"像担持体に形成された静電潜像を現像剤で現像する現像手段と、前記現像手段で用いられる現像剤を収容する現像剤収容部と、を有し、画像形成装置本体に対して交換可能に設けられた画像形成ユニットを備え、前記現像剤収容部内の現像剤の残量が一定値以下となった場合と、前記画像形成ユニットに設けられた作動部材が寿命に達した場合との少なくともいずれかの場合に、前記画像形成ユニットが寿命に達したと判断される画像形成装置において、前記現像剤収容部内の現像剤の残量を検知し、前記現像剤収容部の最大収容量に対する現像剤残量の残量割合を導出する残量導出手段と、前記残量導出手段による現像剤残量検知を予め設定されたタイミングで実行するための実行手段と、前記作動部材における初期状態からの作動量を検知し、前記作動部材における初期状態から寿命に達するまでの全作動量に対する、作動量の検知時から寿命に達するまでの残りの作動量の作動量割合を導出する作動量導出手段と、を備え、前記実行手段は、前記残量導出手段により導出された前記残量割合、及び前記作動量導出手段により導出された前記作動量割合に基づいて、前記画像形成ユニットが寿命に達するまでに実行される現像剤残量検知の実行回数を減少させるように制御を行うことを特徴とする画像形成装置。前記実行手段は、予め設定された現像剤残量検知の実行タイミングとなり前記残量導出手段による現像剤残量検知を実行することで得られた現像剤残量に対して導出された前記残量割合の方が、前記作動量割合よりも大きい場合、次に実行する現像剤残量検知のタイミングを予め設定されたタイミングよりも遅くする制御を行うことを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記実行手段は、予め設定された現像剤残量検知の実行タイミングとなった場合であっても、前記作動量割合よりも前記残量割合の方が大きい場合には、現像剤残量検知を実行しないように制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記実行手段は、前記作動量割合に基づき、前記現像剤収容部の最大収容量に対する、前記作動部材が寿命に到達するまでに使用されると推測される推測現像剤量の割合を導出し、予め設定された現像剤残量検知の実行タイミングとなった場合であっても、前記推測現像剤量の割合よりも前記残量割合の方が大きい場合には、現像剤残量検知を実行しないように制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。しかしながら、上述の従来の画像形成装置では、以下のような課題を有している。光検知方式による現像剤残量の測定以下、光残量検知は、プリント動作時の現像駆動手段の回転速度と残量検知に適した現像剤攪拌手段の回転速度が異なる場合、駆動速度を変更する必要がある。このような場合には、残量検知を実行する際、プリント動作を一時停止することになり、ダウンタイムが発生してしまう。また、従来の画像形成装置は、カートリッジの寿命となる要因例えば、現像剤残量や感光体ドラム寿命などをそれぞれ検知している。そのため、ユーザが低印字率画像を多く印字した場合や、連続ではなく少ない枚数の印字を繰り返した場合、つまり、現像剤残量に比べて感光体ドラム寿命があまり残っていない場合でも、残量検知を実行する。残量検知の実行は、現像剤の攪拌手段を駆動するのに合わせて現像器も駆動することになるため、現像器の駆動時間が長くなる。現像器の駆動時間が長くなると、現像剤が通常よりも早く劣化し、カートリッジの耐久寿命が短くなる問題が新たに発生することが懸念される。また、感光体ドラムと現像器が当接した状態で残量検知を実行する構成の場合、現像器による感光体ドラムの削れが発生し、同様にカートリッジが短命化してしまうことが懸念される。このように、現像剤残量検知の実行には、ダウンタイムの発生とカートリッジの短命化という2つの問題がある。本発明は上記したような事情に鑑みてなされたものであり、トナー残量検知の実行により生じるダウンタイムを抑制するとともに、カートリッジ寿命の短命化を抑制することを目的とする。上記目的を達成するために本発明にあっては、像担持体に形成された静電潜像を現像剤で現像する現像手段と、前記現像手段で用いられる現像剤を収容する現像剤収容部と、を有し、画像形成装置本体に対して交換可能に設けられた画像形成ユニットを備え、前記現像剤収容部内の現像剤の残量が一定値以下となった場合と、前記画像形成ユニットに設けられた作動部材が寿命に達した場合との少なくともいずれかの場合に、前記画像形成ユニットが寿命に達したと判断される画像形成装置において、前記現像剤収容部内の現像剤の残量を検知し、前記現像剤収容部の最大収容量に対する現像剤残量の残量割合を導出する残量導出手段と、前記残量導出手段による現像剤残量検知を予め設定されたタイミングで実行するための実行手段と、前記作動部材における初期状態からの作動量を検知し、前記作動部材における初期状態から寿命に達するまでの全作動量に対する、作動量の検知時から寿命に達するまでの残りの作動量の作動量割合を導出する作動量導出手段と、を備え、前記実行手段は、前記残量導出手段により導出された前記残量割合、及び前記作動量導出手段により導出された前記作動量割合に基づいて、前記画像形成ユニットが寿命に達するまでに実行される現像剤残量検知の実行回数を減少させるように制御を行うことを特徴とする。本発明によれば、トナー残量検知の実行により生じるダウンタイムを抑制するとともに、カートリッジ寿命の短命化を抑制することが可能となる。以下に図面を参照して、この発明を実施するための形態を例示的に詳しく説明する。ただし、この実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状それらの相対配置などは、発明が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものであり、この発明の範囲を以下の実施の形態に限定する趣旨のものではない。画像形成装置の概要以下に、本発明の実施例1について図1および図2を用いて説明する。図1は、本実施例の画像形成装置としてのレーザプリンタの概略構成について示す断面図である。本実施例の画像形成装置においては、まず、コントローラ部から送信された画素信号に基づいて形成される画像光により静電潜像が形成され、この静電潜像が現像されることで可視画像が形成される。そして、この可視画像が重畳転写されてカラー可視画像が形成され、このカラー可視画像がシート記録材2へ転写され、そのシート2上のカラー可視画像を定着させている。画像形成装置の画像形成部は、現像色分、並置されたステーション毎の感光体ドラム5Y、5M、5C、5K、一次帯電手段としての帯電器7Y、7M、7C、7K、現像器8Y、8M、8C、8K、中間転写体12によって構成されている。感光体ドラム5Y、5M、5C、5K、一次帯電手段としての注入帯電手段7Y、7M、7C、7K、現像器8Y、8M、8C、8Kは、画像形成装置本体に着脱可能交換可能なカートリッジ22Y、22M、22C、22Kに搭載されている。ここで、各カートリッジの構成及び動作は、用いるトナー現像剤の色が異なることを除いては実質的に同じである。したがって、以下の説明において特に区別を要しない場合は、いずれかの色用に設けられた要素であることを表すために、図1において符号に与えた添字Y、M、C、Kを省略して、総括的に説明する。また、カートリッジ22は、画像形成ユニットに相当する。像担持体としての感光体ドラム5は、アルミシリンダの外周に有機光導伝層が塗布されて構成され、図示しない駆動モータの駆動力が伝達されて回転するもので、駆動モータは感光体ドラム5を画像形成動作に応じて時計周り方向に回転させる。感光体ドラム5への露光光はスキャナ部10から送られ、感光体ドラム5の表面が選択的に露光されることにより、静電潜像が形成されるように構成されている。一次帯電手段として、各ステーションにイエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックKの感光体ドラムを帯電させるための4個の帯電器7を備える構成で、各帯電器には一次帯電ローラ7YR、7MR、7CR、7KRがそれぞれ備えられている。現像手段として上記静電潜像をトナーで現像して可視化するために、各ステーションにイエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックKそれぞれのトナーを用いて現像を行う4個の現像器8が設けられている。各現像器8には、現像ローラ8YR、8MR、8CR、8KRがそれぞれ備えられている。また、各現像器8には、後述するトナーDと、トナーDが収容されたトナー収容部、及びトナー残量を検知するための構成が備えられている。中間転写体12は、感光体ドラム5に接触しており、カラー画像形成時に感光体ドラム5の回転に伴って図1において反時計周りに回転するように構成されている。そして、中間転写体12は、一次転写ローラ4に印加された一次転写バイアスによって感光体ドラム5と一次転写ローラ4の間のニップ一次転写ニップで感光体ドラム5から可視画像の転写を受ける。その後、中間転写体12と二次転写ローラ9との間に形成されたニップ二次転写ニップでシート2を狭持搬送することにより、シート2にカラー可視画像が同時に重畳転写される。定着部13は、シート2を搬送させながら、転写されたカラー可視画像をシート2に定着させるものであり、シート2を加熱する定着ローラ14とシート2を定着ローラ14に圧接させるための加圧ローラ15とを備えている。定着ローラ14と加圧ローラ15は中空状に形成され、定着ローラ14の内部にはヒータが内蔵されている。すなわち、カラー可視画像を保持したシート2は、定着ローラ14と加圧ローラ15とにより形成された定着ニップにより搬送されるとともに、熱及び圧力が加えられることによりトナーがシート表面に定着される。可視画像定着後のシート2は、排出部27に排出されて画像形成動作が終了する。トナー残量検知次に、本実施例の光透過式によるトナー残量検知現像剤残量検知について図2を用いて説明する。図2は、光透過式によるトナー残量検知方法を説明するための図であり、カートリッジ22の概略構成を示す断面図である。図2に示すように、カートリッジ22の現像器8には、トナーDとそれを収容するトナー収容部現像剤収容部301、およびトナー収容部301内のトナーDを攪拌するためのトナー攪拌部材305が備えられている。また、トナー収容部301には、光を透過させるための光透過窓303および光透過窓304が備えられている。また画像形成装置には、図2に示すような、トナー収容部301内現像剤収容部内のトナーの残量を検知するための光を発光する発光部300と、トナー収容部301内を通過した光を受光する受光部302とが設けられている。本実施例では、発光部300にはLED、受光部302にはフォトトランジスタPTRを用いている。光透過式によるトナー残量検出方法は、トナー収容部301の内部に光を通過させて、トナー収容部301内のトナーの残量を検知する方法である。トナー収容部301にトナーDが無い場合トナーの残量が一定値以下の場合には、発光部300からの光は、光透過窓303から入り、トナー収容部301を通過して光透過窓304から出て受光部302へと導かれる。トナー収容部301にトナーDが十分ある場合は、光透過窓303と光透過窓304との間の光路上で光がトナーDにより遮光され受光部302に届かないように構成されている。本実施例の構成では、トナー残量検出時に後述するCPU中央演算処理装置205が後述する現像駆動モータ211を駆動することにより、トナー攪拌部材305を所定の周期で回転させている。トナー残量検知実行中は、トナー攪拌部材305が回転しているため、トナー収容部301にトナーDが無い場合でも透過光は遮光される。そのため、受光部302は、受光期間と遮光期間を交互に検知することになる。トナー収容部301にトナーDがある程度残っている場合は、トナー攪拌部材305で搬送されるトナーDがあるため、トナーDが無い場合に比べ遮光期間が長くなる。上記の遮光期間は、トナー収容部301内部のトナーDの量に対応している。従って、トナー攪拌部材305が一回転する周期以下、攪拌周期の遮光期間の比率を計測することにより、トナー収容部301内部のトナーDの量を検知することができる。なお、遮光期間の比率を比較するのではなく、受光期間の比率を比較することにより残量検知を行うことも可能である。図3bは、本実施例における光残量検知装置残量導出手段としてのトナー残量検知部207のシステム構成のブロック図である。トナー残量検知部207は、図3bに示すように、発光部300と受光部302に加えて、受光検知部212、受光時間カウンタ213、トナー残量換算部214を備える。受光部302の出力は、受光検知部212に入力される。受光検知部212は、所定レベル以上の光が受光された場合にのみ受光時間カウンタ213に出力信号以下、受光信号を送る。受光時間カウンタ213は受光信号を受けた時間を計測し、計測値をトナー残量換算部214に送る。トナー残量換算部214は、受光時間カウンタ213の計測値と攪拌周期から、トナー収容部301のトナー残量トナー収容部301の最大収容量に対するトナー残量の残量割合Aを導出し、CPU205に検出データとしてトナー残量Aを送る。なお、ここでは1つのカートリッジについてのトナー残量検知方法について説明したが、本実施例では上述したトナー残量検知部207を各ステーションに備えており、トナー収容部301内のトナー残量を独立して算出しCPU205に送ることが可能である。また、本実施例では、トナー攪拌部材305を所定の周期で回転させるための回転速度を、印字動作画像形成動作中の現像駆動モータ211の回転速度の3分の1の速度とした。これは、トナー攪拌部材305の回転速度がトナー残量検知の精度に影響するためである。具体的には、トナー攪拌部材305の回転速度によって、攪拌されるトナー収容部301内のトナーDと空気の混ざり具合が変わり、その結果トナー収容部301内のトナーDの流動性が変わるためである。一般的に、トナー攪拌部材305を高速で回転させると、トナーDと空気が良く混ざりトナーDの流動性が高くなり、トナー攪拌部材305を逆に低速で回転させるとトナーDの流動性は低くなる。トナーDの流動性が高いと、トナー攪拌部材305が光透過窓303の表面上を覆っているトナーDを拭き取ってもすぐに、トナーDが光透過窓303を再度覆ってしまう。そのため、トナー残量が多い場合と少ない場合での受光部302が光を検知する時間の長さの差が少なくなり、トナー残量を正確に検知できなくなってしまう。以上の理由から、トナー残量検知実行時に一度、プリント動作を停止中断させ、トナー攪拌部材305を駆動するための現像駆動モータ211による回転速度をプリント動作時の3分の1に減速させる必要があるため、ダウンタイムが発生する。また、上述したように、トナー残量検知実行時には現像駆動モータ211を駆動させるため、現像駆動モータ211に感光体ドラム5が接続されている場合、感光体ドラム5の削れが発生し、カートリッジの短命化に繋がることが懸念される。画像形成装置の制御部の構成次に、画像形成装置の制御部全体のシステム構成について図3aのブロック図を用いて説明する。図3aにおいて、200はホストコンピュータ、201はコントローラ部、203はエンジン制御部である。また、エンジン制御部203は、ビデオインタフェース部204、CPU205、カートリッジNVRAM制御部206、トナー残量検知部207、トナー消費量推定部208、感光体ドラム寿命検知部221、トナー残量検知実行判断部222、を有している。コントローラ部201は、ホストコンピュータ200から画像情報と印字命令を受け取る。そしてコントローラ部201は、受け取った画像情報を解析してビットデータに変換し、ビデオインタフェース部204を介して、シート毎に印字予約コマンド、印字開始コマンド及びビデオ信号をエンジン制御部203に送出する。エンジン制御部203のCPU205は、各種センサ209から取得した情報に基づいて、各種アクチュエータ210に対して出力を行うことによって画像形成動作を完了させる。CPU205は、プログラムコード及びデータを記憶したROM219及び一時的なデータ記憶に用いるRAM220を備えている。アクチュエータの内、YMCKの各ステーションの現像駆動モータ211には、各ステーションの感光体ドラム5、現像ローラ8R、トナー攪拌部材305が接続されている。CPU205が信号を出力し、現像駆動モータ211を回転させることで、感光体ドラム5、現像ローラ8R、トナー攪拌部材305へ駆動力が供給される。また、トナー消費量推定部208は、コントローラ部201から送信された画素信号を入力とし、トナーの消費量を画像形成ステーション毎に推定する。トナー残量検知部207は、図2に示した発光部300及び受光部302を操作することで各カートリッジのトナー収容部301内のトナー残量を測定する。カートリッジNVRAM制御部206は、図2に示したカートリッジに備えられたNVRAM読み書き部306と接続され、不揮発メモリ読み取り部306を介して、カートリッジNVRAM307に対して読み書きを行うことができる。感光体ドラム寿命検知部221は、CPU205からの感光体ドラム5の駆動速度を入力とし、感光体ドラム5の回転数へ変換し、感光体ドラム5の総回転数に基づき感光体ドラムの寿命を検出する。感光体ドラム寿命検知部221は感光体ドラム5における初期状態から寿命に達するまでの全作動量総回転数に対する、感光体ドラム寿命検知部221による検知時から寿命に達するまでの残りの作動量の作動量割合を感光体ドラム寿命Bとして導出する。検出された感光体ドラム寿命Bは、カートリッジNVRAM制御部206によりカートリッジNVRAM307に記録される。画像形成装置は、感光体ドラム5の寿命検知結果に基づきカートリッジ寿命を判定することで、カブリ画像の発生を防止することが可能となる。ここで、感光体ドラム5は作動部材に相当する。また、感光体ドラム寿命検知部221は、感光体ドラム5における初期状態からの作動量を検知する作動量導出手段に相当する。また、上述したトナー残量検知と併用し、トナー残量と感光体ドラム寿命の少ない方をカートリッジ寿命とすることで、白ヌケ発生を検知しつつ、カブリ画像の発生を防止することが可能となる。また、トナー残量検知によりトナーの残量が一定値以下となった場合と、感光体ドラムが寿命に達した場合とのうち少なくともいずれかの場合に、カートリッジ22が寿命に達したと判断される。本実施例においては、トナー残量検知実行判断部222は、CPU205を介して受け取るカートリッジ寿命トナー残量及び感光体ドラム寿命に基づきトナー残量検知の実行要否を判断し、要と判断した場合は、トナー残量検知を実行する。ここで、トナー残量検知実行判断部222は、実行手段に相当する。なお、トナー残量検知実行判断部222のトナー残量検知実行判断処理については後述する。トナー消費量推定部画像形成動作時のトナー消費量現像剤消費量を推測するトナー消費量推定部算出装置208について以下に説明する。一般にトナーの消費量は、画像形成動作によりシートに形成される画像の画像情報として、出力画像の画素情報画素信号数ピクセルカウント数に比例して大きくなっていくので、以下の計算式を適用しトナー消費量Wの推測を行う。W=PC×Wdot式1ここで、トナー消費量Wは、新品カートリッジのトナー残量が100とした場合のトナー消費量を表し、単位はである。PCは、感光体ドラム表面を露光するために画素信号がONである回数を数えたピクセルカウント値であり、単位はpixelである。Wdotは、1ピクセルあたりのトナー消費量であり単位は、/pixelである。また、Wdotは、カートリッジのトナー容量によって決まる値である。図3cは、本実施例における現像剤残量推測手段としてのトナー消費量推定部208のシステム構成のブロック図である。トナー消費量推定部208は、図3cに示すように、画素信号入力部215、画素信号カウンタ216、推定消費量換算部217、消費量データ出力部218を備える。ホストコンピュータ200から送られてくる画像データは、コントローラ部201で展開され、出力画像の画素信号に変換される。変換された画素信号は、エンジン制御部203のビデオインタフェース部204を介して画素信号入力部215に入力され、画素信号カウンタ216でカウントしやすいように電圧Low/Highのアナログ信号から1/0のディジタル信号に成形される。画素信号カウンタ216は、画素信号入力部215で成形された1ページのプリント動作毎の画素信号をカウントし、上記のPC値を1ページのプリント動作毎に出力する。出力されたPC値は推定消費量換算部217に送られ、上記式1により、トナー消費量Wが算出される。算出されたトナー消費量Wは、消費量データ出力部218を介してCPU205に出力される。CPU205は、上述したトナー残量検知部207で求められたトナー残量Aに対してトナー消費量Wを減算していくことで、推定のトナー残量を逐次求めていく。また、CPU205は、消費量データ出力部218から受け取ったトナー消費量Wを、CPU205内のRAM220に記憶している累積トナー消費量Wintに加算し、現在のカートリッジのトナー総消費量現在の累積トナー消費量Wintを求める。CPU205は、カートリッジNVRAM制御部206に累積トナー消費量Wintの書き込みを要求し、カートリッジNVRAM制御部206は、カートリッジに備えられたNVRAM307に累積トナー消費量Wintを記憶させる。これは、画像形成装置からカートリッジを着脱可能なためであり、CPU205は、カートリッジが取り変わったことを検知した場合、次のような動作を行う。すなわち、CPU205内のRAM220の累積トナー消費量Wintを、カートリッジNVRAM制御部206を介してカートリッジに備えられたNVRAM307に記憶されている累積トナー消費量Wintで上書きする。これにより、カートリッジとプリンタの組み合わせが変わった場合でも、正常に累積トナー消費量Wintを求めることが可能になる。CPU205は、ある時点における推定のトナー残量を、次のようにして求めることもできる。それには、最後にトナー残量検知部207で求めたトナー残量Aと、トナー残量Aを求めた時点での累積トナー消費量Wintを記憶した値である基準トナー消費量Wbと、ある時点における累積トナー消費量Wintの3つを用いる。そして、これらを用いて、ある時点における推定のトナー残量を次の式、推定のトナー残量=A-Wint-Wbにより逐次求めることができる。トナー残量検知実行判断部次に、トナー残量検知実行判断部222が実施する現像剤残量検出実行間隔算出手段としてのトナー残量検出実行間隔算出処理と、トナー残量検出実行間隔算出結果を用いて行う従来のトナー残量検知実行判断処理について図4aを用いて説明する。図4aは、トナー残量検知実行判断部222による従来のトナー残量検知実行判断処理について示す図である。なお、説明を簡単にするため、以下の説明においては、1つのカートリッジについてのトナー残量検知実行判断処理についてのみ説明している。本実施例の構成のように複数のカートリッジが設けられている場合には、1つのカートリッジでもトナー残量検知の実行が必要となった場合にトナー残量検知を実行する。CPU205は、プリント動作を行い、累積トナー消費量Wintが更新される度に、図4aに示すトナー残量検知実行判断部222によるトナー残量検知実行判断処理を実行する。トナー残量検知実行判断部222は、前回トナー残量検知実行時に求められているトナー残量検知実行閾値Wthと、前回トナー残量検知実行時の時点の累積トナー消費量である基準トナー消費量Wbと現在の累積トナー消費量Wintの差を比較する。そして、基準トナー消費量Wbと累積トナー消費量Wintの差が、トナー残量検知実行閾値Wth以上になった場合、トナー残量検知が必要と判断するS501。前記の値がトナー残量検知実行閾値Wth未満の場合、トナー残量検知の実行をせず、トナー残量検知実行判断処理を終了するS501。CPU205は、トナー残量検知が必要と判断した場合、トナー残量検知を実行するためにプリント動作を中断し、現像駆動モータ211をトナー残量検知実行用の速度で駆動させるS502。CPU205は、現像駆動モータ211を駆動することでトナー攪拌部材305を回転させると、トナー残量検知部207に、トナー残量検知の実行を要求する。トナー残量検知部207は、前述したトナー残量検知の処理によってトナー残量Aを算出し、トナー残量AをCPU205に送るS503。トナー残量検知実行判断部222は、CPU205を介してトナー残量検知部207からトナー残量Aを受信すると、式2を用いてトナー残量検知実行閾値Wthを求めるS504。トナー残量検知実行判断部222は、基準トナー消費量Wbを現在の累積トナー消費量Wintで更新するS505。CPU205は、トナー残量検知の処理が完了すると、S502で変更した現像駆動モータ211の駆動速度を通常のプリント動作用の速度に戻し、プリント動作を再開し、トナー残量検知実行判断処理を完了するS506。ここで、トナー残量検知実行閾値Wthは、トナー残量検出実行間隔算出処理によって求められる。本実施例でトナー残量検知実行閾値Wthは、トナー残量検知部207によって測定したトナー残量Aによって式2に示す閾値関数Fthで決まる値とする。Wth=FthA=Max3,0.25×A式2ここで、関数Maxp1,p2,,pnは、パラメータpii=1~nの中で最大の値を求める関数である。トナー残量Aとトナー残量検知実行閾値Wthの関係を図5に示す。図5に示すように、トナー残量検知実行閾値Wthは、トナー残量が多い場合は、トナー残量検知の実行間隔が長くなり、トナー残量が少ない場合は実行間隔が短くなるように設定されている。これは、トナー残量が多い時は、精度良くトナー残量を検知する必要がなく、トナー残量が少ない時は、トナーが空になるタイミングを正確に把握しユーザに通知するために、精度良くトナー残量を検知する必要があるためである。また、トナー残量検知実行閾値Wthを下限3で張り付けている理由は、カートリッジの寿命末期でトナー残量検知の実行が頻繁に発生することにより、ダウンタイムが増加することを防ぐためである。次に、上述したトナー残量検知実行判断処理によって、1つのカートリッジでトナー残量検知が実行される過程を、図6を用いて説明する。図6中で、破線は、トナー消費量推定部208によって求めたトナー残量の推測値を表し、実線は、実際のトナー収容部301内のトナー残量を表している。カートリッジは初期状態である時点0で、トナー残量が100の新品状態であるとする。この時、トナー残量Aは100、トナー残量検知実行閾値Wthは0.25×100=25、基準トナー消費量Wbは0、累積トナー消費量Wintは0である。CPU205は時間経過とともに画像形成動作を繰り返し、その都度CPU205はトナー消費量推定部208から出力されるトナー消費量Wを受け取る。CPU205は、現在のトナー残量Aから逐次、トナー消費量Wを減算することで、推定のトナー残量破線を求めていく。トナー消費量Wは推定値であるため、推定のトナー残量破線と実際のトナー残量実線の間には少しずつずれが生じる。CPU205は、時点1で実行したトナー残量検知実行判断処理で、基準トナー消費量Wb=0と累積トナー消費量Wint=25の差が、トナー残量検知実行閾値Wth=25以上であることを検知する。CPU205は、トナー残量検知実行判断処理によってトナー残量検知を実行し、トナー残量検知部207から実際のトナー残量A=75を取得する。CPU205は、トナー残量検知実行判断処理によって、トナー残量検知実行閾値WthをFth75=18.75と求め、基準トナー消費量Wbを現在の累積トナー消費量Wintの値=25で更新する。以降、CPU205は、この処理を繰り返し、時点2で推測のトナー残量A-Wint-Wbが56.25累積トナー消費量Wintは43.75に達した時点で、トナー残量検知を実行し、実際のトナー残量A=60を取得する。以上のように、本実施例におけるトナー残量検知実行間隔算出処理とトナー残量検知実行判断処理を用いることで、トナー残量の推測値と実測値が大きく乖離する前にトナー残量検知を実行し、より正確なトナー残量を取得することができる。次に、本実施例の特徴であるトナー残量検知実行判断部222が実施するトナー残量検知実行判断処理について、図4bを用いて説明する。なお、トナー残量検出実行間隔算出処理は、上述の従来の方法と同様のため、その説明は省略する。CPU205は、プリント動作を行い累積トナー消費量Wintが更新される度に、図4bに示すトナー残量検知実行判断部222によるトナー残量検知実行判断処理結果を実行する。トナー残量検知実行判断部222は、前回トナー残量検知実行時に求められているトナー残量検知実行閾値Wthと、前回トナー残量検知実行時の時点の累積トナー消費量である基準トナー消費量Wbと現在の累積トナー消費量Wintの差を比較する。そして、基準トナー消費量Wbと累積トナー消費量Wintの差が、トナー残量検知実行閾値Wth以上になった場合、トナー残量検知が必要であると判断するS601。前記の値がトナー残量検知実行閾値Wth未満の場合、トナー残量検知の実行をせず、トナー残量検知実行判断処理を終了するS601。ここで、基準トナー消費量Wbと累積トナー消費量Wintの差が、トナー残量検知実行閾値Wth以上になったタイミングが、予め設定されたタイミングに相当する。CPU205は、トナー残量検知が必要と判断した場合、トナー残量検知を実行するためにプリント動作を中断し、現像駆動モータ211をトナー残量検知実行用の速度で駆動させるS602。CPU205は、現像駆動モータ211を駆動することでトナー攪拌部材305を回転させると、トナー残量検知部207に、トナー残量検知の実行を要求する。トナー残量検知部207は、前述したトナー残量検知の処理によってトナー残量Aを算出し、トナー残量AをCPU205に送るS603。トナー残量検知実行判断部222は、CPU205を介してトナー残量検知部207からトナー残量Aを受信すると、式2を用いてトナー残量検知実行閾値Wthを求めるS604。そして、感光体ドラム寿命B<トナー残量A-トナー残量検知延長マージンCとなるか否かを判断するS605。トナー残量検知実行延長マージンCは、トナー残量検知精度に基づきCPU205内のROM219に予め設定された値であり、例えば5が設定されている。S605では、図7に示すように感光体ドラム寿命Bに比べてトナー残量Aが多く残っているかどうかを判断する。ここで、図7は、カートリッジ22の寿命について説明するための図である。感光体ドラム寿命B<トナー残量A-トナー残量検知実行延長マージンCとなる場合、つまり、感光体ドラム寿命に対して多くのトナー残量があると判断した場合、トナー残量検知実行判断部222は次のような設定を行う。すなわち、トナー残量検知実行閾値Wthを、トナー残量検知実行間隔延長係数Eで乗算した値に更新しS606、次回のトナー残量検知実行が予め設定されたタイミングよりも遅くなるように設定する。トナー残量検知実行間隔延長係数Eは、トナー残量予測精度に基づきCPU205内のROM219に予め設定された値であり、例えば1.5が設定される。トナー残量検知実行判断部222は、基準トナー消費量Wbを現在の累積トナー消費量Wintで更新するS607。CPU205は、トナー残量検知の処理が完了すると、S602で変更した現像駆動モータ211の駆動速度を通常のプリント動作用の速度に戻し、プリント動作を再開し、トナー残量検知実行判断処理を完了するS608。本実施例において、感光体ドラム寿命Bに比べてトナー残量Aが多く残っている場合に、トナー残量検知の実行タイミングを遅くする理由を以下に説明する。図7に示すように、感光体ドラム寿命Bに比べてトナー残量Aが多く残っている場合は、トナー残量ではなく感光体ドラム寿命要因でカートリッジが寿命に到達すると推測することが可能である。つまり、感光体ドラム寿命に比べてトナー残量が多く残っている場合は、トナー残量が少ないことを起因とする白ヌケが発生する可能性が低く、トナー残量を正確に検知する必要がないと判断できるため、光透過式によるトナー残量検知の実行タイミングを遅くする。ユーザが低印字率画像を多く印字した場合や、連続ではなく少ない枚数の印字を繰り返した場合に、図7に示すようなカートリッジ寿命状態が発生する。本実施例では、トナー残量検知実行閾値Wthに所定の値を乗算することでトナー残量検知実行タイミングを延長したものの、所定の値を加算する等、トナー残量検知実行閾値Wthを変更する方法であれば適用することができる。トナー残量検知実行判断処理の動作例次に、上記トナー残量検知実行判断処理によってトナー残量検知の実行間隔が延長される様子を、図8を用いて説明する。図8は、トナー残量及び感光体ドラム寿命の変化と、トナー残量検知の実行タイミングを示したものである。また以降の説明を簡単にするために、図8では、トナー消費量推定部208の出力を用いて求められる推定のトナー残量と実際のトナー残量の間に誤差は無く等しいとした。図8において、時点0で、カートリッジは、推測のトナー残量=実際のトナー残量=100の新品状態であるとする。この時、トナー残量Aは100、トナー残量検知実行閾値Wthは0.25×100=25、基準トナー消費量Wbは0、累積トナー消費量Wintは0である。CPU205は時間経過とともに画像形成動作を繰り返し、その都度CPU205はトナー消費量推定部208から出力されるトナー消費量Wを受け取り、推定のトナー残量を算出する。CPU205は、時点1で実行したトナー残量検知実行判断処理で、基準トナー消費量Wb=0と累積トナー消費量Wint=25の差が、トナー残量検知実行閾値Wth=25以上であることを検知する。CPU205は、トナー残量検知実行判断部222のトナー残量検知実行判断結果に基づき、トナー残量検知を実行することで、トナー残量検知部207から実際のトナー残量A=75を取得する。CPU205は、トナー残量検知実行判断処理によって、トナー残量検知実行閾値WthをFth75=18.75と求める。時点1でトナー残量Aは75、感光体ドラム寿命Bは65であり、トナー残量検知実行延長マージンCは5と設定されているため、図4bのS605の感光体ドラム寿命B<トナー残量A-トナー残量検知実行延長マージンCが成立する。そのため、トナー残量検知実行閾値Wthをトナー残量検知実行間隔延長係数E=1.5で乗算した値18.75×1.5=28.125に更新する。基準トナー消費量Wbは現在の累積トナー消費量Wintの値=25で更新される。以降、CPU205は、この処理を繰り返し、時点2で推測のトナー残量A-Wint-Wbが46.875累積トナー消費量Wintは53.125に達した時点で、トナー残量検知を実行する。したがって、図8に示す例では、図6に示す従来の方法に比べて、時点1から時点2のトナー残量検知実行間隔が18.75から28.125に延長される。このように、本実施例では、感光体ドラム寿命とトナー残量の関係からトナー残量検知実行タイミングを調整することとしている。このことで、画像形成装置全体としてのトナー残量検知の実行回数カートリッジ22が寿命に達するまでに実行されるトナー残量検知の実行回数を減らし、かつ本来トナー残量検知の実行が必要なタイミングでのみトナー残量検知を実行することができる。すなわち、十分な精度を満たす間隔でトナー残量検知を実行することを実現している。以上説明したように、本実施例によれば、トナー残量要因ではカートリッジが寿命に到達しないと判断した場合、トナー残量検知の実行間隔を広げるように制御が行われる。これにより、トナー残量検知実行回数を減少させることができ、トナー残量検知実行によるダウンタイムの発生と、不要なトナー残量検知の実行によるカートリッジの短命化の両方を抑えることが可能になる。なお、トナー残量検知部の検知方式は、上述の光検知方式に限るものではなく、感光体ドラム上に形成した基準潜像を現像することによって基準画像を形成し、この基準画像の反射濃度を画像濃度検知手段によりトナー残量を検知するパッチ方式等であってもよい。すなわち、トナー残量検知の実行によって、ダウンタイムとカートリッジの寿命に影響を及ぼすものであれば、トナー残量検知部として適用することができる。また、トナー残量推定手段についても、上述したピクセルカウントによる方法だけでなく、印字された記録材の枚数や面積による方法等のトナー残量が推定可能な手段であればよい。また、本実施例では、感光体ドラム寿命検知手段として、感光体ドラムの総回転数による方法を説明したが、感光体ドラムの寿命を検知することができる手段であれば、これに限るものではない。また、本実施例では、カートリッジ22が寿命となる要因に関して、トナー残量以外の要因として、感光体ドラム5の寿命を例にして説明を行ったが、感光体ドラム寿命に限るものではない。例えば、感光体ドラム上に残存した残トナーを回収するクリーニング機構の寿命等であってもよく、画像形成動作時に作動する作動部材のうち少なくとも1つの寿命を、カートリッジの寿命要因のうちトナー残量以外の寿命要因とすることができる。以下に、本発明の実施例2について説明する。なお、本実施例においては、主として実施例1に対して異なる構成部分について述べることとし、実施例1と同様の構成部分については、その説明を省略する。トナー残量検知実行判断部図9は、本実施例の特徴であるトナー残量検知実行判断部222が実施するトナー残量検知実行判断処理について説明するための図である。ここでは、説明の簡単化のため、1つのカートリッジについてのトナー残量検知実行判断処理についてのみ説明している。CPU205は、プリント動作を行い累積トナー消費量Wintが更新される度に、図9に示すトナー残量検知実行判断部222によるトナー残量検知実行判断処理を実行する。トナー残量検知実行判断部222は、前回トナー残量検知実行時に求められているトナー残量検知実行閾値Wthと、前回トナー残量検知実行時の時点の累積トナー消費量である基準トナー消費量Wbと現在の累積トナー消費量Wintの差を比較する。そして、基準トナー消費量Wbと累積トナー消費量Wintの差が、トナー残量検知実行閾値Wth以上であるか否かを判断するS701。前記の値がトナー残量検知実行閾値Wth未満の場合、トナー残量検知の実行をせず、トナー残量検知実行判断処理を終了するS701。前記の値がトナー残量検知実行閾値Wth以上の場合、トナー残量検知実行判断部222は、感光体ドラム寿命B<トナー残量A-トナー残量検知実行延長マージンCとなるかどうかを判断するS702。トナー残量検知実行延長マージンCは、トナー残量検知精度に基づきCPU205内のROM219に予め設定された値であり、例えば5が設定されている。S702は、図7に示すように感光体ドラム寿命Bに比べてトナー残量Aが多く残っているかどうかを判断する。S702で感光体ドラム寿命B<トナー残量A-トナー残量検知実行延長マージンCとなる場合、つまり、感光体ドラム寿命に対してトナー残量が多く残っていると判断した場合は、トナー残量検知の実行をせず、トナー残量検知実行判断処理を終了する。トナー残量検知実行判断部222は、感光体ドラム寿命B<トナー残量A-トナー残量検知実行延長マージンCとならない場合、トナー残量検知が必要であると判断する。CPU205は、トナー残量検知が必要であると判断した場合、トナー残量検知を実行するためにプリント動作を中断し、現像駆動モータ211をトナー残量検知実行用の速度で駆動させるS703。CPU205は、現像駆動モータ211を駆動することでトナー攪拌部材305を回転させると、トナー残量検知部207に、トナー残量検知の実行を要求する。トナー残量検知部207は、前述したトナー残量検知の処理によってトナー残量Aを算出し、トナー残量AをCPU205に送るS704。トナー残量検知実行判断部222は、CPU205を介してトナー残量検知部207からトナー残量Aを受信すると、式2を用いてトナー残量検知実行閾値Wthを求めるS705。そして、基準トナー消費量Wbを、現在の累積トナー消費量Wintで更新するS706。CPU205は、トナー残量検知の処理が完了すると、S703で変更した現像駆動モータ211の駆動速度を通常のプリント動作用の速度に戻し、プリント動作を再開し、トナー残量検知実行判断処理を完了するS707。本実施例において、感光体ドラム寿命Bに比べてトナー残量Aが多く残っている場合に、トナー残量検知の実行を抑制する理由を以下に説明する。図7を参照して実施例で説明したように、感光体ドラム寿命Bに比べてトナー残量Aが多く残っている間は、トナー残量ではなく感光体ドラム寿命要因でカートリッジが寿命に到達すると推測することが可能である。つまり、感光体ドラム寿命に比べてトナー残量が多く残っている場合は、トナー残量が少ないことを起因とする白ヌケが発生する可能性が低く、トナー残量を正確に検知する必要がないと判断できるため、本実施例では光透過式によるトナー残量検知を実行しない。トナー残量検知実行判断処理の動作例次に、上記トナー残量検知実行判断処理によってトナー残量検知の実行間隔が延長される様子を、図10を用いて説明する。図10は、トナー残量及び感光体ドラム寿命の変化と、トナー残量検知の実行タイミングを示したものである。また以降の説明を簡単にするために、図10では、トナー消費量推定部208の出力を用いて求められる推定のトナー残量と実際のトナー残量の間に誤差は無く等しいとした。図10において、時点0で、カートリッジは、推測のトナー残量=実際のトナー残量=100の新品状態であるとする。この時、トナー残量Aは100、トナー残量検知実行閾値Wthは0.25×100=25、基準トナー消費量Wbは0、累積トナー消費量Wintは0である。CPU205は時間経過とともに画像形成動作を繰り返し、その都度CPU205はトナー消費量推定部208から出力されるトナー消費量Wを受け取り、推定のトナー残量を算出する。CPU205は、時点1で実行したトナー残量検知実行判断処理で、基準トナー消費量Wb=0と累積トナー消費量Wint=25の差が、トナー残量検知実行閾値Wth=25以上であることを検知する。しかし、時点1では、トナー残量Aは75、感光体ドラム寿命Bは65であり、トナー残量検知実行延長マージンCは5と設定されている。このため、時点1では、図9のS702の感光体ドラム寿命B<トナー残量A-トナー残量検知実行延長マージンCが成立し、トナー残量検知実行判断部222はトナー残量検知が必要で無いと判断する。CPU205は、時点1から時点2までの間は、感光体ドラム寿命B<トナー残量A-トナー残量検知実行延長マージンCとなるため、トナー残量検知を実行しない。時点2では、トナー残量Aは50、感光体ドラム寿命Bは45であり、感光体ドラム寿命B<トナー残量A-トナー残量検知実行延長マージンCとならない。このため、トナー残量検知実行判断部222は時点2においてトナー残量検知が必要であると判断し、CPU205は、トナー残量検知を実行する。CPU205は、トナー残量検知実行判断処理によって、トナー残量検知実行閾値WthをFth50=12.5と求め、基準トナー消費量Wbを現在の累積トナー消費量Wintの値=50で更新する。以降、CPU205は、この処理を繰り返し、次に推測のトナー残量A-Wint-Wbが37.5累積トナー消費量Wintは62.5に達した時点で、感光体ドラム寿命とトナー残量に基づき、トナー残量検知を実行するか否かを判断する。したがって、図10の例では、図6に示す従来の方法に比べて、時点1から時点2のトナー残量検知実行間隔が18.75から25に延長される。このように、本実施例においても、感光体ドラム寿命とトナー残量の関係からトナー残量検知実行タイミングを調整している。このことで、画像形成装置全体としてのトナー残量検知の実行回数を減らし、かつ本来トナー残量検知の実行が必要なタイミングでのみトナー残量検知を実行することができる。すなわち、十分な精度を満たす間隔でトナー残量検知を実行することを実現している。以上説明したように、本実施例によれば、トナー残量要因でカートリッジが寿命に到達しないと判断した場合、トナー残量検知の実行を抑制するように制御が行われる。これにより、トナー残量検知実行回数を減らすことができ、トナー残量検知実行によるダウンタイムの発生と、不要なトナー残量検知の実行によるカートリッジの短命化の両方を抑えることが可能になる。以下に、本発明の実施例3について説明する。なお、本実施例においては、主として実施例1,2に対して異なる構成部分について述べることとし、実施例1,2と同様の構成部分については、その説明を省略する。トナー残量検知実行判断部図12は、本実施例の特徴であるトナー残量検知実行判断部222が実施するトナー残量検知実行判断処理について説明するための図である。ここでは、説明の簡単化のため、1つのカートリッジについてのトナー残量検知実行判断処理についてのみ説明している。CPU205は、プリント動作を行い累積トナー消費量Wintが更新される度に、図12に示すトナー残量検知実行判断部222によるトナー残量検知実行判断処理を実行する。トナー残量検知実行判断部222は、前回トナー残量検知実行時に求められているトナー残量検知実行閾値Wthと、前回トナー残量検知実行時の時点の累積トナー消費量である基準トナー消費量Wbと現在の累積トナー消費量Wintの差を比較する。そして、基準トナー消費量Wbと累積トナー消費量Wintの差が、トナー残量検知実行閾値Wth以上であるか否かを判断するS801。前記の値がトナー残量検知実行閾値Wth未満の場合、トナー残量検知の実行をせず、トナー残量検知実行判断処理を終了するS801。前記の値がトナー残量検知実行閾値Wth以上の場合、トナー残量検知実行判断部222は、感光体ドラム寿命B×100/トナー想定印字率F<トナー残量Aとなるかどうかを判断するS802。感光体ドラム寿命B×100/トナー想定印字率Fは、トナー収容部301の最大収容量に対する、感光体ドラム寿命Bが寿命に到達するまでの間、全て高印字率100でプリントを行った場合の推測のトナー使用量推測現像剤量の割合である。トナー想定印字率Fは、ユーザが使用する想定平均印字率に基づきカートリッジNVRAM307に予め設定された値であり、例えば10が設定されている。S802では、図11に示すように、感光体ドラム寿命Bが寿命に到達するまでの間、高印字率100のプリントを続けた場合、トナー残量要因でカートリッジ寿命となるかどうかを判断している。ここで、図11は、カートリッジ22の寿命について説明するための図である。なお、感光体ドラム寿命Bが寿命に到達するまでの間のプリント時の印字率は、ユーザが使用する想定平均印字率より大きい高印字率であればよいが、本実施例のように100に設定されているとより好ましい。トナー残量検知実行判断部222は、S802でYesの場合、つまり、高印字率のプリントを続けてもトナー残量要因でカートリッジ寿命とならないと判断した場合は、トナー残量検知の実行をせず、トナー残量検知実行判断処理を終了する。そして、トナー残量検知実行判断部222は、S802でNoの場合、トナー残量検知が必要であると判断する。CPU205は、トナー残量検知が必要であると判断した場合、トナー残量検知を実行するためにプリント動作を中断し、現像駆動モータ211をトナー残量検知実行用の速度で駆動させるS803。CPU205は、現像駆動モータ211を駆動することでトナー攪拌部材305を回転させると、トナー残量検知部207に、トナー残量検知の実行を要求する。トナー残量検知部207は、前述したトナー残量検知の処理によってトナー残量Aを算出し、トナー残量AをCPU205に送るS804。トナー残量検知実行判断部222は、CPU205を介してトナー残量検知部207からトナー残量Aを受信すると、式2を用いてトナー残量検知実行閾値Wthを求めるS805。そして、基準トナー消費量Wbを、現在の累積トナー消費量Wintで更新するS806。CPU205は、トナー残量検知の処理が完了すると、S803で変更した現像駆動モータ211の駆動速度を通常のプリント動作用の速度に戻し、プリント動作を再開し、トナー残量検知実行判断処理を完了するS807。本実施例で述べたように、感光体ドラム寿命に基づき高印字率のプリント時のトナー使用量を導出することにより、トナー残量ではなく感光体ドラム寿命要因でカートリッジが寿命に到達すると判断することが可能となる。つまり、感光体ドラム寿命に比べてトナー残量が多く残っている場合は、トナー残量が少ないことを起因とする白ヌケが発生する可能性が低く、トナー残量を正確に検知する必要がないと判断できるため、本実施例では光透過式によるトナー残量検知を実行しない。トナー残量検知実行判断処理の動作例次に、上記トナー残量検知実行判断処理によってトナー残量検知の実行が抑制される様子を、図13を用いて説明する。図13は、トナー残量及び感光体ドラム寿命の変化と、トナー残量検知の実行タイミングを示したものである。また以降の説明を簡単にするために、図13では、トナー消費量推定部208の出力を用いて求められる推定のトナー残量と実際のトナー残量の間に誤差は無く等しいとした。CPU205は、時間経過とともに画像形成動作を繰り返し、その都度CPU205はトナー消費量推定部208から出力されるトナー消費量Wを受け取り、推定のトナー残量を算出する。CPU205が時点1でトナー残量検知実行判断処理を実行し、基準トナー消費量Wbと累積トナー消費量Wintの差が、トナー残量検知実行閾値Wth以上であった場合は、トナー残量Aは50、感光体ドラム寿命Bは5である。ここで、トナー想定印字率Fは10と設定されている。そのため、図12のS802の感光体ドラム寿命B×100/トナー想定印字率F<トナー残量Aとならなく、トナー残量検知実行判断部222はトナー残量検知が必要であると判断し、トナー残量検知を実行する。一方、CPU205が時点2でトナー残量検知実行判断処理を実行し、基準トナー消費量Wbと累積トナー消費量Wintの差が、トナー残量検知実行閾値Wth以上であった場合は、トナー残量Aは48、感光体ドラム寿命Bは4である。トナー想定印字率Fは10と設定されているため、図12のS802の感光体ドラム寿命B×100/トナー想定印字率F<トナー残量Aとなり、トナー残量検知実行判断部222はトナー残量検知が必要でないと判断する。したがって、図13に示す例では、時点1を超えた時点から、トナー残量検知実行判断部222はトナー残量検知の必要がないと判断する。このように、感光体ドラム寿命とトナー残量の関係からトナー残量検知実行タイミングを調整することで、本実施例においても、上述した実施例2と同様の効果を得ることができる。"