電気的に絶縁され、接近させて重ね置かれた長方形断面の2本の細長い導線部分に、往復する大電流を短時間だけ流し、これら導線部分の外側に重ね置かれた厚さ10~50μmのアルミニウム箔を、これら導線部分自身に働く電磁反発力を利用して溶接することを特徴とする電磁力によるアルミニウム箔の溶接法。前記の長方形断面の導線部分の横幅を1~5mm、縦幅を1~5mmとすることを特徴とする請求項1記載の電磁力によるアルミニウム箔の溶接法。電気的に絶縁され、接近させて重ね置かれた長方形断面の細長い導線部分及び円形断面の細長い導線部分に往復する大電流を短時間だけ流し、円形断面の導線部分の外側に重ね置かれた厚さ10~50μmのアルミニウム箔を、これら導線部分自身に働く電磁反発力を利用して溶接することを特徴とする電磁力によるアルミニウム箔の溶接法。前記の長方形断面の導線部分の横幅を3~5mm、縦幅を1~3mm、円形断面の導線の直径を1~3mmとすることを特徴とする請求項3記載の電磁力によるアルミニウム箔の溶接法。従来の電磁溶接装置では、厚さ10~50μmのアルミニウム箔被溶接材を、アルミニウム板2なしで電磁溶接する以下、直接電磁溶接することはできない。直接電磁溶接すると、アルミニウム箔が溶融するからである。電源の充電エネルギーを下げて、直接電磁溶接すると、電磁力が小さくなり、溶接が非常に困難となる。厚さ10~50μmのアルミニウム箔を溶かさず直接電磁溶接することは、解決すべき課題として残されていた。本発明の目的は、アルミニウム箔に加わる大きな電磁力をそのままに、アルミニウム箔に流れる渦電流を小さくし、この課題を解決し、電磁力によるアルミニウム箔の溶接法を提供することである。平角導線部分1a、1bからなるコの字状ワンターンコイル1を用いて、前述の課題を解決する方法を順に示す。1絶縁された平角導線部分1a、1bの間内側でなく、平角導線の外側にアルミニウム箔3を重ねて置く。2コイル1およびアルミニウム箔3を固定板で固定する。3コイル1に放電大電流を急激に流すと、平角導線部分1a、1bには互いに逆向きの大電流が従来どおり流れる。平角導線部分1a、1bには互いに反発する大きな電磁力が働く。この電磁力は外側に固定されたアルミニウム箔を加圧する。4このとき、平角導線部分1a、1bが接近しているため、アルミニウム箔に流れる渦電流は、打ち消され比較的に小さくなる。5電磁力で加圧されたアルミニウム箔3は溶接される。アルミニウム箔は流れる渦電流が小さいので溶融しない従来の方法では溶融する。本発明は、以上の手段を基に、実験を繰り返し、コイルの構造、特に断面形状を検討し、アルミニウム箔を溶かさず直接溶接できる電磁力によるアルミニウム箔の溶接法を提供する。請求項1~4記載の発明による電磁力によるアルミニウム箔の溶接法を使用すると、アルミニウム箔を溶かさず直接溶接できる。アルミニウム箔は、電気電子部品の組立て分野、特に、コンデンサや電池の電極部品として使用される。他の溶接法、例えば抵抗スポット溶接や超音波溶接に代わる信頼性の高い溶接法として利用できる。また、従来の方法で、アルミニウム箔被溶接材と重ねて使用していたアルミニウム板が不要となる。アルミニウム板を使用しないので、従来と比較して、約半分の電源エネルギーでアルミニウム箔を効率よく溶接できる。以下に本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。図3は、コの字状ワンターンコイル図1の平角導線部分1aの外側上側に重ね置かれたアルミニウム箔3を溶接する直前の状態を示す断面図の一例である。絶縁された平角導線部分1a、1bは間隔1mm以下でなるべく接近させて置かれる。平角導線部分1aの断面長方形の横幅は3mm、縦幅高さは3mm、平角導線部分1bの断面の横幅は5mm、縦幅高さは2mmである。平角導線部分の長さは約100mmである。平角導線部分の側面には、縦幅高さ3mm及び2mmの絶縁材がアルミニウム箔3を水平に保つため置かれる図示されていない。アルミニウム箔3の大きさは縦横50mm、厚さ12μmである。全面を重ねた2枚の箔が絶縁された平角導線部分1aと絶縁材の固定板5の間に置かれる。このとき、平角導線部分1aと箔の間、及び2枚の箔の間に、それぞれ0.0~0.2mmの間隙が不規則に生じても良い。平角導線部分1bの下側には鉄綱材の固定版6が置かれる。コの字状ワンターンコイル図3の平角導線部分1a、1bに最大値100kA程度の放電電流を短時間流す。往復する大電流が流れる平角導線部分1a、1bの間には、高密度の磁束7が発生し、平角導線部分は互いに電磁力で反発する。この電磁反発力は重ねたアルミニウム箔3を加圧する。アルミニウム箔3は平角導線部分1aに沿って直線状にシーム溶接される。平角導線部分1a、1bが接近しているため、その外側でアルミニウム箔に交差する磁束の磁束密度は、互いに打ち消され小さくなる。アルミニウム箔に流れる渦電流も小さくなる。2枚のアルミニウム箔の間に生じる間隙などが非常に小さいので、2枚の箔は溶接時にほとんど加速されず、強く衝突することもない。これらの理由で、アルミニウム箔は、溶融または破損しない。アルミニウム箔3に加わる電磁力及びアルミニウム箔3に流れる渦電流の大きさは、平角導線部分1a、1b間の距離、断面構造を選ぶことで別々に制御できる。また、電磁反発力で平角導線部分1bが下側へ変形するのを防ぐため、鉄綱材の固定版6が用いられる。結果として、アルミニウム箔3に加わる電磁力が増加する。溶接条件、実験結果の一例を示す。コンデンサ電源の容量は12μF、充電エネルギーは約0.4kJである。この電源から前述のコの字状ワンターンコイルの平角導線部分1a、1bへ放電電流を流すと、コイルには最大値100kA程度の減衰振動電流が、20μs程度の短時間流れる。重ねたアルミニウム箔の中央部分が、ほぼ端から端まで約50mmにわたり直線状にシーム溶接された。ただし、両端部数mmは溶接されなかった。シーム溶接の幅は約3mmであり、この幅はコイルの平角導線部分6aの断面横幅にほぼ等しかった。図4は、図3の平角導線部分1aの外側上側及び平角導線部分1bの外側下側に、それぞれ重ね置かれたアルミニウム箔3を溶接する直前の状態を示す断面図である。絶縁された平角導線部分6a、6bは間隔1mm以下でなるべく接近させて置かれる。平角導線部分1a、1bの断面長方形の横幅は4mm、縦幅高さは4mmである。平角導線部分1a、1bの両外側で同時に溶接するので、平角導線部分の断面形状を同じにすることが望ましい。その他の条件は実施例1と同様である。この場合も、実施例1と同様の状態、条件で放電電流を流せば、重ねたアルミニウム箔の中央部分は同様の状態でシーム溶接される。ただし、電源の充電エネルギーを約0.5kJにする必要があった。このエネルギー増加は、平角導線部分の断面の違いによる。図5は、図3の平角導線部分1aの部分を円形断面の導線部分8に取りかえ、この導体部分8の外側上側に重ね置かれたアルミニウム箔3を溶接する直前の状態を示す断面図である。両導線部分1b、8は間隔1mm以下でなるべく接近させて置かれる。導線部分8の断面直径は3mmである。この場合も、実施例1と同様の状態、条件で放電電流を流せば、重ねたアルミニウム箔の中央部分は同様の状態でシーム溶接される。ただし、シーム溶接の幅は約2mmである。これまでの実施例では、厚さ12μmのアルミニウム箔を2枚重ね、これらを電磁溶接する方法を具体的に示した。ここでは、重ねる枚数を4枚に増加した場合を示す。溶接条件、実験結果の一例を示す。コンデンサ電源の容量は12μF、電源の充電エネルギーは約0.5kJである。他の条件は実施例1と同様である。この電源から前述のコの字状ワンターンコイルの平角導線部分1a、1bへ放電電流を流すと、コイルには最大値110kA程度の減衰振動電流が、20μs程度の短時間流れる。4枚積層されたアルミニウム箔の中央部分が、ほぼ端から端まで約50mmにわたり直線状にシーム溶接された。電源の充電エネルギー、電源の容量、平角導線部分の断面などを選べば、さらに多数積層されたアルミニウム箔のシーム溶接も可能と類推できる。これまでの実施例では、コの字状ワンターンコイル図1を使用する溶接方法を示した。このコイル図1は、細長く固定が困難である。このため、図6のように一部を改良したコの字状ワンターンコイルを使用する。改良部分9の幅が広いので、この部分を利用して容易に固定できる。これまでの実施例では、コンデンサ電源の容量は12μFである。この容量は24μF程度まで増加させてもよい。アルミニウム箔の厚さが20μm以上の場合、この容量を24μF以上に増加することが望ましい。これまでの実施例は、アルミニウム箔を対象としている。銅箔など他の箔に対してもこの溶接法は使用できる。ただし、銅箔に流れる渦電流がアルミニウム箔のときと同程度なので、融点に対する加熱割合が低い。このため、銅箔の溶接には、アルミニウム箔の場合に比べ、2倍程度の電源エネルギーが必要であった。これは銅箔を従来の方法で直接電磁溶接圧接するエネルギーと同程度である非特許文献3。電子情報通信学会技術研究報告、110巻99号2010、EMD2010-16、p.43-46