"複数の支線を含む電気ケーブルの幹線部から各支線が略扇状に分岐して電気コネクタにそれぞれ連結する領域において前記幹線部から分岐して拡がった各支線の周囲に配置される電線プロテクタであって、少なくとも外周部が絶縁材料からなる線材をコイル状に成形して構成され、らせん状に連続する前記線材の内周形状が前記幹線部の周囲に対応するプロテクタ一端部における略円形状から前記電気コネクタ側の各支線端部の周囲に対応するプロテクタ他端部における長円形状へと拡がるように変形させた状態で前記プロテクタ他端部が前記電気コネクタに固定される、電線プロテクタ。請求項1に記載の電線プロテクタにおいて、前記略円筒状をなす前記電線プロテクタの軸方向に関して前記線材同士が互いに接する部分に、前記長円形状に変形させた状態を保持するロック部を設けたことを特徴とする、電線プロテクタ。請求項2に記載の電線プロテクタにおいて、前記ロック部は、互いに嵌合する係合突起および係合溝によって構成され、前記プロテクタ一端部側に面する線材の表面に形成された前記係合突起は、前記線材が略円形状から長円形状に変形されたときに前記線材に対して前記プロテクタ他端部側に面する線材の表面に形成された前記係合溝に嵌って係合するものであることを特徴とする、電線プロテクタ。請求項3に記載の電線プロテクタにおいて、前記ロック部を構成する係合突起は前記線材の長手方向に沿って所定間隔ごとに形成される一方、前記ロック部を構成する係合溝は前記線材の長手方向に沿って連続して形成されていることを特徴とする電線プロテクタ。請求項1に記載の電線プロテクタにおいて、前記線材の内周部には複数の切り込みが前記線材の長手方向に間隔をおいて形成され、前記プロテクタ他端部側に位置する前記線材の切り込みにロック部を噛み込ませることにより前記線材の内周形状を長円形状に保持するロック部材を備えており、前記ロック部材のロック部は前記プロテクタ他端部側に位置する線材ほど前記切り込みがより大きく広がった状態に保持する形状に形成されていることを特徴とする電線プロテクタ。請求項1から5のいずれか一項に記載の電線プロテクタにおいて、少なくとも外周部が絶縁材料からなる線材を連続してコイル状に成形されたプロテクタ素材から必要長さ分を切断して前記各支線の端部周囲に配置されるものであることを特徴とする電線プロテクタ。請求項1から6のいずれか一項に記載の電線プロテクタにおいて、前記プロテクタ一端部をなす前記線材の内周形状である略円形は、前記幹線部の外接円の直径よりも小径に形成されていることを特徴とする電線プロテクタ。請求項1から7のいずれか一項に記載の電線プロテクタにおいて、前記プロテクタ他端部は粘着テープを巻き付けることによって前記電気コネクタに固定されることを特徴とする電線プロテクタ。インバータ等の電力変換機器およびこれに接続される電気ケーブルの車両搭載状況に応じて、3本の支線ケーブルを略三角形状に結束された状態から、間隔を置いて横一列に3本並んだ状態に変化する形態は様々である。例えば、各支線ケーブルの太さが異なったり、あるいは、分岐して電気コネクタに接続される3本の支線ケーブル間の間隔が異なったりすることがある。そのような場合、上記特許文献1のプロテクタでは一種類の分岐形態に適応しても、他の分岐形態では適合しないこととなるため、各形態に合わせて設計された各種のケーブルプロテクタを製造する必要がある。そうすると、このようなケーブルプロテクタは、樹脂材料を金型で成形して製造されるのが一般的であるため、製造コストが高くなるという問題がある。また、上記特許文献2のワイヤーハーネス配索用プロテクタは、凹型形状の溝中にワイヤーハーネスを固定保持するのには好適かもしれないが、複数の支線ケーブルが幹線部から分岐して電気コネクタに連結する分岐領域において各支線を保護するものではない。本発明の目的は、種々の分岐形態の電気ケーブルに適合可能で且つ安価に製造できる電線プロテクタを提供することにある。本発明に係る電線プロテクタは、複数の支線を含む電気ケーブルの幹線部から各支線が略扇状に分岐して電気コネクタにそれぞれ連結する領域において前記幹線部から分岐して拡がった各支線の周囲に配置される電線プロテクタであって、少なくとも外周部が絶縁材料からなる線材をコイル状に成形して構成され、らせん状に連続する前記線材の内周形状が前記幹線部の周囲に対応するプロテクタ一端部における略円形状から前記電気コネクタ側の各支線端部の周囲に対応するプロテクタ他端部における長円形状へと拡がるように変形させた状態で前記プロテクタ他端部が前記電気コネクタに固定されるものである。本発明に係る電線プロテクタにおいて、前記略円筒状をなす前記電線プロテクタの軸方向に関して前記線材同士が互いに接する部分に、前記長円形状に変形させた状態を保持するロック部を設けてもよい。この場合、本発明に係る電線プロテクタにおいて、前記ロック部は、互いに嵌合する係合突起および係合溝によって構成され、前記プロテクタ一端部側に面する線材の表面に形成された前記係合突起は、前記線材が略円形状から長円形状に変形されたときに前記線材に対して前記プロテクタ他端部側に面する線材の表面に形成された前記係合溝に嵌って係合するものであってもよい。また、この場合、前記ロック部を構成する係合突起は前記線材の長手方向に沿って所定間隔ごとに形成される一方、前記ロック部を構成する係合溝は前記線材の長手方向に沿って連続して形成されていてもよい。また、本発明に係る電線プロテクタにおいて、前記線材の内周部には複数の切り込みが前記線材の長手方向に間隔をおいて形成され、前記プロテクタ他端部側に位置する前記線材の切り込みにロック部を噛み込ませることにより前記線材の内周形状を長円形状に保持するロック部材を備えており、前記ロック部材のロック部は前記プロテクタ他端部側に位置する線材ほど前記切り込みがより大きく広がった状態に保持する形状に形成されていてもよい。また、本発明に係る電線プロテクタにおいて、少なくとも外周部が絶縁材料からなる線材を連続してコイル状に成形されたプロテクタ素材から必要長さ分を切断して前記各支線の端部周囲に配置されるものであってもよい。また、本発明に係る電線プロテクタにおいて、前記プロテクタ一端部をなす前記線材の内周形状である略円形は、前記幹線部の外接円の直径よりも小径に形成されていてもよい。さらに、本発明に係る電線プロテクタにおいて、前記プロテクタ他端部は粘着テープを巻き付けることによって前記電気コネクタに固定されてもよい。本発明に係る電線プロテクタによれば、コイル状に成形された線材からなり、電気ケーブルの支線分岐状態に応じて内周形状が略円形状から長円形状へと拡がるように変形可能であるため、支線の太さおよび/または分岐間隔が異なる種々の分岐形態の電気ケーブルの分岐領域に対して柔軟に適合することができる。そのため、1つの電線プロテクタを種々の電気ケーブルの分岐領域の保護に用いることができ、電線プロテクタの製造コストを低減できる。以下に、本発明に係る実施の形態以下、実施形態というについて添付図面を参照しながら詳細に説明する。この説明において、具体的な形状、材料、数値、方向等は、本発明の理解を容易にするための例示であって、用途、目的、仕様等にあわせて適宜変更することができる。下記実施形態の電線プロテクタは、電動車両に搭載されるインバータおよびモータ間を電気接続する電気ケーブルに好適に適用可能であるが、これに限定されるものではなく、たとえば、自動車のインストールパネル内に配索されるワイヤーハーネスの支線分岐領域に適用されてもよいし、自動車以外の電気製品、産業機械、ロボット等の電動機器の電気ケーブルに適用されてもよい。また、以下の説明では、図6を参照して上述した電気ケーブル1および電気コネクタ2と同一の又は対応する構成要素については同一の又は対応する符号を付して説明を行うこととする。図1は、本発明の第1実施形態である電線プロテクタ10が切り出されるプロテクタ素材12を示す側面図である。図1に示すように、プロテクタ素材12は、円形断面を有する樹脂絶縁材料製の線材14をコイル状に連続して成形されている。プロテクタ素材12は、円柱状の内部空間を有する略円筒状の管状部材のように形成され、自由状態では軸方向にわたって一定の外形および内径を有して形成されている。また、プロテクタ素材12を構成する線材14は、軸方向に互いに接した状態に巻かれている。そして、本実施形態の電線プロテクタ10は、上記プロテクタ素材12から必要長さ分Lだけ切断することによって得ることができる。このように電線プロテクタ10が切り出されるプロテクタ素材12は連続的に成形可能であるため、分割可能な複数の金型で電線プロテクタを1個または複数個ずつ成形する場合に比べて、製造コストを大幅に低減することが可能になる。続いて、図2を参照して、本実施形態の電線プロテクタ10について説明する。電線プロテクタ10は、上述したように樹脂製の線材14がコイル状に成形されて構成されている。電線プロテクタ10は、電気ケーブル1の幹線部3から略扇状に分岐して拡がる支線分岐領域8において、各支線1a,1b,1cの周囲を取り囲んで配置されている。これにより、電気コネクタ2に連結されるために幹線部3から分岐した各支線1a,1b,1cが露出することなく完全に又は略完全に覆われるため、近接して位置する他の車両構成部材との接触を回避することができ、電気ケーブル1の支線分岐領域8における支線又は支線ケーブル1a,1b,1cを保護することができる。電線プロテクタ10は、プロテクタ一端部10aにおいて電気ケーブル1の幹線部3の周囲に対応して配置される。電気ケーブル1の幹線部3は、たとえば3本の支線ケーブル1a,1b,1cを束ねて構成される。ここでは、図2cに示すように、各支線ケーブル1a,1b,1cがそれぞれ円形断面を有し、或る1本の支線が他の2本の支線と2箇所で接するように束ねられ、たとえばテープ、クリップ、バンド、輪ゴム、チューブ、シース等の結束部材16によって周囲が巻かれることによりあたかも1本のケーブルをなすように結束されている。このように結束することで、車両において狭いスペースに電気ケーブル1を配索する作業が容易になる。また、幹線部3の周囲がチューブまたはシース等で覆われていれば、近接して位置するたとえば車両ボディ等の車両構成部材と直に接触しないようにして電気ケーブル1の各支線1a,1b,1cの絶縁皮膜が破損するのを防止することができる。さらに、電気ケーブル1の幹線部3および支線分岐領域8の周囲は、細い金属線の編組筒体によってインバータおよびモータ間の略全長にわたって被覆されていてもよい。これにより、電気ケーブル1から発する電磁ノイズの放射を抑制またはシールすることができる。電線プロテクタ10のプロテクタ一端部10aにおける線材14の内周形状は、上記のように結束された3本の支線ケーブル1a,1b,1cの外接円にほぼ相当する略円形状をなしている。この場合、自由状態にある電線プロテクタ10の内径を該外接円の直径よりも若干小さく形成すれば、幹線部3に装着されたときに電線プロテクタ10が有する径方向の弾性収縮力によって3本の支線ケーブル1a,1b,1cを結束する作用を生じさせることができる。また、このようにプロテクタ一端部10aを幹線部3上に圧接することによって、電気ケーブル1上における電線プロテクタ10の位置ずれを抑制する効果もある。本実施形態の電線プロテクタ10は、図2bに示すように、たとえば約5巻き分の線材14によって構成されている。ここでは、電線プロテクタ10を構成する各巻き分の線材14の部分を、プロテクタ一端部10a側から順に、第1コイル部141、第2コイル部142、第3コイル部143、第4コイル部144、および第5コイル部145と称することとする。電線プロテクタ10のうち第1および第2コイル部141,142は、電気ケーブル1の幹線部3に対応しており、内周形状が略円形をなしている。これに対し、電線プロテクタ10のうち第3ないし第5コイル部143,144,145は電気ケーブル1の支線分岐領域8に対応しており、その内周形状がプロテクタ他端部10b側にいくに従って次第に長円形状をなすように外側に拡がっている。このように形成されることで、電気ケーブル1の幹線部3から各支線ケーブル1a,1b,1cが分岐して略扇状に拡がる分岐領域8において、間隔をおいて横一列をなして配置される3本の支線ケーブル1a,1b,1cを内部に収容するのに適した形状とすることができ、また、横一列をなす3本の支線ケーブル1a,1b,1cのうち外側に位置する2本の支線ケーブル1a,1cが電線プロテクタ10を構成する線材14の弾性縮径力によって過度に押圧されるのを防止することができる。具体的には、図2aに示すように、電線プロテクタ10のプロテクタ他端部10bでは、第5コイル部145の内周形状が各支線ケーブル1a,1b,1cの配列方向に沿って長径方向が延びた長円形状または楕円形状をなしている。これに対し、電線プロテクタ10のプロテクタ他端部10bにおける内周形状の短径方向は、次に説明するロック部の作用によって上記プロテクタ一端部10aとほぼ変わらない程度に保持されている。図3は、電線プロテクタ10のロック部20を示す、図2a中のA-A線に沿う拡大断面図である。図2aおよび図3を参照すると、軸方向に関して線材14同士が互いに接する部分には、プロテクタ他端部10b側を長円形状に変形させた状態を保持するロック部20が設けられている。ロック部20は、互いに嵌合する係合突起22および係合溝24によって構成される。係合突起22は、電線プロテクタ10を構成する線材14のプロテクタ一端部10a側に面する表面に形成される一方、係合溝24は線材14のプロテクタ他端部10b側に面する表面に形成されている。本実施形態において係合突起22は、線材14の長手方向に沿って所定間隔たとえば数mmを空けて飛び飛びに設けられた突片として形成されており、他方、係合溝24は線材14の長手方向に沿って連続して形成されている。このように係合突起22を線材14の延伸方向において分割された突片として形成することで、径方向に対向または略対向する位置にあるたとえば一対の係合突起22を係合溝24に係合させることによって電線プロテクタ10のプロテクタ他端部10b側を所望の方向につぶして長円形状にすることができるようにしてある。また、係合突起22は周方向先端が楔状またはV字状に尖った形状に形成され、係合溝24は楔状またはV字状に凹んだ形状に形成されている。これにより、係合突起22が係合溝24に嵌り込んで係合している状態では、各コイル部141-145をなす線材14は径方向外側へ拡径できないように保持されることになる。なお、本実施形態では線材14のプロテクタ一端部10a側に面する表面に形成される係合突起22を、線材14のプロテクタ他端部10b側に面する表面に係合溝24を形成したが、これに限定されるものではなく、係合突起および係合溝の形状を反対にしてもよい。すなわち、係合突起を線材14の長手方向に沿って連続する形状に形成し、係合溝を線材14の長手方向に沿って所定間隔で飛び飛びに形成してもよい。また、係合突起22および係合溝24の各形状は、互いに嵌合することによって隣り合うコイル部同士間の移動を部分的に規制することができれば、楔状またはV字状でなくても如何なる形状であってもよい。続いて、係合突起22および係合溝24により構成されるロック部20の作用について説明する。自由状態では一定の内径および外径を有する電線プロテクタ10の端部を拡径させるようとすると、ロック部が無ければ端部側に位置する各コイル部が同心円状に次第に大きくなるように変形することとなる。これに対して、本実施形態の電線プロテクタ10では、図2aに示すように、短径方向に対向する係合突起22が係合溝24に係合しているが、他の係合突起22は係合溝24から外れた状態すなわち係合していない状態になっている。そのため、第3ないし第5コイル部143-145について支線分岐領域8に沿うように広げようとしたとき、線材14同士が短径方向にずれるのが阻止される一方、線材14がより小径の曲率半径で曲がることによって線材14同士が長径方向にずれて拡径することは許容される。これにより、電線プロテクタ10のプロテクタ他端部10b側を支線分岐領域8に沿って長円形状に変形させることが可能になる。このように電線プロテクタ10のプロテクタ他端部10bを変形させた状態で、たとえば粘着テープをプロテクタ他端部10bと電気コネクタ2とに跨って巻き付けることにより、電線プロテクタ10を電気ケーブル1の支線分岐領域8の周囲に配置して固定することができる。或いは、プロテクタ素材12から約7巻き分の電線プロテクタ10を切り出し、長円形状にそれぞれ変形させた第6および第7コイル部を電気コネクタ2上に重ねた状態で粘着テープを巻き付けることにより、電線プロテクタ10のプロテクタ他端部10bを電気コネクタ2上に固定してもよい。上記のように本実施形態の電線プロテクタ10によれば、コイル状に成形された線材14からなり、電気ケーブル1の支線分岐状態に応じて内周形状が略円形状から長円形状へと拡がるように変形可能であるため、支線ケーブル1a,1b,1cの太さ、幹線部3の太さ、分岐間隔等が異なる種々の分岐形態の電気ケーブルの分支線分岐領域に対して柔軟に適合することができる。そのため、1種類の電線プロテクタを様々な電気ケーブルの支線分岐領域8の保護に用いることができ、電線プロテクタ10の製造コストを低減できる。加えて、本実施形態の電線プロテクタ10は、連続してコイル状に成形されたプロテクタ素材12から必要長さL分だけ切断して得られることからしても従来の金型成形品の電線分岐部用プロテクタに比べて大幅なコスト低減が可能である。次に、本実施形態の電線プロテクタ10の装着方法について簡単に説明する。まず、プロテクタ素材12から必要長さL分だけ切断して得られた電線プロテクタ10を準備する。そして、この電線プロテクタ10を、電気コネクタ2への連結前に、電気ケーブル1の幹線部3に外装しておく。その後、電気ケーブル1の各支線ケーブル1a,1b,1cの端部に導電部をそれぞれ露出させ、その導電部に金属端子板4a,4b,4cをそれぞれ圧着する。それから、3本の支線ケーブル1a,1b,1cおよび金属端子板4a,4b,4cを収容するようにして電気コネクタ2を電気ケーブル1に組み付ける。このとき電気コネクタ2に連結する各支線ケーブル1a,1b,1cが略扇状に分岐して広げられた支線分岐領域8が形成される。そして、幹線部3上に予め外装しておいた電線プロテクタ10のプロテクタ他端部10bを上述した要領で徐々に変化する長円形状に広げて上記支線分岐領域8の周囲に配置し、その状態でたとえば粘着テープをプロテクタ他端部10bに巻き付けることにより電線プロテクタ10を電気コネクタ2に固定する。なお、本発明に係る電線プロテクタは、上記した実施形態の構成に限定されるものではなく、種々の変更または改良が可能である。たとえば、上記では3本の支線ケーブル1a,1b,1cを含む電気ケーブル1について電線プロテクタ10を適用する例について説明したが、これに限定されるものではなく、2本または4本以上の支線ケーブルを含む電気ケーブルの支線分岐領域の保護のために用いられてもよい。この場合、支線分岐領域の形態は、少なくとも3本以上の支線ケーブルが横一列に並んで二次元的に配置されるのではなく三次元的配置または立体的配置で電気コネクタに連結する形態であってもよく、その形態に適応して電線プロテクタのプロテクタ他端部の形状を同心円状に次第に拡径変形させた状態で用いてもよい。また、上記実施形態においては、電線プロテクタ10を構成する線材14が弾性変形することによって内周形状が略円形状から長円形状に変形するものとして説明したが、これに限定されるものではなく、線材14を長径方向に広げながら短径方向に押しつぶすように塑性変形させることによってプロテクタ他端部における長円形状を保持するようにしてもよい。この場合、線材14にロック部20を形成する必要がなくなり、電線プロテクタの構成、製造および配置をより容易にできる。さらに、上記実施形態では、電線プロテクタ10が弾性変形可能な樹脂製の線材14で構成されるものとして説明したが、少なくとも外周部が樹脂やゴム等の絶縁材料からなっており中心部に金属製の芯材、たとえば針金等が延伸方向に沿って埋め込まれてもよい。この場合にも、線材14を長径方向に広げながら短径方向に押しつぶすように塑性変形させることによってプロテクタ他端部における長円形状を保持することができ、その結果、線材14にロック部20を形成する必要がなくなり、電線プロテクタの構成、製造および配置をより容易にできる。このように線材14を塑性変形させて略円形の内周形状を長円形へと漸進的に変形させる場合には、ロック部20が不要になるため、電線プロテクタを構成する各コイル部間に隙間が形成された状態で成形されてもよい。さらにまた、上記実施形態では、電気ケーブル1の支線分岐領域8を保護するための電線プロテクタ10について説明したが、電線ケーブルの全長にわたってコイル状の線材で被覆するとともにその両端部に上述したような電線プロテクタが設けられていてもよい。この場合、電線ケーブルを結束する部材を別途に設ける必要がなく、また、電線ケーブルの幹線部を保護するためのチューブやシースも不要とすることができる。次に、図4,5を参照して、第2実施形態の電線プロテクタ30について説明する。図4aは電線プロテクタ30の上面図、図4bは電線プロテクタ30の側面図、図5は図4a中におけるB-B線に沿う拡大断面図である。図4a,bにおいては、電気ケーブル1すなわち幹線部3および支線1a,1b,1cの図示が省略されている。なお、上記実施形態と同一または類似の構成要素には、同一または類似の符号を付して重複することとなる説明を援用により省略する。本実施形態の電線プロテクタ30は、図4aに示すように、線材14の内周部に多数の切り込み32a,32b,32c,が形成されている。切り込み32a,32b,32c,は、線材14の長手方向に沿って適当な間隔を置いて形成されている。また、本実施形態の電線プロテクタ30は、たとえば樹脂一体成形品からなるロック部材34を備えている。ロック部材34は、プロテクタ他端部に位置する第5コイル部145の周囲に引っ掛かることによってロック部材34を係止するフック部38と、このフック部38の内周側に連なって軸方向に挿入されているプレート部36とを有する。ロック部材のフック部38は、第5コイル部145の外周面に引っ掛かって電線プロテクタ30に対して係止できる曲がり形状であれば、たとえば略U字状、略L字状等のどのような曲がり形状であってもよい。ロック部材34のプレート部36は、図4bに示すように、略菱形の形状に形成されており、第5コイル部145から第3コイル部にかけて延伸している。また、ロック部材34のプレート部36は、プロテクタ他端部30b側から挿入方向奥側へいくほど、電線プロテクタ30の中心軸により接近するよう内側へ傾斜するとともに、曲率半径が次第に小さくなるよう周方向へ湾曲している。このように形成されていることでロック部材34のプレート部36は、電気コネクタ2へ向かって略円周形状から長円形状へと広がる電線プロテクタ30の内周形状に沿うことができるようされている。ロック部材34のプレート部36には、ロック部40,42が形成されている。ロック部40,42は、プロテクタ他端部30b側に位置する線材14の切り込み32a,32b,32d,32eに噛み込ませることにより電線プロテクタ30を構成する線材14のうち第3ないし第5コイル部143-145の内周形状を長円形状に保持するためのものである。ロック部40は、第3コイル部143から第5コイル部145にかけて延伸する楔状断面の突起であり、その頂部の角度が第3コイル部143側から第5コイル部145側へ向かうにしたがって大きくなるように形成されている。また、プレート部36においてロック部40を挟んで両側に配置される2つのロック部42は、第5コイル部145だけに対応して形成された楔状断面の突起であり、その間に位置するロック部40の部分とほぼ同じ頂部角度に形成されている。このようなロック部40,42が第5コイル部145の切り込み32a,32bに噛み込ませて配置されることで切り込み32a,32bが広がった状態になり、これにより第5コイル部145の内周形状が長円形状に保持される。また、第4コイル部144の切り込み32dについても、第5コイル部145の切り込み32a,32bの広がり程度よりは若干小さいものの、楔状のロック部40が噛み込まれることによって広がった状態となり、その結果、第4コイル部144の内周形状が第5コイル部145よりも少し小さい長円形状に保持される。さらに、第3コイル部143の切り込み32eについても、第4コイル部144の切り込み32dの広がり程度よりは若干小さいものの、楔状のロック部40が噛み込まれることによって広がった状態となり、その結果、第3コイル部143の内周形状が第4個コイル部144よりも少し小さい長円形状に保持されることになる。したがって、本実施形態の電線プロテクタ30によっても、電気ケーブル1の支線分岐領域8の周囲に配置されるプロテクタ他端部30b側の第3ないし第5コイル部143-145の内周形状を支線分岐領域8に沿って漸進的に広がる長円形状に変形させることが可能になる。これにより、本実施形態の電線プロテクタ30によっても、上記第1実施形態と同様の作用効果を奏することができる。続いて、本実施形態の電線プロテクタ30の装着方法について簡単に説明する。まず、プロテクタ素材12から必要長さL分だけ切断して得られた電線プロテクタ30を準備する。そして、この電線プロテクタ30を、電気コネクタ2への連結前に、電気ケーブル1の幹線部3に外装しておく。その後、電気ケーブル1の各支線ケーブル1a,1b,1cの端部に導電部をそれぞれ露出させ、その導電部に金属端子板4a,4b,4cをそれぞれ圧着する。それから、3本の支線ケーブル1a,1b,1cおよび金属端子板4a,4b,4cを収容するようにして電気コネクタ2を電気ケーブル1に組み付ける。このとき電気コネクタ2に連結する各支線ケーブル1a,1b,1cが略扇状に分岐して広げられた支線分岐領域8が形成される。そして、幹線部3上に予め外装しておいた電線プロテクタ30のプロテクタ他端部30bの内側にロック部材34のプレート部36を挿入して、ロック部40,42を線材14の切り込み32a,32b,32d,32eに噛み込ませる。これにより、プロテクタ他端部30b側の第3ないし第5コイル部143-145が漸進的に拡大する長円形状に広げられて上記支線分岐領域8の周囲に配置される。その状態でたとえば粘着テープをプロテクタ他端部30bに巻き付けることにより電線プロテクタ30を電気コネクタ2に固定する。なお、上記第2実施形態の電気プロテクタ30についても、上記第1実施形態と同様の変形例が適用可能である。"