"試料に含まれる目的物質を測定するセンサであって、基板と、前記基板上に設けられると共に前記目的物質を検出する検出部と、前記検出部を覆い、且つ前記目的物質の浸透を許可する一方で前記試料に含まれる干渉物質の浸透を規制するフィルタと、前記フィルタに付着している干渉物質を除去する除去手段と、を備えるセンサ。前記除去手段は、前記フィルタを振動させることにより、該フィルタに付着している前記干渉物質を除去する、請求項1に記載のセンサ。前記除去手段は、電圧の印加により振動する圧電素子と、前記圧電素子に固定されて該圧電素子の振動エネルギーを前記フィルタに伝達させる振動伝達手段と、を有する、請求項2に記載のセンサ。前記除去手段は、前記干渉物質を分解するための薬剤を前記フィルタに供給することにより、該フィルタに付着している前記干渉物質を除去する、請求項1に記載のセンサ。前記除去手段は、電圧の印加により振動する圧電素子と、前記薬剤を収容する収容ケースと、前記収容ケースに開口形成された吐出孔と、を有し、前記圧電素子の振動エネルギーの前記収容ケースへの伝達により前記吐出孔から前記薬剤を吐出させ、該薬剤を前記フィルタに供給する、請求項4に記載のセンサ。前記除去手段は、前記フィルタと互いに接触または近接して配置して配置された少なくとも一対の除去用電極を有し、前記除去用電極間への電圧の印加によってなされる該除去用電極の電解洗浄により、前記フィルタに付着している前記干渉物質を除去する、請求項1に記載のセンサ。前記除去用電極は、該除去用電極および前記フィルタに付着する前記干渉物質が連なって形成されるように配置される、請求項6に記載のセンサ。前記検出部検出部は、皮下に留置されて使用される請求項1から7の何れか一項に記載のセンサ。試料に含まれる目的物質を検出する検出部が基板上に設けられたセンサに適用される方法であって、前記目的物質の浸透を許可する一方で試料に含まれる干渉物質の浸透を規制するフィルタで前記検出部を覆うことによって該干渉物質を該フィルタに付着させておき、干渉物質を除去する除去手段によって該フィルタに付着している干渉物質を除去する、干渉物質の除去方法。前記除去手段は、前記フィルタを振動させることにより、該フィルタに付着している前記干渉物質を除去する、請求項9に記載の干渉物質の除去方法。前記除去手段は、電圧の印加により振動する圧電素子と、前記圧電素子に固定され、該圧電素子の振動エネルギーを前記フィルタに伝達させる振動伝達手段と、を有する、請求項10に記載の干渉物質の除去方法。前記除去手段は、前記干渉物質を分解するための薬剤を前記フィルタに供給することにより、該フィルタに付着している前記干渉物質を除去する、請求項9に記載の干渉物質の除去方法。前記除去手段は、電圧の印加により振動する圧電素子と、前記薬剤を収容する収容ケースと、前記収容ケースに開口形成された吐出孔と、を有し、前記圧電素子の振動エネルギーの前記収容ケースへの伝達により前記吐出孔から前記薬剤を吐出させ、該薬剤を前記フィルタに供給する、請求項12に記載の干渉物質の除去方法。前記除去手段は、前記フィルタと互いに接触または近接して配置して配置された少なくとも一対の除去用電極を有し、前記除去用電極間への電圧の印加による該除去用電極の電解洗浄により、前記フィルタに付着している前記干渉物質を除去する、請求項9に記載の干渉物質の除去方法。前記除去用電極は、該除去用電極および前記フィルタに付着する前記干渉物質が連なって形成されるように配置される、請求項14に記載の干渉物質の除去方法。上記した微生物、タンパク質、フィブリン、脂質などの物質は、グルコースセンサにおける目的物質と酵素との間の反応に干渉する影響を及ぼす干渉物質である。干渉物質が酵素に付着しないように、抗真菌剤や抗生物質などの薬剤を酵素に予め混合し、或いは酵素を覆う膜に薬剤を保持させるなどの対策を講じても、時間が経つにつれてその効果が低下することが考えられ、改善の余地がある。本発明は上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、試料に含まれる目的物質を測定するセンサにおいて、試料に含まれる干渉物質によって検出部における目的物質の検出に悪影響が及ぶことを抑制する技術を提供することにある。本発明は、上記課題を解決するために、以下の手段を採用する。すなわち、本発明は試料に含まれる目的物質を測定するセンサであって、基板と、前記基板上に設けられると共に前記目的物質を検出する検出部と、前記検出部を覆い、且つ前記目的物質の浸透を許可する一方で前記試料に含まれる干渉物質の浸透を規制するフィルタと、前記フィルタに付着している干渉物質を除去する除去手段と、を備える。本発明におけるセンサは、例えば基板上に設けられた電極に試薬酵素を保持してなる検出部を備えた電気化学センサであってもよい。また、本発明において干渉物質とは、検出部における目的物質の検出に干渉する影響を及ぼす物質である。例えば、検出部に目的物質と反応する試薬酵素が保持されている場合、この試薬酵素と目的物質との間の反応に干渉する物質などが干渉物質として例示できる。本発明によれば、干渉物質がフィルタを透過しないため、検出部へと干渉物質が到達することがない。そして、例えば皮下への留置期間が長期に及ぶ場合、試料に含まれる干渉物質はフィルタ上に徐々に付着、堆積していくことになる。フィルタへの干渉物質の付着量堆積量が過剰になると、例えばフィルタが完全に閉塞するなどして、検出部例えば、検出部に保持されている試薬酵素など検出部への目的物質の円滑な到達が阻害されてしまう。これに対して、本発明では、フィルタが試料に晒されている状態において、フィルタ上に付着している干渉物質をフィルタから除去することができる。例えば、このような干渉物質の除去処理を、一定期間ごとに、或いは本発明におけるセンサが電気化学センサの場合には、該電気化学センサが生成する応答電流シグナルのモニタリング結果に基づいて実行することにより、フィルタへの干渉物質の付着量が過剰になることを抑制することができる。言い換えると、干渉物質の付着量が過度に増える前にその除去を行うことができる。従って、本発明によれば、試料に含まれる干渉物質によって検出部における目的物質の検出に悪影響が及ぶことを抑制できる。これにより、センサによる目的物質の測定精度が悪化することも抑制できる。本発明のセンサにおける前記除去手段は、前記フィルタを振動させることにより、該フィルタに付着している前記干渉物質を除去するようにしてもよい。この場合、例えば、前記除去手段は、電圧の印加により振動する圧電素子と、前記圧電素子に固定されて該圧電素子の振動エネルギーを前記フィルタに伝達させる振動伝達手段と、を有して構成されてもよい。これによれば、フィルタに付着している干渉物質を該フィルタから好適に除去することができる。本発明のセンサにおける前記除去手段は、前記干渉物質を分解するための薬剤を前記フィルタに供給することにより、該フィルタに付着している前記干渉物質を除去してもよい。この場合、例えば、前記除去手段は、電圧の印加により振動する圧電素子と、前記薬剤を収容する収容ケースと、前記収容ケースに開口形成された吐出孔と、を有し、前記圧電素子の振動エネルギーの前記収容ケースへの伝達により前記吐出孔から前記薬剤を吐出させ、該薬剤を前記フィルタに供給するように構成されてもよい。この構成では、圧電素子が振動した際にその振動エネルギーが収容ケースに伝達されることにより、収容ケースに収容されている薬剤が吐出孔からフィルタに向かって吐出される。これによれば、フィルタに付着している干渉物質を該フィルタから好適に除去することができる。本発明のセンサにおける前記除去手段は、前記フィルタと互いに接触または近接して配置して配置された少なくとも一対の除去用電極を有し、前記除去用電極間への電圧の印加によってなされる該除去用電極の電解洗浄により、前記フィルタに付着している前記干渉物質を除去するように構成されてもよい。これによれば、フィルタに付着している干渉物質を該フィルタから好適に除去することができる。ここで、前記除去用電極は、該除去用電極および前記フィルタに付着する前記干渉物質が連なって形成されるように配置されていてもよい。また、上述までの本発明のセンサにおいて、前記検出部検出部は、皮下に留置されて使用されてもよい。ここで、上記課題を解決すべく、本発明を干渉物質の除去方法の側面から捉えることも可能である。詳細には、本発明は、試料に含まれる目的物質を検出する検出部が基板上に設けられたセンサに適用される方法であって、前記目的物質の浸透を許可する一方で試料に含まれる干渉物質の浸透を規制するフィルタで前記検出部を覆うことによって該干渉物質を該フィルタに付着させておき、干渉物質を除去する除去手段によって該フィルタに付着している干渉物質を除去する、干渉物質の除去方法である。この除去方法によれば、フィルタに付着している干渉物質を該フィルタから好適に除去することができる。また、上記した本発明における干渉物質の除去方法は、上述までのセンサの何れかに適用することができる。また、本発明における課題を解決するための手段は、可能な限り組み合わせることができる。本発明によれば、試料に含まれる目的物質を測定するセンサにおいて、試料に含まれる干渉物質によって検出部における目的物質の検出に悪影響が及ぶことを抑制することができる。以下、図面を参照して本発明に係るセンサを説明する。本実施形態に係るセンサは、電気化学反応を利用して目的物質を測定する電気化学センサを例に説明する。以下の実施例の構成は例示であり、本実施形態に係る電気化学センサは実施例の構成に限定されない。例えば、各実施例における構成要素の寸法、材質、形状、その相対配置等は、特に特定的な記載がない限りは、発明の技術的範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。また、以下の図面において、既述の図面に記載された部品と同様の部品には同じ番号を付す。また、以下に説明する本発明に係るセンサの各実施形態の説明は、本発明に係るセンサに適用される干渉物質の除去方法の各実施形態の説明を兼ねる。<実施例1>本実施形態に係る電気化学センサの第1の実施例を説明する。図1に、実施例1に係る電気化学センサを備えた成分連続測定装置1の概略構成図を示す。図1に示す成分連続測定装置1は、試料中の特定目的物質特定目的成分の濃度を連続的に測定することが可能である。試料として、例えば、血液、間質液等がある。特定目的物質としては、例えば、グルコース、乳酸、胆汁酸等がある。成分連続測定装置1は、人体に装着して使用することが可能である。成分連続測定装置1は、筐体2、回路基板3及び電気化学センサ4を備えている。以下の実施例では、特定目的物質として間質液に含まれるグルコースを対象とする場合を例示的に説明する。筐体2は、カバー10および本体基板11を含む。カバー10及び本体基板11によって規定される空間に回路基板3が収容される。筐体2は、防水性あるいは耐水性を有しているのが好ましい。カバー10及び本体基板11は、金属やポリプロピレン樹脂などの透水性の極めて低い材料を用いてもよい。本体基板11は、電気化学センサ4が挿通される部分であり、電気化学センサ4の一部を固定している。本体基板11には、接着フィルム5が固定されている。接着フィルム5は、成分連続測定装置1を皮膚6に固定するときに利用されるものである。接着フィルム5としては、例えば両面に粘着性を有するテープを使用することができる。回路基板3は、成分連続測定装置1の所定の動作例えば、電圧の印加、特定目的物質濃度の演算、或いは外部装置との通信に必要な電子部品を搭載したものである。回路基板3は、電気化学センサ4と電気的に接続するための端子12を備えている。端子12は、電気化学センサ4に電圧を印加し、電気化学センサ4から応答電流値を得るために利用される。電気化学センサ4は、検体中の特定成分、ここでは間質液に含まれるグルコースの濃度に対応する応答を得るためのセンサである。電気化学センサ4の一部が、皮膚6から突出して回路基板3の端子12に接触しているとともに、電気化学センサ4の一部が皮膚6に植え込まれて挿入されている。すなわち、電気化学センサ4は、その一部が皮膚6の内部皮下に留置されて使用される。図2は、実施例1に係る電気化学センサ4の全体斜視図である。電気化学センサ4は、センサ基板21、検出部検出部22、リード線23、端子24及びフィルタ25を有している。センサ基板21は、絶縁性及び可撓性を有しており、検出部22を支持する。センサ基板21の端部21Aを含む一部分が、筐体2の内部に収容される。センサ基板21の端部21Aの反対側の端部21Bを含む一部分が、皮膚6に挿入される。センサ基板21の端部21Bを鋭利な形状としてもよい。センサ基板21の端部21Bを鋭利な形状とすることにより、皮膚6に対する電気化学センサ4の挿入を容易に行うことができ、電気化学センサ4を挿入する対象者の痛みを低減することができる。センサ基板21は、生体適合性及び絶縁性を有する材料を用いることができる。例えば、センサ基板21として、ポリプロピレン、ポリイミド、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルエーテルケトン及びポリエチレンナフタレート等の樹脂を用いることができる。以下、センサ基板21の長手方向とは、センサ基板21の端部21Bからセンサ基板21の端部21Aに向かう方向センサ基板21が筐体2の内部に収容される方向、又は、センサ基板21の端部21Aからセンサ基板21の端部21Bに向かう方向センサ基板21が皮膚6に挿入される方向である。センサ基板21の幅方向とは、センサ基板21の長手方向と直交する方向である。また、センサ基板21のうち、端部21Aを先端部21Aとも表記し、端部21Bを基端部21Bとも表記する。センサ基板21の先端側には凹部21Cが形成されており、凹部21C表面上に検出部検出部22が設けられている。検出部22は、例えば、蒸着、スパッタリング、印刷スクリーン印刷、グラビア印刷等又は転写等により形成することができる。検出部22は、作用極22A及び対極22Bを含んでいる。作用極22Aは、検体中の特定目的物質と電子授受を行う部分である。対極22Bは、作用極22Aとともに電圧印加に利用される。作用極22A及び対極22Bには、リード線23の一方の端部が接続されており、リード線23の他方の端部には、端子24が接続されている。また、端子24は、回路基板3の端子12と接触している。作用極22Aの表面には試薬酵素が形成されている例えば、塗布されている。本実施例では、電気化学センサ4を用いて検体中のグルコースの濃度を測定するため、試薬酵素としては、グルコースを基質とするグルコースオキシダーゼGODを採用している。また、この試薬酵素として、グルコースオキシダーゼの代わりにグルコースデヒドロゲナーゼGDHを採用してもよい。なお、例えば、検体中の乳酸の濃度を測定する場合、試薬酵素として、乳酸オキシダーゼを使用することができる。試薬酵素の固定化方法として、公知の種々の方法、たとえば重合性ゲル、ポリアクリルアミドやリンなどの高分子、リン脂質ポリマーにシランカップリング剤を導入したMPC重合体あるいはタンパク質膜を利用する方法を採用することができる。図示のように、作用極22A、対極22Bを覆うように、フィルタ25がセンサ基板21上に設けられている。より詳しくは、センサ基板21に形成された凹部21C全体を覆うように、その上端開口部を塞ぐようにフィルタ25が設けられている。また、フィルタ25は、検出部22を覆うように設けられているため、皮膚6に電気化学センサ4を挿入した場合、検出部22が皮膚6と直接接触しないことになる。このように、フィルタ25は、検出部22を保護する保護膜としても機能する。フィルタ25の内部に浸透した間質液が作用極22Aの表面に到達すると、作用極22Aの表面に固定化されているグルコースオキシダーゼとグルコースとが反応する。作用極22A及び対極22Bによってグルコースオキシダーゼに電圧が印加されることにより、間質液に含まれるグルコースと、作用極22Aとの間で電子の授受が行われる。すなわち、検出部22における作用極22Aに固定化されたグルコースオキシダーゼによって間質液中のグルコースが還元され電子が取り出され、作用極22Aに供給される。そして、作用極22Aに供給された電子の量は、応答電流値として測定される。その結果、電圧印加時における応答電流値を示す電気信号が電気化学センサ4によって生成され、その電気信号が成分連続測定装置1の回路基板3に入力される。この応答電流値を示す電気信号は、グルコース濃度に相関する電気信号である。回路基板3は、この応答電流値に基づいてグルコース濃度血糖値を演算する。また、グルコース濃度の演算結果は、必要に応じて外部の情報端末に送信される。次に、フィルタ25と、このフィルタ25に関連する構成について詳しく説明する。このフィルタ25は、特定目的物質であるグルコースの凹部21C内部側への浸透を許可する一方、試薬酵素であるグルコースオキシダーゼとグルコースとの反応、即ちグルコースオキシダーゼの酵素反応に干渉する干渉物質の浸透は規制浸透を禁止するとともに該干渉物質を捕集する機能を有する部材である。上記干渉物質としては、検体に含まれる微生物バクテリア、真菌等、タンパク質、フィブリン、脂質などである。検出部22の周囲に微生物が存在すると、グルコースオキシダーゼが微生物によって破壊され、或いはグルコースや酸素が消費されてしまい、グルコースオキシダーゼの酵素反応に影響が及ぶ。また、検出部22にタンパク質やフィブリンなどが付着すると、上述した異物カプセルFBCの形成などによってグルコースが検出部22に到達し難くなり、やはりグルコースオキシダーゼの酵素反応に影響が及ぶ。そうすると、グルコース濃度の測定精度の悪化などを招く虞がある。そこで、フィルタ25によって、検体に含まれるタンパク質や微生物などの干渉物質を濾過し、グルコースオキシダーゼが固定化されている検出部22に、この干渉物質が到達することを防ぐようにしている。本実施例の電気化学センサ4はいわゆる皮下留置型であり、比較的長い期間に亘って継続的にグルコース濃度の測定を行うように、その測定継続期間が設定されている。例えば、この測定継続期間は、数週間に及ぶ場合もある。このように、電気化学センサ4の皮下への留置期間が長期に及ぶ場合、フィルタ25による干渉物質の捕集量、すなわちフィルタ25上における干渉物質の付着量堆積量が過剰になってしまい、フィルタ25の目詰まり等を招く虞がある。その結果、検出部22の作用極22Aに保持されているグルコースオキシダーゼへの、グルコースの円滑な到達が阻害されることが懸念される。そこで、電気化学センサ4は、以下に説明する干渉物質除去部8によって、フィルタ25に付着している干渉物質を除去するようにした。干渉物質除去部8による干渉物質の除去は、フィルタ25が検体間質液に晒されている状態、すなわち電気化学センサ4の皮下への留置期間中において行われる。本発明に係る電気化学センサ4に付着している干渉物質の除去方法は、フィルタ25で検出部22を覆うことによって干渉物質をフィルタ25に付着させておき、干渉物質を除去する干渉物質除去部8によってフィルタ25に付着している干渉物質を除去する方法を特徴としている。フィルタ25としては、生体適合性を有する材料を用いることができる。フィルタ25として、例えば、ポリウレタン、シリコン系ポリマーポリシロキサン、セルロースアセテート、ハイドロゲル、ポリビニルアルコール、HEMA及びこれらを含むコポリマー等を用いることができる。フィルタ25は、例えば、スピンコート、ディップコート又はドロップコート等により形成することができる。以下、実施例1に係る干渉物質除去部8の詳細構成について図2及び図3を参照して説明する。図3は、図2のA-A’矢視断面図である。この断面図は、センサ基板21の凹部21Cを幅方向に切断したときの断面構造を表す。干渉物質除去部8は、フィルタ25を振動させることにより、フィルタ25上に堆積した干渉物質を除去する。干渉物質除去部8は、圧電素子ピエゾ素子81と、振動伝達部材82を有して構成されている。圧電素子81は、センサ基板21に設けられている。図2の例では、凹部21Cにおける上端開口の形状が矩形となっている。圧電素子81は、凹部21Cにおける一の上端開口縁に沿って、フィルタ25と近接した位置に配置されている。圧電素子81は、電圧が印加されることで変形する圧電体810と、この圧電体810を挟み込むように接続された二つの電極811とから構成されている。圧電素子810は周知の素子であるため、その詳しい説明は省略する。なお、本明細書において、センサ基板21の長手方向及び幅方向の双方に直交する方向すなわち、センサ基板21の面内方向に直交する方向であるを上下方向と定義する。成分連続測定装置1の筐体2には、圧電素子81に交流電圧を印加するための交流電源7が収容されている。圧電素子81の電極811,811は、リード線7A、端子7Bを介して交流電源7と接続される。図3に示したリード線7A、交流電源7は圧電素子81との電気的な接続関係を模式的に表したものである。また、交流電源7は、例えば電圧を±0.2V~±24Vの範囲、周波数を0.001Hz~1000MHzの範囲で出力することが可能である。但し、これらの数値範囲は例示的なものである。交流電源7からの交流電圧が圧電素子81に印加されると、圧電素子81は伸縮変形を周期的に繰り返すことで振動する。図3に示すように、圧電体810は、その上下面に電極811が貼り付けられている。従って、圧電素子81は上下方向にその伸縮変形を繰り返すことになる。なお、交流電源7による電圧の印加に関する制御は、成分連続測定装置1における回路基板3によって行われる。ここで、ある特定の方向から結晶に向けて力を加えることで、電気分極が誘起されて正負の電荷が発生する現象を圧電効果と呼び、ある結晶に電圧を加えると電圧に比例してひずみが生じることを逆圧電効果と呼んでいる。本発明に係る実施形態においては、この逆圧電効果を利用しているものであり、分極方向に平行に電場を加えた場合、一直線に並んだ電気双極子に回転力が生じ、これにより単結晶中に長さの変化が生じ、結果として強いトルクを発生する。圧電体810に用いる材料としては、チタン酸ジルコン酸鉛O3等が好適に用いられ、PZTピエゾと一般に略されて呼ばれている。そして、電極811間への電圧の印加によって発生させた圧電体810の長さの変化とトルクを利用し、後述する振動伝達部材82を介してフィルタ25を振動させることで、このフィルタ25に付着している上記干渉物質を除去することが可能になる。振動伝達部材82は、圧電素子81に接続され、圧電素子81の振動エネルギーをフィルタ25に伝達させる部材である。図示のように、振動伝達部材82は、その一端が圧電素子81に固定され、他端が自由端となるように構成された細板状の部材である。振動伝達部材82は、フィルタ25の上面に沿って配置されている。振動伝達部材82が、圧電素子81の伸縮変形に連動して図2の上下方向に振動すると、振動伝達部材82がフィルタ25に接近する方向に変位したときに、振動伝達部材82がフィルタ25に衝突する図3中の二点鎖線は、振動伝達部材82の振動の様子を模式的に示したものである。これにより、圧電素子81の振動エネルギーがフィルタ25に伝達され、その衝撃によってフィルタ25上に堆積している干渉物質がフィルタ25から剥離する。なお、振動伝達部材82がフィルタ25に常に接するような態様で振動伝達部材82を配置してもよい。また、振動伝達部材82は、圧電素子81の上面の他、下面に固定されても良い。より具体的な態様としては、振動伝達部材82は、例えば圧電素子81の下面とセンサ基板21との間に挟持されてもよい。何れにしても、振動伝達部材82が振動することによってその振動エネルギーがフィルタ25に伝達され、フィルタ25に付着している干渉物質が好適に除去される。また、この実施形態では、振動伝達部材82を介して圧電素子81の振動エネルギーをフィルタ25に伝達させているが、圧電素子81がフィルタ25を直接振動させても良い。以上のように、交流電源7からの印加電圧によって干渉物質除去部8が作動すると、検体に晒された状態にあるフィルタ25に付着している干渉物質を除去することができる。従って、電気化学センサ4における皮下への留置期間が長期に及ぶ場合であっても、例えば定期的に干渉物質の除去処理を行うことにより、フィルタ25への干渉物質の付着量堆積量が過度に多くなることが抑制される。よって、特定目的物質であるグルコースと、試薬酵素との円滑な反応を確保することができる。つまり、グルコース濃度の測定に際して、試料に含まれる干渉物質によってグルコースと試薬酵素との反応に影響が及ぶことを抑制できる。フィルタ25に堆積している干渉物質を除去する制御以下、干渉物質除去制御というは、グルコース濃度の測定継続期間中に一定期間ごとに実施してもよい。その結果、フィルタ25に対する干渉物質の付着量が過剰になることを抑制できる。また、グルコースが検出部22に到達し難くなっていることを示す兆候が、グルコース濃度の演算結果の推移から認められた場合に、干渉物質除去制御を実行するようにしても好適である。ここで述べた干渉物質除去制御の実行タイミングについては、後述する他の実施例や変形例に適用できる。また、図2に示したように、本実施例における干渉物質除去部8は、振動伝達部材82を複数備えている。これにより、フィルタ25全体に振動エネルギーを効率的に伝達することができ、干渉物質をより好適に除去することができる。但し、本実施形態は、これに限定されず、単一の振動伝達部材82を用いて圧電素子81の振動エネルギーをフィルタ25に伝達させてもよい。また、本実施例では、振動伝達部材82の形状を細板形状としているが、他の形状を採用してもよい。例えば、細長い棒形状としても好適である。また、本実施例では、センサ基板21に圧電素子81を一つだけ配置する例を説明したが、例えば、振動伝達部材82ごとに圧電素子81が対応するように、複数の圧電素子81を配置してもよい。また、実施例1では、センサ基板21の先端側に凹部21Cを形成して、その凹部21Cに検出部22を配置しているが、本実施形態はこれに限定されない。すなわち、凹部21Cが形成されていなくても、本発明を好適に適用することができる。その場合、例えば平坦なセンサ基板21の先端側に検出部22を形成し、この検出部22を覆うようにフィルタ25を設ければよい。このような形態によっても、実施例1と同様の効果を奏することができる。当該事項は、後続する実施例や変形例についても同様である。また、実施例1では、それぞれ一つの作用極22A及び対極22Bを、センサ基板21上に配置する例を説明した。しかし、本実施形態は、これに限定されず、複数の検出部22をセンサ基板21上に設けてもよい。また、複数の作用極22Aをセンサ基板21上に設けるようにしてもよいし、複数の対極22Bをセンサ基板21上に設けるようにしてもよい。複数の作用極22Aをセンサ基板21上に設けることにより、一つの作用極22Aに故障等の不具合が発生しても、間質液中のグルコース濃度の測定を継続することができる。また、複数の対極22Bをセンサ基板21上に設けることにより、一つの対極22Bに故障等の不具合が発生しても、間質液中のグルコース濃度の測定を継続することができる。また、複数の対極22Bをセンサ基板21上に設けることにより、それぞれ異なる分析対象項目を測定することができる。すなわち、複数の対極22Bをセンサ基板21上に設けることにより、検体中に含まれる複数種類の特定成分の測定を行うことが可能となる。<第一変形例>実施例1の第一変形例について説明する。図4は、実施例1の第一変形例に係る電気化学センサ4Aの全体斜視図である。符号8Aは、第一変形例に係る干渉物質除去部を表す。本変形例における電気化学センサ4Aは、干渉物質除去部8Aを除いて実施例1に係る構成と同様である。干渉物質除去部8Aも、フィルタ25を振動させることにより、フィルタ25上に堆積した干渉物質を除去する。干渉物質除去部8Aは、圧電素子81と、振動伝達部材82Aと、固定部材83を有して構成されている。なお、図4に示した電気化学センサ4Aにおいて、実施例1の電気化学センサ4と共通する部材には、共通の符号を付すことで、その詳しい説明は省略する。図5は、図4のB-B’矢視断面図である。図5に示すように、圧電素子81は、二つの電極811が圧電体810の側面に貼付されている。電極811,811のそれぞれは、リード線7A、端子7Bを介して交流電源7と接続されている。このように構成される圧電素子81には、交流電源7からの交流電圧が印加される。そうすると、圧電素子81は、センサ基板21の面内方向への伸縮変形を繰り返す。図5の配置例では、圧電素子81は、センサ基板21の幅方向への伸縮変形を繰り返すことになる。振動伝達部材82Aは、実施例1における振動伝達部材82と形状が異なる。振動伝達部材82Aは、グリッド格子構造、或いはメッシュ構造を有する面状部材である。振動伝達部材82Aは、ある程度の剛性を有している。また、固定部材83は、凹部21Cを挟んで圧電素子81と対向するように、凹部21Cの上端開口縁に沿って配置されている。固定部材83は、センサ基板21に固定された不動部材である。振動伝達部材82Aは、圧電素子81の上面と固定部材83の上面に固定されている。交流電源7からの印加電圧によって圧電素子81がセンサ基板21の幅方向に振動すると、圧電素子81及び固定部材83の水平間隔が変化する。振動伝達部材82Aの剛性は比較的高いため、上記水平間隔が変化することによって振動伝達部材82Aが上下方向に撓み、振動するに至る図5中の二点鎖線は、振動伝達部材82Aが上下方向に振動する様子を模式的に表したものである。そうすると、振動伝達部材82Aが周期的にフィルタ25に衝突して、その振動エネルギーがフィルタ25へと伝達される。その結果、フィルタ25に付着している干渉物質を剥離することができ、干渉物質を好適に除去可能となる。本変形例では、圧電素子81及び固定部材83の上面に振動伝達部材82Aを固定しているが、これに限定されない。例えば、圧電素子81の側面と固定部材83の側面との間に振動伝達部材82Aを挟持してもよい。また、その他、振動伝達部材82Aを、圧電素子81の下面と固定部材83の下面に、センサ基板21との間に挟まれる態様で固定されてもよい。このような態様によっても、圧電素子81が振動することで圧電素子81及び固定部材83の水平間隔が変化し、振動伝達部材82Aを上下方向に振動させることができる。また、フィルタ25と振動伝達部材82Aとは一体構造にしてもよい。例えば、振動伝達部材82Aの格子内にフィルタ25を成膜してもよい。或いは、振動伝達部材82Aを介さずに、圧電素子81とフィルタ25単体とを接触させて配置することで、圧電素子81の振動エネルギーをフィルタ25に直接伝達させることで、フィルタ25を振動させても良い。また、本実施形態において、センサ基板21に複数の圧電素子81を配置してもよい。上述までの実施例1における振動伝達部材82、及び第一変形例における振動伝達部材82Aは、例えば特表2004-524059号公報P2004-524059Aに記載されている生体適合性メッシュ構造と同様に、生体適合性であり、種々の有機物organicおよび合成の材料からなるモノフィラメントまたはマルチフィラメントの繊維を織り上げ、種々の寸法および幾何学的形態の孔を有するメッシュとして形成されてもよい。具体的には、例えば、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、発泡ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリグリコール酸、ポリグラクチン、ダクロン-ポリテン強化シリコン、ポリエチレン等から形成されてもよい。また、例えば特表2010-508897号公報P2010-508897Aに記載されているように、複数の間隙をそれらの間に形成する複数の相互連結したストランドから構成される生体適合性メッシュ構造と同様な材料を採用して振動伝達部材82、振動伝達部材82Aを製造してもよい。<実施例2>本実施形態に係る電気化学センサの第2の実施例を説明する。図6は、実施例2に係る電気化学センサ4Bの全体斜視図である。電気化学センサ4Bにおいて、電気化学センサ4,4Aと共通する部材には共通の符号を付すことで、その詳しい説明を省略する。電気化学センサ4Bにおいても、フィルタ25に付着している検体中の干渉物質を除去するための干渉物質除去部8Bを備えている。干渉物質除去部8Bは、干渉物質を分解するための薬剤をフィルタ25に供給することにより、フィルタ25に付着している干渉物質を除去する。以下、本実施例における干渉物質除去部8Bの具体的な構成について説明する。図7は、図6のC-C’矢視断面図である。干渉物質除去部8Bは、圧電素子81と薬剤収容ケース84とにより構成されている。薬剤収容ケース84は、その内部に、干渉物質を除去するための薬剤を収容するケースである。この薬剤には、例えば、抗凝固剤、プロテアーゼタンパク質分解酵素、リパーゼ脂質分解酵素等を含めることができる。但し、薬剤収容ケース84には、上記以外の薬剤を収容してもよい。図6に示すように、薬剤収容ケース84は、凹部21Cにおける一の上端開口縁に沿って、且つ、フィルタ25に近接する位置に配置されている。薬剤収容ケース84には、内部に貯留している薬剤を、後述するようにフィルタ25に向かって吐出するための吐出孔84Aが開口形成されている。薬剤収容ケース84には、センサ基板21の長手方向に沿って、複数本実施例では三つの吐出孔84Aが形成されている。各吐出孔84Aは、凹部21Cを覆うフィルタ25に向かって臨んでいる。薬剤収容ケース84のうち、吐出孔84Aが形成されている面を正面と称し、その逆側の面を背面と称する。圧電素子81は、薬剤収容ケース84の背面と接するように、センサ基板21上に設けられている。圧電素子81は、実施例1と同様、圧電体810と、圧電帯810の側面を挟む二枚の電極811,811によって構成されている。電極811,811のそれぞれは、リード線7A、端子7Bを介して交流電源7と接続されている。そして、他の実施例と同様、圧電素子81には交流電源7からの交流電圧が印加される。交流電源7によって交流電圧が圧電素子81に印加されると、圧電素子81は、センサ基板21における水平方向に振動する。ここで、薬剤収容ケース84の背面は、圧電素子81の側面に当接しているため、圧電素子81の振動エネルギーが薬剤収容ケース84に伝達され、その背面が押圧されることになる。その結果、薬剤収容ケース84が振動して、その内部に貯留されている薬剤が吐出孔84Aからフィルタ25に向かって吐出される。その結果、薬剤収容ケース84内の薬剤がフィルタ25上に散布されることで、フィルタ25に付着している干渉物質が分解、除去される。例えばフィルタ上に堆積しているタンパク質がプロテアーゼによって分解され、脂質がリパーゼによって分解される。本実施例における電気化学センサ4Bによれば、測定継続期間例えば、皮下への留置期間中において何時でも、干渉物質を除去するための新鮮な薬剤をフィルタ25に供給することができる。これによって、予めフィルタ25に薬剤を含浸させておく場合に比べて、干渉物質の除去を効率良く行うことができる。本実施例では、薬剤収容ケース84に三つの吐出孔84Aを形成する例を説明したが、その数は変更してもよいのは勿論である。例えば、フィルタ25の表面積、吐出孔84Aの断面積、圧電素子81に印加する電圧などのパラメータに基づいて決定してもよい。また、薬剤収容ケース84の内部を複数の収容室に区画してもよい。その場合、各収容室には、異なる種類の薬剤を収容するようにしてもよい。また、フィルタ25を囲むように複数の薬剤収容ケース84を、センサ基板21上に配置してもよい。ここで、薬剤収容ケース84と圧電素子81の詳細構成例について説明する。図8は、干渉物質除去部8Bにおける薬剤収容ケース84及び圧電素子81の詳細構成例を示す図である。本実施例に係る薬剤収容ケース84と圧電素子81は、例えば特開2011-25632号公報P2011-25632Aに記載されている液体吐出ヘッドと同様な構成とすることができる。図示の例では、薬剤収容ケース84の背面側は圧電素子81が設けられている。薬剤収容ケース84の内部には、薬剤を収容可能な中空空間である薬剤収容部840が形成されている。また、薬剤収容ケース84の前面壁には、薬剤を外部に吐出する吐出孔84Aが形成されている。薬剤収容部840及び吐出孔84Aは、第1薬剤供給流路841、しぼり842、液体加圧室843、第2薬剤供給流路844を介して連通している。薬剤収容ケース84の背面は開口となっており、薬剤収容ケース84に接着される電素子81によってこの開口が閉塞されている。薬剤収容ケース84は、図示のように複数のプレートが積層されてなる積層構造を有している。これらのプレートは、圧電素子81側から順に、キャビティプレート845、サプライプレート846、収容プレート847、カバープレート848、ノズルプレート849である。これらのプレートには多数の孔が形成されている。各プレート845~849は、それぞれの孔が互いに連通するように接着剤層を介して積層されることで、薬剤収容部840、第1薬剤供給流路841、しぼり842、液体加圧室843、第2薬剤供給流路844、吐出孔84A等が形成される。図8に示す構成例において、液体加圧室843は、その深さが10~200μm、幅が100~1000μm、長さが200~2000μm程度である。また、しぼり842は、その深さが0.05~1μm、幅が100~1000μm、長さが10~100μm程度である。但し、上記の寸法に限定されるものではない。また、上記プレート845~849は、圧延法等によりプレートを作製した後、薬剤収容部840、第1薬剤供給流路841、液体加圧室843、第2薬剤供給流路844、吐出孔84Aとなる孔をエッチングにより所定の形状に加工し、しぼり842となる部分をハーフエッチングにより作製してもよい。また、各プレート845~849は、Fe―Cr系、Fe-Ni系、WC-TiC系の群から選ばれる少なくとも1種の金属によって形成してもよい。次に、圧電素子81は、2枚の圧電体である圧電セラミック層810a,810bからなる積層構造を有している。これら圧電セラミック層810a,810bは、それぞれ20μm程度の厚さを有している。従って、圧電素子81全体の厚さは約40μm程度となっている。圧電セラミック層810a,810bは、例えば強誘電性を有するチタン酸ジルコン酸鉛PZT系のセラミックス材料からなる。また、圧電素子81は、Ag-Pd系などの金属材料からなる第1電極811aとAu系などの金属材料からなる第2電極811bを有している。この構成例では、薬剤収容ケース84の背面に近い方から、圧電セラミック層810a、第1電極811a、圧電セラミック層810b、第2電極811bの順に設けられている。つまり、第1電極811aと第2電極811bは、外側に位置する圧電セラミック層810bのみを挟むように配置されている。圧電セラミック層810bにおける第2電極811bと第1電極811aとに挟まれた領域は活性部と呼称され、その部分の圧電セラミックが分極する。この構成例における圧電素子81では、外側の圧電セラミック層810bのみが活性部を含んでおり、圧電セラミック810aは活性部を含んでおらず、振動板として働く。従って、この圧電素子81はいわゆるユニモルフタイプの構造を有する。以上のように構成される圧電素子81と薬剤収容ケース84との接着は、例えば接着層を介して行なう。接着層としては、例えばエポキシ樹脂、フェノール樹脂、ポリフェニレンエーテル樹脂等の熱硬化性樹脂の接着剤を用いても良い。図7にも示した様に、第1電極811aと第2電極811bには、リード線7A、端子7Bを介して交流電源7と接続されており、圧電素子81には交流電源7からの交流電圧が印加される。そして、第2電極811bを第1電極811aと異なる電位にして圧電セラミック層810bに対してその分極方向に電圧を印加したとき、この電圧が印加された部分が、圧電効果により歪む活性部として働く。その際、圧電セラミック層810bは、その厚み方向すなわち積層方向に伸長または収縮し、圧電横効果により積層方向と垂直な方向すなわち面方向に収縮または伸長する。一方、残りの圧電セラミック層810aは、第2電極811bと第1電極811aとに挟まれた領域を持たない非活性層であるので、自発的に変形しない。すなわち、非活性層の圧電セラミック層810aは電界の影響を受けないため、自発的には縮むことがなく活性部の変形を規制しようとする。この結果、圧電セラミック層810bと圧電セラミック層810aとの間で分極方向への歪みに差が生じて、圧電セラミック層810bは液体加圧室843側へ凸となるように変形ユニモルフ変形する。薬剤収容ケース84の内部に収容している薬剤を吐出孔84Aから吐出する際の具体的な制御内容を説明する。当該制御内容としては、予め第2電極811bを第1電極811aより高い電位以下高電位と称すにしておき、吐出要求がある毎に第2電極811bを第1電極811aと一旦同じ電位以下低電位と称すとし、その後所定のタイミングで再び高電位とする。これにより、第2電極811bが低電位になるタイミングで、圧電セラミック層810a、810bが元の形状に戻り、液体加圧室843の容積が初期状態両電極の電位が異なる状態と比較して増加する。このとき、液体加圧室843内に負圧が与えられ、薬剤が薬剤収容部840側から液体加圧室843内に吸い込まれる。その後、再び第2電極811bを高電位にしたタイミングで、圧電セラミック層810a、810bが液体加圧室843側へ凸となるように変形し、液体加圧室843の容積減少により液体加圧室843内の圧力が正圧となり、吐出孔84Aから薬剤が吐出される。このようにして、交流電源7による電力印加を制御することで、所望のタイミングで吐出孔84Aから薬剤をフィルタ25上に散布することができ、フィルタ25に付着している干渉物質を分解、除去することが可能である。また、図8に示す構成例において、液体加圧室843は、その深さが10~200μm、幅が100~1000μm、長さが200~2000μm程度である。また、しぼり842は、その深さが0.05~1μm、幅が100~1000μm、長さが10~100μm程度である。但し、上記の寸法に限定されるものではない。なお、図8を参照して述べた圧電素子81の構造、構成材料等は他の実施例の圧電素子81においても好適に適用できるのは勿論である。<実施例3>本実施形態に係る電気化学センサの第3の実施例を説明する。図9は、実施例3に係る電気化学センサ4Cの全体斜視図である。電気化学センサ4Cにおいて、電気化学センサ4,4A,4Bと共通する部材には共通の符号を付すことで、詳しい説明を省略する。電気化学センサ4Cにおいても、フィルタに捕集されている干渉物質を除去するための干渉物質除去部8Cを備えている。本実施例におけるフィルタ35は、特定目的物質であるグルコースの浸透を許可する一方、干渉物質の浸透は規制する機能を有する点で、フィルタ25と同様である。フィルタ35は、その内部の電気抵抗が検体ここでは、間質液の電気抵抗に比べて高くなるように構成されている。この実施例では、フィルタ35を絶縁体によって構成している。フィルタ35は、例えばセラミックス、ガラス、合成樹脂等を用いて形成することができる。干渉物質除去部8Cは、フィルタ35に付着している干渉物質をフィルタ35から除去するために使用される一組の除去処理用電極85A、85Bを備えている。除去処理用電極85A、85Bはセンサ基板21に設けられる。そして、除去処理用電極85A、85Bは、フィルタ35をその両側から挟み込むように、且つフィルタ35と接触した状態で配置されている。この図では、凹部21Cにおける一組の対向する上端開口縁に沿うように、除去処理用電極85A、85Bが設けられている。除去処理用電極85A、85Bは、リード線7A、端子7Bを介して交流電源7と接続されている。除去処理用電極85A、85Bは、例えば白金電極である。但し、除去処理用電極85A、85Bの材質はこれに限定されるものではない。除去処理用電極85A、85B間に挟まれているフィルタ35は絶縁体であるため、交流電源7によって除去処理用電極85A、85B間に交流電圧を印加した場合、電気抵抗がより低く、また、その経路長がより短くなるような経路を電気が流れることになる。本実施例では、除去処理用電極85A、85B間にフィルタ35が挟まれており、交流電源7によって電圧が除去処理用電極85A、85Bに印加されると、フィルタ35の表面を電気が流れる可能性が高い状況になっている。ところで間質液は電解液として捉えることができるため、間質液に浸漬された除去処理用電極85A、85B間に電圧が印加されると、除去処理用電極85A、85Bが電解される。すなわち、電解洗浄の作用によって、除去処理用電極85A、85Bに付着している干渉物質が除去される。より詳しく述べると、除去処理用電極85A、85B間に電圧が印加されることにより、陽極アノードに対しては陰イオンが引き寄せられ、間質液から電子が奪われて酸化が起こる。一方、陰極カソードに対しては陽イオンが引き寄せられることで、間質液に電子が与えられて還元が起こる。このような酸化還元の化学的作用によって除去処理用電極85A、85Bが電解され、陽極からは局部的微視的に酸素ガスが発生し、陰極からは局部的に水素ガスが発生するようになる。そして、本実施例における干渉物質除去部8Cは、除去処理用電極85A、85Bから発生したガスの泡の力、例えばガスによる撹拌作用による物理的効果を利用して、除去処理用電極85A、85Bに付着している干渉物質を剥離する。ここで、除去処理用電極85A、85Bの各々は、フィルタ35に接触する態様で配置されているため、除去処理用電極85A、85B及びフィルタ35に付着する干渉物質が連なってひとまとまりに形成される。例えば、除去処理用電極85A、85B及びフィルタ35に付着する干渉物質は連なって異物カプセルFBCが形成される。言い換えると、本実施例の電気化学センサ4Cでは、除去処理用電極85A、85Bおよびフィルタ35に付着する干渉物質が連なって繋がって形成されるように、除去処理用電極85A、85Bおよびフィルタ35は互いに接触して配置されている。従って、上記のように、除去処理用電極85A、85Bに対して電解洗浄が行われることで除去処理用電極85A、85Bから干渉物質が剥離されると、それに連動して、フィルタ35からも干渉物質が剥離される。このようにして、除去処理用電極85A、85Bの電解洗浄に連動して、フィルタ35に付着している干渉物質の除去、すなわちフィルタ35に形成された異物カプセルFBCの除去を行うことができる。更に、本実施例では、交流電源7からの交流電圧が除去処理用電極85A、85Bに印加されるため、双方の極性がパルス的に入れ替わる。そのため、除去処理用電極85A、85Bの洗浄効率が向上し、最終的に、フィルタ35に付着している干渉物質をより効率良く除去することができる。なお、本実施例の電気化学センサ4Cでは、除去処理用電極85A、85Bおよびフィルタ35を互いに接触して配置しているが、本実施形態はこれに限定されない。除去処理用電極85A、85Bおよびフィルタ35に付着する干渉物質が連なって形成される態様であれば、除去処理用電極85A、85Bおよびフィルタ35を互いに近接して配置してもよい。以上本発明について説明したが、本発明に係る電気化学センサに関する技術はこれらに限らず、可能な限りこれらの組み合わせを含むことができる。また、本発明の本旨を逸脱しない範囲内において上記した実施形態には種々の変更を加えてもよい。例えば、本発明は電気化学センサ以外のセンサに適用することができる。例えば、試料に含まれる目的物質を検出する検出部に目的物質と特異的に反応する発色試薬酵素を保持しておき、光学装置によって発色波長の強度を測定する比色法によって目的物質を測定するタイプのセンサに適用してもよい。"