制御量を制御する制御対象を具備する内燃機関の制御装置であって、前記制御量の制御に対して外乱として働く当該制御量の変化を考慮せずに当該制御量をその目標値に制御するための制御である単独制御と、前記制御量の制御に対して外乱として働く当該制御量の変化を考慮して当該制御量をその目標値に制御するための制御である複合制御と、を選択的に実行可能である内燃機関の制御装置において、単位時間当たりの前記制御量の変化量である制御量変化率の絶対値が予め定められた制御量変化率以下であるときには、前記単独制御によって前記制御量をその目標値に制御し、前記制御量変化率の絶対値が前記予め定められた制御量変化率よりも大きいときには、前記複合制御によって前記制御量をその目標値に制御する内燃機関の制御装置。請求項1に記載の内燃機関の制御装置において、前記制御量の制御が前記単独制御から前記複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御による前記制御量の制御によって前記制御量が安定平衡状態に収束したときの前記制御量の変化に起因する当該制御量の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として前記複合制御が開始される内燃機関の制御装置。異なる2つの制御量をそれぞれ制御する制御対象を具備し、一方の制御対象である第1制御対象によって制御される制御量である第1制御量に応じて他方の制御対象である第2制御対象によって制御される制御量である第2制御量が変化する内燃機関の制御装置であって、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化を考慮せずに前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である単独制御と、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化を考慮して前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である複合制御と、を選択的に実行可能である内燃機関の制御装置において、単位時間当たりの前記第1制御量の変化量である第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率以下であるときには、前記単独制御によって前記第2制御量をその目標値に制御し、前記第1制御量変化率の絶対値が前記予め定められた第1制御量変化率よりも大きいときには、前記複合制御によって前記第2制御量をその目標値に制御する内燃機関の制御装置。請求項3に記載の内燃機関の制御装置において、前記第2制御量の制御が前記単独制御から前記複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御による前記第2制御量の制御によって前記第2制御量が安定平衡状態に収束したときの前記第1制御量の変化に起因する前記第2制御量の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として前記複合制御が開始される内燃機関の制御装置。異なる2つの制御量をそれぞれ制御する制御対象を具備し、一方の制御対象である第1制御対象によって制御される制御量である第1制御量に応じて他方の制御対象である第2制御対象によって制御される制御量である第2制御量が変化する内燃機関の制御装置であって、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化および前記第2制御量の変化を考慮せずに前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である単独制御と、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化および前記第2制御量を考慮して前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である複合制御と、を選択的に実行可能である内燃機関の制御装置において、単位時間当たりの前記第1制御量の変化量である第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率以下であり且つ単位時間当たりの前記第2制御量の変化量である第2制御量変化率の絶対値が予め定められた第2制御量変化率以下であるときには、前記単独制御によって前記第2制御量をその目標値に制御し、前記第1制御量変化率の絶対値が前記予め定められた第1制御量変化率よりも大きいとき、あるいは、前記第2制御量変化率の絶対値が前記予め定められた第2制御量変化率よりも大きいときには、前記複合制御によって前記第2制御量をその目標値に制御する内燃機関の制御装置。請求項5に記載の内燃機関の制御装置において、前記第2制御量の制御が前記単独制御から前記複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御による前記第2制御量の制御によって前記第2制御量が安定平衡状態に収束したときの前記第1制御量の変化および前記第2制御量の変化に起因する前記第2制御量の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として前記複合制御が開始される内燃機関の制御装置。ところで、特許文献1には、過給圧OL制御と過給圧FB制御とを過給圧偏差に応じて選択的に利用する場合において、過給圧の制御に利用される制御が過給圧OL制御から過給圧FB制御に切り替えられたときに、過給圧が目標過給圧を大きく越えてしまうオーバーシュートを抑制するための手法が記載されている。しかしながら、燃焼室に燃料を供給する燃料供給手段と、燃焼室に供給されるガスを圧縮するガス圧縮手段と、を具備し、燃料供給量すなわち、前記燃料供給手段によって燃焼室に供給される燃料の量に応じて前記ガス圧縮手段によるガスに対する圧縮の程度が変化する内燃機関の制御装置であって、ガス圧力すなわち、前記ガス圧縮手段によって圧縮されたガスの圧力の制御に対する外乱として働く燃料供給量の変化およびガス圧力の変化を考慮せずにガス圧力をその目標値である目標ガス圧力に制御するための制御である単独制御と、ガス圧力の制御に対して外乱として働く燃料供給量の変化およびガス圧力の変化を考慮してガス圧力を目標ガス圧力に制御するための制御である複合制御と、を選択的に実行可能である内燃機関の制御装置にておいても、ガス圧力が目標ガス圧力を大きく越えてしまうオーバーシュートを抑制する必要がある。そこで、本発明の目的は、上述した内燃機関の制御装置において、ガス圧力が目標ガス圧力を大きく越えてしまうオーバーシュートを抑制することにある。本願の発明は、制御量を制御する制御対象を具備する内燃機関の制御装置に関する。そして、本発明の制御装置は、前記制御量の制御に対して外乱として働く当該制御量の変化を考慮せずに当該制御量をその目標値に制御するための制御である単独制御と、前記制御量の制御に対して外乱として働く当該制御量の変化を考慮して当該制御量をその目標値に制御するための制御である複合制御と、を選択的に実行可能である。そして、本発明では、単位時間当たりの前記制御量の変化量である制御量変化率の絶対値が予め定められた制御量変化率以下であるときには、前記単独制御によって前記制御量がその目標値に制御され、前記制御量変化率の絶対値が前記予め定められた制御量変化率よりも大きいときには、前記複合制御によって前記制御量がその目標値に制御される。本発明によれば、以下の効果が得られる。すなわち、制御量の変化が比較的大きいときには、制御量の変化が当該制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きい。したがって、制御量の変化が比較的大きいときには、上昇する当該制御量がその目標値を大きく上回ってしまういわゆるオーバーシュート以下これを制御量のオーバーシュートというまたは低下する当該制御量がその目標値を大きく下回ってしまういわゆるアンダーシュート以下これをガス圧力のアンダーシュートというが発生する可能性が高い。したがって、こうした制御量のオーバーシュートまたは制御量のアンダーシュートを抑制するという観点からは、制御量の変化が比較的大きいときに、制御量の変化を当該制御量の制御に反映させることが好ましい。一方、制御量の変化が比較的小さいときには、制御量の変化が当該制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さい。したがって、制御量の変化が比較的小さいときには、制御量のオーバーシュートまたは制御量のアンダーシュートが発生する可能性が低い。したがって、制御量の変化が比較的小さいときには、制御量のオーバーシュートまたは制御量のアンダーシュートを抑制するという観点からは、制御量の変化を当該制御量の制御に反映させる必要性に乏しい。ここで、本発明では、制御量変化率の絶対値が予め定められた制御量変化率よりも大きいときには、複合制御によって制御量がその目標値に制御される。ここで、本発明の複合制御は、制御量の制御に対して外乱として働く当該制御量の変化を考慮して当該制御量をその目標値に制御する制御である。すなわち、本発明では、制御量変化率の絶対値が予め定められた制御量変化率よりも大きく、したがって、制御量の変化が当該制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、当該制御量の変化を考慮して当該制御量がその目標値に制御される。このため、制御量の変化が当該制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、当該制御量のオーバーシュートまたは当該制御量のアンダーシュートを抑制することができるという効果が得られる。なお、制御量の制御に対して外乱として働く当該制御量の変化を考慮せずに当該制御量をその目標値に制御する制御である本発明の単独制御は、制御量変化率の絶対値が予め定められた制御量変化率以下であるときに、当該制御量の制御に用いられる。つまり、本発明の単独制御は、制御量の変化が当該制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さいときに、当該制御量の制御に用いられる。したがって、このときには、単独制御が当該制御量の制御に用いられたとしても、当該制御量のオーバーシュートまたは当該制御量のアンダーシュートは、抑制されていることになる。また、本願の別の発明では、上記発明において、前記制御量の制御が前記単独制御から前記複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御による前記制御量の制御によって前記制御量が安定平衡状態に収束したときの前記制御量の変化に起因する当該制御量の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として前記複合制御が開始される。本発明によれば、以下の効果が得られる。すなわち、制御量の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、制御量の制御が当該制御量の制御に対して外乱として働く制御量の変化を考慮しない制御から当該制御量の制御に対して外乱として働く制御量の変化を考慮した制御に切り替えられることになる。つまり、制御量の制御の形態が比較的大きく変化することになる。そして、このとき、複合制御の安定性が低くなる。一方、複合制御による制御量の制御によって制御量が安定平衡状態に収束したときには、複合制御の安定性が高い。ここで、本発明では、制御量の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、当該複合制御による制御量の制御によって制御量が安定平衡状態に収束したときの制御量の変化に起因する当該制御量の制御に対する外乱を当該複合制御の外乱の初期値として複合制御が開始される。つまり、本発明では、複合制御の安定性が高いときの外乱を当該複合制御における外乱の初期値として当該複合制御が開始される。したがって、本発明によれば、複合制御の開始時点における当該複合制御の安定性を高く維持することができるという効果が得られる。また、本願のさらに別の発明は、異なる2つの制御量をそれぞれ制御する制御対象を具備し、一方の制御対象である第1制御対象によって制御される制御量である第1制御量に応じて他方の制御対象である第2制御対象によって制御される制御量である第2制御量が変化する内燃機関の制御装置に関する。そして、本発明の制御装置は、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化を考慮せずに前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である単独制御と、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化を考慮して前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である複合制御と、を選択的に実行可能である。そして、本発明では、単位時間当たりの前記第1制御量の変化量である第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率以下であるときには、前記単独制御によって前記第2制御量がその目標値に制御され、前記第1制御量変化率の絶対値が前記予め定められた第1制御量変化率よりも大きいときには、前記複合制御によって前記第2制御量がその目標値に制御される。本発明によれば、以下の効果が得られる。すなわち、第1制御量に応じて第2制御量が変化する場合、第1制御量の変化が比較的大きいときには、第1制御量の変化が第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きい。したがって、第1制御量の変化が比較的大きいときには、上昇する第2制御量がその目標値を大きく上回ってしまういわゆるオーバーシュート以下これを第2制御量のオーバーシュートというまたは低下する第2制御量がその目標値を大きく下回ってしまういわゆるアンダーシュート以下これを第2制御量のアンダーシュートというが発生する可能性が高い。したがって、こうした第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートを抑制するという観点からは、第1制御量の変化が比較的大きいときに、第1制御量の変化を第2制御量の制御に反映させることが好ましい。一方、第1制御量に応じて第2制御量が変化する場合であっても、第1制御量の変化が比較的小さいときには、第1制御量の変化が第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さい。したがって、第1制御量の変化が比較的小さいときには、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートが発生する可能性が低い。したがって、第1制御量の変化が比較的小さいときには、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートを抑制するという観点からは、第1制御量の変化を第2制御量の制御に反映させる必要性に乏しい。ここで、本発明では、第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率よりも大きいときには、複合制御によって第2制御量がその目標値に制御される。ここで、本発明の複合制御は、第2制御量の制御に対して外乱として働く第1制御量の変化を考慮して第2制御量をその目標値に制御する制御である。すなわち、本発明では、第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率よりも大きく、したがって、第1制御量の変化が第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、第1制御量の変化を考慮して第2制御量がその目標値に制御される。このため、第1制御量の変化が第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートを抑制することができるという効果が得られる。なお、第2制御量の制御に対して外乱として働く第1制御量の変化を考慮せずに第2制御量をその目標値に制御する制御である本発明の単独制御は、第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率以下であるときに、第2制御量の制御に用いられる。つまり、本発明の単独制御は、第1制御量の変化が第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さいときに、第2制御量の制御に用いられる。したがって、このときには、単独制御が第2制御量の制御に用いられたとしても、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートは、抑制されていることになる。また、本願のさらに別の発明では、上記発明において、前記第2制御量の制御が前記単独制御から前記複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御による前記第2制御量の制御によって前記第2制御量が安定平衡状態に収束したときの前記第1制御量の変化に起因する前記第2制御量の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として前記複合制御が開始される。本発明によれば、以下の効果が得られる。すなわち、第2制御量の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、第2制御量の制御が当該第2制御量の制御に対して外乱として働く第1制御量の変化を考慮しない制御から当該第2制御量の制御に対して外乱として働く第1制御量の変化を考慮した制御に切り替えられることになる。つまり、第2制御量の制御の形態が比較的大きく変化することになる。そして、このとき、複合制御の安定性が低くなる。一方、複合制御による第2制御量の制御によって第2制御量が安定平衡状態に収束したときには、複合制御の安定性が高い。ここで、本発明では、第2制御量の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、当該複合制御による第2制御量の制御によって第2制御量が安定平衡状態に収束したときの第1制御量の変化に起因する当該第2制御量の制御に対する外乱を当該複合制御の外乱の初期値として複合制御が開始される。つまり、本発明では、複合制御の安定性が高いときの外乱を当該複合制御における外乱の初期値として当該複合制御が開始される。したがって、本発明によれば、複合制御の開始時点における当該複合制御の安定性を高く維持することができるという効果が得られる。また、本願のさらに別の発明は、異なる2つの制御量をそれぞれ制御する制御対象を具備し、一方の制御対象である第1制御対象によって制御される制御量である第1制御量に応じて他方の制御対象である第2制御対象によって制御される制御量である第2制御量が変化する内燃機関の制御装置に関する。そして、本発明の制御装置は、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化および前記第2制御量の変化を考慮せずに前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である単独制御と、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化および前記第2制御量を考慮して前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である複合制御と、を選択的に実行可能である。そして、本発明では、単位時間当たりの前記第1制御量の変化量である第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率以下であり且つ単位時間当たりの前記第2制御量の変化量である第2制御量変化率の絶対値が予め定められた第2制御量変化率以下であるときには、前記単独制御によって前記第2制御量がその目標値に制御され、前記第1制御量変化率の絶対値が前記予め定められた第1制御量変化率よりも大きいとき、あるいは、前記第2制御量変化率の絶対値が前記予め定められた第2制御量変化率よりも大きいときには、前記複合制御によって前記第2制御量がその目標値に制御される。本発明によれば、以下の効果が得られる。すなわち、第1制御量に応じて第2制御量が変化する場合、第1制御量の変化が比較的大きいときには、第1制御量の変化が第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きい。したがって、第1制御量の変化が比較的大きいときには、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートが発生する可能性が高い。したがって、こうした第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートを抑制するという観点からは、第1制御量の変化が比較的大きいときに、第1制御量の変化を第2制御量の制御に反映させることが好ましい。一方、第1制御量に応じて第2制御量が変化する場合であっても、第1制御量の変化が比較的小さいときには、第1制御量の変化が第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さい。したがって、第1制御量の変化が比較的小さいときには、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートが発生する可能性が低い。したがって、第1制御量の変化が比較的小さいときには、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートを抑制するという観点からは、第1制御量の変化を第2制御量の制御に反映させる必要性に乏しい。また、第2制御量の変化が比較的大きいときには、当該第2制御量の変化が当該第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きい。したがって、第2制御量の変化が比較的大きいときには、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートが発生する可能性が高い。したがって、こうした第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートを抑制するという観点からは、第2制御量の変化が比較的大きいときに、第2制御量の変化を当該第2制御量の制御に反映させることが好ましい。一方、第2制御量の変化が比較的小さいときには、第2制御量の変化が当該第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さい。したがって、第2制御量の変化が比較的小さいときには、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートが発生する可能性が低い。したがって、第2制御量の変化が比較的小さいときには、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートを抑制するという観点からは、第2制御量の変化を当該第2制御量の制御に反映させる必要性に乏しい。ここで、本発明では、第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率よりも大きいとき、あるいは、第2制御量変化率の絶対値が予め定められた第2制御量変化率よりも大きいときには、複合制御によって第2制御量がその目標値に制御される。ここで、本発明の複合制御は、第2制御量の制御に対して外乱として働く第1制御量の変化および第2制御量の変化を考慮して第2制御量をその目標値に制御する制御である。すなわち、本発明では、第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率よりも大きく、したがって、第1制御量の変化が第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、第1制御量の変化を考慮して第2制御量がその目標値に制御されるし、第2制御量変化率の絶対値が予め定められた第2制御量変化率よりも大きく、したがって、第2制御量の変化が当該第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、第2制御量の変化を考慮して当該第2制御量がその目標値に制御される。このため、第1制御量の変化が第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、あるいは、第2制御量の変化が当該第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートを抑制することができるという効果が得られる。なお、第2制御量の制御に対して外乱として働く第1制御量の変化および第2制御量の変化を考慮せずに第2制御量をその目標値に制御する制御である本発明の単独制御は、第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率以下であり且つ第2制御量変化率の絶対値が予め定められた第2制御量変化率以下であるときに、第2制御量の制御に用いられる。つまり、本発明の単独制御は、第1制御量の変化および第2制御量の変化が第2制御量の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さいときに、第2制御量の制御に用いられる。したがって、このときには、単独制御が第2制御量の制御に用いられたとしても、第2制御量のオーバーシュートまたは第2制御量のアンダーシュートは、抑制されていることになる。また、本願のさらに別の発明では、上記発明において、前記第2制御量の制御が前記単独制御から前記複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御による前記第2制御量の制御によって前記第2制御量が安定平衡状態に収束したときの前記第1制御量の変化および前記第2制御量の変化に起因する前記第2制御量の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として前記複合制御が開始される。本発明によれば、以下の効果が得られる。すなわち、第2制御量の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、第2制御量の制御が当該第2制御量の制御に対して外乱として働く第1制御量の変化および第2制御量の変化を考慮しない制御から当該第2制御量の制御に対して外乱として働く第1制御量の変化および第2制御量の変化を考慮した制御に切り替えられることになる。つまり、第2制御量の制御の形態が比較的大きく変化することになる。そして、このとき、複合制御の安定性が低くなる。一方、複合制御による第2制御量の制御によって第2制御量が安定平衡状態に収束したときには、複合制御の安定性が高い。ここで、本発明では、第2制御量の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、当該複合制御による第2制御量の制御によって第2制御量が安定平衡状態に収束したときの第1制御量の変化および第2制御量の変化に起因する当該第2制御量の制御に対する外乱を当該複合制御の外乱の初期値として複合制御が開始される。つまり、本発明では、複合制御の安定性が高いときの外乱を当該複合制御における外乱の初期値として当該複合制御が開始される。したがって、本発明によれば、複合制御の開始時点における当該複合制御の安定性を高く維持することができるという効果が得られる。本発明の内燃機関の制御装置の1つの実施形態以下第1実施形態というについて説明する。なお、以下の説明において機関運転とは内燃機関の運転を意味し、機関回転数とは内燃機関の回転数を意味する。第1実施形態の制御装置が適用される内燃機関が図1に示されている。図1に示されている内燃機関は、圧縮自着火式の内燃機関いわゆるディーゼルエンジンである。図1において、10は内燃機関、20は内燃機関10の本体、21は燃料噴射弁、22は燃料ポンプ、23は燃料供給通路、30は吸気通路、31は吸気マニホルド、32は吸気管、33はスロットル弁、34はインタークーラ、35はエアフローメータ、36はエアクリーナ、37は過給圧センサ、40は排気通路、41は排気マニホルド、42は排気管、60は過給機、70はアクセルペダル、71はアクセルペダル踏込量センサ、72はクランクポジションセンサ、80は電子制御装置をそれぞれ示している。吸気通路30は、吸気マニホルド31と吸気管32とから構成されている。排気通路40は、排気マニホルド41と排気管42とから構成されている。電子制御装置80は、マイクロコンピュータからなる。また、電子制御装置80は、CPUマイクロプロセッサ81、ROMリードオンリメモリ82、RAMランダムアクセスメモリ83、バックアップRAM84、および、インターフェース85を有する。これらCPU81、ROM82、RAM83、バックアップRAM84、および、インターフェース85は、双方向バスによって互いに接続されている。燃料噴射弁21は、内燃機関の本体20に取り付けられている。燃料噴射弁21には、燃料供給通路23を介して燃料ポンプ22が接続されている。燃料ポンプ22は、燃料噴射弁21に燃料供給通路23を介して高圧の燃料を供給する。また、燃料噴射弁21は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、燃料噴射弁21に燃料を噴射させるための指令信号を燃料噴射弁21に供給する。また、燃料ポンプ22も、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、燃料ポンプ22から燃料噴射弁21に供給される燃料の圧力が予め定められた圧力に維持されるように燃料ポンプ22の作動を制御する制御信号を燃料ポンプ22に供給する。なお、燃料噴射弁21は、その燃料噴射孔が燃焼室内に露出するように内燃機関の本体20に取り付けられている。したがって、電子制御装置80から燃料噴射弁21に指令信号が供給されると、燃料噴射弁21は燃焼室内に燃料を直接噴射する。吸気マニホルド31は、その一端で複数の管に分岐しており、これら分岐した管は、それぞれ内燃機関の本体20の燃焼室にそれぞれ対応して形成されている吸気ポート図示せずに接続されている。また、吸気マニホルド31は、その他端で吸気管32の一端に接続されている。排気マニホルド41は、その一端で複数の管に分岐しており、これら分岐した管は、それぞれ内燃機関の本体20の燃焼室にそれぞれ対応して形成されている排気ポート図示せずに接続されている。また、排気マニホルド41は、その他端で排気管42の一端に接続されている。スロットル弁33は、吸気管32に配置されている。また、スロットル弁33の開度以下この開度をスロットル弁開度というが変更されると、スロットル弁33が配置された領域における吸気管32内の流路面積が変わる。これによってスロットル弁33を通過する空気の量が変わり、ひいては、燃焼室に吸入される空気の量が変わる。スロットル33は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、スロットル弁33を動作させるための制御信号をスロットル弁33に供給する。インタークーラ34は、スロットル弁33よりも上流において吸気管32に配置されている。インタークーラ34は、そこに流入する空気を冷却する。エアフローメータ35は、インタークーラ34よりも上流において吸気管32に配置されている。また、エアフローメータ35は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。エアフローメータ35は、そこを通過する空気の量に対応する出力値を出力する。この出力値は、電子制御装置80に入力される。電子制御装置80は、この出力値に基づいてエアフローメータ35を通過する空気の量、つまり、燃焼室に吸入される空気の量を算出する。過給圧センサ37は、スロットル弁33よりも下流の吸気通路30より具体的には、吸気マニホルド31に配置されている。また、過給圧センサ37は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。過給圧センサ37は、その周辺のガスの圧力つまり、吸気マニホルド31内のガスの圧力であって、燃焼室に吸入されるガスの圧力に対応する出力値を出力する。電子制御装置80は、この出力値に基づいて過給圧センサ37周りのガスの圧力、すなわち、燃焼室に吸入されるガスの圧力以下このガスを過給圧というを算出する。アクセルペダル70には、アクセルペダル踏込量センサ71が接続されている。アクセルペダル踏込量センサ71は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。アクセルペダル踏込量センサ71は、アクセルペダル70の踏込量に対応する出力値を出力する。この出力値は、電子制御装置80に入力される。電子制御装置80は、この出力値に基づいてアクセルペダル70の踏込量、ひいては、内燃機関に要求されているトルク以下このトルクを要求機関トルクというを算出する。クランクポジションセンサ72は、内燃機関のクランクシャフト図示せず近傍に配置されている。また、クランクポジションセンサ72は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。クランクポジションセンサ72は、クランクシャフトの回転位相に対応する出力値を出力する。この出力値は、電子制御装置80に入力される。電子制御装置80はこの出力値に基づいて機関回転数を算出する。過給機60は、コンプレッサ60Cと排気タービン60Tとを有する。過給機60は、燃焼室に吸入されるガスを圧縮することによって同ガスの圧力を上昇させることができる。コンプレッサ60Cは、インタークーラ34よりも上流の吸気通路30より具体的には、吸気管32内に配置されている。排気タービン60Tは、排気通路40より具体的には、排気管42内に配置されている。図2に示されているように、排気タービン60Tは、排気タービン本体60Bと翼状の複数のベーン60Vとを有する。コンプレッサ60Cと排気タービン60Tより具体的には、排気タービン本体60Bとは、シャフト図示せずによって連結されており、排気タービンが排気ガスによって回転せしめられると、その排気タービンの回転がシャフトによってコンプレッサ60Cに伝達され、これによってコンプレッサ60Cが回転せしめられる。なお、コンプレッサ60Cの回転によってコンプレッサよりも下流の吸気通路30内のガスが圧縮せしめられ、その結果、同ガスの圧力が上昇せしめられる。一方、ベーン60Vは、排気タービン本体60Bを包囲するように該排気タービン本体の回転中心軸線R1を中心として放射状に等角度間隔で配置されている。また、各ベーン60Vは、図2に符号R2で示されているそれぞれ対応する軸線周りで回動可能に配置されている。そして、各ベーン60Vが延在している方向すなわち、図2に符号Eで示されている方向を延在方向と称し、排気タービン本体60Bの回転中心軸線R1とベーン60Vの回動軸線R2とを結ぶ線すなわち、図2に符号Aで示されている線を基準線と称したとき、各ベーン60Vは、その延在方向Eとそれに対応する基準線Aとがなす角度が全てのベーン60Vに関して等しくなるように回動せしめられる。そして、各ベーン60Vがその延在方向Eとそれに対応する基準線Aとがなす角度が小さくなるように、すなわち、隣り合うベーン60V間の流路面積が小さくなるように回動せしめられると、排気タービン本体60Bよりも上流の排気通路40内の圧力以下この圧力を排気圧というが高くなり、その結果、排気タービン本体60Bに供給される排気ガスの流速が速くなる。このため、排気タービン本体60Bの回転速度が速くなり、その結果、コンプレッサ60Cの回転速度も速くなり、したがって、吸気通路30内を流れるガスがコンプレッサ60Cによって大きく圧縮されることになる。このため、各ベーン60Vの延在方向Eとそれに対応する基準線とがなす角度以下この角度をベーン開度というが小さくなるほど、コンプレッサ60Cによって吸気通路30内を流れるガスが圧縮される程度が大きくなるすなわち、過給圧が高くなる。また、ベーン60Vは、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、ベーン60Vを動作させるための制御信号をベーン60Vに供給する。次に、第1実施形態の燃料噴射弁の制御について説明する。なお、以下の説明において燃料噴射量とは燃料噴射弁から噴射される燃料の量を意味する。第1実施形態では、アクセルペダル踏込量に応じて設定された燃料噴射量の目標値以下この目標値を目標燃料噴射量といい、その詳細は後述するに相当する量の燃料を燃料噴射弁から噴射させる指令信号が電子制御装置において算出され、この指令信号が電子制御装置から燃料噴射弁に供給され、これによって、燃料噴射弁が動作せしめられる。次に、第1実施形態の目標燃料噴射量について説明する。第1実施形態では、図1に示されている内燃機関において、アクセルペダルの踏込量に応じて最適な燃料噴射量が実験等によって予め求められる。そして、これら求められた燃料噴射量が図3Aに示されているようにアクセルペダルの踏込量Dacの関数のマップの形で基準燃料噴射量Qbとして電子制御装置に記憶されている。そして、機関運転中、その時々のアクセルペダルの踏込量Dacに対応する基準燃料噴射量Qbが図3Aのマップから取得され、この取得された基準燃料噴射量Qbが目標燃料噴射量に設定される。なお、図3Aに示されているように、基準燃料噴射量Qbはアクセルペダルの踏込量Dacが大きくなるほど多くなる。次に、第1実施形態のスロットル弁の制御について説明する。なお、以下の説明において機関運転状態とは内燃機関の運転状態を意味し、スロットル弁開度とはスロットル弁の開度を意味する。第1実施形態では、機関運転状態に応じて設定されたスロットル弁の開度の目標値以下この目標値を目標スロットル弁開度といい、その詳細は後述するに相当するスロットル弁開度が達成されるようにスロットル弁を動作させる制御信号が電子制御装置において算出され、この制御信号が電子制御装置からスロットル弁に供給され、これによって、スロットル弁が動作せしめられる。次に、第1実施形態の目標スロットル弁開度について説明する。第1実施形態では、機関回転数と要求機関トルクとよって規定される機関運転状態に応じて適切なスロットル弁開度が実験等によって予め求められる。そして、これら求められたスロットル弁開度が図3Bに示されているように機関回転数NEと要求機関トルクTQとの関数のマップの形で基準スロットル弁開度Dthbとして電子制御装置に記憶されている。そして、機関運転中、その時々の機関回転数NEとその時々の要求機関トルクTQとに対応する基準スロットル弁開度Dthbが図3Bのマップから取得される。そして、斯くして取得された基準スロットル弁開度Dthbが目標スロットル弁開度に設定される。なお、図3Bのマップでは、機関回転数NEが大きいほど、基準スロットル弁開度Dthbが大きく、要求機関トルクTQが大きいほど、基準スロットル弁開度Dthbが大きい。次に、第1実施形態のベーンの制御について説明する。第1実施形態では、目標過給圧に対するその時の実際の過給圧の偏差以下この偏差を過給圧偏差という、および、単位時間当たりの過給圧の変化量以下この変化量を過給圧変化率というが入力情報として入力され、これら入力情報に基づいて過給圧が目標過給圧に所期の追従性でもって近づくようにベーンを駆動させるための制御信号を生成するためのコントローラ以下このコントローラを複合コントローラというが用意されている。さらに、過給圧変化率が入力情報として入力されずに過給圧偏差が入力情報として入力され、この入力情報に基づいて過給圧が目標過給圧に所期の追従性でもって近づくようにベーンを駆動させるための制御信号を生成するためのコントローラ以下このコントローラを単独コントローラというが用意されている。そして、上記複合コントローラを用いて生成される制御信号をベーンに供給することによって過給圧を目標過給圧に制御する複合制御と、上記単独コントローラを用いて生成される制御信号をベーンに供給することによって過給圧を目標過給圧に制御する単独制御とが選択的に実行可能である。そして、機関運転中、過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率以下であるときには、上記単独制御によって過給圧が目標過給圧に制御される。一方、機関運転中、過給圧変化率の絶対値が上記予め定められた過給圧変化率よりも大きいときには、上記複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御される。次に、第1実施形態の目標過給圧の設定について説明する。第1実施形態では、機関回転数と要求機関トルクとによって規定される機関運転状態に応じて最適な過給圧が実験等によって予め求められる。そして、これら求められた過給圧が図3Cに示されているように機関回転数NEと要求機関トルクTQとの関数のマップの形で基準過給圧Pimbとして電子制御装置に記憶されている。そして、機関運転中、その時々の機関回転数NEとその時々の要求機関トルクTQとに対応する基準過給圧Pimbが図3Cのマップから取得される。そして、斯くして取得された基準過給圧Pimbが目標過給圧に設定される。なお、図3Cのマップでは、機関回転数NEが大きいほど、基準過給圧Pimbが大きく、要求機関トルクTQが大きいほど、基準過給圧Pimbが大きい。第1実施形態によれば、以下の効果が得られる。すなわち、過給圧の変化が比較的大きいときには、過給圧の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きい。したがって、過給圧の変化が比較的大きいときには、上昇する過給圧が目標過給圧を大きく上回ってしまういわゆるオーバーシュート以下これを過給圧のオーバーシュートというまたは低下する過給圧が目標過給圧を大きく下回ってしまういわゆるアンダーシュート以下これを過給圧のアンダーシュートというが発生する可能性が高い。したがって、こうした過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートを抑制するという観点からは、過給圧の変化が比較的大きいときに、過給圧の変化を過給圧の制御に反映させることが好ましい。一方、過給圧の変化が小さいときには、過給圧の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さい。したがって、過給圧の変化が比較的小さいときには、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートが発生する可能性が低い。したがって、過給圧の変化が比較的小さいときには、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートを抑制するという観点からは、過給圧の変化を過給圧の制御に反映させる必要性に乏しい。ここで、第1実施形態では、過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率よりも大きいときには、複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御される。ここで、第1実施形態の複合制御は、過給圧の制御に対して外乱として働く過給圧の変化を考慮して過給圧を目標過給圧に制御する制御である。すなわち、第1実施形態では、過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率よりも大きく、したがって、過給圧の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、過給圧の変化を考慮して過給圧が目標過給圧に制御される。このため、過給圧の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートを抑制することができるという効果が得られる。なお、過給圧の制御に対して外乱として働く過給圧の変化を考慮せずに過給圧を目標過給圧に制御する制御である第1実施形態の単独制御は、過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率以下であるときに、過給圧の制御に用いられる。つまり、第1実施形態の単独制御は、過給圧の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さいときに、過給圧の制御に用いられる。したがって、このときには、単独制御が過給圧の制御に用いられたとしても、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートは、抑制されていることになる。さらに、単独制御が過給圧の制御に対して外乱として働く過給圧の変化を考慮しない過給圧の制御であることから、当該単独制御を実行するための電子制御装置の負荷が比較的小さい。したがって、単独制御が過給圧の制御に用いられるときには、上述したように過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートが抑制されつつ、小さい負荷によって過給圧の制御が実行されるという効果が得られる。次に、第1実施形態の燃料噴射弁の制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図4Aに示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図4Aのルーチンが開始されると、始めに、ステップ10において、図4Bのルーチンこのルーチンの詳細は後述するで設定された最新の目標燃料噴射量Qtが取得される。次いで、ステップ11において、ステップ10で取得された目標燃料噴射量Qtに基づいて燃料噴射弁に供給すべき指令信号Siが算出される。次いで、ステップ12において、ステップ12で算出された指令信号Siが燃料噴射弁に供給され、その後、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態の目標燃料噴射量の設定を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図4Bに示されている。なお、このルーチンは、同ルーチンが終了されている場合において所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図4Bのルーチンが開始されると、始めに、ステップ15において、アクセルペダル踏込量Dacが取得される。次いで、ステップ16において、ステップ15で取得されたアクセルペダル踏込量Dacに対応する基準燃料噴射量Qbが図3Aのマップから取得される。次いで、ステップ17において、ステップ16で取得された基準燃料噴射量Qbが目標燃料噴射量Qtに設定され、その後、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態のスロットル弁の制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図5Aに示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図5Aのルーチンが開始されると、始めに、ステップ20において、図5Bのルーチンこのルーチンの詳細は後述するで設定された最新の目標スロットル弁開度Dthtが取得される。次いで、ステップ21において、ステップ21で取得された目標スロットル弁開度Dthtに基づいてスロットル弁に供給すべき制御信号Sthが算出される。次いで、ステップ22において、ステップ21で算出された制御信号Sthがスロットル弁に供給され、その後、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態の目標スロットル弁開度の設定を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図5Bに示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図5Bのルーチンが開始されると、始めに、ステップ25において、現在の機関回転数NEおよび要求機関トルクTQが取得される。次いで、ステップ26において、ステップ25で取得された機関回転数NEと要求機関トルクTQとに対応する基準スロットル弁開度Dthbが図3Bのマップから取得される。次いで、ステップ27において、ステップ26で取得された基準スロットル弁開度Dthbが目標スロットル弁開度Dthtに設定され、その後、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態のベーンの制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図6に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図6のルーチンが開始されると、始めに、ステップ100において、前回の本ルーチンの実行時の過給圧Pimk-1、現在の過給圧Pimk、および、図7のルーチンこのルーチンの詳細は後述するで設定された最新の目標過給圧Pimtが取得される。次いで、ステップ101において、ステップ100で取得された前回の本ルーチンの実行時の過給圧Pimk-1および現在の過給圧Pimkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までの過給圧の変化率すなわち、過給圧変化率Rpimが算出されるとともに、ステップ100で取得された現在の過給圧Pimkおよび目標過給圧Pimtに基づいて目標過給圧に対する現在の過給圧の偏差すなわち、過給圧偏差ΔPimが算出される。次いで、ステップ102において、ステップ101で算出された過給圧変化率Rpimが予め定められた過給圧変化率Rpimth以下であるRpim≦Rpimthか否かが判別される。ここで、Rpim≦Rpimthであると判別されたときには、ルーチンはステップ103に進む。一方、Rpim≦Rpimthではないと判別されたときには、ルーチンはステップ105に進む。ステップ103では、ステップ101で算出された過給圧偏差ΔPimを入力情報として単独制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ104において、ステップ103で算出された制御信号Svがベーンに供給され、その後、ルーチンが終了する。ステップ105では、ステップ101で算出された過給圧偏差ΔPimおよび過給圧変化率Rpimを入力情報として複合制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ106において、ステップ105で算出された制御信号Svがベーンに供給され、その後、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態の目標過給圧の設定を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図7に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図7のルーチンが開始されると、始めに、ステップ30において、現在の機関回転数NEおよび要求機関トルクTQが取得される。次いで、ステップ31において、ステップ30で取得された機関回転数NEと要求機関トルクTQとに対応する基準過給圧Pimbが図3Cのマップから取得される。次いで、ステップ32において、ステップ31で取得された基準過給圧Pimbが目標過給圧Pimtに設定され、その後、ルーチンが終了する。次に、第2実施形態について説明する。なお、以下で説明されない第2実施形態の構成および制御は、それぞれ、第1実施形態の構成および制御と同じであるか、あるいは、以下で説明される第2実施形態の構成および制御に鑑みたときに第1実施形態の構成および制御から当然に導き出される構成および制御である。第2実施形態では、過給圧の制御が上記第1実施形態の単独制御から上記第1実施形態の複合制御に切り替えられたときに、複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときの過給圧の変化に起因する当該過給圧の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として複合制御が開始される。なお、上記安定平衡状態とは、複合制御による過給圧の制御によって制御されている過給圧の変化率が極めて小さくなった状態、別の言い方をすれば、複合制御による過給圧の制御によって制御されている過給圧が特定の値に収束した状態を意味する。第2実施形態によれば、以下の効果が得られる。すなわち、過給圧の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、過給圧の制御が当該過給圧の制御に対して外乱として働く過給圧の変化を考慮しない制御から当該過給圧の制御に対して外乱として働く過給圧の変化を考慮した制御に切り替えられることになる。つまり、過給圧の制御の形態が比較的大きく変化することになる。そして、このとき、複合制御の安定性が低くなる。一方、複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときには、複合制御の安定性が高い。ここで、第2実施形態では、過給圧の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、当該複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときの過給圧の変化に起因する当該過給圧の制御に対する外乱を当該複合制御の外乱の初期値として複合制御が開始される。つまり、第2実施形態では、複合制御の安定性が高いときの外乱を当該複合制御における外乱の初期値として当該複合制御が開始される。したがって、第2実施形態によれば、複合制御の開始時点における当該複合制御の安定性を高く維持することができるという効果が得られる。次に、第2実施形態のベーンの制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図8に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図8のルーチンが開始されると、始めに、ステップ200において、前回の本ルーチンの実行時の過給圧Pimk-1、現在の過給圧Pimk、および、図7のルーチンで設定された最新の目標過給圧Pimtが取得される。次いで、ステップ201において、ステップ200で取得された前回の本ルーチンの実行時の過給圧Pimk-1および現在の過給圧Pimkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までの過給圧の変化率すなわち、過給圧変化率Rpimが算出されるとともに、ステップ200で取得された現在の過給圧Pimkおよび目標過給圧Pimtに基づいて目標過給圧に対する現在の過給圧の偏差すなわち、過給圧偏差ΔPimが算出される。次いで、ステップ202において、ステップ201で算出された過給圧変化率Rpimが予め定められた過給圧変化率Rpimth以下であるRpim≦Rpimthか否かが判別される。ここで、Rpim≦Rpimthであると判別されたときには、ルーチンはステップ203に進む。一方、Rpim≦Rpimthではないと判別されたときには、ルーチンはステップ206に進む。ステップ203では、ステップ201で算出された過給圧偏差ΔPimを入力情報として単独制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ204において、ステップ203で算出された制御信号Svがベーンに供給される。次いで、ステップ205において、複合制御開始フラグF1がセットされF1←1、その後、ルーチンが終了する。なお、複合制御開始フラグF1は、過給圧の制御が単独制御から複合制御に切り替えられた時点でセットされており、複合制御が開始された後にリセットされるフラグである。ステップ206では、複合制御開始フラグF1がセットされているF1=1か否かが判別される。ここで、F1=1であると判別されたときには、ルーチンはステップ207に進む。一方、F1=1ではないと判別されたときには、ルーチンはステップ211に進む。ステップ207では、複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときの過給圧の変化に起因する当該過給圧の制御に対する外乱Kiが算出される。次いで、ステップ208において、ステップ201で算出された過給圧偏差ΔPimおよび過給圧変化率Rpimならびにステップ207で算出された外乱Kiを入力情報として複合制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ209において、ステップ208で算出された制御信号Svがベーンに供給される。次いで、ステップ210において、複合制御開始フラグF1がリセットされ、その後、ルーチンが終了する。ステップ211では、ステップ201で算出された過給圧偏差ΔPimおよび過給圧変化率Rpimを入力情報として複合制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ212において、ステップ211で算出された制御信号Svがベーンに供給される。次いで、ステップ213において、複合制御開始フラグF1がセットされ、その後、ルーチンが終了する。次に、第3実施形態について説明する。なお、以下で説明されない第3実施形態の構成および制御は、それぞれ、上述した実施形態の構成および制御と同じであるか、あるいは、以下で説明される第3実施形態の構成および制御に鑑みたときに上述した実施形態の構成および制御から当然に導き出される構成および制御である。第3実施形態では、過給圧偏差、および、単位時間当たりの燃料噴射量の変化量以下この変化量を燃料噴射量変化率というが入力情報として入力され、これら入力情報に基づいて過給圧が目標過給圧に所期の追従性でもって近づくようにベーンを駆動させるための制御信号を生成するためのコントローラ以下このコントローラを複合コントローラというが用意されている。さらに、燃料噴射量変化率が入力情報として入力されずに過給圧偏差が入力情報として入力され、この入力情報に基づいて過給圧が目標過給圧に所期の追従性でもって近づくようにベーンを駆動させるための制御信号を生成するためのコントローラ以下このコントローラを単独コントローラというが用意されている。そして、上記複合コントローラを用いて生成される制御信号をベーンに供給することによって過給圧を目標過給圧に制御する複合制御と、上記単独コントローラを用いて生成される制御信号をベーンに供給することによって過給圧を目標過給圧に制御する単独制御とが選択的に実行可能である。そして、機関運転中、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率以下であるときには、上記単独制御によって過給圧が目標過給圧に制御される。一方、機関運転中、燃料噴射量変化率の絶対値が上記予め定められた燃料噴射量変化率よりも大きいときには、上記複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御される。第3実施形態によれば、以下の効果が得られる。すなわち、燃料噴射量が多いほど燃焼室内における燃焼量も多いことから、燃料噴射量が多いほど燃焼室から排出される排気ガスの圧力が高い傾向にある。そして、燃焼室から排出される排気ガスの圧力が高いほど排気ガスからベーンに与えられるエネルギが大きいことから、コンプレッサによるガスに対する圧縮の程度が大きい。もちろん、燃料噴射量が少ないほど燃焼室内における燃焼量も少ないことから、燃料噴射量が多いほど燃焼室から排出される排気ガスの圧力が低い傾向にある。そして、燃焼室から排出される排気ガスの圧力が低いほど排気ガスからベーンに与えられるエネルギが小さいことから、コンプレッサによるガスに対する圧縮の程度が小さい。つまり、コンプレッサによるガスに対する圧縮の程度は、燃料噴射量に応じて変化する。したがって、燃料噴射量の変化が比較的大きいときには、燃料噴射量の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きい。したがって、燃料噴射量の変化が比較的大きいときには、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートが発生する可能性が高い。したがって、こうした過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートを抑制するという観点からは、燃料噴射量の変化が比較的大きいときに、燃料噴射量の変化を過給圧の制御に反映させることが好ましい。一方、燃料噴射量の変化が比較的小さいときには、燃料噴射量の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さい。したがって、燃料噴射量の変化が比較的小さいときには、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートが発生する可能性が低い。したがって、燃料噴射量の変化が比較的小さいときには、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートを抑制するという観点からは、燃料噴射量の変化を過給圧の制御に反映させる必要性に乏しい。ここで、第3実施形態では、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率よりも大きいときには、複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御される。ここで、第3実施形態の複合制御は、過給圧の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化を考慮して過給圧を目標過給圧に制御する制御である。すなわち、第3実施形態では、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率よりも大きく、したがって、燃料噴射量の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、燃料噴射量の変化を考慮して過給圧が目標過給圧に制御される。このため、燃料噴射量の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートを抑制することができるという効果が得られる。なお、過給圧の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化を考慮せずに過給圧を目標過給圧に制御する制御である第3実施形態の単独制御は、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率以下であるときに、過給圧の制御に用いられる。つまり、第3実施形態の単独制御は、燃料噴射量の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さいときに、過給圧の制御に用いられる。したがって、このときには、単独制御が過給圧の制御に用いられたとしても、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートは、抑制されていることになる。さらに、単独制御が過給圧の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化を考慮しない過給圧の制御であることから、当該単独制御を実行するための電子制御装置の負荷が比較的小さい。したがって、単独制御が過給圧の制御に用いられるときには、上述したように過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートが抑制されつつ、小さい負荷によって過給圧の制御が実行されるという効果が得られる。次に、第3実施形態のベーンの制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図9に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図9のルーチンが開始されると、始めに、ステップ300において、前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1、現在の目標燃料噴射量Qtk、現在の過給圧Pim、および、図7のルーチンこのルーチンの詳細は後述するで設定された最新の目標過給圧Pimtが取得される。次いで、ステップ301において、ステップ300で取得された前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1および現在の目標燃料噴射量Qtkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までの燃料噴射量の変化率すなわち、燃料噴射量変化率Rqtが算出されるとともに、ステップ300で取得された現在の過給圧Pimおよび目標過給圧Pimtに基づいて目標過給圧に対する現在の過給圧の偏差すなわち、過給圧偏差ΔPimが算出される。次いで、ステップ302において、ステップ301で算出された燃料噴射量変化率Rqtが予め定められた燃料噴射量変化率Rqtth以下であるRqt≦Rqtthか否かが判別される。ここで、Rqt≦Rqtthであると判別されたときには、ルーチンはステップ303に進む。一方、Rqt≦Rqtthではないと判別されたときには、ルーチンはステップ305に進む。ステップ303では、ステップ301で算出された過給圧偏差ΔPimを入力情報として単独制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ304において、ステップ303で算出された制御信号Svがベーンに供給され、その後、ルーチンが終了する。ステップ305では、ステップ301で算出された過給圧偏差ΔPimおよび燃料噴射量変化率Rqtを入力情報として複合制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ306において、ステップ305で算出された制御信号Svがベーンに供給され、その後、ルーチンが終了する。次に、第4実施形態について説明する。なお、以下で説明されない第4実施形態の構成および制御は、それぞれ、上述した実施形態の構成および制御と同じであるか、あるいは、以下で説明される第4実施形態の構成および制御に鑑みたときに上述した実施形態の構成および制御から当然に導き出される構成および制御である。第4実施形態では、過給圧の制御が上記第3実施形態の単独制御から上記第3実施形態の複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときの燃料噴射量の変化に起因する過給圧の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として複合制御が開始される。第4実施形態によれば、以下の効果が得られる。すなわち、過給圧の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、過給圧の制御が当該過給圧の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化を考慮しない制御から当該過給圧の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化を考慮した制御に切り替えられることになる。つまり、過給圧の制御の形態が比較的大きく変化することになる。そして、このとき、複合制御の安定性が低くなる。一方、複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときには、複合制御の安定性が高い。ここで、第4実施形態では、過給圧の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、当該複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときの燃料噴射量の変化に起因する当該過給圧の制御に対する外乱を当該複合制御の外乱の初期値として複合制御が開始される。つまり、第4実施形態では、複合制御の安定性が高いときの外乱を当該複合制御における外乱の初期値として当該複合制御が開始される。したがって、第4実施形態によれば、複合制御の開始時点における当該複合制御の安定性を高く維持することができるという効果が得られる。次に、第4実施形態のベーンの制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図10に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図10のルーチンが開始されると、始めに、ステップ400において、前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1、現在の目標燃料噴射量Qtk、現在の過給圧Pim、および、図7のルーチンで設定された最新の目標過給圧Pimtが取得される。次いで、ステップ401において、ステップ400で取得された前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1および現在の目標燃料噴射量Qtkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までの燃料噴射量の変化率すなわち、燃料噴射量変化率Rqtが算出されるとともに、ステップ400で取得された現在の過給圧Pimおよび目標過給圧Pimtに基づいて目標過給圧に対する現在の過給圧の偏差すなわち、過給圧偏差ΔPimが算出される。次いで、ステップ402において、ステップ401で算出された燃料噴射量変化率Rqtが予め定められた燃料噴射量変化率Rqtth以下であるRqt≦Rqtthか否かが判別される。ここで、Rqt≦Rqtthであると判別されたときには、ルーチンはステップ403に進む。一方、Rqt≦Rqtthではないと判別されたときには、ルーチンはステップ406に進む。ステップ403では、ステップ401で算出された過給圧偏差ΔPimを入力情報として単独制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ404において、ステップ403で算出された制御信号Svがベーンに供給される。次いで、ステップ405において、複合制御開始フラグF1がセットされF1←1、その後、ルーチンが終了する。なお、複合制御開始フラグF1は、過給圧の制御が単独制御から複合制御に切り替えられた時点でセットされており、複合制御が開始された後にリセットされるフラグである。ステップ406では、複合制御開始フラグF1がセットされているF1=1か否かが判別される。ここで、F1=1であると判別されたときには、ルーチンはステップ407に進む。一方、F1=1ではないと判別されたときには、ルーチンはステップ411に進む。ステップ407では、複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときの過給圧の変化に起因する当該過給圧の制御に対する外乱Kiが算出される。次いで、ステップ408において、ステップ401で算出された過給圧偏差ΔPimおよび燃料噴射量変化率Rqtならびにステップ407で算出された外乱Kiを入力情報として複合制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ409において、ステップ408で算出された制御信号Svがベーンに供給される。次いで、ステップ410において、複合制御開始フラグF1がリセットされ、その後、ルーチンが終了する。ステップ411では、ステップ401で算出された過給圧偏差ΔPimおよび燃料噴射量変化率Rqtを入力情報として複合制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ412において、ステップ411で算出された制御信号Svがベーンに供給される。次いで、ステップ413において、複合制御開始フラグF1がセットされ、その後、ルーチンが終了する。次に、第5実施形態について説明する。なお、以下で説明されない第5実施形態の構成および制御は、それぞれ、上述した実施形態の構成および制御と同じであるか、あるいは、以下で説明される第5実施形態の構成および制御に鑑みたときに上述した実施形態の構成および制御から当然に導き出される構成および制御である。第5実施形態では、過給圧偏差、燃料噴射量変化率、および、過給圧変化率が入力情報として入力され、これら入力情報に基づいて過給圧が目標過給圧に所期の追従性でもって近づくようにベーンを駆動させるための制御信号を生成するためのコントローラ以下このコントローラを複合コントローラというが用意されている。さらに、燃料噴射量変化率および過給圧変化率が入力情報として入力されずに過給圧偏差が入力情報として入力され、この入力情報に基づいて過給圧が目標過給圧に所期の追従性でもって近づくようにベーンを駆動させるための制御信号を生成するためのコントローラ以下このコントローラを単独コントローラというが用意されている。そして、上記複合コントローラを用いて生成される制御信号をベーンに供給することによって過給圧を目標過給圧に制御する複合制御と、上記単独コントローラを用いて生成される制御信号をベーンに供給することによって過給圧を目標過給圧に制御する単独制御とが選択的に実行可能である。そして、機関運転中、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率以下であり且つ過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率以下であるときには、上記単独制御によって過給圧が目標過給圧に制御される。一方、機関運転中、少なくとも、燃料噴射量変化率の絶対値が上記予め定められた燃料噴射量変化率よりも大きいか、あるいは、過給圧変化率の絶対値が上記予め定められた過給圧変化率よりも大きいときには、上記複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御される。第5実施形態によれば、以下の効果が得られる。すなわち、上述したように、コンプレッサによるガスに対する圧縮の程度は、燃料噴射量に応じて変化する。したがって、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートを抑制するという観点からは、燃料噴射量の変化が比較的大きいときに、燃料噴射量の変化を過給圧の制御に反映させることが好ましい。一方、燃料噴射量の変化が比較的小さいときには、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートを抑制するという観点からは、燃料噴射量の変化を過給圧の制御に反映させる必要性に乏しい。また、上述したように、過給圧の変化が比較的大きいときには、過給圧の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きい。したがって、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートを抑制するという観点からは、過給圧の変化が比較的大きいときに、過給圧の変化を過給圧の制御に反映させることが好ましい。一方、過給圧の変化が比較的小さいときには、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートを抑制するという観点からは、過給圧の変化を過給圧の制御に反映させる必要性に乏しい。ここで、第5実施形態では、少なくとも、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率よりも大きいか、あるいは、過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率よりも大きいときには、複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御される。ここで、第5実施形態の複合制御は、過給圧の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化および過給圧の変化を考慮して過給圧を目標過給圧に制御する制御である。すなわち、第5実施形態では、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率よりも大きく、したがって、燃料噴射量の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、燃料噴射量の変化を考慮して過給圧が目標過給圧に制御されるし、過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率よりも大きく、したがって、過給圧の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、過給圧の変化を考慮して過給圧が目標過給圧に制御される。このため、燃料噴射量の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、あるいは、過給圧の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートを抑制することができるという効果が得られる。なお、過給圧の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化および過給圧の変化を考慮せずに過給圧を目標過給圧に制御する制御である第5実施形態の単独制御は、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率以下であり且つ過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率以下であるときに、過給圧の制御に用いられる。つまり、第5実施形態の単独制御は、燃料噴射量の変化および過給圧の変化が過給圧の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さいときに、過給圧の制御に用いられる。したがって、このときには、単独制御が過給圧の制御に用いられたとしても、過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートは、抑制されていることになる。さらに、単独制御が過給圧の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化および過給圧の変化を考慮しない過給圧の制御であることから、当該単独制御を実行するための電子制御装置の負荷が比較的小さい。したがって、単独制御が過給圧の制御に用いられるときには、上述したように過給圧のオーバーシュートまたは過給圧のアンダーシュートが抑制されつつ、小さい負荷によって過給圧の制御が実行されるという効果が得られる。次に、第5実施形態のベーンの制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図11に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図11のルーチンが開始されると、始めに、ステップ500において、前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1、現在の目標燃料噴射量Qtk、前回の本ルーチンの実行時の過給圧Pimk-1、現在の過給圧Pimk、および、図7のルーチンこのルーチンの詳細は後述するで設定された最新の目標過給圧Pimtが取得される。次いで、ステップ501において、ステップ500で取得された前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1および現在の目標燃料噴射量Qtkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までの燃料噴射量の変化率すなわち、燃料噴射量変化率Rqtが算出され、且つ、ステップ500で取得された前回の本ルーチンの実行時の過給圧Pimk-1および現在の過給圧Pimkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までの過給圧の変化率すなわち、過給圧変化率Rpimが算出されるとともに、ステップ500で取得された現在の過給圧Pimkおよび目標過給圧Pimtに基づいて目標過給圧に対する現在の過給圧の偏差すなわち、過給圧偏差ΔPimが算出される。次いで、ステップ502において、ステップ501で算出された燃料噴射量変化率Rqtが予め定められた燃料噴射量変化率Rqtth以下でありRqt≦Rqtth且つステップ501で算出された過給圧変化率Rpimが予め定められた過給圧変化率Rpimth以下であるRpim≦Rpimthか否かが判別される。ここで、Rqt≦Rqtthであり且つRpim≦Rpimthであると判別されたときには、ルーチンはステップ503に進む。一方、Rqt≦Rqtthであり且つRpim≦Rpimthではないと判別されたときには、ルーチンはステップ505に進む。ステップ503では、ステップ501で算出された過給圧偏差ΔPimを入力情報として単独制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ504において、ステップ503で算出された制御信号Svがベーンに供給され、その後、ルーチンが終了する。ステップ505では、ステップ501で算出された過給圧偏差ΔPim、燃料噴射量変化率Rqt、および、過給圧変化率Rpimを入力情報として複合制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ506において、ステップ505で算出された制御信号Svがベーンに供給され、その後、ルーチンが終了する。次に、第6実施形態について説明する。なお、以下で説明されない第6実施形態の構成および制御は、それぞれ、上述した実施形態の構成および制御と同じであるか、あるいは、以下で説明される第6実施形態の構成および制御に鑑みたときに上述した実施形態の構成および制御から当然に導き出される構成および制御である。第6実施形態では、過給圧の制御が上記第5実施形態の単独制御から上記第5実施形態の複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときの燃料噴射量の変化および過給圧の変化に起因する過給圧の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として複合制御が開始される。第6実施形態によれば、以下の効果が得られる。すなわち、過給圧の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、過給圧の制御が当該過給圧の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化および過給圧の変化を考慮しない制御から当該過給圧の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化および過給圧の変化を考慮した制御に切り替えられることになる。つまり、過給圧の制御の形態が比較的大きく変化することになる。そして、このとき、複合制御の安定性が低くなる。一方、複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときには、複合制御の安定性が高い。ここで、第6実施形態では、過給圧の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、当該複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときの燃料噴射量の変化および過給圧の変化に起因する当該過給圧の制御に対する外乱を当該複合制御の外乱の初期値として複合制御が開始される。つまり、第6実施形態では、複合制御の安定性が高いときの外乱を当該複合制御における外乱の初期値として当該複合制御が開始される。したがって、第6実施形態によれば、複合制御の開始時点における当該複合制御の安定性を高く維持することができるという効果が得られる。次に、第6実施形態のベーンの制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図12に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図12のルーチンが開始されると、始めに、ステップ600において、前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1、現在の目標燃料噴射量Qtk、前回の本ルーチンの実行時の過給圧Pimk-1、現在の過給圧Pimk、および、図7のルーチンこのルーチンの詳細は後述するで設定された最新の目標過給圧Pimtが取得される。次いで、ステップ601において、ステップ600で取得された前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1および現在の目標燃料噴射量Qtkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までの燃料噴射量の変化率すなわち、燃料噴射量変化率Rqtが算出され、且つ、ステップ600で取得された前回の本ルーチンの実行時の過給圧Pimk-1および現在の過給圧Pimkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までの過給圧の変化率すなわち、過給圧変化率Rpimが算出されるとともに、ステップ600で取得された現在の過給圧Pimkおよび目標過給圧Pimtに基づいて目標過給圧に対する現在の過給圧の偏差すなわち、過給圧偏差ΔPimが算出される。次いで、ステップ602において、ステップ601で算出された燃料噴射量変化率Rqtが予め定められた燃料噴射量変化率Rqtth以下でありRqt≦Rqtth且つステップ601で算出された過給圧変化率Rpimが予め定められた過給圧変化率Rpimth以下であるRpim≦Rpimthか否かが判別される。ここで、Rqt≦Rqtthであり且つRpim≦Rpimthであると判別されたときには、ルーチンはステップ603に進む。一方、Rqt≦Rqtthであり且つRpim≦Rpimthではないと判別されたときには、ルーチンはステップ606に進む。ステップ603では、ステップ601で算出された過給圧偏差ΔPimを入力情報として単独制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ604において、ステップ603で算出された制御信号Svがベーンに供給される。次いで、ステップ605において、複合制御開始フラグF1がセットされF1←1、その後、ルーチンが終了する。なお、複合制御開始フラグF1は、過給圧の制御が単独制御から複合制御に切り替えられた時点でセットされており、複合制御が開始された後にリセットされるフラグである。ステップ606では、複合制御開始フラグF1がセットされているF1=1か否かが判別される。ここで、F1=1であると判別されたときには、ルーチンはステップ607に進む。一方、F1=1ではないと判別されたときには、ルーチンはステップ611に進む。ステップ607では、複合制御による過給圧の制御によって過給圧が安定平衡状態に収束したときの過給圧の変化に起因する当該過給圧の制御に対する外乱Kiが算出される。次いで、ステップ608において、ステップ601で算出された過給圧偏差ΔPim、燃料噴射量変化率Rqt、および、過給圧変化率Rpim、ならびに、ステップ607で算出された外乱Kiを入力情報として複合制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ609において、ステップ608で算出された制御信号Svがベーンに供給される。次いで、ステップ610において、複合制御開始フラグF1がリセットされ、その後、ルーチンが終了する。ステップ611では、ステップ601で算出された過給圧偏差ΔPim、燃料噴射量変化率Rqt、および、過給圧変化率Rpimを入力情報として複合制御によって、ベーンに供給すべき制御信号Svが算出される。次いで、ステップ612において、ステップ611で算出された制御信号Svがベーンに供給される。次いで、ステップ613において、複合制御開始フラグF1がセットされ、その後、ルーチンが終了する。なお、上述した実施形態において、複合コントローラに入力される入力情報として、過給圧偏差、燃料噴射量変化率、および、過給圧変化率が挙げられている。しかしながら、複合コントローラに入力される入力情報として、過給圧偏差、燃料噴射量変化率、および、過給圧変化率に加えて、これら過給圧偏差、燃料噴射量変化率、および、過給圧変化率以外のパラメータを採用することもできる。また、上述した実施形態において、単独コントローラに入力される入力情報として、過給圧偏差が挙げられている。しかしながら、単独コントローラに入力される入力情報として、過給圧偏差に加えて、過給圧偏差、燃料噴射量変化率、および、過給圧変化率以外のパラメータを採用することもできる。また、上述した実施形態の複合コントローラは、少なくとも、過給圧偏差、燃料噴射量変化率、および、過給圧変化率が入力情報として入力され、これら過給圧偏差、燃料噴射量変化率、および、過給圧変化率に基づいて過給圧が目標過給圧に所期の追従性でもって近づくようにベーンを駆動させる制御信号を生成するコントローラであれば、如何なるコントローラでもよい。したがって、上述した実施形態の複合コントローラとして、たとえば、過給圧偏差、燃料噴射量変化率、および、過給圧変化率を入力変数として過給圧の挙動を表現した物理モデルを用いて上記制御信号を生成するコントローラを採用することができる。あるいは、上述した実施形態の複合コントローラとして、たとえば、過給圧偏差、燃料噴射量変化率、および、過給圧変化率を入力変数として過給圧の挙動を表現した状態方程式を用いて上記制御信号を生成するコントローラを採用することもできる。また、上述した実施形態の単独コントローラは、少なくとも、燃料噴射量変化率および過給圧変化率が入力情報として入力されずに過給圧偏差が入力情報として入力され、この過給圧偏差に基づいて過給圧が目標過給圧に所期の追従性でもって近づくようにベーンを駆動させる制御信号を生成するコントローラであれば、如何なるコントローラでもよい。したがって、上述した実施形態の単独コントローラとして、たとえば、燃料噴射量変化率および過給圧変化率を入力変数とせずに過給圧偏差を入力変数として過給圧の挙動を表現した物理モデルを用いて上記制御信号を生成するコントローラを採用することができる。あるいは、上述した実施形態の単独コントローラとして、たとえば、燃料噴射量変化率および過給圧変化率を入力変数とせずに過給圧偏差を入力変数として過給圧の挙動を表現した状態方程式を用いて上記制御信号を生成するコントローラを採用することもできる。また、過給圧の制御に対する過給圧の変化の影響の度合、過給圧の制御に対する燃料噴射量の変化の影響の度合、ならびに、過給圧の制御に対する燃料噴射量の変化および過給圧の変化の影響の度合は、機関回転数が低く或いは要求機関トルクが低いときに比べて、機関回転数が高く且つ要求機関トルクが高いときのほうが大きい。そこで、上述した実施形態において、過給圧の制御を単独制御から複合制御に切り替える条件として、機関回転数が予め定められた機関回転数よりも高く且つ要求機関トルクが予め定められた要求機関トルクよりも高いことを追加してもよい。この場合、第1実施形態および第2実施形態では、過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率よりも大きく且つ機関回転数が予め定められた機関回転数よりも高く且つ要求機関トルクが予め定められた要求機関トルクよりも高いときに、複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御され、第3実施形態および第4実施形態では、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料供給量変化率よりも大きく且つ機関回転数が予め定められた機関回転数よりも高く且つ要求機関トルクが予め定められた要求機関トルクよりも高いときに、複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御され、第5実施形態および第6実施形態では、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料供給量変化率よりも大きく且つ機関回転数が予め定められた機関回転数よりも高く且つ要求機関トルクが予め定められた要求機関トルクよりも高いとき、あるいは、過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率よりも大きく且つ機関回転数が予め定められた機関回転数よりも高く且つ要求機関トルクが予め定められた要求機関トルクよりも高いときに、複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御されることになる。なお、第1実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方および第2実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方は、図13に示されている内燃機関におけるEGR率の制御にも適用可能である。以下、この場合の実施形態以下第7実施形態というについて説明する。なお、以下で説明されない第7実施形態の構成および制御は、それぞれ、第1実施形態および第2実施形態の構成および制御と同じであるか、あるいは、以下で説明される第7実施形態の構成および制御に鑑みたときに第1実施形態および第2実施形態の構成および制御から当然に導き出される構成および制御である。図13に示されている内燃機関10は、排気再循環装置以下この装置をEGR装置という50を具備する。しかしながら、内燃機関10は、過給機を具備していない。EGR装置50は、排気再循環管以下この管をEGR管という51と、排気再循環制御弁以下この制御弁をEGR制御弁という52と、排気再循環クーラ以下このクーラをEGRクーラという53と、を具備する。EGR装置50は、燃焼室から排気通路40に排出された排気ガスをEGR管51を介して吸気通路30に導入することができる。EGR管51は、その一端で排気通路40より具体的には、排気マニホルド41に接続されているとともに、その他端で吸気通路30より具体的には、吸気マニホルド31に接続されている。すなわち、EGR管51は、排気通路40を吸気通路30に連結している。EGR制御弁52は、EGR管51に配置されている。EGR制御弁52の開度以下この開度をEGR制御弁開度というが変更されると、EGR制御弁52を通過する排気ガスの量が変わり、ひいては、吸気通路30に導入される排気ガスの量が変わる。EGR制御弁は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、EGR制御弁52を動作させるための制御信号をEGR制御弁に供給する。EGRクーラ53は、EGR管51に配置されている。EGRクーラ53は、EGR管51を流れる排気ガスを冷却する。次に、第7実施形態のEGR制御弁の制御について説明する。なお、以下の説明においてEGR率は燃焼室に吸入されたガスの量に対するEGR装置によって吸気通路に導入された排気ガスの量の比を意味し、目標EGR率はEGR率の目標値を意味する。第7実施形態では、目標EGR率に対するその時の実際のEGR率の偏差以下この偏差をEGR率偏差という、および、単位時間当たりのEGR率の変化量以下この変化量をEGR率変化率というが入力情報として入力され、これら入力情報に基づいてEGR率が目標EGR率に所期の追従性でもって近づくようにEGR制御弁を駆動させるための制御信号を生成するためのコントローラ以下このコントローラを複合コントローラというが用意されている。さらに、EGR率変化率が入力情報として入力されずにEGR率偏差が入力情報として入力され、この入力情報に基づいてEGR率が目標EGR率に所期の追従性でもって近づくようにEGR制御弁を駆動させるための制御信号を生成するためのコントローラ以下このコントローラを単独コントローラというが用意されている。そして、上記複合コントローラを用いて生成される制御信号をEGR制御弁に供給することによってEGR率を目標EGR率に制御する複合制御と、上記単独コントローラを用いて生成される制御信号をEGR制御弁に供給することによってEGR率を目標EGR率に制御する単独制御とが選択的に実行可能である。そして、機関運転中、EGR率変化率の絶対値が予め定められたEGR率変化率以下であるときには、上記単独制御によってEGR率が目標EGR率に制御される。一方、機関運転中、EGR率変化率の絶対値が上記予め定められたEGR率変化率よりも大きいときには、上記複合制御によってEGR率が目標EGR率に制御される。また、第7実施形態では、EGR率の制御が上記単独制御から上記複合制御に切り替えられたときに、複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときのEGR率の変化に起因する当該EGR率の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として複合制御が開始される。次に、第7実施形態の目標EGR率の設定について説明する。第7実施形態では、機関回転数と要求機関トルクとによって規定される機関運転状態に応じて最適なEGR率が実験等によって予め求められている。そして、これら求められたEGR率が図13に示されているように機関回転数NEと要求機関トルクTQとの関数のマップの形で基準EGR率Regrbとして電子制御装置に記憶されている。そして、機関運転中、その時々の機関回転数NEとその時々の要求機関トルクTQとに対応する基準EGR率Regrbが図13のマップから取得される。そして、斯くして取得された基準EGR率Regrbが目標EGR率に設定される。なお、図13のマップでは、機関回転数NEが大きいほど、基準EGR率Regrbが大きく、要求機関トルクTQが大きいほど、基準EGR率Regrbが大きい。第7実施形態によれば、以下の効果が得られる。すなわち、EGR率の変化が比較的大きいときには、EGR率の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きい。したがって、EGR率の変化が比較的大きいときには、上昇するEGR率が目標EGR率を大きく上回ってしまういわゆるオーバーシュート以下これをEGR率のオーバーシュートというまたは低下するEGR率が目標EGR率を大きく下回ってしまういわゆるアンダーシュート以下これをEGR率のアンダーシュートというが発生する可能性が高い。したがって、こうしたEGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートを抑制するという観点からは、EGR率の変化が比較的大きいときに、EGR率の変化をEGR率の制御に反映させることが好ましい。一方、EGR率の変化が小さいときには、EGR率の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さい。したがって、EGR率の変化が比較的小さいときには、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートが発生する可能性が低い。したがって、EGR率の変化が比較的小さいときには、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートを抑制するという観点からは、EGR率の変化をEGR率の制御に反映させる必要性に乏しい。ここで、第7実施形態では、EGR率変化率の絶対値が予め定められたEGR率変化率よりも大きいときには、複合制御によってEGR率が目標EGR率に制御される。ここで、第7実施形態の複合制御は、EGR率の制御に対して外乱として働くEGR率の変化を考慮してEGR率を目標EGR率に制御する制御である。すなわち、第7実施形態では、EGR率変化率の絶対値が予め定められたEGR率変化率よりも大きく、したがって、EGR率の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、EGR率の変化を考慮してEGR率が目標EGR率に制御される。このため、EGR率の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートを抑制することができるという効果が得られる。なお、EGR率の制御に対して外乱として働くEGR率の変化を考慮せずにEGR率を目標EGR率に制御する制御である第7実施形態の単独制御は、EGR率変化率の絶対値が予め定められたEGR率変化率以下であるときに、EGR率の制御に用いられる。つまり、第7実施形態の単独制御は、EGR率の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さいときに、EGR率の制御に用いられる。したがって、このときには、単独制御がEGR率の制御に用いられたとしても、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートは、抑制されていることになる。さらに、単独制御がEGR率の制御に対して外乱として働くEGR率の変化を考慮しないEGR率の制御であることから、当該単独制御を実行するための電子制御装置の負荷が比較的小さい。したがって、単独制御がEGR率の制御に用いられるときには、上述したようにEGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートが抑制されつつ、小さい負荷によってEGR率の制御が実行されるという効果が得られる。さらに、第7実施形態によれば、以下の効果も得られる。すなわち、EGR率の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、EGR率の制御が当該EGR率の制御に対して外乱として働くEGR率の変化を考慮しない制御から当該EGR率の制御に対して外乱として働くEGR率の変化を考慮した制御に切り替えられることになる。つまり、EGR率の制御の形態が比較的大きく変化することになる。そして、このとき、複合制御の安定性が低くなる。一方、複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときには、複合制御の安定性が高い。ここで、第7実施形態では、EGR率の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、当該複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときのEGR率の変化に起因する当該EGR率の制御に対する外乱を当該複合制御の外乱の初期値として複合制御が開始される。つまり、第7実施形態では、複合制御の安定性が高いときの外乱を当該複合制御における外乱の初期値として当該複合制御が開始される。したがって、第7実施形態によれば、複合制御の開始時点における当該複合制御の安定性を高く維持することができるという効果が得られる。次に、第7実施形態のEGR制御弁の制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図15に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図15のルーチンが開始されると、始めに、ステップ700において、前回の本ルーチンの実行時のEGR率Regrk-1、現在のEGR率Regrk、および、図16のルーチンこのルーチンの詳細は後述するで設定された最新の目標EGR率Regrtが取得される。次いで、ステップ701において、ステップ700で取得された前回の本ルーチンの実行時のEGR率Regrk-1および現在のEGR率Regrkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までのEGR率の変化率すなわち、EGR率変化率Rregrが算出されるとともに、ステップ700で取得された現在のEGR率Regrkおよび目標EGR率Regrtに基づいて目標EGR率に対する現在のEGR率の偏差すなわち、EGR率偏差ΔRegrが算出される。次いで、ステップ702において、ステップ701で算出されたEGR率変化率Rregrが予め定められた過給圧変化率Rregrth以下であるRregr≦Rregrthか否かが判別される。ここで、Rregr≦Rregrthであると判別されたときには、ルーチンはステップ703に進む。一方、Rregr≦Rregrthではないと判別されたときには、ルーチンはステップ706に進む。ステップ703では、ステップ701で算出されたEGR率偏差ΔRegrを入力情報として単独制御によって、EGR制御弁に供給すべき制御信号Seが算出される。次いで、ステップ704において、ステップ703で算出された制御信号SeがEGR制御弁に供給される。次いで、ステップ705において、複合制御開始フラグF1がセットされF1←1、その後、ルーチンが終了する。なお、複合制御開始フラグF1は、EGR率の制御が単独制御から複合制御に切り替えられた時点でセットされており、複合制御が開始された後にリセットされるフラグである。ステップ706では、複合制御開始フラグF1がセットされているF1=1か否かが判別される。ここで、F1=1であると判別されたときには、ルーチンはステップ707に進む。一方、F1=1ではないと判別されたときには、ルーチンはステップ711に進む。ステップ707では、複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときのEGR率の変化に起因する当該EGR率の制御に対する外乱Kiが算出される。次いで、ステップ708において、ステップ701で算出されたEGR率偏差ΔRegrおよびEGR率変化率Rregrならびにステップ707で算出された外乱Kiを入力情報として複合制御によって、EGR制御弁に供給すべき制御信号Seが算出される。次いで、ステップ709において、ステップ708で算出された制御信号SeがEGR制御弁に供給される。次いで、ステップ710において、複合制御開始フラグF1がリセットされ、その後、ルーチンが終了する。ステップ711では、ステップ701で算出されたEGR率偏差ΔRegrおよびEGR変化率Regrを入力情報として複合制御によって、EGR制御弁に供給すべき制御信号Seが算出される。次いで、ステップ712において、ステップ711で算出された制御信号SeがEGR制御弁に供給される。次いで、ステップ713において、複合制御開始フラグF1がセットされ、その後、ルーチンが終了する。次に、第7実施形態の目標EGR率の設定を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図16に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図16のルーチンが開始されると、始めに、ステップ40において、現在の機関回転数NEおよび要求機関トルクTQが取得される。次いで、ステップ41において、ステップ40で取得された機関回転数NEと要求機関トルクTQとに対応する基準EGR率Regrbが図14のマップから取得される。次いで、ステップ42において、ステップ41で取得された基準EGR率Regrbが目標EGR率Regrtに設定され、その後、ルーチンが終了する。また、第3実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方および第4実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方も、図13に示されている内燃機関におけるEGR率の制御に適用可能である。以下、この場合の実施形態以下第8実施形態というについて説明する。なお、以下で説明されない第8実施形態の構成および制御は、それぞれ、第3実施形態および第4実施形態の構成および制御と同じであるか、あるいは、以下で説明される第8実施形態の構成および制御に鑑みたときに第3実施形態および第4実施形態の構成および制御から当然に導き出される構成および制御である。第8実施形態では、EGR率偏差、および、燃料噴射量変化率が入力情報として入力され、これら入力情報に基づいてEGR率が目標EGR率に所期の追従性でもって近づくようにEGR制御弁を駆動させるための制御信号を生成するコントローラ以下このコントローラを複合コントローラというが用意されている。さらに、燃料噴射量変化率が入力情報として入力されずEGR率偏差が入力情報として入力され、この入力情報に基づいてEGR率が目標EGR率に所期の追従性でもって近づくようにEGR制御弁を駆動させるための制御信号を生成するコントローラ以下このコントローラを単独コントローラというが用意されている。そして、上記複合コントローラを用いて生成される制御信号をEGR制御弁に供給することによってEGR率を目標EGR率に制御する複合制御と、上記単独コントローラを用いて生成される制御信号をEGR制御弁に供給することによってEGR率を目標EGR率に制御する単独制御とが選択的に実行可能である。そして、機関運転中、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料供給量変化率以下であるときには、上記単独制御によってEGR率が目標EGR率に制御される。一方、機関運転中、燃料噴射量変化率の絶対値が上記予め定められた燃料供給量変化率よりも大きいときには、上記複合制御によってEGR率が目標EGR率に制御される。また、第8実施形態では、EGR率の制御が上記単独制御から上記複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときの燃料噴射量の変化に起因するEGR率の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として複合制御が開始される。第8実施形態によれば、以下の効果が得られる。すなわち、燃料噴射量が多いほど燃焼室内における燃焼量も多いことから、燃料噴射量が多いほど燃焼室から排出される排気ガスの圧力が高い傾向にある。そして、EGR制御弁の開度が同じであっても、燃焼室から排出される排気ガスの圧力が高いほどEGR装置によって吸気通路に導入される排気ガスの量が多い。もちろん、燃料噴射量が少ないほど燃焼室内における燃焼量も少ないことから、燃料噴射量が多いほど燃焼室から排出される排気ガスの圧力が低い傾向にある。そして、EGR制御弁の開度が同じであっても、燃焼室から排出される排気ガスの圧力が低いほどEGR装置によって吸気通路に導入される排気ガスの量が少ない。つまり、EGR装置によって吸気通路に導入される排気ガスの量は、燃料噴射量に応じて変化する。したがって、燃料噴射量の変化が比較的大きいときには、燃料噴射量の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きい。したがって、燃料噴射量の変化が比較的大きいときには、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートが発生する可能性が高い。したがって、こうしたEGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートを抑制するという観点からは、燃料噴射量の変化が比較的大きいときに、燃料噴射量の変化をEGR率の制御に反映させることが好ましい。一方、燃料噴射量の変化が比較的小さいときには、燃料噴射量の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さい。したがって、燃料噴射量の変化が比較的小さいときには、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートが発生する可能性が低い。したがって、燃料噴射量の変化が比較的小さいときには、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートを抑制するという観点からは、燃料噴射量の変化をEGR率の制御に反映させる必要性に乏しい。ここで、第8実施形態では、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率よりも大きいときには、複合制御によってEGR率が目標EGR率に制御される。ここで、第8実施形態の複合制御は、EGR率の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化を考慮してEGR率を目標EGR率に制御する制御である。すなわち、第8実施形態では、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率よりも大きく、したがって、燃料噴射量の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、燃料噴射量の変化を考慮してEGR率が目標EGR率に制御される。このため、燃料噴射量の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートを抑制することができるという効果が得られる。なお、EGR率の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化を考慮せずにEGR率を目標EGR率に制御する制御である第8実施形態の単独制御は、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率以下であるときに、EGR率の制御に用いられる。つまり、第8実施形態の単独制御は、燃料噴射量の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さいときに、EGR率の制御に用いられる。したがって、このときには、単独制御がEGR率の制御に用いられたとしても、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートは、抑制されていることになる。さらに、単独制御がEGR率の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化を考慮しないEGR率の制御であることから、当該単独制御を実行するための電子制御装置の負荷が比較的小さい。したがって、単独制御がEGR率の制御に用いられるときには、上述したようにEGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートが抑制されつつ、小さい負荷によってEGR率の制御が実行されるという効果が得られる。さらに、第8実施形態によれば、以下の効果も得られる。すなわち、EGR率の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、EGR率の制御が当該EGR率の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化を考慮しない制御から当該EGR率の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化を考慮した制御に切り替えられることになる。つまり、EGR率の制御の形態が比較的大きく変化することになる。そして、このとき、複合制御の安定性が低くなる。一方、複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときには、複合制御の安定性が高い。ここで、第8実施形態では、EGR率の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、当該複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときの燃料噴射量の変化に起因する当該EGR率の制御に対する外乱を当該複合制御の外乱の初期値として複合制御が開始される。つまり、第8実施形態では、複合制御の安定性が高いときの外乱を当該複合制御における外乱の初期値として当該複合制御が開始される。したがって、第8実施形態によれば、複合制御の開始時点における当該複合制御の安定性を高く維持することができるという効果が得られる。次に、第8実施形態のEGR制御弁の制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図17に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図17のルーチンが開始されると、始めに、ステップ800において、前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1、現在の目標燃料噴射量Qtk、現在のEGR率Regr、および、図16のルーチンで設定された最新の目標EGR率Regrtが取得される。次いで、ステップ801において、ステップ800で取得された前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1および現在の目標燃料噴射量Qtkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までの燃料噴射量の変化率すなわち、燃料噴射量変化率Rqtが算出されるとともに、ステップ800で取得された現在のEGR率Regrおよび目標EGR率Regrtに基づいて目標EGR率に対する現在のEGR率の偏差すなわち、EGR率偏差ΔRegrが算出される。次いで、ステップ802において、ステップ801で算出された燃料噴射量変化率Rqtが予め定められた燃料噴射量変化率Rqtth以下であるRqt≦Rqtthか否かが判別される。ここで、Rqt≦Rqtthであると判別されたときには、ルーチンはステップ803に進む。一方、Rqt≦Rqtthではないと判別されたときには、ルーチンはステップ806に進む。ステップ803では、ステップ801で算出されたEGR率偏差ΔRegrを入力情報として単独制御によって、EGR制御弁に供給すべき制御信号Seが算出される。次いで、ステップ804において、ステップ803で算出された制御信号SeがEGR制御弁に供給される。次いで、ステップ805において、複合制御開始フラグF1がセットされF1←1、その後、ルーチンが終了する。なお、複合制御開始フラグF1は、EGR率の制御が単独制御から複合制御に切り替えられた時点でセットされており、複合制御が開始された後にリセットされるフラグである。ステップ806では、複合制御開始フラグF1がセットされているF1=1か否かが判別される。ここで、F1=1であると判別されたときには、ルーチンはステップ807に進む。一方、F1=1ではないと判別されたときには、ルーチンはステップ811に進む。ステップ807では、複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときのEGR率の変化に起因する当該EGR率の制御に対する外乱Kiが算出される。次いで、ステップ808において、ステップ801で算出されたEGR率偏差ΔRegrおよび燃料噴射量変化率Rqtならびにステップ807で算出された外乱Kiを入力情報として複合制御によって、EGR制御弁に供給すべき制御信号Seが算出される。次いで、ステップ809において、ステップ808で算出された制御信号SeがEGR制御弁に供給される。次いで、ステップ810において、複合制御開始フラグF1がリセットされ、その後、ルーチンが終了する。ステップ811では、ステップ801で算出されたEGR率偏差ΔRegrおよび燃料噴射量変化率Rqtを入力情報として複合制御によって、EGR制御弁に供給すべき制御信号Seが算出される。次いで、ステップ812において、ステップ811で算出された制御信号SeがEGR制御弁に供給される。次いで、ステップ813において、複合制御開始フラグF1がセットされ、その後、ルーチンが終了する。また、第5実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方および第6実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方も、図13に示されている内燃機関におけるEGR率の制御に適用可能である。以下、この場合の実施形態以下第9実施形態というについて説明する。なお、以下で説明されない第9実施形態の構成および制御は、それぞれ、第5実施形態および第6実施形態の構成および制御と同じであるか、あるいは、以下で説明される第9実施形態の構成および制御に鑑みたときに第5実施形態および第6実施形態の構成および制御から当然に導き出される構成および制御である。第9実施形態では、EGR率偏差、燃料噴射量変化率、および、EGR率変化率が入力情報として入力され、これら入力情報に基づいてEGR率が目標EGR率に所期の追従性でもって近づくようにEGR制御弁を駆動させるための制御信号を生成するためのコントローラ以下このコントローラを複合コントローラというが用意されている。さらに、燃料噴射量変化率およびEGR率変化率が入力情報として入力されずにEGR率偏差が入力情報として入力され、この入力情報に基づいてEGR率が目標EGR率に所期の追従性でもって近づくようにEGR制御弁を駆動させるための制御信号を生成するためのコントローラ以下このコントローラを単独コントローラというが用意されている。そして、上記複合コントローラを用いて生成される制御信号をEGR制御弁に供給することによってEGR率を目標EGR率に制御する複合制御と、上記単独コントローラを用いて生成される制御信号をEGR制御弁に供給することによってEGR率を目標EGR率に制御する単独制御とが選択的に実行可能である。そして、機関運転中、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率以下であり且つEGR率変化率の絶対値が予め定められたEGR率変化率以下であるときには、上記単独制御によってEGR率が目標EGR率に制御される。一方、機関運転中、少なくとも、燃料噴射量変化率の絶対値が上記予め定められた燃料噴射量変化率よりも大きいか、あるいは、EGR率変化率の絶対値が上記予め定められたEGR率変化率よりも大きいときには、上記複合制御によってEGR率が目標EGR率に制御される。また、第9実施形態では、EGR率の制御が上記単独制御から上記複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときの燃料噴射量の変化およびEGR率の変化に起因するEGR率の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として複合制御が開始される。第9実施形態によれば、以下の効果が得られる。すなわち、上述したように、EGR装置によって吸気通路に導入される排気ガスの量は、燃料噴射量に応じて変化する。したがって、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートを抑制するという観点からは、燃料噴射量の変化が比較的大きいときに、燃料噴射量の変化をEGR率の制御に反映させることが好ましい。一方、燃料噴射量の変化が比較的小さいときには、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートを抑制するという観点からは、燃料噴射量の変化をEGR率の制御に反映させる必要性に乏しい。また、上述したように、EGR率の変化が比較的大きいときには、EGR率の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きい。したがって、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートを抑制するという観点からは、EGR率の変化が比較的大きいときに、EGR率の変化をEGR率の制御に反映させることが好ましい。一方、EGR率の変化が比較的小さいときには、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートを抑制するという観点からは、EGR率の変化をEGR率の制御に反映させる必要性に乏しい。ここで、第9実施形態では、少なくとも、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率よりも大きいか、あるいは、EGR率変化率の絶対値が予め定められたEGR率変化率よりも大きいときには、複合制御によってEGR率が目標EGR率に制御される。ここで、第9実施形態の複合制御は、EGR率の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化およびEGR率の変化を考慮してEGR率を目標EGR率に制御する制御である。すなわち、第9実施形態では、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率よりも大きく、したがって、燃料噴射量の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、燃料噴射量の変化を考慮してEGR率が目標EGR率に制御されるし、EGR率変化率の絶対値が予め定められたEGR率変化率よりも大きく、したがって、EGR率の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときに、EGR率の変化を考慮してEGR率が目標EGR率に制御される。このため、燃料噴射量の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、あるいは、EGR率の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的大きいときであっても、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートを抑制することができるという効果が得られる。なお、EGR率の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化およびEGR率の変化を考慮せずにEGR率を目標EGR率に制御する制御である第9実施形態の単独制御は、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料噴射量変化率以下であり且つEGR率変化率の絶対値が予め定められたEGR率変化率以下であるときに、EGR率の制御に用いられる。つまり、第9実施形態の単独制御は、燃料噴射量の変化およびEGR率の変化がEGR率の制御に対して外乱として働く度合が比較的小さいときに、EGR率の制御に用いられる。したがって、このときには、単独制御がEGR率の制御に用いられたとしても、EGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートは、抑制されていることになる。さらに、単独制御がEGR率の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化およびEGR率の変化を考慮しないEGR率の制御であることから、当該単独制御を実行するための電子制御装置の負荷が比較的小さい。したがって、単独制御がEGR率の制御に用いられるときには、上述したようにEGR率のオーバーシュートまたはEGR率のアンダーシュートが抑制されつつ、小さい負荷によってEGR率の制御が実行されるという効果が得られる。さらに、第9実施形態によれば、以下の効果も得られる。すなわち、EGR率の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、EGR率の制御が当該EGR率の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化およびEGR率の変化を考慮しない制御から当該EGR率の制御に対して外乱として働く燃料噴射量の変化およびEGR率の変化を考慮した制御に切り替えられることになる。つまり、EGR率の制御の形態が比較的大きく変化することになる。そして、このとき、複合制御の安定性が低くなる。一方、複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときには、複合制御の安定性が高い。ここで、第9実施形態では、EGR率の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときには、当該複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときの燃料噴射量の変化およびEGR率の変化に起因する当該EGR率の制御に対する外乱を当該複合制御の外乱の初期値として複合制御が開始される。つまり、第9実施形態では、複合制御の安定性が高いときの外乱を当該複合制御における外乱の初期値として当該複合制御が開始される。したがって、第9実施形態によれば、複合制御の開始時点における当該複合制御の安定性を高く維持することができるという効果が得られる。次に、第9実施形態のベーンの制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図18に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に開始されるルーチンである。図18のルーチンが開始されると、始めに、ステップ900において、前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1、現在の目標燃料噴射量Qtk、前回の本ルーチンの実行時のEGR率Regrk-1、現在のEGR率Regrk、および、図16のルーチンで設定された最新の目標EGR率Regrtが取得される。次いで、ステップ901において、ステップ900で取得された前回の本ルーチンの実行時の目標燃料噴射量Qtk-1および現在の目標燃料噴射量Qtkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までの燃料噴射量の変化率すなわち、燃料噴射量変化率Rqtが算出され、且つ、ステップ900で取得された前回の本ルーチンの実行時のEGR率Regrk-1および現在のEGR率Regrkに基づいて前回の本ルーチンの実行時から今回の本ルーチンの実行時までのEGR率の変化率すなわち、EGR率変化率Rregrが算出されるとともに、ステップ900で取得された現在のEGR率Regrkおよび目標EGR率Regrtに基づいて目標EGR率に対する現在のEGR率の偏差すなわち、EGR率偏差ΔRegrが算出される。次いで、ステップ902において、ステップ901で算出された燃料噴射量変化率Rqtが予め定められた燃料噴射量変化率Rqtth以下でありRqt≦Rqtth且つステップ901で算出されたEGR率変化率Rregrが予め定められたEGR率変化率Rregrth以下であるRregr≦Rregrthか否かが判別される。ここで、Rqt≦Rqtthであり且つRregr≦Rregrthであると判別されたときには、ルーチンはステップ903に進む。一方、Rqt≦Rqtthであり且つRregr≦Rregrthではないと判別されたときには、ルーチンはステップ906に進む。ステップ903では、ステップ901で算出されたEGR率偏差ΔRegrを入力情報として単独制御によって、EGR制御弁に供給すべき制御信号Seが算出される。次いで、ステップ904において、ステップ903で算出された制御信号SeがEGR制御弁に供給される。次いで、ステップ905において、複合制御開始フラグF1がセットされF1←1、その後、ルーチンが終了する。なお、複合制御開始フラグF1は、EGR率の制御が単独制御から複合制御に切り替えられた時点でセットされており、複合制御が開始された後にリセットされるフラグである。ステップ906では、複合制御開始フラグF1がセットされているF1=1か否かが判別される。ここで、F1=1であると判別されたときには、ルーチンはステップ907に進む。一方、F1=1ではないと判別されたときには、ルーチンはステップ911に進む。ステップ907では、複合制御によるEGR率の制御によってEGR率が安定平衡状態に収束したときのEGR率の変化に起因する当該EGR率の制御に対する外乱Kiが算出される。次いで、ステップ908において、ステップ901で算出されたEGR率偏差ΔRegr、燃料噴射量変化率Rqt、および、EGR率変化率Rregr、ならびに、ステップ907で算出された外乱Kiを入力情報として複合制御によって、EGR制御弁に供給すべき制御信号Seが算出される。次いで、ステップ909において、ステップ908で算出された制御信号SeがEGR制御弁に供給される。次いで、ステップ910において、複合制御開始フラグF1がリセットされ、その後、ルーチンが終了する。ステップ911では、ステップ901で算出されたEGR率偏差ΔRegr、燃料噴射量変化率Rqt、および、EGR率変化率Rregrを入力情報として複合制御によって、EGR制御弁に供給すべき制御信号Seが算出される。次いで、ステップ912において、ステップ911で算出された制御信号SeがEGR制御弁に供給される。次いで、ステップ913において、複合制御開始フラグF1がセットされ、その後、ルーチンが終了する。なお、第1実施形態、第3実施形態、および、第5実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方および第2実施形態、第4実施形態、および、第6実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方は、図19に示されている内燃機関における過給圧の制御にも適用可能であるし、第7実施形態~第9実施形態に関連して説明したEGR率の制御に関する考え方および外乱の初期値の設定に関する考え方も、図19に示されている内燃機関におけるEGR率の制御に適用可能である。なお、図19に示されている内燃機関10は、過給機60およびEGR装置50を具備する。過給機60は、図1に示されている過給機60と同じ過給機であり、EGR装置50は、図13に示されているEGR装置50と同じEGR装置である。また、過給圧の制御に対する過給圧の変化の影響の度合、過給圧の制御に対する燃料噴射量の変化の影響の度合、ならびに、過給圧の制御に対する燃料噴射量の変化の影響の度合は、EGR率の制御が実行されているときに比べて、EGR率の制御が実行されていないときのようが大きい。そこで、第1実施形態、第3実施形態、および、第5実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方が図19に示されている内燃機関における過給圧の制御に関する過給圧の制御に適用された場合において、過給圧の制御を単独制御から複合制御に切り替える条件として、EGR率の制御が実行されていないことを追加してもよい。この場合、第1実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方が図19に示されている内燃機関における過給圧の制御に関する過給圧の制御に適用された場合には、過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率よりも大きく且つEGR率の制御が実行されていないときに、複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御され、第3実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方が図19に示されている内燃機関における過給圧の制御に関する過給圧の制御に適用された場合には、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料供給量変化率よりも大きく且つEGR率の制御が実行されていないときに、複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御され、第5実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方が図19に示されている内燃機関における過給圧の制御に関する過給圧の制御に適用された場合には、燃料噴射量変化率の絶対値が予め定められた燃料供給量変化率よりも大きく且つEGR率の制御が実行されていないとき、あるいは、過給圧変化率の絶対値が予め定められた過給圧変化率よりも大きく且つEGR率の制御が実行されていないときに、複合制御によって過給圧が目標過給圧に制御されることになる。また、第1実施形態、第3実施形態、および、第5実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方および第2実施形態、第4実施形態、および、第6実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方は、図20に示されている内燃機関における過給圧の制御にも適用可能であるし、第7実施形態~第9実施形態に関連して説明したEGR率の制御に関する考え方および外乱の初期値の設定に関する考え方も、図20に示されている内燃機関におけるEGR率の制御に適用可能である。なお、図20に示されている内燃機関10は、過給機60、低圧EGR装置50L、および、高圧EGR装置50Hを具備する。過給機60は、図1に示されている過給機60と同じ過給機である。また、高圧EGR装置50Hは、図13に示されているEGR装置50と同じEGR装置である。すなわち、高圧EGR装置50Hは、高圧EGR管51Hと、高圧EGR制御弁52Hと、高圧EGRクーラ53Hと、を具備する。高圧EGR装置50Hは、燃焼室から排気通路40に排出された排気ガスを高圧EGR管51Hを介して吸気通路30に導入することができる。高圧EGR管51Hは、その一端で排気タービン60Tよりも上流の排気通路40より具体的には、排気マニホルド41に接続されているとともに、その他端でコンプレッサ60Cよりも下流の吸気通路30より具体的には、吸気マニホルド31に接続されている。すなわち、高圧EGR管51Hは、排気通路40を吸気通路30に連結している。高圧EGR制御弁52Hは、高圧EGR管51Hに配置されている。高圧EGR制御弁52Hの開度以下この開度を高圧EGR制御弁開度というが変更されると、高圧EGR制御弁52Hを通過する排気ガスの量が変わり、ひいては、高圧EGR装置50Hによって吸気通路30に導入される排気ガスの量が変わる。高圧EGR制御弁は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、高圧EGR制御弁52Hを動作させるための制御信号を高圧EGR制御弁に供給する。高圧EGRクーラ53Hは、高圧EGR管51Hに配置されている。高圧EGRクーラ53Hは、高圧EGR管51Hを流れる排気ガスを冷却する。また、低圧EGR装置50Lは、低圧EGR管51Lと、低圧EGR制御弁52Lと、低圧EGRクーラ53Lと、を具備する。低圧EGR装置50Lは、燃焼室から排気通路40に排出された排気ガスを低圧EGR管51Lを介して吸気通路30に導入することができる。低圧EGR管51Lは、その一端で排気タービン60Tよりも下流の排気通路40より具体的には、排気管42に接続されているとともに、その他端でコンプレッサ60Cよりも上流の吸気通路30より具体的には、吸気管32に接続されている。すなわち、低圧EGR管51Lは、排気通路40を吸気通路30に連結している。低圧EGR制御弁52Lは、低圧EGR管51Lに配置されている。低圧EGR制御弁52Lの開度以下この開度を低圧EGR制御弁開度というが変更されると、低圧EGR制御弁52Lを通過する排気ガスの量が変わり、ひいては、低圧EGR装置50Lによって吸気通路30に導入される排気ガスの量が変わる。低圧EGR制御弁は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、低圧EGR制御弁52Lを動作させるための制御信号を低圧EGR制御弁に供給する。低圧EGRクーラ53Lは、低圧EGR管51Lに配置されている。低圧EGRクーラ53Lは、低圧EGR管51Lを流れる排気ガスを冷却する。そして、上述したように、第1実施形態、第3実施形態、および、第5実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方および第2実施形態、第4実施形態、および、第6実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方は、図20に示されている内燃機関における過給圧の制御にも適用可能である。また、上述したように、第7実施形態~第9実施形態に関連して説明したEGR率の制御に関する考え方および外乱の初期値の設定に関する考え方は、図20に示されている内燃機関における低圧EGR率すなわち、燃焼室に吸入されるガスの量に対する低圧EGR装置によって吸気通路に導入される排気ガスの量の比の制御に適用可能であるし、図20に示されている内燃機関における高圧EGR率すなわち、燃焼室に吸入されるガスの量に対する高圧EGR装置によって吸気通路に導入される排気ガスの量の比の制御に適用可能である。以上説明した事項から、第1実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方および第2実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方は、広くは、制御量を制御する制御対象を具備する内燃機関の制御装置であって、前記制御量の制御に対して外乱として働く当該制御量の変化を考慮せずに当該制御量をその目標値に制御するための制御である単独制御と、前記制御量の制御に対して外乱として働く当該制御量の変化を考慮して当該制御量をその目標値に制御するための制御である複合制御と、を選択的に実行可能である内燃機関の制御装置に適用可能であると言える。そして、この場合、第1実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方によれば、単位時間当たりの前記制御量の変化量である制御量変化率の絶対値が予め定められた制御量変化率以下であるときには、前記単独制御によって前記制御量がその目標値に制御され、前記制御量変化率の絶対値が前記予め定められた制御量変化率よりも大きいときには、前記複合制御によって前記制御量がその目標値に制御されることになる。また、この場合、第2実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方によれば、前記制御量の制御が前記単独制御から前記複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御による前記制御量の制御によって前記制御量が安定平衡状態に収束したときの前記制御量の変化に起因する当該制御量の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として前記複合制御が開始されることになる。同様に、第3実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方および第4実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方は、広くは、異なる2つの制御量をそれぞれ制御する制御対象を具備し、一方の制御対象である第1制御対象によって制御される制御量である第1制御量に応じて他方の制御対象である第2制御対象によって制御される制御量である第2制御量が変化する内燃機関の制御装置であって、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化を考慮せずに前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である単独制御と、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化を考慮して前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である複合制御と、を選択的に実行可能である内燃機関の制御装置に適用可能であると言える。そして、この場合、第3実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方によれば、単位時間当たりの前記第1制御量の変化量である第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率以下であるときには、前記単独制御によって前記第2制御量がその目標値に制御され、前記第1制御量変化率の絶対値が前記予め定められた第1制御量変化率よりも大きいときには、前記複合制御によって前記第2制御量がその目標値に制御されることになる。また、この場合、第4実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方によれば、前記第2制御量の制御が前記単独制御から前記複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御による前記第2制御量の制御によって前記第2制御量が安定平衡状態に収束したときの前記第1制御量の変化に起因する前記第2制御量の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として前記複合制御が開始されることになる。同様に、第5実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方および第6実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方は、広くは、異なる2つの制御量をそれぞれ制御する制御対象を具備し、一方の制御対象である第1制御対象によって制御される制御量である第1制御量に応じて他方の制御対象である第2制御対象によって制御される制御量である第2制御量が変化する内燃機関の制御装置であって、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化および前記第2制御量の変化を考慮せずに前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である単独制御と、前記第2制御量の制御に対して外乱として働く前記第1制御量の変化および前記第2制御量を考慮して前記第2制御量をその目標値に制御するための制御である複合制御と、を選択的に実行可能である内燃機関の制御装置に適用可能であると言える。そして、この場合、第5実施形態に関連して説明した過給圧の制御の切替に関する考え方によれば、単位時間当たりの前記第1制御量の変化量である第1制御量変化率の絶対値が予め定められた第1制御量変化率以下であり且つ単位時間当たりの前記第2制御量の変化量である第2制御量変化率の絶対値が予め定められた第2制御量変化率以下であるときには、前記単独制御によって前記第2制御量がその目標値に制御され、前記第1制御量変化率の絶対値が前記予め定められた第1制御量変化率よりも大きいとき、あるいは、前記第2制御量変化率の絶対値が前記予め定められた第2制御量変化率よりも大きいときには、前記複合制御によって前記第2制御量がその目標値に制御されることになる。また、この場合、第6実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定に関する考え方によれば、前記第2制御量の制御が前記単独制御から前記複合制御に切り替えられたときに、当該複合制御による前記第2制御量の制御によって前記第2制御量が安定平衡状態に収束したときの前記第1制御量の変化および前記第2制御量の変化に起因する前記第2制御量の制御に対する外乱を当該複合制御における外乱の初期値として前記複合制御が開始されることになる。次に、第5実施形態の単独コントローラとして、燃料噴射量変化率および過給圧変化率を入力変数とせずに過給圧偏差を入力変数として過給圧の挙動を表現した状態方程式を用いて上記制御信号を生成するコントローラを採用するとともに、第5実施形態の複合コントローラとして過給圧偏差、燃料噴射量変化率、および、過給圧変化率を入力変数として過給圧の挙動を表現した状態方程式を用いて上記制御信号を生成するコントローラを採用した場合の実施形態以下第10実施形態というについて説明する。なお、以下で説明されない第10実施形態の構成および制御は、それぞれ、上述した実施形態の構成および制御と同じであるか、あるいは、以下で説明される第10実施形態の構成および制御に鑑みたときに上述した実施形態の構成および制御から当然に導き出される構成および制御である。過給圧をxで表し、燃料噴射量をwで表し、ベーン開度をuで表したとき、次式1の状態方程式が成立する。なお、次式1においてAB1およびB2は、係数行列である。ここで、燃料噴射量の変化が過給圧にほとんど影響がないことから、燃料噴射量の項を消去すると、次式2の状態方程式が成立する。また、過給圧をxで表し、目標過給圧をrで表し、追従誤差の積分器をvで表したとき、次式3が成立する。また、ベーン開度をuservoで表し、過給圧をxで表し、追従誤差の積分器をvで表したとき、制御則が次式4に示されているように設計可能である。なお、次式4においてKxおよびKvは、係数行列である。そして、上式2~上式4を用いて算出されるベーン開度uservoを目標ベーン開度uとして採用して過給圧を制御する制御が上記単独制御である。また、コントローラの状態をxkで表し、燃料噴射量をwで表し、過給圧をxで表し、ベーン開度をudistで表したとき、次式5および次式6が成立する。なお、次式5および次式6においてAkBk1Bk2CkDk1およびDk2は、係数行列である。そして、上式2~上式4を用いて算出されるベーン開度uservoに、上式2、上式5、および、上式6を用いて算出されるベーン開度udistを加算することによって得られる値=uservoudistを目標ベーン開度uとして採用して過給圧を制御する制御が上記複合制御である。また、第7実施形態の外乱の初期値の設定に第6実施形態に関連して説明した外乱の初期値の設定の考え方を適用すれば、上式1、上式3、および、上式5の微分項を次式7~次式9に示されているように0とすることによって複合制御における定常状態が表される。また、複合制御における目標ベーン開度uは、次式10で表される。したがって、上式7~上式10に基づけば、次式11に示されているように、過給圧の制御が単独制御から複合制御に切り替えられたときの複合制御における過給圧の制御に対する外乱の初期値xk-initialが求められる。なお、第7実施形態に関連して説明した目標値追従制御を設計する理論は、特定の理論に制限されず、この理論として、たとえば、最適レギュレータ、極配置法、スライディングモード制御、H∞制御、H2制御などの理論を採用することができる。また、上述した実施形態は、本発明を圧縮自着火式の内燃機関に適用した場合の実施形態である。しかしながら、本発明は、火花点火式の内燃機関いわゆるガソリンエンジンにも適用可能である。また、単独制御が複合制御に切り替えられたときの当該複合制御における外乱の初期値として採用されるべき外乱に関する考え方は、燃焼室から排気通路に排出された排気ガス中の特性成分を浄化するための触媒を排気通路に具備する内燃機関において、触媒の温度を所定の温度に制御するための触媒温度制御の実行とその停止とを切り替える場合にも適用可能である。