"棒状部材の差し込みによって支持台に固定されるフレキシブル太陽電池モジュールであって、光電変換部と、前記光電変換部を保護する、樹脂材料からなるラミネート部と、前記棒状部材が貫通する、樹脂材料からなる被貫通部とを備え、前記被貫通部の樹脂材料のデュロメータ硬さは、前記ラミネート部の樹脂材料のデュロメータ硬さよりも低いことを特徴とするフレキシブル太陽電池モジュール。前記被貫通部の少なくとも一部は、前記ラミネート部に形成された貫通孔に位置していることを特徴とする請求項1に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記被貫通部は、前記ラミネート部の前記貫通孔の外周部が入り込む窪み部を有していることを特徴とする請求項2に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記ラミネート部は、開口部を有するリング状部材を、前記開口部が前記貫通孔内に位置するように保持しており、前記被貫通部は、前記リング状部材の前記開口部の外周部が入り込む窪み部を有していることを特徴とする請求項2に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記被貫通部は、前記ラミネート部の内部に形成されていることを特徴とする請求項1に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記被貫通部は、前記ラミネート部に積層されていることを特徴とする請求項1に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記被貫通部は、前記ラミネート部における、前記光源変換部の受光側の面に形成されていることを特徴とする請求項6に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記光電変換部にて得られた電力を取り出すための電極をさらに備え、前記被貫通部は、前記電極を覆うように前記ラミネート部に積層されていることを特徴とする請求項6または7に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記被貫通部は、該モジュールの端部および略中央部に形成されていることを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記被貫通部は、ゴム材料からなることを特徴とする請求項1から9のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記ゴム材料は、スチレンゴム、ブチルゴム、ブタジエンゴム、エチレンプロピレンゴム、ニトリルゴム、クロロプレンゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、アクリルゴムのいずれかであることを特徴とする請求項10に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。請求項1から11のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールと、棒状部材が前記モジュールを介して突き刺さる支持台を有する固定部材とを備えていることを特徴とするフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記固定部材は、前記ラミネート部における前記被貫通部の形成領域とは異なる領域で、前記モジュールを挟み込んで固定する固定部を備えていることを特徴とする請求項12に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記固定部は、前記ラミネート部に形成された電力取り出し用の電極を挟み込むことによって、前記モジュールを固定することを特徴とする請求項13に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。ところが、特許文献1の固定方法では、同じモジュールの繰り返し使用が困難になるという問題が生ずる。つまり、モジュールの着脱を繰り返す場合には、モジュールに対して棒状部材導電性の留め具の抜き差しが繰り返し行われ、モジュールの固定ごとに、棒状部材によってモジュールに穴があけられる。このため、モジュールの着脱を繰り返すごとにモジュールの穴が大きくなり、モジュールが損傷、劣化する。その結果、モジュールの着脱を繰り返すごとに、固定時におけるモジュールの位置ずれが起こりやすくなり、同じモジュールの繰り返し使用が困難になる。また、特許文献2の接続方法を、モジュールと固定部材との固定に適用した場合でも、上記と同様の問題が生ずる。つまり、モジュールの着脱を繰り返す場合には、棒状部材ステープルの針の抜き差しの繰り返しによって、モジュールの穴が徐々に大きくなり、モジュールが損傷、劣化する。その結果、モジュールの着脱を繰り返すごとに、固定時におけるモジュールの位置ずれが起こりやすくなり、同じモジュールの繰り返し使用が困難になる。本発明は、上記の問題点を解決するためになされたもので、その目的は、棒状部材が繰り返し抜き差しされても、固定部材例えば支持台に対する位置ずれをモジュールの固定ごとに抑えることができ、これによって繰り返し使用が可能となるフレキシブル太陽電池モジュールと、それを備えた固定機構とを提供することにある。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールは、棒状部材の差し込みによって支持台に固定されるフレキシブル太陽電池モジュールであって、光電変換部と、前記光電変換部を保護する、樹脂材料からなるラミネート部と、前記棒状部材が貫通する、樹脂材料からなる被貫通部とを備え、前記被貫通部の樹脂材料のデュロメータ硬さは、前記ラミネート部の樹脂材料のデュロメータ硬さよりも低いことを特徴としている。上記の構成によれば、棒状部材がモジュールの被貫通部を貫通することで支持台に突き刺さり、これによってモジュールが支持台に固定される。このとき、被貫通部の位置によっては、棒状部材は、被貫通部のみを貫通する場合もあるし、被貫通部とラミネート部の両者を貫通する場合もある。ここで、被貫通部の樹脂材料のデュロメータ硬さは、光電変換部を保護するラミネート部の樹脂材料のデュロメータ硬さよりも低いので、棒状部材が被貫通部のみを貫通する場合は勿論のこと、たとえ棒状部材が被貫通部とラミネート部の両者を貫通し、その棒状部材を引き抜いた後に、ラミネート部に形成された穴が残っている場合であっても、棒状部材の貫通によって被貫通部に形成された穴の、貫通方向の少なくとも一部を閉じるようにすることができる。これにより、次に同じモジュールを再度固定すべく、棒状部材を被貫通部に突き刺した場合でも、棒状部材を被貫通部の樹脂材料で密着させて、これらの相対的な位置ずれを抑えることができる。したがって、同じモジュールを繰り返し使用しても、固定ごとに位置ずれするのを抑えながら、モジュールを支持台に固定することができ、同じモジュールの繰り返し使用が可能となる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記被貫通部の少なくとも一部は、前記ラミネート部に形成された貫通孔に位置していてもよい。この場合、ラミネート部の貫通孔には、被貫通部のみが存在し、ラミネート部の樹脂材料は存在しないので、棒状部材が貫通孔内の被貫通部を貫通する際に、同時にラミネート部の樹脂材料を貫通することはない。したがって、被貫通部のみを棒状部材で突き刺してモジュールを固定することができ、モジュールの繰り返し使用によるラミネート部の破損、劣化を防止することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記被貫通部は、前記ラミネート部の前記貫通孔の外周部が入り込む窪み部を有していてもよい。被貫通部の窪み部に、貫通孔の外周部を相対的に差し込むことにより、被貫通部の一部を貫通孔に位置させた状態で、被貫通部をラミネート部貫通孔に固定することができる。また、上記の差し込みを解除することにより、被貫通部の固定を解除して、被貫通部を別の新しいものと交換することが可能となる。つまり、被貫通部の貫通孔に対する取り付け、取り外しが可能となる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記ラミネート部は、開口部を有するリング状部材を、前記開口部が前記貫通孔内に位置するように保持しており、前記被貫通部は、前記リング状部材の前記開口部の外周部が入り込む窪み部を有していてもよい。被貫通部の窪み部に、リング状部材の開口部の外周部を相対的に差し込むことにより、被貫通部の全部を貫通孔およびその貫通方向延長上に位置させた状態で、被貫通部をラミネート部リング状部材に固定することができる。また、上記の差し込みを解除することにより、被貫通部の固定を解除して、被貫通部を別の新しいものと交換することが可能となる。つまり、被貫通部の貫通孔に対する取り付け、取り外しが可能となる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記被貫通部は、前記ラミネート部の内部に形成されていてもよい。この場合、被貫通部はラミネート部から突出しないので、フレキシブルなモジュールの保存、運搬時における巻き取りが容易となる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記被貫通部は、前記ラミネート部に積層されていてもよい。上記したデュロメータ硬さの設定により、棒状部材を引き抜いた後は、たとえラミネート部の穴が残っていても、被貫通部の穴の少なくとも一部が閉じるようにできるので、被貫通部とラミネート部とが積層されたモジュールを繰り返し使用しても、固定ごとに位置ずれするのを抑えながら、モジュールを支持台に固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記被貫通部は、前記ラミネート部における、前記光源変換部の受光側の面に形成されていてもよい。棒状部材の先端は、棒状部材の突き刺しを容易にするために、通常は後端よりも細くなっている。したがって、ラミネート部に対して、棒状部材の引き抜き後に穴がより大きくなる受光側の面に被貫通部を形成しておくほうが、それとは反対側の面に形成する場合に比べて、被貫通部の穴が閉じる効果、つまり、固定ごとのモジュールの位置ずれをなくして、モジュールの繰り返し使用を可能にする効果がより高くなる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記光電変換部にて得られた電力を取り出すための電極をさらに備え、前記被貫通部は、前記電極を覆うように前記ラミネート部に積層されていてもよい。この構成では、例えば、棒状部材に、電極を介して電力を取り出す電力取出接続部を一体的にまたは別部材として形成したものを用いたり、棒状部材そのものに電力取出接続部としての機能を持たせたものを用いることが可能となり、用いる棒状部材のバリエーションが増大する。前者の場合、棒状部材が被貫通部およびラミネート部を貫通して支持台に突き刺さると同時に、電力取出接続部が被貫通部の別の位置を貫通して電極と接触することで、電力を取り出すことができる。また、後者の場合、棒状部材が電極、被貫通部およびラミネート部を順に貫通して支持台に突き刺さると同時に、棒状部材から電力を取り出すことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記被貫通部は、該モジュールの端部および略中央部に形成されていてもよい。モジュールの端部および略中央部のそれぞれの被貫通部に棒状部材を突き刺すことにより、モジュールを複数の箇所で支持台に固定することができ、モジュールの固定がより強固となる。また、モジュールの略中央部にも被貫通部が形成されているので、この被貫通部に棒状部材を突き刺すことにより、支持台が屋根以外の場所例えば建物の壁に設置されていても、撓みや浮きを抑えながらモジュールを支持台に固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記被貫通部は、ゴム材料からなっていてもよい。この場合、被貫通部の樹脂材料のデュロメータ硬さが、ラミネート部の樹脂材料のデュロメータ硬さよりも低い構成を容易に実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記ゴム材料は、スチレンゴム、ブチルゴム、ブタジエンゴム、エチレンプロピレンゴム、ニトリルゴム、クロロプレンゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、アクリルゴムのいずれかであってもよい。この場合、被貫通部の樹脂材料のデュロメータ硬さが、ラミネート部の樹脂材料のデュロメータ硬さよりも低い構成を確実に実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構は、上述した本発明のフレキシブル太陽電池モジュールと、棒状部材が前記モジュールを介して突き刺さる支持台を有する固定部材とを備えている構成である。この構成では、同じモジュールを繰り返し使用しても、固定ごとの位置ずれを抑えながら、モジュールを固定部材支持台に固定できる固定機構を実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記ラミネート部における前記被貫通部の形成領域とは異なる領域で、前記モジュールを挟み込んで固定する固定部を備えていてもよい。この構成では、固定部材に対するモジュールの固定を、棒状部材が被貫通部を貫通して支持台に突き刺さることによる固定と、固定部がモジュールの被貫通部の形成領域とは異なる領域を挟み込むことによる固定との2段階で行うことができる。これにより、一方の固定を仮固定し、他方の固定を本固定として、モジュールを固定部材に固定することができる。このように、本固定の前に仮固定を行うことで、フレキシブルなモジュールの撓みに起因する位置ずれを確実に抑えながら、モジュールを固定部材に固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記固定部は、前記ラミネート部に形成された電力取り出し用の電極を挟み込むことによって、前記モジュールを固定してもよい。この構成では、固定部が電極を挟み込んでモジュールを固定すると同時に、そのモジュールで発生した電力を固定部を介して外部に取り出すことが可能となる。本発明によれば、被貫通部のデュロメータ硬さの設定により、棒状部材を引き抜いた後に、棒状部材の貫通によって被貫通部に形成された穴の、貫通方向の少なくとも一部を閉じるようにすることができる。これにより、次に同じモジュールを再度固定すべく、棒状部材を被貫通部に突き刺した場合でも、棒状部材を被貫通部の樹脂材料で密着させて、これらの相対的な位置ずれを抑えることができる。したがって、同じモジュールを繰り返し使用しても、固定ごとに位置ずれするのを抑えながら、モジュールを支持台に固定することができ、同じモジュールの繰り返し使用が可能となる。本発明の実施の一形態について、図面に基づいて説明すれば、以下の通りである。固定機構の概略の構成図1abは、本実施形態の固定機構Mの概略の構成を示す断面図であって、図1aは、フレキシブル太陽電池モジュールとしてのモジュール1を、固定部材2の支持台21に固定する前の状態を示しており、図1bは、モジュール1を支持台21に固定した後の状態を示している。なお、モジュール1の詳細な構成については後述することとし、図1abではモジュール1の被貫通部42図2a等参照の図示を省略している。固定機構Mは、棒状部材3を、モジュール1を介して支持台21に突き刺すことにより、モジュール1を固定部材2に固定するものである。固定部材2は、上記の支持台21と、基台22とを有する架台で構成されている。支持台21は、例えば樹脂ゴム材料で構成されており、棒状部材3がモジュール1を介して支持台21に突き刺さったときに、棒状部材3が支持台21から容易に抜け出ないような硬さで構成されている。基台22は、支持台21を支持しながら、設置面Pに設置されて固定されるものであり、金属、セラミック、樹脂などで構成される。設置面Pとしては、例えば建物の屋根や壁などの平面のほか、曲面も想定することができる。棒状部材3は、モジュール1を支持台2に固定するために用いられる留め具であり、モジュール1を貫通しやすいように、先端がとがった形状をしている。また、棒状部材3の後端は、棒状部材3のモジュール1を貫通する部分よりも大径に構成されており、棒状部材3をモジュール1に突き刺した後、棒状部材3の後端でモジュール1を押圧して支持台21に押さえ付けることが可能となっている。このような固定部材2にモジュール1を固定する場合、まず、図1aに示すように、基台22を設置面P上に設置し、基台22に支持された支持台21上にモジュール1を載置する。そして、図1bに示すように、モジュール1の端部の上方から棒状部材3を差し込んでモジュール1を貫通させ、棒状部材3を支持台21に突き刺す。これにより、モジュール1は支持台2に押圧されて固定される。モジュールの概要次に、本実施形態で用いるモジュール1の概要について説明する。図2a~図2eは、モジュール1と支持台21との固定部分を拡大して示す断面図である。モジュール1は、上記のように、棒状部材3の差し込みによって支持台21に固定されるものであり、ラミネート部41と、被貫通部42とを有している。ラミネート部41は、光電変換部としての後述する発電層13図8参照を保護するものであり、例えばEVA樹脂EthyleneVinylAcetateやETFE樹脂Ethylenetetrafluoroethyleneなどの樹脂材料で構成されている。このラミネート部41は、後述する保護層15図8参照およびラミネート層16図8参照の少なくとも一方で構成される。被貫通部42は、棒状部材3が貫通する対象となる部分であり、樹脂材料で構成されている。被貫通部42の樹脂材料としては、例えばスチレンゴム、ブチルゴム、ブタジエンゴム、エチレンプロピレンゴム、ニトリルゴム、クロロプレンゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、アクリルゴムなどのゴム材料を用いることができる。これらのゴム材料は、工業用途に広く使用されており、加工性やコストの点で有利である。加工性としては、ここでは硬度調整が重要なポイントとなる。硬度調整は、カーボン等の硬化度調整材の含有量や、発泡率の調整によって行うことができる。本実施形態では、被貫通部42の樹脂材料のデュロメータ硬さが、ラミネート部41の樹脂材料のデュロメータ硬さよりも低くなるように、被貫通部42の樹脂材料の選定や硬度調整が行われている。ここで、上記のデュロメータ硬さについて説明を補足しておく。なお、デュロメータ硬さについては、日本工業規格JISK6253等で規定されている。図3は、ゴム硬度計としてのデュロメータ50の概略の構成を示す断面図である。デュロメータ硬さの測定は、デュロメータ50の押針51と加圧面52計器の下面とを試験片Sの表面に押し付けて行われる。押針51は、スプリング53の力で試験片Sにくい込んで変形を与える一方、加圧面52に対して上方に動き、スプリング53の力と試験片Sの弾性による力とがバランスしたところで停止する。このときの押針51の移動量が、その試験片Sの硬さとなる。ダイヤル54上で指針55が指す数値は、このときの硬さに対応している。デュロメータ硬さは、0~100の数値で表され、押針51の加圧面52からの突出高さ加圧面52から下方に突出する長さが最大のとき、試験片Sのデュロメータ硬さは0柔らかいとなり、押針51の先端が加圧面52と同一平面となるとき、試験片Sのデュロメータ硬さは100硬いとなる。本実施形態では、ラミネート部41に使用する樹脂例えば上記のEVA樹脂、ETFE樹脂のデュロメータ硬さは、ショアタイプAのゴム硬度計を用いて測定すると、A90以上である硬い。したがって、被貫通部42は、上記した硬度調整によって、樹脂材料上記したゴム材料のデュロメータ硬さがA90よりも低くなるように設定されればよく、A70以下に設定されることが望ましい。また、被貫通部42のデュロメータ硬さの下限は、棒状部材3が被貫通部42から簡単に抜けないようにするために、A10以上であることが望ましく、A20以上であることがより望ましい。なお、例えばA70のAとは、ショアタイプAのAを示し、70は、硬さを表す0~100の数値で上記の指針55が指す数値を示す。次に、被貫通部42のデュロメータ硬さが上記のように設定されている場合において、棒状部材3の抜き差しを繰り返したときの被貫通部42およびラミネート部41の挙動について説明する。なお、ここでは、ラミネート部41の所定位置に被貫通部42が積層されているものとする。まず、図2aに示す状態から、棒状部材3をモジュール1の被貫通部42およびラミネート部41に突き刺し、さらに、図2bに示すように、被貫通部42およびラミネート部41を貫通させて支持台21に突き刺す。この状態から、図2cに示すように、モジュール1の支持台21に対する固定を解除すべく、棒状部材3をモジュール1から引き抜くと、引き抜いた直後は、被貫通部42およびラミネート部41に、棒状部材3の貫通によって形成された、棒状部材3の形状に対応した穴42a41aがそれぞれ残る。棒状部材3を引き抜いてから数秒から数分が経過すると、図2dに示すように、被貫通部42はラミネート部41よりもデュロメータ硬さが低く、柔らかいため、被貫通部42の穴42aの一部被貫通部42の厚さ方向において棒状部材3が差し込む側が閉じる。なお、被貫通部42の構成材料や硬さの設定によっては、穴42aの全てを閉じるようにすることも可能である。一方、ラミネート部41は、デュロメータ硬さが相対的に高く、硬いため、穴41aが閉じない。その結果、穴41aが空洞となり、これが永久ひずみ領域Rとしてラミネート部41に残ってしまう。再度、モジュール1を支持台21に固定すべく、棒状部材3を被貫通部42およびラミネート部41に突き刺すと、仮に、ラミネート部41の永久ひずみ領域Rに棒状部材3を突き刺したとしても、被貫通部42の穴42aの少なくとも一部は閉じており、棒状部材3は被貫通部42と密着しながら被貫通部42を貫通し、支持台21に突き刺さる。このため、図2eに示すように、モジュール1は固定位置がずれることなく、支持台21に固定される。これに対して、図4a~図4eは、ラミネート部41上に被貫通部42が形成されていない場合の、モジュール1と支持台21との固定部分を拡大して示す断面図である。図4a~図4dは、図2a~図2dに対応しており、棒状部材3をラミネート部41に突き刺して引き抜いた後は、棒状部材3の貫通によってラミネート部41に形成された穴41aが、永久ひずみ領域Rとして残っている。再度、モジュール1を支持台21に固定すべく、棒状部材3をモジュール1に突き刺すときに、ラミネート部41の永久ひずみ領域Rを少しでも外れると、棒状部材3の貫通によってラミネート部41に形成された穴41aが、それ以前に形成された穴41aとつながって広がる。この場合は、棒状部材3はラミネート部41と密着せず、図4eに示すように、穴41aの内径が広がる分だけ、モジュール1は水平方向に位置ずれしやすくなる。なお、2~3回の棒状部材3の抜き差しによって、複数の穴41aがつながらなくても、ラミネート部41は樹脂であり、棒状部材3の抜き差しを繰り返すほど、ラミネート部41が損傷、劣化して穴41が広がりやすくなるので、モジュール1が水平方向に位置ずれしやすくなる。以上のように、本実施形態では、モジュール1の被貫通部42の樹脂材料のデュロメータ硬さは、ラミネート部41の樹脂材料のデュロメータ硬さよりも低いので、棒状部材3がラミネート部41を貫通し、その棒状部材3を引き抜いた後に、ラミネート部41の穴41aが閉じない場合でも、被貫通部42の穴42aの一部を閉じるようにすることができる。これにより、次に同じモジュール1を再度固定すべく、棒状部材3を被貫通部42に突き刺した場合でも、棒状部材3を被貫通部42の樹脂材料で密着させて、これらの相対的な位置ずれを抑えることができる。したがって、同じモジュール1を繰り返し使用しても、固定ごとに位置ずれするのを抑えながら、モジュール1を支持台21に固定することができ、同じモジュール1の繰り返し使用が可能となる。ちなみに、被貫通部42の樹脂材料のデュロメータ硬さがラミネート部41の樹脂材料のデュロメータ硬さよりも高いと、棒状部材の引き抜き後は、被貫通部42の穴42aも閉じないため、再度棒状部材3を突き刺すときに、図2eと同様の状態となり、モジュール1の位置ずれが発生しやすくなる。また、被貫通部42は、ゴム材料からなっているので、ゴム材料の選定および硬度調整により、被貫通部42の樹脂材料のデュロメータ硬さが、ラミネート部41の樹脂材料のデュロメータ硬さよりも低い構成を容易に実現することができる。特に、上記のゴム材料が、スチレンゴム、ブチルゴム、ブタジエンゴム、エチレンプロピレンゴム、ニトリルゴム、クロロプレンゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、アクリルゴムのいずれかであれば、被貫通部42およびラミネート部41における上記したデュロメータ硬さの関係を確実に実現することができる。ところで、図5abは、上記した棒状部材3の側面図および先端側から見たときの下面図である。本実施形態では、先端が鋭くとがった形状の棒状部材3を用いているが、棒状部材3の形状はこれに限定されるわけではない。例えば、図6abは、棒状部材3の他の構成を示す側面図および下面図である。このように、棒状部材3は、先端と後端との間にくびれがある形状であってもよい。また、図7a~図7cは、棒状部材3のさらに他の構成を示す側面図、下面図および図7aのA部を拡大した斜視図である。このように、棒状部材3は、先端または全体が矢じり状であってもよい。モジュールの基本的な構成次に、モジュール1の上記した被貫通部42以外の基本的な構成について説明する。図8は、モジュール1の平面図と、その平面図におけるA-A’線矢視断面図とを併せて示したものである。なお、上記の平面図では、便宜上、保護層15およびラミネート層16の図示を省略している。また、上記の断面図では、上述した被貫通部42の図示を省略している。モジュール1は、基板11上に、透明電極12と、発電層13と、対向電極14とを順に形成してこれらを保護層15で覆い、さらに全体をラミネート層16で封止することによって構成されており、その厚さは例えば1~2mmとなっている。太陽電池の製造方法の詳細については、例えば特開2010-109207号公報アモルファスシリコン方式、特開2009-146625号公報色素増感方式、特開2010-177497号公報有機薄膜方式にて公知であるため、その説明を省略する。本実施形態では、透明電極12および対向電極14は、例えばITOIndiumTinOxideの薄膜で形成されており、発電層13は、例えばアモルファスシリコンを用いて形成されている。また、基板11、保護層15およびラミネート層16は、例えばポリイミド樹脂、EVA樹脂、ETFE樹脂でそれぞれ形成されている。なお、各構成部材は、上記の材料に限定されるわけではない。また、保護層15およびラミネート層16については、これらのうちの少なくとも一方が設けられればよい。保護層15およびラミネート層16の少なくとも一方は、上述したようにラミネート部41図2a等参照を構成している。樹脂からなる基板11上に各層を薄膜で形成し、全体を樹脂で覆うことにより、モジュール1は、全体としてフレキシブルに構成されている。1組の透明電極12、発電層13および対向電極14によって、太陽電池セルが構成されている。そして、隣り合う太陽電池セルが直列に接続される、つまり、隣り合う一方の太陽電池セルの透明電極12と他方の太陽電池セルの対向電極14とが電気的に接続されることにより、サブユニットが形成されている。さらに、複数のサブユニットは相互に直列または並列に接続されている。また、モジュール1には、光電変換部発電層13にて得られた電力を取り出すための電極19a19bが2か所に形成されている。電極19a19bは、正側または負側の電極にそれぞれ対応しており、例えば導電テープによって形成されている。モジュール内で直列接続された各太陽電池セルのうち、接続方向直列接続された列方向の一端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17、配線層18および一方の電極19aがこの順で形成されている。また、上記接続方向の他端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17が形成されており、他方の電極19bは、上記電極層17から引き出される配線層18上に形成されている。これらの電極層17および配線層18も、基板11上で上記の保護層15およびラミネート層16によって覆われている。上記のように、複数の太陽電池セルをつなぎ合わせてモジュール化することにより、各太陽電池セルにて得られる出力電力を足し合わせて、モジュール全体として大きな出力を得ることができる。なお、太陽電池としては、単結晶シリコン、多結晶シリコン、アモルファスシリコン、CISCuInS2、CIGSCuIn,GaSe2、CdTeなどを用いるものや、色素増感太陽電池、有機薄膜太陽電池などがあるが、アモルファスシリコンや化合物系例えばCISなどの薄膜系の太陽電池では、太陽電池セル製造時に、直列接続されたサブユニットまでをパターニング等によって同時に製造することができる。モジュール封止の手法としては、例えば接着樹脂を介して保護用の防湿フィルムを基板11の両面からラミネートする方法などがある。なお、基板11は、上記したようなポリイミド等のプラスチックプラスチックフィルムで構成されてもよいし、薄膜金属金属フィルムで構成されてもよい。これらのフレキシブルな基板を用いた場合、例えば長尺状のフィルムにロールツーロール方式で太陽電池サブユニットを形成し、それを任意の場所でカットして相互に直列または並列接続して封止することによって、モジュール化することができる。被貫通部の形成位置について次に、上述した被貫通部42の形成位置の具体例について、実施例1~4として説明する。なお、被貫通部42の樹脂材料のデュロメータ硬さは、上述したように、ラミネート部41の樹脂材料のデュロメータ硬さよりも低く設定されているものとする。<実施例1>図9は、実施例1のモジュール1の構成を示す平面図である。また、図10a~図10cは、上記モジュール1を固定部材2支持台21に固定する手順を示す断面図である。本実施例では、モジュール1のラミネート部41の貫通孔41bに、被貫通部42の一部が位置している。つまり、貫通孔41bには、被貫通部42の全部が位置しているのではなく、貫通孔41bからは被貫通部42の一部がその貫通方向およびそれに垂直な方向にはみ出ている。上記の貫通孔41bは、例えばパンチによって形成されており、貫通孔41bの周囲は、ハトメリングなどの補強部材41cによって補強されている。本実施例では、この補強部材41cを覆うように、被貫通部42が貫通孔41bに設けられている。一方、固定部材2の支持台21には、上記の被貫通部42が入り込む凹部21aが形成されている。上記の構成のモジュール1を支持台21に固定する際には、まず、図10aに示すように、支持台21の凹部21aとモジュール1の被貫通部42との位置合わせを行い、図10bに示すように、凹部21aに被貫通部42が入り込むように、モジュール1を支持台21上に載置する。凹部21aに被貫通部42が入り込むことにより、モジュール1の固定の際の位置決めがなされる。そして、図10cに示すように、棒状部材3を被貫通部42に突き刺して被貫通部42を貫通させ、さらに支持台21に突き刺す。これにより、モジュール1が支持台21に固定される。上述した被貫通部42のデュロメータ硬さの設定により、被貫通部42はラミネート部41よりも柔らかいので、本実施例のように、棒状部材3が被貫通部42のみを貫通する場合であっても、棒状部材3を引き抜いた後、被貫通部42に形成された穴42aの、貫通方向の少なくとも一部を閉じるようにすることができる。これにより、同じモジュール1を繰り返し使用しても、固定ごとに位置ずれするのを抑えながら、モジュール1を支持台21に固定することができ、同じモジュール1の繰り返し使用が可能となる。また、本実施例の場合、ラミネート部41の貫通孔41bには、被貫通部42のみが存在し、ラミネート部41の樹脂材料は存在しない。このため、棒状部材3が被貫通部42を貫通する際に、同時にラミネート部41の樹脂材料を貫通することはない。したがって、被貫通部42のみを棒状部材3で突き刺してモジュール1を固定することができ、モジュール1の繰り返し使用によるラミネート部41の破損、劣化を防止することができる。ここで、図11は、被貫通部42を取り付けていない状態でのモジュール1の平面図である。また、図12abは、貫通孔41bに被貫通部42を取り付ける前後の状態をそれぞれ示す断面図である。このように、被貫通部42は、貫通孔41bに対して着脱可能な形状で形成されている。具体的には、被貫通部42は、2つの平板部材6162を連結部63で連結して構成されている。各平板部材6162および連結部材63は、厚さの薄い円柱形で形成されており、これらは同軸に連結されている。また、各平板部材6162の径は、同じであり、かつ、連結部63の径よりも大きく形成されている。これにより、各平板部材6162が間隙を介して対向する部分は、凹状の窪み部64となっている。窪み部64は、概ねラミネート部41および補強部材41cの表面外面に沿った形状をしており、窪み部64の開口高さ平板部材6162の間隙幅は、ラミネート部41の厚さにほぼ対応している。これにより、窪み部64には、ラミネート部41の貫通孔41bの外周部41Pが入り込むことが可能となる。なお、貫通孔41bの外周部41Pとは、ラミネート部41における、補強部材41cを含む貫通孔41bの周囲の部分を指す。この構成では、図12aの状態から、被貫通部42を斜めに傾けて、被貫通部42の窪み部64に、ラミネート部41の外周部41Pを相対的に差し込み、このような差し込みを貫通孔41bの全周にわたって行うことにより、図12bに示すように、被貫通部42の一部を貫通孔41bに位置させた状態で、被貫通部42をラミネート部41貫通孔41bに固定することができる。また、上記の差し込みを解除することにより、被貫通部42の固定を解除して、被貫通部42を別の新しいものと交換することができる。なお、被貫通部42は、樹脂材料で形成されているので、窪み部64に外周部41Pを差し込んだり、その差し込みを解除することは容易にできる。また、図13abは、モジュール1の他の構成を示すものであって、貫通孔41bに被貫通部42を取り付ける前後の状態をそれぞれ示す断面図である。このように、ラミネート部41は、開口部65aを有するリング状部材65を、開口部65aが貫通孔41b内に位置するように保持していてもよい。そして、上記した被貫通部42の窪み部64に、リング状部材65の開口部65aの外周部65Pが入り込む構成としてもよい。なお、開口部65aの外周部65Pとは、ここでは、リング状部材65のうち、開口部65aよりも外側の部分であって、貫通孔41bの内部に位置する部分を指す。なお、ラミネート部41は、基板11等のラミネート時に併せてリング状部材65をラミネートすることで、リング状部材65を保持することが可能である。このような構成であっても、被貫通部42の貫通孔41bに対する取り付け、取り外しが可能となる。つまり、被貫通部42の窪み部64に、リング状部材65の外周部65Pを相対的に差し込むことにより、被貫通部42の全部を貫通孔41bおよびその延長上に位置させた状態で、被貫通部42をラミネート部41リング状部材65に固定することができる。また、上記の差し込みを解除することにより、被貫通部42の固定を解除して、被貫通部42を別の新しいものと交換することができる。なお、被貫通部42は、樹脂材料で形成されているので、窪み部64にリング状部材65の外周部65Pを差し込んだり、その差し込みを解除することは容易にできる。なお、図13abの構成では、被貫通部42の厚さ各平板部材6162、連結部53の厚さの合計が、ラミネート部41の厚さよりも小さくなるように、被貫通部42を形成してもよい。この場合は、被貫通部42を貫通孔41bに取り付けたときに、被貫通部42の全部が貫通孔41b内に位置することになる。なお、以上では、被貫通部42の各平板部材6162および連結部材53の形状を円柱形としたが、この形状に限定されるわけではなく、例えば薄い直方体の形状で各部を形成してもよい。<実施例2>図14a~図14dは、実施例2のモジュール1の構成を示す断面図である。図14aに示すように、被貫通部42は、ラミネート部41の内部に形成されていてもよい。つまり、被貫通部42を包含するように、ラミネート部41を形成してもよい。なお、この構成は、基板11等のラミネート時に被貫通部42を併せてラミネートすることによって実現可能である。この場合、被貫通部42はラミネート部41からその厚さ方向には突出しないので、フレキシブルなモジュール1の保存や運搬時の巻き取りが容易になる。しかも、モジュール1を巻き取っても、被貫通部42が外部例えばラミネート部41と接触することがないので、被貫通部42の外部接触による損傷や劣化を防止することもできる。また、被貫通部42は、図14bに示すように、ラミネート部41の上面および下面の両方に積層されていてもよいし、図14cに示すように、ラミネート部41の上面のみに積層されていてもよいし、図14dに示すように、ラミネート部41の下面のみに積層されていてもよい。なお、ここでは、ラミネート部41における光源変換部発電層13の受光側の面を上面とし、その反対側の面を下面とする。ちなみに、図14cは、図2a等で示した形態と同じである。なお、ラミネート部41と被貫通部42とは、例えば接着剤によって固定されればよい。棒状部材3を引き抜いた後は、たとえラミネート部41の穴41aが閉じなくても、上記したデュロメータ硬さの設定により、被貫通部42の穴42aの少なくとも一部が閉じるので、被貫通部42とラミネート部41とが積層されたモジュール1を繰り返し使用しても、固定ごとに位置ずれするのを抑えながら、モジュール1を支持台21に固定することができる。特に、図14bcに示すように、被貫通部42が、ラミネート部41の上面に形成されている場合は、図14dのように、被貫通部42がラミネート部41の下面に形成されている場合に比べて、モジュール1の繰り返し使用を可能にする効果がより高くなる。つまり、図14bcの構成では、棒状部材3は、少なくとも、被貫通部42およびラミネート部41の順に貫通して支持台21図2a等参照に突き刺さる。通常、棒状部材3の先端は後端よりも細くなっているため、棒状部材3を引き抜いた後は、棒状部材3のより後端側に位置する被貫通部42の穴42aのほうが、ラミネート部41の穴41aよりも大きくなる。しかし、被貫通部42の穴42aが大きくても、上述したデュロメータ硬さの設定により、その穴42aの少なくとも一部が閉じるようにできる。したがって、モジュール1の上面および下面のうち、ラミネート部41よりも大きな穴が形成される側、すなわちモジュール1の上面に被貫通部42を設けたほうが、穴42aが閉じることによる効果、つまり、固定ごとのモジュール1の位置ずれをなくして、モジュール1の繰り返し使用を可能にする効果がより高くなる。ところで、図14b~図14dの構成において、被貫通部42の厚さをt1mmとし、ラミネート部41の厚さをt2mmとすると、t1≧t2であることが望ましい。これは以下の理由による。図15abは、t1<t2の場合において、被貫通部42およびラミネート部41から棒状部材3を引き抜いた直後、および棒状部材3を引き抜いてから所定時間経過後の被貫通部42およびラミネート部41の状態をそれぞれ示している。棒状部材3を引き抜いて所定時間経過後にラミネート部41に永久ひずみ領域Rが残っていると、被貫通部42とラミネート部41とは面で接触しているため、被貫通部42のラミネート部41側では穴42aは閉じることはない。このとき、時間経過とともに、被貫通部42がその表面側ラミネート部41とは反対側の穴42aが閉じるように弾性変形しようとしても、t1<t2であるため厚さt1が薄いため、その弾性変形を十分に行うことができず、結果として、穴42aが、被貫通部42の厚さ方向の全ての部分で閉じずに残ってしまう場合がある。したがって、この場合は、被貫通部42の樹脂材料として、t1<t2であっても、被貫通部42の厚さ方向の一部で穴42aが閉じるようなデュロメータ硬さを有する材料ラミネート部41の樹脂材料のデュロメータ硬さよりも十分に低い材料の選定が必要となる。これに対して、図16abは、t1>t2の場合において、被貫通部42およびラミネート部41から棒状部材3を引き抜いた直後、および棒状部材3を引き抜いてから所定時間経過後の被貫通部42およびラミネート部41の状態をそれぞれ示している。t1>t2の場合、ラミネート部41に永久ひずみ領域Rが残っており、被貫通部42のラミネート部41側で穴42aが閉じていなくても、時間経過とともに表面側の穴42aが閉じるような弾性変形を被貫通部42が行うのに必要な厚さt1が確保されているため、被貫通部42の弾性変形によって、表面側の穴42aを確実に閉じるようにすることができる。したがって、この場合は、被貫通部42の樹脂材料を選定する際に、t1<t2の場合ほどの制約は不要となる。なお、t1=t2の場合もt1>t2の場合と同様である。<実施例3>図17は、実施例3のモジュール1の構成を示す平面図であり、図18は、モジュール1の他の構成を示す平面図である。これらの図面に示すように、被貫通部42は、モジュール1の端部1Aおよび略中央部1Bに形成されていてもよい。ここで、モジュール1の端部1Aとは、モジュール1の4つの角部1C図17参照や、モジュール1の長さ方向の両側の各端部1D図18参照を含むし、図示はしないが、モジュール1の幅方向の両側の各端部を含む。このように、被貫通部42がモジュール1の端部1Aおよび略中央部1Bに形成されていることにより、上記それぞれの部位に形成された被貫通部42に棒状部材3を突き刺すことにより、モジュール1を複数の箇所で支持台21に固定することができ、モジュール1の固定がより強固となる。また、モジュール1の略中央部1Bにも被貫通部42が形成されているので、この被貫通部42に棒状部材3を突き刺すことにより、支持台21が屋根以外の場所例えば建物の壁に設置されていても、撓み、たるみ、浮きなどを抑えながらモジュール1を支持台21に固定することができる。なお、図17および図18では、被貫通部42は、モジュール1の略中央部1B以外に、端部1Aの複数箇所に形成されているが、モジュール1の略中央部1B以外に、端部1Aの少なくとも1か所に形成されていればよい。このようにモジュール1の略中央部1Bを含めて少なくとも2か所に被貫通部42が形成されていれば、それぞれの被貫通部42に棒状部材3を突き刺して、モジュール1を位置ずれすることなく支持台21に固定することができる。なお、被貫通部42は、ラミネート部41において、光電変換部としての発電層13、および電極19a19b図8参照とずれた位置に形成されていてもよい。この場合は、棒状部材3が被貫通部42および発電層13等を同時に貫通することがないので、その貫通による電気的なショート等の誤作動を防止することができ、電極19a19bから電力を良好な状態で取り出すことができる。また、図19aは、モジュール1のさらに他の構成を示す平面図であり、図19bは、上記他のモジュール1を固定部材2に固定した固定機構Mの概略の構成を示す断面図である。このように、被貫通部42は、モジュール1の電極19電極19a19bを覆うように、ラミネート部41に積層されていてもよい。なお、ここでは、固定部材2の支持台21は、設置面に設置される基台23上に連結部24を介して連結されているものとする。この構成では、棒状部材3を例えば導電性材料例えば金属で構成することで、棒状部材3そのものに、電極19から電力を取り出すための電力取出接続部としての機能を持たせることが可能となる。つまり、図19bに示すように、棒状部材3が被貫通部42、電極19、およびラミネート部41を順に貫通して、固定部材2の支持台21に突き刺さると同時に、棒状部材3が電極19と電気的に接続されることにより、電極19から棒状部材3および外部配線31を介して外部に電力を取り出すことができる。なお、外部配線31は、例えばリード線で構成されており、負荷機器、外部端子ボックス、他のモジュール1などと接続される。このように、棒状部材3によるモジュール1の固定と同時に、電極19から電力を取り出すことができるので、モジュール1の固定とは別に、モジュール1から電力を取り出すための配線作業を不要とすることができる。なお、図19abの構成では、棒状部材3が電極19を貫通することによる電極19の損傷を軽減するため、電極19は、多孔質状の金属電極や、金属粒子と樹脂バインダーとを混ぜ合わせたもので構成されることが望ましい。また、図20aは、固定機構Mの他の構成を示す断面図であり、図20bは、固定機構Mのさらに他の構成を示す断面図である。被貫通部42がモジュール1の電極19を覆うように、ラミネート部41に積層されている場合、棒状部材3として、被貫通部42を貫通する貫通部3aと、電極19を介して電力を取り出すための電力取出接続部3bとを一体的に形成したもの図20a参照を用いることもできるし、貫通部3aと電力取出接続部3bとを別部材で形成したもの図20b参照を用いることもできる。この場合、棒状部材3の貫通部3aが被貫通部42およびラミネート部41を貫通して固定部材2の支持台21に突き刺さると同時に、電力取出接続部3bが被貫通部42の別の位置を貫通して電極19と接触することで、電極19から電力取出接続部3bおよび外部配線31を介して外部に電力を取り出すことができる。したがって、この場合も、棒状部材3によるモジュール1の固定と同時に、電極19から電力を取り出すことができるので、モジュール1の固定とは別途の、電力取り出しのための配線作業を不要とすることができる。以上、被貫通部42がモジュール1の電極19を覆うようにラミネート部41に積層されている構成では、モジュール1の固定の際に用いる棒状部材3として、図19bおよび図20abで示したものを用いることができ、用いる棒状部材3のバリエーションが増大することになる。<実施例4>図21aは、実施例4のモジュール1の構成を示す平面図であり、図21bは、上記モジュール1を固定部材2に固定した固定機構Mの概略の構成を示す断面図である。本実施例では、実施例3の図17の構成において、モジュール1の電極19電極19a19bが、被貫通部42の外側のラミネート部41に形成されている。一方、固定部材2は、棒状部材3がモジュール1を介して突き刺さる上述した支持台21に加えて、固定部25を有している。この固定部25は、ラミネート部41における被貫通部42の形成領域とは異なる領域41Rで、モジュール1を挟み込んで固定するものである。具体的には、固定部25は、モジュール1を挟み込む一対の平板部材26a26bと、平板部材26a26bを貫通するボルト27と、ボルト27の先端に螺合するナット28と、一方の平板部材26bを基台23上で支持する支持部材29とを備えている。本実施例では、モジュール1の電極19も領域41Rに含まれており、固定部25は、この電極19を平板部材26a26bで挟み込んでモジュール1を固定している。電極19と接触する一方の平板部材26aは、外部配線31と接続されている。なお、固定部25は、領域41Rにおける電極19以外の領域を平板部材26a26bで挟み込んでモジュール1を固定してもよい。この構成では、固定部材2に対するモジュール1の固定を、棒状部材3が被貫通部42を貫通して支持台21に突き刺さることによる固定と、固定部25がモジュール1の領域41Rを挟み込むことによる固定との2段階で行うことができる。これにより、一方の固定を仮固定し、他方の固定を本固定として、モジュール1を固定部材2に固定することができる。このように、本固定の前に仮固定を行うことで、フレキシブルなモジュール1の撓みに起因する位置ずれを確実に抑えながら、モジュール1を固定部材2に固定することができる。また、固定部25が、ラミネート部41における領域41R内の電極19を平板部材26a26bで挟み込んでモジュール1を固定することにより、その固定と同時に、モジュール1で発生した電力を、電極19、その電極19と接触する平板部材26aおよび外部配線31を介して外部に取り出すことができる。その他以上の各実施例において、被貫通部42は、平板形状である必要はなく、例えば図22aに示すように、支持台21側が凹面となる吸盤形状であってもよい。この場合、図22bに示すように、モジュール1の支持台21への固定は、棒状部材3の突き刺しによる固定と、被貫通部42の支持台21への吸着による固定との両方で行われるため、その固定がより強固となる。また、被貫通部42は、複数種類の材料を厚さ方向、あるいは平面方向厚さ方向とは垂直な方向に配置して構成されていてもよい。なお、以上の各実施例で説明した構成を適宜組み合わせることにより、固定機構やモジュールを構成することも勿論可能である。"