"第1の共振周波数及び第1の周波数帯域幅を持ち、送電回路から第1の伝送周波数を持つ高周波エネルギーを受け、当該高周波エネルギーを無線送電する送電アンテナと、第2の共振周波数及び第2の周波数帯域幅を持ち、前記高周波エネルギーを無線受電する受電アンテナとを具備し、前記第2の共振周波数は、前記第1の周波数帯域幅に含まれる最高の周波数よりも高い値であり、前記第1の伝送周波数は、前記第1の周波数帯域幅に含まれる値である、無線電力伝送システム。前記送電アンテナは、先端開放自己共振コイルを含み、前記受電アンテナは、先端短絡ループ素子を含む、請求項1の無線電力伝送システム。前記送電アンテナは、前記送電回路から前記高周波エネルギーを受ける先端短絡ループ素子と、前記先端短絡ループ素子と磁界結合して前記高周波エネルギーを受け、前記高周波エネルギーを無線送電する先端開放自己共振コイルとを含む、請求項1の無線電力伝送システム。前記受電アンテナと間隙を隔てて配置される回路基板と、前記受電アンテナと前記回路基板との間隙に配置される磁性体とを更に具備する、請求項1の無線電力伝送システム。前記受電アンテナを内蔵する筐体と、第3の共振周波数及び第3の周波数帯域幅を持ち、前記筐体に対して着脱可能であり、前記筐体に取り付けられている場合に前記受電アンテナと磁界結合する自己共振コイルとを更に具備し、前記第3の共振周波数は、前記第1の周波数帯域幅に含まれる値であり、前記自己共振コイルが前記筐体に取り付けられている場合に、当該自己共振コイルは前記高周波エネルギーを無線受電し、当該高周波エネルギーを前記受電アンテナに供給する、請求項1の無線電力伝送システム。可変キャパシタ及び可変インダクタの少なくとも一方を含み、前記送電アンテナと接続される可変受動素子と、前記送電アンテナからの反射電力が小さくなるように前記可変受動素子を制御する制御回路とを更に具備する、請求項1の無線電力伝送システム。前記第1の周波数帯域幅内の周波数利用状況を検出する検出部と、前記第1の伝送周波数の利用が他のシステムに干渉を与えるか否かを前記周波数利用状況に基づいて判定し、前記第1の伝送周波数の利用が他のシステムに干渉を与えると判定するならば、前記第1の伝送周波数を前記第1の周波数帯域幅内の異なる値に変更するように前記送電回路を制御する制御部とを更に具備する、請求項1の無線電力伝送システム。第2の共振周波数及び第2の周波数帯域幅を持ち、第1の共振周波数及び第1の周波数帯域幅を持つ送電アンテナから第1の伝送周波数を持つ高周波エネルギーを無線受電する受電アンテナを具備し、前記第2の共振周波数は、前記第1の周波数帯域幅に含まれる最高の周波数よりも高い値であり、前記第1の伝送周波数は、前記第1の周波数帯域幅に含まれる値である、受電装置。第1の共振周波数及び第1の周波数帯域幅を持ち、送電回路から第1の伝送周波数を持つ高周波エネルギーを受け、当該高周波エネルギーを第2の共振周波数及び第2の周波数帯域幅を持つ受電アンテナに無線送電する送電アンテナを具備し、前記第2の共振周波数は、前記第1の周波数帯域幅に含まれる最高の周波数よりも高い値であり、前記第1の伝送周波数は、前記第1の周波数帯域幅に含まれる値である、送電装置。第1の共振周波数及び第1の周波数帯域幅を持ち、送電回路から第1の伝送周波数を持つ高周波エネルギーを受け、当該高周波エネルギーを無線送電する送電アンテナと、第2の共振周波数及び第2の周波数帯域幅を持ち、前記高周波エネルギーを無線受電する受電アンテナとを具備し、前記第1の共振周波数は、前記第2の周波数帯域幅に含まれる最高の周波数よりも高い値であり、前記第1の伝送周波数は、前記第2の周波数帯域幅に含まれる値である、無線電力伝送システム。第1の共振周波数及び第1の周波数帯域幅を持ち、送電回路から第1の伝送周波数を持つ高周波エネルギーを受け、当該高周波エネルギーを第2の共振周波数及び第2の周波数帯域幅を持つ受電アンテナに無線送電する送電アンテナを具備し、前記第1の共振周波数は、前記第2の周波数帯域幅に含まれる最高の周波数よりも高い値であり、前記第1の伝送周波数は、前記第2の周波数帯域幅に含まれる値である、送電装置。第2の共振周波数及び第2の周波数帯域幅を持ち、第1の共振周波数及び第1の周波数帯域幅を持つ送電アンテナから第1の伝送周波数を持つ高周波エネルギーを無線受電する受電アンテナを具備し、前記第1の共振周波数は、前記第2の周波数帯域幅に含まれる最高の周波数よりも高い値であり、前記第1の伝送周波数は、前記第2の周波数帯域幅に含まれる値である、受電装置。実施形態は、送電アンテナ及び受電アンテナの少なくとも一方を小型化することを目的とする。実施形態によれば、無線電力伝送システムは、送電アンテナと、受電アンテナとを含む。送電アンテナは、第1の共振周波数及び第1の周波数帯域幅を持ち、送電回路から第1の伝送周波数を持つ高周波エネルギーを受け、高周波エネルギーを無線送電する。受電アンテナは、第2の共振周波数及び第2の周波数帯域幅を持ち、高周波エネルギーを無線受電する。第2の共振周波数は、第1の周波数帯域幅に含まれる最高の周波数よりも高い値である。第1の伝送周波数は、第1の周波数帯域幅に含まれる値である。以下、図面を参照しながら実施形態の説明が述べられる。尚、以降、説明済みの要素と同一または類似の要素には同一または類似の符号が付され、重複する説明は基本的に省略される。第1の実施形態図1に示されるように、第1の実施形態に係る無線電力伝送システムは、送電装置と、受電装置とを含む。送電装置は、送電回路110と、送電アンテナ120とを含む。受電装置は、受電アンテナ130と、受電回路140とを含む。送電回路110は、高周波エネルギーを生成または外部から中継し、送電アンテナ120に供給する。この高周波エネルギーは、例えば、伝送周波数=f3を中心とした狭帯域信号である。例えば、送電回路110は、正弦波生成回路と、正弦波増幅回路とを含むことができる。正弦波生成回路は、伝送周波数=f3に主成分を備える正弦波を生成する。正弦波増幅回路は、正弦波生成回路によって生成された正弦波を増幅し、高周波エネルギーを得る。送電アンテナ120は、送電回路110から供給される高周波エネルギーを受電装置の受電アンテナ130に無線送電する。送電アンテナ120の共振周波数の値はf1であり、この周波数帯域幅の値はΔf1である。ここで、共振周波数=f1とは、送電アンテナ120のインピーダンスの実部が非零となり、かつ、虚部が零となる周波数を指す。尚、一般に、送電アンテナ120は、複数の共振周波数を備えるが、以降の説明において共振周波数=f1とはこれら複数の共振周波数のうち最も低いものを指すとする。また、送電アンテナ120の周波数帯域幅Δf1は、下記の数式2によって定義される。尚、上記の数式2のうち、Qは下記の数式3によって定義される。数式3において、Lは、送電アンテナ120のインダクタンスを表す。Rは、送電アンテナ120の損失抵抗値の合計を表す。損失抵抗値は、例えば導体抵抗値、放射抵抗値などを含む。受電アンテナ130は、送電装置の送電アンテナ120から供給される高周波エネルギーを無線受電する。受電アンテナ130は、無線受電した高周波エネルギーを受電回路140に供給する。受電アンテナ130の共振周波数の値はf2であり、この周波数帯域幅の値はΔf2である。尚、受電アンテナ130の共振周波数=f2及び周波数帯域幅=Δf2の詳細は、送電アンテナ120の共振周波数=f1及び周波数帯域幅=Δf1についての説明を適宜読み替えることによって理解可能であろう。受電回路140は、受電アンテナ130から供給された高周波エネルギーを外部に提供する。高周波エネルギーは、図示しない外部機器のバッテリを充電するために利用されてもよいし、図示しない外部機器を駆動するための電力として利用されてもよい。例えば、受電回路140は、高周波エネルギーをAC-DC変換してから外部に提供してもよい。本実施形態に係る無線電力伝送システムは、受電アンテナ130の共振周波数=f2及び高周波エネルギーの伝送周波数=f3を下記の条件を満たすように設計することによって、受電アンテナ130の小型化を可能にする。第1の条件は、受電アンテナ130の共振周波数=f2が送電アンテナ120の周波数帯域幅=Δf1に含まれる最高の周波数よりも高いということである。即ち、第1の条件は、前述の数式1が満足されないことを意味する。第2の条件は、伝送周波数=f3が送電アンテナ120の周波数帯域幅=Δf1と同じ範囲内の値を取り得るということである。第1の条件及び第2の条件が満たされる場合の送電アンテナ120及び受電アンテナ130の共振周波数=f1,f2及び周波数帯域幅=Δf1,Δf2と、伝送周波数=f3との関係が図2に示される。一般に、素子構成が同じであれば、アンテナの共振周波数が高いほどそのサイズを小さくすることが容易である。具体的には、アンテナの共振周波数とは、当該アンテナに相当するインダクタンス及びキャパシタンスを夫々備えるインダクタ及びキャパシタを直列接続または並列接続した場合の共振周波数を指す。例えば、インダクタンスをL、キャパシタンスをC、共振周波数をfrによって表すと、下記の数式4が成立する。上記の数式4から明らかなように、インダクタンス=L及びキャパシタンス=Cの積が小さいほど共振周波数=frは高い。また、インダクタンス=L及びキャパシタンス=Cは、概してアンテナのサイズに依存して増減する。従って、素子構成が同じであるならば、インダクタンス=L及びキャパシタンス=Cが小さい即ち、共振周波数=frが高いほど、アンテナを小型化し易い。上記の数式1によれば、f2の上限はf1Δf1/2である。しかしながら、本実施形態において第1の条件が満たされるので、この上限に比べてf2は高い値となる。即ち、受電アンテナ130を小型化することが容易となる。また、本実施形態において第2の条件が満たされるので、伝送周波数=f3の取り得る範囲と送電アンテナ120の周波数帯域幅Δf1とが一致する。故に、高効率な無線電力伝送が可能である。以上説明したように、第1の実施形態に係る無線電力伝送システムは、受電アンテナの共振周波数が送電アンテナの周波数帯域幅に含まれる最高の周波数よりも高く設計され、かつ、電力の伝送周波数は送電アンテナの周波数帯域幅と同じ範囲内の値を取り得る。従って、この無線電力伝送システムによれば、受電アンテナの小型化が容易であり、かつ、電力を高効率に無線伝送できる。第2の実施形態図3に示されるように、第2の実施形態に係る無線電力伝送システムは、送電装置及び受電装置を含む。送電装置は、送電回路110と、先端開放自己共振コイル220とを含む。受電装置は、ループ素子230と、受電回路140とを含む。即ち、本実施形態において、第1の実施形態における送電アンテナ120が先端開放自己共振コイル220を用いて実装され、第1の実施形態における受電アンテナ130が先端短絡ループ素子230を用いて実装されている。先端開放自己共振コイル220は、先端短絡ループ素子230と相互結合即ち、磁界結合する。先端開放自己共振コイル220は、送電回路110から供給される高周波エネルギーを受電装置の先端短絡ループ素子230に無線送電する。先端開放自己共振コイル220の共振周波数の値はf1であり、この周波数帯域幅の値はΔf1である。先端開放自己共振コイル220は、コイルの一種なので、高いインダクタンスを持つ。先端開放自己共振コイル220は、その近傍に磁界を発生させるので磁界結合が可能である。先端開放自己共振コイル220の先端221,222間は開放されているので、先端221,222間に大きな浮遊キャパシタンスが発生する。尚、先端開放自己共振コイル220のうち先端221,222間以外の部分においても浮遊キャパシタンスが発生する。先端開放自己共振コイル220は、これらインダクタンス=L及び浮遊キャパシタンス=Cによって共振する。一般に、先端開放自己共振コイル220のインダクタンス=L及びキャパシタンス=Cは、同程度のサイズを持つ異なる構成の自己共振コイルに比べて両方とも高い。従って、異なる構成の自己共振コイルに比べて先端開放自己共振コイル220のサイズを小さく設計したとしても、所望の共振周波数f1を実現するパラメータ=LCを得ることができる。即ち、送電アンテナ120は、先端開放自己共振コイル220を用いて実装されることによって、小型化が容易となる。先端短絡ループ素子230は、先端開放自己共振コイル220と磁界結合する。先端短絡ループ素子230は、送電装置の先端開放自己共振コイル220から供給される高周波エネルギーを無線受電する。先端短絡ループ素子230は、無線受電した高周波エネルギーを受電回路140に供給する。先端短絡ループ素子230の共振周波数の値はf2であり、この周波数帯域幅の値はΔf2である。先端短絡ループ素子230は、その近傍に磁界を発生させるので磁界結合が可能である。先端短絡ループ素子230の先端231は短絡されているので、電流が先端231を流れる。従って、先端短絡ループ素子230は、その先端231を開放するよりも、高いインダクタンス=Lを持つ。また、先端短絡ループ素子230の先端231は短絡されているので、その先端231を開放するよりも、小さなキャパシタンス=Cを持つ。従って、先端短絡ループ素子230は、所望の共振周波数=f2が高く即ち、これを実現するパラメータ=LCが低く設定される場合であっても、高いインダクタンス=Lを持つことができる。即ち、先端短絡ループ素子230は、高い共振周波数=f2を持ちながら高いインダクタンス=Lを持つので、小型化が容易であると共に高効率な磁界結合が可能である。以上説明したように、第2の実施形態に係る無線電力伝送システムは、第1の実施形態における送電アンテナ及び受電アンテナを先端開放自己共振コイル及び先端短絡ループ素子によって夫々実装する。従って、この無線電力伝送システムによれば、送電アンテナ及び受電アンテナを小型化しつつ、両者間の磁界結合を通じて電力を高効率に無線伝送できる。第3の実施形態図4に示されるように、第3の実施形態に係る無線電力伝送システムは、送電装置及び受電装置を含む。送電装置は、送電回路110と、先端短絡ループ素子321と、先端開放自己共振コイル322とを含む。即ち、本実施形態において、第1の実施形態における送電アンテナ120が先端短絡ループ素子321及び先端開放自己共振コイル322を用いて実装されている。受電装置は、図3に示されるものと同一または類似であってもよいが、異なっていてもよい。例えば、受電装置は、図1に示されるものと同一または類似であってもよい。先端開放自己共振コイル322は、先端短絡ループ素子321と磁界結合する。先端開放自己共振コイル322は、先端短絡ループ素子321から高周波エネルギーを受け、当該高周波エネルギーを受電装置に無線送電する。図4の例によれば、先端開放自己共振コイル322は、先端短絡ループ素子230とも磁界結合している。従って、先端開放自己共振コイル322は、先端短絡ループ素子230に高効率に高周波エネルギーを無線送電できる。先端短絡ループ素子321は、先端開放自己共振コイル322と磁界結合する。先端短絡ループ素子321は、送電回路110から高周波エネルギーを受け、当該高周波エネルギーを先端開放自己共振コイル322に無線送電する。尚、先端短絡ループ素子321は、前述の先端短絡ループ素子230と同一または類似の性質を持つ。従って、先端短絡ループ素子321は、小型化が容易であると共に高効率な無線電力伝送を可能とする。また、先端短絡ループ素子321は、インピーダンス整合の役割も果たす。先端短絡ループ素子321と先端開放自己共振コイル322との間の距離が変化すると、両者の結合係数が変化する。即ち、先端開放自己共振コイル322のインピーダンスが変換される。従って、上記距離を適切に設計することによって、先端開放自己共振コイル322のインピーダンスを所望の値に変換することができる。例えば、送電回路110のインピーダンスと一致するように、先端開放自己共振コイル322のインピーダンスが変換される。このようにインピーダンスを整合させることによって、電力の反射が抑制され、高効率な無線電力伝送が可能となる。以上説明したように、第3の実施形態に係る無線電力伝送システムは、送電アンテナにおいてインピーダンス整合を行う。従って、この無線電力伝送システムによれば、送電装置における電力の反射が抑制され、高効率な無線電力伝送が可能となる。第4の実施形態図5に示されるように、第4の実施形態に係る無線電力伝送システムは、送電装置及び受電装置を含む。送電装置は、図4に示されるものと同一または類似であってもよいが、異なっていてもよい。例えば、送電装置は、図1または図3に示されるものと同一または類似であってもよい。受電装置は、先端短絡ループ素子230と、受電回路140と、磁性体450と、回路基板461と、筐体462とを含む。尚、先端短絡ループ素子230は、受電アンテナ130に置き換えられてもよい。先端短絡ループ素子230は、筐体462に内蔵される。先端短絡ループ素子230は、送電装置から高周波エネルギーを無線受電する。図5の例によれば、先端短絡ループ素子230は、先端開放自己共振コイル322と磁界結合し、当該先端開放自己共振コイル322から高周波エネルギーを高効率に無線受電する。先端短絡ループ素子230は、無線受電した高周波エネルギーを受電回路140に供給する。回路基板461は、筐体462に内蔵され、先端短絡ループ素子230と間隙を隔てて配置される。筐体462は、回路基板461だけでなく受電回路140、先端短絡ループ素子230及び磁性体450を内蔵する。尚、回路基板461及び筐体462の詳細は、受電装置或いは当該受電装置を組み込む電子機器の種別に依存する。典型的には、回路基板461及び筐体462は、モバイル機器に関するものである。回路基板461と、先端短絡ループ素子230との間には、磁性体450が挿入配置される。回路基板461は、例えば、その回路面が先端短絡ループ素子230のループ面と平行になるように配置される。先端短絡ループ素子230が高周波エネルギーを受けると、電流が当該先端短絡ループ素子230を流れると共に磁界が発生する。仮に磁性体450を設けなければ、これら磁界は回路基板461に到達し、渦電流を発生させる。一方、磁性体450を設けると、これら磁界は磁性体450の内部に集中するので、回路基板461に到達する磁界は減少する。即ち、磁性体450を設けることにより、渦電流に起因するエネルギー損失が抑制されるので、高効率な無線電力伝送が可能となる。磁性体450は、例えば、比透磁率が1以上の材料によって構成されるものとする。また、磁性体450を構成する材料は、1以上の比透磁率に加えて1以上の比誘電率を備えていてもよい。また、磁性体450の形状は任意である。例えば、磁性体450は、長方形のシート状に形成されてもよいし、先端短絡ループ素子230と相似する形状に形成されてもよい。以上説明したように、第4の実施形態に係る無線電力伝送システムは、受電アンテナ及び回路基板を筐体に内蔵し、両者の間隙に磁性体を配置している。従って、この無線電力伝送システムによれば、受電アンテナを筐体に内蔵しながらも高効率な無線電力伝送が可能である。第5の実施形態図6に示されるように、第5の実施形態に係る無線電力伝送システムは、送電装置及び受電装置を含む。送電装置は、図4に示されるものと同一または類似であってもよいが、異なっていてもよい。例えば、送電装置は、図1または図3に示されるものと同一または類似であってもよい。受電装置は、先端短絡ループ素子230と、受電回路140と、磁性体450と、回路基板461と、筐体462とを含む。更に、受電装置は、筐体462に対して着脱可能な自己共振コイル531を含む。尚、先端短絡ループ素子230は、受電アンテナ130に置き換えられてもよい。自己共振コイル531は、筐体462に取り付けられている場合に先端短絡ループ素子230と磁界結合する。そして、自己共振コイル531は、送電装置から高周波エネルギーを無線受電し、当該高周波エネルギーを先端短絡ループ素子230に高効率に無線送電する。即ち、自己共振コイル531は、受電アンテナの一部とみなすことができる。自己共振コイル531の共振周波数の値はf4であり、その周波数帯域幅の値はΔf4である。f4は、前述のf1,Δf1に関して下記の数式5の関係を満たす値である。即ち、f4は、周波数帯域幅=Δf1に含まれる値である。上記の数式5の関係が満たされるということは、共振周波数=f4が共振周波数=f1に近接するということを意味する。従って、送電アンテナと自己共振コイル531との磁界結合量は大きい。故に、送電アンテナから自己共振コイル531までの間の距離が大きくても高効率な無線電力伝送が可能である。換言すれば、電力の無線伝送距離を延長することが可能である。以上説明したように、第5の実施形態に係る無線電力伝送システムは、筐体に対して着脱可能な自己共振コイルを用意する。自己共振コイルは、送電アンテナと近接した共振周波数を持つ。自己共振コイルは、筐体に取り付けられた場合に受電アンテナの一部として機能する。従って、この無線電力伝送システムによれば、電力の無線伝送距離の延長が可能である。第6の実施形態図7に示されるように、第6の実施形態に係る無線電力伝送システムは、送電装置及び受電装置を含む。送電装置は、送電回路110と、先端短絡ループ素子621と、先端開放自己共振コイル322と、制御回路670と、可変キャパシタ671とを含む。但し、先端開放自己共振コイル322は除去されてもよいし、先端短絡ループ素子621は他のアンテナ素子に置き換えられてもよい。受電装置は、図3に示されるものと同一または類似であってもよいが、異なっていてもよい。例えば、受電装置は、図1,図4または図5に示されるものと同一または類似であってもよい。上記の数式4に示されるように、一般に、共振周波数はアンテナのインダクタンス=L及びキャパシタンス=Cによって決まる。ところが、これらインダクタンス及びキャパシタンスは、アンテナの構成だけでなくアンテナ周辺の条件にも依存する。例えば、アンテナの周辺に金属が存在すると、当該アンテナの共振周波数及び周波数帯域幅は変化する。送電装置の実際の使用環境次第で、様々な形状を持ち様々な材料で構成される物体例えば、部屋の壁、タンス、床、計器などが様々な位置に存在するだろう。これらの影響によって送電装置のアンテナの共振周波数=f1及び周波数帯域幅=Δf1が変化するおそれがある。これらの共振周波数=f1及び周波数帯域幅=Δf1は、前述のように電力の無線伝送効率に関わるパラメータであるから送電装置の使用環境に関わらず一定であることが望ましい。図7の例によれば、可変キャパシタ671が先端短絡ループ素子621に接続される。従って、先端短絡ループ素子621のキャパシタンス=Cは可変なので、共振周波数=f1及び周波数帯域幅=Δf1を調整できる。即ち、可変キャパシタ671のキャパシタンスが適切に制御されれば、送電装置の使用環境の変動による共振周波数=f1及び周波数帯域幅=Δf1の変動を緩和し、電力の無線伝送効率を安定的に高く維持できる。尚、可変キャパシタ671は、先端短絡ループ素子621の代わりに、または、先端短絡ループ素子621に加えて、先端開放自己共振コイル322に接続されてもよい。可変キャパシタ671は、可変インダクタで置き換えられてもよいし、可変キャパシタ及び可変インダクタの組み合わせに置き換えられてもよい。即ち、可変キャパシタ671は、可変キャパシタ及び可変インダクタの少なくとも一方を含む可変受動素子であればよい。制御回路670は、可変キャパシタ671のキャパシタンスを制御する。具体的には、制御回路670は、先端短絡ループ素子621からの反射電力を送電回路110経由で監視する。そして、制御回路670は、この反射電力が小さくなるように可変キャパシタのキャパシタンスを増減させる。以上説明したように、第6の実施形態に係る無線電力伝送システムは、可変キャパシタ及び可変インダクタの少なくとも一方を含む可変受動素子を送電アンテナと接続し、反射電力が小さくなるように可変受動素子を制御している。従って、この無線電力伝送システムによれば、送電アンテナの共振周波数及び周波数帯域幅の変動を緩和し、電力の無線伝送効率を安定的に高く維持できる。尚、図7の例によれば、送電装置は自己共振コイルを含むものの受電装置は自己共振コイルを含まない。従って、受電アンテナの共振周波数及び周波数帯域幅を調整する必要はない。この事実は、受電アンテナの小型化及び低コスト化に寄与する。特に、受電アンテナの小型化及び低コスト化は、当該受電アンテナを移動体例えば、モバイル機器に内蔵する場合に好ましい。また、送電アンテナの共振周波数及び周波数帯域幅を調整するために、金属板を利用することもできる。図8に示されるように、図3の無線電力伝送システムに制御回路781と、金属板移動部782と、金属板783とが追加されてもよい。金属板移動部782は、制御回路781からの制御に従って、金属板783の位置を移動する。金属板783は、金属板移動部782の作用によって、送電アンテナ即ち、先端短絡ループ素子321及び先端開放自己共振コイル322の周辺のいずれかの位置に固定される。送電アンテナの共振周波数及び周波数帯域幅は、金属板783の位置に応じて調整される。制御回路781は、金属板783の位置を制御する。具体的には、制御回路781は、先端短絡ループ素子321からの反射電力を送電回路110経由で監視する。そして、制御回路781は、この反射電力が小さくなるように金属板783の位置を金属板移動部782によって移動させる。図8の無線電力伝送システムによっても、図7の無線電力伝送システムと同一または類似の効果を得ることができる。第7の実施形態図9に示されるように、第7の実施形態に係る無線電力伝送システムは、送電装置及び受電装置を含む。送電装置は、送電回路810と、先端短絡ループ素子321と、先端開放自己共振コイル322と、干渉検出部891と、制御回路892とを含む。但し、先端開放自己共振コイル322は除去されてもよいし、先端短絡ループ素子321は他のアンテナ素子に置き換えられてもよい。受電装置は、図3に示されるものと同一または類似であってもよいが、異なっていてもよい。例えば、受電装置は、図1,図4または図5に示されるものと同一または類似であってもよい。送電回路810は、少なくとも2つの値の中から伝送周波数=f3を選択できる。送電回路810が選択する伝送周波数の値は、制御回路892によって制御される。尚、これら少なくとも2つの値は、いずれも送電アンテナの周波数帯域幅=Δf1の範囲内に含まれる。干渉検出部891は、送電アンテナの周波数帯域幅=Δf1内の周波数利用状況を検出する。ここで、周波数利用状況は、例えば、送電アンテナの周波数帯域幅=Δf1内の周波数が他のシステムによって使用されているか否か示す情報例えば、各周波数における受信電力強度である。制御回路892は、干渉検出部891によって検出された周波数利用状況を参照し、現行の伝送周波数=f3の利用が他のシステムに干渉を与えるか否かを判定する。例えば、現行の伝送周波数=f3が他のシステムによって使用されているならば、現行の伝送周波数=f3を用いて無線送電された高周波エネルギーの一部が他のシステムによって受信されるおそれがある。この高周波エネルギーの一部は、混信を引き起こし、他のシステムの性能を劣化させるおそれがある。故に、係る場合に、制御回路891は現行の伝送周波数=f3の利用が他のシステムに干渉を与えると判定できる。制御回路892は、現行の伝送周波数=f3の利用が他のシステムに干渉を与えると判定するならば、伝送周波数=f3を異なる値に変更するように送電回路810を制御する。或いは、制御回路892は、与干渉が小さくなるように、伝送周波数の値を制御してもよい。以上説明したように、第7の実施形態に係る無線電力伝送システムは、与干渉を回避または縮小するように、伝送周波数の値を制御する。但し、伝送周波数は、送電アンテナの周波数帯域幅内に限って可変である。従って、この無線電力伝送システムによれば、電力の無線伝送効率を高く維持しながら与干渉を回避または縮小できる。以下、各実施形態の説明が補足される。先端開放自己共振コイル220,322は、平面コイルに変形されてもよい。例えば図10に示される先端開放円形スパイラルコイルに変形されてもよいし、図11に示される先端開放方形スパイラルコイルに変形されてもよい。平面コイルを利用すれば、アンテナの薄型化が可能となる。また、平面コイルを筐体に内蔵する場合には、当該平面コイルの形状を筐体の形状に沿って変形させてもよい。更に、平面コイルは円形、方形に限られず、楕円形、多角形などの任意の形状に形成されてよい。先端短絡ループ素子230,321,621は、円形に限られず、方形、楕円形、多角形、多重巻きループなどの任意の形状に形成されてもよい。各実施形態において、主に受電アンテナの小型化するための技法が説明された。更に、受電アンテナに関する説明と送電アンテナに関する説明とを読み替えることによって、送電アンテナの小型化が可能となる。各実施形態は、無線電力伝送システムへの適用を前提に説明されてきたが、無線通信システムへ適用されてもよい。例えば、高周波エネルギーを高周波変調信号に置き換え、他の公知のハードウェアを利用すれば、各実施形態を無線通信システムに適用可能である。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"