"車両に搭載される可視光レーザビーム照射システムであって、それぞれが異なる位置から前記車両の車室内に可視光レーザを照射する複数のレーザ照射装置3、4と、前記複数のレーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御する制御装置11と、を備え、前記制御装置は、前記複数のレーザ照射装置のうち複数についての照射の要求が同時期にあったとき、それら要求の対象となるレーザ照射装置を、それら複数のレーザ照射装置が同時に可視光レーザの照射位置を変化させることのないよう制御することを特徴とする可視光レーザビーム照射システム。車両に搭載される可視光レーザビーム照射システムであって、それぞれが異なる位置から前記車両の車室内に可視光レーザを照射する複数のレーザ照射装置3、4と、前記複数のレーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御する制御装置11と、を備え、前記制御装置は、前記複数のレーザ照射装置のうち、第1のレーザ照射装置については、その照射位置を移動させながら照射を行わせ、それと同時に、第2のレーザ照射装置については、その照射位置を停止させながら照射を行わせることを特徴とする可視光レーザビーム照射システム。このような従来技術に対し、可視光レーザを、車外ではなく車両の車室内に照射することで、当該車両の乗員に情報を提供することが考えられる。このような場合、可視光レーザの表示形態に種々の意味を持たせることができれば、提示される情報の判読性が高まる。本発明は上記点に鑑み、車両の乗員に情報を提供するために、当該車両の車室内の一部に可視光レーザを照射する可視光レーザビーム照射システムにおいて、可視光レーザの表示形態に種々の意味を持たせる技術を提供することを目的とする。上記目的を達成するための請求項1に記載の発明の特徴は、車両に搭載される可視光レーザビーム照射システムが、それぞれが異なる位置から車室内に可視光レーザを照射する複数のレーザ照射装置3、4と、それら複数のレーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御する制御装置11と、を備え、制御装置は、それら複数のレーザ照射装置のうち複数についての照射の要求が同時期にあったとき、それら要求の対象となるレーザ照射装置を、それら複数のレーザ照射装置が同時に可視光レーザの照射位置を変化させることのないよう制御することである。このように、複数のレーザ照射装置に対して照射の要求が同時期にあったとしても、それら要求のあった複数のレーザ照射装置の照射位置を同時に移動してしまって乗員に混乱を与えてしまうことがなくなる。また、上記目的を達成するための請求項2に記載の発明の特徴は、車両に搭載される可視光レーザビーム照射システムが、それぞれが異なる位置から車両の車室内に可視光レーザを照射する複数のレーザ照射装置3、4と、複数のレーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御する制御装置11と、を備え、制御装置は、複数のレーザ照射装置のうち、第1のレーザ照射装置については、その照射位置を移動させながら照射を行わせ、それと同時に、第2のレーザ照射装置については、その照射位置を停止させながら照射を行わせることである。このように、第1のレーザ照射装置による照射位置は移動されながら、第2のレーザ照射装置による照射位置は固定されるので、複数のレーザ照射装置の照射位置を同時に移動してしまって乗員に混乱を与えてしまう可能性が低減される。なお、上記特許請求の範囲における括弧内の符号は、特許請求の範囲に記載された用語と後述の実施形態に記載される当該用語を例示する具体物等との対応関係を示すものである。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態について説明する。図1に、本実施形態に係る可視光レーザビーム照射システムが搭載された車両の車室1内を概略的に示し、図2に、この可視光レーザビーム照射システムの電気的接続関係を示す。可視光レーザビーム照射システムは、レーザ照射装置3、レーザ照射装置4、室内カメラ5、スピーカ8、レーザビームECU11、各種ECU12、14、16、およびECU11~16間の通信を媒介する通信線17を含んでいる。可視光レーザビームを照射するレーザ照射装置3、4のそれぞれは、車室1の天井部2の前端付近に装着されており、レーザビームECU11からの制御に応じて、可視光レーザの照射のオンオフおよび照射方向を変える。照射方向を変化させるための機構としては、例えばモータ駆動機構がある。これらレーザ照射装置3、4の照射方向としては、例えば、インストルメントパネル7の上面7a、メータ90、右センターピラー91、右フロントピラー92、ドライブポジションレバー93等がある。室内カメラ5は、車室1の天井部2の前端付近に装着されており、車室1内のドライバ9の顔を繰り返し撮影し、撮影結果の画像をECU16に出力する。ECU16は、この室内カメラ5からの撮影画像に対して周知の画像認識技術を用いることで、ドライバの居眠り行動の有無を判定し、あると判定した場合、車両用ナビゲーション装置図示せずのディスプレイを照射対象物とする可視光レーザ照射指令信号をレーザビームECU11に出力する。なお、この可視光レーザ照射指令信号は、この可視光レーザ照射指令信号の出力の原因となる車両内外の状況の情報具体的には居眠り行動の有無の情報をも含む。ECU12は、車両内部の各種センサ図示せずからの信号に基づいて、車両の状態に関する情報車両の内部の情報の一例に相当するを取得または算出し、それら取得または算出した情報に基づいて、可視光レーザによる表示が必要であるか否かを判定し、必要であると判定した場合は、さらに照射対象物を特定し、この特定した照射対象物の情報を含む可視光レーザ照射指令信号をレーザビームECU11に出力する。なお、この可視光レーザ照射指令信号は、この可視光レーザ照射指令信号の出力の原因となる車両内外の状況の情報をも含む。可視光レーザ照射指令信号の送信が必要な場合と、その場合における照射対象物との対応関係の例は、以下の通りである。すなわち、例えば、メータ90が何らかのウォーニング表示例えばドアオープン表示、エンジン冷却水温が所定温度を超えた旨の表示、ガソリン残量が所定量を下回った旨の表示を行った場合、メータ90の当該ウォーニング表示を行う部分を照射対象物とする可視光レーザ照射指令信号を出力する。また例えば、メータ90が何らかのインジケータ表示を行った場合、メータ90の当該インジケータ表示を行う部分を照射対象物とする可視光レーザ照射指令信号を出力する。また例えば、車両用ナビゲーション装置図示せずが経路誘導の作動を行った場合、ナビゲーション装置のディスプレイ図示せずを照射対象物とする可視光レーザ照射指令信号を出力する。また例えば、車両内電話機図示せずに着信があった場合、当該電話機の受話ボタンを照射対象物とする可視光レーザ照射指令信号を出力する。また例えば、ETC車載器図示せずにおいて課金処理があった場合、当該ETC車載器のディスプレイを照射対象物とする可視光レーザ照射指令信号を出力する。また例えば、各種メンテナンス例えばオイル交換、フィルター交換の必要が発生した場合、メータ90の当該メンテナンス項目に対応する表示部分を照射対象物とする可視光レーザ照射指令信号を出力する。ECU14は、車両の各種センサ図示せずからの信号に基づいて、車両周辺の状態に関する情報車両の外部の情報の一例に相当するを取得または算出し、可視光レーザによる表示が必要であるか否かを判定し、必要であると判定した場合は、さらに照射対象物を特定し、この特定した照射対象物の情報を含む可視光レーザ照射指令信号をレーザビームECU11に出力する。なお、この可視光レーザ照射指令信号は、この可視光レーザ照射指令信号の出力の原因となる車両内外の状況の情報をも含む。可視光レーザ照射指令信号の送信が必要な場合と、その場合における照射対象物との対応関係の例は、以下の通りである。すなわち、例えば、車両の周辺の障害物を検出して表示する障害物警告装置例えばクリアランスソナー:図示せずが障害物を検出した場合、インストルメントパネル上面7a上の当該障害物に近い部位を照射対象物とする可視光レーザ照射指令信号を出力する。また例えば、車両の後方を撮影してその撮影画像を乗員に表示する後方撮影システム図示せずによって後方撮影画像の表示すなわちリヤビュー表示が行われた場合、当該表示を行うディスプレイを照射対象物とする可視光レーザ照射指令信号を出力する。レーザビームECU11は、ECU12、14、16からの上述のような信号に基づいて、レーザ照射装置3、4の可視光レーザの照射のオンオフおよび照射方向等の制御を行う。レーザビームECU11は、RAM、ROM、CPUを備え、CPUがROMに記憶されたプログラムを実行することで、後述する作動を実現してもよいし、あるいは、それら後述する作動を実現するための専用の回路構成を有していてもよい。また、レーザビームECU11は、方向位置対応テーブル11bを記憶している。方向位置対応テーブル11bは、それぞれが車両内の各箇所スタートポイント候補および目標ポイント候補の一例に相当するに対応する複数のレコードを有し、各レコードは、1対象箇所の識別子2当該対象箇所に可視光レーザを照射するためにレーザ照射装置3が向くべき方向3当該対象箇所に可視光レーザを照射するためにレーザ照射装置4が向くべき方向が記録されている。ここで、対象箇所の識別子は、対象箇所の名称例えば、メータの速度インジケータ、メータの燃料残量インジケータ、メータのドアオープンウォーニングランプ、右センターピラーの中央、右フロントピラーの中央でもよいし、対象箇所の車両内の3次元座標でもよいし、名称と座標の組み合わせ例えば、インストルメントパネル上面上の2次元座標でもよい。なお、レーザ照射装置3およびレーザ照射装置4のいずれかのみしか可視光レーザを照射できない箇所がある場合は、当該箇所のレコードは、当該箇所に可視光レーザを照射することが可能でないレーザ照射装置についての照射方向の情報を含まないようになっていてもよい。この方向位置対応テーブル11bは、可視光レーザビーム照射システムの車両への設置時、または可視光レーザビーム照射システムの製造時に、あらかじめレーザビームECU11に記録されるようになっている。図3に、このレーザビームECU11が繰り返し実行する処理のフローチャートを示す。この処理の各回において、レーザビームECU11は、可視光レーザの照射開始のタイミングであると判定した場合ステップ100、続いて可視光レーザの照射位置の目標ポイントステップ105、スタートポイントステップ110、および軌跡ステップ120を決定し、さらに決定したスタートポイントから可視光レーザの照射を開始させステップ130、さらに決定した軌跡で可視光レーザを照射させたまま移動させステップ140、その後可視光レーザの照射を停止するステップ160。なお、照射のために用いるレーザ照射装置は、レーザ照射装置3のみであってもよいし、レーザ照射装置4のみであってもよいし、両方であってもよい。また、軌跡上の特定の部分まではレーザ照射装置3のみを用いて照射し、残りの部分にはレーザ照射装置4のみを用いて照射するようになっていてもよい。以降、可視光レーザの照射のために用いるレーザ照射装置を、使用レーザ照射装置と記す。ここで、ステップ100においては、可視光レーザの照射開始のタイミングであるか否は、ECU12、14、16のいずれかから可視光レーザ照射指令信号を受けたか否かで判定する。また、ステップ105における目標ポイントは、可視光レーザ照射指令信号に含まれる照射対象物とする。また、ステップ110におけるスタートポイントは、受信した可視光レーザ照射指令信号に含まれる、当該可視光レーザ照射指令信号の出力の原因となる車両内外の状況の情報に基づいて決定する。具体的には、あらかじめ複数の車両内外の状況を、それら状況の緊急度の高低によって複数のグループに分けておき、さらにそれらグループ毎にスタートポイントを割り当てておく。そして、今回受信した車両内外の状況が属するグループに割り当てられたスタートポイントを、今回のスタートポイントとして決定する。グループ分けの例を図4に示す。この例においては、2つのグループのうち緊急度の高い方のグループにはスタートポイントとしてインストルメントパネル上面7a上の特定の一点が割り当てられ、緊急度の低い方のグループにはスタートポイントとしてより目立ち難い右センターピラー91または右フロントピラー92上の特定の一点が割り当てられている。勿論インパネの色や反射率からインストルメントパネル照射が目立ちにくい場合はスタートポイントのグループ分けは逆になっていてもよい。また、車両運転者が運転席に着座した状態で前方を見ている状況通常の運転状態下では、運転者の視野範囲に右フロントピラー92が容易に入ることを優先し、緊急度の高い方のグループにスタートポイントとして右フロントピラー92上の特定の一点を割り当て、緊急度の低い方のグループにはスタートポイントとしてインストルメントパネル上面7a上の特定の一点を割り当てるようにしてもよい。また、図4の例においては、緊急度の高い方のグループに、メータのウォーニング表示、メータのインジケータ表示、および居眠り動作の検知が含まれ、緊急度の低い方のグループに、経路誘導表示、クリアランスソナー表示、リヤビュー表示、電話着信、ETC課金、およびメンテナンスの必要の発生が含まれている。また、ステップ120における軌跡は、受信した可視光レーザ照射指令信号に含まれる、当該可視光レーザ照射指令信号の出力の原因となる車両内外の状況の情報に基づいて決定する。具体的には、あらかじめ複数の車両内外の状況を、それらによって発生するドライバに求めるアクション毎に複数のグループに分けておき、さらにそれらグループ毎に軌跡を割り当てておく。そして、今回受信した車両内外の状況が属するグループに割り当てられた軌跡を、今回の軌跡として決定する。グループ分けの例を図5に示す。この例においては、複数の車両内外の状況が3つのグループに分けられ、それぞれのグループが、ドライバに求めるアクションとして、表示を単に見るだけのアクション、スイッチ操作のアクション、およびハンドル、アクセル、ブレーキ等の操作のアクションに対応する。そして、表示を単に見るだけのアクションのグループには、目標ポイントに到る螺旋の軌跡が割り当てられ、スイッチ操作のアクションのグループには、目標ポイントの周囲を回る回転の軌跡が割り当てられ、ハンドル、アクセル、ブレーキ等の操作のアクションのグループには、スタートポイントと目標ポイントとの間の直線的なまたは曲線的な往復運動が割り当てられている。また、図5の例においては、表示を単に見るだけのアクションのグループに、メータのウォーニング表示、メータのインジケータ表示、ETC課金、およびメンテナンスの必要の発生が含まれ、スイッチ操作のアクションのグループには、電話着信が含まれ、ハンドル、アクセル、ブレーキ等の操作のアクションのグループには、経路誘導表示、クリアランスソナー表示、リヤビュー表示、居眠り動作の検知が含まれる。また、ステップ130においては、レーザビームECU11は、決定したスタートポイントに対応する使用レーザ照射装置の方向を方向位置対応テーブル11bに基づいて決定し、その方向に使用レーザ照射装置の照射方向を移動させた後に、使用レーザ照射装置の照射をオンとする。また、ステップ140においては、レーザビームECU11は、決定した目標ポイントに対応する使用レーザ照射装置の方向を方向位置対応テーブル11bに基づいて決定し、上述のスタートポイントの方向およびここで決定した目標ポイントの方向に基づいて、ステップ120で決定した軌跡に対応する使用レーザ照射装置の方向変化を算出し、使用レーザ照射装置照射をオンにしたまま、その算出結果に従って、使用レーザ照射装置の照射方向を制御する。なお、スタートポイントの照射方向および目標ポイントの照射方向から、らせん、回転、往復等の軌跡の具体的な照射方向を求める計算式の情報は、あらかじめレーザビームECU11の記憶媒体に記録されていてもよい。図6に、スタートポイントがインストルメントパネル上面7a上のポイント72aであり、エンドポイントがメータ90内のポイント72cである場合におけるらせん軌跡72bを例示する。以上のようなレーザビームECU11の制御により、車両内の状態または車両外の環境の内容第1の条件および第2の条件に相当するに応じて異なる目標ポイントを設定する場合であっても、可視光レーザの照射位置が、共通するスタートポイントから移動を始める。例えば、図4の例においては、可視光レーザの照射の原因となった車両内外の状況が緊急度の高いグループに属してしていれば、どのような原因第1の条件および第2の条件に相当するであっても、スタートポイントは常にインストルメントパネル上面7aの特定の一点となる。このようになっていることで、まずどの位置に気をつけていれば可視光レーザの照射開始を認識できるかが、ドライバにとって比較的わかりやすくなる。また、レーザビームECU11は、車両の内部の状態または外部の環境の情報に基づいて、車室1内の複数のスタートポイント候補から1つをスタートポイントとして選択し、さらに、レーザ照射装置の照射位置が、選択されたスタートポイントから始まって移動するよう、使用レーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御する。このようになっていることで、車両の内部の状態または外部の環境の情報に応じて可視光レーザのスタートポイントが変化するので、乗員は、スタートポイントの位置によって情報の内容図4の例においては当該情報が緊急であるか否かをある程度認識することができるようになる。また、レーザビームECU11は、ある条件下においては、可視光レーザの移動軌跡をらせん、回転、往復から1つ第1の移動軌跡に相当するを選択し、さらに、レーザ照射装置の照射位置が、選択された移動軌跡を辿るよう、使用レーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御する。しかし、別の条件下においては、可視光レーザの移動軌跡をらせん、回転、往復のうち上記1つとは異なる1つ第2の移動軌跡に相当するを選択し、さらに、レーザ照射装置の照射位置が、選択された移動軌跡を辿るよう、使用レーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御する。このようになっていることで、可視光レーザの照射位置の軌跡が、車両内外の状況に基づく条件の違い図5の例においてはドライバに求められるアクションの違いによって変化するので、乗員は、照射位置の軌跡に基づいて、車両内外の条件が現在どのようになっているか例えば、どのようなアクションが乗員に求められているかをある程度認識することができるようになる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について説明する。本実施形態が第1実施形態と異なるのは、図3のステップ120における軌跡決定の方法である。具体的には、レーザビームECU11は、ステップ120において、車両の周囲を動く物体が人であるか二輪車であるかを判定し、さらにその物体の移動方向を特定し、その判定結果および特定結果に基づいて、図7に示すような軌跡を選択することである。このために、可視光レーザビーム照射システムは、図8に示すように、第1実施形態の構成に加え、車両の周囲の複数の位置を繰り返し撮影する複数台または1台の車外カメラ18を備えている。さらに可視光レーザビーム照射システムは、当該カメラ18からの繰り返し受ける撮影画像に基づいて、周知の画像認識技術を用いて、二輪車または人の存在および当該二輪車または人の車両に対する移動方向を検出するECU13を備えている。そしてECU13は、車両の周囲に人または二輪車を検出した場合、検出した物体が二輪車か人かを示す情報、および、当該物体の車両に対する移動方向を示す情報を含む検出信号を出力する。ここで、図7の軌跡の選択の詳細について説明する。まず、ECU13からの検出信号が、移動する物体が人である旨の情報を含んでいる場合、インストルメントパネル上面7a上に、2つの光の点を交互に表示するような軌跡を、可視光レーザの照射位置の軌跡として採用する。図9に、このような足跡の軌跡の一例としての光点群35a~e、36a~eを示す。この図の例においては、採用する軌跡は、点35a、点36a、点35b、点36b、点35c、点36c、点35d、点36d、点35e、点36eの順に移動する離散的な軌跡となる。このような軌跡は、点線に示すような、図中上方向に伸びるジグザグ形状の各頂点35a~e、36a~eを当該ジグザグ形状に沿った順で進行する離散的な移動軌跡である。そして、この軌跡の伸びる方向は、検出信号に含まれる移動方向に沿ったすなわち平行な方向である。図10に、この軌跡がインストルメントパネル上面7a上で延びる方向の例71a~eを示す。軌跡71aは、検出された人が車両前方を右から左へ移動している場合の軌跡であり、軌跡71bは、検出された人が車両前方を左から右へ移動している場合の軌跡であり、軌跡71cは、検出された人が車両前方から車両に近づいている場合の軌跡であり、軌跡71dは、検出された人が車両右側後方から車両に近づいている場合の軌跡であり、軌跡71eは、検出された人が車両左側後方から車両に近づいている場合の軌跡である。また、ECU13からの検出信号が、移動する物体が二輪車である旨の情報を含んでいる場合、レーザビームECU11は、使用レーザ照射装置による可視光レーザの照射位置に照射される形状が、2個の円または円弧形状となるようにする。このように、使用レーザ照射装置による照射形状が単なる光点より複雑になるようにする技術としては、周知のMEMSマイクロエレクトロメカニカルシステム共振ミラーや、DMDディジタルマイクロミラーデバイス等の、光領域の描画のための周知の装置を用いた技術がある。MEMS共振ミラーを用いた装置としては、例えば、日本信号株式会社のエコスキャン登録商標がある。また、ディジタルマイクロミラーデバイスを用いた装置としては、例えば米国TexasInstruments社のDLP登録商標方式のデジタルプロジェクタがある。図11に、2つの並んだ円弧形状37、38の例を示す。この円弧形状37、38を可視光レーザの照射位置の軌跡に沿って移動させる際には、各円弧37、38の切り欠き部分37a、38aの部分は、各円弧37、38の中心の周りを回るようになっていてもよい。このようになっていることで、円弧形状が回転する車輪を模していることがより乗員にわかり易くなる。なお、これら2つの円または円弧形状の移動軌跡と検出した二輪車の移動方向との関係は、図10について説明したものと同じである。すなわち、円または円弧形状の移動軌跡は、検出された二輪車が車両前方を右から左へ移動している場合には軌跡71aのようになり、検出された二輪車が車両前方を左から右へ移動している場合には軌跡71bのようになり、検出された二輪車が車両前方から車両に近づいている場合には軌跡71cのようになり、検出された二輪車が車両右側後方から車両に近づいている場合には軌跡71dのようになり、検出された二輪車が車両左側後方から車両に近づいている場合には軌跡71eのようになる。このように、検出した車外の物体の移動方向に沿って可視光レーザが移動するので、車外の物体の移動方向をより強く乗員に印象付けることができる。そして、レーザビームECU11は、ECU13が検出した物体が人であることに基づいて、当該物体の移動方向に伸びるジグザグ形状の各頂点を当該ジグザグ形状に沿った順で進行する移動軌跡を選択し、さらに、使用レーザ照射装置の照射位置が、選択された移動軌跡を辿るよう、使用レーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御するようになっている。このようになっていることで、人の歩行に模した軌跡を可視光レーザの照射位置が辿るので、車外の物体が人であることをより強く乗員に印象付けることができる。また、レーザビームECU11は、ECU13が検出した物体が二輪車であることに基づいて、さらに、使用レーザ照射装置の照射位置が、選択された移動軌跡を辿るよう、レーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御し、かつ、レーザ照射装置によって可視光レーザの照射位置に照射される形状が、2個の円または円弧形状となるよう、レーザ照射装置を制御するようになっている。このようになっていることで、二輪車の車輪に模した円または円弧形状が選択された軌跡を辿るので、車外の物体が二輪車であることをより強く乗員に印象付けることができる。なお、可視光レーザの移動は、次のような変形態様であってもよい。即ち、可視光レーザを所定の周波数を有する波形形状となるように照射させ、車外の物体が自車に近づく状況において、物体が自車から離れた位置に存在している場合は比較的低周波な波形を照射し、車外の物体が自車に近づくにつれてその周波数が高周波な波形となるように変更して照射するようにしてもよい。この照射変更としては、低周波から高周波へ連続的に変わるようにしてもよいし、予め用意した複数周波数を順次切替え変更するようにしてもよい。これにより、車両運転者は、波形形状を認識することで、比較的低周波であれば車外の物体は離れた場所に存在すると認識でき、また比較的高周波であれば車外の物体は自車に近い場所に存在すると認識でき、更には、波形形状の変化により、車外の物体の自車への接近状況が容易に認識することができる。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について説明する。本実施形態が第1実施形態と異なるのは、本実施形態のレーザビームECU11が図3に示した処理に代えて図12にフローチャートとして示す処理を繰り返し実行することである。なお、図12におけるステップ100、105、110、120、130、および160の処理内容は、それぞれ第1実施形態において説明した図3のステップ100、105、110、120、130、および160の処理内容と同じである。この図12の処理の各回において、レーザビームECU11は、可視光レーザの照射開始のタイミングであると判定した場合ステップ100、続いて可視光レーザの照射位置の目標ポイントステップ105、スタートポイントステップ110、軌跡ステップ120、および表示態様ステップ125を決定し、さらに決定したスタートポイントから可視光レーザの照射を開始させステップ130、さらに決定した軌跡および表示態様で可視光レーザを照射させたまま移動させステップ140、その後可視光レーザの照射を停止するステップ160。ここで、ステップ125における表示態様とは、本実施形態においては、照射される可視光レーザの照射位置における輝度変化の態様をいう。このような輝度変化の制御のために、本実施形態のレーザビームECU11は、レーザ照射装置3、およびレーザ照射装置4が照射する可視光レーザの照射強度を制御することができるようになっている。ステップ125では、より具体的には、受信した可視光レーザ照射指令信号に含まれる、当該可視光レーザ照射指令信号の出力の原因となる車両内外の状況の情報に基づいて、輝度変化の態様を決定する。具体的には、第1実施形態のスタートポイントの決定において行った様に、あらかじめ複数の車両内外の状況を、それら状況の緊急度の高低第1の条件および第2の条件の一例に相当するによって複数のグループに分けておき、さらにそれらグループ毎に輝度変化の態様を割り当てておく。そして、今回受信した車両内外の状況が属するグループに割り当てられた輝度変化の態様を、今回の輝度変化の態様として決定する。グループ分けとしては、例えば、図4に示したように、緊急度の高い方のグループに、メータのウォーニング表示、メータのインジケータ表示、および居眠り動作の検知が含まれ、緊急度の低い方のグループに、経路誘導表示、クリアランスソナー表示、リヤビュー表示、電話着信、ETC課金、およびメンテナンスの必要の発生が含まれるようになっていてもよい。またこのとき、緊急度の高い方のグループには、輝度がゼロと非ゼロとの間で交互に変化する態様、すなわち、点滅の態様を割り当て、そして、緊急度の低い方のグループには、輝度が一定のままの点灯が継続する態様を割り当ててもよい。あるいは、緊急度の高い方のグループには、輝度が第1の非ゼロ値と第2の非ゼロ値第1の非ゼロ値と異なるとの間で交互に変化する態様、すなわち、明滅の態様を割り当て、そして、緊急度の低い方のグループには、輝度が一定のままの点灯が継続する態様を割り当ててもよい。ステップ140では、使用レーザ照射装置の照射位置を決定した軌跡に従って移動させながら、ステップ125で決定した輝度変化態様を実現するよう、使用レーザ照射装置を制御する。このように、制御装置は、ある条件下において、ある輝度変化態様を選択し、さらに、選択された輝度変化態様で車室内の位置が照射されるよう、レーザ照射装置の照射強度を制御し、また、別の条件下において、上記の輝度変化態様とは別の輝度変化態様を選択し、さらに、選択された別の輝度変化態様で車室内の位置が照射されるよう、レーザ照射装置の照射強度を制御する。このようになっていることで、可視光レーザの照射の輝度変化上記の例では、点滅、明滅が、条件によって変化するので、乗員は、輝度変化に基づいて、現在どのような条件下であるかをある程度認識することができるようになる。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態について説明する。本実施形態が第3実施形態と異なるのは、本実施形態のレーザビームECU11が実行する図12の処理のステップ125における表示態様が、照射される可視光レーザの照射位置における色の態様となっていることである。このような照射色の制御を実現するために、本実施形態のレーザ照射装置3およびレーザ照射装置4のそれぞれは、照射する可視光レーザの色を変化させるようになっていてもよい。この場合、例えば各レーザ照射装置は、赤色、緑色、青色のそれぞれの可視光レーザを生成できる光生成装置を3つ有し、レーザビームECU11からの色の制御に基づいて、それら生成された色の可視光レーザを外部に照射する量の配分を変化させるようになっていてもよい。ステップ125では、レーザビームECU11は、受信した可視光レーザ照射指令信号に含まれる、当該可視光レーザ照射指令信号の出力の原因となる車両内外の状況の情報に基づいて、色を決定する。具体的には、第1実施形態のスタートポイントの決定において行った様に、あらかじめ複数の車両内外の状況を、それら状況の緊急度の高低および情報通知対象が助手席乗員であるか否か第1の条件および第2の条件の一例に相当するによって複数のグループに分けておき、さらにそれらグループ毎に異なる照射色を割り当てておく。そして、今回受信した車両内外の状況が属するグループに割り当てられた色を、今回の色として決定する。グループ分けとしては、例えば、図4に示したように、緊急度の高い方のグループに、メータのウォーニング表示、メータのインジケータ表示、および居眠り動作の検知が含まれ、緊急度の低い方のグループに、経路誘導表示、クリアランスソナー表示、リヤビュー表示、電話着信、ETC課金、およびメンテナンスの必要の発生が含まれるようになっていてもよい。また更に、情報通知対象が助手席の乗員であるというグループに、助手席側の携帯電話機における電話着信を割り当ててもよい。なお、可視光レーザビーム照射システムは、助手席側の携帯電話機における電話着信を、当該携帯電話機との無線通信例えばBluetoothを用いた無線通信を介して検出するようになっていてもよい。またこのとき、緊急度の高い方のグループには、赤色を割り当て、緊急度の低い方のグループには緑色を割り当て、情報通知対象が助手席の乗員であるというグループには緑色を割り当ててもよい。また、色の決定の他の具体的方法としては、あらかじめ複数の車両内外の状況を、それら状況を伝えるべき相手第1の条件および第2の条件の一例に相当するによって複数のグループに分けておき、さらにそれらグループ毎に色を割り当てておく方法を採用してもよい。そして、この場合も、今回受信した車両内外の状況が属するグループに割り当てられた色を、今回の色として決定する。この場合の伝えるべき相手のグループ分けとしては、例えばドライバに伝えるべき情報のグループ、ドライバ以外に伝えるべき情報のグループという2グループに分けるという第1の方法、および、父親に伝えるべき情報のグループ、母親に伝えるべき情報のグループ、子供に伝えるべき情報のグループという複数グループに分けるという第2の方法がある。第1の方法を採用する場合、車両の走行に直接影響する情報例えばメータのウォーニング表示、ナビゲーション装置の経路誘導の表示については、ドライバに伝えるべき情報のグループに属し、車両の走行に直接影響しない情報例えばエアコン表示、テレビ表示等については、ドライバ以外に伝えるべき情報のグループに属するようにしてもよい。また、第2の方法を採用する場合、可視光レーザビーム照射システムが周知の番組予約受信機能を有するテレビ受像機を有している場合、番組予約時に父親、母親、子供のうち誰が予約の入力操作を行ったかを予約者がテレビ受像機に併せて登録しておき、その登録の情報をテレビ受像機から受けたレーザビームECU11は、その予約されたテレビ番組の表示を、当該番組の予約と共に登録された者のグループに含めるようにしてもよい。ステップ140では、使用レーザ照射装置の照射位置を決定した軌跡に従って移動させながら、ステップ125で決定した照射色を実現するよう、使用レーザ照射装置を制御する。このように、レーザビームECU11は、ある条件下において、ある照射色を選択し、さらに、選択された照射色で車室内の位置が照射されるよう、使用レーザ照射装置の照射色を制御し、また、別の条件下において、上記照射色とは別の照射色を選択し、さらに、選択された別の照射色で車室内の位置が照射されるよう、使用レーザ照射装置の照射色を制御することを特徴とする。このようになっていることで、可視光レーザの照射色が、条件によって変化するので、乗員は、照射色に基づいて、現在どのような条件下であるかをある程度認識することができるようになる。第5実施形態次に、本発明の第5実施形態について説明する。本実施形態が第3実施形態と異なるのは、本実施形態のレーザビームECU11が実行する図12の処理のステップ125における表示態様が、可視光レーザの照射と連動した音の出力態様となっていることである。このため、ステップ125では、レーザビームECU11は、受信した可視光レーザ照射指令信号に含まれる、当該可視光レーザ照射指令信号の出力の原因となる車両内外の状況の情報に基づいて、音の出力態様を決定する。具体的には、第1実施形態のスタートポイントの決定において行った様に、あらかじめ複数の車両内外の状況を、それら状況の緊急度の高低第1の条件および第2の条件の一例に相当するによって複数のグループに分けておき、さらにそれらグループ毎に音の出力態様を割り当てておく。そして、今回受信した車両内外の状況が属するグループに割り当てられた音の出力態様を、今回の音の出力態様として決定する。グループ分けとしては、例えば、図4に示したように、緊急度の高い方のグループに、メータのウォーニング表示、メータのインジケータ表示、および居眠り動作の検知が含まれ、緊急度の低い方のグループに、経路誘導表示、クリアランスソナー表示、リヤビュー表示、電話着信、ETC課金、およびメンテナンスの必要の発生が含まれるようになっていてもよい。またこのとき、緊急度の高い方のグループには、照射位置が移動しているとき、ピッピッと継続的な繰り返し音を出力するような音出力態様を割り当て、緊急度の低い方のグループには、照射位置が移動を始めた時のみにピッという音を出力するような音出力態様を割り当ててもよい。ステップ140では、使用レーザ照射装置の照射位置を決定した軌跡に従って移動させながら、ステップ125で決定した音出力態様を実現するよう、スピーカ8に音信号を出力する。このように、レーザビームECU11は、ある条件下において、ある音種別を選択し、さらに、使用レーザ照射装置に車室1内の位置を可視光レーザで照射させると共に、選択した第その音種別に対応する音を音出力装置であるスピーカ8に出力させ、また、別の条件下において、上記音種別とは別の音種別を選択し、さらに、使用レーザ照射装置に車室1内の位置を可視光レーザで照射させると共に、選択した別の音種別に対応する音をスピーカ8に出力させる。このようになっていることで、可視光レーザの照射と共に出力される音が、条件によって変化するので、乗員は、出力される音に基づいて、現在どのような条件下であるかをある程度認識することができるようになる。第6実施形態次に、本発明の第6実施形態について説明する。本実施形態が第3実施形態と異なるのは、本実施形態のレーザビームECU11が実行する図12の処理のステップ125における表示態様は、照射される可視光レーザの照射位置の移動速度の態様となっていることである。このために、ステップ125では、レーザビームECU11は、受信した可視光レーザ照射指令信号に含まれる、当該可視光レーザ照射指令信号の出力の原因となる車両内外の状況の情報に基づいて、照射位置の移動速度を決定する。具体的には、第1実施形態のスタートポイントの決定において行った様に、あらかじめ複数の車両内外の状況を、それら状況の緊急度の高低第1の条件および第2の条件の一例に相当するによって複数のグループに分けておき、さらにそれらグループ毎に異なる移動速度を割り当てておく。そして、今回受信した車両内外の状況が属するグループに割り当てられた移動速度を、今回の移動速度として決定する。グループ分けとしては、例えば、図4に示したように、緊急度の高い方のグループに、メータのウォーニング表示、メータのインジケータ表示、および居眠り動作の検知が含まれ、緊急度の低い方のグループに、経路誘導表示、クリアランスソナー表示、リヤビュー表示、電話着信、ETC課金、およびメンテナンスの必要の発生が含まれるようになっていてもよい。このとき、緊急度の高い方のグループには、移動速度Aを割り当て、緊急度の低い方のグループには、移動速度Aより低い移動速度Bを割り当ててもよい。ステップ140では、使用レーザ照射装置の照射位置を決定した軌跡に従って移動させル際に、ステップ125で決定した移動速度で当該軌跡上を移動させるよう、使用レーザ照射装置を制御する。ここで、決定した移動速度を実現するために、レーザビームECU11は、車室1内の各物体および自機の3次元位置情報のデータを記憶しており、そのデータに基づいて、ある方向に照射しているときの、当該方向から照射方向をずらした角度と照射位置の移動距離との関係を導き出し、さらに、その導き出した関係に基づいて使用レーザ照射装置の照射方向の角度の変化速度を調整するようになっていてもよい。このように、レーザビームECU11は、ある条件下において、ある移動速度を選択し、さらに、選択された移動速度で車室内の位置が照射されるよう、使用レーザ照射装置の照射色を制御し、また、別の条件下において、上記照射色とは別の移動速度を選択し、さらに、選択された別の移動速度で車室内の照射位置が移動するよう、使用レーザ照射装置の照射方向を制御することを特徴とする。このようになっていることで、可視光レーザの照射色が、条件によって変化するので、乗員は、照射色に基づいて、現在どのような条件下であるかをある程度認識することができるようになる。第7実施形態次に、本発明の第7実施形態について説明する。本実施形態が第3実施形態と異なるのは、本実施形態のレーザビームECU11が実行する図12の処理のステップ125における表示態様は、照射される可視光レーザの光束の拡散率の態様となっていることである。ここで、光束の拡散率とは、光束の発射点からある距離だけ離れた球面で当該光束を切ったときの、その切断の断面積と当該距離との比をいうものとする。このために、ステップ125では、レーザビームECU11は、照射位置の軌跡上の移動度合いすなわち、移動の進捗度に応じた可視光レーザの光束の拡散率を決定する。例えば、図13に示すように、可視光レーザの照射位置を、スタートポイントから目標ポイントまでの軌跡に沿って3つの区間に分け、その3つのうちの初期区間、すなわち、スタートポイントから軌跡の1/3に到るまでの区間内に照射位置がある場合第1の条件および第2の条件の一例に相当するは、拡散率を最も大きくし、中間区間、すなわち軌跡の1/3から2/3に到るまでの区間内に照射位置がある場合第1の条件および第2の条件の一例に相当するは、拡散率を2番目に大きなものとし、最終区間、すなわち軌跡の2/3から目標ポイントに到るまでの区間内に照射位置がある場合第1の条件および第2の条件の一例に相当するは、拡散率を最も小さいものにする。ステップ140では、使用レーザ照射装置の照射位置を決定した軌跡に従って移動させル際に、ステップ125の決定に従って光束の拡散率が変化するよう、使用レーザ照射装置を制御する。このような拡散率の制御を実現するために、本実施形態のレーザ照射装置3またはレーザ照射装置4は、図14~16に示すような構造を有していてもよい。この例においては、レーザ照射装置は、可視光レーザを生成する光生成部34aおよび集光部34cを有している。光生成部34aで生成された可視光レーザは、光源34bから集光部34c内に照射される。集光部34cは、レンズ34d、モータ34e、およびギア機構34fを備えている。レンズ34dは、光源34bからの可視光レーザを屈折させることで、可視光レーザの光束をレーザ照射装置の外部に放出する。モータ34eは、レーザビームECU11かの制御に応じて、ウォームギア等のギア機構34fを介して、レンズ34dの位置を変化させることで、光源34bからレンズ34dまでの距離を変化させる。なお、図15および16では、モータ34eおよびギア機構34fの記載を省略している。図14においては、光源34bとレンズ34dとの間の距離がレンズ34dの焦点距離と一致しているので、レンズ34dから放出される光束30は平行光束となる。図13の例においては、レーザビームECU11は、最終区間において、図14のように制御されるレンズ34dの位置を制御する。図15においては、光源34bとレンズ34dとの間の距離が図14の場合よりも短くなっているので、レンズ34dから放出される光束30の拡散率は図14の場合よりも高くなる。図13の例においては、レーザビームECU11は、中間区間において、図15のように制御されるレンズ34dの位置を制御する。図16においては、光源34bとレンズ34dとの間の距離が図15の場合よりも短くなっているので、レンズ34dから放出される光束30の拡散率は図15の場合よりも高くなる。図13の例においては、レーザビームECU11は、最終区間において、図16のように制御されるレンズ34dの位置を制御する。図17に、このようなレーザビームECU11の制御によって車室1内に描かれる照射軌跡および照射軌跡に沿った光点の大きさの変化を例示する。この図においては、スタートポイント73aから始まる初期区間73bにおいて照射位置における光点の大きさが最も大きく、次の中間区間73cにおいてその大きさが減少し、目標ポイント73eに到る最終区間73dにおいてはその大きさが最小となる。このように、照射される光点の大きさが目標ポイントに近づくほど小さくなることで、乗員は、光点が目標ポイントに近づくほど可視光レーザの焦点が合ってくるように感じる。このように、レーザビームECU11は、ある条件下において、ある拡散率を選択し、さらに、使用レーザ照射装置の照射する光束の拡散率がその拡散率となるよう制御し、また、別の条件下において、上述の拡散率とは別の拡散率を選択し、さらに、レーザ照射装置の照射する光束の拡散率が当該別の拡散率となるよう制御する。このように、条件によって可視光レーザの光束の拡散率が変化することで、照射位置に照射された可視光レーザの広がり度合いが条件によって変化する。したがって、乗員は、照射された可視光レーザの広がり度合いに基づいて、現在どのような条件下であるかをある程度認識することができるようになる。第8実施形態次に、本発明の第8実施形態について説明する。本実施形態が第1実施形態と異なるのは、本実施形態のレーザビームECU11が図3に示した処理に代えて図18にフローチャートとして示す処理を繰り返し実行することである。なお、図18におけるステップ200、210、および250処理内容は、それぞれ第1実施形態において説明した図3のステップ100、105、および160の処理内容と同じである。この図12の処理の各回において、レーザビームECU11は、可視光レーザの照射開始のタイミングであると判定した場合ステップ200、続いて可視光レーザの照射位置の目標ポイントステップ210および照射形状ステップ220を決定し、さらに、所定時間が経過するまでステップ240、決定した照射形状による決定した目標ポイントの照射を行いステップ230、所定時間の経過後可視光レーザの照射を停止するステップ250。ここで、ステップ220における照射形状は、ステップ210で決定した目標ポイントに基づいて決定する。具体的には、当該目標ポイントにある照射対象物の形状と同じ形状に照射形状を設定する。この作動のために、レーザビームECU11は、目標ポイントの照射対象物とその照射対象物の形状との対応関係のデータを記憶しており、決定した目標ポイントをこの対応関係データに適用することで、照射形状を決定する。図19に、この対応関係データが示す対応関係の一例を示す。ステップ230では、当該決定した照射形状にて目標ポイントを照射するよう、使用レーザ照射装置を制御する。なお、使用レーザ照射装置による照射形状が単なる光点より複雑になるようにする技術としては、第2実施形態と同じものを用いてもよい。このように、レーザビームECU11は、照射対象物を選択し、照射対象物と形状との対応関係のデータに基づいて、当該照射対象物の形状を特定し、特定した形状が当該照射対象物の位置に照射されるよう、使用レーザ照射装置を制御する。このように、可視光レーザの照射位置に照射される形状と照射対象物の形状とが同じになっていることで、可視光レーザが何を照射しているのかが乗員にとって判別し易くなる。第9実施形態次に、本発明の第9実施形態について説明する。本実施形態が第1実施形態と異なるのは、本実施形態のレーザビームECU11が図3に示した処理に代えて図20にフローチャートとして示す処理を繰り返し実行することである。この図20の処理の各回において、レーザビームECU11は、車両内外の状況の情報に基づいて、複数種類の可視光レーザの照射開始のタイミングであると判定した場合ステップ300、続いてそれら複数種類について可視光レーザの照射位置の目標ポイントステップ305、スタートポイントステップ310、および軌跡ステップ320を決定する。ここで、ステップ300において、複数種類の可視光レーザの照射開始のタイミングであるか否かは、前回のステップ300の判定から今回のステップ300の判定までの間に、複数の可視光レーザ照射指令信号を受けたか否かで判定する。ステップ305、310、320における、個々の可視光レーザ照射指令信号に対する処理内容は、それぞれ第1実施形態のステップ105、110、120における処理内容と同じである。ステップ320に続いてレーザビームECU11は、決定した複数の目標ポイント間の照射順位を決定するステップ325。具体的には、当該目標ポイントの照射の原因となった車両内外の状況を、それら状況の緊急度の高低によって複数のグループに分けておく、そして、2つの目標ポイントのうち、緊急度の高い車両内外状況に対応する方を優先順位の高い目標ポイントとする。グループ分けとしては、例えば、図4に示したように、緊急度の高い方のグループに、メータのウォーニング表示、メータのインジケータ表示、および居眠り動作の検知が含まれ、緊急度の低い方のグループに、経路誘導表示、クリアランスソナー表示、リヤビュー表示、電話着信、ETC課金、およびメンテナンスの必要の発生が含まれるようになっていてもよい。ステップ320の後、レーザビームECU11は、決定した照射順位の高いものから順に1つずつ目標ポイントを抽出する処理ステップ328を、今回決定した目標ポイントのすべてを抽出するまで繰り返すステップ370。そして、その繰り返しの各回において、当該抽出した目標ポイントに対応して決定したスタートポイントに使用レーザ照射装置を照射させステップ330、さらに、当該抽出した目標ポイントに対応して決定した軌跡に沿って可視光レーザの照射位置を移動しステップ340、その後当該目標ポイントについての可視光レーザの勝者を停止するステップ360。なお、ステップ330、340、および360の処理内容は、図3のステップ130、140、および160の処理内容と同じである。このようになっていることで、複数種類の可視光レーザの照射要求があっても、それらを1つ1つ順番に照射することで、2つの離れた光点が車室1内で同時に移動することがなくなる。このように、レーザビームECU11は、複数のレーザ照射装置3、4のうち複数についての照射の要求が同時期にあったとき、それら要求の対象となるレーザ照射装置を、それら複数のレーザ照射装置が同時に可視光レーザの照射位置を変化させることのないよう制御する。このように、複数のレーザ照射装置3、4に対して照射の要求が同時期にあったとしても、それら要求のあった複数のレーザ照射装置の照射位置を同時に移動してしまって乗員に混乱を与えてしまうことがなくなる。第10実施形態次に、本発明の第10実施形態について説明する。本実施形態においては、レーザ照射装置3を第1レーザ照射装置3と記し、レーザ照射装置4を第2レーザ照射装置4と記す。本実施形態が第1実施形態と異なるのは、本実施形態のレーザビームECU11が図3に示した処理に代えて図21にフローチャートとして示す処理を繰り返し実行することである。なお、図21の処理中、ステップ400、405、420の処理内容は、図3に示したステップ100、105、120の処理内容と同じである。この図21の処理の各回において、レーザビームECU11は、可視光レーザの照射開始のタイミングであると判定した場合ステップ400、続いて可視光レーザの照射位置の目標ポイントステップ405を特定し、第1レーザ照射装置3に当該目標ポイントを照射させるステップ410。さらにレーザビームECU11は、車室1内におけるドライバの注視点を検出し、その注視点をスタートポイントとして特定するステップ415。さらにレーザビームECU11は、照射位置の軌跡を決定しステップ420、さらに決定したスタートポイントから第2レーザ照射装置4による可視光レーザの照射を開始させステップ430、さらに決定した軌跡で第2レーザ照射装置4からの可視光レーザの照射位置を移動させステップ440、その後第1レーザ照射装置3および第2レーザ照射装置4による可視光レーザの照射を停止するステップ460。ステップ415における注視点の検出の処理を実現するために、本実施形態のECU16は、室内カメラ5からの撮影画像に対して周知の画像認識技術を用いることで、ドライバ9の視線方向を検出し、その検出した視線方向の情報車両の内部の情報の一例に相当するをレーザビームECU11に出力する。そしてレーザビームECU11は、この視線方向の先にある車室1内の位置を、車室内の各部の3次元位置を示すデータに基づいて特定し、当該位置をスタートポイントとする。以上のようなレーザビームECU11の作動により、第1レーザ照射装置3が、目標ポイントを照射し続けている間、第2レーザ照射装置4は、乗員の視線の先から照射を開始し、その照射位置を、決定した軌跡に沿って移動させ、場合によっては目標ポイントまで辿り着かせる。このように、レーザビームECU11は、複数のレーザ照射装置のうち、第1のレーザ照射装置3については、その照射位置を移動させながら照射を行わせ、それと同時に、第2のレーザ照射装置4については、その照射位置を停止させながら照射を行わせる。このように、第1のレーザ照射装置4による照射位置は移動されながら、第2のレーザ照射装置4による照射位置は固定されるので、複数のレーザ照射装置の照射位置を同時に移動してしまって乗員に混乱を与えてしまう可能性が低減される。また、レーザビームECU11は、視線方向検出装置としてのECU16が検出した視線方向の先の位置をスタートポイントとして選択し、さらに、第2レーザ照射装置4の照射位置が、選択されたスタートポイントから始まり、目標ポイントまで移動するよう、レーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御する。このように、可視光レーザの照射位置が、ドライバの視線の先から始まって目標ポイントまで誘導されるので、ドライバにとっての可視光レーザの視認性が向上し、ドライバは、より容易に可視光レーザの照射に気づくことができる。第11実施形態次に、本発明の第11実施形態について説明する。本実施形態が第1実施形態と異なるのは、本実施形態のレーザビームECU11が図3に示した処理に代えて図22にフローチャートとして示す処理を繰り返し実行することである。可視光レーザビーム照射システムは、この処理を実現するために、図23に示すように、車両の前端左側、前端中央、前端右側、後端右側、後端中央、後端左側のそれぞれに、障害物センサ21、22、23、42、43、44を有している。障害物センサ21、22、23、42、43、44のそれぞれは、車両左前方、正面前方、右前方、右後方、真後ろ、左後方のそれぞれの方向にある障害物、および車両から当該障害物までの距離を検出し、その検出結果をレーザビームECU11に出力するようになっている。ここで、前方左側障害物センサ21、22、23、42、43、44が検出可能な距離としては、障害物が遠距離例えば50cm~30cm、中距離例えば30cm~20cm、近距離例えば20cm以下のいずれにあるかというレベルの粗さの距離であってもよいし、あるいはもっと詳細な距離例えば1cm刻みの距離であってもよい。これら障害物センサ21、22、23、42、43、44からの信号を受けたレーザビームECU11は、どの障害物センサが障害物を検出したかによって、車両周辺のどの位置に障害物があるかを検出することができる。また、可視光レーザビーム照射システムは、車両の後方を撮影する後方カメラ48および後方カメラ48が撮影した後方の画像を乗員に表示するディスプレイ49を有している。レーザビームECU11は、図22の1回の処理において、いずれかの障害物センサから障害物を検出した旨の信号を受信するとステップ510、当該受信した信号に基づいて、障害物の位置および障害物までの距離を特定し、特定した位置および距離の情報に基づいて、可視光レーザの照射位置の目標ポイント、スタートポイント、および軌跡を決定するステップ520。そして、決定したスタートポイントに可視光レーザを照射させるよう、使用レーザ照射装置を制御しステップ530、さらに、決定した軌跡を通って目標ポイントに照射位置が辿り着くように、使用レーザ照射装置を制御するステップ540。さらに、障害物センサ21、22、23、42、43、44から、障害物を検出した旨の信号を更に検出しているか否かに基づいて、障害物が現在も接近中であるか否かを判定しステップ560、接近している場合は、ステップ520~540の処理を再度実行し、接近しなくなった場合には、使用レーザ照射装置の照射を停止するステップ570。ここで、ステップ520における目標ポイント、スタートポイント、および軌跡の決定方法について説明する。レーザビームECU11は、このステップ520において、障害物を検出した障害物検出センサが前方左側障害物センサ21、前方中央障害物センサ22、前方右側障害物センサ23のうちいずれかである場合、目標ポイント、スタートポイント、および軌跡の位置の範囲以下、照射範囲というを、車室1内の前端部に決定する。より具体的には、図24に示すように、前方左側障害物センサ21、前方中央障害物センサ22、前方右側障害物センサ23のうち、検出した障害物センサと、設計上のすなわち、あらかじめ定められた仮想的なドライバの頭の位置24とを結ぶ線に沿った範囲を、照射範囲とする。例えば、前方左側障害物センサ21が障害物を検出した場合は、仮想線25に沿った、インストルメントパネル上面7aおよびフロントガラス越しのボンネット位置を含む領域31を、照射範囲とする。また例えば、前方中央障害物センサ22が障害物を検出した場合は、仮想線26に沿った、インストルメントパネル上面7aおよびフロントガラス越しのボンネット位置を含む領域32を、照射範囲とする。また例えば、前方右側障害物センサ23が障害物を検出した場合は、仮想線27に沿った、インストルメントパネル上面7aおよびフロントガラス越しのボンネット位置を含む領域33を、照射範囲とする。そして、スタートポイントは、当該照射範囲のうち最もドライバに近い位置とし、軌跡は、スタートポイントから目標ポイントの間の直線的な往復移動の軌跡としてもよい。この場合、目標ポイントのうちは、検出した障害物までの距離が長いほど、ドライバの位置から遠ざかるようにする。例えば、図25に示すように、障害物が近距離にあると検出した場合は、スタートポイントから目標ポイントまでの長さは最小長さ61とし、障害物が中距離にあると検出した場合は、スタートポイントから目標ポイントまでの長さは中間長さ62とし、障害物が遠距離にあると検出した場合は、スタートポイントから目標ポイントまでの長さは最大長さ63とする。したがって、ステップ540では、障害物が近距離、中距離、遠距離のいずれかであるかに応じて、使用レーザ照射装置の角度の変化範囲を、角度範囲81、82、83のうちの対応するいずれかに制御する。このように、レーザビームECU11は、レーザ光の照射位置の軌跡の長さが、障害物検出装置が検出した障害物までの距離が長くなるほど増大するよう、レーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御し、さらに、レーザ光の照射位置の軌跡の方向が、ドライバから障害物までの方向に追従して変化するよう、レーザ照射装置の照射のオンオフおよび照射方向を制御する。なお、ここでいう障害物までの方向に追従して変化するとは、障害物までの方向がある方向に変化すれば少なくともその方向に変化することをいう。また、このように、障害物までの距離が、可視光レーザの照射位置の軌跡の長さの増大減少に合わせて増大減少するので、乗員は、可視光レーザによる表示によって障害物までの距離を直感的に把握することができるようになる。また、ドライバから見た障害物までの方向と照射位置の軌跡の方向とが類似するので、ドライバはより直感的に障害物までの方向を把握することができるようになる。また、ステップ520において、レーザビームECU11は、障害物を検出した障害物検出センサが後方右側障害物センサ42、後方中央障害物センサ43、および後方左側障害物センサ44のうちいずれかである場合、後方障害物距離検出装置が検出した障害物の位置に対応するディスプレイ49の表示画面内の位置の変化に追従して変化するように、目標ポイントを決定する。なお、ここでいう表示画面内の位置の変化に追従して変化するとは、表示画面内の位置がある方向に移動すれば少なくともその方向に移動することをいう。図26に、車両後方を表示する表示画面40と目標ポイント45、46、47との関係の一例を示す。この図の例においては、目標ポイント45~47は、表示画面40の周囲に配置された外枠50の位置とする。そして、後方右側障害物センサ42が障害物を検出した場合はポイント47を目標ポイントとし、後方中央障害物センサ43が障害物を検出した場合はポイント46を目標ポイントとし、後方左側障害物センサ44が障害物を検出した場合はポイント45を目標ポイントとする。なお、このとき決定するスタートポイントは、当該目標ポイントと同じ位置であってもよいし同じ位置でなくともよい。また、このとき決定する軌跡は、停止し続ける軌跡換言すれば軌跡なしであってもよいし、それ以外の軌跡であってもよい。ステップ540では、ステップ520の結果に従い、後方の障害物の位置が後方画像表示画面40中の右、左、中央のいずれの位置に該当するかに追従して、使用レーザ照射装置の照射方向を変化させる。また、ステップ540においては、図26の目標ポイント45、46、47に照射する可視光レーザの色および照射輝度を、障害物までの距離に応じて、第3および第4実施形態で説明したような技術を用いて変化させてもよい。例えば、障害物が遠距離にある場合は緑色で常時点灯させ、中距離にある場合は緑色点滅させ、近距離にある場合は赤色で常時点灯させるようになっていてもよい。このように、ドライバからは死角となる後方の撮影画像が表示されたディスプレイ上にて、障害物の存在位置が可視光レーザの照射によって示されるので、乗員は、可視光レーザによる表示によって障害物の存在を直感的に把握することができるようになる。第12実施形態次に、本発明の第12実施形態について説明する。本実施形態が第7実施形態と構成上異なるのは、本実施形態の可視光レーザビーム照射システムが、図27に示すように、走査機構34gを有していること、および、レーザビームECU11が有する方向位置対応テーブル11bの内容である。この走査機構34gは、レーザビーム照射装置3およびレーザビーム照射装置4のそれぞれに1つずつ付随して設けられ、対応するレーザビーム照射装置からのレーザ光レーザビーム30を所望の方向に向けるための装置である。図28に示すように、この走査機構34gは、ミラー34h、第1軸回転機構34j、および第2軸回転機構34kを備えている。ミラー34hは、光源34bの方向にその反射面を向けている鏡である。光源34bからレンズ34dを通って射出されるレーザ光のほとんど全体が、このミラー34hに入射するよう、ミラー34hの配置例えば、レンズ34dとミラー34hとの間隔は決められている。したがってレーザ光の経路の観点から見れば、走査機構34gは、ビーム拡散率制御機構の後段に設けられていることになる。ここで、ビーム拡散率制御機構とは、レンズ34d、モータ34e、およびギア機構34fから成るものをいう。すなわち、ビーム拡散率制御機構は、光生成部34aと走査機構34gとの間にあり、光生成部34aからのレーザ光の拡散率を制御して調節し、ひいては、レーザ光のビーム径を制御する機構である。ここで、ビーム径とは、車両内の照射対象の物体の表面における、レーザ光の照射領域以下、単に照射領域というの径φをいう。第1軸回転機構34jおよび第2軸回転機構34kはそれぞれ、レーザビームECU11の制御に応じて、第1の軸および第2の軸の周りにミラー34hを回転させる機構である。ここで、第1の軸および第2の軸は、互いに例えば90°に傾いている。ミラー34hの第1の軸の周りの回転角αおよび第2の軸の周りの回転角βが決まれば、ミラー34hが反射するレーザ光の照射方向が一意に決まる。このような構成においても、第7実施形態と同様に、レーザ光の光束の拡散率が変化する。例えば、図27においては、光源34bすなわち、光生成部34aの出射端からレンズ34dの中心までの距離以下、レンズ距離というLがレンズ34dの焦点距離と一致しているので、レンズ34dから放出され走査機構34gで反射される光束30は平行光束となる。また、図29においては、光源34bとレンズ34dとの間の距離が図27の場合よりも長くなっているので、レンズ34dから放出され走査機構34gで反射される光束30の拡散率は図27の場合よりも小さくなり、光束は進行方向に収縮する。また、図30においては、光源34bとレンズ34dとの間の距離が図27の場合よりも短くなっているので、レンズ34dから放出され走査機構34gで反射される光束30の拡散率は図27の場合よりも高くなる。光束30の拡散率が大きくなるという作用は、レーザ光のビーム径が大きくなるという効果に寄与する。したがって、レンズ距離Lを制御することで、レンズ距離Lの値に応じてレーザ光のビーム径の大小を制御することができる。レーザビームECU11は、このようにレンズ距離Lを制御することで、照射領域におけるビーム径を目標の値に合わせることができる。具体的には、本実施形態のレーザビームECU11は、方向位置対応テーブル11bとして、図31に示すような構成のテーブルを有している。この方向位置対応テーブル11bは、レンズ距離L、走査機構34gの第1の軸の周りの回転角α、第2の軸の周りの回転角β、ミラー34hから照射領域までの距離S、および照射領域におけるビーム径φの対応関係を規定するデータテーブルである。車室内の構成、ならびに、レーザ照射装置および走査機構34gの構成と配置が決まれば、角度α、βおよびレンズ距離Lの値に応じて、距離Sおよびビーム径φが一意に決まるので、このようなテーブルを可視光レーザビーム照射システムの設置時等にあらかじめ作成しておくことができる。したがって、レーザビームECU11は、角度α、βを制御することで、照射領域の位置を決定することができ、また、角度α、βが決まると、その角度α、βを方向位置対応テーブル11bに適用することで、レンズ距離Lとビーム径φとの1対1の対応関係を特定し、その特定した対応関係に基づいて、所望のビーム径φを実現するように、レンズ距離Lを制御することができる。例えば、図32に示すように、回転角αの値がα2であり、回転角βの値がβ2である場合、方向位置対応テーブル11bによれば、ミラー34hから照射領域までの距離Sの値はS2,2となる。そして、方向位置対応テーブル11bによれば、照射領域のビーム径φの値をφ1,2,2にしたい場合には、レンズ距離Lの値をL1にすればよいことがわかる。例えば、図33に示すように、回転角αの値がα3であり、回転角βの値がβ3である場合、方向位置対応テーブル11bによれば、ミラー34hから照射領域までの距離Sの値はS3,3となる。そして、方向位置対応テーブル11bによれば、照射領域のビーム径φの値をφ1,3,3にしたい場合には、レンズ距離Lの値をL1にすればよいことがわかる。なお、レーザビームECU11は、目標のビーム径φが大きくなるにつれ、レーザの出力強度を高くするようになっていてもよい。このようにすることで、ビーム径φが大きくなるにつれて照射領域の面積が大きくなり、その結果照射領域の単位面積当りの明るさが低下する効果を抑えることができる。以上説明した通り、可視光レーザビーム照射システムが、レーザ照射装置3、4が放出した可視光レーザを反射する走査機構34g反射部の一例に相当するを備え、レーザビームECU11が、この走査機構34gが可視光レーザを反射する方向を制御するようになっている。そして、レーザ照射装置3、4は、可視光レーザを生成して反射部に照射する光生成部34aと、光生成部34aおよび走査機構34gの間に位置して可視光レーザのビームの拡散率を制御するビーム拡散率制御機構34d、34e、34fとを備え、レーザビームECU11は、ビーム拡散率制御機構34d、34e、34fを制御することで、ビーム径φを制御するようになっている。このように、レーザビームECU11が、走査機構34gを用いて可視光レーザを反射する方向を制御することで、容易に可視光レーザの照射対象を変化させることができる。また、このように、レーザビームECU11が、可視光レーザの光束の拡散率を変化させることで、照射位置に照射された可視光レーザの径φを制御することができる。また、ビーム拡散率制御機構34d、34e、34fは、可視光レーザを通すレンズ34dを含んでいる。この場合、レーザビームECU11は、レンズ34dの光生成部34aに対するレンズ距離Lを制御することで、ビーム径を制御する。このような構成により、レンズ34dの位置の制御という簡易な制御によって、可視光レーザの照射領域の径φを制御することが可能となる。また、レーザビームECU11は、ミラー34hの回転角α、βと、照射対象の物体における照射領域の径と、レンズ距離との対応関係を示す方向位置対応テーブル11bに基づいて、照射領域の径を制御するようになっている。このようになっていることで、あらかじめ作成されたデータに基づいて照射領域のビーム径φを制御することができるので、制御のための計算処理の内容が簡易になる。第13実施形態以下、本発明の第13実施形態について説明する。本実施形態が第3実施形態と異なるのは、本実施形態のレーザビームECU11が、図3に示した処理に代えて図34に示す処理を実行する点にある。なお、図34の処理中、ステップ600、605、620、660の処理内容は、それぞれ図3のステップ100、105、120、160の処理内容と同じである。この図34の処理の各回において、レーザビームECU11は、可視光レーザの照射開始のタイミングであると判定した場合ステップ600、続いて可視光レーザの照射位置の目標ポイントを特定するステップ605。続いてステップ610では、車室1内におけるドライバの注視点を、第10実施形態のステップ415と同じ方法で特定する。さらにステップ610では、ドライバの有効視野を特定する。有効視野とは、注視点から角度にして5°以上離れ、かつ30°以内にある点をいう。ここで、角度とは、ドライバの目の位置デフォルトの固定位置でもよいし、検出した目の位置でもよいから見た角度をいう。さらにステップ610では、このようにドライバの注視点から外れた有効視野の範囲内の一点をスタートポイントとして特定する。続いてステップ620では、スタートポイントから目標ポイントまでの照射位置の軌跡を決定し、続いてステップ625では、可視光レーザの表示態様を決定する。表示態様としては、例えば、可視光レーザの出力強度、および、第12実施形態におけるビーム径等がある。続いてステップ630では、決定したスタートポイントからレーザ照射装置4による可視光レーザの照射を開始させる。なおこの際、レーザ照射装置3の照射位置は、第10実施形態のように、目標ポイントに固定されていてもよい。続いてステップ640では、決定した軌跡および表示態様でレーザ照射装置4からの可視光レーザの照射位置、ビーム径、出力強度等を変化させる。そしてレーザビームECU11は、このステップ640の処理を、ドライバの注視点が目標ポイントの近傍に入るまで継続する。なお、目標ポイント近傍に注視点が入ったとは、目標ポイントが人間の弁別視野内に入ったことを意味する。弁別視野とは、注視点から角度にして5°以内にある点をいう。ここで、角度とは、ドライバの目の位置から見た角度をいう。なおここでも、注視点については、第10実施形態のステップ415と同じ方法で特定する。ドライバの注視点が目標ポイントの近傍に入ると、続いてステップ660で、レーザ照射装置4による可視光レーザの照射を停止する。このとき、レーザ照射装置3による可視光レーザの照射も停止するようになっていてもよい。以上のようなレーザビームECU11の作動により、レーザ照射装置4は、ドライバの視線から外れた近傍具体的には有効視野内から照射を開始し、その照射位置を、決定した軌跡に沿って移動させ、場合によっては目標ポイントまで辿り着かせる。このように、可視光レーザの照射位置が、ドライバの視線の先から少しずれた位置から始まって目標ポイントまで誘導されるので、ドライバにとっての可視光レーザの視認性が向上し、ドライバは、より容易に可視光レーザの照射に気付くことができる。また、ドライバが運転行動に必要なものを注視している場合、注視点へ可視光レーザを照射してしまうとドライバの視界を妨げる恐れがある。そのような場合には、上記のように、視線方向から外れた位置にスタートポイントを設定することで、ドライバの視界を妨げることがなくなる。このように、ドライバが周辺視界内においてレーザビームの照射に気付くようにすることが安全かつ効果的である。また、ドライバがフロントガラス越しに車両前方の道路を見ている場合には、視線方向車両内の注視点であるフロントガラスに可視光レーザを照射しても、ドライバは可視光レーザに気付かない可能性がある。そのような場合には、上記のように視線方向から外れた位置にスタートポイントを設定することで、ドライバが可視光レーザに気付く可能性が高くなる。このために、レーザビームECU11は、注視点がフロントガラスである場合には、注視点に最も近く、かつフロントガラスでない位置を、スタートポイントとしてもよい。以下、レーザビームECU11の制御による可視光レーザビームの表示態様について説明する。表示態様としては様々なものが考えられる。ドライバの有効視野内では、表示が動いたり、明るさが変わったり、形状が変わったりする表示は気付きやすいという特徴がある。その性質を利用する表示態様として、図35~図43に示すようなものがある。図35~図37の例では、ドライバの視線方向94の近傍の有効視野内のスタートポイント95aから可視光レーザの表示を開始し、続いて領域95b、さらに領域95cに向けてビーム径を大きくしながら照射領域を移動させる。このように制御すると、表示の動きや大きさの変化によりドライバは表示に気付きやすい。そして、図36に示すように、ドライバの視線94の先の注視点が目標ポイント近傍に達したら具体的には、ドライバの弁別視野内に目標ポイントが入ったら、図37に示すように、ビーム径を徐々に小さくし、最終的にレーザ照射装置4からの可視光レーザの照射を停止するようになっていてもよい。あるいは、ビーム径および照射領域の変化を停止して所定時間だけ固定するようになっていてもよい。このように、照射位置に照射された可視光レーザの径を制御することで、ドライバに照射位置を強く印象付けることができる。また、図38の例のように、ビーム径を制御するのではなく、可視光レーザの照射位置を移動させる範囲すなわち、走査範囲が、徐々に大きくなるよう、可視光レーザの照射位置軌跡96を、徐々に拡大するらせん状になるように設定してもよい。このように、照射位置に照射された可視光レーザの移動範囲を徐々に大きくすることで、ドライバに照射位置を強く印象付けることができる。また、図39~図41に例示すように、照射領域を目標ポイントに固定して、ビーム径を時間とともに変化させるようになっていてもよい。また、この例においては、レーザビーム表示にドライバが気付き、視線方向94の先の注視点が目標ポイント97近傍に達した場合、レーザビームECU11は、図43に示すように、レーザビーム径を徐々に小さくしていき、最終的にレーザ照射装置4のレーザビームの照射を停止するようになっていてもよい。あるいは、ビーム径および照射領域の変化を止めて所定時間だけ固定するようになっていてもよい。このように、レーザビームECU11は、レーザ照射装置4による可視光レーザの照射の目標ポイントを決定し、また、車両のドライバの注視点を特定し、また、特定した注視点が目標ポイントの近傍に入ったことに基づいて、可視光レーザの照射を停止するようになっていてもよい。あるいは、可視光レーザの照射位置を固定すると共に、可視光レーザの照射対象の物体の表面における、可視光レーザの照射領域の径を固定するようになっていてもよい。このように制御することで、ドライバの視線を目標ポイントに早く到達させることができる。また、レーザビームECU11は、第1実施形態に記載の方向位置対応テーブル11bを用いて、目標ポイントの位置にある装置を、対象箇所の識別子具体的には装置の名称に基づいて特定してもよい。そしてレーザビームECU11は、目標ポイントにある装置がドライバによって操作されたことを、当該装置からの電気信号に基づいて検知することができるようになっていてもよい。この場合、当該装置が操作されたときに当該装置から出力される信号は、当該装置の名称および当該装置が操作された旨を示す情報を含んでいる。そしてレーザビームECU11は、目標ポイントの装置が操作されたことを検知した場合、レーザビーム径を徐々に小さくしていき、最終的にレーザ照射装置4のレーザビームの照射を停止するようになっていてもよい。あるいは、ビーム径および照射領域の変化を止めて所定時間だけ固定するようになっていてもよい。このように制御することで、目標ポイントにある装置を早くドライバに操作させることができる。他の実施形態以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明の範囲は、上記実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の各発明特定事項の機能を実現し得る種々の形態を包含するものである。例えば、上記の実施形態においては、ECU12、14、16は、車両内外の情報を取得または算出し、その取得または算出した情報に基づいて可視光レーザによる表示が必要であるか否かを判定し、必要であると判定した場合は、さらに照射対象物を特定し、この特定した照射対象物の情報を含む可視光レーザ照射指令信号をレーザビームECU11に出力するようになっている。しかし、必ずしもこのようになっておらずともよく、例えば、ECU12、14、16は、車両内外の情報を取得または算出し、その取得または算出した情報をそのままレーザビームECU11に出力するようになっていてもよい。この場合、レーザビームECU11が、受けた情報に基づいて可視光レーザによる表示が必要であるか否かを判定し、必要であると判定した場合は、さらに照射対象物を特定するようになっていればよい。また、照射位置の軌跡としては、上記のようなものに限らず、可視光レーザの照射開始時のスタートポイントにおいて必ず円の軌跡を辿るようになっていてもよいし、また、目標ポイントにおいて必ず円の軌跡を辿るようになっていてもよい。また、第1実施形態においては、可視光レーザの照射位置の軌跡が、ドライバに求められるアクションの違いによって変化するようになっていたが、必ずしもこのようになっておらずともよく、例えば、可視光レーザが一点を指示する必要がある場合には回転の軌跡を採用し、方向を指示する必要があるときはその方向への往復の軌跡を採用するようになっていてもよい。また、第2実施形態においては、車両周辺の二輪車または車両の移動方向は、車両の周囲の障害物までの距離を繰り返し検出する障害物距離センサを用いて特定するようになっていてもよい。また、第3実施形態においては、可視光レーザの照射の原因となる車両内外の状況の緊急度が高いほど、点滅または明滅の周期が短くなるよう、図12のステップ125で輝度変化態様を決定してもよい。また、第4実施形態においては、照射色の制御を実現するために、本実施形態のレーザ照射装置3およびレーザ照射装置4が、互いに異なる色例えば赤と緑の可視光レーザを照射するようになっていてもよい。この場合、レーザビームECU11は、あるときはレーザ照射装置3のみに照射位置を照射させこれによって例えば照射位置が赤く照らされる、またあるときはレーザ照射装置4のみに照射位置を照射させこれによって例えば照射位置が緑色に照らされる、またあるときはレーザ照射装置3およびレーザ照射装置4の両方に同時に照射位置を照射させるこれによって例えば照射位置が黄色に照らされる。また、第5実施形態においては、可視光レーザの照射位置の軌跡のどの位置が現在照射されているか例えば、照射位置の軌跡上の進捗度に基づいて、音出力態様を変化させるようになっていてもよい。例えば、照射開始時、照射位置移動中、および照射終了時に、それぞれ所定の異なる音をスピーカ8に出力させるようになっていてもよい。また、第7実施形態においては、可視光レーザの照射位置の軌跡のどの位置が現在照射されているか例えば、照射位置の軌跡上の進捗度に基づいて、照射位置の移動速度を変化させるようになっていてもよい。例えば、照射位置が目標ポイントに近づくほど移動速度を増加させるようになっていてもよい。また、第11実施形態において、複数の障害物センサからの信号に基づいて障害物の位置および障害物までの距離を特定する機能は、レーザビームECU11でなく、他のECUが行うようになっていてもよい。その場合、当該他のECUは、検出した障害物の位置および障害物までの距離の情報をレーザビームECU11に出力するようになっていてもよい。また、第11実施形態においては、後方に障害物が検出されたときには、ディスプレイ49の表示画面の周辺に照射位置を決定するようになっているが、このような場合に、後方障害物距離検出装置が検出した障害物の位置に対応するディスプレイ49の表示画面内の位置の変化に追従して変化するように、ディスプレイ49内で目標ポイントを決定するようになっていてもよい。また、レーザ照射装置3、4の搭載位置は、天井部2に限らず、車室1内に可視光レーザを照射できる位置ならどのような位置でもよい。また、室内カメラ5の搭載位置は、天井部2に限らず、ドライバ9の顔を撮影できる位置なら、どのような位置でもよい。また、可視光レーザビーム照射システムの必須構成要素は、レーザ照射装置3およびレーザ照射装置4のうちいずれかと、レーザビームECU11のみである。したがって、他の構成要素は、可視光レーザビーム照射システムに含まれていてもいなくてもよい。"