シャフトと、前記シャフトと一体回転する磁極を備えたポールコアと、前記ポールコアに固定され、巻線部、前記巻線部の軸方向両側にそれぞれ設けられた第1鍔部および第2鍔部、前記第1および第2鍔部からそれぞれ径方向外側に延設された第1および第2係止部、前記第1および第2係止部からさらに径方向外側に延設された第1および第2抜け止め部とを有するボビンと、導線を前記ボビンに巻回して構成され、前記導線の巻き終わり部が前記第2係止部に巻回係止され、前記第2係止部を介して前記導線の巻き終わり部から引き出された口出し線が、前記第1係止部に巻回係止されるとともに、前記導線が前記第1および第2抜け止め部により径方向の移動を規制されている界磁コイルと、前記シャフトに固定され、前記導線の口出し線と電気的に接続されるスリップリングとを備え、前記第2係止部の径方向長さが、前記第1係止部の径方向長さよりも小さいことを特徴とする回転電機の回転子。前記第2抜け止め部は、その周方向端部から径方向内側へ突設された突起部を備え、前記第2鍔部と前記第2抜け止め部との径方向の間隙が、周方向から前記第2係止部に近づくにつれて小さくなるようなテーパー形状が、前記突起部の先端に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の回転電機の回転子。前記導線が前記第2抜け止め部により径方向の移動を規制されている長さが、前記導線の線径の1倍以下であることを特徴とする請求項1または2に記載の回転電機の回転子。前記ボビンは、前記第2鍔部から突出されるとともに周方向に複数延設され、前記界磁コイルと前記ポールコアとの絶縁を確保するカバー部を備え、前記第2係止部を介して隣接する前記カバー部の間の周方向間隔が、前記第2係止部を介さずに隣接する前記カバー部の間の周方向間隔よりも大きいことを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の回転電機の回転子。請求項1から4のいずれかに記載の回転電機の回転子を備えたことを特徴とする回転電機。前記回転電機は車両用交流発電機であることを特徴とする請求項5に記載の回転電機。ここで、特許文献1に記載の巻線用ボビンの構造に奇数層数で導線を巻回する場合、導線の巻き終わり部がまず最初に係止される第2の係止部およびその後に係止される第1の係止部のいずれの箇所においても、導線を巻回することで係止しているが、各係止部に完全に沿った状態で隙間なく導線を巻回することができず、導線と各係止部の間には多少の遊びが生じた状態で導線が巻回係止されることになる。また、特許文献1に記載の巻線用ボビンでは、導線が巻線用ボビンの巻線部に巻回された後、導線の巻き終わり部がこの巻線部から軸方向一端側に位置する第2の係止部に巻回係止され、再び軸方向他端側に向かって引き出される構造である。このため、第2の係止部のいずれの箇所においても導線の巻回回数は均一になり、例えば従来は生産性を向上させるため1重に巻回されて構成されていた。一方、導線が第2の係止部に係止された後に第1の係止部に巻回される場合は、導線は第1の係止部の軸方向一端側第2の係止部側から巻回され始め、最終的に第1の係止部からさらに軸方向他端側に位置するスリップリングに接続される必要があり、巻回された導線は第1の係止部から軸方向他端側に引き出されることになる。このため、第1の係止部における巻回始めの箇所と巻回終わりの箇所が重なる箇所においては、他の箇所よりも巻回回数が1回増えることになる。従来、第1の係止部に巻回係止された導線の口出し線は、スリップリングのターミナル部に固定される際に所定の張力を持って接続されるため、導線は第1の係止部に例えば2重に巻回されて係止されており、上述の第1の係止部における巻回始めの箇所と巻回終わりの箇所が重なる箇所においては3重に巻回されていた。加えて、従来は第1および第2の係止部が同形状に形成された巻線用ボビンが用いられており、上述の様に少なくとも導線を3重に巻回する必要があったため、第1および第2の係止部の径方向の長さは、導線の線径の3倍以上有する必要があった。ここで、特許文献1に記載の巻線用ボビンが用いられている回転子を有する回転電機の動作時には、回転子に固定された巻線用ボビンに巻回係止されている導線も、遠心力により径方向に浮き上がる力を受けることになる。この時、第1の係止部に巻回されている導線部分は、上述のように多少の遊びがある状態で巻回されているが、導線の口出し線が所定の張力を有した状態でスリップリングに緊締されることで、ある程度は遠心力に対し浮き上がることを抑制できている。しかし一方で、第2の係止部に巻回されている導線部分については、上述のスリップリングに接続される箇所ほど張力を有しているわけではない。加えて、第2の係止部において導線は1重にしか巻回されていないことから、遠心力に対し容易に径方向外側に浮き上がることが考えられる。このため、浮き上がった導線が径方向外側に配設されている回転子の爪状磁極に衝突して短絡する恐れがあった。また、回転電機の回転速度が変化する場合にも、この回転速度の変化が回転子に加わり、その結果導線に繰り返し応力が加わり断線する恐れがあり、導線の耐久性が低下し回転電機の信頼性を損ねるという問題があった。ここで、例えば第1および第2の係止部の径方向の長さを、従来よりも小さくする例えば、導線の線径の2倍程度ことによって、遠心力に対する導線の浮き上がりは抑制することができるが、一方で第1の係止部においては導線を3重に巻回する場合もあり、導線の巻回作業性が悪化することが懸念される。本発明は、上記の問題を解決するためになされたもので、ボビンの係止部に対する導線の巻回作業性を過度に悪化させることなく、遠心力による導線の浮き上がりを抑制することで、信頼性および耐久性を向上させた回転電機の回転子を提供することを目的とする。この発明に係る回転電機の回転子は、シャフトと、前記シャフトと一体回転する磁極を備えたポールコアと、前記ポールコアに固定され、巻線部、前記巻線部の軸方向両側にそれぞれ設けられた第1鍔部および第2鍔部、前記第1および第2鍔部からそれぞれ径方向外側に延設された第1および第2係止部、前記第1および第2係止部からさらに径方向外側に延設された第1および第2抜け止め部とを有するボビンと、導線を前記ボビンに巻回して構成され、前記導線の巻き終わり部が前記第2係止部に巻回係止され、前記第2係止部を介して前記導線の巻き終わり部から引き出された口出し線が、前記第1係止部に巻回係止されるとともに、前記導線が前記第1および第2抜け止め部により径方向の移動を規制されている界磁コイルと、前記シャフトに固定され、前記導線の口出し線と電気的に接続されるスリップリングとを備え、前記第2係止部の径方向長さが、前記第1係止部の径方向長さよりも小さくなるように構成したものである。本発明によれば、導線が巻回係止される第1および第2係止部の径方向の長さについて、第2係止部が第1係止部よりも小さくなるように構成したため、回転子の回転時に第2係止部に巻回係止された導線部分が遠心力で浮き上がることを従来よりも抑制でき、回転子の信頼性および耐久性を向上させることができる。さらに、本発明は第2係止部の径方向の長さのみを小さくしたため、第1係止部においては従来と同様の導線巻回作業性を確保できるので、巻回作業性が過度に悪化することもない。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1の交流発電機を示す側断面図、図2は、本発明の実施の形態1の交流発電機の回転子を示す側面図、図3は、本発明の実施の形態1の交流発電機の回転子を示す正面図である。図4は、本発明の実施の形態1の交流発電機のボビンを示す正面図、図5は、本発明の実施の形態1の交流発電機の回転子の要部を示す側断面図、図6は、本発明の実施の形態1の交流発電機のボビンの要部を示す拡大正面図である。以下、この発明の実施の形態1について、図に基づいて説明する。各図において同一、または相当部材、部位については、同一符号を付して説明する。この交流発電機100では、通しボルト22により一体化されたフロントブラケット1、リヤブラケット2からなるケース3と、これらフロント、リヤブラケット1、2に固定され、固定子コア20とこの固定子コア20に巻装された固定子コイル21とからなる固定子9と、フロントブラケット1に取付けられたフロント軸受23とリヤブラケット2に取付けられたリヤ軸受24とにより両端部がそれぞれ回転自在に支持され、一端部にプーリ4が固定されたシャフト5と、固定子9の内側に設けられシャフト5に固定された回転子6と、シャフト5の他端部に固定され、回転子6に電流を供給するスリップリング10と、固定子コイル21と電気的に接続され交流出力を直流に変換する整流器14と、回転子6に電気的に接続され、固定子コイル21で生じる交流電圧を所定範囲内に制御する電圧調整器13とを備えている。スリップリング10の表面には、ブラシホルダ12内に収納された一対のブラシ11が摺接するようになっていて、ブラシホルダ12には、電圧調整器13が固定されている。フロントブラケット1には、内径側に複数の吸入孔1aが形成され、外径側に複数の排出孔1bが形成されている。リヤブラケット2には、内径側に複数の吸入孔2aが形成され、外径側に複数の排出孔2bが形成されている。上記回転子6は、ボビン50と、このボビン50にエナメル銅線である導線40が複数層にわたって巻回され電流を流して磁束を発生する界磁コイル15と、この界磁コイル15を覆って設けられ、磁束によりN極、S極に着磁される一対のポールコア16、17と、プーリ4側のフロント側ポールコア16の端面に固定されたフロント側ファン7と、反プーリ4側のリヤ側ポールコア17の端面に固定されたリヤ側ファン8とを備えている。フロント側ポールコア16及びリヤ側ポールコア17は、それぞれフロント側ボス部16a、リヤ側ボス部17aと、各ボス部16a、17aの一端縁部から径方向外側に延設された厚肉リング状のフロント側、リヤ側継鉄部16b、17bと、この両継鉄部16b、17bの外周部から軸方向他端側に延設され、爪形状で互いに噛み合った複数のフロント側爪状磁極18、リヤ側爪状磁極19とから構成されており、主に低炭素鋼で鍛造製法により製作されている。固定子9は、回転子6からの回転磁界が通る固定子コア20と、この固定子コア20に巻回され、回転子6の回転に伴い界磁コイル15からの磁束の変化で交流出力が生じる固定子コイル21とを備えている。固定子コイル21は、3相Y形結線された二つの3相交流巻線により構成され、二つの3相交流巻線には位相差が与えられている。整流器14は、馬蹄形をしたアルミニウム製の第1のヒートシンク30と、この第1のヒートシンク30の表面上に周方向に間隔をおいて配置された直方体形状の第1の一方向性通電素子体31と、この第1のヒートシンク30の径方向の外側に配置され馬蹄形をしたアルミニウム製の第2のヒートシンク32と、この第2のヒートシンク32上に周方向に間隔をおいて配置された直方体形状の第2の一方向性通電素子体33と、この第2の一方向性通電素子体33を覆って設けられ馬蹄形をしたサーキットボード34とを備えている。アルミニウム製の第1のヒートシンク30の裏面上には複数の放熱性フィン30aが放射状に形成されている。第1の一方向性通電素子体31は、ダイオードが絶縁性樹脂によりインサートモールド成形で形成されている。アルミニウム製の第2のヒートシンク32の裏面の一部はリヤブラケット2と面接触している。第2の一方向性通電素子体33は、ダイオードが絶縁性樹脂によりインサートモールド成形で形成されている。サーキットボード34は、複数のターミナル35がインサートモールド成形されて形成されている。このターミナル35により、第1の一方向性通電素子体31と第2の一方向性通電素子体33とはブリッジ回路を構成するように接続されている。また、ターミナル35により、固定子コイル21と整流器14は接続されている。ボビン50は、絶縁材であるナイロン樹脂で成形され、円筒形状の巻線部59に導線が所定回巻回されて界磁コイル15が形成される。また、ボビン50は、フロント側およびリヤ側ボス部16a、17aとフロント側およびリヤ側継鉄部16b、17bとフロント側およびリヤ側爪状磁極18、19で囲まれた空間内に配設され、巻線部59をフロント側、リヤ側ボス部16a、17aに外嵌状態に嵌装してフロント側、リヤ側ポールコア16、17に装着されている。ボビン50の巻線部59のスリップリング10側には第1鍔部51が形成されており、反スリップリング10側には第2鍔部52が形成されている。第1鍔部51及び第2鍔部52には、それぞれ周方向に沿って軸線方向に突出した回り止め部53が等分間隔で形成されている。この回り止め部53は、フロント側爪状磁極18、リヤ側爪状磁極19の各根元部に嵌着される嵌着部54と、この嵌着部54よりも肉厚が厚く、隣接したフロント側爪状磁極18の基端部間及び隣接したリヤ側爪状磁極19の基端部間にそれぞれ位置した回り止め本体55とから構成されている。各嵌着部54には凹部56が形成されており、この凹部56には接着剤が充填、固化している。第1鍔部51には、対向した一対の回り止め部53からそれぞれ径方向に延びる略T字状の第1係止体57が設けられている。また、第2鍔部52にも、1箇所の回り止め部53から径方向に延び、第1係止体57とは一部形状の異なる略T字状の第2係止体58が設けられている。次に、第1および第2係止体57、58の詳細形状について説明する。図6は図1のボビンの第2係止体58の要部を示す拡大正面図である。第1、第2係止体57、58は、いずれも導線40が巻回されて係止される第1、第2係止部60、61と、第1、第2係止部60、61から径方向に延出するとともに、第1、第2係止部60、61よりも周方向長さが長くなるように構成された第1、第2抜け止め部62、63とを有している。これら第1、第2抜け止め部62、63は、巻回されている導線40が遠心力によって径方向外側に変位して第1、第2係止部60、61から脱落することを防止しており、第1、第2抜け止め部62、63の周方向両端部には径方向内側に突出した突起部64がそれぞれ形成されている。また、突起部64と第1、第2鍔部51、52との径方向の間隙は、最も狭い箇所で導線40の線径以上の大きさとなるように構成されるとともに、その径方向の間隙の大きさが、第1、第2係止部60、61に周方向から近づくにつれて小さくなるように、突起部の先端にテーパー形状64aが設けられている。第2係止体58の形状が第1係止体57の形状と異なる点は、第2係止部61の径方向長さが、第1係止部60のそれよりも小さい点である。これにより、第2係止部61に導線40を巻回係止した時に、導線40が径方向に移動を規制されている長さ図6のa部が、第1係止部62の同箇所よりも小さくなるように構成することができる。次に、ボビン50に界磁コイル15を形成する導線40を巻回する手順について説明する。この実施の形態1では、ボビン50に導線40を複数層にわたって巻回する場合、まず導線40の巻き始め部図示せずを第1係止部60に巻回して係止した後、導線40を巻線部59において第1鍔部51から第2鍔部52に向かって巻回し、第2鍔部52まで巻回したところで、逆に第2鍔部52から第1鍔部51に向かって導線40を巻回する。この巻回作業を順次繰り返し、導線40の巻回層数が奇数層になる場合には、第2鍔部52側で導線40の巻回は終了するが、引き続き導線40の巻き終わり部41は、第2抜け止め部63の突起部64と第2鍔部52の間を通して第2係止部61に巻回されることで一旦係止される。さらに、図2に示すように、一旦係止された導線40はフロント側爪状磁極18と、このフロント側爪状磁極18に隣接したリヤ側爪状磁極19との間の空間部に沿って第1鍔部51側に引き出され、第1係止部60に巻回して係止された後、導線40における係止された箇所から先の部分は巻き終わり側口出し線42として、導線40の巻き始め部に位置する巻き始め側口出し線43と同じように、スリップリング10側に導出され、これら巻き始め側口出し線43及び巻き終わり側口出し線42はそれぞれ、所定の張力を保持した状態でスリップリング10に電気的に接続される。上記構成の交流発電機100では、バッテリ図示せずからブラシ11、スリップリング10を通じて界磁コイル15に電流が供給されて磁束が発生し、フロント側、リヤ側爪状磁極18、19には、それぞれN極、S極が生じる。一方、エンジンによってプーリ4は駆動され、シャフト5によって回転子6が回転するため、固定子コア20には回転磁界が与えられ、固定子コイル21には起電力が生じる。この交流の起電力は電圧調整器13によりその大きさが調整される。また、この交流の起電力により生じる交流は、整流器14を通って直流に整流されて、バッテリに充電される。交流発電機100が動作している時には、回転子6の端面に固定されたリヤ側ファン8の回転により、リヤブラケット2側においては、外気は、吸入孔2aを通じて吸い込まれ、図1中の矢印Aで示されるように、整流器14を冷却し、固定子コイル21のコイルエンドを冷却した後、排出孔2bから外部に排出される。また、図1中の矢印Bで示されるように、外気は、電圧調整器13を冷却し、その後固定子コイル21を冷却した後、排出孔2bから外部に排出される。また、図1中の矢印C、Dで示されるように、フロントブラケット1側においては、外気は、吸入孔1aを通じて吸い込まれた後フロント側ファン7により遠心方向に曲げられて固定子コイル21のコイルエンドを冷却し、排出孔1bから外部に排出される。このように構成された交流発電機100において、回転子6が高速回転し導線40に遠心力が加わった場合、第2係止部61に巻回係止された導線40は、径方向外側に向かって第2抜け止め部63の位置まで浮き上がる。従来の構造では、第1および第2係止部60、61が同形状であったため、それぞれの径方向の長さが等しいものの、第1、第2係止部60、61での巻回回数に違いが生じるため、巻回回数が少ない第2係止部61に巻回係止された導線40の浮き上がりが大きくなるが、本実施の形態1のような構造とすることで、第2係止部61での導線40が径方向外側に移動できる大きさを抑制できるため、結果として導線40の浮き上がる大きさを抑制できる。これによって、遠心力による導線40の短絡や断線を抑制できるので、本構造を有した回転子の信頼性および耐久性を向上させることができる。加えて、本実施の形態1では、導線40が第2係止部61の径方向長さのみを小さくしたため、第1係止部60においては従来と同様の導線の巻回作業性を確保でき、巻回作業性が過度に悪化することはない。さらに、第2抜け止め部63の突起部64の先端は、この突起部64と第2鍔部52との径方向の間隙の大きさが、周方向から第2係止部61に近づくにつれて小さくなるようにテーパー形状64aとなっている。これにより、導線40を第2係止部61に巻回する際に、導線40をこのテーパー形状64aに沿って、確実に突起部64と第2鍔部52の間に誘導することができるので、導線40の巻回作業性が向上し、生産性が向上した回転子を提供することができる。ここで、第2係止部61に導線40を巻回係止した時に、導線40が径方向に移動を規制されている長さaについて検討する。導線40は従来より第1係止部60に2重に巻回されて係止されているが、少なくとも1重に巻回される必要がある。そのため、第1係止部60における巻回始めの箇所と巻回終わりの箇所が重なる箇所においては、少なくとも2重に巻回されることになる。ここで、第2係止部61においても、導線40は少なくとも1重に巻回される必要があるが、この場合は巻回始めと巻回終わりの向きが同方向のため、いずれの箇所も一様に1重に巻回されている。これらのことから、第2係止部61に導線40を巻回係止した時に、導線40が径方向に移動を規制されている長さaを導線40の線径の1倍以下とすることによって、導線40が遠心力で浮き上がった場合においても、第1係止部60に巻回された導線40よりも径方向長さが大きくなることはないため、さらに導線40の浮き上がりを抑制することができる。したがって、本構造を有した回転子の信頼性および耐久性をさらに向上させることができる。実施の形態2.次に、この発明の実施の形態2を図7に基づいて説明する。図7は、本発明の実施の形態2の交流発電機のボビンを示す正面図である。なお、実施の形態1と同一または相当部分には同一符号を付して説明を省略する。この実施の形態2の構成では、ボビン50は、巻線部59に巻回された界磁コイル15を覆うように第1および第2鍔部51、52のそれぞれの外周縁部から延在し、界磁コイル15とフロント側、リヤ側爪状磁極18、19との間の電気的な絶縁を確保するためのカバー部65が一体的に形成されている。カバー部65は、第1および第2の鍔部51、52上の周方向に隣接して形成されている各回り止め部53の周方向の端部の間から、それぞれ径方向外側に向かって延設されている。そのため、図7に示すように、ボビン50は、第2鍔部52側から軸線方向に見た場合に、各回り止め部53と、各カバー部65とが周方向に交互に配設されている構造となっている。本実施の形態2では、第2係止部61が延設されている回り止め部53の周方向両側にそれぞれ形成されている両カバー部65の間の周方向長さ図7のbが、第2係止部61が形成されていない回り止め部53の周方向両側にそれぞれ形成されている両カバー部65の間の周方向長さ図7のcよりも長くなるように構成している。ここで、ボビン50に対し導線40を第2係止部61に巻回する際には、導線40を突起部64と第2鍔部52の間を通して第2係止部61に巻回する手順となるが、このとき上述のカバー部65と、導線40や導線巻回用治具等とが干渉し、カバー部65が破損して、界磁コイル15とフロント側、リヤ側爪状磁極18、19との間の電気的な絶縁性が低下したり、あるいはカバー部65が破損しないように精度良く巻回することで巻回作業性の低下を招く恐れがある。本実施の形態2では、第2係止部61が延設されている回り止め部53の周方向両側に形成されている両カバー部65の間の周方向長さbが、第2係止部61が形成されていない回り止め部53の周方向両側に形成されている両カバー部65の間の周方向長さcよりも広く確保されているため、導線40の巻回係止時においてカバー部65と導線40等が干渉することを抑制でき、巻回作業性の低下も抑制できる。したがって、より絶縁性が高く、導線巻回作業性が向上された回転電機の回転子を提供することができる。また、上記の実施の形態2では、第2係止部61が延設されている回り止め部53の周方向両側に形成されている両カバー部65の間の周方向長さbについて規定したが、同様に第1係止部60が延設されている回り止め部53の周方向両側に形成されている両カバー部65の間の周方向長さについても、第1係止部60が形成されていない回り止め部53の周方向両側に形成されている両カバー部65の間の周方向長さよりも広く確保することで、さらに絶縁性が高く、より導線巻回作業性が向上された回転電機の回転子を提供することができる。なお、上記各実施の形態1、2では、第2鍔部52に第2係止部61を1箇所設けたが、第2係止部61を複数箇所に設け、巻き終わり部41を最寄りの第2係止部61に係止するようにしてもよい。また、各実施の形態1、2では、交流発電機について説明しているが、これに限らず、電動機や発電電動機などの回転電機、特に車両用回転電機に適用しても、同様の効果を奏する。例えば、車両用回転電機である車両用交流発電機は、プーリを介してエンジンと連結されており、エンジンの低回転時でも十分な出力が得られるように増速比を大きく設定している。そのため、エンジンの回転速度に比べて数倍の回転速度で、車両用交流発電機の回転子や界磁コイルが回転することになる。これにより、特に大きな遠心力を受けるとともに、その用途により耐久性や信頼性が厳しく要求される製品であるため、本発明を適用することで、車両用交流発電機の信頼性および耐久性を向上させることができる。