22aに連結されている。スコッチヨーク22は、ハウジング23に固定された一対の摺動軸受17a,17bにより、第1段目ディスプレーサ3A,3Bの軸方向に移動可能に支持されている。摺動軸受17bにおいては、摺動部の気密性が保たれており、ハウジング23内の空間と上部室13とが気密に画成されている。また、スコッチヨーク22にはモータ15が接続されている。モータ15の回転運動は、クランク14及びスコッチヨーク22により往復運動に変換される。この往復運動は出力軸22a及び連結機構を介して第1段目ディスプレーサ3Aに伝達され、これにより第1段目ディスプレーサ3Aは第1段目シリンダ10A内で、また第2段目ディスプレーサ3Bは第2段目シリンダ10B内で往復移動を行う。本実施形態では、このモータ15及びスコッチヨーク22出力軸22aを含むが、請求項に記載の駆動装置を構成する。各第1段目ディスプレーサ3A,3Bが図中上方Z1方向に移動する時、上部室13の容積は減少し、逆に第1段目及び第2段目の膨張室11及び12の容積は増加する。また反対に、各第1段目ディスプレーサ3A,3Bが図中下方に移動する時、上部室13の容積は増大し、第1段目及び第2段目の膨張室11及び12の容積は減少する。この上部室13、膨張室11及び12の容積の変動に伴い、冷媒ガスがガス流路L1~L4を通って移動する。また、冷媒ガスが各第1段目ディスプレーサ3A,3Bに充填された蓄冷材4A,4B内を通過する際、冷媒ガスと蓄冷材4A,4Bとの間で熱交換が行われる。これにより、蓄冷材4A,4Bは冷媒ガスにより冷却される。冷媒ガスの流路において、圧縮機1の吸気口1a及び吐出口1bと上部室13との間には、ロータリバルブRVが配置されている。ロータリバルブRVは、冷媒ガスの流路を切り換える機能を奏する。具体的には、ロータリバルブRVは、ガス圧縮機1の吐出口1bから吐出された冷媒ガスを上部室13内に導く第1の態様と、上部室13内の冷媒ガスをガス圧縮機1の吸気口1aに導く第2の態様との切り換え処理を行う。ロータリバルブRVは、バルブ本体8及びバルブプレート9を有する。バルブプレート9は、例えばアルミニウム合金で形成され、バルブ本体8は、例えば四フッ化エチレン例えば、NTN社製のベアリーFL3000で形成されている。バルブ本体8及びバルブプレート9は平坦な摺動面を有し、この平坦な摺動面同士が面接触している。両者の摺動面の少なくとも一方に、摩擦を低減して耐磨耗性を向上させるために、ダイヤモンドライクカーボンDLC等の硬質材からなる薄膜が形成されることが好ましい。バルブプレート9は、回転軸受16により、ハウジング23内に回転可能に支持されている。スコッチヨーク22を駆動するクランク14の偏心ピン14aが回転軸を中心として公転することにより、バルブプレート9が回転する。バルブ本体8は、コイルバネ20によりバルブプレート9に押し付けられ、ピン19により回転しないように固定されている。コイルバネ20は、排気側の圧力が給気側の圧力より大きくなってしまった場合に、バルブ本体8がバルブプレート9から離れてしまわないようにバルブ本体8を押圧するために設けられた押圧手段である。作動時にバルブ本体8をバルブプレート9に押圧する力は、冷媒ガスの給気側の圧力と排気側の圧力の差圧がバルブ本体8に作用することにより生じるようになっている。図2は、ロータリバルブRVの分解斜視図である。円柱状のバルブ本体8の平坦な摺動面8aとバルブプレート9の平坦な摺動面9aとが面接触する。ガス供給路となるガス流路8bが、バルブ本体8の中心軸に沿ってバルブ本体8を貫通している。すなわち、ガス流路8bの一端が、摺動面8aに開口している。ガス流路8bの他端は、図2に示したガス圧縮機1の吐出口1bに接続されている。圧縮機1の吐出口1bからバルブ本体8のガス流路8bまでがガス供給路に相当する。バルブ本体8の摺動面8aに、バルブ本体8の中心軸を中心とした円弧に沿った溝8cが形成されている。バルブ本体8の内部に形成されたガス流路8dの一端が、溝8cの底面に開口している。ガス流路8dの他端は、バルブ本体8の外周面に開口し、更に図2に示すハウジング23に形成されたガス流路21を経由して上部室13に連通している。バルブプレート9の摺動面9aに、その中心から半径方向に伸びる溝9dが形成されている。バルブプレート9が回転し、溝9dの外周側の端部が溝8cに部分的に重なった時、ガス流路8bとガス流路8dとが溝9dを介して連通する。回転軸に平行なガス流路9bが、バルブプレート9を貫通して延在している。ガス流路9bは、摺動面9a内の半径方向に関して、バルブ本体8の摺動面8aに形成された溝8cとほぼ同じ位置に開口している。バルブプレート9が回転し、ガス流路9bの開口部が溝8cに部分的に重なった時、ガス流路8dとガス流路9bとが連通する。ガス流路9bの他端は、図2に示したハウジング23内の空洞を介してガス圧縮機1の吸気口1aに連通している。バルブプレート9のガス流路から圧縮機1の吸気口1aまでがガス排出路に相当する。ガス流路8bとガス流路8dとが溝8cを介して連通している時、圧縮機1から送られる冷媒ガスはロータリバルブRVを介して上部室13内に送り込まれる。ガス流路8dとガス流路9bとが連通している時、上部室13内の冷媒ガスがガス圧縮機1に回収される。従って、バルブプレート9を回転させると、上部室13への冷媒ガスの導入給気と、上部室13からの冷媒ガスの回収排気が繰り返される。次に、上記構成のGM冷凍機において、スコッチヨーク22の往復動部材である出力軸22aと第1段目ディスプレーサ3Aとを連結する連結機構について、主に図3及び図4を用いて説明する。図3は出力軸22aと第1段目ディスプレーサ3Aとの連結部分を拡大して示す図であり、図4は図3におけるA-A線に沿う断面を示している。出力軸22aと第1段目ディスプレーサ3A以下、単にディスプレーサ3Aというとを連結する連結機構は、大略すると出力軸22a、係合ピン30、ピンカラー31、軸孔32、アッパーカップ37、及び回転防止機構等により構成されている。本実施形態に係る回転防止機構は、係合溝36A,36Bを有した構成とされている。出力軸22aは、その下端近傍にディスプレーサ3Aの往復移動方向図1,3に矢印Z1,Z2で示す方向と直行する方向図1,3に矢印X1,X2で示す方向に延在するよう貫通孔33が形成されている。この係合ピン30は、この貫通孔33を貫通するよう取り付けられる。よってこの取り付け状態において、係合ピン30はディスプレーサ3Aの往復移動方向と直行する方向X1,X2方向に延出した状態となる。また、係合ピン30の長さは、出力軸22aの直径より長いため、係合ピン30の両端部30a,30bは出力軸22aを中心として外側に向けて延出した状態となる。出力軸22aの下端部には、ピンカラー31が設けられる。ピンカラー31は、中央に出力軸22aが挿入される挿通孔31aが形成された中空円柱形状を有している。このピンカラー31は、例えばステンレスにより形成されている。また、ピンカラー31には、ディスプレーサ3Aの往復移動方向と直行する方向に延在する挿通孔31aが形成されている。ピンカラー31が出力軸22aの所定装着位置に装着された状態で、出力軸22aに形成された貫通孔33と、ピンカラー31に形成された挿通孔31aは一直線上に連通した状態となる。この連通状態において、係合ピン30は挿通孔31a及び貫通孔33に装着される。係合ピン30の長さは、ピンカラー31の直径よりも長く設定されている。よって、係合ピン30を出力軸22a及びピンカラー31に装着した状態においても、係合ピン30の両端部30a,30bはピンカラー31を中心として、その外周面より外側に向けて延出する。また、係合ピン30を出力軸22a及びピンカラー31に装着した状態において、ピンカラー31は出力軸22aに係合ピン30を介して保持された状態となる。よって、出力軸22aがディスプレーサ3Aの往復移動方向Z1,Z2方向に移動する際、ピンカラー31も一体的に往復移動方向Z1,Z2方向に移動する。軸孔32及び係合溝36A,36Bは、ディスプレーサ3Aの上端部Z1方向端部に形成されている。軸孔32は、円柱形状とされたディスプレーサ3Aの中心軸と同軸的に形成されている。この軸孔32の直径は、ピンカラー31の直径よりも若干大きく設定されている。即ち、軸孔32は、その内部にピンカラー31が取り付けられた出力軸22aが挿入されうる構成とされている。また、前記した係合ピン30の長さは、この軸孔32の直径よりも長く設定されている。係合溝36A,36Bは、軸孔32の側壁に形成されている。この係合溝36A,36Bは180°離間して形成されており、よって係合溝36Aと係合溝36Bは互いに対向するよう形成されている。また各係合溝36A,36Bは同一形状とされており、よってその長さ図4に矢印L1で示す及び幅図4に矢印Wで示すは同一寸法とされている。また、各係合溝36A,36Bの長さL1は、係合ピン30の各端部30a,30bがピンカラー31の外周面から外側に突出する長さ図4に矢印L2で示すよりも大きくなるよう設定されているL1>L2。更に、各係合溝36A,36Bの幅Wは、係合ピン30の断面直径図4に矢印Rで示すよりも大きくなるよう設定されているW>R。従って、係合ピン30及びピンカラー31が取り付けられた出力軸22aを軸孔32に挿入装着することにより、係合ピン30の両端部30a,30bは係合溝36A,36Bに挿入されて係合した状態となる図4参照。アッパーカップ37は、ディスプレーサ3Aの上端部を塞ぐ蓋として機能するものである。このアッパーカップ37はアルミニウムからなり、中央に挿通孔37aが形成された円盤形状とされている。この挿通孔37aには、出力軸22aが挿通される。また、アッパーカップ37には、ガス流路L1を形成する孔と、固定ボルト34を装着する装着凹部が形成されている。このアッパーカップ37は、固定ボルト34を装着凹部に挿入すると共に、ディスプレーサ3Aの上端部に形成されたねじ孔35に螺着することによりディスプレーサ3Aに固定される。この固定状態において、ピンカラー31はアッパーカップ37の下部に位置している。また、アッパーカップ37に形成された挿通孔37aの直径は、ピンカラー31の直径よりも小さく設定されている。よって、アッパーカップ37がディスプレーサ3Aに固定された状態おいて、ピンカラー31はアッパーカップ37に係合当接した状態となる。上記構成において、駆動装置が駆動することにより出力軸22aが上動Z1方向に移動すると、係合ピン30により出力軸22aに取り付けられているピンカラー31も上動する。この際、ピンカラー31はアッパーカップ37と係合しているため、ピンカラー31の上動に伴いアッパーカップ37も上動付勢される。よって、出力軸22aが上動に伴いピンカラー31はアッパーカップ37と係合し、ディスプレーサ3Aを上方向に向け移動付勢する。即ち、アッパーカップ37は、ピンカラー31を介して出力軸22aと係合した状態となる。よって、出力軸22aの上動に伴い、ディスプレーサ3Aは上動する。また、出力軸22aが下動する場合も、上記と同様の理由によりディスプレーサ3Aは出力軸22aの下動に伴い下動する。よって、本実施形態に係る連結機構によれば、駆動装置の出力軸22aの上下動作により、ディスプレーサ3Aを上下方向に往復移動させることが可能となる。ここで、本実施形態に係る連結機構において、ディスプレーサ3Aに対して回転方向図4に矢印C1,C2で示すに力が作用したことを想定する。いま、ディスプレーサ3Aに対して図4に矢印C1で示す方向に回転させる力が作用したとすると、ディスプレーサ3AのC1方向の回転に伴い、係合溝36A,36Bも矢印C1方向に回転を行う。よって、C1方向の回転に伴い、係合溝36Aの一の内壁が係合ピン30の端部30aと係合当接し、係合溝36Bの一の内壁が係合ピン30の端部30bと係合した状態となる。しかしながら、出力軸22aは前記のように駆動装置を構成するスコッチヨーク機構に接続されているため回転不能な構成となっており、従って出力軸22aの貫通孔33に貫通された係合ピン30も回転不能な構成となっている。よって、各係合溝36A,36Bの内壁が係合ピン30の各端部30a,30bと係合した後は、ディスプレーサ3Aのそれ以上のC1方向の回転は規制される。また、ディスプレーサ3Aに対して図4に矢印C2で示す方向に回転させる力が作用した時も同様であり、C2方向の回転に伴い係合溝36Aの他の内壁が係合ピン30の端部30aと係合当接し、係合溝36Bの他の内壁が係合ピン30の端部30bと係合する。よって、各係合溝36A,36Bの内壁が係合ピン30の各端部30a,30bと係合した後は、ディスプレーサ3Aのそれ以上のC2方向の回転も規制される。本実施形態では、ディスプレーサ3Aの回転の規制は、係合ピン30の両端部30a,30bが回転防止機構を構成する一対の係合溝36A,36Bに係合することにより行われる。即ち、従来ではスプリングピン107のみにより、換言すれば一箇所のみでディスプレーサ103の回転を規制していたのに対し、本実施形態では2箇所でディスプレーサ3Aの回転を規制することができる。よって、ディスプレーサ3Aの回転規制時に係合ピン30の各端部30a,30bに印加される剪断力を従来に比べて小さくすることができるため、ディスプレーサ3Aの回転規制時に係合ピン30が破損することを防止できる。これにより、ディスプレーサ3Aに配設されたシール材50が第1段目シリンダ10Aから離間して冷媒ガスの吹き抜けが発生することが防止され、GM冷凍機の冷却処理の安定化を図ることができる。また本実施形態では、係合ピン30として金属例えば、ステンレス製の中実丸棒を用いている。よって、係合ピン30の強度は、従来のスプリングピン107に比べて強く、これによっても係合ピン30の破損防止が図られている。また、本実施形態では従来では必要とされたスプリングピン107を不要とでき、またアッパーカップ105にスプリングピン107を固定するための固定孔の形成も不要となる。更に本実施形態では、ディスプレーサ103に対して小さい部品であるピンカラー102に溝102aを形成する必要もなくなる。よって本実施形態に係るGM冷凍機によれば、従来構成の冷凍機に比べて部品点数の削減及び製造工程の簡単化を図ることが可能となる。図5及び図6は、上記した連結機構の変形例を示している。上記した実施形態に係る連結機構では、回転防止機構として係合溝36A,36Bを設け、第1段目ディスプレーサ3AがC1,C2方向に回転した際、係合ピン30と係合溝36A,36Bとが係合当接し、これにより第1段目ディスプレーサ3Aの回転を防止する構成としていた。これに対して本変形例では連結機構の回転防止機構として、第1段目ディスプレーサ3Aの上端部に立設された立設ピンを用いたことを特徴としている。また、本変形例ではこの立設ピンとしてボルト40A,40B以下、係合ボルト40A,40Bというを用いた構成としている。この係合ボルト40Aは係合ピン30の一方の端部30aに2本配設されており、また係合ボルト40Bは係合ピン30の他方の端部30bに2本配設されている。よって本変形例では、合計4本のボルト40A,40Bが第1段目ディスプレーサ3Aの上端部に立設されている。なお、立設ピンはボルトに限定されるものではなく、第1段目ディスプレーサ3Aの上端部に立設できるものであれば、他の構成の部品を用いることも可能である。一方、第1段目ディスプレーサ3Aの上端部には、円形の凹部41以下、上端凹部41というが形成されている。この上端凹部41の中心位置には、出力軸22aが挿通される。また上端凹部41の直径は、係合ピン30の長さよりも長く設定されている。また、上端凹部41の底面には4個のねじ孔が形成されている。前記の4本のボルト40A,40Bはこのねじ孔に螺着することにより、第1段目ディスプレーサ3A具体的には、上端凹部41の底面に立設された状態となる。図6に示すように、一対の係合ボルト40Aは、出力軸22aを第1段目ディスプレーサ3Aに装着した際、係合ピン30の端部30aを挟む位置に立設される。同様に、一対の係合ボルト40Bは、出力軸22aを第1段目ディスプレーサ3Aに装着した際、係合ピン30の端部30bを挟む位置に立設される。一方、アッパーカップ37の各係合ボルト40A,40Bの配設位置に対応する位置には、係合凹部42A,42Bが形成されている。この係合凹部42A,42Bは、アッパーカップ37を第1段目ディスプレーサ3Aに装着した際、ピンカラー31に立設された各係合ボルト40A,40Bの上端部と係合するよう構成されている図5参照。このように、各係合ボルト40A,40Bはその下端が第1段目ディスプレーサ3Aにボルト締結されると共に、その上端部がアッパーカップ37の係合凹部42A,42Bに係合することにより固定される。このように、各係合ボルト40A,40Bはその上下両端部が固定されるため、その強度は高くなっている。上記構成とされた本変形例に係る連結機構において、ディスプレーサ3Aに対して回転方向図6に矢印C1,C2で示すに力が作用したことを想定する。いま、ディスプレーサ3Aに対して図4に矢印C1で示す方向に回転させる力が作用したとすると、ディスプレーサ3AのC1方向の回転に伴い、各係合ボルト40A,40Bも矢印C1方向に回転を行う。よって、このC1方向の回転に伴い、一対の係合ボルト40Aの内一の係合ボルト40A図6中、下に位置する係合ボルト40Aが係合ピン30の端部30aと係合当接する。同様に、一対の係合ボルト40Bの内一の係合ボルト40B図6中、上に位置する係合ボルト40Aが端部30bと係合当接する。前記のように出力軸22aは、駆動装置を構成するスコッチヨーク機構に接続されているため回転不能な構成となっており、従って係合ピン30も回転不能な構成となっている。よって、上記のように係合ボルト40A,40Bが係合ピン30の各端部30a,30bと係合した後は、ディスプレーサ3Aはそれ以上のC1方向の回転が規制される。また、ディスプレーサ3Aに対して図6に矢印C2で示す方向に回転させる力が作用した時も同様であり、C1方向に回転した時に端部30a,30bに係合したものと異なる係合ボルト40A,40Bが端部30a,30bに係合当接することにより、ディスプレーサ3AのC2方向の回転が規制される。このように本変形例では、ディスプレーサ3Aの回転の規制は、係合ピン30の両端部30a,30bが回転防止機構を構成する係合ボルト40A,40Bに係合することにより行われる。この際、前記のように各係合ボルト40A,40Bはその上下を第1段目ディスプレーサ3A及びアッパーカップ37に固定された強固な構成とされているため、第1段目ディスプレーサ3Aの回転を確実に防止することができる。また、各係合ボルト40A,40Bが強固な構成であることにより、係合ピン30と係合する際に係合ボルト40A,40Bが損傷することを防止することができる。ここで、本変形例では立設ピンとして係合ボルト40A,40Bを用い、これを上端凹部41の底面に形成されたねじ孔に螺着することにより固定する構成としたが、立設ピンを接着剤を用いて上端凹部41の底面に固定する構成としてもよい。また、本変形例では係合ピン30に対して4本の係合ボルト40A,40A,40B,40Bが係合する構成としたが、係合ピン30の一方の端部のみに2本の係合ボルトが係合する構成としてもよい。具体的には、係合ピン30の一方の端部30aに2本の係合ボルト40A,40Aのみを設ける構成としてもよく、また係合ピン30の他方の端部30aに2本の係合ボルト40B,40Bのみを設ける構成としてもよい。更に、係合ピン30の両端部30a,30bにそれぞれ1本ずつ係合ボルト40A,40Bを配設し、この一対の係合ボルト40A,40Bが係合ピン30の同一側に共に配置される構成としてもよい。具体的には、図6において係合ピン30の図中上側に位置する係合ボルト40A,40Bのみを残すと共に、下側に位置する係合ボルト40A,40Bを取り除いた構成としてもよい。逆に、図6において係合ピン30の図中下側に位置する係合ボルト40A,40Bのみを残すと共に、上側に位置する係合ボルト40A,40Bを取り除いた構成としてもよい。以上、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明は上記した特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能なものである。具体的には、本発明は2段式に限らず、1段式あるいは多段式のGM冷凍機にも適用することができる。また、本発明はスコッチヨーク機構により往復動を発生するものに限ることなく、例えばクランク機構などの往復動を発生する他の機構にも適用することが可能なものである。また、出力軸22aにディスプレーサ3Aを完全に固定することも考えられるが、ディスプレーサ3Aはシリンダ部10内を往復移動する構成であるため、冷媒ガスの吹き抜けが発生しない範囲内である程度回転を許容することが望ましい。本実施形態では、係合ピン30の直径Rに対して係合溝36A,36Bの幅Wを調整することにより、この回転許容範囲を容易に設定することができる。本国際出願は2010年4月14日に出願された日本国特許出願2010-093281号に基づく優先権を主張するものであり、日本特許出願2010-093281号の全内容をここに本国際出願に援用する。"