"複数段の動翼翼列を有するロータと、このロータを包囲するケーシングと、このケーシングの内側に取り付けた複数段の静翼翼列とを備え、初段の前記静翼翼列の静翼が、前記ケーシングに挿入される軸部と、ガス流路に臨む翼部と、前記軸部及び前記翼部の間に介在し、前記翼部の翼根部側の端面の全体を覆い、前記端面のコード長方向に採った寸法が、前記端面の肉厚方向に採った寸法よりも長いプラットフォーム部とを備えた可変静翼であることを特徴とする圧縮機。請求項1の圧縮機において、前記プラットフォーム部は、前記端面のコード長方向を向いた2面、及び前記端面の肉厚方向を向いた2面が全て平面で形成されていて、前記ロータの径方向外側から見て矩形状であることを特徴とする圧縮機。請求項1の圧縮機において、前記プラットフォーム部の前記ケーシングとの対向面が、前記可変静翼を最大に回転させた状態で前記ケーシングにおける当該プラットフォーム部との対向面と接触する曲面状に形成されていることを特徴とする圧縮機。請求項1の圧縮機において、前記プラットフォーム部は、前記端面のコード長方向を向いた2面が当該コード長方向の外側に向かって凸の曲面、前記端面の肉厚方向を向いた2面が平面で形成されていることを特徴とする圧縮機。請求項1の圧縮機において、前記プラットフォーム部が、前記ロータの径方向外側から見て、長辺が前記端面のコード長方向に、短辺が前記端面の肉厚方向に延びる楕円状に形成されていることを特徴とする圧縮機。請求項1の圧縮機において、前記プラットフォーム部の前記ロータの径方向外側を向いた面が、前記端面のコード長方向から見て前記ロータの径方向外側に凸の曲面で形成されていることを特徴とする圧縮機。請求項1-5のいずれかの圧縮機において、前記プラットフォーム部が、前記ロータの径方向と直交する方向から見て矩形状に形成されていることを特徴とする圧縮機。請求項1-5のいずれかの圧縮機において、前記プラットフォーム部の側面が前記翼部と段差なく接続していることを特徴とする圧縮機。圧縮機のケーシングに挿入される軸部と、前記圧縮機のガス流路に臨む翼部と、前記軸部及び前記翼部の間に介在し、前記翼部の翼根部側の端面の全体を覆い、前記端面のコード長方向に採った寸法が、前記端面の肉厚方向に採った寸法よりも長いプラットフォーム部とを備えたことを特徴とする可変静翼。可変静翼は、その軸部が静止体であるケーシングに挿入されてケーシングに取り付けられる。ケーシングに挿入される軸部は作動流体圧縮空気の流路内に配置される翼部と一体構造であり、軸部と翼部の接続部分に構造不連続が生じ易く応力が集中する。特許文献1では軸部と翼部の間に円盤状のプラットフォーム部を介在させることで応力集中の低減を図っている。しかしながら、円盤状のプラットフォームを介在させる場合、周方向に隣接する可変静翼の間隔が円盤の直径で制限され、可変静翼の周方向のピッチはプラットフォーム部の直径以上にせざるを得ない。すなわち、応力集中を十分に抑えるにはプラットフォームの直径は大きい方が好ましい反面、プラットフォームの直径が大きくなると可変静翼のピッチの制限が大きくなる。そのため、当該構造では可変静翼の配置を密にすることが難しかった。本発明は上記の事情に鑑みなされたもので、軸部と翼部との接続部分の応力集中を低減しつつ隣接翼との間隔の制約を抑えることができる可変静翼及びこれを用いた圧縮機を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明は、圧縮機のケーシングに挿入される軸部と、上記圧縮機のガス流路に臨む翼部と、上記軸部及び上記翼部の間に介在し、上記翼部の翼根部側の端面の全体を覆い、上記端面のコード長方向に採った寸法が、上記端面の肉厚方向に採った寸法よりも長いプラットフォーム部とを備えた可変静翼を提供する。本発明によれば、可変静翼の軸部と翼部との接続部分の応力集中を低減しつつ可変静翼の周方向ピッチの制約を抑えることができる。以下に図面を用いて本発明の実施の形態を説明する。図1は本発明の圧縮機の適用対象の一例であるガスタービンの断面図である。ガスタービンは、大きく分けて、圧縮機1、燃焼器2及びタービン3を備えており、大気から吸い込んだ空気を圧縮機1で作動流体として断熱圧縮し、圧縮機1からの圧縮空気を燃焼器2で燃料と混合し燃焼することで高温高圧の燃焼ガスをタービン3に供給して、燃焼ガスの膨張によりタービン3の回転動力を得る。圧縮機1は、動翼5の翼列を複数段有するロータ25と、このロータ25を包囲するケーシング6と、このケーシング6の内側に取り付けた複数段の静翼4の翼列とを備えている。圧縮機1の静翼4の翼列は動翼5の翼列と軸方向に交互に配置され、本実施の形態の場合、圧縮機1の初段静翼は可変静翼4aであり、作動流体吸気に対する迎え角を変更することができる構造である。図2は本発明の第1の実施の形態に係る圧縮機に備えられた可変静翼4aの側面図、図3は可変静翼4aの斜視図である。これらの図に示すように、可変静翼4aは、一体形成されており、ケーシング6に設けられた筒状の穴18に挿入される棒状の軸部ロッド8と、ガス流路19に臨む翼部7と、軸部8及び翼部7の間に介在する板状のプラットフォーム部9と、翼部7の先端側ロータ25側に接続した棒状の軸部8’とを備えている。軸部8は、翼部7の根部側ケーシング6側に接続しており、ケーシング6を貫通して他の可変静翼4aの軸部とともにリンク機構図示せずを介して可変静翼駆動装置20に接続している。翼部7の先端側の軸部8’はケーシング6の入口流路の内周壁21図1参照に挿入されている。プラットフォーム部9は軸部8と翼部7の接続部であり、軸部8と翼部7はプラットフォーム部9を介して接続している。このプラットフォーム部9は、翼部7の翼根部側ケーシング6側の端面Sの全体を覆う大きさを有しており、端面Sのコード長方向に採った寸法長軸aは端面Sのコード長以上、端面Sの肉厚方向に採った寸法短軸bは端面Sの肉厚以上である。寸法a,bは要求されるガスタービン性能により定まる。また、寸法bは、端面Sにおける肉厚寸法の最大値腹側面の点から背側面の点に最小距離で引ける線分の最大値である。また、端面Sのコード長方向に採った寸法aは、端面Sの肉厚方向に採った寸法bよりも長く形成されている。寸法aと端面Sのコード長との寸法差、寸法bと端面Sの肉厚との寸法差は必ずしも限定されないが、あまり大きく必要はなく、プラットフォーム部9の翼部7との対向面の外形線が端面Sの外形線に外接する程度、又はそれよりも若干大きい程度とすることが好ましい。また、プラットフォーム部9は、ロータ25の径方向と直交する方向例えばコード長方向の一方側から見て矩形状に形成されていて、その厚みは端面Sにおける肉厚寸法以上とすることが好ましい。特に本実施の形態において、プラットフォーム部9の端面Sのコード長方向を向いた2つの面23、及び端面Sの肉厚方向を向いた2つ面24は全て平面で形成されていて、ロータ25の径方向外側から見てプラットフォーム部9は矩形状に形成されている。ケーシング6の内壁部には凹部22が設けられており、プラットフォーム部9は、この凹部22内に収容されていて凹部22内で軸部8を中心に回動するようになっている。凹部22の形状は特に限定されないが、プラットフォーム部9の回動動作を許容するようにプラットフォーム部9の回動軌跡に干渉しない形状をしている。上記構成により、可変静翼4aは可変静翼駆動装置20により駆動されると、軸部8を中心にして回動し、作動流体吸気に対する翼部7の迎え角が変わる。このとき、同一段落を構成する複数の可変静翼4aはリンク機構を介して連結されており、全ての可変静翼4aが同じように一斉に同じように動作する。ここで、図4は一般的な可変静翼の側面図、図5は斜視図である。可変静翼4aと同様の部分には可変静翼4aと同様の符号を付して説明を省略する。これらの図に示した可変静翼においては、円盤状のプラットフォーム部100を介して軸部8と翼部7とが接続している。プラットフォーム部100は翼部7の端面Sの全面をカバーしておらず、端面Sの後縁側は広く露出している。そのため、端面Sとプラットフォーム部100の段差部は端面Sからプラットフォーム部100が立ち上がる段差になっていて、この構造不連続部に応力が集中し易い。このようにプラットフォーム部100を円盤状とした構成の場合、端面Sの構造不連続部をなくすために仮に翼部7の端面Sをプラットフォーム部100で覆うことを考えると、プラットフォーム部100の半径が大きくなり、隣接翼との間隔を詰めることが物理的に難しくなる。それに対し、本実施の形態によれば、プラットフォーム部9が翼部7の端面Sの全面を覆っていて端面Sに構造不連続部が生じず、軸部8と翼部7との接続部分の応力集中を低減することができる。加えて、プラットフォーム部9は翼部7の肉厚方向の寸法bがコード長方向の寸法aに対して小さく形成されているので、隣接翼との間隔の制約を抑えることができる。よって、隣接翼間の間隔を詰めることができ、翼枚数の設計の自由度を高めることができる。また、プラットフォーム部9は主に平面で構成された直方体状であるため、製作が容易であることもメリットである。図6は本発明の第2の実施の形態に係る圧縮機に備えられた可変静翼4bの側面図、図7はプラットフォーム部11a近傍部分を圧縮機1の軸方向から見た図である。既述した部分と同様の部分には既出図面と同符号を付して説明を省略する。本実施の形態に係る可変静翼4bが第1の実施の形態に係る可変静翼4aと相違する点は、第1の実施の形態の可変静翼4aのプラットフォーム部9のケーシング6との対向面図3中における上面が平面であったのに対し、本実施の形態の可変静翼4bのプラットフォーム部11のケーシング6に対向する面11a図6中における上面が、翼部7のコード長方向から見てロータ25の径方向外側に凸の曲面で形成されている点である。特に、プラットフォーム部11の面11aは、可変静翼4bを最大に回転させた状態最小開度の状態でそのケーシング6との対向面凹部22の底面22aと線接触又は面接触する曲面状に形成されている点である。プラットフォーム11の面11aは、ケーシング6側の22aとコード長方向の全長で接触することが好ましい。その他の構成は第1の実施の形態と同様であり、プラットフォーム部11が翼部7の端面Sの全面を覆っていて、本実施の形態においても第1の実施の形態と同様の効果を得ることができる。ここで、ケーシング6は一般に円筒状であってガス流路19の外周を構成するケーシング内周面6aは円筒面の一部を構成する。プラットフォーム部11と対向する凹部22の底面22aをケーシング内周面6aと同心状の円筒面の一部で構成する場合、第1の実施の形態のようにプラットフォーム部9のケーシング6との対向面を平面で構成したとすると凹部22の底面22aとプラットフォーム部9との間に常に一定の間隙が介在することになる。それに対し、本実施の形態では、可変静翼4bを最小開度にした際にプラットフォーム部11の面11aが凹部22の円筒状の底面22aに接触するため、面11a,22aの間の間隙がシールされ、面11a,22aの間の間隙を介する流体の漏洩を抑制することができる。また、最小開度で面11a,22aが接触するので可変静翼4bの閉動作のストッパの役割を兼ねることもできる。図8は本発明の第3の実施の形態に係る圧縮機に備えられた可変静翼4cの側面図である。既述した部分と同様の部分には既出図面と同符号を付して説明を省略する。本実施の形態に係る可変静翼4bが第1の実施の形態に係る可変静翼4aと相違する点は、第1の実施の形態の可変静翼4aのプラットフォーム部9の翼部7のコード長方向を向いた2つの面23が平面であったのに対し、本実施の形態の可変静翼4cのプラットフォーム部12の対応する2つの面23cが、コード長方向の外側に向かって凸の曲面で形成されている点である。面23cの曲率は特に限定されないが、例えば端面Sにおいて軸部8の中心から面23cの中央の点までの距離を半径として軸部8の中心を中心とする円の曲率か、それよりも大きな曲率とすることが好ましい。この場合、ケーシング6の凹部22における面23cとの対向面を面23cの回動軌跡に沿うような曲面形状で形成することが好ましい。なお、肉厚方向を向いた2つの面24は第1の実施の形態のプラットフォーム部9と同じく平面で形成されている。その他の構成は第1の実施の形態と同様であり、プラットフォーム部12が翼部7の端面Sの全面を覆っていて、本実施の形態においても第1の実施の形態と同様の効果を得ることができる。本実施の形態の場合、面23cを曲面で形成していることで、面23cと凹部22の側壁面との間のシール性能の向上が期待される。図9は本発明の第4の実施の形態に係る圧縮機に備えられた可変静翼4dの側面図である。既述した部分と同様の部分には既出図面と同符号を付して説明を省略する。本実施の形態に係る可変静翼4dが第1の実施の形態に係る可変静翼4aと相違する点は、第1の実施の形態の可変静翼4aのプラットフォーム部9がロータ25の径方向外側から見て矩形状であったのに対し、本実施の形態の可変静翼4dのプラットフォーム部13がロータ25の径方向外側から見て楕円状に形成されている点である。プラットフォーム部13のケーシング6との対向面を縁取る楕円は、長辺を端面Sのコード長方向に、短辺を端面Sの肉厚方向にとったものである楕円の長径長軸の長さは上記寸法a、短径短軸の長さは上記寸法bである。その他の構成は第1の実施の形態と同様であり、プラットフォーム部13が翼部7の端面Sの全面を覆っていて、本実施の形態においても第1の実施の形態と同様の効果を得ることができる。また、第1-第3の実施の形態ではプラットフォーム部9,11,12を矩形状に形成していたため例えばプラットフォーム部13の角部が端面Sからはみ出していたが、本実施の形態においては、プラットフォーム部13の端面Sとの対向面の角を取った分、当該面と翼部7の端面Sとの面積差が小さくなり、プラットフォーム部13をさらに小型化することができる。これにより、可変静翼4dの材料を少量化することができ軽量化を図ることができる。図10は本発明の第5の実施の形態に係る圧縮機に備えられた可変静翼4eの側面図である。既述した部分と同様の部分には既出図面と同符号を付して説明を省略する。本実施の形態に係る可変静翼4eが第1の実施の形態に係る可変静翼4aと相違する点は、第1の実施の形態の可変静翼4aのプラットフォーム部9が翼部7のコード長方向から見て矩形状に形成されていたのに対し、本実施の形態におけるプラットフォーム部14は側面24e翼部7の肉厚方向に臨んだ面が翼部7と段差なく接続している点である。すなわち、本実施の形態におけるプラットフォーム部14の側面14bは、翼部7の根部の側面からロータ25の径方向外側に滑らかに段差なく連続し、プラットフォーム部14のケーシング6に対向する面14aまで翼部7の肉厚方向に広がるように形成されている。プラットフォーム部14の面14aは第1の実施の形態のプラットフォーム部9と同様に矩形状に形成されており、プラットフォーム部14のコード長方向を向いた2つの面23eはそれぞれ翼部7の前縁及び後縁から段差なく滑らかに連続させた平面で構成されている。その他の構成は第1の実施の形態と同様であり、プラットフォーム部14が翼部7の端面Sの全面を覆っていて、本実施の形態においても第1の実施の形態と同様の効果を得ることができる。加えて、第1-第4の実施の形態ではプラットフォーム部9,11-13を翼部7の端面Sの全面を覆う板状に形成していたためプラットフォーム部側の翼部7の近傍部に応力集中が生じる可能性があったが、本実施の形態においては、プラットフォーム部14を翼部7の翼面に滑らかに接続させることで翼部7及びプラットフォーム部14のいずれにも構造不連続部が存在せず、応力集中のさらなる抑制が期待できる。翼構造の剛性を向上させることもできる。また、プラットフォーム部14におけるロータ25の径方向中心側の角部がない分、材料を少量化することができ、可変静翼4eの軽量化にも寄与する。図11は本発明の第6の実施の形態に係る圧縮機に備えられた可変静翼4fの側面図である。既述した部分と同様の部分には既出図面と同符号を付して説明を省略する。本実施の形態に係る可変静翼4fが第5の実施の形態に係る可変静翼4eと相違する点は、第2の実施の形態と同様にプラットフォーム部15のケーシング6に対向する面15a図11中における上面が、翼部7のコード長方向から見てロータ25の径方向外側に凸の曲面で形成されている点である。すなわち、本実施の形態は第2の実施の形態と第5の実施の形態を組み合わせた実施の形態である。その他の構成は第2又は第5の実施の形態と同様であり、プラットフォーム部15が翼部7の端面Sの全面を覆っていて、本実施の形態においても、第1の実施の形態と同様の効果を得ることができるとともに、第2及び第5の実施の形態の特有の効果も併せて得られる。図12は本発明の第7の実施の形態に係る圧縮機に備えられた可変静翼4gの側面図である。既述した部分と同様の部分には既出図面と同符号を付して説明を省略する。本実施の形態に係る可変静翼4gが第5の実施の形態に係る可変静翼4eと相違する点は、第3の実施の形態と同様に可変静翼4gのプラットフォーム部16のコード長方向を向いた2つの面23gが、コード長方向の外側に向かって凸の曲面で形成されている点である。すなわち、本実施の形態は第3の実施の形態と第5の実施の形態を組み合わせた実施の形態であり、ロータ25の径方向の外側から見て、プラットフォーム部16のコード長方向両側の外形線がコード長方向の外側に凸の曲線に形成されている。その他の構成は第3又は第5の実施の形態と同様であり、プラットフォーム部16が翼部7の端面Sの全面を覆っていて、本実施の形態においても、第1の実施の形態と同様の効果を得ることができるとともに、第3及び第5の実施の形態の特有の効果も併せて得られる。図13は本発明の第8の実施の形態に係る圧縮機に備えられた可変静翼4hの側面図である。既述した部分と同様の部分には既出図面と同符号を付して説明を省略する。本実施の形態に係る可変静翼4hが第5の実施の形態に係る可変静翼4eと相違する点は、第4の実施の形態と同様にプラットフォーム部17がロータ25の径方向外側から見て楕円状に形成されている点である。すなわち、本実施の形態は第4の実施の形態と第5の実施の形態を組み合わせた実施の形態である。その他の構成は第4又は第5の実施の形態と同様であり、プラットフォーム部17が翼部7の端面Sの全面を覆っていて、本実施の形態においても、第1の実施の形態と同様の効果を得ることができるとともに、第4及び第5の実施の形態の特有の効果も併せて得られる。なお、第2及び第6の実施の形態は他の実施の形態と組み合わせることができ、他の実施の形態と組み合わせた場合においてもその特有の効果を発揮することができる。"