"ロータ及び前記ロータと一体に回転する動翼とを有する回転部と、前記回転部を内包するケーシング及び前記ケーシングに固定される部材からなる固定部と、を有する蒸気タービンに組み込まれ、前記回転部と前記固定部の両方またはいずれか一方に設けられたシールフィンと、前記シールフィンと対向する前記回転部または前記固定部に設けられ、快削性金属を用いたスペーサと、を有する蒸気タービンのシール構造であって、前記固定部に設けられ、ロータ軸方向に移動可能なシール基板と、ロータ径方向に働く蒸気の圧力をロータ軸方向の力へ変換して、前記シール基板をロータ軸方向に駆動する駆動装置とを備え、前記固定部に前記シールフィンが備わる場合、該固定部に備わる前記シールフィンは、前記シール基板に固定され前記回転部に対してロータ軸方向に移動可能であり、前記固定部に前記スペーサが備わる場合、該固定部に備わる前記スペーサは、前記シール基板に固定され前記回転部に対してロータ軸方向に移動可能であることを特徴とする蒸気タービンのシール構造。前記駆動装置は、前記蒸気タービンを流通する蒸気の圧力によってロータ径方向に移動可能な部材と、前記部材と係合して前記部材から伝えられた前記蒸気の押圧力の作用方向をロータ軸方向に変換する傾斜面を有し、前記シール基板を支持し、前記部材が前記傾斜面をロータ径方向に押圧することによりロータ軸方向に移動可能な可動部と、前記可動部に作用する前記蒸気の押圧力と逆向きの付勢力を、前記可動部に加える付勢手段とを備え、前記可動部に作用する前記蒸気の押圧力が、前記付勢手段の付勢力より小さいときは、互いに対向する前記シールフィンと前記スペーサが接触可能な状態になり、前記可動部に作用する前記蒸気の押圧力が、前記付勢手段の付勢力以上になると、互いに対向する前記シールフィンと前記スペーサの隙間が予め定めた設定値となる位置に前記可動部がロータ軸方向に移動することを特徴とする請求項1に記載の蒸気タービンのシール構造。前記ロータ径方向に移動可能な部材は、前記蒸気タービンを流通する蒸気の圧力を受ける受圧ヘッド部と、前記受圧ヘッド部が接続され、前記傾斜面に沿って傾斜し、前記傾斜面と係合する押込側傾斜面を有する押し込みサポート部とを備え、前記可動部は、前記傾斜面を有し、前記シール基板を支持し、前記傾斜面を介して前記押し込みサポート部と係合する移動サポート部と、前記移動サポート部に設けられたガイド部とを備え、前記固定部は、前記駆動装置を内部に保持し、前記受圧ヘッド部に蒸気圧を与える与圧室と、該与圧室内に設けられ、前記ガイド部を支持し、前記移動サポート部のロータ軸方向移動をガイドするガイド受けと、前記与圧室に連通し、前記与圧室へ前記蒸気タービンを流通する蒸気を導く蒸気流路とを備えていることを特徴とする請求項2に記載の蒸気タービンのシール構造。前記蒸気流路に設けられ、前記与圧室に供給される蒸気の供給量を制御する弁と、前記蒸気タービンの運転状態を検出する運転状態検出装置と、前記運転状態検出装置からの信号により前記弁の開度を制御して、前記可動部の移動量を制御する制御装置とを備えることを特徴とする請求項3に記載の蒸気タービンのシール構造。前記蒸気タービン以外の蒸気供給源から前記蒸気流路を介して前記与圧室に蒸気を供給することを特徴とする請求項4に記載の蒸気タービンのシール構造。前記運転状態検出装置は、前記ロータの振動を検出するロータ振動検出装置であって、前記蒸気タービンの運転状態を前記ロータの振動によって検出し、前記制御装置は、前記ロータ振動が所定振動値以下のときに、前記可動部を前記シールフィンと前記スペーサの隙間が予め定めた設定値となるロータ軸方向位置に移動させることを特徴とする請求項4または5に記載の蒸気タービンのシール構造。前記運転状態検出装置は、前記蒸気の温度を検出する温度検出装置であって、前記蒸気タービンの運転状態を前記蒸気の温度で検出し、前記制御装置は、前記蒸気の温度が所定温度値以上のときに、前記可動部を前記シールフィンと前記スペーサの隙間が予め定めた設定値となるロータ軸方向位置に移動させることを特徴とする請求項4または5に記載の蒸気タービンのシール構造。前記運転状態検出装置は、前記蒸気の圧力を検出する圧力検出装置であって、前記蒸気タービンの運転状態を前記蒸気の圧力で検出し、前記制御装置は、前記蒸気の圧力が所定圧力値以上のときに、前記可動部を前記シールフィンと前記スペーサの隙間が予め定めた設定値となるロータ軸方向位置に移動させることを特徴とする請求項4または5に記載の蒸気タービンのシール構造。前記運転状態検出装置は、前記ロータと前記ケーシングの軸方向の熱伸び差を検出する熱伸び差検出装置であって、前記蒸気タービンの運転状態を前記熱伸び差で検出し、前記制御装置は、前記熱伸び差が所定熱伸び差以上のときに、前記可動部を前記シールフィンと前記スペーサの隙間が予め定めた設定値となるロータ軸方向位置に移動させることを特徴とする請求項4または5に記載の蒸気タービンのシール構造。前記快削性金属は通気性金属であることを特徴とする請求項1乃至請求項9のいずれか1項に記載の蒸気タービンのシール構造。しかしながら、シール性能向上のために、回転部と固定部との間のクリアランスが極力小さくなるようにフィンとアブレイダブル材を配置すると、フィンとアブレイダブル材の接触が多くなってアブレイダブル材が快削されるため、快削された分のクリアランスが増加する。快削によりクリアランスが増加するため、増加したクリアランスからの蒸気の漏れ量が増加することとなる。上記特許文献1では、アブレイダブル材が快削されることにより増加したクリアランスからの蒸気の漏れ量の増加については考慮されていない。また、フィンとアブレイダブル材の接触を防止するため、フィンとアブレイダブル材の間のクリアランスを大きくすると、回転部と固定部の間のクリアランスが大きくなり蒸気の漏れが大きくなるため、蒸気タービンのタービン効率の向上が望めなくなる。そこで、本発明は、さらにアブレイダブル材が快削されて、増加したクリアランスからの蒸気の漏れ量増加を防止でき、シール性能を向上することができ、蒸気タービンのタービン効率を向上できるシール構造を提供することを課題とする。前記課題を解決するため、本発明は蒸気タービンの回転部と固定部の両方またはいずれか一方にシールフィンを備え、シールフィンと対向する回転部または固定部に快削性金属を用いたスペーサを備えるシール構造であって、固定部に設けられ、ロータ軸方向に移動可能なシール基板と、ロータ径方向に働く蒸気の圧力をロータ軸方向の力へ変換して、シール基板をロータ軸方向に駆動する駆動装置とを備え、固定部にシールフィンが備わる場合、該固定部に備わるシールフィンは、シール基板に固定され回転部に対してロータ軸方向に移動可能であり、固定部にスペーサが備わる場合、該固定部に備わるスペーサは、シール基板に固定され回転部に対してロータ軸方向に移動可能としたことを特徴とする。本発明によると、アブレイダブル材が快削されてもクリアランスの増加が無く、クリアランスからの蒸気漏れ量増加を防止し、シール性能を向上でき、蒸気タービンのタービン効率を向上できる。以下、本発明を実施するための形態について、適宜図を参照して詳細に説明する。図1は、本実施形態に係る蒸気タービンを備える発電プラントの一例を示す概略系統図である。図1に示すように、発電プラント1は、ボイラ2と、蒸気タービン3高圧タービン11,中圧タービン12、及び低圧タービン13,発電機4,復水器5などを備えている。そして、蒸気タービン3のロータ18は発電機4の駆動軸7に連結され、低圧タービン13の回転によって発電機4が駆動され発電される構成である。ボイラ2は蒸気発生器であって、再熱器8が収納されており、配管9を介して高圧タービン11の入口側に接続されている。高圧タービン11の出口側は配管10を介してボイラ2の再熱器8に接続される。再熱器8は配管14を介して中圧タービン12の入口側に接続され、中圧タービン12の出口側は配管49を介して低圧タービン13の入口側に接続されている。配管9には調節弁Bが備わり、それぞれ、高圧タービン11に流入する蒸気Stの量を制御するための制御弁として機能する。調節弁Bは、制御装置15によって制御され、高圧タービン11に流入する蒸気Stの量が制御される。ボイラ2で発生した蒸気Stは、高圧タービン11,中圧タービン12を介して低圧タービン13に流入し、ロータ18を回転させる。ロータ18を回転して低圧タービン13から排気された蒸気Stは、排気室48を介して復水器5で凝縮されて水給水となった後、給水加熱器16に送り込まれて、給水加熱器16で加熱され、更に図示しない他の給水加熱器や高圧給水ポンプなどを経由して蒸気発生器であるボイラ2に再度導入される。図2は本実施形態に係る蒸気タービンの一部を拡大した図である。図2に示すように、蒸気タービン3には、ロータ18の外周に沿った方向に固定される複数の動翼17が、軸方向に複数列配置されている。さらに、ロータ18及び動翼17を内包するケーシング19と、ケーシング19にノズルダイヤフラム外輪20を介して固定される複数の静翼21が備わる。そして、静翼21と動翼17は、ロータ18の軸方向に交互に配置され、段落が形成される。ロータ18は、周方向に回転する。ボイラ2で発生した蒸気Stは蒸気タービン3のケーシング19の内部に流入すると、減圧及び膨張しながら静翼21と動翼17の間を交互に通るように流通し、ロータ18を回転させる。そして、ロータ18の最も下流に備わる動翼17、すなわち最終段の動翼17を通過した蒸気Stはケーシング19の外部に排気されるように構成される。このように構成される蒸気タービン3においては、ケーシング19の内部を流通する蒸気Stで効率よくロータ18を回転するため、回転部であるロータ18及び動翼17と、固定部であるケーシング19及び静翼21ノズルダイヤフラム外輪20,ノズルダイヤフラム内輪22を含むの間のシール性能を向上し、回転部と固定部の間のクリアランスから漏れる蒸気St漏れ蒸気の量を抑制することが要求される。例えば、ロータ18の回転に対する回転抵抗を軽減するために、静翼21の先端に備わるノズルダイヤフラム内輪22とロータ18の間にクリアランスを設ける場合があるが、このクリアランスは静翼21に流入する蒸気Stの漏れ蒸気の原因となる。そして、漏れ蒸気となる蒸気Stは、ロータ18の回転に寄与しないことから、漏れ蒸気の量が多くなると、蒸気タービン3のタービン効率が低下することになる。したがって、蒸気タービン3のタービン効率を向上するためには、漏れ蒸気の量を少なくすることが好適である。このため、ノズルダイヤフラム内輪22とロータ18の間に、ラビリンスシール装置23などのシール装置を組み込んでロータ18と静翼21の間のクリアランスを小さくする構成が一般的である。この構成によってロータ18と静翼21の間のシール性能を向上し、漏れ蒸気の量を少なくできる。図3は、図2に示したラビリンスシール装置23の拡大図である。図3に示すように、本実施形態に係るハイロー型のラビリンスシール装置23のロータ18側には、固定した複数のシールフィン24が備わっている。ノズルダイヤフラム内輪22のシール基板25には、ロータ18の周方向に形成される複数のハイ部26,ロー部27を軸方向に所定間隔で交互に設けている。そして、シール基板25側のハイ部26,ロー部27とロータ18側のシールフィン24を、ロータ18の軸方向に向き合うように配置する。このように、複数のシールフィン24が備わるラビリンスシール装置23が構成される。従来、シール基板25側のハイ部26,ロー部27、及びロータ18側のシールフィン24は非接触に構成される。この構成によって、シールフィン24とシール基板25の間には微小なクリアランスが生じ、ロータ18の回転に対する回転抵抗が軽減される。しかしながら、これらのクリアランスを通過する蒸気Stは、ロータ18の回転に寄与することなく漏れ蒸気となる。そして、漏れ蒸気によって蒸気漏洩損失が発生し、蒸気タービン3のタービン効率が低下する。そこで、本実施形態においては、ロータ18側のシールフィン24とシール基板25の間に、快削性金属からなる快削性スペーサ28スペーサが取り付けられる。さらに、快削性スペーサ28が備わるシール基板25が、ロータ18の軸方向に移動可能な移動サポート40に備わることを特徴とする。この構成によって、固定部である静翼21のノズルダイヤフラム内輪22図2参照に備わる快削性スペーサ28は、回転部であるロータ18に対して軸方向に移動可能となる。なお、シール基板25に、快削性スペーサ28を取り付ける方法は限定されるものではなく、例えばロウ付けなどによって固定すればよい。本実施形態に係る快削性スペーサ28を形成する快削性金属は、切削性に優れている素材アブレイダブル材であり、例えば、シール基板25側の快削性スペーサ28とロータ18側のシールフィン24の先端とが接触した状態接触状態でロータ18が回転した場合、例えば、図4に示すように快削性スペーサ28が削られてシールフィン24は損傷しない。ここで、本実施例の理解を容易にするため、従来の技術及びその問題点について図面を用いて説明する。シールフィン24に対向する位置に、例えばアブレイダブル材など切削性に優れた素材からなるスペーサを備える従来技術では、図4aに示すように快削性スペーサ28とシールフィン24との接触により、快削性スペーサ28が削られシールフィン24上に初期設定より大きなクリアランスを生じることとなる。このように接触によりクリアランスが増大した場合には、このクリアランスの増加分に応じてシール部に蒸気の漏れ量が増加するため、漏れ量の増加により蒸気タービンのタービン効率が低下するという問題が発生する。すなわち、以下のような問題を生じる。タービン組み立て時の初期の状態1に対して、蒸気を少量蒸気タービン内に流入させると、ダイアフラムの熱変形,ケーシング熱変形やロータ熱伸びなどにより快削性スペーサ28とシールフィン24が接触を開始し2、時間経過して熱的に安定した後に接触終了し3、定常負荷位置に至る4という快削性スペーサ28とシールフィン24との接触のプロセスが想定される。熱的に安定した状態になり定常運転を実施すべく高温高圧の蒸気Stを蒸気タービン内に流入させて安定的な発電を実施することが可能となる。この場合の隙間は図4aに示すようにタービン組み立て時の初期の状態1の隙間に対して著しく増加することとなる。これにより、定常運転時のシールの漏れ量が増加し、タービン効率が低下するという問題が発生することとなる。以上が、従来技術の問題点である。再度、本実施形態の説明に戻る。本実施形態においては、快削性スペーサ28は、回転部であるロータ18に対して軸方向に移動可能に構成されている。例えば、図4bに示すように、熱的に安定した状態になり接触終了後に定常運転を実施すべく高温高圧の蒸気Stを蒸気タービン内に流入させた場合、快削性スペーサ28は、回転部であるロータ18に対して軸方向に移動する。移動前の快削性スペーサ28に対するシールフィン24の相対的な位置関係を破線4で示し、移動後の快削性スペーサ28に対するシールフィン24の相対的な位置関係を実線5で示す。快削性スペーサ28の移動後における、シールフィン24位置に対向する位置にある快削性スペーサ28は未接触状態が保たれているため、シールフィン24上のクリアランスは初期状態の隙間に対して同等となる。すなわち、例え快削性スペーサ28の表面が接触により快削されても、定常運転時のシールの隙間を初期状態の隙間と同等とすることが可能になるため、漏れ量の増加は無くなりタービン効率を高いまま保つことが可能となる。このようにロータ18側のシールフィン24とシール基板25の間に、快削性スペーサ28スペーサが取り付けられ、快削性スペーサ28が備わるシール基板25が、ロータ18の軸方向に移動可能に備わることで、シールフィン24と快削性スペーサ28が接触する場合であっても、定常運転時のシールの漏れ量が増加し、タービン効率が低下する問題が発生する事態にならない。したがって、快削性スペーサ28の表面が接触に快削されても、漏れ量の増加は無くなりタービン効率を高いまま保つことが可能となるという優れた効果を奏する。次に、本実施形態に係るシール装置のシール基板25を軸方向に移動させる機構について説明する。本実施形態に係るシール基板25は、ロータ18に対してロータ軸方向に移動可能に備わっている。図3に示すように、ノズルダイヤフラム内輪22には、中空の与圧室29が形成されている。与圧室29内には、与圧室29の内壁にサポートされてロータ側径方向に移動可能な受圧ヘッド30が備わっている。受圧ヘッド30のロータ側径方向内周側は、押し込みサポート39に接続されている。押し込みサポート39は、与圧室29内に形成されたサポートに支持されてロータ側径方向に移動可能な部材である。押し込みサポート39のロータ側径方向内周側の端部は、ロータ軸方向に傾斜する押込側傾斜接触面39aを有する。押し込みサポート39は押込側傾斜接触面39aを介して、移動サポート40と接触している。移動サポート40は、ロータ18の軸方向に移動可能な部材で、与圧室29の最内周側に設けられている。移動サポート40のロータ側径方向外周側の端部には、押し込みサポート39に係合し、押し込みサポート39の押込側傾斜接触面39aに沿って、同一の傾斜角度を有する傾斜接触面40aが形成されている。受圧ヘッド30で蒸気から受けたロータ側径方向の押圧力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換され、移動サポート40は軸方向へ押し込まれる。移動サポート40は与圧室29内に設置された戻りバネ31付勢手段で弾性支持され、この戻りバネ31によって、蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向と逆方向に、相当の付勢力で付勢されている。なお、戻りバネ31の設置位置は、移動サポート40を蒸気圧による押し込み方向と逆方向に付勢できる位置であれば良く、図3の例に限定されるものではない。与圧室29は、蒸気通路46によってノズルダイヤフラム内輪22の外側と連通し、ノズルダイヤフラム内輪22の外側を流通する蒸気Stが与圧室29に流入するように構成される。そして、与圧室29内に流入した蒸気Stの圧力が受圧ヘッド30に作用したとき、受圧ヘッド30は蒸気圧力によりロータ側径方向に押し込まれ、受圧ヘッド30と従動する押し込みサポート39の押込側傾斜接触面39aが、移動サポート40の傾斜接触面40aをロータ側径方向に押圧する。受圧ヘッド30で受けた蒸気圧によるロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換され、移動サポート40をロータ軸方向へ押し込み、ロータ軸方向に移動するように構成される。移動サポート40には内周側先端部にシール基板25が取り付けられる。さらに移動サポート40にはガイド32が備わっている。ガイド32は、与圧室29内に突出するガイド受け33と接触し、受圧ヘッド30とシール基板25で受ける蒸気圧のモーメントにより、移動サポート40とシール基板25が回転し不安定な姿勢となることを防ぎ、ロータ軸方向にスムーズに往復動することを可能とする。受圧ヘッド30は、例えば押し込みサポート39と一体に形成すればよい。押し込みサポート39へ受圧ヘッド30を取り付ける方法は限定するものではなく、例えば、図示しないスクリューで押し込みサポート39に固定すればよい。また、ガイド32は、例えば移動サポート40と一体に形成すればよい。移動サポート40へシール基板25を取り付ける方法は限定するものではなく、例えば、図示しないスクリューでシール基板25を移動サポート40に固定すればよい。そして、受圧ヘッド30,押し込みサポート39,移動サポート40,ガイド32、及びシール基板25を含んで駆動装置の可動部が構成される。そして、移動サポート40が、戻りバネ31の付勢力で蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向と逆側の位置で支持されているとき、シール基板25は蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向と逆側の位置に移動した状態にある。本実施形態におけるラビリンスシール装置23は、シール基板25に加え、与圧室29,蒸気通路46,受圧ヘッド30,傾斜接触面を持つ押し込みサポート39,傾斜接触面を持つ移動サポート40,ガイド32、及び戻りバネ31を含んで構成される。図5は、図3のX1-X1断面図である。ラビリンスシール装置23は、図5に示すように、複数のセグメント体で構成されている。このセグメント体は、それぞれ、与圧室29,蒸気通路46,受圧ヘッド30,押し込みサポート39,移動サポート40,ガイド32,ガイド受け33,戻りバネ31を有する。このセグメント体を固定部に、周方向に一定間隔で複数個配置して、ラビリンスシール装置23は構成されている。そして、ラビリンスシール装置23,シール基板25側の快削性スペーサ28を含んだシール構造が蒸気タービン3に組み込まれることになる。ボイラ2で発生する蒸気Stが蒸気タービン3に流入すると、蒸気Stが静翼21と動翼17の間を通るときに、蒸気Stの一部が蒸気通路46を流通して与圧室29に流入する。与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が受圧ヘッド30をロータ側径方向に押し込み、ロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換される。しかしながら、移動サポート40を軸方向へ移動させる力押圧力が、戻りバネ31の付勢力より小さければ、戻りバネ31は、移動サポート40を蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向の逆側の位置で支持している。例えば、蒸気タービン3図1参照に接続される負荷が増大して、蒸気タービン3を流通する蒸気Stの圧力が高くなると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力も高くなる。そして、蒸気Stの圧力による受圧ヘッド30をロータ側径方向に押し込み、ロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換される。移動サポート40をロータ18の軸方向に移動させる押圧力が、戻りバネ31の付勢力以上になると、移動サポート40は蒸気Stの圧力でロータ18の軸方向に移動し、移動サポート40と接続されるシール基板25が、軸方向に従動して移動する。移動サポート40が、蒸気圧の押圧方向の停止位置まで移動したときに、ロータ18側シールフィン24上にシール基板25側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面を対向させるように構成すると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が高くなると、互いに対向するシールフィン24と快削性スペーサ28の隙間を初期設定状態にすることができる。そして、シールフィン24と快削性スペーサ28の間のクリアランスが最小となり、静翼21とロータ18の間のシール性能が向上する。なお、蒸気タービン3内を流通する蒸気Stは、上流から下流に向って膨張して減圧することから、蒸気Stの流れの下流ほど、静翼21のラビリンスシール装置23に備わる戻りバネ31の付勢力を弱くする構成であってもよい。そして、このように構成されるシール構造が組み込まれた蒸気タービン3は、蒸気Stの圧力が低い立ち上げ時には、シール基板25側の快削性スペーサ28がロータ18側のシールフィン24に対し蒸気圧の押し込みによる軸方向と逆方向位置になる。したがって、立ち上げ時の熱的不安定状態においてはシール基板25側の快削性スペーサ28がロータ18側のシールフィン24に対し蒸気圧の押し込みによる軸方向と逆方向の位置となり、この位置において、熱変形によりシールフィン24と快削性スペーサ28が接触することがある。このとき快削性スペーサ28には接触による凹みを生じるが、快削性スペーサ28と接触するためシールフィン24に損傷は生じない。蒸気タービン3の負荷が増大して蒸気Stの圧力が高くなると、快削性スペーサ28が蒸気圧による押圧軸方向の停止位置まで移動し、シールフィン24と快削性スペーサ28の間のクリアランスが最小状態になって、静翼21とロータ18の間のシール性能が向上する。したがって、蒸気タービン3のタービン効率が向上する。ところで、蒸気タービン3の負荷を利用する方法として、ラビリンスシール装置を構成するシール基板を周方向に分割し、ロータに対し半径方向に移動可能な構成とすることも考えられる。すなわち、立ち上げ時の熱的不安定状態においては、バネの付勢力を用いてシール基板をロータから半径方向に離反する位置へ押し付け、蒸気タービン3の負荷が増大して蒸気Stの圧力が高くなると蒸気圧の押圧によりシール基板はロータと近接する位置へ移動するように構成する。これにより、立ち上げ時の熱的不安定状態においてはシール基板をロータから離反させてロータとの接触を防止し、蒸気Stの圧力が高まると基板はロータと近接し、シール隙間からの漏れ量を少なくすることができる。しかし、この構成の場合には、シール基板が半径方向に大きく離反するとシール基板の周方向分割面が大きく開き、多量の蒸気が漏れ、十分な蒸気押圧が得られなくなるという問題を生じ、シール基板の半径方向の移動量をあまり大きくできない。前述したケーシングやダイアフラムなどの熱変形では変形量が大きくなる場合があり、この場合にはロータとの接触を生じ、フィンと対向する位置に快削性スペーサを設置していれば快削性スペーサは快削されてしまう。このため、蒸気Stの圧力が高まりシール基板がロータと近接する位置へ移動してもフィン対向位置の快削性スペーサには快削凹みが生じており、フィン先端部の隙間は結局大きくなり、漏れ量を少なくできなくなる。本発明の場合には移動サポート40とシール基板25の軸方向の移動量に特に制限は存在しないため、ロータとケーシング間の伸び差が大きく1cm以上あるような場合でも容易に対応できる。上記快削性スペーサ28として通気性金属を用いた快削性スペーサ28とすることもできる。通気性金属は、多孔質金属の空間部ポアが連結した構造で、内部を気体蒸気Stが通気できる金属素材である。通気性金属は、切削性に優れている素材であるため、快削性スペーサ28を構成できる。通気性金属を用いた快削性スペーサ28を用いることにより、シールフィン24の破損を防止できるのみならず、シールフィン24と快削性スペーサ28の接触により生じる接触発熱を除去でき、接触発熱による熱変形を防止できる。図3の説明では、蒸気Stが与圧室29に流入する蒸気通路46の位置と蒸気圧の押し込みによる軸方向移動方向が逆側に備えられる一構成例について説明したが、本発明の構成はこれに限定されるものではない。本発明では、蒸気Stを与圧室29に集め、径方向に移動可能な押し込みサポート39を介して、一旦径方向に蒸気圧力を作用させた後、移動サポート40で再度軸方向への力として変換する。この構造によれば、シール基板25の移動方向と、蒸気通路46を介した蒸気の回収方向を自由に決めることができる。例えば図6に示すように蒸気Stが与圧室29に流入する蒸気通路46の位置と蒸気圧の押し込みによる軸方向移動方向が同じ側であっても、前述の図3に示した実施例と同様に説明することが可能で、全く同じ効果が得られる。よって、本発明の効果は蒸気通路46の位置と蒸気圧の押し込みによる軸方向移動位置の相対関係に影響を受けず、設計の自由度を上げることができる。例えば、高圧蒸気タービンHPと中圧蒸気タービンIPが一体として構成され、両者のロータが連結される場合などにおいては、蒸気配管の取り回し設置の関係から、両者の蒸気取り入れ配管が高圧蒸気タービンと中圧蒸気タービン境目中央付近に設置されることがある。このような場合には、ロータが連結されているため、ロータ熱伸びによるケーシングに対するロータの相対移動は、スラスト軸受けの位置によるが、高圧と中圧タービンのうち一方のタービンでは、図4cに示すように高蒸気圧側HPから低蒸気圧側IPに向かう移動となる。これに対し、他方のタービンでは、ロータの相対移動は、図4dに示すように低蒸気圧側IPから高蒸気圧側HPに向かう移動となる。タービン起動時の熱的に不安定な時、シールフィン24と快削性スペーサ28が接触し、快削性スペーサ28上に凹みを生じ、その後に熱的に安定となり定常運転を開始するものとする。定常運転開始時におけるシールフィン24の位置は快削性スペーサ28上凹みの中央ではなく、接触開始位置に近いと考えられている。この時、蒸気圧によりシール基板25を高蒸気圧側HPから低蒸気圧側IPに向かって移動させる構成を用いれば、一方のターンビンではシール基板25を軸方向へ少し移動することにより隙間を最小にできる。これに対し、他方のタービンでは伸び差による快削性スペーサ28上凹みの軸方向長さ程度以上の移動量が必要となる。このように大きな移動量が必要となるタービンのシール部分では、シールフィン24とハイ部26の接触を防止するため、シールフィン24間のピッチを大きくとる必要を生じ、軸方向に粗いシールフィン24の配置となる。このためシールフィン24による絞り数が少なくなり蒸気の漏れ量が増加するという問題を生じる。逆に、無理にシールフィン24による絞り数を増やせばロータ長が増大しコストが著しく増加するといった問題を生じる。しかしながら、本発明の構造によれば、図3と図6に示したように、シール基板25の移動方向と、蒸気通路46を介した蒸気の回収方向を自由に決めることができる。例えば、蒸気通路46を介して与圧室29に供給する蒸気stを高蒸気圧側HPから取り入れる構成を用いた場合、蒸気通路46の位置は高蒸気圧側HPに決まってしまう。しかし、本発明の構造によれば、シール基板25を高蒸気圧側HPから低蒸気圧側IP,低蒸気圧側IPから高蒸気圧側HPのどちらにも移動可能に自由に設計できる。従って、本発明では蒸気通路46の位置と蒸気圧の押し込みによる軸方向移動位置の相対関係に影響を受けないため、上述したいずれのタービンでもシール基板25を軸方向へ少し移動することにより隙間を最小にする構成とできるため、コンパクトで高性能な蒸気タービンを供給することができる。また高圧タービンと低圧タービンが連結した場合や中央に蒸気取り入れ配管が設置される低圧タービンにおいても同様な効果が得られる。以上、ラビリンスシール装置23に快削性スペーサ28を取り付ける一構成例、及び、ラビリンスシール装置23を構成するシール基板25が、ロータ18に対し軸方向に移動可能に、ノズルダイヤフラム内輪側22に備えられる一構成例について説明したが、本発明の構成は、これに限定されるものではない。例えば、ラビリンスシール装置23には、図3,図6に示す形状のほか、図7に示すハイロー型のラビリンスシール装置もある。そして、図9に示すハイロー型のラビリンスシール装置にも本発明を適用できる。次に本発明の第2の実施形態について説明する。図7に示す本実施形態においては、シール基板25側のシールフィン34とロータ18のハイ部35,ロー部36上間に、快削性金属からなる快削性スペーサ28スペーサが取り付けられる。さらに、シールフィン34が備わるシール基板25が、ロータ軸方向に移動可能に備わることを特徴とする。本実施形態に係る快削性スペーサ28を形成する快削性金属は、切削性に優れている素材アブレイダブル材であり、例えば、シール基板25側のシールフィン34の先端とロータ18側の快削性スペーサ28とが接触した状態でロータ18が回転した場合、例えば、図8に示すように快削性スペーサ28が削られてシールフィン34は損傷しない。ここで、本実施例の理解を容易にするため、従来の技術及びその問題点について図面を用いて説明する。シールフィン34に対向する位置に、例えばアブレイダブル材など切削性に優れた素材からなるスペーサを備える従来の技術では、図8aに示すように快削性スペーサ28とシールフィン34との接触により、快削性スペーサ28が削られシールフィン34上に初期設定より大きなクリアランスを生じることとなる。このクリアランスの増加分に応じてシール部に蒸気の漏れ量が増加するため、漏れ量の増加により蒸気タービンのタービン効率が低下するという問題が発生する。前述したように、以下のような問題を生じる。タービン組み立て時の初期の状態1に対して、蒸気を少量蒸気タービン内に流入させると、ダイアフラムの熱変形,ケーシング熱変形やロータ熱伸びなどにより快削性スペーサ28とシールフィン34が接触を開始2し、時間経過して熱的に安定した後に接触終了3し、定常負荷位置4に至るという快削性スペーサ28とシールフィン34との接触のプロセスが想定される。熱的に安定した状態になり定常運転を実施すべく高温高圧の蒸気Stを蒸気タービン内に流入させて安定的な発電を実施することが可能となる。この場合の隙間は図8aに示すようにタービン組み立て時の1初期の状態の隙間に対して著しく増加することとなる。これにより、定常運転時のシールの漏れ量が増加し、タービン効率が低下するという問題が発生することとなる。以上が、従来技術の問題点である。再度、本実施形態の説明に戻る。本実施形態においては、シールフィン34は、ロータ18に対して軸方向に移動可能に構成されている。例えば、図8bに示すように、熱的に安定した状態になり接触終了後3に定常運転を実施すべく高温高圧の蒸気Stを蒸気タービン内に流入させた場合シールフィン34は、回転部であるロータ18上の快削性スペーサ28に対して軸方向に移動する4。移動後のシールフィン34位置に対向する位置にある快削性スペーサ28は未接触状態が保たれているため、シールフィン34上のクリアランスは初期状態の隙間に対して同等となる。すなわち、例え快削性スペーサ28の表面が接触により快削されても、定常運転時のシールの隙間を初期状態の隙間と同等とすることが可能になるため、漏れ量の増加は無くなりタービン効率を高いまま保つことが可能となる。このようにシールフィン34が備わるシール基板25が、ロータ18の軸方向に移動可能に備わることで、シールフィン34と快削性スペーサ28が接触する場合であっても、定常運転時のシールの漏れ量が増加し、タービン効率が低下する問題が発生する事態にならない。したがって、快削性スペーサ28の表面が接触に快削されても、漏れ量の増加は無くなりタービン効率を高いまま保つことが可能となるという優れた効果を奏する。さらに、本実施形態に係るシール基板25は、ロータ18に対して軸方向に移動可能に備わっている。図7に示すように、ノズルダイヤフラム内輪22には、中空の与圧室29が形成されている。与圧室29内には、与圧室29の内壁にサポートされてロータ側径方向に移動可能な受圧ヘッド30が備わっている。受圧ヘッド30のロータ側径方向内周側は、与圧室29内に形成されたサポートに支持されてロータ側径方向に移動可能な押し込みサポート39に接続されている。押し込みサポート39のロータ側径方向内周側の端部は、ロータ軸方向に傾斜する押込側傾斜接触面39aを有し、この押込側傾斜接触面39aを介して、ロータ18の軸方向に移動可能な移動サポート40と接触している。移動サポート40は、与圧室29の最内周側に設けられており、移動サポート40のロータ側径方向外周側の端部は、押し込みサポート39の押込側傾斜接触面39aに沿うようにロータ軸方向に傾斜する傾斜接触面40aが形成されている。受圧ヘッド30で受けたロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換され、移動サポート40は軸方向へ押し込まれる。移動サポート40は戻りバネ31付勢手段で弾性支持され、戻りバネ31によって、蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向と逆方向に、相当の付勢力で付勢されている。与圧室29は、蒸気通路46によってノズルダイヤフラム内輪22の外側と連通し、ノズルダイヤフラム内輪22の外側を流通する蒸気Stが与圧室29に流入するように構成される。そして、蒸気Stの圧力が受圧ヘッド30に作用したとき、受圧ヘッド30は蒸気圧力により押し込まれ、受圧ヘッド30で受けたロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換され、移動サポート40を軸方向へ押し込み、ロータ軸方向に移動するように構成される。移動サポート40には内周側先端部にシール基板25が取り付けられる。さらに移動サポート40にはガイド32が備わっている。ガイド32は、ノズルダイヤフラム内輪22の与圧室29内部に突出するガイド受け33と接触し、受圧ヘッド30とシール基板25で受ける蒸気圧のモーメントにより、移動サポート40とシール基板25が回転し不安定な姿勢となることを防ぎ、ロータ軸方向にスムーズに往復動することを可能とする。そして、受圧ヘッド30,押し込みサポート39,移動サポート40,ガイド32、及びシール基板25を含んで駆動装置可動部が構成される。そして、移動サポート40が、戻りバネ31の付勢力で蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向と逆側の位置で支持されているとき、シール基板25は蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向と逆側の位置に移動した状態にある。本実施形態におけるラビリンスシール装置23は、シール基板25に加え、与圧室29,蒸気通路46,受圧ヘッド30,傾斜接触面を持つ押し込みサポート39,傾斜接触面を持つ移動サポート40,ガイド32、及び戻りバネ31を含んで構成される。そして、ラビリンスシール装置23,ロータ18側の快削性スペーサ28を含んだシール構造が蒸気タービン3に組み込まれることになる。ボイラ2で発生する蒸気Stが蒸気タービン3に流入すると、蒸気Stが静翼21と動翼17の間を通るときに、蒸気Stの一部が蒸気通路46を流通して与圧室29に流入する。与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が受圧ヘッド30をロータ側径方向に押し込み、ロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換される。移動サポート40を軸方向へ移動させる力押圧力が、戻りバネ31の付勢力より小さければ、戻りバネ31は、移動サポート40を蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向の逆側の位置で支持している。例えば、蒸気タービン3図1参照に接続される負荷が増大して、蒸気タービン3を流通する蒸気Stの圧力が高くなると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力も高くなる。そして、蒸気Stの圧力により受圧ヘッド30をロータ側径方向に押し込み、ロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換される。移動サポート40をロータ18の軸方向に移動させる押圧力が、戻りバネ31の付勢力以上になると、移動サポート40は蒸気Stの圧力でロータ18の軸方向に移動し、移動サポート40と接続されるシール基板25が、蒸気圧の押圧による軸方向に移動する。移動サポート40が、蒸気圧の押圧方向の停止位置まで移動したときに、シール基板25側シールフィン34上にロータ18側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面を対向させるように構成すると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が高くなると、互いに対向するシールフィン34と快削性スペーサ28の隙間を初期設定状態にすることができる。そして、シールフィン34と快削性スペーサ28の間のクリアランスが最小となり、静翼21とロータ18の間のシール性能が向上する。なお、蒸気タービン3内を流通する蒸気Stは、上流から下流に向って膨張して減圧することから、蒸気Stの流れの下流ほど、静翼21のラビリンスシール装置23に備わる戻りバネ31の付勢力を弱くする構成であってもよい。そして、このように構成されるシール構造が組み込まれた蒸気タービン3は、蒸気Stの圧力が低い立ち上げ時には、シール基板25側のシールフィン34がロータ18側の快削性スペーサ28に対し蒸気圧の押し込み方向と逆方向位置になる。したがって、立ち上げ時の熱的不安定状態においてはシール基板25側のシールフィン34とロータ18側の快削性スペーサ28に対し蒸気圧の押し込み方向と逆方向位置となり、この位置において、熱変形によりシールフィン34と快削性スペーサ28が接触することがある。このとき快削性スペーサ28には接触による凹みを生じるが、快削性スペーサ28と接触するためシールフィン34に損傷は生じない。蒸気タービン3の負荷が増大して蒸気Stの圧力が高くなると、シールフィン34が蒸気圧の押圧軸方向の停止位置まで移動しシールフィン34と快削性スペーサ28の間のクリアランスが最小状態になって、静翼21とロータ18の間のシール性能が向上する。したがって、蒸気タービン3のタービン効率が向上する。上記快削性スペーサ28として通気性金属を用いた快削性スペーサ28とすることができる。通気性金属は、切削性に優れている素材であるため、快削性スペーサ28を構成できる。通気性金属を用いた快削性スペーサ28を用いることにより、シールフィン34の破損の防止のみならず、シールフィン34と快削性スペーサ28の接触により生じる接触発熱を除去でき、接触発熱による熱変形を防止できる。本実施形態では蒸気通路46の位置と蒸気圧の押し込みによる軸方向移動位置の相対関係に影響を受けないため、実施例1と同様にシール基板25を軸方向へ少し移動することにより隙間を最小にする構成とできるため、コンパクトで高性能な蒸気タービンを供給することができる。また高圧タービンと低圧タービンが連結した場合や中央に蒸気取り入れ配管が設置される低圧タービンにおいても同様な効果が得られる。以上、ロータ18に快削性スペーサ28を取り付ける一構成例、及び、ラビリンスシール装置23を構成するシール基板25が、ロータ18に対し軸方向に移動可能に、ノズルダイヤフラム内輪22に備えられる一構成例について説明したが、本発明の構成は、これに限定されるものではない。例えば、ラビリンスシール装置23には、図3,図6,図7に示す形状のほか、図9に示すハイロー型のラビリンスシール装置もある。そして、図9に示すハイロー型のラビリンスシール装置にも本発明を適用できる。次に本発明の第3の実施形態について説明する。図9に示すように、本実施形態に係るノズルダイヤフラム内輪22には、複数のシールフィン34を備えたシール基板25が備わっている。シール基板25には、ロータ18の軸方向に並んで周方向に形成される複数の溝37を所定間隔で設け、この複数の溝37のそれぞれにシールフィン34をコーキングして固定する。さらに、ロータ18にもロータ18の軸方向に並んで周方向に形成される複数の溝38を所定間隔で設け、この複数の溝38のそれぞれに、シールフィン24をコーキングして固定する。そして、シール基板25側のシールフィン34とロータ18側のシールフィン24が、ロータ18の軸方向に交互に重なり合うように配置する。このように、複数のシールフィン34が備わるシール基板25を含んでラビリンスシール装置23が構成される。シール基板25側のシールフィン34とロータ18の間、及びロータ18側のシールフィン24とシール基板25の間に、快削性金属からなる快削性スペーサ28スペーサが取り付けられる。さらに、シールフィン34と快削性スペーサ28が備わるシール基板25が、ロータ軸方向に移動可能に備わることを特徴とする。このように構成すれば図3,図7に示した本発明の実施形態にて説明したいずれの効果も得られる。すなわち、本実施形態におけるラビリンスシール装置23は、シール基板25に加え、与圧室29,蒸気通路46,受圧ヘッド30,押し込みサポート39,移動サポート40,ガイド32、及び戻りバネ31を含んで構成される。そして、ラビリンスシール装置23,ロータ18側の快削性スペーサ28を含んだシール構造が蒸気タービン3図1参照に組み込まれることになる。ボイラ2で発生する蒸気Stが蒸気タービン3に流入すると、蒸気Stが静翼21と動翼17の間を通るときに、蒸気Stの一部が蒸気通路46を流通して与圧室29に流入する。与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が受圧ヘッド30をロータ側径方向に押し込み、ロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換される。移動サポート40を軸方向へ移動させる力押圧力が、戻りバネ31の付勢力より小さければ、戻りバネ31は、移動サポート40を蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向の逆側の位置で支持している。この位置においては熱変形によりシール基板25上のシールフィン34、およびロータ18上のシールフィン24と対向する快削性スペーサ28が接触し得る。このとき快削性スペーサ28には接触による凹みを生じるが、快削性スペーサ28と接触するためシールフィン34、およびシールフィン24に損傷は生じない。例えば、蒸気タービン3に接続される負荷が増大して、蒸気タービン3を流通する蒸気Stの圧力が高くなると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力も高くなる。そして、蒸気Stの圧力により受圧ヘッド30をロータ側径方向に押し込み、ロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換される。移動サポート40をロータ18の軸方向に移動させる押圧力が、戻りバネ31の付勢力以上になると、移動サポート40はロータ18の軸方向に移動し、移動サポート40と接続されるシール基板25が、蒸気圧の押圧による軸方向に移動する。熱的に安定状態となった後、蒸気タービン3の負荷を増大させるべく、蒸気Stの圧力を高くする。蒸気Stの圧力が高くなり、移動サポート40が、蒸気の押し込みによる軸方向の移動方向まで移動したときに、シール基板25側のシールフィン34上にロータ18側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面、ロータ18側のシールフィン24上にシール基板25側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面を対向させるように構成すると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が高くなると、互いに対向するシールフィン34、およびシールフィン24とそれぞれに対向する快削性スペーサ28の隙間を初期設定状態にすることができる。そして、シールフィン34と快削性スペーサ28の隙間を初期設定状態にすることができる。それぞれシールフィン24とそれぞれに対向する快削性スペーサ28とシールフィン34と快削性スペーサ28の間のクリアランスが最小となり、静翼21とロータ18の間のシール性能が向上する。上記快削性スペーサ28として通気性金属を用いた快削性スペーサ28とすることができる。通気性金属を用いた快削性スペーサ28を用いることにより、シールフィン34,シールフィン24の破損の防止のみならず、シールフィン34,シールフィン24と快削性スペーサ28の接触により生じる接触発熱を除去でき、接触発熱による熱変形を防止できる。本実施形態では蒸気通路46の位置と蒸気圧の押し込みによる軸方向移動位置の相対関係に影響を受けないため、実施例1と同様にシール基板25を軸方向へ少し移動することにより隙間を最小にする構成とできるため、コンパクトで高性能な蒸気タービンを供給することができる。また高圧タービンと低圧タービンが連結した場合や中央に蒸気取り入れ配管が設置される低圧タービンにおいても同様な効果が得られる。また、本実施形態は、ノズルダイヤフラム外輪20図2参照と動翼17図2参照の間に備わるラビリンスシール装置にも適用できる。次の本発明の第4の実施形態について説明する。図10に示すように、シール基板25は、例えば、ハイロー型であって、シール基板25には、動翼17の回転方向、すなわち周方向に沿った形状の複数のハイ部26及びロー部27が、ロータ18の軸方向に交互に並んで形成される。そして、ハイ部26及びロー部27のそれぞれには、周方向に沿った形状に快削性スペーサ28が取り付けられる。固定部であるケーシング19図2参照に備わる快削性スペーサ28は、回転部である動翼17に対してロータ軸方向に移動可能に構成する。また、動翼17のカバー47には、シール基板25のハイ部26及びロー部27と対向する位置に、複数のシールフィン41が、周方向に沿って立設して備わっている。ノズルダイヤフラム外輪20には、与圧室29が形成され、与圧室29の内部には、動翼17に対してロータ側径方向に往復動する受圧ヘッド30が備わっている。受圧ヘッド30は、押し込みサポート39に接続され、押し込みサポート39は傾斜接触面39aを介して、ロータ18の軸方向に移動可能な移動サポート40と接触している。移動サポート40は、与圧室29の最内周側に設けられており、移動サポート40のロータ側径方向外周側の端部は、押し込みサポート39の押込側傾斜接触面39aに沿うようにロータ軸方向に傾斜する傾斜接触面40aが形成されている。受圧ヘッド30で受けたロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換され、移動サポート40は軸方向へ押し込まれる。移動サポート40は、戻りバネ31付勢手段で弾性支持され、戻りバネ31によって、移動サポート40を蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向と逆方向に付勢されている。与圧室29は、蒸気通路46によってノズルダイヤフラム外輪20の外側と連通し、ノズルダイヤフラム外輪20の外側を流通する蒸気Stが与圧室29に流入するように構成される。そして、蒸気Stの圧力が受圧ヘッド30に作用したとき、受圧ヘッド30が蒸気圧力により押し込まれ、受圧ヘッド30で受けたロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換され、移動サポート40を軸方向へ押し込み、ロータ軸方向に移動するように構成される。移動サポート40には先端部にシール基板25が取り付けられる。さらに移動サポート40にはガイド32が備わっている。ガイド32は、ノズルダイヤフラム外輪20の内部に突出するガイド受け33と接触し、移動サポート40とシール基板25で受ける蒸気圧のモーメントにより、移動サポート40とシール基板25が回転し不安定な姿勢となることを防ぎ、ロータ軸方向にスムーズに往復動することを可能とする。ガイド32は、例えば移動サポート40と一体に形成すればよい。また移動サポート40へシール基板25を取り付ける方法は限定するものではなく、例えば、図示しないスクリューでシール基板25を移動サポート40に固定すればよい。そして、受圧ヘッド30,押し込みサポート39,移動サポート40,ガイド32、及びシール基板25を含んで駆動装置の可動部が構成される。また、シール基板25,受圧ヘッド30,押し込みサポート39,移動サポート40,ガイド32,戻りバネ31,与圧室29、及び蒸気通路46を含んでラビリンスシール装置23が構成される。そして、蒸気タービン3には、ラビリンスシール装置23と、動翼17側のシールフィン41を含んだシール構造が組み込まれることになる。ラビリンスシール装置23の移動サポート40が、戻りバネ31の付勢力で蒸気圧の押し込み方向と逆方向の位置で支持されているとき、シール基板25は動翼17から蒸気圧の押し込み方向と逆方向の位置に移動した状態にある。ボイラ2図1参照で発生した蒸気Stが蒸気タービン3図1参照に流入すると、蒸気Stがノズルダイヤフラム外輪20の外部を通るときに、蒸気Stの一部が蒸気通路46を流通して与圧室29に流入する。与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が受圧ヘッド30をロータ側径方向に押し込み、ロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換される。移動サポート40を軸方向へ移動させる力押圧力が、戻りバネ31の付勢力より小さければ、戻りバネ31は、移動サポート40を蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向の逆側の位置で支持している。そして、移動サポート40が、戻りバネ31の付勢力で蒸気圧の押し込みによる軸方向の移動方向と逆方向の位置で支持されているとき、シール基板25は蒸気圧の押し込み方向と逆方向の位置に移動した状態にあり、互いに対向するシール基板25側の快削性スペーサ28は動翼17のカバー47側のシールフィン41に対し蒸気圧の押し込み方向と逆方向へ移動している。この位置においては熱変形によりシール基板25上の快削性スペーサ28と対向する動翼17のカバー47側のシールフィン41が接触し得る。このとき快削性スペーサ28には接触による凹みを生じるが、快削性スペーサ28と接触するためシールフィン41に損傷は生じない。蒸気タービン3図1参照に流入する蒸気Stの圧力が高くなると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力も高くなる。そして、蒸気Stの圧力が受圧ヘッド30を、ロータ側径方向に押し込み、ロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換される。移動サポート40を軸方向へ移動させる力押圧力が、戻りバネ31の付勢力以上になると、移動サポート40は軸方向に移動し、移動サポート40と接続されるシール基板25が軸方向に移動する。蒸気Stの圧力が高くなり、移動サポート40が、蒸気圧の押圧方向の停止位置まで移動したときに、動翼17のカバー47側のシールフィン41上に、シール基板25側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面と対向させるように構成すると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が高くなると、対向するシールフィン41と対向する快削性スペーサ28の隙間を初期設定状態にすることができる。動翼17のカバー47とシール基板25の間のクリアランスが最小となり、ノズルダイヤフラム外輪20と動翼17の間のシール性能が向上する。これにより蒸気タービンのタービン効率が向上する。また、蒸気通路46の位置と蒸気圧の押し込みによる軸方向移動位置の相対関係に影響を受けず、設計の自由度を上げることができる。また、蒸気タービン3図1参照内を流通する蒸気Stは、上流から下流に向って膨張して減圧することから、図3に示すラビリンスシール装置23と同様に、蒸気Stの流れの下流ほど、戻りバネ31の付勢力を弱くする構成としてもよい。なお、図9に示すラビリンスシール装置23は、シール基板25に快削性スペーサ28が取り付けられ、カバー47にシールフィン41が備わる構成となっているが、シール基板25にシールフィンが備わり、カバー47に快削性スペーサが取り付けられる構成であってもよい。または、シール基板25とカバー47の両方にシールフィンが備わる構成であってもよい。この場合、カバー47の、シール基板25側のシールフィンと対向する位置、及びシール基板25の、カバー47側のシールフィンと対向する位置に快削性スペーサを取り付ける構成とすればよい。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、前記の実施形態に限定されず、発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜設計変更が可能である。次に本発明の第5の実施形態について説明する。図9に示すラビリンスシール装置23において、受圧ヘッド30は、蒸気タービン3を流通する蒸気Stの圧力によって駆動する構成であるが、例えば、図11に示すように、高圧蒸気供給源45から与圧室29に流入する受圧ヘッド30を駆動するための高圧の蒸気駆動用蒸気の圧力で受圧ヘッド30をロータ側径方向に移動させ、ロータ側径方向の力は、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向の力へ変換させ、移動サポート40をロータ18の軸方向に移動させる構成であってもよい。図10に示すラビリンスシール装置23は、与圧室29,受圧ヘッド30,押し込みサポート39,移動サポート40、例えば戻りバネ31,シール基板25,弁制御装置42,運転状態検出装置44,高圧蒸気供給源45、及び電磁弁43を含んで構成される。シール基板25は、図9に示すラビリンスシール装置23のシール基板25と同じ構成とする。そして、蒸気タービン3には、ラビリンスシール装置23と、ロータ18側のシールフィン24及び快削性スペーサ28を含んだシール構造が組み込まれることになる。与圧室29には、高圧蒸気供給源45が電磁弁43を介して接続される。さらに、電磁弁43の開閉を制御する弁制御装置42が備わっている。また、弁制御装置42は、蒸気タービン3の運転状態に基づいて電磁弁43の開閉を制御する構成が好適であり、蒸気タービン3の運転状態を検出する運転状態検出装置44が備わっている。この構成によると、弁制御装置42は、受圧ヘッド30,押し込みサポート39,移動サポート40、及びシール基板25を含んでなる可動部を、蒸気タービン3の運転状態に基づいて、ロータ18の軸方向に移動させることができる。例えばケーシング熱変形,ダイアフラム熱変形などにより不安定となる運転状態の判別のため蒸気圧力のみならず、蒸気温度,ロータ18の振動などを利用することができる。さらにはケーシング熱変形,ダイアフラム熱変形のみならず、ロータ軸方向熱伸び量からケーシング軸方向熱伸び量を引いた熱伸び差量もまた不安定となる運転状態の判別のため利用することができるようになる。そして、駆動装置は与圧室29,弁制御装置42,高圧蒸気供給源45、及び電磁弁43を含んで構成される。蒸気タービン3の運転状態は、例えば、蒸気タービン3のロータ18の振動や、蒸気タービン3の蒸気温度,蒸気圧力,ロータ軸方向熱伸び量からケーシング軸方向熱伸び量を引いた熱伸び差量によって検出する構成が好適である。以下、検出対象毎に説明する。第1形態蒸気タービン3の運転状態は、例えば、蒸気タービン3のロータ18の振動によって検出することが好適であり、運転状態検出装置44は、蒸気タービン3のロータ18の振動振動振幅,振動位相もしくはその両方を検出するロータ振動検出装置になる。ロータ振動検出装置である運転状態検出装置44は、蒸気タービン3のロータ振動振動振幅,振動位相もしくはその両方を検出して検出信号に変換し、弁制御装置42に入力する。弁制御装置42は、運転状態検出装置44ロータ振動検出装置から入力される検出信号に基づいてロータ振動を算出する。そして、弁制御装置42は、算出したロータ振動が、予め設定されるロータ振動より大きい場合は電磁弁43を閉弁する制御信号を電磁弁43に送信する。このときの所定ロータ振動は、蒸気タービン3の性能等に基づいて、適宜設定すればよい。電磁弁43は、弁制御装置42から送信される制御信号に基づいて閉弁し、高圧蒸気供給源45からの与圧室29への駆動用蒸気の流入を遮断する。与圧室29に駆動用蒸気が流入しないとき、戻りバネ31の付勢力によって移動サポート40は蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動する。移動サポート40が蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動すると、シール基板25が蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動する。この位置においては熱変形によりシール基板25上のシールフィン34、およびロータ18上のシールフィン24と対向する快削性スペーサ28が接触し得る。このとき快削性スペーサ28には接触による凹みを生じるが、快削性スペーサ28と接触するためシールフィン34、およびシールフィン24に損傷は生じない。また、弁制御装置42は、算出したロータ振動が、予め設定される所定ロータ振動以下の場合は電磁弁43を開弁する制御信号を電磁弁43に送信する。電磁弁43は、弁制御装置42から送信される制御信号に基づいて開弁し、高圧蒸気供給源45から与圧室29に、駆動用蒸気が流入する。受圧ヘッド30は、高圧蒸気供給源45から与圧室29に流入する駆動用蒸気の圧力によってロータ側径方向に移動する。受圧ヘッド30がロータ側径方向に移動すると、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面において移動動作が移動サポート40の軸方向移動へ変換され、移動サポート40は蒸気Stの圧力でロータ18の軸方向に移動し、移動サポート40と接続されるシール基板25が蒸気圧の押圧軸方向に移動する。シール基板25が、蒸気圧の押圧方向の停止位置まで移動したときに、シール基板25側のシールフィン34上にロータ18側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面、ロータ18側のシールフィン24上にシール基板25側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面を対向させるように構成すると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が高くなると、互いに対向するシールフィン34、およびシールフィン24とそれぞれに対向する快削性スペーサ28の隙間を初期設定状態にすることができる。そして、互いに対向するシールフィン34、シールフィン34と快削性スペーサ28の間のクリアランスが最小となり、静翼21とロータ18の間のシール性能が向上する。第2形態また、蒸気タービン3の運転状態は、例えば、蒸気タービン3の蒸気温度によって検出することが好適であり、運転状態検出装置44は、蒸気タービン3の蒸気温度を検出する蒸気温度検出装置になる。蒸気温度検出装置である運転状態検出装置44は、蒸気タービン3の蒸気温度を検出して検出信号に変換し、弁制御装置42に入力する。弁制御装置42は、運転状態検出装置44蒸気温度検出装置から入力される検出信号に基づいて蒸気温度を算出する。そして、弁制御装置42は、算出した蒸気温度が、予め設定される所定蒸気温度より小さい場合は電磁弁43を閉弁する制御信号を電磁弁43に送信する。このときの所定蒸気温度は、蒸気タービン3の性能等に基づいて適宜設定すればよい。電磁弁43は、弁制御装置42から送信される制御信号に基づいて閉弁し、高圧蒸気供給源45からの与圧室29への駆動用蒸気の流入を遮断する。与圧室29に駆動用蒸気が流入しないとき、移動サポート40は、戻りバネ31の付勢力によって蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動する。移動サポート40が蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動すると、シール基板25が蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動する。この位置においては熱変形によりシール基板25上のシールフィン34、およびロータ18上のシールフィン24と対向する快削性スペーサ28が接触し得る。このとき快削性スペーサ28には接触による凹みを生じるが、快削性スペーサ28と接触するためシールフィン34、およびシールフィン24に損傷は生じない。また、弁制御装置42は、算出した蒸気温度が、予め設定される所定蒸気温度以上の場合は電磁弁43を開弁する制御信号を電磁弁43に送信する。電磁弁43は、弁制御装置42から送信される制御信号に基づいて開弁し、高圧蒸気供給源45から与圧室29に、駆動用蒸気が流入する。受圧ヘッド30は、高圧蒸気供給源45から与圧室29に流入する駆動用蒸気の圧力によってロータ側径方向に移動する。受圧ヘッド30がロータ側径方向に移動すると、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面において移動動作が移動サポート40の軸方向移動へ変換され、移動サポート40は蒸気Stの圧力でロータ18の軸方向に移動し、移動サポート40と接続されるシール基板25が蒸気圧の押圧軸方向に移動する。シール基板25が、蒸気圧の押圧方向の停止位置まで移動したときに、シール基板25側のシールフィン34上にロータ18側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面、ロータ18側のシールフィン24上にシール基板25側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面を対向させるように構成すると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が高くなると、互いに対向するシールフィン34、およびシールフィン24とそれぞれに対向する快削性スペーサ28の隙間を初期設定状態にすることができる。そして、互いに対向するシールフィン34、シールフィン34と快削性スペーサ28の間のクリアランスが最小となり、静翼21とロータ18の間のシール性能が向上する。第3形態また、蒸気タービン3の運転状態を、例えば、蒸気Stの圧力によって検出する構成であってもよい。この場合、運転状態検出装置44は、蒸気Stの圧力を検出する圧力検出装置になる。圧力検出装置である運転状態検出装置44は、蒸気タービン3を流通する蒸気Stの圧力を検出して検出信号を弁制御装置42に入力し、弁制御装置42は蒸気Stの圧力を算出する。そして、弁制御装置42は、蒸気Stの圧力が予め設定される所定圧力値より低い場合は電磁弁43を閉弁する制御信号を電磁弁43に送信する。電磁弁43は、弁制御装置42から送信される制御信号に基づいて閉弁し、高圧蒸気供給源45からの与圧室29への駆動用蒸気の流入を遮断する。このときの所定圧力値は、蒸気タービン3の性能等に基づいて適宜設定すればよい。与圧室29に駆動用蒸気が流入しないとき、戻りバネ31の付勢力によって移動サポート40は蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動する。移動サポート40が蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動すると、シール基板25が蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動する。この位置においては熱変形によりシール基板25上のシールフィン34、およびロータ18上のシールフィン24と対向する快削性スペーサ28が接触し得る。このとき快削性スペーサ28には接触による凹みを生じるが、快削性スペーサ28と接触するためシールフィン34、およびシールフィン24に損傷は生じない。また、弁制御装置42は、算出した蒸気圧力が、予め設定される所定蒸気圧力以上の場合は電磁弁43を開弁する制御信号を電磁弁43に送信する。電磁弁43は、弁制御装置42から送信される制御信号に基づいて開弁し、高圧蒸気供給源45から与圧室29に、駆動用蒸気が流入する。受圧ヘッド30は、高圧蒸気供給源45から与圧室29に流入する駆動用蒸気の圧力によってロータ側径方向に移動する。受圧ヘッド30がロータ側径方向に移動すると、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面において移動動作が移動サポート40の軸方向移動へ変換され、移動サポート40は蒸気Stの圧力でロータ18の軸方向に移動し、移動サポート40と接続されるシール基板25が蒸気圧の押圧軸方向に移動する。シール基板25が、蒸気圧の押圧方向の停止位置まで移動したときに、シール基板25側のシールフィン34上にロータ18側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面、ロータ18側のシールフィン24上にシール基板25側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面を対向させるように構成すると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が高くなると、互いに対向するシールフィン34、およびシールフィン24とそれぞれに対向する快削性スペーサ28の隙間を初期設定状態にすることができる。そして、互いに対向するシールフィン34、シールフィン34と快削性スペーサ28の間のクリアランスが最小となり、静翼21とロータ18の間のシール性能が向上する。第4形態また、蒸気タービン3の運転状態を、例えば、ロータ軸方向熱伸び量からケーシング軸方向熱伸び量を引いた熱伸び差量によって検出する構成であってもよい。この場合、運転状態検出装置44は、蒸気タービンの熱伸び差量を検出する熱伸び差検出装置になる。熱伸び差検出装置である運転状態検出装置44は、蒸気タービン3の熱伸び差量を検出して検出信号を弁制御装置42に入力し、弁制御装置42は熱伸び差量を算出する。そして、弁制御装置42は、熱伸び差量が予め設定される所定熱伸び差量より小さい場合は電磁弁43を閉弁する制御信号を電磁弁43に送信する。電磁弁43は、弁制御装置42から送信される制御信号に基づいて閉弁し、高圧蒸気供給源45からの与圧室29への駆動用蒸気の流入を遮断する。このときの所定熱伸び差量は蒸気タービン3の性能等に基づいて適宜設定すればよい。電磁弁43は、弁制御装置42から送信される制御信号に基づいて閉弁し、高圧蒸気供給源45からの与圧室29への駆動用蒸気の流入を遮断する。与圧室29に駆動用蒸気が流入しないとき、戻りバネ31の付勢力によって移動サポート40は蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動する。移動サポート40が蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動すると、シール基板25が蒸気圧の押し込み方向と逆方向に移動する。この位置においては熱変形によりシール基板25上のシールフィン34、およびロータ18上のシールフィン24と対向する快削性スペーサ28が接触し得る。このとき快削性スペーサ28には接触による凹みを生じるが、快削性スペーサ28と接触するためシールフィン34、およびシールフィン24に損傷は生じない。また、弁制御装置42は、算出した熱伸び差量が、予め設定される所定の熱伸び差量以上の場合は電磁弁43を開弁する制御信号を電磁弁43に送信する。電磁弁43は、弁制御装置42から送信される制御信号に基づいて開弁し、高圧蒸気供給源45から与圧室29に、駆動用蒸気が流入する。受圧ヘッド30は、高圧蒸気供給源45から与圧室29に流入する駆動用蒸気の圧力によってロータ側径方向に移動する。受圧ヘッド30がロータ側径方向に移動すると、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面において移動動作が移動サポート40の軸方向移動へ変換され、移動サポート40は蒸気Stの圧力でロータ18の軸方向に移動し、移動サポート40と接続されるシール基板25が蒸気圧の押圧軸方向に移動する。シール基板25が、蒸気圧の押圧方向の停止位置まで移動したときに、シール基板25側のシールフィン34上にロータ18側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面、ロータ18側のシールフィン24上にシール基板25側の未接触状態の快削性スペーサ28の表面を対向させるように構成すると、与圧室29に流入する蒸気Stの圧力が高くなると、互いに対向するシールフィン34、およびシールフィン24とそれぞれに対向する快削性スペーサ28の隙間を初期設定状態にすることができる。そして、互いに対向するシールフィン34、シールフィン34と快削性スペーサ28の間のクリアランスが最小となり、静翼21とロータ18の間のシール性能が向上する。なお、図11の説明においては運転状態検出装置44の運転状態検出例については一検出項目の例について説明したが、同時に複数項目を検出する構成とすることも可能である。たとえば運転状態として蒸気温度と蒸気圧力を検出し、いずれの値も予め設定される所定蒸気温度、および所定蒸気圧力以上のときのみ、受圧ヘッド30を蒸気圧の押圧方向へ移動させる構成とすることができる。これらはいずれも本発明と発明の本質を異にするものではない。上記快削性スペーサ28として通気性金属を用いた快削性スペーサ28とすることができる。通気性金属を用いた快削性スペーサ28を用いることにより、シールフィン34,シールフィン24の破損の防止のみならず、シールフィン34,シールフィン24と快削性スペーサ28の接触により生じる接触発熱を除去でき、接触発熱による熱変形を防止できる。また、図11に示すラビリンスシール装置23,駆動用蒸気を高圧蒸気供給源45から与圧室29に流入させ受圧ヘッド30に負荷を与える構成としたが、例えば図示しないアクチュエータで、受圧ヘッド30に負荷を与える構成であってもよい。また、ノズルダイヤフラム外輪20,動翼17の間に組み込まれるシール構造を、図10に示すシール構造と同じ構成にしてもよい。以上のように、本実施形態に係る蒸気タービン3は、図3に示すように、固定部である静翼21と、回転部であるロータ18の間に、ラビリンスシール装置23,ロータ18側のシールフィン24、及びシール基板側25の快削性スペーサ28を含んだシール構造が組み込まれている。そして、快削性スペーサ28が備わるシール基板25が、ロータ18の軸方向に移動可能に備わることを特徴とする。この構成により、蒸気タービン3の負荷が増大すると、受圧ヘッド30はロータ側径方向に移動し、受圧ヘッド30がロータ側径方向に移動すると、押し込みサポート39と移動サポート40間の傾斜接触面で軸方向移動動作へ変換され、移動サポート40は蒸気Stの圧力でロータ18の軸方向に移動し、移動サポート40と接続されるシール基板25が、蒸気の負荷圧軸方向に移動する。移動後のシールフィン24位置に対向する位置にある快削性スペーサ28は未接触状態が保たれているため、シールフィン24と快削性スペーサ28の間のクリアランスが最小状態になり、静翼21とロータ18の間のシール性能が向上する。したがって、静翼21とロータ18の間のシール性能を向上し、漏れ蒸気によるタービン効率の低下を抑制できるという優れた効果を奏する。さらに、快削性スペーサ28を、切削性に優れるアブレイダブル材である快削性金属で形成する構成とした。この構成によって、シールフィン34及びシールフィン24と快削性スペーサ28が接触しても快削性スペーサ28が切削されることで、シールフィン34及びシールフィン24の破損を防止できるという優れた効果を奏する。本実施形態では蒸気通路46の位置と蒸気圧の押し込みによる軸方向移動位置の相対関係に影響を受けないため、実施例1と同様にシール基板25を軸方向へ少し移動することにより隙間を最小にする構成とできるため、コンパクトで高性能な蒸気タービンを供給することができる。また高圧タービンと低圧タービンが連結した場合や中央に蒸気取り入れ配管が設置される低圧タービンにおいても同様な効果が得られる。なお、例えば、図3に示す、ラビリンスシール装置23,シールフィン24、及び快削性スペーサ28を含んだシール構造は、ノズルダイヤフラム内輪側22とロータ18の間に限定されず、ケーシング19図2参照とロータ18の間など、他の固定部と回転部の間に組み込むことができる。"