"枠体と、前記枠体に一体化された双極板と、を備え、前記枠体は、前記枠体に貫通して設けられ、正極電解液が流通する正極用給液マニホールド、および正極用排液マニホールドと、前記枠体の一面側に設けられ、前記正極用給液マニホールドから前記双極板の一面側に配される正極電極に前記正極電解液を導入する正極側入口スリット、および前記正極電極から前記正極用排液マニホールドに前記正極電解液を排出する正極側出口スリットからなる正極電解液用流路と、前記枠体に貫通して設けられ、負極電解液が流通する負極用給液マニホールド、および負極用排液マニホールドと、前記枠体の他面側に設けられ、前記負極用給液マニホールドから前記双極板の他面側に配される負極電極に前記負極電解液を導入する負極側入口スリット、および前記負極電極から前記負極用排液マニホールドに前記負極電解液を排出する負極側出口スリットからなる負極電解液用流路と、を有するセルフレームであって、前記正極電解液用流路の構造と、前記負極電解液用流路の構造と、が異なることを特徴とするセルフレーム。前記正極電解液用流路と前記負極電解液用流路の各々において、入口スリットと出口スリットの構造とが異なることを特徴とする請求項1に記載のセルフレーム。前記正極電解液用流路のスリット長と、前記負極電解液用流路のスリット長と、が異なることを特徴とする請求項1または2に記載のセルフレーム。前記正極電解液用流路の少なくとも一部の断面形状と、前記負極電解液用流路の少なくとも一部の断面形状と、が異なることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のセルフレーム。前記正極電解液用流路の少なくとも一部の断面積と、前記負極電解液用流路の少なくとも一部の断面積と、が異なることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のセルフレーム。前記正極電解液用流路を構成するスリットの本数と、前記負極電解液用流路を構成するスリットの本数と、が異なることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載のセルフレーム。前記正極側入口スリットの構造と前記負極側出口スリットの構造とが同じで、前記正極側出口スリットの構造と前記負極側入口スリットの構造とが同じであることを特徴とする請求項2に記載のセルフレーム。セルフレームと、正極電極と、負極電極と、イオン交換膜と、を複数積層してなるセルスタックであって、請求項1~7のいずれか一項に記載のセルフレームを含むことを特徴とするセルスタック。セルスタックと、前記セルスタックに正極用電解液を循環させる正極用循環機構と、前記セルスタックに負極用電解液を循環させる負極用循環機構と、を備えるレドックスフロー電池であって、前記セルスタックは、請求項8に記載のセルスタックであることを特徴とするレドックスフロー電池。従来のRF電池300では、セルフレーム120に設けられる正負電解液の流路構造マニホールドと双極板とを繋ぐスリットの長さ、断面形状、断面積などが同じであり、そのことがRF電池300の運用上、問題となる場合がある。RF電池300では、大抵の場合、正極電解液の粘度と負極電解液の粘度とが異なる。そのため、正極電解液の流路構造と負極電解液の流路構造が同じであると、粘度の差異によってセル内のイオン交換膜101、双極板121などに偏った圧力が作用して、これらの部材101,121が損傷する恐れがある。既に図7を参照して説明したように、RF電池300の双極板121とイオン交換膜101はその一面側に正極電解液が流通し、他面側に負極電解液が流通する。仮に負極電解液の方が正極電解液よりも高粘度であると、双極板121やイオン交換膜101に作用する負極電解液の圧力が正極電解液の圧力よりも高くなり、双極板121やイオン交換膜101が損傷する恐れがある。なお、RF電池300の運用上、敢えて正極側と負極側とで圧力差を設けたい場合もある。しかし、その場合も単に圧力差を設ければ良いというわけではなく、所望の圧力差というものが存在する。これに対して、従来の正極側と負極側で同じ構造を持つ流路では、当該圧力差は両電解液の粘度に大きく依存するため、電解液を送り出すポンプの出力を調整しても、所望の圧力差を達成することができない場合がある。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的の一つは、セル内の部材に作用する正極電解液の圧力と負極電解液の圧力との圧力差を調整することができるセルフレームを提供することにある。また、本発明の別の目的は、本発明セルフレームを用いたセルスタック、並びにそのセルスタックを用いたレドックスフロー電池を提供することにある。本発明セルフレームは、枠体とその枠体に一体化された双極板とを備え、当該枠体は、枠体に貫通して設けられるマニホールドと、枠体の一面側に設けられる正極電解液用流路と、枠体の他面側に設けられる負極電解液用流路と、を有するセルフレームであって、正極電解液用流路の構造と、負極電解液用流路の構造と、が異なることを特徴とする。ここで、上記マニホールドには、正極電解液が流通する正極用給液マニホールドおよび正極用排液マニホールドと、負極電解液が流通する負極用給液マニホールドおよび負極用排液マニホールドと、がある。また、正極電解液用流路は、正極用給液マニホールドから双極板の一面側に配される正極電極に正極電解液を導入する正極側入口スリット、および正極電極から正極用排液マニホールドに正極電解液を排出する正極側出口スリットからなる。負極電解液用流路は、負極用給液マニホールドから双極板の他面側に配される負極電極に負極電解液を導入する負極側入口スリット、および負極電極から負極用排液マニホールドに負極電解液を排出する負極側出口スリットからなる。また、本発明セルスタックは、セルフレームと、正極電極と、負極電極と、イオン交換膜と、を複数積層してなるセルスタックであって、本発明セルフレームを含むことを特徴とする。さらに、本発明レドックスフロー電池は、セルスタックと、セルスタックに正極用電解液を循環させる正極用循環機構と、セルスタックに負極用電解液を循環させる負極用循環機構と、を備えるレドックスフロー電池であって、当該セルスタックは、本発明セルスタックであることを特徴とする。なお、循環機構は、電解液を貯留するタンクと、タンクからセルに電解液を送り出す導管と、セルからタンクに電解液を戻す導管と、電解液を循環させるポンプと、を備える。上記本発明の構成に示すように、正極側の電解液の流路を構成する正極電解液用流路の構造と、負極側の電解液の流路を構成する負極電解液用流路の構造とを異ならせることで、各スリットを通過する各電解液の圧力損失を異ならせることができる。この圧力損失をどの程度とするかによって、双極板の位置電極配置箇所での正極電解液による圧力と負極電解液による圧力の圧力差を容易に調整することができる。例えば、正極電解液の粘度と負極電解液の粘度とが異なる場合に、当該圧力差を小さくすることができる。場合によっては、圧力差を殆ど無くすことができる。また、正負極間の圧力差を容易に調整できるため、敢えて正負極間に圧力差を形成する場合に、その圧力差を所望の値にすることも容易にできる。以下、本発明セルフレームの構成をより詳細に説明する。本発明セルフレームにより、双極板の位置において、粘度の異なる正極電解液の圧力と負極電解液の圧力を同じにしたいのであれば、粘度が高い方の電解液の圧力損失を小さくする、あるいは粘度が低い方の電解液の圧力損失を大きくする、のいずれかを選択すると良い。セルを構成する部材への負担を考慮すれば、前者の構成が好ましい。本発明セルフレームにおいて、正極電解液用流路の構造と負極電解液用流路の構造の異ならせる場合、以下に示すように、流路を構成する出口スリットの構造のみを異ならせても良いし、入口スリットの構造のみを異ならせても良いし、両スリットの構造を異ならせても良い。1出口スリットのみの構造を変える正極側入口スリットの構造=負極側入口スリットの構造正極側出口スリットの構造≠負極側出口スリットの構造2入口スリットのみの構造を変える正極側入口スリットの構造≠負極側入口スリットの構造正極側出口スリットの構造=負極側出口スリットの構造3入口スリットと出口スリットの両方の構造を変える正極側入口スリットの構造≠負極側入口スリットの構造正極側出口スリットの構造≠負極側出口スリットの構造入口スリットと出口スリットからなる流路の構造の具体的な異ならせ方としては、代表的に次の4つを挙げることができる。A各電解液用流路のスリット長を異ならせるB各電解液用流路の少なくとも一部の断面形状を異ならせるC各電解液用流路の少なくとも一部の断面積を異ならせるD各電解液用流路を構成するスリットの本数を異ならせるなお、これらA~Dは組み合わせて行なうことができる。上記Aに記載のように各電解液用流路のスリット長即ち、入口スリットと出口スリットの合計長さを異ならせる場合、スリット長を長くするほど、電解液の圧力損失が大きくなる。例えば、正極電解液による圧力を高くしたい場合、正極電解液用流路のスリット長を負極電解液用流路のスリット長よりも長くする。反対に、正極電解液による圧力を低くしたい場合、正極電解液用流路のスリット長を負極電解液用流路のスリット長よりも短くする。なお、後述するDに示すように、入口スリットや出口スリットを複数本とする場合、複数本のスリットと等価な圧力損失をもたらす1本の等価スリットを求め、正負のスリット長の長短を判断すると良い等価スリットの断面積断面形状は一定とする。例えば、正負共に3本の入口スリットと2本の出口スリットを持つ場合、まず正極側の3本の入口スリットと等価な圧力損失をもたらす1本の等価スリットを計算により求め、2本の出口スリットと等価な圧力損失をもたらす1本の等価スリットを計算により求める。これら入口側の等価スリットと出口側の等価スリットの合計長さを正極電解液用流路のスリット長と考える。次いで、負極側についても、正極側の等価スリットと同じ断面積断面形状となる等価スリットつまり、長さ以外の条件が正極側と同じ等価スリットを計算により求め、負極電解液用流路のスリット長を求める。そして、正負で等価スリットのスリット長を比較する。上記Bに記載のように各電解液用流路の少なくとも一部の断面形状を異ならせる場合、断面形状を複雑にするほど、圧力損失が大きくなる。例えば、半円状断面のスリットと、矩形などの多角形状断面のスリットとを比較すれば、後者の圧力損失の方が前者よりも大きくなる。上記Cに記載のように各電解液用流路の少なくとも一部の断面積を異ならせる場合、断面積を小さくするほど、圧力損失が大きくなる。但し、次に説明するDと組み合わせた場合、その限りではない。上記Dに記載のように各電解液用流路を構成するスリットの本数を異ならせる場合、正極側と負極側でスリットの合計断面積が等しければ、スリットの本数が多い電解液用流路の圧力損失の方が、他方の電解液用流路の圧力損失よりも大きくなる。スリットの本数が多いほど、電解液に接触するスリットの面積が大きくなるからである。なお、正極側と負極側とでスリットの合計断面積が異なる場合、一概にスリットの本数が多くなるほど圧力損失が大きくなるとは限らない。ここで、上記A~Dに記載のように正極電解液用流路の構造と負極電解液用流路の構造とを異ならせるにあたり、正極電解液用流路負極電解液用流路を構成する入口スリットの構造と出口スリットの構造を同じにする必要はない。つまり、正極電解液用流路と負極電解液用流路の各々において、入口スリットと出口スリットの構造を異ならせても良い。例えば、シャントカレントによる発熱によって電解液の温度が上昇し、電解液の成分が析出することがある。充電時におけるシャントカレントを抑制する場合、入口スリットより出口スリットを長くすると良い。以上説明した1~3、A~Dを適宜組み合わせて、各電解液の圧力損失を調節することができる。その中でも特に、正極側入口スリットの構造と負極側出口スリットの構造とを同じとし、正極側出口スリットの構造と負極側入口スリットの構造とを同じとすると、後述する実施形態4に示すように、双極板の位置での正極電解液の圧力と負極電解液の圧力を異ならせつつ、マニホールドの位置での正極側の圧力損失と負極側の圧力損失を同じにすることができる。本発明セルフレームによれば、セルスタックに組み上げてレドックスフロー電池としたときに、正極電解液と負極電解液の粘度に関わらず、正極電解液の圧力と負極電解液の圧力との相対的なバランスを所望の値に調整することができる。以下、本発明レドックスフロー電池RF電池の実施形態を図面に基づいて説明する。本発明RF電池は、RF電池に備わるセルフレームに特徴があり、それ以外の構成は、図6,7を用いて説明した従来のRF電池と同様の構成を備える。従って、以下の実施形態では、従来のRF電池との相違点、即ち従来のセルフレームとの相違点を中心に説明し、従来と同様の構成については図6,7と同一の符号を付してその説明を省略する。なお、以下に説明する実施形態1~3実施形態4を除くでは、負極電解液の方が正極電解液よりも高粘度であることを前提に説明を行なう。<実施形態1>実施形態1では、正極側と負極側とで、マニホールド123~126と双極板121との間に形成される電解液の流路長スリット長を異ならせることで、双極板121の位置電極配置箇所における正極電解液の圧力と負極電解液の圧力との圧力差を小さくする構成を図1に基づいて説明する。図1に示すように、本実施形態のセルフレーム1は、その表面側に正極電解液を流通させる正極電解液用流路8Aと、その裏面側に負極電解液を流通させる負極電解液用流路9Aとを備える。正極電解液用流路8Aは、正極用給液マニホールド123から双極板121の表面側における左側下端に向かって円弧状に伸びる正極側入口スリット23Aと、双極板121の表面側における右側上端から正極用排液マニホールド125に向かって円弧状に伸びる正極側出口スリット25Aと、からなる。一方、負極電解液用流路9Aは、負極用給液マニホールド124から双極板21の裏面側における右側下端に向かって直線状に伸びる負極側入口スリット24Aと、双極板21の裏面側における左側上端から負極用排液マニホールド126に向かって直線状に伸びる負極側出口スリット26Aと、からなる。以上説明した構成をまとめると次のようになる。正極側入口スリット23A≠負極側入口スリット24A正極側出口スリット25A≠負極側出口スリット26A正極電解液用流路8Aのスリット長>負極電解液用流路9Aのスリット長本実施形態では、負極電解液用流路9Aのスリット長が正極電解液用流路8Aのスリット長よりも短いため、負極電解液用流路9Aにおける圧力損失を正極電解液用流路8Aにおける圧力損失よりも小さくできる。その結果、双極板121の位置での負極電解液の圧力が小さくなり、当該位置での両電解液の圧力差も小さくなる。<変形実施形態1-1>実施形態1の構成に加えて、スリットの断面積は同じであるが、断面形状を異ならせて、さらに各流路8A,9Aにおける圧力損失を調整しても良い。例えば、正極電解液用流路8Aの断面形状を矩形とし、負極電解液用流路9Aの断面形状を半円形とすれば、正極電解液用流路8Aにおける圧力損失と比較して、負極電解液用流路9Aにおける圧力損失をさらに小さくできる。なお、スリットの断面形状を異ならせる構成は、単独で適用することができるし、後述する実施形態2~4の構成に組み合わせて適用することもできる。<実施形態2>実施形態2では、正極側と負極側とで流路断面積を異ならせることで、双極板121の位置電極配置箇所における正極電解液の圧力と負極電解液の圧力との圧力差を小さくする構成を図2に基づいて説明する。図2に示す本実施形態のセルフレーム2は、実施形態1と同様に、その表面側に正極電解液用流路8Bを備え、かつその裏面側に負極電解液用流路9Bとを備える。正極電解液用流路8Bを構成する正極側入口スリット23Bと正極側出口スリット25Bは共に直線状とした。一方、負極電解液用流路9Bを構成する負極側入口スリット24Bと負極側出口スリット26Bも共に直線状とした。但し、負極側のスリット24B,26Bの幅を正極側のスリット23B,25Bの幅よりも大きくすることで、負極側のスリット24B,26Bの断面積を、正極側のスリット23B,25Bの断面積よりも大きくした。以上説明した構成をまとめると次のようになる。正極側入口スリット23B≠負極側入口スリット24B正極側出口スリット25B≠負極側出口スリット26B正極側入口スリット23Bの断面積<負極側入口スリット24Bの断面積正極側出口スリット25Bの断面積<負極側出口スリット26Bの断面積本実施形態では、負極電解液用流路9Bの断面積が正極電解液用流路8Bの断面積がよりも大きいため、負極電解液用流路9Bにおける圧力損失を正極電解液用流路8Bにおける圧力損失よりも小さくできる。その結果、双極板121の位置での負極電解液の圧力が小さくなり、当該位置での両電解液の圧力差も小さくなる。なお、負極側のスリット24B,26Bの深さを正極側のスリット23B,25Bの深さよりも深くすることで、負極側のスリット24B,26Bの断面積を、正極側のスリット23B,25Bの断面積よりも大きくしても良い。もちろん、深さと幅の両方を異ならせることで、正負のスリットの断面積を異ならせても良い。<実施形態3>実施形態3では、正極側と負極側とでスリットの数を異ならせることで、双極板121の位置電極配置箇所における正極電解液の圧力と負極電解液の圧力との圧力差を小さくする構成を図3に基づいて説明する。この実施形態3のセルフレーム3の表面側に設けられる正極電解液用流路8Cは、1本の直線状に伸びる正極側入口スリット23Cと、2本の円弧状に伸びる正極側入口スリット23Cと、4本の円弧状に伸びる正極側出口スリット25Cとからなる。一方、セルフレーム3の裏面側に設けられる負極電解液用流路9Cは、2本の円弧状に伸びる負極側入口スリット24Cと1本の直線状に伸びる負極側出口スリット26Cとからなる。なお、スリット23C~26Cの断面形状はスリットの全長にわたって一様であり、3本の正極側入口スリット23Cの合計断面積=2本の負極側入口スリット24Cの合計断面積、4本の正極側出口スリット25Cの合計断面積=1本の負極側出口スリット26Cの断面積である。以上説明した構成をまとめると次のようになる。正極側入口スリット23C≠負極側入口スリット24C正極側出口スリット25C≠負極側出口スリット26C正極側入口スリット23Cの本数>負極側入口スリット24Cの本数正極側出口スリット25Cの本数>負極側出口スリット26Cの本数正極電解液用流路8Cのスリット長等価スリットの長さ>負極電解液用流路9Cのスリット長等価スリットの長さ本実施形態では、負極電解液用流路9Cを構成するスリットの本数が正極電解液用流路8Cを構成するスリットの本数よりも少ないため、負極電解液用流路9Cにおける圧力損失を正極電解液用流路8Cにおける圧力損失よりも小さくできる。その結果、双極板121の位置での負極電解液の圧力が小さくなり、当該位置での両電解液の圧力差も小さくなる。加えて、負極電解液用流路9Cのスリット長が正極電解液用流路8Cのスリット長よりも短いため、その分だけ、負極電解液用流路9Cにおける圧力損失を正極電解液用流路8Cにおける圧力損失よりも小さくできる。<実施形態4>実施形態4では、正極電解液の粘度と負極電解液の粘度とが殆ど同じである場合に、双極板121の位置で敢えて正極電解液の圧力と負極電解液の圧力とに差を生じさせるための構成を図4に基づいて説明する。この実施形態4では、セルフレーム4において、正極側入口スリット23Dの構造=負極側出口スリット26Dの構造=2本の円弧状に伸びるスリット、負極側入口スリット24Dの構造=正極側出口スリット25D=1本の直線状に伸びるスリットとした。この場合も、図4を参照すれば明らかなように、正極電解液用流路8Dと負極電解液用流路9Dの構造は異なっている。以上説明したスリットを備えるセルフレーム4に粘度が同じ正負電解液を流通させた場合の入口スリットから出口スリットまでの間における正極電解液の圧力損失と負極電解液の圧力損失の関係を図5にグラフで示す。グラフの横軸は入口スリットの始端から出口スリットの終端までの位置を、縦軸は各位置での圧力損失の大きさを示す。また、グラフの実線は負極電解液の圧力損失を、点線は正極電解液の圧力損失を示す。なお、圧力損失は、電解液の粘度と各スリットの形状に基づいて計算により求めた。図5のグラフに示すように、入口スリットの始端即ち、図4の給液マニホールド123,124の位置では正負共に電解液の圧力損失は同じであるが、入口スリットの終端即ち、図4の双極板121に連絡する位置では正極電解液の圧力損失が負極電解液の圧力損失よりも大きくなっている。この圧力損失差は、正極側入口スリット23Dと負極側入口スリット24Dの構造の相違によって生じる図4参照。次に、双極板121図4参照の位置では正負の入口スリットにより形成された圧力損失の差が維持され、そして出口スリットを経るに従って正極電解液の圧力損失と負極電解液の圧力損失との差が小さくなるグラフ上はほぼ同じ圧力損失となる。これは、負極側出口スリット26Dと正極側出口スリット25Dの構造の相違図4参照によって、負極電解液の圧力損失が正極電解液の圧力損失よりも大きくなるからである。以上説明した構成によれば、正負の電解液の粘度がほぼ同じであっても、双極板121の位置で正極電解液の圧力と負極電解液の圧力との間に所望の圧力差を形成することができる。また、例えば、本構成であれば、正負の入口スリットの始端の位置即ち、正負の給液マニホールドの位置における正負の電解液の圧力を同じにでき、かつ正負の出口スリットの終端の位置即ち、正負の排液マニホールドの位置における正負の電解液の圧力を同じにできる。本発明は、上述した実施形態に限定されるわけではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で、適宜変更して実施することができる。例えば、電解液に用いるイオンは、バナジウムイオンに限定されるわけではなく、正極電解液にFeイオン、負極電解液にCrイオンを用いる鉄-クロム系レドックスフロー電池であっても良い。その他、正極電解液にMnイオン、負極電解液にTiイオンを用いるマンガン-チタン系レドックスフロー電池とすることもできる。"