"回転軸とこの回転軸に嵌着されたロータコアと上記ロータコアに巻回されたロータコイルとを有するロータと、上記回転軸の一方の軸端に配置された磁気式の回転角度検出器と、上記回転軸を経由して上記回転角度検出器を通過する漏洩磁束を打ち消す方向の磁束を発生する補償コイルとを備えた車両用回転電機。上記補償コイルは、上記回転軸を周回して巻回された環状のものであって上記回転軸に固定されたものである請求項1に記載の車両用回転電機。上記ロータコイルに電流を供給するブラシを保持するブラシホルダを備えたものであって、上記補償コイルは上記回転軸を周回して巻回された環状のものであって上記ブラシホルダに固定されたものである請求項1に記載の車両用回転電機。上記ロータコイルと上記補償コイルとが直列に接続されたものである請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の車両用回転電機。従来の車両用回転電機は以上のように構成され、回転角度検出器を挟む磁気バイパス部材のうち、ロータコアに近接した内側の磁気バイパス部材はハウジングの側壁に固定されており、回転軸との間に然るべき隙間を設ける必要がある。このため、回転軸を通じて流れ込む漏洩磁束を、この磁気バイパス部材でバイパスさせる効果を充分に発揮することができない。また、回転軸の軸端に固定された外側の磁気バイパス部材は、非磁性体からなるリテーナに取り付けられている。そのため、このリテーナに取り付けられた磁気バイパス部材によっても漏洩磁束をバイパスさせる効果が不十分となる。以上のように、従来の車両用回転電機においては、磁気式の回転角度検出器の近傍に設けたいずれの磁気バイパス部材によっても、漏洩磁束を十分にバイパスさせることはできず、回転角度検出精度を高めるのには限界があるという問題点があった。この発明は上記のような問題点を解決するためになされたものであり、高精度な回転角度検出が可能な回転角度検出器を有する車両用回転電機を得ることを目的とする。この発明に係る車両用回転電機においては、回転軸とこの回転軸に嵌着されたロータコアと上記ロータコアに巻回されたロータコイルとを有するロータと、上記回転軸の一方の軸端に配置された磁気式の回転角度検出器と、上記回転軸を経由して上記回転角度検出器を通過する漏洩磁束を打ち消す方向の磁束を発生する補償コイルとを備えたものである。この発明は、回転軸とこの回転軸に嵌着されたロータコアと上記ロータコアに巻回されたロータコイルとを有するロータと、上記回転軸の一方の軸端に配置された磁気式の回転角度検出器と、上記回転軸を経由して上記回転角度検出器を通過する漏洩磁束を打ち消す方向の磁束を発生する補償コイルとを備えたものであるので、高精度な回転角度検出が可能な回転角度検出器を有する車両用回転電機を得ることができる。実施の形態1.図1及び図2は、この発明を実施するための実施の形態1である車両用回転電機1を示すものであり、図1aは断面図、図1bは要部断面図、図2は補償コイルとロータコイルとの直列回路を示す回路図である。図1において、ステータ23は、ステータコア24とこのステータコア24に巻回されたステータコイル25とを有する。ステータコア24は後述するロータコア12の外方にロータコア12と同心に配置されている。なお、ステータコイル25は図示しない3相インバータ回路に接続されている。ハウジング2は、左右一対のブラケット3,4をネジ5で固定して構成されている。このときブラケット3,4間にステータコア24が挟まれ固定されている。ロータ20はランデル型のものであり、次のように構成されている。ロータコア12は一対のコア部材16,17を一体にして構成され、回転軸7に圧入固定されている。ロータコイル13は、コイル端13a,13bを有し、図示しない円筒状のボビンに巻回されている。各々のコア部材16,17は、ロータコイル13が巻回されたボビンが収納された筒状部16a,17aからロータコイル13の上を覆って互いに交差する位置まで爪形磁極部16b,17bがそれぞれ延設されている。爪形磁極部16b,17bはロータ20の周方向に沿って所定の間隔をもって互いに一定ピッチで配列された形状になっている。また、コア部材16,17の軸方向端部にはそれぞれ冷却ファン18,19が取り付けられている。スリップリング22は回転軸7に固定されている。回転軸7は、それぞれブラケット3,4に取り付けられ軸受8,9を介してハウジング2に回転自在に支持されている。プーリ10は、ナット11によって回転軸7に固定され、図示しないエンジンの回転軸に固定されたプーリとの間に懸架されたベルトにより結合されている。ロータ20は以上のように構成されている。ブラシ26は、左方のブラケット3に固定されたブラシホルダ28に保持されており、スリップリング22に接触して通電経路を形成している。回転軸7の図1における左方の軸端部側には回転軸7の回転角度検出器としてのレゾルバ31が配置されている。レゾルバ31は、回転軸7の軸端部にレゾルバロータ32が固定され、ブラケット3にレゾルバステータ33が固定され、レゾルバステータ33にはレゾルバコイル34が巻回されて構成されている。以上の構成は従来のものと同様のものであるので詳細な説明は省略する。ところで、従来の車両用回転電機では回転軸7を周方向に囲むように配置されているコイルはロータコイル13のみであり、ブラシ26、スリップリング22を介してロータコイル13に界磁電流を通電してロータコア12を磁化している。ロータコイル13に界磁電流を通電することによって生じる磁束のうち、そのほとんどはロータコア12からステータコア24へ流れ込む図1aに示す経路Aを辿るが、強磁性体である鋼材で製作された回転軸7を通る経路Bによってレゾルバ31に漏洩する。この実施の形態においては、回転軸7を周回して1巻巻回された円環状の補償コイル30が、図1bに示すようにロータコイル13とレゾルバ31との間にあるようにして回転軸7の左方の端部近くに固定されており、回転軸7とともに回転する。補償コイル30は、コイル端30a,30bを有する。補償コイル30は、図2に示すように、そのコイル端30a,30b及びロータコイル13のコイル端13a,13bを介してロータコイル13と直列に接続された直列回路を構成している。補償コイル30とロータコイル13との直列回路は、一対のブラシ26及び一対のスリップリング22を介して界磁電流制御装置27に接続されている。ここで、ロータコイル13に通電することによって図1における経路Bを通ってレゾルバ31へ漏洩する漏洩磁束が生じる。補償コイル30は、上記漏洩磁束を打ち消す方向経路C図1bの磁束を発生するようにロータコイル13とは逆方向に巻回されている。ロータコイル13に供給される励磁電流は補償コイル30を流れ、補償コイル30によって生じる磁束は図1bの経路Cを通ってレゾルバ31に作用する。これはロータコイル13によって生じる経路Bの磁束とはレゾルバ31内において互いに極性が反対になるので、ロータコイル13によりレゾルバ31へ漏洩する漏洩磁束が打ち消され、漏洩磁束が大幅に低減される。レゾルバ31は回転軸7の軸端に配置されているのでロータコイル13からは軸方向に最も遠い場所であり、ロータコイル13からレゾルバ31に流れ込む漏洩磁束は比較的弱くなっている。そのため、補償コイル30をレゾルバ31近傍に設けることにより、補償コイル30による弱い磁束によっても漏洩磁束を打ち消すことが可能である。従って補償コイル30の巻数を少なくすることができ、補償コイル30を追加することによる製品コストの上昇を最小限に抑えることが可能である。また、補償コイル30によって発生させる磁束は弱くてもよいため、ロータコイル13からハウジング2へ経路Aを通って流れる主たる磁束に対しては補償コイル30の磁束はほとんど影響を及ぼさず、車両用回転電機としての特性を損ねることはない。ここで、車両用回転電機においては必要な特性が得られるように運転状態に応じて界磁電流値を増減させている。そのため、レゾルバ31への漏洩磁束も界磁電流値に比例して変動することになる。補償コイル30を用いて漏洩磁束を打ち消すには、打ち消しに必要な磁束すなわち補償コイル30への通電電流値を、界磁電流値の変化に合わせて変える必要がある。補償コイル30の通電電流値を一定値とすると、打ち消し量が足らず漏洩磁束が充分に低減できない場合や、逆に打ち消し量が多すぎて漏洩磁束とは逆向きの磁束がレゾルバ31に作用してしまう場合が生じてしまう。しかし、この実施の形態によればロータコイル13と補償コイル30とを直列に接続した構成としている。これにより補償コイル30の通電電流値は、補償コイル30に通電する電流を制御する電流制御装置を特別に必要とすることなく、常にロータコイル13に流れる界磁電流値と同じ値となる。その結果、補償コイル30によって生じる磁束は、界磁電流値の変化に合わせて増減するロータコア12からの漏洩磁束に応じて変化し、漏洩磁束を常に効果的に打ち消すことが可能となる。レゾルバ31とロータコイル13との間に補償コイル30を配設することにより、ロータコイル13からレゾルバ31に流れ込む漏洩磁束を低減し、漏洩磁束による角度検出精度の低下を防ぐことができる。また、補償コイル30をレゾルバ31の近傍に設置することによりレゾルバ31へ流入する漏洩磁束を効果的に低減でき、補償コイル30の巻数を少なくすることができるので、安価かつ容易に製品への組み込みが可能となる。また、補償コイル30を回転軸7に固定し、ロータコイル13と一体で回転するようにしたので補償コイル30とロータコイル13との直列接続を簡便かつ容易に実現できる。なお、補償コイル30により補償する打ち消す磁束の大きさは、以上に説明したような巻数を調整する他に、補償コイル30の軸方向図1における左右方向の位置、補償コイル30の直径等を調整することによっても行うことができる。実施の形態2.図3及び図4は、実施の形態2である車両用回転電機を示すものであり、図3は要部断面図、図4は補償コイルとロータコイルとの直列回路を示す回路図である。図3において、補償コイル40は巻数は1巻であり、ブラシホルダ48の図3における左方の端部に設けられた筒状部48aに一体にされている。そして、図4に示すように、補償コイル40は、界磁電流制御装置27の図示しない一方の端子と図4における左方のブラシ26との間に挿入され、左方のブラシ26及び左方のスリップリング22を介してロータコイル13と直列に接続された直列回路を構成し、この直列回路が界磁電流制御装置27に接続されている。その他の構成については、図1に示した実施の形態1と同様のものである。ロータコイル13は、界磁電流制御装置27から励磁電流の供給を受けるが、この励磁電流が補償コイル40を流れ、実施の形態1の図1に示した補償コイル30と同様にロータコイル13の通電により生じるレゾルバ31への漏洩磁束を打ち消す方向の磁束を発生することにより、ロータコイル13によりレゾルバ31へ漏洩する漏洩磁束を打ち消し、漏洩磁束を低減する。なお、図4では補償コイル40は界磁電流制御装置27と左方のブラシ26との間に挿入しているが、界磁電流制御装置27と右方のブラシ26との間に配置してもよい。このように補償コイル40を設けることにより、図1に示した補償コイル30と同様にレゾルバ31へ漏洩する漏洩磁束を大幅に低減できるとともに、補償コイル40はロータ20と一緒に回転しないので機械的強度の小さいものでよい。実施の形態3.図5は、実施の形態3である車両用回転電機の要部断面図である。図5において、補償コイル50は、1巻であり、ブラケット53の図5における左方の端部に設けられた筒状部53aに巻回されている。そして、図4に示す補償コイル40と同様に界磁電流制御装置27の図示しない一方の端子と図4における左方のブラシ26との間に挿入され、左方のブラシ26及び左方のスリップリング22を介してロータコイル13と直列に接続された直列回路を構成し、この直列回路が界磁電流制御装置27に接続されている。その他の構成については、図1に示した実施の形態1と同様のものである。作用効果については、図3に示した補償コイル40と同様である。以上の実施の形態においては、例えば図1においては補償コイル30がスリップリング22とレゾルバ31との間に配置されているが、補償コイルの取り付け位置はこれに限定されるものではなく、ロータコア12とレゾルバ31との間であればよい。例えば、ロータコア12と軸受8との間、軸受8とスリップリング22との間に配置してもよい。なお、補償コイル30,40,50の巻数は全て1巻となっているが、2巻以上の巻数でもよい。なお、例えば実施の形態2や3において、補償コイル40,50とロータコイル13とを直列に接続しないで、補償コイル40,50とレゾルバ31との間に漏洩磁束検出用の検出コイルを設けて回転軸7を通ってロータコア12からレゾルバ31へ漏洩する磁束を検出し、検出された漏洩磁束に基づき補償コイル40,50に流す電流を制御して漏洩磁束を低減する補償コイル電流制御装置を設ければ、さらに漏洩磁束を効果的に低減できる。また、以上の実施の形態においては回転角度検出器としてレゾルバ31を用いているが、他の磁気式の回転角度検出器、例えばホール素子を用いた回転角度検出器等においても本発明の補償コイルはレゾルバの場合と同様の効果を奏するものである。"