"ゴムaと、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物bと、吸水物および含水物から選択される少なくとも1種の水担持物質cとを含有することを特徴とする加硫接着用組成物。水担持物質cは、ポリエーテル化合物、金属化合物が吸水してなる吸水物及び/又は金属塩水和物である請求項1に記載の加硫接着用組成物。更に、エポキシ樹脂dを含有する請求項1又は2に記載の加硫接着用組成物。ゴムaは、アクリロニトリルブタジエンゴムNBR、水素化NBRH-NBR、アクリルゴムACM、エチレンアクリル酸エステルゴムAEM、フッ素ゴムFKM、クロロプレンゴムCR、クロロスルホン化ポリエチレンCSM、塩素化ポリエチレンCPE、エチレンプロピレンゴムEPM、EPDMからなる群より選択される少なくとも1種のゴムである請求項1~3いずれかに記載の加硫接着用組成物。化合物bは、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のp-トルエンスルホン酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール樹脂塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオルトフタル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のギ酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオクチル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のp-トルエンスルホン酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール樹脂塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオルトフタル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のギ酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオクチル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物である請求項1~4いずれかに記載の加硫接着用組成物。化合物bは、ゴムa100重量部に対して0.1~10重量部である請求項1~5いずれかに記載の加硫接着用組成物。ゴムaは、エピクロルヒドリンゴムであり、さらに加硫剤eを含有する請求項1~3いずれかに記載の加硫接着用組成物。加硫剤eは、キノキサリン系加硫剤、チオウレア系加硫剤、メルカプトトリアジン系加硫剤、ビスフェノール系加硫剤、硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤から選択される少なくとも一種の加硫剤を含有する請求項6に記載の加硫接着用組成物。エピクロルヒドリンゴムは、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、を有する重合体である請求項7または8に記載の加硫接着用組成物。エピクロルヒドリンゴムは、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、アリルグリシジルエーテルに基づく重合単位と、を有する重合体である請求項7~9いずれかに記載の加硫接着用組成物。化合物bは、エピクロルヒドリンゴム100重量部に対して0.5~3.0重量部である請求項7~10いずれかに記載の加硫接着用組成物。請求項1~11いずれかに記載の加硫接着用組成物を用いてなる積層体。請求項12記載の積層体からなるチューブ又はホース。請求項13記載のチューブ又はホースからなる自動車用燃料配管。本発明は、得られた加硫物が他の低ガス透過性材料例えば、フッ素含有ポリマーとの接着性に優れた加硫接着用組成物を提供することを目的とする。本発明はゴムaと、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物bと、吸水物および含水物から選択される少なくとも1種の水担持物質cとを含有することを特徴とする加硫接着用組成物に関する。本発明の加硫接着用組成物を加硫して得られる加硫物は他種ポリマーとの加硫接着性に優れており、例えばフッ素含有ポリマーとの積層体等に用いることができる。本発明の加硫接着用組成物は、ゴムaと、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物bと、吸水物および含水物から選択される少なくとも1種の水担持物質cとを含有することを特徴とする。ゴムaは、アクリロニトリルブタジエンゴムNBR、水素化NBRH-NBR、アクリルゴムACM、エチレンアクリル酸エステルゴムAEM、フッ素ゴムFKM、クロロプレンゴムCR、クロロスルホン化ポリエチレンCSM、塩素化ポリエチレンCPE、エチレンプロピレンゴムEPM、EPDMからなる群より選択される少なくとも1種のゴムと、エピクロルヒドリンゴムとに分類することができる。本発明の加硫接着用組成物において、ゴムaであるアクリロニトリルブタジエンゴム以下、NBRと略するとはアクリロニトリルとブタジエンに基づく重合単位を含むものであれば特に限定されない。アクリロニトリルとブタジエンの共重合組成は特に限定されないが、一般的に結合アクリロニトリル量で30以上50以下のものが使われる。また、NBRと塩化ビニル樹脂以下、PVCと略するとのブレンド物やNBRとエチレンプロピレンジエンゴムEPDMとのブレンド物なども使用できる。また、アクリレート変性NBRや部分架橋NBR、末端変性NBRなども使用できる。また、形態は一般的なNBRの形態であれば特に限定されず、粉末状NBRや液状NBRも使用できる。NBRの架橋剤加硫剤は特に限定されるものではなく、一般に不飽和結合を架橋させるものであればよい。具体的には硫黄系架橋剤、過酸化物系架橋剤、樹脂架橋剤、オキシム系架橋剤等を例示することができ、硫黄系架橋剤、過酸化物系架橋剤であることが好ましい。また、加硫接着用組成物はテトラメチルジスルフィド等のチウラム系化合物、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸銅等のジチオカルバミン酸塩類例えば、ジチオカルバミン酸の亜鉛塩、ジチオカルバミン酸の銅塩といった適宜架橋剤に応じた公知の促進剤、促進助剤、遅延剤を含有してもよい。硫黄系架橋剤としては、硫黄、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド等のチウラム類を例示することができる。過酸化物系架橋剤としては、tert-ブチルヒドロパーオキサイド、p-メンタンヒドロパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、tert-ブチルパーオキサイド、1,3-ビスtert-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、2,5-ジメチル-2,5-ジtert-ブチルパーオキシヘキサン、ベンゾイルパーオキサイド、tert-ブチルパーオキシベンゾエートなどを例示することができる。樹脂架橋剤としては、アルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂、メラミンーホルムアルデヒド縮合物、トリアジン-ホルムアルデヒド縮合物、オクチルフェノールホルムアルデヒド樹脂、アルキルフェノールスルフィド樹脂、ヘキサメトキシメチルメラミン樹脂等を例示することができる。オキシム系架橋剤としては、p-キノンジオキシム、p-ベンゾキノンジオキシム、p,p’-ジベンゾイルキノンジオキシムを例示することができる。架橋剤加硫剤の配合量は、本発明の効果を損なわない限り限定されることはないが、NBR100重量部に対して、0.1~10重量部であることが好ましい。本発明の加硫接着用組成物において、ゴムaである水素化NBR以下、H-NBRと略する。は上記NBRのブタジエンユニットを水素化した構造であれば特に限定されない。組成は特に限定されないが、一般的にNBRから製造されるため、NBRに準ずる。また、ブタジエンユニットのうちすべてを水素化したものや、一部不飽和結合を残したものも使用できる。また、他のポリマーとのブレンドや変性等もNBRと同様に使用できる。架橋剤加硫剤の種類及びその配合量、その他配合剤に関してもテトラメチルジスルフィド等のチウラム系化合物、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸銅等のジチオカルバミン酸塩類例えば、ジチオカルバミン酸の亜鉛塩、ジチオカルバミン酸の銅塩といった適宜架橋剤に応じた公知の促進剤、促進助剤、遅延剤をNBRと同様に使用できる。本発明の加硫接着用組成物において、ゴムaのアクリルゴム以下、ACMと略するはアクリル酸エステルを主成分の重合単位として、重合することにより得られる合成ゴムであれば特に限定されない。また、アクリル酸エステルの側鎖アルキル基またはアルコキシアルキル基は特に限定される物ではないが、一般的には耐油性と耐寒性のバランスにより決定され、アクリル酸エステルとしてはアルキル基の炭素数が1~4であるアクリル酸アルキルエステル、アルコキシ基の炭素数が1~4であるアクリル酸アルコキシアルキルエステル好ましく、例えば、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸メトキシメチル、アクリル酸メトキシエチル、アクリル酸エトキシエチル、アクリル酸ブトキシエチルなどが挙げられる。また、架橋サイトに種々官能基を側鎖に導入した物も一般的に用いられ、一般的な架橋サイトに用いるモノマーの例として2-クロロエチルビニルエーテル等の塩素基系、ビニルクロロアセテート等の活性塩素基系、アリルグリシジルエーテルや、アクリル酸グリシジル等のエポキシ基系等が挙げられる。ACM中、アクリル酸エステルモノマー単位を100重量とした場合に、架橋サイトに用いるモノマー単位の割合は、0.1~10重量であってもよい。ACMの架橋剤加硫剤は特に限定されるものではなく、公知の架橋剤を架橋サイトに用いるモノマーに合わせて適宜用いてもよい。一般的な架橋剤を例示すると、架橋サイトに用いるモノマーが塩素基系ではヘキサメチレンジアミノカーバメートやエチレンチオウレア、N,N’-ジエチルチオウレア、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィドTRA等が用いられる。架橋サイトに用いるモノマーが活性塩素基系では硫黄、TRA、ジアミンカーバメート、2,4,6-トリメルカプト-1,3,5-トリアジン等が用いられる。架橋サイトに用いるモノマーがエポキシ基系ではジチオカルバミン酸塩や有機カルボン酸アンモニウムが用いられる。また、NBRの項で記載した過酸化物系架橋剤等も用いられる。また、それぞれの架橋剤に応じて金属化合物、金属酸化物、金属石鹸等、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸銅等のジチオカルバミン酸塩類例えば、ジチオカルバミン酸の亜鉛塩、ジチオカルバミン酸の銅塩等の受酸剤、促進剤、各種配合剤が適宜用いられる。架橋剤加硫剤の配合量は、本発明の効果を損なわない限り限定されることはなく、ACM100重量部に対して、0.1~10重量部であることが好ましい。本発明の加硫接着用組成物において、ゴムaであるエチレンアクリル酸エステルゴム以下、AEMと略するはエチレンとアクリル酸エステルの共重合体であり、さらに架橋サイトに種々官能基を導入したものも一般的に用いられる。一般的な架橋サイトを例示すると側鎖にカルボキシル基が導入されるようなものが用いられる。エチレンとアクリル酸エステルの組成比は特に限定されないが、耐油性と耐寒性や加工性で決定される。AEM中、アクリル酸エステルモノマー単位とエチレンモノマー単位の合計を100重量とした場合に、架橋サイトに用いるモノマー単位の割合は、0.1~10重量であってもよい。AEMの架橋剤加硫剤は特に限定されるものではなく、公知の架橋剤が適宜用いられる。一般的な架橋剤を例示すると、ヘキサメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミノカーバメート、エチレンジアミン等のジアミン系架橋剤やNBRの項で記載した過酸化物系架橋剤が挙げられる。また、加硫接着用組成物はテトラメチルジスルフィド等のチウラム系化合物、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸銅等のジチオカルバミン酸塩類例えば、ジチオカルバミン酸の亜鉛塩、ジチオカルバミン酸の銅塩といった適宜架橋剤に応じた公知の促進剤、促進助剤、遅延剤、各種配合剤を含有してもよい。架橋剤加硫剤の配合量は、本発明の効果を損なわない限り限定されることはなく、AEM100重量部に対して、0.1~10重量部であることが好ましい。本発明の加硫接着用組成物において、ゴムaであるフッ素ゴム以下、FKMと略するは主鎖や側鎖にフッ素原子を含む合成ゴムである。FKMの組成は一般的に公知の物を用いることができる。例示すれば、ビニリデンフルオライド-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、ビニリデンフルオライド-ヘキサフルオロプロピレン-テトラフルオロエチレン三元共重合体、テトラフルオロエチレン-プロピレン共重合体、テトラフルオロエチレン-プロピレン-ビニリデンフルオライド三元共重合体、テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体等が挙げられる。また、これらに架橋サイトを導入した物も用いることができる。また、過酸化物架橋の架橋特性を向上するため臭素やヨウ素を導入した物も用いることが出来る。これらの組成比は特に限定されるものではなく、公知の物を用いることが出来る。FKMの架橋剤加硫剤は特に限定されるものではなく、公知の架橋系が適宜用いられる。例示すればポリアミン系架橋剤としてヘキサメチレンジアミンカーバメート、N,N’-ジシンナミリデン-1,6-ヘキサメチレンジアミン、4,4’-ビスアミノシクロヘキシルメタンカルバメート等が挙げられ、ポリオール系架橋剤としてビスフェノールSやビスフェノールAF等が挙げられ、過酸化物系架橋剤としてNBRの項で記載した種々の過酸化物が挙げられる。また、加硫接着用組成物にはテトラメチルジスルフィド等のチウラム系化合物、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸銅等のジチオカルバミン酸塩類例えば、ジチオカルバミン酸の亜鉛塩、ジチオカルバミン酸の銅塩といった適宜架橋剤に応じた公知の促進剤、促進助剤、遅延剤、各種配合剤を含有してもよい。架橋剤加硫剤の配合量は、本発明の効果を損なわない限り限定されることはなく、FKM100重量部に対して、0.1~10重量部であることが好ましい。本発明の加硫接着用組成物において、ゴムaであるクロロプレンゴム以下、CRと略するはクロロプレンモノマーの重合体である。クロロプレンモノマーの合成法はアセチレン法、ブタジエン法に分けられるが、どちらの合成法を用いたクロロプレンモノマーを重合させたCRであってもよい。また、通常、クロロプレンモノマーを重合するとトランス-1,4-ポリクロロプレンユニット、シス-1,4-ポリクロロプレンユニット、1,2-ポリクロロプレンユニット、3,4-ポリクロロプレンユニットの構造がとられるが、これらの組成比は特に限定されない。また、クロロプレンゴムは硫黄変性やメルカプト変性等の公知の変性品も使用することもできる。CRはクロロプレンモノマーとクロロプレンと共重合可能な単量体との共重合体であってもよく、共重合可能な単量体としては、例えば、2,3-ジクロロ-1,3-ブタジエン、1-クロロ-1,3-ブタジエン、ブタジエン、イソプレン、スチレン、アクリロニトリル、アクリル酸又はそのエステル類、メタクリル酸又はそのエステル類等が挙げられる。CRの架橋剤加硫剤は特に限定されるものではなく、公知の架橋剤が適宜用いられる。公知の架橋剤を例示すれば金属酸化物が好ましく、具体的には酸化亜鉛、酸化マグネシウム、酸化鉛、四酸化三鉛、三酸化鉄、二酸化チタン、酸化カルシウム等が挙げられる。これらは2種以上を併用して用いることもできる。また、これらの架橋剤とともに、加硫促進剤として、チオウレア系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤、チウラム系加硫促進剤、チアゾール系加硫促進剤が使用でき、チオウレア系加硫促進剤が好ましい。チオウレア系加硫促進剤としては、エチレンチオウレア、ジエチルチオウレア、トリメチルチオウレア、トリメチルチオウレア、N,N’-ジフェニルチオウレアなどが挙げられる。ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸銅等のジチオカルバミン酸塩類例えば、ジチオカルバミン酸の亜鉛塩、ジチオカルバミン酸の銅塩といった各種配合剤を含有してもよい。架橋剤加硫剤の配合量は、本発明の効果を損なわない限り限定されることはなく、CR100重量部に対して、0.1~10重量部であることが好ましい。本発明の加硫接着用組成物において、ゴムaであるクロロスルホン化ポリエチレン以下、CSMと略するは塩素と亜硫酸ガスを用いてポリエチレンを塩素化並びにクロロスルホン化して得られる合成ゴムである。分子量や塩素含量、クロロスルホン基含量は特に限定されるものではなく、公知の物を用いることが出来る。CSMの架橋剤加硫剤は特に限定されるものではなく、公知の架橋剤が適宜用いられる。公知の架橋剤を例示すれば、酸化マグネシウム等の金属酸化物、N,N’-m-フェニレンジマレイミド等のマレイミド化合物、NBRの項で記載した過酸化物、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、テトラメチルチラウムジスルフィド、テトラエチルチラウムジスルフィド等のチウラム化合物等が挙げられ、また、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸銅等のジチオカルバミン酸塩類例えば、ジチオカルバミン酸の亜鉛塩、ジチオカルバミン酸の銅塩といった適宜架橋剤に応じた公知の促進剤、促進助剤、遅延剤、場合によっては老化防止剤例えば、アミン系老化防止剤等やフェノール系老化防止剤を用いてもよい。架橋剤加硫剤の配合量は、本発明の効果を損なわない限り限定されることはなく、CSM100重量部に対して、0.1~10重量部であることが好ましい。本発明の加硫接着用組成物において、ゴムaである塩素化ポリエチレン以下、CPEと略するは塩素ガスを用いてポリエチレンを塩素化して得られる合成ゴムである。分子量や塩素含量は特に限定されるものではなく、公知の物を用いることが出来る。CPEの架橋剤加硫剤は特に限定されるものではなく、公知の架橋剤が適宜用いられる。公知の架橋系を例示すれば、トリメルカプト-S-トリアジン、2-ヘキシルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-ジエチルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-シクロヘキシルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-ジブチルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-アニリノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-フェニルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン等のメルカプトトリアジン系架橋剤や2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール、2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾールのモノベンゾエート誘導体および2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾールのジベンゾエート誘導体等のチアジアゾール系架橋剤、NBRの項で記載した種々の過酸化物が用いられる。また、加硫接着用組成物にはテトラメチルジスルフィド等のチウラム系化合物、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸銅等のジチオカルバミン酸塩類例えば、ジチオカルバミン酸の亜鉛塩、ジチオカルバミン酸の銅塩といった適宜架橋剤に応じた公知の促進剤、促進助剤、遅延剤、各種配合剤を含有してもよい。架橋剤加硫剤の配合量は、本発明の効果を損なわない限り限定されることはなく、CPE100重量部に対して、0.1~10重量部であることが好ましい。本発明の加硫接着用組成物において、ゴムaであるエチレンプロピレンゴムEPM、EPDMはエチレンとプロピレンの共重合体以下、EPMと略するであり、第三成分としてジエン成分を導入した共重合体以下、EPDMと略するからなる合成ゴムである。第三成分のジエン成分は公知の物を利用できるが、例示するとジシクロペンタジエン、5-エチリデン-2-ノルボルネン、1,4-ヘキサジエンなどが挙げられる。組成は公知の物が使用でき、その分子量や形態も特に限定されず、公知の物を使用できる。上記ゴムaであるEPM、EPDMの架橋剤加硫剤は特に限定されるものではなく、公知の架橋剤が適宜用いられる。公知の架橋剤を例示すれば、硫黄系架橋剤、過酸化物系架橋剤、樹脂架橋剤、オキシム系架橋剤等を例示することができ、具体的にはNBRの項で記載した硫黄系架橋剤、過酸化物系架橋剤、樹脂架橋剤、オキシム系架橋剤を挙げられる。また、加硫接着用組成物にはテトラメチルジスルフィド等のチウラム系化合物、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸銅等のジチオカルバミン酸塩類例えば、ジチオカルバミン酸の亜鉛塩、ジチオカルバミン酸の銅塩といった適宜架橋剤に応じた公知の促進剤、促進助剤、遅延剤、各種配合剤を含有してもよい。架橋剤加硫剤の配合量は、本発明の効果を損なわない限り限定されることはなく、EPM及び/又はEPDM100重量部に対して、0.1~10重量部であることが好ましい。その他上記ゴムaの架橋方法として電子線架橋、放射線架橋、光架橋、マイクロ波架橋、超音波架橋等の公知の架橋を用いることが出来る。本発明の加硫接着用組成物において、ゴムaであるエピクロルヒドリンゴムは、エピクロルヒドリンに基づく重合単位を有する未加硫ゴムであれば特に限定されず、実質的にエピクロルヒドリンに基づく重合単位のみからなる1元重合体であってもよいし、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エピクロルヒドリン以外の他の単量体に基づく重合単位と、からなる2元以上の重合体であってもよい。エピクロルヒドリン以外の他の単量体としては、例えば、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、及びアリルグリシジルエーテルからなる群より選択される少なくとも1種の単量体が好ましい。加硫接着用組成物は、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、を有する重合体であることが好ましく、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、アリルグリシジルエーテルに基づく重合単位と、を有する重合体であることがより好ましい。エピクロルヒドリンゴムとしては、例えば、エピクロルヒドリン単独重合体、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド共重合体、エピクロルヒドリン-アリルグリシジルエーテル共重合体、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル共重合体、エピクロルヒドリン-プロピレンオキサイド共重合体、エピクロルヒドリン-プロピレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル共重合体、及び、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-プロピレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル四元共重合体からなる群より選択される少なくとも1種の重合体が好ましい。より好ましくは、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド共重合体、及びエピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル共重合体より選択される少なくとも1種の重合体である。これらを単独で又は2種以上を混合して使用することができる。本発明の加硫接着用組成物において、ゴムaとしてエピクロルヒドリンゴムを使用する場合、さらに加硫剤eを含む。加硫剤eは、従来公知のものが使用できる。加硫剤eとしては、塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤、例えば、ポリアミン系加硫剤、チオウレア系加硫剤、チアジアゾール系加硫剤、メルカプトトリアジン系加硫剤、ピラジン系加硫剤、キノキサリン系加硫剤、ビスフェノール系加硫剤等を挙げることができる。塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤eを例示すれば、ポリアミン系加硫剤としては、エチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ヘキサメチレンテトラミン、p-フェニレンジアミン、クメンジアミン、N,N’-ジシンナミリデン-1,6-ヘキサンジアミン、エチレンジアミンカーバメート、ヘキサメチレンジアミンカーバメート等があげられる。チオウレア系加硫剤としては、エチレンチオウレア、1,3-ジエチルチオウレア、1,3-ジブチルチオウレア、トリメチルチオウレア等があげられる。チアジアゾール系加硫剤としては、2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール、2-メルカプト-1,3,4-チアジアゾール-5-チオベンゾエート等があげられる。メルカプトトリアジン系加硫剤としては、2,4,6-トリメルカプト-1,3,5-トリアジン、2-メトキシ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-ヘキシルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-ジエチルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-シクロヘキサンアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-ジブチルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-アニリノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-フェニルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン等があげられる。ピラジン系加硫剤としては、2,3-ジメルカプトピラジン誘導体等があげられ、2,3-ジメルカプトピラジン誘導体を例示すると、ピラジン-2,3-ジチオカーボネート、5-メチル-2,3-ジメルカプトピラジン、5-エチルピラジン-2,3-ジチオカーボネート、5,6-ジメチル-2,3-ジメルカプトピラジン、5,6-ジメチルピラジン-2,3-ジチオカーボネート等があげられる。キノキサリン系加硫剤としては、2,3-ジメルカプトキノキサリン誘導体等があげられ、2,3-ジメルカプトキノキサリン誘導体を例示すると、キノキサリン-2,3-ジチオカーボネート、6-メチルキノキサリン-2,3-ジチオカーボネート、6-エチル-2,3-ジメルカプトキノキサリン、6-イソプロピルキノキサリン-2,3-ジチオカーボネート、5,8-ジメチルキノキサリン-2,3-ジチオカーボネート等があげられる。ビスフェノール系加硫剤としては、4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホキシド、4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホンビスフェノールS、1,1-シクロヘキシリデン-ビス4-ヒドロキシベンゼン、2-クロロ-1,4-シクロヘキシレン-ビス4-ヒドロキシベンゼン、2,2-イソプロピリデン-ビス4-ヒドロキシベンゼンビスフェノールA、ヘキサフルオロイソプロピリデン-ビス4-ヒドロキシベンゼンビスフェノールAFおよび2-フルオロ-1,4-フェニレン-ビス4-ヒドロキシベンゼン等があげられる。ゴムaとしてエピクロルヒドリンゴムを使用する場合、加硫剤eと共に公知の加硫促進剤、遅延剤を本発明においてそのまま用いることができる。塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤eに併用される加硫促進剤としては、1級、2級、3級アミン、該アミンの有機酸塩もしくはその付加物、グアニジン系促進剤、チウラム系促進剤、ジチオカルバミン酸系促進剤等を挙げることができる。また、遅延剤としてはN-シクロヘキサンチオフタルイミド、ジチオカルバミン酸類の亜鉛塩等を挙げることができる。加硫促進剤を例示すれば、1級、2級、3級アミンとしては、特に炭素数5~20の脂肪族又は環式脂肪酸の第1、第2もしくは第3アミンが好ましく、このようなアミンの代表例は、n-ヘキシルアミン、オクチルアミン、ジブチルアミン、トリブチルアミン、ヘキサメチレンジアミン等である。アミンと塩を形成する有機酸としては、カルボン酸、カルバミン酸、2-メルカプトベンゾチアゾール、ジチオリン酸等が例示される。また上記アミンと付加物を形成する物質としては、アルコール類、オキシム類等が例示される。アミンの有機酸塩もしくは付加物の具体例としては、n-ブチルアミン酢酸塩、ヘキサメチレンジアミンカルバミン酸塩、2-メルカプトベンゾチアゾールのジシクロヘキシルアミン塩等が挙げられる。グアニジン系促進剤の例としては、ジフェニルグアニジン、ジトリルグアニジン等が挙げられる。チウラム系加硫促進剤の具体例としては、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド等が挙げられる。ジチオカルバミン酸系促進剤の例としては、ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペリジン塩等が挙げられる。塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤eに併用される加硫促進剤又は遅延剤の配合量は、ゴム成分100重量部に対して0~10重量部であることが好ましく、より好ましくは0.1~5重量部である。また、エピクロルヒドリンゴムがエピクロルヒドリン-アリルグリシジルエーテル共重合体、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル三元共重合体などの二重結合を有する重合体である場合には、ニトリル系ゴムの加硫に通常用いられている公知の加硫剤、例えば、硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤、樹脂系加硫剤、キノンジオキシム系加硫剤等を挙げることができる。硫黄系加硫剤としては、硫黄、モルホリンジスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、N,N’-ジメチル-N,N’-ジフェニルチウラムジスルフィド、ジペンタンメチレンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキサスルフィドが挙げられる。パーオキサイド系加硫剤としては、tert-ブチルヒドロパーオキサイド、p-メンタンヒドロパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、tert-ブチルパーオキサイド、1,3-ビスtert-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、2,5-ジメチル-2,5-ジtert-ブチルパーオキシヘキサン、ベンゾイルパーオキサイド、tert-ブチルパーオキシベンゾエートが挙げられる。樹脂系加硫剤としては、アルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂等が挙げられる。キノンジオキシム系加硫剤としては、p-キノンジオキシム、p-p’-ジベンゾイルキノンジオキシムが挙げられる。硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤、樹脂系加硫剤、キノンジオキシム系加硫剤に併用される加硫促進剤、加硫遅延剤、加硫促進助剤、架橋助剤としては、例えば、アルデヒドアンモニア系促進剤、アルデヒドアミン系促進剤、チオウレア系促進剤、グアニジン系促進剤、チアゾール系促進剤、スルフェンアミド系促進剤、チウラム系促進剤、ジチオカルバミン酸塩系促進剤、キサントゲンサン塩系促進剤等の各種加硫促進剤、N-ニトロソジフェニルアミン、無水フタル酸、N-シクロヘキシルチオフタルイミド等の加硫遅延剤、亜鉛華、ステアリン酸、ステアリン酸亜鉛等の加硫促進助剤、キノンジオキシム系架橋助剤、メタクリレート系架橋助剤、アリル系架橋助剤、マレイミド系架橋助剤等の各種架橋助剤等を挙げることができる。硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤、樹脂系加硫剤、キノンジオキシム系加硫剤に併用される加硫促進剤、加硫遅延剤、加硫促進助剤、架橋助剤の配合量は、ゴム成分100重量部に対して0~10重量部であることが好ましく、より好ましくは0.1~5重量部である。ゴムaとしてエピクロルヒドリンゴムを使用する場合、加硫剤eとしては、チオウレア系加硫剤、キノキサリン系加硫剤、硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤、メルカプトトリアジン系加硫剤、及びビスフェノール系加硫剤からなる群より選択される少なくとも1種の加硫剤が好ましく、チオウレア系加硫剤、キノキサリン系加硫剤、及びビスフェノール系加硫剤からなる群より選択される少なくとも1種の加硫剤がより好ましく、特に好ましくはキノキサリン系加硫剤である。これらの加硫剤eは単独で又は2種以上を混合して使用することができる。ゴムaとしてエピクロルヒドリンゴムを使用する場合、加硫剤eはエピクロルヒドリンゴム100重量部に対して、0.1~10重量部含むことが好ましい。より好ましくは0.5~5重量部である。本発明の加硫接着用組成物は、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物bを含む。化合物bを例示すると、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のp-トルエンスルホン酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール樹脂塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオルトフタル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のギ酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオクチル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の炭酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のステアリン酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の2-エチルヘキシル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の安息香酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のサリチル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の3-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の2-メルカプトベンゾチアゾール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の2-メルカプトベンズイミダゾール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のp-トルエンスルホン酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール樹脂塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオルトフタル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のギ酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオクチル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の炭酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のステアリン酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の2-エチルヘキシル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の安息香酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のサリチル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の3-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の2-メルカプトベンゾチアゾール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の2-メルカプトベンズイミダゾール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5が挙げられる。化合物bは1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のp-トルエンスルホン酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール樹脂塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオルトフタル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のギ酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオクチル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のp-トルエンスルホン酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール樹脂塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオルトフタル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のギ酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオクチル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物であることが好ましい。接着性を向上させる観点からは、化合物bは、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール塩であることがより好ましい。ゴムaが、アクリロニトリルブタジエンゴムNBR、水素化NBRH-NBR、アクリルゴムACM、エチレンアクリル酸エステルゴムAEM、フッ素ゴムFKM、クロロプレンゴムCR、クロロスルホン化ポリエチレンCSM、塩素化ポリエチレンCPE、エチレンプロピレンゴムEPM、EPDMからなる群より選択される少なくとも1種のゴムである場合、化合物bは、ゴムa100重量部に対して0.1~10重量部であることが好ましく、より好ましくは0.3~3.0重量部であることがより好ましく、0.5~1.5重量部であることが特に好ましい。ゴムaがエピクロルヒドリンゴムである場合、化合物bは、エピクロルヒドリンゴムa100重量部に対して0.3~3.0重量部であることが好ましく、より好ましくは0.5~2.0重量部であることがより好ましく、0.5~1.5重量部であることが特に好ましい。本発明の加硫接着用組成物は、吸水物および含水物から選択される少なくとも一種の水担持物質cを含む。ここでの吸水物とは、水が吸水保持されて加熱により蒸発して放出される化合物であり、含水物とは、構造内に水を含み、加熱分解によって水が生成されて放出される化合物である。水担持物質cはポリエーテル化合物、金属化合物などが吸水してなる吸水物、金属塩水和物等の含水物が取り扱いの点で好ましく、金属塩水和物が特に好ましい。水担持物質cを含むことによって、接着性を向上させることができる。水担持物質cの吸水物としては、ポリエーテル化合物、金属化合物などが吸水してなる吸水物が挙げられる。化合物への吸水については、水分との接触例えば、含浸等に行われ、特に限定されることはない。ポリエーテル化合物としては、ポリエチレンオキサイド、ポリエチレングリコールなどが挙げられる。金属化合物は金属の酸化物、水酸化物、炭酸塩、硫酸塩、珪酸塩、合成ハイドロタルサイトなどが挙げられる。金属水酸化物としては、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム、水酸化バリウム、水酸化亜鉛、水酸化鉄、水酸化銅、水酸化マンガンなどが挙げられる。金属酸化物としては、酸化アルミニウム、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、酸化チタンなどが挙げられる。金属炭酸塩としては、炭酸アルミニウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、炭酸バリウムなどが挙げられる。金属硫酸塩としては、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、硫酸アルミニウムなどが挙げられる。金属珪酸塩としては、珪酸アルミニウム、珪酸カルシウム、珪酸マグネシウム、珪酸アルミニウム、珪酸ナトリウムなどが挙げられる。接着性を向上させる観点からは、水担持物質cの吸水物は、吸水保持率が5重量以上の化合物であることが好ましい。さらに好ましくは、吸水保持率が10重量以上の化合物である。吸水保持率は吸水物が保持する水分量の割合であり、下記から算出される。吸水保持率重量=吸水物が保持する水分量重量/吸水物重量×100。水担持物質cの含水物としては、金属塩水和物が挙げられる。金属塩水和物としては、アルミニウム、カルシウム、亜鉛、マンガン、ランタン、チタン、ジルコニウム、鉄、コバルト、ニッケル、マグネシウム、銅といった金属の珪酸、硼酸、燐酸、硫酸、硝酸、炭酸等の無機酸塩水和物、安息香酸、フタル酸、マレイン酸、コハク酸、サリチル酸、クエン酸等のカルボン酸といった有機酸塩水和物が挙げられる。好ましくは、酢酸カルシウム、硫酸アルミニウム、硫酸カルシウム、硫酸亜鉛、硫酸マンガン、硫酸ランタン、硫酸チタン、硫酸ジルコニウム、硫酸鉄、硫酸コバルト、硫酸マグネシウム及び硫酸ニッケルから選択される金属塩の水和物である。カルシウム、マグネシウム、ナトリウム、銅から選択される金属の硫酸塩及び/又は酢酸塩の水和物であることがより好ましく、硫酸カルシウム2水和物、硫酸ナトリウム10水和物、硫酸銅II5水和物であることが更に好ましく、硫酸カルシウム2水和物、硫酸ナトリウム10水和物であることが特に好ましい。水担持物質cの配合量は、ゴムa100重量部に対して0.1~80重量部,好ましくは0.5~70重量部であり、更に好ましくは1~50重量部であり、特に好ましいのは1~20重量部である。これらの範囲内であると、十分な接着効果が得られ、加硫物の機械的物性が損なわれることもないため好ましい。本発明の接着用組成物は、必須成分としてゴムa、化合物b、及び水担持物質cを含有し、更に、任意成分としてエポキシ樹脂dを含んでもよい。エポキシ樹脂dとしては、たとえば、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、o-クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、アミン型エポキシ樹脂、水添ビスフェノールA型エポキシ樹脂、及び多官能エポキシ樹脂からなる群より選択される少なくとも1種の樹脂が好ましい。これらのうちビスフェノールA型エポキシ樹脂が耐薬品性、接着性が良好な点から好ましく、さらに式1:で表わされるエポキシ樹脂が特に好ましい。ここで、式1において、nは平均値であり、0.1~3が好ましく、0.1~0.5がより好ましく、0.1~0.3がさらに好ましい。エポキシ樹脂dは、ゴムa100重量部に対して、0.1~5重量部が好ましく、0.3~3重量部がより好ましい。また、本発明の加硫接着用組成物は、化合物bとエポキシ樹脂dとの合計が、ゴムa100重量部に対して、2.0重量部を超えることも好ましい形態の一つである。本発明の加硫接着用組成物は、ゴムaとは別の特性を付与するために、更に、エポキシ樹脂以外の他の樹脂を含有してもよい。樹脂としては、たとえばポリメタクリル酸メチルPMMA樹脂、ポリスチレンPS樹脂、ポリウレタンPUR樹脂、ポリ塩化ビニルPVC樹脂、エチレン-酢酸ビニルEVA樹脂、スチレン-アクリロニトリルAS樹脂、ポリエチレンPE樹脂等が挙げられる。この場合、樹脂の配合量は、a100重量部に対し1~50重量部が好ましい。また本発明においては、目的または必要に応じて、本発明の効果を損なわない限りにおいて、一般の加硫用ゴム組成物に配合する通常の添加物、たとえば、充填剤、加工助剤、可塑剤、受酸剤、軟化剤、老化防止剤、着色剤、安定剤、接着助剤、離型剤、導電性付与剤、熱伝導性付与剤、表面非粘着剤、粘着付与剤、柔軟性付与剤、耐熱性改善剤、難燃剤、紫外線吸収剤、耐油性向上剤、発泡剤、スコーチ防止剤、滑剤などの各種添加剤を配合することができる。また、前記のものとは異なる常用の加硫剤や加硫促進剤を1種または2種以上配合してもよい。充填剤としては、二硫化モリブデン、硫化鉄、硫化銅などの金属硫化物;ケイ藻土、アスベスト、リトポン硫化亜鉛/硫化バリウム、グラファイト、カーボンブラック、フッ化カーボン、フッ化カルシウム、コークス、石英微粉末、タルク、雲母粉末、ワラストナイト、炭素繊維、アラミド繊維、各種ウィスカー、ガラス繊維、有機補強剤、有機充填剤などがあげられる。加工助剤としては、ステアリン酸、オレイン酸、パルミチン酸、ラウリン酸などの高級脂肪酸;ステアリン酸ナトリウム、ステアリン酸亜鉛などの高級脂肪酸塩;ステアリン酸アミド、オレイン酸アミドなどの高級脂肪酸アミド;オレイン酸エチルなどの高級脂肪酸エステル、ステアリルアミン、オレイルアミンなどの高級脂肪族アミン;カルナバワックス、セレシンワックスなどの石油系ワックス;エチレングリコール、グリセリン、ジエチレングリコールなどのポリグリコール;ワセリン、パラフィンなどの脂肪族炭化水素;シリコーン系オイル、シリコーン系ポリマー、低分子量ポリエチレン、フタル酸エステル類、リン酸エステル類、ロジン、ハロゲン化ジアルキルアミン、ハロゲン化ジアルキルスルフォン、界面活性剤などがあげられる。可塑剤としては、たとえばフタル酸誘導体やセバシン酸誘導体、軟化剤としては、たとえば潤滑油、プロセスオイル、コールタール、ヒマシ油、ステアリン酸カルシウム、老化防止剤としては、たとえばフェニレンジアミン類、フォスフェート類、キノリン類、クレゾール類、フェノール類、ジチオカルバメート金属塩などがあげられる。本発明の加硫接着用組成物は、ゴムa、化合物b、水担持物質c、並びに、更に要すればエポキシ樹脂d並びにその他の添加剤を混練することにより調製される。混練は、たとえば100°C以下の温度でオープンロール、バンバリーミキサー、加圧ニーダーなどを用いて行うことができる。本発明の加硫接着用組成物を加硫してなる加硫物は、前記加硫接着用組成物を通常100~200°Cに加熱する事で得られ、加硫時間は温度により異なるが、0.5~300分の間で行われるのが通常である。加硫成型の方法としては、金型による圧縮成型、射出成型、エアーバス、赤外線或いはマイクロウェーブによる加熱等任意の方法を用いることができる。本発明の一つの形式として、ゴム組成物層と他種ポリマー組成物層を加熱加硫接着させた加硫ゴム積層体を例示することができる。上記の加硫積層体は他種ポリマー層とゴム層を積層するにあたり、特に複雑な工程を組まずに、加硫時に化学的に強固な接着が得られるため、過酷な条件例えば、燃料油に浸漬させる等に晒された場合であっても、十分な接着力を有する加硫ゴム積層体を提供することができる。また、成形性についても、低コストでの成形が可能であり、成形も容易である。また、押出成形のような普通の方法で成形することができるため、薄膜化も可能であり、柔軟性の点でも改善される。本発明は上記知見に基づき完成されたものであり、以下の加硫接着用組成物を用いてなる積層体を提供する。項1.ゴムaと、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物bと、吸水物および含水物から選択される少なくとも1種の水担持物質cとを含有することを特徴とする加硫接着用組成物を用いてなる積層体。項2.加硫用ゴム組成物は、更に、エポキシ樹脂dを含有することを特徴とする項1記載の積層体。項3.水担持物質cは、ポリエーテル化合物、金属化合物が吸水してなる吸水物及び/又は金属塩水和物である項1又は項2いずれかに記載の積層体。項4.ゴムaは、アクリロニトリルブタジエンゴムNBR、水素化NBRH-NBR、アクリルゴムACM、エチレンアクリル酸エステルゴムAEM、フッ素ゴムFKM、クロロプレンゴムCR、クロロスルホン化ポリエチレンCSM、塩素化ポリエチレンCPE、エチレンプロピレンゴムEPM、EPDMからなる群より選択される少なくとも1種のゴムである項1~3いずれかに記載の積層体。項5.化合物bは、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のp-トルエンスルホン酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール樹脂塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオルトフタル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のギ酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオクチル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のp-トルエンスルホン酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール樹脂塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオルトフタル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のギ酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオクチル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物である項1~4いずれかに記載の積層体。項6.化合物bは、ゴムa100重量部に対して0.1~10重量部である項1~5いずれかに記載の積層体。項7.ゴム層Aと、ゴム層A上に積層されたフッ素含有ポリマー但し、クロロトリフルオロエチレンに由来する共重合単位を有するフッ素ポリマーは除く層Bと、を備える項1~3いずれかに記載の積層体であって、ゴム層Aは、加硫用ゴム組成物から形成される層であり、ゴムaは、エピクロルヒドリンゴムであり、さらに加硫剤eを含有する積層体。項8.加硫剤eは、キノキサリン系加硫剤、チオウレア系加硫剤、メルカプトトリアジン系加硫剤、ビスフェノール系加硫剤、硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤から選択される少なくとも一種の加硫剤を含有する項7に記載の積層体。項9.エピクロルヒドリンゴムは、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、を有する重合体である項7または8に記載の積層体。項10.エピクロルヒドリンゴムは、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、アリルグリシジルエーテルに基づく重合単位と、を有する重合体である項7~9のいずれかに記載の積層体。項11.化合物bは、エピクロルヒドリンゴム100重量部に対して0.5~3.0重量部である項7~10のいずれかに記載の積層体。項12.フッ素含有ポリマー但し、クロロトリフルオロエチレンに由来する共重合単位を有するフッ素ポリマーは除く層Bに用いるフッ素含有ポリマーは、ビニリデンフルオライドに基づく重合単位と、ヘキサフルオロプロペンに基づく重合単位と、テトラフルオロエチレンに基づく重合単位と、パーフルオロアルキルビニルエーテルに基づく重合単位から選択される少なくとも一種の重合単位を有する重合体である項7~11いずれかに記載の積層体。項13.フッ素含有ポリマー但し、クロロトリフルオロエチレンに由来する共重合単位を有するフッ素ポリマーは除く層Bに用いるフッ素含有ポリマーは、ビニリデンフルオライド-ヘキサフルオロプロペン二元共重合体、テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロペン二元共重合体、ビニリデンフルオライド-ヘキサフルオロプロペン-テトラフルオロエチレン三元共重合体、ビニリデンフルオライド-パーフルオロアルキルビニルエーテル-テトラフルオロエチレン三元共重合体、テトラフルオロエチレン-パーフルオロエチルビニルエーテル共重合体、テトラフルオロエチレン-パーフルオロプロピルビニルエーテル共重合体、テトラフルオロエチレン-プロピレン二元共重合体、ビニリデンフルオライド-テトラフルオロエチレン-テトラフルオロエチレン三元共重合体、エチレン-テトラフルオロエチレン二元共重合体、ポリビニリデンフルオライド、ポリテトラフルオロエチレンからなる群より選択される少なくとも1種の重合体である項7~12いずれかに記載の積層体。ゴムaが、アクリロニトリルブタジエンゴムNBR、水素化NBRH-NBR、アクリルゴムACM、エチレンアクリル酸エステルゴムAEM、フッ素ゴムFKM、クロロプレンゴムCR、クロロスルホン化ポリエチレンCSM、塩素化ポリエチレンCPE、エチレンプロピレンゴムEPM、EPDMからなる群より選択される少なくとも1種のゴムである場合、加硫接着用組成物と加熱加硫接着させるポリマー層としては、低ガス透過性ポリマー層が例示され、低ガス透過性ポリマー層としてはフッ素含有ポリマー層であることが好ましい。低ガス透過性ポリマー層に用いる重合体としては、ビニリデンフルオライド-ヘキサフルオロプロペン二元共重合体、テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロペン二元共重合体、ビニリデンフルオライド-ヘキサフルオロプロペン-テトラフルオロエチレン三元共重合体、ビニリデンフルオライド-パーフルオロアルキルビニルエーテル-テトラフルオロエチレン三元共重合体、テトラフルオロエチレン-パーフルオロエチルビニルエーテル共重合体、テトラフルオロエチレン-パーフルオロプロピルビニルエーテル共重合体、テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル-クロロトリフルオロ三元共重合体、テトラフルオロエチレン-プロピレン二元共重合体、ビニリデンフルオライド-テトラフルオロエチレン-テトラフルオロエチレン三元共重合体、エチレン-テトラフルオロエチレン二元共重合体、ポリビニリデンフルオライド、ポリテトラフルオロエチレン、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、エチレン-ビニルアルコール共重合体樹脂、ナイロン樹脂、ポリアクリロニトリル樹脂、ポリエステル樹脂等が挙げられ、、ビニリデンフルオライド-ヘキサフルオロプロペン二元共重合体、テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロペン二元共重合体、ビニリデンフルオライド-ヘキサフルオロプロペン-テトラフルオロエチレン三元共重合体、ビニリデンフルオライド-パーフルオロアルキルビニルエーテル-テトラフルオロエチレン三元共重合体、テトラフルオロエチレン-パーフルオロエチルビニルエーテル共重合体、テトラフルオロエチレン-パーフルオロプロピルビニルエーテル共重合体、テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル-クロロトリフルオロ三元共重合体、テトラフルオロエチレン-プロピレン二元共重合体、ビニリデンフルオライド-テトラフルオロエチレン-テトラフルオロエチレン三元共重合体、エチレン-テトラフルオロエチレン二元共重合体、ポリビニリデンフルオライド、ポリテトラフルオロエチレンであることが好ましい。加硫接着用組成物と加熱加硫接着させるポリマー層には目的に応じて公知の配合剤、例えば、架橋剤加硫剤、加硫促進剤、安定剤、着色剤、可塑剤、補強剤等が添加される。積層体を製造する方法としては、同時押出成形、逐次押出成形により両組成物を積層せしめ、次いで蒸気加熱加硫もしくは蒸気加熱加硫成型する方法が挙げられる。また一方のゴム組成物を型くずれしない程度に弱く加熱加硫した後に両者を積層して十分に蒸気加熱加硫成型せしめる方法も採用できる。上記押出成形により積層された積層体を蒸気加熱加硫する以外の方法としては金型加熱、エアーバス、赤外線、マイクロウエーブ、被鉛加硫等の公知の方法が任意に採用できる。加硫に際しては、加熱温度は通常100~200°Cであり、加熱時間は温度によって異なるが0.5~300分間の範囲が選ばれる。ゴムaが、エピクロルヒドリンゴムである場合、積層体は、エピクロルヒドリンゴムaと、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物bと、吸水物および含水物から選択される少なくとも1種の水担持物質cと、加硫剤eとを含有することを特徴とする加硫接着用組成物から形成されるゴム層Aと、ゴム層A上に積層されたフッ素含有ポリマー層Bと、を備えることを特徴とする。以下、各層について説明する。Aゴム層ゴム層Aは、加硫用ゴム組成物から形成される層である。エピクロルヒドリンゴムaは、エピクロルヒドリンに基づく重合単位を有する未加硫ゴムであれば特に限定されず、実質的にエピクロルヒドリンに基づく重合単位のみからなる1元重合体であってもよいし、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エピクロルヒドリン以外の他の単量体に基づく重合単位と、からなる2元以上の重合体であってもよい。エピクロルヒドリン以外の他の単量体としては、例えば、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、及びアリルグリシジルエーテルからなる群より選択される少なくとも1種の単量体が好ましい。加硫用ゴム組成物は、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、を有する重合体であることが好ましく、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、アリルグリシジルエーテルに基づく重合単位と、を有する重合体であることがより好ましい。エピクロルヒドリンゴムaとしては、例えば、エピクロルヒドリン単独重合体、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド共重合体、エピクロルヒドリン-アリルグリシジルエーテル共重合体、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル共重合体、エピクロルヒドリン-プロピレンオキサイド共重合体、エピクロルヒドリン-プロピレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル共重合体、及び、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-プロピレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル四元共重合体からなる群より選択される少なくとも1種の重合体が好ましい。より好ましくは、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド共重合体、及びエピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル共重合体より選択される少なくとも1種の重合体である。これらを単独で又は2種以上を混合して使用することができる。加硫用ゴム組成物は、加硫剤eを含む。加硫剤は、加硫用ゴム組成物の加硫系に合わせて、従来公知のものが使用できる。エピクロルヒドリンゴムaを加硫することにより、得られる加硫ゴム層の引張強度などの機械的強度が向上し、良好な弾性も獲得できる。加硫剤eとしては、塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤、例えば、ポリアミン系加硫剤、チオウレア系加硫剤、チアジアゾール系加硫剤、メルカプトトリアジン系加硫剤、ピラジン系加硫剤、キノキサリン系加硫剤、ビスフェノール系加硫剤等を挙げることができる。塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤eを例示すれば、ポリアミン系加硫剤としては、エチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ヘキサメチレンテトラミン、p-フェニレンジアミン、クメンジアミン、N,N’-ジシンナミリデン-1,6-ヘキサンジアミン、エチレンジアミンカーバメート、ヘキサメチレンジアミンカーバメート等があげられる。チオウレア系加硫剤としては、エチレンチオウレア、1,3-ジエチルチオウレア、1,3-ジブチルチオウレア、トリメチルチオウレア等があげられる。チアジアゾール系加硫剤としては、2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール、2-メルカプト-1,3,4-チアジアゾール-5-チオベンゾエート等があげられる。メルカプトトリアジン系加硫剤としては、2,4,6-トリメルカプト-1,3,5-トリアジン、2-メトキシ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-ヘキシルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-ジエチルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-シクロヘキサンアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-ジブチルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-アニリノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-フェニルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン等があげられる。ピラジン系加硫剤としては、2,3-ジメルカプトピラジン誘導体等があげられ、2,3-ジメルカプトピラジン誘導体を例示すると、ピラジン-2,3-ジチオカーボネート、5-メチル-2,3-ジメルカプトピラジン、5-エチルピラジン-2,3-ジチオカーボネート、5,6-ジメチル-2,3-ジメルカプトピラジン、5,6-ジメチルピラジン-2,3-ジチオカーボネート等があげられる。キノキサリン系加硫剤としては、2,3-ジメルカプトキノキサリン誘導体等があげられ、2,3-ジメルカプトキノキサリン誘導体を例示すると、キノキサリン-2,3-ジチオカーボネート、6-メチルキノキサリン-2,3-ジチオカーボネート、6-エチル-2,3-ジメルカプトキノキサリン、6-イソプロピルキノキサリン-2,3-ジチオカーボネート、5,8-ジメチルキノキサリン-2,3-ジチオカーボネート等があげられる。ビスフェノール系加硫剤としては、4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホキシド、4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホンビスフェノールS、1,1-シクロヘキシリデン-ビス4-ヒドロキシベンゼン、2-クロロ-1,4-シクロヘキシレン-ビス4-ヒドロキシベンゼン、2,2-イソプロピリデン-ビス4-ヒドロキシベンゼンビスフェノールA、ヘキサフルオロイソプロピリデン-ビス4-ヒドロキシベンゼンビスフェノールAFおよび2-フルオロ-1,4-フェニレン-ビス4-ヒドロキシベンゼン等があげられる。加硫用ゴム組成物は、加硫剤eと共に公知の加硫促進剤、遅延剤を本発明においてそのまま用いることができる。塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤に併用される加硫促進剤としては、1級、2級、3級アミン、該アミンの有機酸塩もしくはその付加物、グアニジン系促進剤、チウラム系促進剤、ジチオカルバミン酸系促進剤等を挙げることができる。また、遅延剤としてはN-シクロヘキサンチオフタルイミド、ジチオカルバミン酸類の亜鉛塩等を挙げることができる。加硫促進剤を例示すれば、1級、2級、3級アミンとしては、特に炭素数5~20の脂肪族又は環式脂肪酸の第1、第2もしくは第3アミンが好ましく、このようなアミンの代表例は、n-ヘキシルアミン、オクチルアミン、ジブチルアミン、トリブチルアミン、ヘキサメチレンジアミン等である。アミンと塩を形成する有機酸としては、カルボン酸、カルバミン酸、2-メルカプトベンゾチアゾール、ジチオリン酸等が例示される。また上記アミンと付加物を形成する物質としては、アルコール類、オキシム類等が例示される。アミンの有機酸塩もしくは付加物の具体例としては、n-ブチルアミン酢酸塩、ヘキサメチレンジアミンカルバミン酸塩、2-メルカプトベンゾチアゾールのジシクロヘキシルアミン塩等が挙げられる。グアニジン系促進剤の例としては、ジフェニルグアニジン、ジトリルグアニジン等が挙げられる。チウラム系加硫促進剤の具体例としては、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド等が挙げられる。ジチオカルバミン酸系促進剤の例としては、ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペリジン塩等が挙げられる。塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤に併用される加硫促進剤又は遅延剤の配合量は、ゴム成分100重量部に対して0~10重量部であることが好ましく、より好ましくは0.1~5重量部である。また、エピクロルヒドリンゴムaがエピクロルヒドリン-アリルグリシジルエーテル共重合体、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル三元共重合体などの二重結合を有する重合体である場合には、ニトリル系ゴムの加硫に通常用いられている公知の加硫剤、例えば、硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤、樹脂系加硫剤、キノンジオキシム系加硫剤等を挙げることができる。硫黄系加硫剤としては、硫黄、モルホリンジスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、N,N’-ジメチル-N,N’-ジフェニルチウラムジスルフィド、ジペンタンメチレンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキサスルフィドが挙げられる。パーオキサイド系加硫剤としては、tert-ブチルヒドロパーオキサイド、p-メンタンヒドロパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、tert-ブチルパーオキサイド、1,3-ビスtert-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、2,5-ジメチル-2,5-ジtert-ブチルパーオキシヘキサン、ベンゾイルパーオキサイド、tert-ブチルパーオキシベンゾエートが挙げられる。樹脂系加硫剤としては、アルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂等が挙げられる。キノンジオキシム系加硫剤としては、p-キノンジオキシム、p-p’-ジベンゾイルキノンジオキシムが挙げられる。硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤、樹脂系加硫剤、キノンジオキシム系加硫剤に併用される加硫促進剤、加硫遅延剤、加硫促進助剤、架橋助剤としては、例えば、アルデヒドアンモニア系促進剤、アルデヒドアミン系促進剤、チオウレア系促進剤、グアニジン系促進剤、チアゾール系促進剤、スルフェンアミド系促進剤、チウラム系促進剤、ジチオカルバミン酸塩系促進剤、キサントゲンサン塩系促進剤等の各種加硫促進剤、N-ニトロソジフェニルアミン、無水フタル酸、N-シクロヘキシルチオフタルイミド等の加硫遅延剤、亜鉛華、ステアリン酸、ステアリン酸亜鉛等の加硫促進助剤、キノンジオキシム系架橋助剤、メタクリレート系架橋助剤、アリル系架橋助剤、マレイミド系架橋助剤等の各種架橋助剤等を挙げることができる。硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤、樹脂系加硫剤、キノンジオキシム系加硫剤に併用される加硫促進剤、加硫遅延剤、加硫促進助剤、架橋助剤の配合量は、ゴム成分100重量部に対して0~10重量部であることが好ましく、より好ましくは0.1~5重量部である。エピクロルヒドリンゴムaの耐熱性や、ゴム層Aとフッ素含有ポリマー層Bとの接着性の観点から、加硫剤としては、チオウレア系加硫剤、キノキサリン系加硫剤、硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤、メルカプトトリアジン系加硫剤、及びビスフェノール系加硫剤からなる群より選択される少なくとも1種の加硫剤eが好ましく、チオウレア系加硫剤、キノキサリン系加硫剤、及びビスフェノール系加硫剤からなる群より選択される少なくとも1種の加硫剤がより好ましく、特に好ましくはキノキサリン系加硫剤である。これらの加硫剤は単独で又は2種以上を混合して使用することができる。前記加硫剤eは、エピクロルヒドリンゴムa100重量部に対して、0.1~10重量部含むことが好ましい。より好ましくは、0.5~5重量部である。加硫剤が0.1重量部未満であると、架橋効果が不十分となるおそれがあり、10重量部を越えると、本発明の積層体を成形して得られる成形体が剛直になりすぎて、実用的なゴム物性が得られないおそれがある。加硫用ゴム組成物は、吸水物および含水物から選択される少なくとも一種の水担持物質cを含む。ここでの吸水物とは、水が吸水保持されて加熱により蒸発して放出される化合物であり、含水物とは、構造内に水を含み、加熱分解によって水が生成されて放出される化合物である。水担持物質cはポリエーテル化合物、金属化合物などが吸水してなる吸水物、金属塩水和物等の含水物が取り扱いの点で好ましく、金属塩水和物が特に好ましい。水担持物質cを含むことによって、接着性を向上させることができる。水担持物質cの吸水物としては、ポリエーテル化合物、金属化合物などが吸水してなる吸水物が挙げられる。化合物への吸水については、水分との接触例えば、含浸等に行われ、特に限定されることはない。ポリエーテル化合物としては、ポリエチレンオキサイド、ポリエチレングリコールなどが挙げられる。金属化合物は金属の酸化物、水酸化物、炭酸塩、硫酸塩、珪酸塩、合成ハイドロタルサイトなどが挙げられる。金属水酸化物としては、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム、水酸化バリウム、水酸化亜鉛、水酸化鉄、水酸化銅、水酸化マンガンなどが挙げられる。金属酸化物としては、酸化アルミニウム、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、酸化チタンなどが挙げられる。金属炭酸塩としては、炭酸アルミニウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、炭酸バリウムなどが挙げられる。金属硫酸塩としては、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、硫酸アルミニウムなどが挙げられる。金属珪酸塩としては、珪酸アルミニウム、珪酸カルシウム、珪酸マグネシウム、珪酸アルミニウム、珪酸ナトリウムなどが挙げられる。接着性を向上させる観点からは、水担持物質cの吸水物は、吸水保持率が5重量以上の化合物であることが好ましい。さらに好ましくは、吸水保持率が10重量以上の化合物である。吸水保持率は吸水物が保持する水分量の割合であり、下記から算出される。吸水保持率重量=吸水物が保持する水分量重量/吸水物重量×100。水担持物質cの含水物としては、金属塩水和物が挙げられる。金属塩水和物としては、アルミニウム、カルシウム、亜鉛、マンガン、ランタン、チタン、ジルコニウム、鉄、コバルト、ニッケル、マグネシウム、銅といった金属の珪酸、硼酸、燐酸、硫酸、硝酸、炭酸等の無機酸塩水和物、安息香酸、フタル酸、マレイン酸、コハク酸、サリチル酸、クエン酸等のカルボン酸といった有機酸塩水和物が挙げられる。好ましくは、酢酸カルシウム、硫酸アルミニウム、硫酸カルシウム、硫酸亜鉛、硫酸マンガン、硫酸ランタン、硫酸チタン、硫酸ジルコニウム、硫酸鉄、硫酸コバルト、硫酸マグネシウム及び硫酸ニッケルから選択される金属塩の水和物である。カルシウム、マグネシウム、ナトリウム、銅から選択される金属の硫酸塩及び/又は酢酸塩の水和物であることがより好ましく、硫酸カルシウム2水和物、硫酸ナトリウム10水和物、硫酸銅II5水和物であることが更に好ましく、硫酸カルシウム2水和物、硫酸ナトリウム10水和物であることが特に好ましい。水担持物質cの配合量は、エピクロルヒドリンゴムa100重量部に対して0.1~80重量部,好ましくは0.5~70重量部であり、更に好ましくは1~50重量部であり、特に好ましいのは1~20重量部である。これらの範囲内であると、十分な接着効果が得られ、加硫物の機械的物性が損なわれることもないため好ましい。加硫用ゴム組成物は1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物bを含むことによって、加硫用ゴム組成物の加硫特性を改善でき、接着性を向上させることができる。化合物bを例示すると、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のp-トルエンスルホン酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール樹脂塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオルトフタル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のギ酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオクチル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の炭酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のステアリン酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の2-エチルヘキシル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の安息香酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のサリチル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の3-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の2-メルカプトベンゾチアゾール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7の2-メルカプトベンズイミダゾール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のp-トルエンスルホン酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール樹脂塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオルトフタル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のギ酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオクチル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の炭酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のステアリン酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の2-エチルヘキシル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の安息香酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のサリチル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の3-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の2-メルカプトベンゾチアゾール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5の2-メルカプトベンズイミダゾール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5が挙げられる。化合物bは1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のp-トルエンスルホン酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール樹脂塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオルトフタル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のギ酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオクチル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のp-トルエンスルホン酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール樹脂塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオルトフタル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のギ酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオクチル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物であることが好ましい。接着性を向上させる観点からは、化合物bは、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール塩であることがより好ましい。化合物bは、接着性が良好な観点から、エピクロルヒドリンゴムa100重量部に対して0.3~3.0重量部であることが好ましい。より好ましくは0.5~2.0重量部である。また、接着性が良好であるとともに、加硫特性が良好な点から、化合物bは、エピクロルヒドリンゴムa100重量部に対して、0.5~1.5重量部であることが好ましい。加硫用ゴム組成物は、必須成分としてエピクロルヒドリンゴムa、加硫剤e、水担持物質c、並びに化合物bを含有し、更に、任意成分としてエポキシ樹脂dを含んでもよい。特に、加硫用ゴム組成物がエピクロルヒドリンゴムa、化合物b、水担持物質c並びに加硫剤eに加えて、エポキシ樹脂dを含むものであると、層Aと層Bとをより大きな接着強度で接着できる。エポキシ樹脂dとしては、たとえば、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、o-クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、アミン型エポキシ樹脂、水添ビスフェノールA型エポキシ樹脂、及び多官能エポキシ樹脂からなる群より選択される少なくとも1種の樹脂が好ましい。これらのうちビスフェノールA型エポキシ樹脂が耐薬品性、接着性が良好な点から好ましく、さらに式1:で表わされるエポキシ樹脂が特に好ましい。ここで、式1において、nは平均値であり、0.1~3が好ましく、0.1~0.5がより好ましく、0.1~0.3がさらに好ましい。nが0.1未満であると、フッ素含有ポリマー層Bとの接着力が低下する傾向がある。一方、nが3をこえると、エポキシ樹脂自体の粘度が高くなり、加硫用ゴム組成物中での均一な分散が困難になる傾向がある。エポキシ樹脂dは、フッ素含有ポリマー層Bとの接着力をより向上させる点から、エピクロルヒドリンゴムa100重量部に対して、0.1~5重量部が好ましく、0.3~3重量部がより好ましい。また、加硫用ゴム組成物は、化合物bとエポキシ樹脂dとの合計が、エピクロルヒドリンゴムa100重量部に対して、2.0重量部を超えることも好ましい形態の一つである。加硫用ゴム組成物は、ゴム層Aにエピクロルヒドリンゴムaとは別の特性を付与するために、更に、エポキシ樹脂以外の他の樹脂を含有してもよい。樹脂としては、たとえばポリメタクリル酸メチルPMMA樹脂、ポリスチレンPS樹脂、ポリウレタンPUR樹脂、ポリ塩化ビニルPVC樹脂、エチレン-酢酸ビニルEVA樹脂、スチレン-アクリロニトリルAS樹脂、ポリエチレンPE樹脂、塩素化ポリスチレン、クロロスルホン化ポリエチレン等が挙げられる。この場合、樹脂の配合量は、エピクロルヒドリンゴムa100重量部に対し1~50重量部が好ましい。また本発明においては、目的または必要に応じて、一般の加硫用ゴム組成物に配合する通常の添加物、たとえば、充填剤、加工助剤、可塑剤、受酸剤、軟化剤、老化防止剤、着色剤、安定剤、接着助剤、離型剤、導電性付与剤、熱伝導性付与剤、表面非粘着剤、粘着付与剤、柔軟性付与剤、耐熱性改善剤、難燃剤、紫外線吸収剤、耐油性向上剤、発泡剤、スコーチ防止剤、滑剤などの各種添加剤を配合することができる。また、前記のものとは異なる常用の加硫剤や加硫促進剤を1種または2種以上配合してもよい。ただし、これらの添加剤は、本発明の目的であるフッ素含有ポリマー層Bとの接着力を損なわない範囲の量で配合する。充填剤としては、二硫化モリブデン、硫化鉄、硫化銅などの金属硫化物;ケイ藻土、アスベスト、リトポン硫化亜鉛/硫化バリウム、グラファイト、カーボンブラック、フッ化カーボン、フッ化カルシウム、コークス、石英微粉末、タルク、雲母粉末、ワラストナイト、炭素繊維、アラミド繊維、各種ウィスカー、ガラス繊維、有機補強剤、有機充填剤などがあげられる。加工助剤としては、ステアリン酸、オレイン酸、パルミチン酸、ラウリン酸などの高級脂肪酸;ステアリン酸ナトリウム、ステアリン酸亜鉛などの高級脂肪酸塩;ステアリン酸アミド、オレイン酸アミドなどの高級脂肪酸アミド;オレイン酸エチルなどの高級脂肪酸エステル、ステアリルアミン、オレイルアミンなどの高級脂肪族アミン;カルナバワックス、セレシンワックスなどの石油系ワックス;エチレングリコール、グリセリン、ジエチレングリコールなどのポリグリコール;ワセリン、パラフィンなどの脂肪族炭化水素;シリコーン系オイル、シリコーン系ポリマー、低分子量ポリエチレン、フタル酸エステル類、リン酸エステル類、ロジン、ハロゲン化ジアルキルアミン、ハロゲン化ジアルキルスルフォン、界面活性剤などがあげられる。可塑剤としては、たとえばフタル酸誘導体やセバシン酸誘導体、軟化剤としては、たとえば潤滑油、プロセスオイル、コールタール、ヒマシ油、ステアリン酸カルシウム、老化防止剤としては、たとえばフェニレンジアミン類、フォスフェート類、キノリン類、クレゾール類、フェノール類、ジチオカルバメート金属塩などがあげられる。加硫用ゴム組成物は、エピクロルヒドリンゴムa、加硫剤e、水担持物質c、並びに化合物b、さらに要すればエポキシ樹脂d並びにその他の添加剤を混練することにより調製される。混練は、たとえば100°C以下の温度でオープンロール、バンバリーミキサー、加圧ニーダーなどを用いて行うことができる。つぎに、本発明の積層体におけるフッ素含有ポリマークロロトリフルオロエチレンに由来する共重合単位を有するフッ素ポリマーは除く層Bについて説明する。フッ素含有ポリマークロロトリフルオロエチレンに由来する共重合単位を有するフッ素ポリマーは除く層Bはフッ素含有ポリマーを含有する組成物から形成され、フッ素含有ポリマーとしては例えばフッ素ゴムやフッ素樹脂があげられ、ビニリデンフルオライドに基づく重合単位と、ヘキサフルオロプロペンに基づく重合単位と、テトラフルオロエチレンに基づく重合単位と、パーフルオロアルキルビニルエーテルに基づく重合単位から選択される少なくとも一種の重合単位を有する重合体であることが好ましい。フッ素ゴムとしては高度にフッ素化された弾性共重合体がよく、例えばビニリデンフルオライドと他の共重合可能な含フッ素オレフィンとの共重合体を挙げることができ、含フッ素オレフィンとしては、ヘキサフルオロプロペン、ペンタフルオロプロペン、トリフルオロエチレン、テトラフルオロエチレン、ビニルフルオライド、パーフルオロメチルビニルエーテル、パーフルオロプロピルビニルエーテル等が挙げられ、これらの1種又は2種以上が共重合成分として用いられる。フッ素樹脂としてはビニリデンフルオライド-ヘキサフルオロプロペン二元共重合体、ビニリデンフルオライド-ヘキサフルオロプロペン-テトラフルオロエチレン三元共重合体、ビニリデンフルオライド-フルオロメチルビニルエーテル-テトラフルオロエチレン三元共重合体、テトラフルオロエチレン-プロピレン二元共重合体、ビニリデンフルオライド-テトラフルオロエチレン-テトラフルオロエチレン三元共重合体、エチレン-テトラフルオロエチレン二元共重合体、ヘキサフルオロプロペン-テトラフルオロエチレン二元共重合体、ポリビニリデンフルオライド、ポリテトラフルオロエチレン等が挙げられる。フッ素含有ポリマー層Bには、目的に応じて公知の配合剤、例えば、加硫剤、加硫促進剤、安定剤、着色剤、可塑剤、補強剤等が添加される。本発明において積層体を製造する方法としては、同時押出成形、逐次押出成形により両組成物を積層せしめ、次いで蒸気加熱加硫もしくは蒸気加熱加硫成型する方法が挙げられる。また一方のゴム組成物を型くずれしない程度に弱く加熱加硫した後に両者を積層して十分に蒸気加熱加硫成型せしめる方法も採用できる。上記押出成形により積層された積層体を蒸気加熱加硫する以外の方法としては金型加熱、エアーバス、赤外線、マイクロウエーブ、被鉛加硫等の公知の方法が任意に採用できる。加硫に際しては、加熱温度は通常100~200°Cであり、加熱時間は温度によって異なるが0.5~300分間の範囲が選ばれる。本発明の積層体を燃料油系ホースに適用する場合の態様としては、ホースの内層にフッ素含有ポリマー、その外層にエピクロルヒドリン系ゴムを配した2層ホース、その外側に編組補強層を配した3層ホース、あるいは更にその外側にゴム層を配した4層構造のホース等を代表的に挙げることができる。上記3層ホース又は4層ホースに用いられる編組材料としては、ポリエステル繊維、ポリアミド繊維、ガラス繊維、ビニロン繊維、綿等の編組したものが通常用いられる。また上記4層ホースに用いられる最外層の材料としては、エピクロルヒドリン系ゴムのほか、エチレン-アクリレートゴム、クロロプレンゴム、塩素化ポリエチレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン等の耐熱老化性、耐候性、耐油性等のある合成ゴムが通常用いられる。本発明の加硫接着用組成物は以上のように構成されており、その積層体は両層間の接着性が非常に優れており、接着面は強固である。従って、一方の面が耐酸敗ガソリン性、耐ガソリン透過性、耐アルコール含有ガソリン性等の要求される環境に晒され、他方の面が耐老化性、耐候性、耐ガソリン性等の要求される環境に晒されるような用途、例えば燃料ホース、フィラホース等の用途に極めて有効である。以下において代表的な例を実施例として挙げるが、本発明はこれに限定されるものでない。以下、ゴムaとして、アクリロニトリルブタジエンゴムNBR、水素化NBRH-NBR、アクリルゴムACM、エチレンアクリル酸エステルゴムAEM、フッ素ゴムFKM、クロロプレンゴムCR、クロロスルホン化ポリエチレンCSM、塩素化ポリエチレンCPE、エチレンプロピレンゴムEPM、EPDMからなる群より選択される少なくとも1種のゴムを使用した場合の実施例および比較例について記載する。実施例,比較例表1に示されるゴム組成物をニーダーおよびオープンロールで混練し、厚さ2~2.5mmのシートiを得た。一方、フッ素樹脂テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン-ビニリデンフルオライド三元共重合体:ミネソタマイニングアンドマニュファクチャリングカンパニー社製DyneonTHV-500Gのペレットを融点以上に保持された金型で、20~25kg/cm2で4分間加圧し、厚さ0.3~0.5mmのシートiiを得た。積層体表2に示すように、上記シートi及びシートiiを貼り合わせ、貼り合わせ体を160°C、20~25kg/cm2で30分間加圧し、厚さ2.3~3.0mmのゴム-樹脂積層体を得た。接着性評価上記加硫積層体を1.0×10cmの短冊状に切断して接着試験用試験片を作製し、25°Cにおいて50mm/minの引張速度でT剥離試験を行い、剥離状態を目視にて観察した。剥離状態の評価基準を以下に示す。結果は表2に示す。剥離状態評価○:強固に接着しており、層間はゴム破壊を起こしている。×:全く接着しておらず、界面での剥離が生じている。以下に実施例および比較例で用いた配合剤を示す。1JSR株式会社製N-230S2JSR株式会社製NV-723日本ゼオン株式会社製Zetpol20204デュポン社製ハイパロン405東海カーボン株式会社製シーストSO6バーゲスピグメント社製バーゲス307株式会社ADEKA製アデカサイザーRS1078日本精鑞社製パラフィンワックス9大内新興化学工業株式会社製ノクラックOD10大内新興化学工業株式会社製ノクラックMBZ11大内新興化学工業株式会社製ノクラックNBC12大内新興化学工業株式会社製ノクセラーCZ13大内新興化学工業株式会社製ノクセラーTT14大内新興化学工業株式会社製ノクセラーDM15大内新興化学工業株式会社製ノクセラーTRA16三菱化学株式会社製JER82817サンアプロ株式会社製U-CATSA-1表2に示されるように、本発明の加硫接着用組成物を用いてなる積層体である実施例1~4は、両層間の接着性が非常に優れており、接着面での剥離は生じておらず、接着面は強固であった。次に、ゴムaとして、エピクロルヒドリンゴムを使用した場合の実施例および比較例について記載する。実施例,比較例表3、4に示されるエピクロルヒドリン系ゴム組成物をニーダーおよびオープンロールで混練し、厚さ2~2.5mmのシートiを得た。一方、表5に示されるフッ素樹脂のペレットを融点以上に保持された金型で、20~25kg/cm2で4分間加圧し、厚さ0.3~0.5mmのシートiiを得た。積層体表6~8に示すように、上記シートi及びシートiiを貼り合わせ、貼り合わせ体を160°C、20~25kg/cm2で30分間加圧し、厚さ2.3~3.0mmのゴム-樹脂積層体を得た。燃料油浸漬前の接着性評価上記加硫積層体を1.0×10cmの短冊状に切断して接着試験用試験片を作製し、25°Cにおいて50mm/minの引張速度でT剥離試験を行い、剥離状態を目視にて観察した。剥離状態の評価基準を以下に示す。結果は表6~8に示す。燃料油浸漬後の接着性評価上記接着試験用試験片を用いJISK6258に記載の耐液性試験を行った。使用した燃料油は試験用燃料油Dを用いた。40°C2日間浸漬後、同様に25°Cにおいて50mm/minの引張速度でT剥離試験を行い、剥離状態を目視にて観察した。剥離状態の評価基準を以下に示す。結果は表6~8に示す剥離状態評価○:強固に接着しており、層間はゴム破壊を起こしている。△:接着したり、しなかったりとばらつきが生じる。×:全く接着しておらず、界面での剥離が生じている。以下に実施例および比較例で用いた配合剤を示す。18ダイソー株式会社製エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル共重合体、エピクロマーCG19協和化学工業株式会社製DHT-4A20サンアプロ株式会社製U-CATSA-121サンアプロ株式会社製U-CATSA-60322三菱化学株式会社製JER82823ダイソー株式会社製ダイソネットXL-21S24ミネソタマイニングアンドマニュファクチャリングカンパニー社製テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン-ビニリデンフルオライド三元共重合体DyneonTHV500G25ミネソタマイニングアンドマニュファクチャリングカンパニー社製テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン-ビニリデンフルオライド三元共重合体DyneonTHV815G表6、7に示されるように、本発明の加硫ゴム積層体である実施例5~14は、初期状態燃料油浸漬前の接着だけではなく、燃料浸漬後の接着においても、両加硫ゴム間の接着性が非常に優れており、接着面での剥離は生じておらず、接着面は強固であった。"