"磁性体により円柱状に形成され、板状の永久磁石が埋め込まれる磁石埋め込み孔が環状に所定間隔で形成された回転子であって、前記磁石埋め込み孔に埋め込まれた永久磁石と、前記磁石埋め込み孔の周方向両端部に形成された磁束短絡防止用の非磁性部と、前記磁石埋め込み孔の外周側に形成された外周部鉄心と、前記外周部鉄心の両端の前記非磁性部から周方向内側へ、前記外周部鉄心の板厚に相当する幅の磁性部からなる磁路を介して、径方向に細長い形状の貫通孔が前記非磁性部と平行に形成されたスリットと、を備えたことを特徴とする回転子。前記スリットから径方向外側の磁路の幅をd’とした場合に、d’が前記磁性部の板厚に相当する幅で形成されていることを特徴とする請求項1に記載の回転子。前記スリットの径方向の長さをLsとし、前記非磁性部の径方向外側端部までの径方向の長さをLfとした場合に、次式1の関係にあることを特徴とする請求項1または2に記載の回転子。Ls>Lf/2......1請求項1~3のいずれか一項に記載の回転子と、前記回転子が内部に配置され、環状のヨーク部から内方に延びるティース部のティース先端面が、前記回転子の前記磁極部又は前記極間部の少なくとも1つと同一距離を隔てて対向する集中巻の固定子と、を備えていることを特徴とする永久磁石電動機。上記特許文献1~3に記載された従来例において、電動機の回転制御を行う場合は、誘起電圧波形の誘起電圧が0Vとなるゼロクロス点を検出し、これを基準として固定子側に通電している電流の流れを切り替えることにより、ステータ側に回転磁界を発生させ、その回転磁界に追従するように回転子を回転させることができる。しかしながら、上記特許文献1~3にあっては、電流の切換ポイントであるゼロクロス点において、誘起電圧波形が寝てしまうため、ゼロクロス点での誤検出が起こり易く、電動機を正確に回転制御することができなくなるという問題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、誘起電圧波形のゼロクロス点を正確に検出可能とし、検出されたゼロクロス点に基づいて固定子側に通電する電流の流れを切り替えて、回転子の回転制御を正確に行うことが可能な回転子および永久磁石電動機を得ることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、磁性体により円柱状に形成され、板状の永久磁石が埋め込まれる磁石埋め込み孔が環状に所定間隔で形成された回転子であって、前記磁石埋め込み孔に埋め込まれた永久磁石と、前記磁石埋め込み孔の周方向両端部に形成された磁束短絡防止用の非磁性部と、前記磁石埋め込み孔の外周側に形成された外周部鉄心と、前記外周部鉄心の両端の前記非磁性部から周方向内側へ、前記外周部鉄心の板厚に相当する幅の磁性部からなる磁路を介して、径方向に細長い形状の貫通孔が前記非磁性部と平行に形成されたスリットと、を備えたことを特徴とする。また、本発明は、前記スリットから径方向外側の磁路の幅をd’とした場合に、d’が前記磁性部の板厚に相当する幅で形成されていることが好ましい。また、本発明は、前記スリットの径方向の長さをLsとし、前記非磁性部の径方向外側端部までの径方向の長さをLfとした場合に、Ls>Lf/2の関係にあることが好ましい。また、本発明は、前記回転子と、前記回転子が内部に配置され、環状のヨーク部から内方に延びるティース部のティース先端面が、前記回転子の前記磁極部又は前記極間部の少なくとも1つと同一距離を隔てて対向する集中巻の固定子と、を備えていることを特徴とする。本発明によれば、誘起電圧波形のゼロクロス点を正確に検出することができ、検出されたゼロクロス点に基づいて固定子側に通電する電流の流れを切り替えることで、回転子の回転制御を正確に行うことが可能な回転子および永久磁石電動機を得られるという効果を奏する。以下に、本発明にかかる回転子および永久磁石電動機の実施例を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。図1は、本発明の実施例1にかかる回転子の構成を示す平面図であり、図2は、図1の回転子の外周部鉄心部分の拡大図であり、図3は、図1の回転子の回転時における誘起電圧波形図であり、図4は、実施例1の回転子が永久磁石電動機の固定子内で回転する際にゼロクロス点における誘起電圧波形の立ち上がりを正確に検出できる原理を説明する図である。図1に示すように、実施例1の回転子10は、薄い珪素鋼板磁性体を多数積層して円柱状に形成され、この回転子10の中心には、回転子軸26が挿通されて固定される。回転子10に対して複数の貫通孔を打ち抜いてスリットを形成する場合には、スリットの周りに少なくとも磁性体珪素鋼板の板厚程度の幅の磁路を残して打ち抜き加工するのが加工限界である。それ以上細い磁路を残して打ち抜くと磁路が傾いてしまうので、鋼板の積層が困難となる。6枚の板状の永久磁石14は、回転子軸26を中心とする6角形の各辺を成すように、回転子10の外周寄りに、環状に所定間隔で形成された磁石埋め込み孔に埋め込まれて形成されている。そして、回転子10の磁石埋め込み孔の周方向両端部には、磁束の短絡を防止するための非磁性部としてのフラックスバリア12が、回転子10の外周に向かって形成されている。磁石埋め込み孔の永久磁石14とフラックスバリア12とで囲まれた回転子10の外周側は、外周部鉄心15であり、その中央が磁極部22で、両端のフラックスバリア12同士が隣接する部分が極間部24となる。実施例1の回転子10の特徴的な構成は、この外周部鉄心15の両端のフラックスバリア12の周方向内側近傍に、径方向に細長い形状の貫通孔を打ち抜いて、スリット20を形成した点にある。図2に示すように、実施例1の回転子10の外周部鉄心15の構造は、外周部鉄心15の両端に設けられたフラックスバリア12から周方向内側へ、外周部鉄心15の板厚に相当する幅の磁性部からなる磁路幅dを介して、径方向に細長い形状の貫通孔を打ち抜いてフラックスバリア12と平行となるようにスリット20が形成されている。実施例1の回転子10は、外周部鉄心15の両端のフラックスバリア12の周方向内側に、通常の打ち抜き加工の限界である外周部鉄心15の板厚に相当する細い磁路幅dを残し、打ち抜き加工によりフラックスバリア12の内側近傍にスリット20を形成したため、磁路幅dの磁性部が磁気飽和を起こしやすくなり、磁路幅dを通り抜ける磁束の量を少なくすることができる。このように構成された回転子10を回転させた場合の誘起電圧波形は、図3に示すように、ゼロクロス点B近傍における波形が正弦波状になり、誘起電圧波形と電気角を表す横軸とが一点で交差するため、ゼロクロス点を誤検出することがなくなり、ゼロクロス点を正確に検出できることが実験により確かめられている。その原理としては、図4に示すように、実施例1の回転子10が永久磁石電動機の固定子36内で矢印C方向に回転する際に、回転子10が図4の位置から矢印C方向に回転していくと、外周部鉄心15の磁極部22と固定子36のティース部32とが対向する位置まではティース部32に流れ込む磁束量が増加していく。磁極部22とティース部32とが対向する位置でティース部32に流れ込む磁束量が最大となり、その後、回転子がさらに矢印C方向に回転していくと、外周部鉄心15の磁極部22と、固定子36のティース部32のティース先端面40とが重なる面積が少なくなるに従ってティース部32に流れ込む磁束量が減少する。これをティース部32に流れ込む磁束の変化量すなわち、誘起電圧として考えると、ティース部32に流れ込む磁束量が最大となる点が誘起電圧がプラスからマイナスに転じる点ゼロクロス点に相当する。具体的には、回転子10が回転するのに伴って、極間部24のフラックスバリア12の近傍に形成されたスリット20がスロット38を境に次のティース部322へ移動していくとき、磁極部22からティース部321に向かっていた磁束のうち、ティース部322へ最初に移動する磁束は、フラックスバリア12とスリット20との間の磁路幅dを通る磁束となる。この磁路幅dは、加工限界まで細くしたため、通り抜ける磁束量が少なくなる。スリット20の磁路幅dを通る磁束は、磁束量が少ないことから、磁極部22からティース部321に向かっていた磁束が徐々にティース部322へ向かうようになる。その結果、ティース部321に流れ込む磁束量が増加から減少へ転じる際の磁束の変化量ゼロクロス点B近傍の起動電圧波形が正弦波状となり、正確にゼロクロス点の検出が行えるようになるものと考えられる。なお、スリット20の外周側には、磁路幅d’の磁路が設けられており、この磁路幅d’は、スリット20を外周側に近づけることのできる限界値、すなわち、打ち抜きの限界である板厚程度とすることが好ましい。この磁路幅d’を大きくしてしまうと、外周部鉄心15を流れる磁束の一部が磁路幅d’を介して磁路幅d側へ流れ込んでしまい、磁路幅dを流れる磁束の量が増えるのと同様となってしまうためである。さらに、スリット20の径方向長さLsは、少なくとも隣接するフラックスバリア12の径方向長さLfの半分以上であことが好ましい。Lsが径方向に短くなると、スリット20を径方向にまたいで固定子へ流れ込む磁束が発生するおそれがあり、スリット20により磁束の流れを規制する効果が得られなくなるおそれがあるためである。これに対し、フラックスバリア12とスリット20との間の磁路幅eを磁路幅dの2倍とした図8~図10に示す比較例の詳細については、後述するが、図10のゼロクロス点Gを見るとわかるように、磁路幅eを磁路幅dよりも広くして磁路幅eを通る磁束量が増えている。磁路幅eを通る磁束は、磁束量が多いことから、磁極部22からティース部321に向かっていた磁束を徐々にティース部322へ向かうようにすることができない。その結果、ティース部321に流れ込む磁束の量が増加から減少へ転じる際の磁束の変化量ゼロクロス点G近傍の誘起電圧波形が正弦波状とならず、正確にゼロクロス点の検出が行えない。実施例1の回転子10と比較例の回転子13とは、スリットの数や配置が異なるため、類似した回転子構造を持つ実施例2の回転子との中で詳細に比較検討することにする。図5は、本発明の実施例2にかかる回転子の構成を示す平面図であり、図6は、図5の回転子の外周部鉄心部分の拡大図であり、図7は、図5の回転子の回転時における誘起電圧波形図である。実施例2にかかる回転子11は、図5に示すように、実施例1のスリット20に加えて、その周方向内側に所定の磁路を介して、新たに2つのスリット18および16を両側に形成したものである。スリット20の構成については、実施例1で説明したため、重複説明を省略する。スリット18は、図6に示すように、スリット20の周方向内側から磁路幅cだけ離れて、径方向に長く形成されている。また、スリット16は、スリット18の周方向内側から磁路幅bだけ離れて、径方向に長く形成されている。スリット20の作用は、実施例1で説明したように、ゼロクロス点を正確に検出できるようにするため、ゼロクロス点近傍における誘起電圧波形を正弦波状にするものである。そして、実施例2では、スリット20に加えてスリット18および16を追加することにより、ゼロクロス点近傍だけでなく、全電気角で誘起電圧波形をより滑らかな正弦波に近づけるため、外周部鉄心15の磁極部22中央に磁束を集中させ、両端の極間部24に行くに従って磁束を通り難くして、磁束の量を少なくするように配置する。例えば、図6に示すように、磁路の幅でスリットの位置を規定する場合は、外周部鉄心15の磁極部22中央の一定領域は、スリットの無い磁性部のみで形成され、外周部鉄心15の磁極部22寄りの第1スリットとしてのスリット16の間を磁路幅aとし、スリット16と第2スリットとしてのスリット18の間を磁路幅bとし、第3スリットとしてのスリット20とフラックスバリア12の間を磁路幅dとした場合に、a>bc>dの関係にあるように規定する。また、スリット16の磁路幅a側を通過する磁束の一部が磁路幅b’を通って、磁路幅bの磁束と合流することを考慮した場合は、a>bb’c>dの関係にあるように規定することもできる。さらに、各スリットの位置については、磁路を通過する磁束によって規定することも可能である。例えば、磁路幅aを通る磁束量を第1磁束量とし、スリット16とスリット18との間の磁路幅b,b’,cを通る磁束量を第2磁束量とし、スリット20とフラックスバリア12との間の磁路幅dを通る磁束量を第3磁束量とした場合に、第1磁束量>第2磁束量>第3磁束量の関係にあるように磁路幅を規定しても良い。このように、実施例2における回転子2は、外周部鉄心15の磁極部22中央に磁束を集中させ、両端の極間部24に行くに従って磁束を通り難くし、磁束の量を少なくするように磁路幅を調整することにより、図7に示すように、図3よりも正弦波に近づけることが可能となったため、高調波成分とコギングトルクを低減できることから、回転子11の回転時における振動や騒音を低減することができると共に、鉄損による効率低下を改善することができる。また、実施例2における回転子2は、実施例1と同様のスリット20が形成されているため、図7に示すように、ゼロクロス点Eにおける誘起電圧波形を立たせることができるようになり、誤検出することなくゼロクロス点を正確に検出することができるので、永久磁石電動機の回転制御を正確に行うことができる。[実施例2と比較例との比較]以下では、本実施例2における回転子の効果を検証するため、実施例2のスリット16およびスリット18の位置を変えずにスリット20とフラックスバリア12との間の磁路幅dを2倍の磁路幅eに変更した比較例を作成し、その効果を比較することにする。実施例2の回転子と比較する比較例の回転子の平面図であり、図9は、図8の回転子の外周部鉄心部分の拡大図であり、図10は、図8の回転子の回転時における誘起電圧波形図である。実施例2の比較例として作成した回転子13は、図8に示すように、フラックスバリア12に隣接したスリット21との磁路幅dを2倍の磁路幅eに変更したものであり、それ以外の構成については、実施例2の回転子11と同じであるため、重複説明を省略する。スリット21の形状は、図9の拡大図に示すように、図6のスリット20と同じであるが、比較例の磁路幅eは実施例2の磁路幅dの2倍の幅になっている。このため、比較例の回転子13を永久磁石電動機の固定子に組み込んで回転させると、実施例2の磁路幅dを通り抜ける磁束量よりも磁路幅eを通り抜ける磁束量の方が多くなる。これにより、例えば図4に示すように、固定子に対する回転子の位置関係において、実施例2のスリット20の磁路幅dを通り抜けた磁束が流れ込むティース部32が、スロット38を境にしてティース部321から次のティース部322へ切り替わる場合と、比較例のスリット21の磁路幅eを通り抜けた磁束が流れ込むティース部32が、スロット38を境にしてティース部321から次のティース部322へ切り替わる場合とを比べると、磁路幅eを通る磁束は、磁束量が多いことから、磁極部22からティース部321に向かっていた磁束を徐々にティース部322へ向かうようにすることができない。その結果、実施例2の場合よりも比較例の方がゼロクロス点近傍における誘起電圧波形が正弦波状にならない。具体的には、図10に示すゼロクロス点G近傍における誘起電圧波形が正弦波状とならないのに対して、図7に示すゼロクロス点E近傍における誘起電圧波形の方が正弦波状になり、正確なゼロクロス点を検出できることがわかる。このように、実施例2と比較例との回転子の構成の違いは、スリット20あるいは21とフラックスバリア12との磁路幅の違いだけであるため、このスリット20あるいは21とフラックスバリア12との磁路幅がゼロクロス点における誘起電圧波形の傾きに影響していることは明らかである。以上のように構成された実施例1および実施例2にかかる回転子は、永久磁石電動機の固定子内に組み込まれ、180度正弦波通電で駆動する場合に、誘起電圧の高調波成分を低減することで、トルクリップルが低減され、回転時における振動や騒音を低減すると共に、鉄損の低減効果により高い効率の永久磁石電動機とすることができる。また、120度矩形波通電で駆動する場合は、誘起電圧の高調波成分を低減することで、ゼロクロスポイントの検知が容易になり、誤検知を抑制することができる永久磁石電動機とすることができる。"