圧縮機、凝縮機、膨張弁、蒸発器、アキュムレータを冷媒が循環する冷凍サイクル装置であって、前記圧縮機の冷媒吸込み口の直前に前記アキュムレータを配置し、前記アキュムレータ内に冷媒出口管を設け、この冷媒出口管はその上部に開口を持ち、鉛直方向に高さ位置の異なる複数の小穴を配し、前記アキュムレータ内の冷媒を前記圧縮機へ導入する構成とするとともに、前記圧縮機の吐出冷媒温度に基づいて前記膨張弁の開度を調整することを特徴とした冷凍サイクル装置。アキュムレータにおける小穴周囲の空間を小さく絞ったことを特徴とする請求項1に記載の冷凍サイクル装置。圧縮機の冷媒吐出温度が、所定の上限値を超えないように膨張弁を制御することを特徴とした請求項1または2に記載の冷凍サイクル装置。冷媒はその温暖化係数が少なくとも750以下の冷媒であることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の冷凍サイクル装置。上記従来の膨張弁開度の調整による吐出温度制御では、アキュムレータは基本的に液冷媒を溜める構造となっていて、液冷媒の戻り口は冷媒出口管下部の小穴1つしかないために、液冷媒の戻り量は小穴の径の大きさと液冷媒のヘッド差によって決定される。したがって、圧縮機の吐出温度を下げたい状況になったとしても圧縮機への液戻り量を多くできず、これを可能にしようとすれば、すなわち、圧縮機の吸入口において冷媒が湿り状態に入り込んだとき、液戻り量を増加させるためには、定常的にアキュムレータ内に多くの液冷媒量を蓄積し、ヘッド差を確保しておく必要がある。しかしながら、アキュムレータ内に液冷媒を蓄積してしまうと、サイクル内の冷媒量に不足が生じ性能の低下を招くという課題がある。ここで、冷媒の不足を見越して、あらかじめ冷媒を多めに充填すると、アキュムレータに液冷媒を溜める必要の無い状況において冷媒の過充填となり、その結果性能は低下してしまう。また、制御弁を備えたバイパス経路を設け、液冷媒を直接戻す方法があるが、この方法では、冷媒不足の問題は同様であり、構成要素が増加し装置のコストが増大することは避けられない。本発明はこのような従来の課題を解決したもので、吐出温度が上昇しやすい冷媒を用いた冷凍サイクル装置において、コストの増大や性能の低下を招くことなく圧縮機の過熱を防ぎ、高い信頼性を有する冷凍サイクル装置を提供することを目的としたものである。上記従来の課題を解決するために本発明は、圧縮機、凝縮機、膨張弁、蒸発器、アキュムレータを冷媒が循環する冷凍サイクル装置であって、前記圧縮機の冷媒吸込み口の直前に前記アキュムレータを配置し、前記アキュムレータ内に冷媒出口管を設け、この冷媒出口管はその上部に開口を持ち、鉛直方向に高さ位置の異なる複数の小穴を配し、前記アキュムレータ内の冷媒を前記圧縮機へ導入する構成とするとともに、前記圧縮機の吐出冷媒温度に基づいて前記膨張弁の開度を調整する構成としてある。これにより、前記アキュムレータ内に溜まった液冷媒の液面高さのわずかな変化に対して液戻り量が大きく変化し、前記圧縮機に吸い込まれる冷媒の湿り度を大きく変化させることができる。また、前記アキュムレータの、複数配置された前記小穴の周囲の空間を小さく絞っているので、前記液冷媒の溜り量のわずかな変化に対して前記液冷媒の液面高さを大きく変化させることができる。その結果、より効果的に圧縮機に吸い込まれる冷媒の湿り度を大きく変化させることができる。本発明の空気調和機は、アキュムレータ内に少しの液冷媒を溜めるだけで圧縮機に吸い込まれる冷媒の湿り度を大きく変化させることができ、地球温暖化係数の小さな冷媒を用いても、コストの増大や性能の低下を招くことなく圧縮機の吐出温度の上昇を防ぎ、高い信頼性を有し環境負荷の小さな冷凍サイクル装置を提供することができる。第1の発明は、圧縮機、凝縮機、膨張弁、蒸発器、アキュムレータを冷媒が循環する冷凍サイクル装置であって、前記圧縮機の冷媒吸込み口の直前に前記アキュムレータを配置し、前記アキュムレータ内に冷媒出口管を設け、この冷媒出口管はその上部に開口を持ち、鉛直方向に高さ位置の異なる複数の小穴を配し、前記アキュムレータ内の冷媒を前記圧縮機へ導入する構成とするとともに、前記圧縮機の吐出冷媒温度に基づいて前記膨張弁の開度を調整する構成としてある。これにより、前記アキュムレータ内に溜まった液冷媒の液面高さのわずかな変化に対して液戻り量を大きく変化させ前記圧縮機に吸い込まれる冷媒の湿り度を大きく変化させることができる。従って、地球温暖化係数の小さな冷媒を用いても、コストの増大や性能の低下を招くことなく圧縮機の吐出温度の上昇を防ぎ、高い信頼性を有する装置を提供することができる。第2の発明は、第1の発明において前記アキュムレータにおける小穴周囲の空間を小さく絞った構成としてあり、液冷媒の溜り量のわずかな変化に対して前記液冷媒の液面高さを大きく変化させることができる。従って、前記アキュムレータに溜める前記液冷媒の量を少なくすることができ、第1の発明における性能の低下をさらに少なくすることができる。第3の発明は、第1、第2の発明において、前記圧縮機の冷媒吐出温度が、所定の上限値を超えないように膨張弁を制御する構成としてあり、前記圧縮機の温度上昇を防ぐとともに、前記吐出温度が前記上限値以下の条件化では最適な吐出温度で最適な性能で運転することができる。従って、信頼性の確保と最適性能での運転を両立することができる。第4の発明は、第1、第2、第3の発明において、前記冷媒はその温暖化係数が少なくとも750以下の冷媒を使用するものであり、コストの増大や性能の低下を招くことなく、前記圧縮機の温度上昇を抑え、高い信頼性でもって使用することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態における冷凍サイクル装置を適用した空気調和機の構成図を示すものである。図1に示すように、この空気調和機は、室外機100と室内機101を、接続配管つまり液側接続配管126およびガス側接続配管127で接続して構成されており、暖冷房運転を行う。冷媒としてはR22やR410Aに比べ温暖化係数が小さく、その温暖化係数が5以上、750以下、望ましくは350以下の低温暖化冷媒が用いてある。例えば、HFC-32R32やHFC-152a、HFO-1234yf、HFO-1234ze等の単一冷媒、またはそれらを主成分とし、それぞれ2成分混合もしくは3成分混合した混合冷媒としてあり、この実施の形態ではR32を一例として使用している。室内機101は、室内送風機116と、室内熱交換器115と、室内熱交換器115における冷媒の蒸発温度を検出する室内熱交温度センサ124を備えている。室外機100は、圧縮機111、凝縮器である室外熱交換器112、室外送風機113、冷媒を減圧膨張させる膨張弁114、アキュムレータ117と、圧縮機111から吐出される冷媒の温度を検出する吐出温度センサ122と、室外熱交換器112における凝縮温度を検出する凝縮温度センサである室外熱交温度センサ123と、室外熱交温度センサ123と室内熱交温度センサ124との出力から理想的な吐出温度を算出し吐出温度センサ122との差に応じて膨張弁114の開度を調整する制御装置125とを備えている。アキュムレータ117には、複数の小穴119が鉛直方向の異なる高さに位置するよう設けられた冷媒出口管118が、アキュムレータ117上部で開口し、下部より引き出されて圧縮機111へと冷媒を導入する。さらに、アキュムレータ117は、下部の小穴119周囲が、アキュムレータ絞り部117Sで示すように絞られ、小穴119周囲の空間を小さくして、液冷媒が溜まったときに少量でヘッド差が出るように構成されている。圧縮機111は、密閉型のロータリー圧縮機で、インバータにより任意の回転数で駆動されるDCブラシレスモータにより回転ピストンが回転し冷媒を圧縮する。冷媒出口管118から圧縮機111に吸込まれた冷媒は圧縮機111で圧縮され、圧縮機111の密閉シェル内に送り出され、モータ部を冷却した後吐出される。従って、圧縮機111の吐出温度は、冷媒の最高温度とほぼ等しく、吐出温度センサ122の出力をみれば、圧縮機内部の温度を推測することができる。圧縮機111の内部温度が上昇すると、樹脂材料や冷凍機油の劣化やモータのロータを構成する磁性体の減磁などの問題が生じてくる。そして、使用している材料によって吐出温度の上限が決まり、例えばモータの巻き線に使用する絶縁材料がE種であれば許容温度は120°Cとなり、吐出温度は110°C以下に抑えるのが望ましいことになる。一方、冷媒として使用しているR32の物性上、吐出温度がR22やR410Aに比べ上昇するという特性がある。例えば、圧縮機の吸入の飽和温度が10°C、加熱度が5Kの状態から理想的な断熱圧縮が行われ、飽和温度45°Cの状態まで圧縮されたとすると、吐出温度はR22とR410Aが約65°C、R32が約76°Cとなる。実際に、ドロップイン試験を行った結果では、同一冷房能力を得る運転において、R410Aの吐出温度に対してR32の吐出温度は概ね10°C程度高くなった。従って、R32を使用する装置ではR410Aを使用する装置に比べ容易に吐出温度が上昇するため、信頼性確保のため吐出温度を下げるための技術が必要である。従来例で説明したように膨張弁114の開度を開けたり、圧縮機111の回転数を下げたりすれば吐出温度が下がることは知られている。しかしながら、圧縮機111の回転数を下げれば、空気調和機の能力は低下してしまう。また、従来の膨張弁を開く方法では、アキュムレータは基本的に液冷媒を溜める構造となっていて、液冷媒の戻り口は冷媒出口管下部の小穴1つしかなく、吐出温度を下げるため冷媒を湿り状態にするには、多量の液冷媒を蓄積しヘッド差を稼がなければならないが、これではサイクル中の冷媒が不足し能力の低下が生じてしまう。また、従来の技術では、インジェクションサイクルを構成したり、膨張弁の直前あるいは直後からアキュムレータへ調整弁を備えたバイパスを設けて液冷媒を戻したりして吐出温度を下げる技術も知られているが、装置のコストは増大する。そこで、実施の形態1に示す空気調和機では、アキュムレータ117の冷媒出口管118に、鉛直方向の異なる高さに複数の小穴119を設け、アキュムレータ117内の液冷媒の液面が上昇してくると、液戻り量が増大していくので、液冷媒の蓄積量を減らすことができる。その結果、液冷媒を蓄積することによる性能低下を防ぐことができる。一方、吐出温度が最適値からずれると性能は低下していく。従って、小穴の径を大きくして、液戻り量を増やすと、アキューム内に流れ込んでくる冷媒の湿り度の変動が吐出温度に影響するため、吐出温度の平均値を低めに設定する必要が生じ、性能の低下を招くので、鉛直方向の異なる高さに複数の小穴119を設けて液戻りを調整することはこの点で望ましい。さらに、実施の形態1に示すアキュムレータ117は、下部の小穴119の周囲がアキュムレータ絞り部117Sで示すように絞られ、小穴119周囲の空間を小さくして、液冷媒が溜まったときに少量でヘッド差が出るように構成されているので、液戻り量調整のための液冷媒蓄積量を最小限に抑え、性能の低下を最小にできる。さらに、室外熱交温度センサ123と室内熱交温度センサ124との出力から制御装置125が算出した最適な吐出温度が、上限温度例えば110°C以下であれば、最適吐出温度を目標値として膨張弁114の開度を調整し、上限温度を超えるようであれば、上限温度を目標値として膨張弁114の開度を調整する。これにより、信頼性を確保しつつも、最も良い性能を実現することができる。上記のように、実施の形態1の空気調和機は、温暖化係数の小さなR32を、コストの増大や性能の低下を招くことなく、圧縮機の温度上昇を抑え、高い信頼性でもって使用することができる環境負荷の小さな装置を提供することができる。なお、実施の形態1においては、冷房を行う空気調和機を示したが、暖房あるいは冷暖房を行う装置おいても本発明は効果を奏するものである。この場合、室内熱交換器、室外熱交換器が、暖房、冷房によって、凝縮器、蒸発器と入れ換わるものである。また、図1における冷媒出口管118は、基本形状が直管であるが、U字管形状であっても、鉛直方向に異なる高さで小穴を設ければ同様の効果を得ることができる。