物体側から順に、正の屈折力の前群、開口絞り、及び正の屈折力の後群からなる撮影レンズ系において、前群は、物体側から順に、少なくとも1枚の負レンズ、及び少なくとも2組の正の屈折力の接合レンズからなり、次の条件式1及び2を満足することを特徴とする撮影レンズ系。10.35<fF/fR<1.52-1.4<fL1/f<-0.9但し、fF:前群の焦点距離、fR:後群の焦点距離、fL1:前群中の少なくとも1枚の負レンズの焦点距離または合成焦点距離、f:全系の焦点距離。請求項1記載の撮影レンズ系において、後群は、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズ、及び正レンズからなる撮影レンズ系。請求項2記載の撮影レンズ系において、後群中の負の屈折力の接合レンズは、物体側から順に、負レンズ及び正レンズからなり、次の条件式3を満足する撮影レンズ系。3|νd6-νd7|>20但し、νd6:後群中の接合レンズの負レンズのd線に対するアッベ数、νd7:後群中の接合レンズの正レンズのd線に対するアッベ数。請求項2または3記載の撮影レンズ系において、後群中の最も像側の正レンズは、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズである撮影レンズ系。請求項4記載の撮影レンズ系において、次の条件式4を満足する撮影レンズ系。4νd8>40但し、νd8:後群中の最も像側の正レンズのd線に対するアッベ数。請求項1ないし5のいずれか1項記載の撮影レンズ系において、前群は、物体側から順に、像側に凹の負レンズ、及び2組の正の屈折力の接合レンズからなる撮影レンズ系。請求項6記載の撮影レンズ系において、前群中の物体側の接合レンズは、物体側から順に、物体側に凹の負レンズ及び正レンズからなる撮影レンズ系。請求項6または7記載の撮影レンズ系において、前群中の像側の接合レンズは、物体側から順に、物体側に凸の正レンズ及び像側に凹の負レンズからなる撮影レンズ系。物体側から順に、正の屈折力の前群、開口絞り、及び正の屈折力の後群からなる撮影レンズ系において、前群は実質的に、物体側から順に、1枚の負レンズ、及び2組の正の屈折力の接合レンズからなり、後群は実質的に、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズ、及び1枚の正レンズからなることを特徴とする撮影レンズ系。しかしながら、特許文献4の撮影レンズ系は、後群のレンズ枚数が5枚と多いために光学系の大型化を招いている。また、後群の最も像側に負レンズを配置して周辺の光線が大きく発散しているため、球面収差、コマ収差、非点収差が増大し、テレセントリック性も損なわれる。特許文献3、4の撮影レンズ系は、前群と後群のパワーバランスが不適切であるために、球面収差、コマ収差、非点収差などの諸収差が大きく発生して光学性能が劣化している。例えば、特許文献3の撮影レンズ系は、前群のパワーに対して後群のパワーが強すぎて、非点収差が発生している。特許文献4の撮影レンズ系は、後群のパワーに対して前群のパワーが強すぎて、大きな球面収差、コマ収差が発生している。そして、特許文献1-4のいずれの撮影レンズ系も、バックフォーカス撮像面と撮影レンズ系の最も像側のレンズの像側面との間の距離が長過ぎるため、ミラーレスのレンズ交換式カメラに流用すると大型化してしまって好ましくない。一方、ミラーレスのレンズ交換式カメラに用いる撮影レンズ系にあっては、小型化を達成しつつ、レンズ交換時に最も像側のレンズに付着したゴミ等が写りこむ強さシャープさを緩和するために、撮像面と撮影レンズ系の最も像側の面との間の距離をある程度確保する必要があるので、無闇にバックフォーカスを短縮すれば良いというものではない。本発明は以上の問題意識に基づいて完成されたものであり、小型で、非点収差、球面収差、コマ収差などの諸収差を良好に補正して優れた光学性能を持つとともに、ミラーレスのレンズ交換式カメラに用いて好適な撮影レンズ系を得ることを目的とする。本発明の撮影レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の前群、開口絞り、及び正の屈折力の後群からなる撮影レンズ系において、前群は、物体側から順に、少なくとも1枚の負レンズ、及び少なくとも2組の正の屈折力の接合レンズからなり、次の条件式1及び2を満足することを特徴としている。10.35<fF/fR<1.52-1.4<fL1/f<-0.9但し、fF:前群の焦点距離、fR:後群の焦点距離、fL1:前群中の少なくとも1枚の負レンズの焦点距離または合成焦点距離、f:全系の焦点距離、である。正の屈折力の後群は、具体的に、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズ、及び正レンズで構成することができる。後群中の負の屈折力の接合レンズは、物体側から順に、負レンズ及び正レンズで構成し、次の条件式3を満足することが好ましい。3|νd6-νd7|>20但し、νd6:後群中の接合レンズの負レンズのd線に対するアッベ数、νd7:後群中の接合レンズの正レンズのd線に対するアッベ数、である。フォーカス機構系の小型化と迅速なフォーカシングのためには、後群中の最も像側の正レンズをフォーカシング時に移動するフォーカスレンズとすることが好ましい。本発明の撮影レンズ系は、次の条件式4を満足することが好ましい。4νd8>40但し、νd8:後群中の最も像側の正レンズのd線に対するアッベ数、である。前群は、具体的に、物体側から順に、像側に凹の負レンズ、及び2組の正の屈折力の接合レンズで構成するのが実際的である。前群中の物体側の接合レンズは、物体側から順に、物体側に凹の負レンズ及び正レンズで構成することができる。前群中の像側の接合レンズは、物体側から順に、物体側に凸の正レンズ及び像側に凹の負レンズで構成することができる。本発明の撮影レンズ系は、別の態様では、物体側から順に、正の屈折力の前群、開口絞り、及び正の屈折力の後群からなる撮影レンズ系において、前群は実質的に、物体側から順に、1枚の負レンズ、及び2組の正の屈折力の接合レンズからなり、後群は実質的に、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズ、及び1枚の正レンズからなることを特徴としている。本発明によれば、小型で、非点収差、球面収差、コマ収差などの諸収差を良好に補正して優れた光学性能を持つとともに、ミラーレスのレンズ交換式カメラに用いて好適な撮影レンズ系が得られる。本実施形態の撮影レンズ系は、図1、図4、図7、図10、図13、図16、図19、図22、及び図25の各数値実施例1-9に示すように、物体側から順に、正の屈折力の前群GF、開口絞りS、及び正の屈折力の後群GRからなる。Iは像面である。前群GFは、全数値実施例1-9を通じて、物体側から順に、負レンズ像側に凹の負レンズ1、及び2組の正の屈折力の接合レンズC1、C2からなる。負レンズ像側に凹の負レンズ1は、物体側に凸の負メニスカスレンズ数値実施例1、5、7-9、両凹負レンズ数値実施例2、4、6又は像側に凹の平凹負レンズ数値実施例3である。物体側の接合レンズC1は、全数値実施例1-9を通じて、物体側から順に、両凹負レンズ物体側に凹の負レンズ2、及び両凸正レンズ3からなる。像側の接合レンズC2は、全数値実施例1-9を通じて、物体側から順に、両凸正レンズ物体側に凸の正レンズ4、及び両凹負レンズ像側に凹の負レンズ5からなる。後群GRは、全数値実施例1-9を通じて、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズC3、及び正レンズ8からなる。接合レンズC3は、全数値実施例1-9を通じて、物体側から順に、両凹負レンズ6及び両凸正レンズ7からなる。両凸正レンズ7はその像側の面が非球面である。正レンズ8は、全数値実施例1-9を通じて、両凸正レンズであり、その両面が非球面である。また両凸正レンズ8は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズである無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し両凸正レンズ8を物体側に繰り出してフォーカシングを行う。後群GR正レンズ8と像面Iとの間に位置する光学フィルタOPとカバーガラスCGは、図示しないカメラボディ側に設けられている。本実施形態では、前群GF中の最も物体側の負レンズ1は、撮像面と後群GR中の最も像側の正レンズ8の像側面との間の距離バックフォーカスを確保する役割を持ち、この負レンズ1より像側の2組の正の屈折力の接合レンズC1、C2は、色収差を補正する役割を持つ。この役割を維持したまま、前群GF中の最も物体側の負レンズ1を2枚以上の負レンズに分けることができる。撮影レンズ系を小型化するためには正の屈折力の前群GFのパワーを強くする必要があるが、撮像面と撮影レンズ系の最も像側のレンズ8の像側面との間の距離バックフォーカスも適切に確保するために最も物体側の負レンズ1のパワーを強くすると、負レンズ1で負の歪曲収差が大きく発生する。そこで本実施形態では、開口絞りSより物体側に位置する接合レンズC1、C2に厚みのある正レンズ3、4を含ませることで、負レンズ1で発生した負の歪曲収差を良好に補正している。物体側の接合レンズC1の負レンズ2を物体側に凹とすることで、非点収差を良好に補正することができる。物体側の接合レンズC2の正レンズ3を物体側に凸とすることで、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。本実施形態では、後群GR中の負レンズ6は、軸外収差に与える影響を小さく保ったまま全系で発生する球面収差を補正するために、負の球面収差を発生させる役割を持つ。また後群GR中の正レンズ7、8は、球面収差、コマ収差の発生を抑える役割を持つ。高次の球面収差を良好に補正するために、後群GR中の負レンズ6と正レンズ7を接合して接合レンズC3としている。また少ないレンズ枚数でさらに諸収差を良好に補正するため、接合レンズC3の正レンズ7の像側の面を非球面とし、その非球面を、近軸球面に比して、光軸から離れるに従って正のパワーを弱める性質としている。条件式1は、前群GFの焦点距離と、後群GRの焦点距離との比を規定している。条件式1を満足することで、撮影レンズ系を小型化するとともに、球面収差、コマ収差、歪曲収差を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。条件式1の上限を超えると、前群GFのパワーに対して後群GRのパワーが強すぎて、大きな歪曲収差が発生する。この歪曲収差を補正するためにはレンズ枚数を増加する必要があり、撮影レンズ系が大型化する。条件式1の下限を超えると、撮影レンズ系の小型化には有利であるが、後群GRのパワーに対して前群GFのパワーが強すぎて、大きな球面収差、コマ収差が発生する。条件式2は、前群GF中の最も物体側の負レンズ1の焦点距離負レンズ1を2枚以上の負レンズに分けた場合にはこの2枚以上の負レンズの合成焦点距離と、全系の焦点距離との比を規定している。条件式2を満足することで、撮影レンズ系を小型化するとともに、非点収差、歪曲収差を良好に補正することができる。条件式2の上限を超えると、前群GF中の最も物体側の負レンズ1のパワーが強すぎて、小型化の達成と負の歪曲収差の補正を両立させることが困難になる。条件式2の下限を超えると、前群GF中の最も物体側の負レンズ1のパワーが弱すぎて、撮像面と撮影レンズ系の最も像側のレンズ8の像側面との間の距離バックフォーカスを確保するためにはレンズ全長を長くして光線を発散させる必要があり、小型化の達成と非点収差の補正を両立させることが困難になる。上述したように、前群GF中の最も物体側の負レンズ1は、撮影レンズ系をレンズ鏡筒に搭載したときに撮像面と後群GR中の最も像側の正レンズ8の像側面との間の距離バックフォーカスを確保する役割を持つ。本実施形態では、前群GF中の最も物体側の負レンズ1のパワーを条件式2を満足する範囲に規定することで、撮影レンズ系の小型化を達成するとともに、撮像面と後群GR中の最も像側の正レンズ8の像側面との間の距離バックフォーカスをある程度確保して、正レンズ8の像側の面にゴミ等が付着した場合でも、撮影した画像にそのゴミが強くシャープに写りこむのを防止することができる。条件式2の上限を超えると、前群GF中の最も物体側の負レンズ1のパワーが弱すぎて、撮像面と後群GR中の最も像側の正レンズ8の像側面との間の距離バックフォーカスが大きくなりすぎる結果、撮影レンズ系が大型化する。条件式2の下限を超えると、前群GF中の最も物体側の負レンズ1のパワーが強すぎて、撮像面と後群GR中の最も像側の正レンズ8の像側面との間の距離バックフォーカスが小さくなりすぎる結果、正レンズ8の像側の面にゴミ等が付着すると、そのゴミが強くシャープに写りこんで撮影画像が劣化してしまう。上述したように、後群GR中の負の屈折力の接合レンズC3は、物体側から順に、負レンズ6及び正レンズ7からなる。条件式3はこの構成において、負レンズ6と正レンズ7のd線に対するアッベ数の差を規定している。条件式3を満足することで、前群GFで補正し切れなかった色収差を更に良好に補正することができる。条件式3の下限を超えると、負レンズ6と正レンズ7のd線に対するアッベ数の差が十分に確保されず、色収差が残存してしまう場合がある。後群GRにはテレセントリック性を保つために軸外光線が光軸に対して高い位置を通るので、後群GRの全体をフォーカスレンズ群とすると、撮影レンズ系の大型化や高重量化に繋がり、フォーカス機構系の小型化と迅速なフォーカシングの妨げとなる。そこで本実施形態のように、後群GR中の最も像側の正レンズ正単レンズ8をフォーカシング時に移動するフォーカスレンズとすることで、フォーカス機構系の小型化と迅速なフォーカシングを達成することができる。これに対し、レンズ全系を繰り出してフォーカシングを行う全体繰り出し方式では、光学系全体でフォーカシングするため重量が大きくなり、フォーカス機構系であるモータやアクチュエータが大型化する。その結果、鏡筒を含むレンズの最大径が大きくなってしまい撮影レンズ系の小型化が困難である。上述の特許文献1、2では、前群と後群を別々に移動させてフォーカシングを行っているため、フォーカスレンズ群を制御するための鏡枠構成の複雑化や大型化を招く。またレンズの構成枚数が多いため、モータへの負担が大きく、迅速なフォーカシングを達成することができない。上述の特許文献3では、1つのレンズ群のみでフォーカシングを行っているので、特許文献1、2と比較すると鏡枠構成の簡素化が図られている。しかしレンズの構成枚数が多いため、モータへの負担が大きく、迅速なフォーカシングを達成することができない。また本実施形態では、フォーカシング時の球面収差、コマ収差、非点収差を良好に補正するために、フォーカスレンズである正レンズ8の少なくとも片面を非球面とし、その非球面を、近軸球面に比して、光軸から離れるに従って正のパワーを弱める性質とするのがよい。勿論、フォーカスレンズである正レンズ8の両面をそのような性質の非球面とすればなおよいことは言うまでもない。条件式4は、フォーカスレンズである正レンズ8のd線に対するアッベ数を規定している。条件式4を満足することで、軸上色収差と倍率色収差を良好に補正フォーカシング時の色収差の変動を抑制することができる。条件式4の下限を超えると、軸上色収差と倍率色収差の補正が困難になる。また、本実施形態の撮影レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の前群GF、開口絞りS、及び正の屈折力の後群GRからなり、前群GFは実質的に、物体側から順に、1枚の負レンズ1、及び2組の正の屈折力の接合レンズC1レンズ2、3、C2レンズ4、5からなり、後群GRは実質的に、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズC3レンズ6、7、及び1枚の正レンズ8からなる。このレンズ構成は、本願発明の目的である、小型で、非点収差、球面収差、コマ収差などの諸収差を良好に補正して優れた光学性能を持つとともに、ミラーレスのレンズ交換式カメラに用いて好適な撮影レンズ系を得るための最小枚数の基本構成である。すなわち、この基本レンズ構成5枚のレンズ1-5からなる前群GF、絞りS、3枚のレンズ6-8からなる後群GRを必須としたことで、最小のレンズ枚数で非点収差、球面収差、コマ収差などの諸収差を良好に補正できるレンズタイプとなる。また、この基本レンズ構成を必須としたことで、上述した特許文献1-4と比較して飛躍的に、撮影レンズ系の小型化を達成するとともに、撮像面と後群GR中の最も像側のレンズ8の像側面との間の距離バックフォーカスを確保して、レンズ8の像側の面にゴミ等が付着した場合でも、撮影した画像にそのゴミが強くシャープに写りこむのを防止することができる。次に具体的な数値実施例1-9を示す。縦収差図及び横収差図並びに表中において、d線、g線、C線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNOはFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角 ゚、Yは像高、dBはレンズ最終面から撮像面までの距離、Lはレンズ全長、Rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、Nはd線に対する屈折率、νはd線に対するアッベ数、Eaは×10aを示す。長さの単位は例えばmmである。回転対称非球面は次式で定義される。xcy211c2y212A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12但し、cは曲率1/r、yは光軸からの高さ、Kは円錐係数、A4、A6、A8、は各次数の非球面係数、xはサグ量[数値実施例1]図1~図3と表1~表3は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例1を示している。図1は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図2はその縦収差図、図3はその横収差図である。表1はその面データ、表2はその非球面データ、表3はその各種データである。本数値実施例1の撮影レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の前群GF、開口絞りS、及び正の屈折力の後群GRからなる。前群GFは、物体側から順に、負レンズ像側に凹の負レンズ1、及び2組の正の屈折力の接合レンズC1、C2からなる。負レンズ像側に凹の負レンズ1は、物体側に凸の負メニスカスレンズである。物体側の接合レンズC1は、物体側から順に、両凹負レンズ物体側に凹の負レンズ2、及び両凸正レンズ3からなる。像側の接合レンズC2は、物体側から順に、両凸正レンズ物体側に凸の正レンズ4、及び両凹負レンズ像側に凹の負レンズ5からなる。後群GRは、物体側から順に、負の屈折力の接合レンズC3、及び正レンズ8からなる。接合レンズC3は、物体側から順に、両凹負レンズ6及び両凸正レンズ7からなる。両凸正レンズ7はその像側の面が非球面である。正レンズ8は、両凸正レンズであり、その両面が非球面である。また両凸正レンズ8は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズである無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し両凸正レンズ8を物体側に繰り出してフォーカシングを行う。後群GR正レンズ8の後方像面Iとの間に位置する光学フィルタOPとカバーガラスCGは、図示しないカメラボディ側に設けられている。表1面データ面番号RdNν11072616080015168064225896246131903908001595513924753436461883004085207950100699392278177250496719654080015814440981614525729絞∞22051069861000176182266117766279217550151212112141232131450728181806104071421008419415∞055015168064216∞202017∞050015168064218∞は回転対称非球面である。表2非球面データ面番号KA4A6A812000005422E0409393E0501579E0713000002804E0301077E0505386E0714000001145E0303647E0501262E06表3各種データFNO19f85W308Y465dB053L3130[数値実施例2]図4~図6と表4~表6は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例2を示している。図4は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図5はその縦収差図、図6はその横収差図である。表4はその面データ、表5はその非球面データ、表6はその各種データである。この数値実施例2のレンズ構成は、負レンズ像側に凹の負レンズ1が両凹負レンズである点を除き、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表4面データ面番号RdNν12676830800169680555266862574320119080015955139249840500018830040852260301006874628691772504967141460800159551392817956412309絞∞18001091650828176182266115895385617550151212305221600131758319641806104071425872353215∞055015168064216∞202017∞050015168064218∞は回転対称非球面である。表5非球面データ面番号KA4A6A812000003741E0302196E0401959E0613000002686E0306949E0509156E0714000001532E0301453E0502549E06表6各種データFNO19f85W305Y465dB053L3135[数値実施例3]図7~図9と表7~表9は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例3を示している。図7は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図8はその縦収差図、図9はその横収差図である。表7はその面データ、表8はその非球面データ、表9はその各種データである。この数値実施例3のレンズ構成は、負レンズ像側に凹の負レンズ1が像側に凹の平凹負レンズである点を除き、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表7面データ面番号RdNν1∞080016968055526285227531778308001595513924813041021883004085210700100687333089177250496716024080015955139285248114859絞∞18111082070880176182266116072311517550151212197021385131595528951806104071422945360115∞055015168064216∞202017∞050015168064218∞は回転対称非球面である。表8非球面データ面番号KA4A6A812000002862E0302036E0401228E0613000002531E0306753E0504319E0714000001068E0301795E0502020E06表9各種データFNO19f85W307Y465dB053L3074[数値実施例4]図10~図12と表10~表12は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例4を示している。図10は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図11はその縦収差図、図12はその横収差図である。表10はその面データ、表11はその非球面データ、表12はその各種データである。この数値実施例4のレンズ構成は、数値実施例2のレンズ構成と同様である。表10面データ面番号RdNν1185626080018042046527056187032396008001595513924780834221883004085155770100688462653177250496748559080015814440981223321459絞∞24351066211000176182266111157723001755015121299761232131561223221729035401416856633515∞055015168064216∞062017∞050015168064218∞は回転対称非球面である。表11非球面データ面番号KA4A6A812000005306E0401225E0402065E0713000003359E0302201E0505267E0714000001177E0304555E0501583E06表12各種データFNO19f85W306Y465dB053L3042[数値実施例5]図13~図15と表13~表15は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例5を示している。図13は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図14はその縦収差図、図15はその横収差図である。表13はその面データ、表14はその非球面データ、表15はその各種データである。この数値実施例5のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表13面データ面番号RdNν144123080016968055525948253831688108001595513924829043431883004085235760100685502294177250496714546080015955139284795317479絞∞18911078820817176182266116300318017550151212205131271131559921091806104071422666394015∞055015168064216∞202017∞050015168064218∞は回転対称非球面である。表14非球面データ面番号KA4A6A812000002481E0302089E0401062E0613000003323E0305321E0501007E0614000001224E0304211E0502702E06表15各種データFNO19f85W302Y465dB053L3023[数値実施例6]図16~図18と表16~表18は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例6を示している。図16は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図17はその縦収差図、図18はその横収差図である。表16はその面データ、表17はその非球面データ、表18はその各種データである。この数値実施例6のレンズ構成は、数値実施例2のレンズ構成と同様である。表16面データ面番号RdNν1169547080018042046527023188432440608001595513924779335431883004085150790100689252521177250496759476080015814440981199922869絞∞23911065911000176182266111327823341696805551289021230131551623181729035401417241651515∞055015168064216∞062017∞050015168064218∞は回転対称非球面である。表17非球面データ面番号KA4A6A812000004509E0401269E0403638E0713000003303E0301786E0505489E0714000001389E0304295E0501551E06表18各種データFNO19f85W306Y465dB053L3072[数値実施例7]図19~図21と表19~表21は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例7を示している。図19は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図20はその縦収差図、図21はその横収差図である。表19はその面データ、表20はその非球面データ、表21はその各種データである。この数値実施例7のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表19面データ面番号RdNν1104823080016516058426090325931767808001595513924883925911883004085231460100693152577180420465714474080016200436389505515529絞∞18001081240800176182266116147309716516058412143731271131787720171883004081423315583715∞055015168064216∞062017∞050015168064218∞は回転対称非球面である。表20非球面データ面番号KA4A6A812000002232E0301714E0402565E0713000002522E0302475E0506534E0714000001420E0303601E0501560E06表21各種データFNO19f85W306Y465dB053L2950[数値実施例8]図22~図24と表22~表24は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例8を示している。図22は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図23はその縦収差図、図24はその横収差図である。表22はその面データ、表23はその非球面データ、表24はその各種データである。この数値実施例8のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表22面データ面番号RdNν16095208001696805552634028413177850800159551392410006545018830040852466201006865131271772504967148820800159551392824755312229絞∞18001090670936176182266115614352617550151212545791390131411021261806104071427416498515∞055015168064216∞062017∞050015168064218∞は回転対称非球面である。表23非球面データ面番号KA4A6A812000002843E0302922E0403328E0613000003866E0307369E0508788E0714000001519E0305426E0503112E06表24各種データFNO19f85W305Y465dB053L3210[数値実施例9]図25~図27と表25~表27は、本発明による撮影レンズ系の数値実施例9を示している。図25は無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図26はその縦収差図、図27はその横収差図である。表25はその面データ、表26はその非球面データ、表27はその各種データである。この数値実施例9のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表25面データ面番号RdNν16292808001696805552639530893181340800159551392410028500018830040852478601006865933781772504967142540800159551392813012112409絞∞18081084930800176182266115628343917550151212405771297131475621701806104071423985508815∞055015168064216∞062017∞050015168064218∞は回転対称非球面である。表26非球面データ面番号KA4A6A812000003135E0302607E0402321E0613000003426E0306564E0506307E0714000001363E0304885E0502545E06表27各種データFNO19f85W305Y465dB053L3201各数値実施例の各条件式に対する値を表28に示す。表28実施例1実施例2実施例3条件式1144040062条件式2135110106条件式3246246246条件式4407407407実施例4実施例5実施例6条件式1149045148条件式2099117098条件式32462462885条件式4540407540実施例7実施例8実施例9条件式1059038088条件式2117120121条件式3318246246条件式4408407407表28から明らかなように、数値実施例1~数値実施例9は、条件式1~4を満足しており、また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。