複数の回折輪帯から構成される回折格子を有する回折格子レンズの設計方法であって、前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を決定するステップaと、前記ステップaの後、決定した前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を固定して前記回折格子が設けられた回折面の非球面係数を決定するステップbとを包含する、回折格子レンズの設計方法。前記ステップaにおいて、前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を非均等にする、請求項1に記載の回折格子レンズの設計方法。前記ステップaは、位相関数の係数を変化させて前記回折輪帯の幅を変化させることにより、前記回折輪帯の幅を設定するステップa1を含む、請求項1または2に記載の回折格子レンズの設計方法。前記ステップaは、前記複数の回折輪帯のそれぞれから発生するフラウンホーファー回折像を算出するステップa2と、前記複数の回折輪帯のそれぞれから発生するフラウンホーファー回折像を重ね合わせることにより縞状フレア光の強さを見積もるステップa3と、前記縞状フレア光に基づいて前記複数の回折輪帯の幅を決定するステップa4とを含む、請求項3に記載の回折格子レンズの設計方法。前記回折格子はq本の回折輪帯を有し、光軸から数えて1番目、2番目、m1番目、m番目の前記回折輪帯の幅の幅をそれぞれ、P1、P2、Pm1、Pmとしたとき、3m≦qを満たす少なくとも1つのmが下記数4を満たすように、前記ステップaにおいて前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を決定する、請求項1から4のいずれかに記載の回折格子レンズの設計方法。前記回折格子は1つの面のみに形成されている、請求項1から5のいずれかに記載の回折格子レンズの設計方法。請求項1から6のいずれかに記載の回折格子レンズの設計方法が用いられる、回折格子レンズの製造方法。複数の回折輪帯から構成される回折格子を有する回折格子レンズと、球面または非球面レンズと、絞りとを有する撮像用光学系の設計方法であって、前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を決定するステップaと、前記ステップaの後、決定した前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を固定して前記回折格子が設けられた回折面の非球面係数を決定するステップbとを包含する、撮像光学系の設計方法。光軸側から数えて1番目、2番目の回折輪帯の幅をP1、P2、有効径hmaxの位置における回折輪帯の幅をPmax、有効径hmaxの位置から1つ光軸側の回折輪帯の幅をPmax1としたとき、下記数13が満たされるように、前記ステップaにおいて前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を決定する、請求項8に記載の撮像光学系の設計方法。前記ステップaにおいて、前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を非均等にする、請求項8または9に記載の撮像光学系の設計方法。前記ステップaは、位相関数の係数を変化させて前記回折輪帯の幅を変化させることにより、前記回折輪帯の幅を設定するステップa1を含む、請求項8から10のいずれかに記載の撮像光学系の設計方法。前記ステップaは、前記複数の回折輪帯のそれぞれから発生するフラウンホーファー回折像を算出するステップa2と、前記複数の回折輪帯のそれぞれから発生するフラウンホーファー回折像を重ね合わせることにより縞状フレア光の強さを見積もるステップa3と、前記縞状フレア光に基づいて前記複数の回折輪帯の幅を決定するステップa4とを含む、請求項11に記載の撮像光学系の設計方法。請求項8から12のいずれかに記載の撮像光学系の設計方法が用いられる、撮像光学系の製造方法。本願発明者は、回折格子レンズの回折格子面上の回折輪帯の幅を小さくした場合、あるいは非常に光強度が大きい被写体を撮影した場合において、上述した不要次数回折光256とは異なる縞状フレア光が発生することを見出した。このような縞状フレア光が回折格子レンズにおいて発生することは知られていない。また、本願発明者によれば、特定の条件下では、縞状フレア光が、撮影された画像の品質を大きく低下させる可能性があることが分かった。また、従来の回折格子レンズの設計方法では、位相関数と非球面形状を同時に最適化しており、設計が完了するまで回折格子の輪帯がどれくらいの幅でどれくらいの本数になるのかわからなかった。また、本願発明者が実際に回折格子レンズの設計検討を行ったところ、位相関数のパワーが大きくなりやすいという傾向があり、その結果、回折輪帯の幅が細かくなり加工が困難であった。そこで、本願発明者は、回折輪帯の幅が細かくなりすぎるのを防ぐため、設計段階において回折輪帯の最小の幅を制御することを検討した。しかし、回折輪帯の最小の幅に制限をかけて設計すると、回折輪帯の幅が最小値で等しく並んでしまうという課題があった。回折格子面で同じ回折輪帯の幅ばかりで構成されると縞状フレア光が強調されて画質が劣化する。本発明は、このような課題を解決するためになされたものであり、その目的は、縞状フレア光の発生を抑制することができ、加工の容易な回折格子レンズの設計方法および製造方法を提供することにある。本発明の回折格子レンズの設計方法は、複数の回折輪帯から構成される回折格子を有する回折格子レンズの設計方法であって、前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を決定するステップaと、前記ステップaの後、決定した前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を固定して前記回折格子が設けられた回折面の非球面係数を決定するステップbとを包含する。本発明の撮像光学系の設計方法は、複数の回折輪帯から構成される回折格子を有する回折格子レンズと、球面または非球面レンズと、絞りとを有する撮像用光学系の設計方法であって、前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を決定するステップaと、前記ステップaの後、決定した前記複数の回折輪帯のそれぞれの幅を固定して前記回折格子が設けられた回折面の非球面係数を決定するステップbとを包含する。本発明によると、ステップaにおいて回折輪帯の幅位相関数の係数を独立して決定することができる。ステップaにおいては、回折輪帯の幅を、加工が容易な範囲であり、かつ、縞状フレア光が少ない値に設定することができる。ステップbにおいては、ステップaで求めた回折輪帯の幅の幅を保ちつつ非球面係数を決定することができる。したがって、縞状フレア光が少なく、加工が容易な回折格子レンズを設計および製造することができる。まず、本願発明者が明らかにした回折格子レンズによって生じる縞状フレア光について説明する。図33に示すように、回折格子252が設けられた回折格子レンズにおいて、回折輪帯271のそれぞれは、同心円状に配置される段差面に挟まれている。このため、隣り合った2つの回折輪帯271を透過する光の波面は、回折輪帯271の間の段差面によって分断される。回折輪帯271のそれぞれを透過する光は、回折輪帯271の幅Pのスリットを通過する光と見なすことができる。一般に、回折輪帯271の幅Pを小さくすることにより、収差を良好に補正できる。しかし、回折輪帯271の幅が小さくなると、回折格子レンズを透過する光は、同心円状に配置された非常に狭い幅のスリットを通過する光と見なすことができ、段差面の近傍において、光の波面の回り込み現象が見られるようになる。図34は、回折格子252が設けられたレンズ基体251に光が入射し、出射光が回折格子252によって回折する様子を模式的に示している。一般に、非常に狭い幅Pのスリットを通過した光は、無限遠の観測点において回折縞を形成する。これをフラウンホーファー回折という。この回折現象は、正の焦点距離を有するレンズ系を含むことによって、有限距離例えば、焦点面でも発生する。本願発明者は、回折輪帯271の幅が小さくなると、各輪帯を透過した光が互いに干渉しあい、図34に示すような、同心円状に広がる縞状フレア光281が発生することを実レンズによる画像評価で確認した。また、光軸に対して斜めに入射し、回折輪帯の一部分のみを通過する光に対しては、図35に示すような、例えば蝶が羽を広げたような形の縞状フレア光281が発生する場合があることを、実レンズによる画像評価で確認した。この縞状フレア光281は、従来から知られている不要次数回折光256を発生させるような入射光よりも、さらに強度の大きい光が撮像光学系に入射したときに顕著に現れる。また、不要次数回折光256は特定の波長に対しては発生しないが、縞状フレア光281は設計波長を含め使用波長帯域全域で発生することが、詳細な検討により明らかになった。この縞状フレア光281は、画像上では、不要次数回折光256よりもさらに大きく広がって画質を劣化させる。夜間などの真っ暗な背景に、ライトなどの明るい被写体を写し出す場合など、コントラスト比が大きい撮像環境下では、縞状フレア光281は特に目立ち問題となる。また、縞状フレア光281の明暗は縞状にはっきりとしているため、不要次数回折光256よりも画像上において目立ち、大きな問題となる。図36aは、従来の回折格子レンズを備えた撮像装置を用いて撮影された、画像の一例を示している。図36aに示す画像は、室内の照明を消灯し、点光源を撮像した画像である。図36bは、図36aに示す画像のうち、点光源の近傍を拡大したものである。図36bにおいて、点光源のまわりに確認できる明暗のリング状の像が縞状フレア光281である。以下、図面を参照しながら、本発明の具体的な実施形態について説明する。実施の形態1図1は、本発明による回折格子レンズの設計方法の一実施形態を示すフローチャートである。回折格子を含む撮像用光学系において、まず、ステップ1として、回折格子252における複数の回折輪帯のそれぞれの幅を決定する。図30bを用いて説明したように、回折輪帯は位相関数φrにおいて位相が2πになるごとに配置される。位相関数φrの傾き位相関数の係数の値が決定されれば、回折輪帯の幅も決定される。次に、ステップ2として、決定した位相関数を固定したまま、その回折面の非球面係数を最適化し、非球面係数を決定する。数3に、回転対称の非球面形状式を示す。ステップ2においては、数3の係数Aiを決定すればよい。数3において、cは近軸曲率、rは近軸曲率半径、hは回転対称軸からの距離、zは非球面のサグ量xy平面から非球面までの距離、kは円錐係数、Aiは高次非球面係数である。この方法によると、ステップ1において、位相関数のみを独立して決定することができる。ステップ1においては、回折輪帯の幅は、加工が容易な範囲であり、かつ、縞状フレア光が少ない値に設定することができる。ステップ2においては、ステップ1で求めた回折輪帯の幅を保ちつつ非球面係数を決定することができる。したがって、縞状フレア光が少なく、加工が容易な回折格子レンズを設計することができる。縞状フレア光を効果的に抑制するためには、ステップ1において、複数の回折輪帯のそれぞれの幅を非均等にすることが好ましい。以下、複数の回折輪帯の幅を非均等にする具体的な方法を説明する。図2aに示すように、本願発明者が見出した回折輪帯271から発生する縞状フレア光281は強度の明暗をもつ縞状のフレアである。回折輪帯271から発生する縞状フレア光281の縞間隔はその回折輪帯271の幅に反比例する。回折輪帯271の幅を大きくすると縞状フレア光281の縞間隔は狭くなり、回折輪帯271の幅を小さくすると縞状フレア光281の縞間隔は広くなる。複数の回折輪帯271を持つ回折格子レンズが形成する像面上の像は、図2bに示すように、それぞれの回折輪帯271から発生する縞状フレア光281を重ね合わせたものとなる。したがって、回折輪帯271の幅が一定であれば縞状フレア光281が同じ間隔で発生し、強度の明暗が増幅されてしまう。その一方、回折輪帯の幅を非均等にすることで、有効径内の回折輪帯271それぞれから発生するフレア光281を互いに干渉させ、回折格子レンズ全体から発生する縞状フレア光281の明暗の変化を低減させることができる。ステップ1としては、具体的には図3に示す各ステップを行えばよい。回折輪帯の幅の決定方法としては、まず、回折輪帯271の幅を仮設定ステップ1-1する。このステップでは、数1の位相関数式の係数を調整フィッティングしながら、光軸から輪帯位置までの距離半径を求める。そして、光軸から輪帯位置までの距離から回折輪帯の幅を求めればよい。フラウンホーファー回折像を求める際の伝播距離は、設計する回折格子レンズの所望の値を用いる。ステップ1-1においては、回折輪帯の幅を非均等にする。本願発明者の検討により、従来では、特に、回折面に設けられた回折輪帯のうち光軸から比較的遠い部分の回折輪帯の幅が等しくなりやすい傾向にあることが明らかとなった。本実施形態においては、ステップ1において回折輪帯の幅を非均等にすることにより、縞状フレア光の少ない回折格子レンズを設計することができる。回折輪帯の幅を非均等にすることは、位相関数の式を満たす回折輪帯が全体的に非均等であることを言う。特に、本発明においては、光軸からの距離が比較的遠い回折輪帯例えば、位相関数の式を満たす回折輪帯全体のうち光軸からの距離が遠い80の回折輪帯の幅が非均等であることが好ましい。例えば、互いに隣合う、ある2つの回折輪帯の幅が例外的に等しくても、全体的に隣合う回折輪帯の幅が異なっていれば、回折輪帯の幅は非均等である。次に、回折輪帯271の各々から発生するフラウンホーファー回折像を求めるステップ1-2。次に、求めたそれぞれのフラウンホーファー回折像を重ね合わせることによって、回折格子252の面全体から発生する縞状フレア光281の強さを見積もるステップ1-3。この縞状フレア光281に基づいて、位相関数回折輪帯の幅を確定するステップ1-4。ステップ1-4においては、ステップ1-3で見積もられた縞状フレア光281の強さを、基準となる縞状フレア光281の強さと比較し、見積もられた縞状フレア光281の強さが許容範囲内である場合には、その位相関数を採用してもよい。または、ステップ1-1からステップ1-3までを複数回繰り返して、縞状フレア光281の強さを複数回見積もり、それらの中から最も縞状フレア光281が弱い場合の位相関数を採用してもよい。このように位相関数を先に最適化しておくことにより、位相関数と非球面係数とを同時に最適化する場合と比較して、容易に縞状フレア光の低減が可能となる。また、回折輪帯の幅が細かくなり加工が困難となるのを防止することができる。なお、ステップ1-1において、位相関数の係数を変化させて回折輪帯271の幅を変化させることにより回折輪帯271の幅を決定しておけば、ステップ1-4で位相関数式をフィッティングして求める必要はない。ここで、回折格子252の役割は色収差補正である。したがって、回折輪帯271の幅位相関数の係数を決める際には事前に光学系が要求する色消しができる回折パワーを把握しておき、それをステップ1-1においてある程度満たすように反映させる必要がある。なお、回折パワーを決定する位相関数の係数は2次の係数、つまり数1のa2であり、これが所望の値の範囲に入るように回折輪帯271の幅の変化の範囲を決めておくとよい。回折格子の位相関数を決定した後は、次にステップ2として、決定した位相関数の係数の値を固定したまま、その回折面の非球面係数を最適化する。非球面係数の最適化により、固定した位相関数では補正しきれない収差を補正することができる。また、最適化する非球面は回折面の非球面だけでなく光学系のその他の面も対象としてよい。位相関数を固定することによって、先に決定した縞状フレア光281を低減できる回折輪帯の幅を維持することができているため、非球面形状によらず縞状フレア光281を低減できる。また、このとき、ステップ1-1で色収差がある程度補正できるように位相関数の範囲を調整しているため色収差補正の効果は基本的には維持できているが、不十分の場合は、ステップ1に戻り、再度位相関数を決め直すというようにステップ1とステップ2をループ状に繰り返すとよい。上述の説明では、ステップ1-1において回折輪帯の幅を決定するのに位相関数法を用いたが、高屈折率法を用いてもよく、これらの他の回折輪帯271の幅を決められる方法であればなにを用いてもよい。図4は、本発明による設計方法で設計した回折格子レンズを示す断面図である。図4に示す回折格子レンズは、レンズ基体251と、レンズ基体251に設けられた回折格子252とを備える。レンズ基体251は第1の表面251aおよび第2の表面251bを有し、第2の表面251bに回折格子252が設けられている。本実施形態では、回折格子252は第2の表面251bに設けられているが、第1の表面251aに設けられていてもよい。図4には、段差面262が内側に向いている形態が示されているが、段差の向きは反対であってもよく、段差面262が外側を向いていてもよい。また、本実施形態では、第1の表面251aおよび第2の表面251bのベース形状を非球面形状としたが、ベース形状は、球面や平板形状であってもよい。また、第1の表面251aおよび第2の表面251bの両方のベース形状が同一であってもよいし、異なっていてもよい。また、第1の表面251aおよび第2の表面251bのベース形状はそれぞれ凸の非球面形状であるが、凹の非球面形状であってもよい。さらに、第1の表面251aおよび第2の表面251bのうち一方のベース形状が凸型であり、他方のベース形状が凹型であってもよい。図5に、本実施形態で設計した回折格子レンズの拡大図を示す。回折格子252は、複数の回折輪帯271と、複数の段差面262とを有し、互いに隣接する回折輪帯271の間にそれぞれ1つの段差面262が設けられている。回折輪帯271は、輪帯の幅方向に傾斜した傾斜面21を含む。また、段差面262は、隣接する傾斜面21の先端部22と、傾斜面21の根元部23とに繋がっている。回折輪帯271は、段差面262によって挟まれたリング状の部分である。本実施形態において、回折輪帯271の幅回折輪帯271のピッチPとは、その回折輪帯271を挟む2つの段差面262の最短距離のことをいう。2つの段差面262の最短距離は、通常、回折輪帯271の傾斜面21に沿った長さではなく、光軸に垂直な平面に沿った長さになる。図4に示すように、光軸側から数えて1本目の回折輪帯271の幅はP1、有効径hmaxの位置より1本内側の回折輪帯271の幅はPmax1、有効径hmaxに位置する回折輪帯271の幅はPmaxで表される。本実施形態では、回折輪帯271は、第2の表面251bのベース形状である非球面の光軸253図4に示すを中心とした、同心円状に配置されている。なお、回折輪帯271は、必ずしも同心円状に配置されている必要はないが、撮像用途の光学系において収差特性を良好にするためには、回折輪帯271は光軸253に対し回転対称であることが望ましい。段差面262により分断された波面は、傾斜面21を通過後、波面の回り込み24が発生する。これが縞状フレア光281の発生要因である。また、段差面262の高さdは、下記数2を満たす。ここで、moは設計次数1次の回折光の場合は、mo=1であり、λは使用波長であり、n1λはλにおけるレンズ基体材料の屈折率である。実施の形態2本実施の形態では、実施の形態1のステップ1において、回折格子252が下記数4を満たす回折輪帯を有するように設計を行う。具体的には、図3のステップ1-1において、数4を満たす回折輪帯が存在するように回折輪帯の幅を決定すればよい。ただし、P1は光軸側から数えて1番目の回折輪帯の幅、P2は2番目の回折輪帯の幅、Pmは回折面における中心からm番目の回折輪帯の幅、Pm1は回折面におけるm1番目の回折輪帯の幅である。数4の中辺は、中心に近い回折輪帯の光軸側から数えて1、2番目の位相関数の傾きの変化量2階微分値と、中心から比較的遠い回折輪帯光軸側から数えてm-1、m番目の位相関数の傾きの変化量2階微分値との比を表したものである。光軸側から数えてm-1、m番目の回折輪帯の位相関数の傾きの変化量が、光軸側から数えて1、2番目の回折輪帯の位相関数の傾きの変化量に対して大きいほど、数4の中辺の値は大きくなる。本実施形態の設計方法においては、回折格子252に数4の中辺の値が1.6よりも大きい回折輪帯が存在するように設計を行う。従来の設計方法による回折格子レンズでは、このような条件を満たす回折輪帯は存在しない。これは、本実施形態において光軸側から数えてm-1、m番目の位相関数の傾きの変化量が、従来より大きいことを示している。言い換えれば、本実施形態において中心から比較的遠い回折輪帯の幅は非均等であるのに対して、従来において中心から比較的遠い回折輪帯の幅は一定であることを示している。これについては後に詳しく説明する。図30を用いてすでに説明したように、位相関数の傾きが大きいほど回折輪帯の幅が短くなる。一般的に、回折輪帯の幅はある程度以上に設定される。本願発明者の検討によると、従来の回折格子レンズでは、中心から比較的遠い回折輪帯の幅を、中心から離れるにしたがって除々に小さくすることができず、中心から比較的遠い回折輪帯の幅が一定になっていた。光が各回折輪帯を通過することにより生じる各回折縞の縞間隔は、輪帯幅に大きく依存し、輪帯幅が同じ回折輪帯を通過することにより生じる各回折縞の縞間隔はほぼ同一となる。そのため、回折輪帯の幅が一定の領域を光が通過すると、縞間隔がほぼ同一となる回折縞が発生し、それらは互いに強調されるように干渉するため、縞状フレアが顕著に現れていた。本実施形態では、中心から比較的遠い回折輪帯の幅を、中心から離れるにしたがって除々に小さくすることができる。このように、本実施形態では、中心から比較的遠い回折輪帯の幅を非均等にすることができるため、縞状フレアの発生が抑制される。本願発明者は、比較例として、縞状フレア光の低減を考慮せずに、通常の特性を得ることができる回折格子レンズを設計した。以下では、比較例および本実施形態の設計による回折格子レンズのシミュレーション結果を比較しながら、数4についてより詳細な説明を行う。図6aは、縞状フレア光の低減を考慮せずに通常の特性を得るために設計された回折格子レンズ比較例の位相関数Φcを示すグラフである。一方、図7aは、縞状フレア光の低減を考慮して本実施形態の方法で設計された回折格子レンズの位相関数Φeを示すグラフである。図6aおよび図7aのグラフの縦軸は位相差rad、横軸はレンズの中心からの距離回折格子の半径を示す。図6aと図7aとを比較すると、横軸の値が0から0.6程度までの間では、図6aのほうが図7aよりも位相関数の傾き絶対値が大きい。図6aでは、横軸の値が0.6を超えた辺りから、位相関数の傾きは一定に近づく。それに対して、図7aでは、横軸の値が0.6を超えた辺りから、位相関数の傾きは大きくなる。図6bは比較例の位相関数Φcの第1次導関数Φcを、図6cは比較例の位相関数Φcの第2次導関数Φcを示すグラフである。図6bから分かるように、比較例において、横軸の値が0から0.6程度までのときには、横軸の値の増加と共に位相関数Φcの傾き絶対値は大きくなっている。しかしながら、横軸の値が0.6を超えた辺りから、位相関数Φcの傾きは一定に近づく。このグラフから、横軸の値が0.6を超えた辺りから、図6aに示す位相関数Φcが直線に近づくことが明らかである。通常、回折格子レンズの設計では、回折段差部における光線ロスによる透過率低下の低減、加工実現性を考慮し、回折輪帯の幅がある程度以上の値に設定される。また、図30bを用いて説明したように、回折輪帯は位相関数の位相が2πになるごとに配置されるため、位相関数の傾きが大きいほど回折輪帯の幅は短くなる。比較例においても、回折輪帯の幅をある程度以上の値に設定する必要があるため、中心からの距離が大きい回折輪帯では、位相関数の傾きの増加が抑制される結果、位相関数Φcが直線に近づくと考えられる。図6bのグラフの値の変化率微分係数は、図6cに示されている。横軸の値が0.6を超えた辺りから、図6bに示すグラフにおける縦軸の値位相関数Φcの傾きは一定に近づくため、図6cに示すグラフにおける縦軸の値はゼロに近づく。図7bは本実施形態の位相関数Φeの第1次導関数Φeを、図7cは本実施形態の位相関数Φeの第2次導関数Φeを示すグラフである。図7bの縦軸の値本実施形態の位相関数Φeの傾きは、横軸の値が0のときに0であり、横軸の値が0から0.6までの間は、ゆるやかに減少する。縦軸の値の減少率は、横軸の値が0.6を超えた辺りから大きくなる。これにより、図7aに示す本実施形態の位相関数Φeの傾きの絶対値は、横軸の値が0.6を超えた辺りから大きくなっていることが分かる。横軸の値が0.6を超えた辺りから、図7bに示すグラフにおける縦軸の値位相関数Φeの傾きは大きく減少するため、図7cに示すグラフにおける縦軸の値図7bに示すグラフの変化率も0から遠ざかる。次に、数4の中辺の導出過程を説明する。本実施形態の設計による回折格子レンズが、位相関数の式を満たすq本の回折輪帯271を有するとする。回折格子レンズの中心からx個目x=1、2、、qの段差面262の高さをdx、回折格子レンズの中心からx個目の回折輪帯271の幅をPxとすると、回折格子レンズの中心から1、2、、m個目の回折輪帯271の位相関数Φeの傾き図7bの値Φeは、それぞれ、Φe1=2πP1、Φe2=2πP2、、Φem=2πPmと近似できる。ここで、mは3より大きい整数である。一方、位相関数Φeの傾きの変化率図7cの値Φeは、下記数5、数6、数7で表される。下記数8のようにkを定義する。数8において、3m≦qである。数8に、数5および数7の値を代入すると、数4の中辺が得られる。数5、数6および数7は、図7cのグラフ上の値である。数8のΦe1に相当する値として、図7cのグラフ上に点Fをとる。数8の式において、mは、3m≦qを満たす値であるため、Φemに相当する点は、図7cに示すグラフ上の任意の位置ただし、Φe1、Φe2を除くにとることができる。ここでは、Φemに相当する値の例として、図7cのグラフ上に点M1および点M2をとる。点Fは約-500、点M1は約-360、点M2は約-1100である。点M1の値を数8に代入すると、kの値は0.7になり、点M2の値を数8に代入すると、kの値は2.2になる。これらの結果から、本実施形態では、Φemのmの値を選択することにより、kの値が1.6を超えることがわかる。数8は本実施形態の第2次導関数Φeの関係を示している。比較例の第2次導関数Φcの関係は、以下の数9のようになる。数9のΦc1に相当する値として、図6cのグラフ上に点Fをとる。Φcmに相当する値の例として、図6cのグラフ上に点Mをとる。点Fは約-630であり、点Mは約-200である。これらの値を数9に代入すると、kcの値は、0.3になる。点Mは、図6cに示すグラフ上の任意の点ただし、Φc1、Φc2を除くである。図6cに示すグラフの値の最小値は約-650であるため、点Mがどの位置に存在しても、kcの値の最大値は約1である。以上に説明したように、本実施形態の設計において、kの値は、比較例のkcよりも大きい値をとることができる。なお、図6a~cおよび図7a~cには、光軸側から数えて1番目の回折輪帯から、位相関数の式を満たす回折輪帯のうち最も光軸から遠い位置に配置される回折輪帯までの位相関数を示している。本実施形態の設計による回折格子レンズが撮像光学系に用いられる場合、絞りや画角によって有効径hmaxが決定される。位相関数の式を満たす回折輪帯は、レンズ面における光軸の位置から有効径の位置まで設けられていてもよいし、有効径よりも外側の位置まで設けられていてもよい。また、有効径の外側には、位相関数の式を満たさない回折格子が設けられていてもよい。次に、数4の閾値右辺の値の導出過程を説明する。図2aに示すように、回折輪帯271から発生する縞状フレア光281は強度の明暗をもつ縞状のフレアである。回折輪帯271から発生する縞状フレア光281の縞間隔はその回折輪帯271の幅に反比例する。回折輪帯271の幅を大きくすると縞状フレア光281の縞間隔は狭くなり、回折輪帯271の幅を小さくすると縞状フレア光281の縞間隔は広くなる。複数の回折輪帯271を持つ回折格子レンズが形成する像面上の像は、図2bに示すように、それぞれの回折輪帯271から発生する縞状フレア光281を重ね合わせたものとなる。したがって、回折輪帯の幅を制御することで回折輪帯271それぞれから発生するフレア光281を互いに干渉させ縞状フレア光281の強度明暗の変化を低減させることができる。まず、数4の閾値を求めるために、発生する縞状フレア光281の縞の明瞭度を定義する。図8aは、回折格子レンズを通して撮像面上で結像したスポットの断面強度分布である。縞状フレア光281が存在すると図8aに示すように波打った強度分布となる。これを微分したものが図8bである。図8aで縞の傾きが正のところは図8bにおいて正の値として現われる。このとき、図8aの波打ちが大きいほど、つまり、縞の明暗の明瞭度合いが大きいほど図8bの縞強度の微分値も大きく変化する。逆に、図8cに示すように、縞の波打ちがないと、図8dに示すように、縞強度の微分値も正の値が存在しなくなる。よって、縞明瞭度として縞強度の微分値の正の値を積算したものと定義するとよく、縞明瞭度の数値が小さいほど縞の強度の波打ちは小さいことを示す。具体的には、図8bの斜線部分の面積の積算値が縞明瞭度である。ここで、微分値の負の値も絶対値が大きいほど縞の波打ちが大きいため、正の値に加え負の値も積算することがよさそうに思えるが、スポットの中心付近の裾野も負の値となるためそれと区別できなくなる。したがって、縞明瞭度としては正の値の積算のみとするのがよい。なお、縞明瞭度の算出には高周波成分による誤差を低減するため、微分前後で移動平均をかけ算出精度を向上させた。図9は、数4の左辺kを横軸に、縞状フレア光281の縞明瞭度を縦軸にして、さまざまな回折輪帯の幅を有する回折格子レンズデータの縞明瞭度の結果をプロットしたものである。縞明瞭度は小さいほど縞の明暗の変化が小さくなりよい。図9より、kの値を1.6以上にすると縞明瞭度を安定して小さくすることができることがわかる。また、縞明瞭度が1061.0e-6mm2以下であると、室内の蛍光灯レベルの輝度の光源撮影に対して縞状フレア光281は目立たず、良好な画像が得られることを解析的に確認した。kの値を1.6以下とすることで縞明瞭度をほぼ106mm2以下にすることができる。回折輪帯271の幅Pは、回折段差の高さをdとおくと、有効径内において全ての回折輪帯271が下記数10を満たすように構成するとよい。数10を満たさないと回折輪帯271の幅が段差高さよりも小さくなり、回折輪帯271の幅に対する段差高さのアスペクト比が1より大きくなるため加工が難しくなる。回折格子252を付加する面は複数面あってもよい。この場合、互いの面で縞状フレア光281を干渉させあい、縞を低減できるというメリットがある。しかし、複数面に回折格子252があると、それぞれの面で回折効率が低下し光学系全体として不要次数回折光256が大きく発生してしまう。このように、1次回折効率を確保するという観点からは、回折格子252を付加する面は1つの面であることが望ましい。ただし、回折格子の周期が互いに一致する複数の面を微小な隙間を空けて並べた場合例えば実施の形態4には、回折効率の低下は、1つの面のみに回折格子を設けた場合と同程度である。数4は、下記数11のように書き換えることができる。数11のように書き換える場合、本実施形態では、数11を満たすm、nの組が少なくとも1つ存在すればよい。ただし、Pnは光軸側から数えてn番目の回折輪帯の幅、Pn1はn1番目の回折輪帯の幅、Pmは回折面における中心からm番目の回折輪帯の幅、Pm1は回折面における中心からm-1番目の回折輪帯の幅である。nはmより小さい整数である。実施の形態3本発明の設計方法は、表面に光学調整膜が設けられた回折格子レンズにも適用することができる。以下、その形態について説明する。図10は、実施の形態3の方法によって設計される回折格子レンズを模式的に示す断面図である。図10に示す回折格子レンズは、回折格子252における第2の表面251b上に設けられた光学調整膜261をさらに備える。図10において図4と同様の構成要素についてはその説明を省略する。光学調整膜261の材料としては、樹脂あるいはガラス等を用いてもよいし、樹脂と無機粒子とのコンポジット材料等を用いてもよい。本実施形態の段差面262の高さdは、下記数12を満たす。ここで、moは設計次数1次の回折光の場合はmo=1であり、λは設計波長であり、n1λはλにおけるレンズ基体材料の屈折率であり、n2λはλにおける光学調整膜材料の屈折率である。この式が満たされることにより、可視光域全域にわたって不要次数回折光256に伴うフレアも低減することができる。図11に、本実施形態の回折格子レンズの拡大図を示す。回折格子252は、複数の回折輪帯271と、複数の段差面262とを有し、互いに隣接する回折輪帯271の間にそれぞれ1つの段差面262が設けられている。回折輪帯271は、回折輪帯271の幅方向に傾斜した傾斜面21を含む。また、段差面262は、隣接する傾斜面21の先端部22と、傾斜面21の根元部23とを接続している。回折輪帯271は、段差面262によって挟まれたリング状の凸部である。本実施形態では、回折輪帯271は、第1の表面251aのベース形状および第2の表面251bのベース形状である非球面の光軸253を中心とし、同心円状に配置されている。なお、回折輪帯271は、必ずしも同心円状に配置されている必要はない。しかし、撮像用途の光学系において、収差特性を良好にするためには、回折輪帯271の輪帯形状が光軸253に対し回転対称であることが望ましい。本実施形態においては、実施の形態2と同様のステップによって光学系を設計した後、数12の条件を満たす光学調整用膜の条件厚さや材料等を設定すればよい。本実施形態によると、実施の形態2と同様の効果を得ることができる。すなわち、回折格子252が数4を満たす回折輪帯を有することにより、縞状フレア光の発生を抑制することができる。さらに、本実施形態の設計方法によると、光学調整膜261を設けることにより、可視光域全域にわたって不要次数回折光256に伴うフレアも低減することができる。実施の形態4本発明の設計方法は、回折格子が設けられたレンズを2つ以上備える光学素子にも適用することができる。以下、その形態について説明する。図12aは、実施の形態4の方法によって設計される光学素子を模式的に示す断面図であり、図12bはその平面図である。光学素子355は、回折格子が設けられた2つのレンズを備える。一方のレンズは、基体321と、基体321の2つの面のうちの一面に設けられた回折格子312とを備える。他方のレンズは、基体322と、基体322の2つの面のうちの一面に設けられた回折格子312とを備える。2つのレンズは所定の間隙323を隔てて保持されている。回折格子312及び回折格子312は、光軸とレンズが交わる点313を中心とした同心円状に形成されている。回折格子312及び回折格子312では、利用する回折次数の符号正および負が互いに異なっているが、位相差関数は同じである。図12cは、本実施形態の設計方法によって得られる光学素子の変形例を模式的に示す断面図であり、図12dはその平面図である。光学素子355は、2つのレンズと光学調整層324と備える。一方のレンズは、基体321Aと、基体321Aの2つの面のうちの一面に設けられた回折格子312とを備える。他方のレンズは、基体321Bと、基体321Bの2つの面のうちの一面に設けられた回折格子312とを備える。光学調整層324は、基体321Aの回折格子312を覆っている。2つのレンズは、基体321Bの表面に設けられた回折格子312と光学調整層324との間に間隙323が形成されるように保持されている。2つのレンズの回折格子312は同じ形状を有している。本実施形態においても、実施の形態2と同様のステップによって光学素子を設計することができ、実施の形態2と同様の効果を得ることができる。すなわち、回折格子312、312のそれぞれが数4を満たす回折輪帯を有することにより、縞状フレア光の発生を抑制することができる。光学素子355および355では、回折格子312または回折格子312のいずれかが設けられた一対のレンズが近接して配置されており、2つの回折格子312、312の形状は同一または対応している。このため、2つの回折格子312、312は実質的に1つの回折格子として機能し、回折効率の大きな低下を招くことなく、上述した効果を得ることができる。実施の形態2の光学調整層を表面に有さない単純型の回折格子、実施の形態の光学調整層を表面に有する密着型の回折格子、及び実施の形態4の積層型の回折格子のいずれの場合でも、回折格子が有する回折輪帯が同一の幅を有していれば、発生する縞状フレア光の分布は同一となる。つまり、回折格子が有する回折輪帯が同一の幅を有していれば、縞明瞭度は同一の値となる。これは、本願明細書における縞状フレア光とは、回折輪帯が非常に狭いスリットの役割を果たすことによるフラウンホーファー回折現象によるものであり、回折格子が接する媒質の種類に依存しないものでるためである。そのため、実施の形態2の単純型の回折格子、実施の形態3の密着型の回折格子、及び実施の形態4の積層型の回折格子のいずれの場合でも、回折格子が有する輪帯が数4を満たすことにより、縞状フレア光の発生を抑制することができる。実施の形態5以下、本発明による撮像光学系の設計方法を説明する。本実施形態では、実施の形態1から3の設計方法を用いている。本実施形態では、実施の形態1と同様に、図1に示すステップ1およびステップ2を行った後、数12の条件を満たす光学調整用膜の条件厚さや材料等を設定すればよい。撮像光学系においては、画角、絞りの位置や直径によって、回折格子レンズの有効径が決定される。本実施形態の設計方法においては、ステップ1において、複数の回折輪帯のうち有効径内に位置する回折輪帯が、数1の位相関数φを満たすように設計を行う。実施の形態1と同様に、縞状フレア光を効果的に抑制するためには、ステップ1において、複数の回折輪帯のそれぞれの幅を非均等にすることが好ましい。この場合、具体的なステップ1としては、図3に示す各ステップを行えばよい。本実施形態のステップ1においては、回折格子252が下記数13を満たすように設計を行う。ただし、Pmaxは、回折面において有効径hmaxの位置における回折輪帯の幅、Pmax1は、回折面において有効径hmaxの位置から1本光軸に近い回折輪帯の幅である。なお、図4に示すように、回折レンズには、有効径hmaxよりも外側の位置に数本の回折輪帯が設けられる場合がある。本実施形態において以上の点以外は実施の形態2と同様であるため、ここではその詳細な説明を省略する。図13は、本発明の設計方法によって得られる撮像光学系を模式的に示す断面図である。図13に示すように、本実施形態によって得られる撮像光学系は、メニスカス凹レンズ112と、回折格子レンズレンズ基体251と、絞り111と、カバーガラスおよびフィルタ113と、撮像素子254とを備える。絞り111は、回折格子レンズ251の回折面側に設置されている。回折格子レンズ251の表面図10における第2の表面251bには、数12を満たす光学調整膜261が設けられている。本実施形態によって得られる撮像光学系に入射した光は、まず、メニスカス凹レンズ112によって集められ、回折格子レンズ251に入射する。回折格子レンズ251に入射した光は、回折格子レンズ251を通過した後、絞り111に入射する。絞り111を通過した光は、カバーガラスおよびフィルタ113を通過した後、撮像素子254に達する。本実施形態では、回折格子レンズ以外の光学レンズとしてメニスカス凹レンズ112を用いたが、これ以外の球面レンズや非球面レンズを用いてもよく、球面と非球面の両方を用いてもよい。また、レンズ枚数も1枚だけでなく複数枚であってもよい。回折格子252を付加する面は絞り113に一番近い面とすることが望ましい。このような構成とすることにより、回折面における有効領域がいずれの画角においてもほぼ同一となるため、フレア低減効果の画角依存性を小さくすることができる。また、絞り113が回折面から遠ざかると、図35に示すように有効領域内の各輪帯の弧の長さは不均一となり、発生する縞の弧の長さも不均一になってしまい、縞状フレア光281が残存しやすく消すことが難しくなる。しかし、回折面を絞り近傍に設置することで有効領域内の各輪帯の形状はいずれも、ドーナツ形状となり、有効領域内に各輪帯の全周が配置される。この場合、発生する縞も全てドーナツ形状となるため、それらの組合せにより効果的に縞状フレア光281を低減できる。また、実施の形態5の撮像光学系では、軸上色収差をやや補正不足に設定するとよい。具体的には、g線のバックフォーカスよりもC線のバックフォーカスを長くするとよい。なぜなら、軸上色収差を完全に補正しながら数4を満足させようとすると、有効径近傍で回折輪帯の幅が細かくなりやすく、加工性が厳しくなるためである。回折輪帯の幅が細かくならないように数4を満たすためには、有効領域全域において回折輪帯の幅をやや大きく、つまり、回折によるパワーをやや低下させるのがよい。回折パワーをやや低下させることにより軸上色収差はやや補正不足となる。また、実施形態1から5の構成は、超広角の光学系に用いるとより有効である。なぜなら、高画角ほど回折格子252に入射する光線の角度光軸からの傾きが大きくなるため、輪帯傾斜面21に入射する光の量に対して、段差面262に入射する光の量の割合が高くなる。これにより、超広角の光学系は通常の光学系に比べ、輪帯傾斜面21を通過する光線の幅が狭くなるため縞状フレア光281の光量がメインスポット光量に対し相対的に増加し、縞状フレア光281がより問題となるためである。本実施形態では、光学調整膜261を有する回折格子レンズを含む撮像光学系を設計したが、光学調整膜261を有さない回折格子レンズ実施の形態2を含む撮像光学系を設計してもよいし、複数の回折格子を有する光学素子実施の形態4を含む撮像光学系を設計してもよい。実施形態1から5の設計方法を用いて、回折格子レンズと、回折格子レンズを有する撮像光学系とを製造することができる。回折格子レンズは、例えば回折格子形状の凹凸を有する金型によって樹脂などの材料を成形することにより作製することができる。撮像光学系は、上記回折格子レンズを用い、公知の方法によって作製することができる。実施例1実施例1として本発明の設計方法によって得られる回折格子レンズを解析した。まず、ステップ1-1として有効径内の回折輪帯の幅ピッチを表1に示すように決定した。次に、決定した回折輪帯幅の各々から発生するフラウンホーファー回折像を算出し、それらを重ね合わせて縞状フレア光281を算出したステップ1-2、3。図14に、求めた縞状フレア光281の断面強度分布を示す。表2に表1の回折格子の光路差関数数1のψrを示す。位相関数φrと光路差関数ψrは数1に示すような関係にある。また、本実施例では偶数次の係数のみを使用して設計した。以下に、回折格子の仕様を示す。Fno:2.8条件式のkの値:2.4縞明瞭度:9.7×1079.7e-7実施例1は数4を満たしており、図14に示すように縞状フレア光281の縞の強度を低減できていることがわかる。さらに、決定した光路差関数を回折面の光路差関数とし、光学系の非球面係数数3に示すを最適化することで回折格子レンズを設計した。図15に設計した回折格子レンズを用いた撮像用光学系を示す。回折格子レンズにメニスカス凹レンズ112を加えた全画角180°の2枚組み撮像用光学系である。回折格子レンズの回折格子252は回折段差の高さdを15umとし、光学調整膜261で覆い、不要次数回折光256を低減している。絞り111を回折面部に設置した。表3-1、3-2に光学系のデータを示す。図16は本実施例の収差図である。球面収差図より、g線のバックフォーカスよりもC線のバックフォーカスが長くなっていることがわかる。このように構成することで数4を満足しながら、加工可能な回折輪帯の幅を実現した。図17は本実施例の光学系に画角60deg全画角120deg、波長640nmの光線を通したときのスポットの強度分布図である。図17は縞状フレア光281のほかに不要次数回折光256や光学系の収差の影響も含んでいる。図17より、縞状フレア光281を低減できていることが確認できる。実施例2実施例2として本発明の設計方法によって得られる回折格子レンズを解析した。まず、ステップ1-1として有効径内の回折輪帯の幅ピッチを表4に示すように決定した。次に、決定した回折輪帯幅の各々から発生するフラウンホーファー回折像を算出し、それらを重ね合わせて縞状フレア光281を算出したステップ1-2、3。図18に求めた縞状フレア光281の断面強度分布を示す。表5に表4の回折格子の光路差関数数1のψrを示す。位相関数φrと光路差関数ψrは数1に示すような関係になる。また、本実施例では偶数次の係数のみを使用して設計した。以下に、回折格子の仕様を示す。Fno:2.8条件式のkの値:2.5縞明瞭度:8.0×1078.0e-7実施例2は数4を満たしており、図18に示すように縞状フレア光281の縞の強度を低減できていることがわかる。さらに、決定した光路差関数を回折面の光路差関数とし、光学系の非球面係数数3に示すを最適化することで回折格子レンズを設計した。図19に設計した回折格子レンズを用いた撮像用光学系を示す。回折格子レンズにメニスカス凹レンズ112を加えた全画角180°の2枚組み撮像用光学系である。回折格子レンズの回折格子252は回折段差の高さdを15umとし、光学調整膜261で覆い、不要次数回折光256を低減している。絞り111を回折面部に設置した。表6-1、6-2に光学系のデータを示す。図20は本実施例の収差図である。球面収差図より、g線のバックフォーカスよりもC線のバックフォーカスが長くなっていることがわかる。このように構成することで数4を満足しながら、加工可能な回折輪帯の幅を実現した。図21は本実施例の光学系に画角60deg全画角120deg、波長640nmの光線を通したときのスポットの強度分布図である。図21は縞状フレア光281のほかに不要次数回折光256や光学系の収差の影響も含んでいる。図21より、縞状フレア光281を低減できていることが確認できる。実施例3実施例3として本発明の設計方法にて得られる回折格子レンズを解析した。まず、ステップ1-1として有効径内の回折輪帯の幅を表7に示すように決定した。次に、決定した回折輪帯幅の各々から発生するフラウンホーファー回折像を算出し、それらを重ね合わせて縞状フレア光281を算出したステップ1-2、3。図22に求めた縞状フレア光281の断面強度分布を示す。表8に表7の回折格子の光路差関数数1のψrを示す。位相関数φrと光路差関数ψrは数1に示すような関係にある。また、本実施例では偶数次の係数のみを使用して設計した。以下に、回折格子の仕様を示す。Fno:2.8条件式のkの値:4.2縞明瞭度:8.3×1078.3e-7実施例3は数4を満たしており、図22に示すように縞状フレア光281の縞の強度を低減できていることがわかる。さらに、決定した光路差関数を回折面の光路差関数とし、光学系の非球面係数数3に示すを最適化することで回折格子レンズを設計した。図23に設計した回折格子レンズを用いた撮像用光学系を示す。回折格子レンズにメニスカス凹レンズ112を加えた全画角180°の2枚組み撮像用光学系である。回折格子レンズの回折格子252は回折段差の高さdを15umとし、光学調整膜261で覆い、不要次数回折光256を低減している。絞り111を回折面部に設置した。表9-1、9-2に光学系のデータを示す。図24は本実施例の収差図である。球面収差図より、g線のバックフォーカスよりもC線のバックフォーカスが長くなっていることがわかる。このように構成することで数4を満足しながら、加工可能な回折輪帯の幅を実現した。図25は本実施例の光学系に画角60deg全画角120deg、波長640nmの光線を通したときのスポットの強度分布図である。図25は縞状フレア光281のほかに不要次数回折光256や光学系の収差の影響も含んでいる。図25より、縞状フレア光281を低減できていることが確認できる。比較例1比較例1として下記に示すような回折格子レンズを解析した。まず、ステップ1-1として有効径内の回折輪帯の幅ピッチを表10に示すように決定した。このとき、表10からわかるように回折輪帯の幅ピッチがレンズ周辺部で均等になるように設定した。次に、決定した回折輪帯幅の各々から発生するフラウンホーファー回折像を算出し、それらを重ね合わせて縞状フレア光281を算出したステップ1-2、3。図26に求めた縞状フレア光281の断面強度分布を示す。表11に表10の回折格子の光路差関数数1のψrを示す。位相関数φrと光路差関数ψrの関係は数1に示す通りに変換することができ、また、比較例1では偶数次の係数のみを使用して設計した。以下に、回折格子の仕様を示す。Fno:2.8条件式のkの値:0.070縞明瞭度:2.2×1062.2e-6比較例1は数4を満たしていないため、図26に示すように縞状フレア光281の縞が明瞭に発生していることがわかる。さらに、決定した光路差関数を回折面の光路差関数とし、光学系の非球面係数数3に示すを最適化することで回折格子レンズを設計した。図27に設計した回折格子レンズを用いた撮像用光学系を示す。回折格子レンズにメニスカス凹レンズ112を加えた全画角180°の2枚組み撮像用光学系である。回折格子レンズの回折格子252は回折段差の高さdを15umとし、光学調整膜261で覆い、不要次数回折光256を低減している。絞り111を回折面部に設置した。表12-1、12-2に光学系のデータを示す。図28は比較例1の収差図である。球面収差図よりg線のバックフォーカスはC線のバックフォーカスよりも長くなっていることがわかる。図29は比較例1の光学系に画角60deg全画角120deg、波長640nmの光線を通したときのスポットの強度分布図である。図29は縞状フレア光281のほかに不要次数回折光256や光学系の収差の影響も含んでいる。図29より、縞状フレア光281が発生していることがわかる。なお、前述したとおり、回折格子が有する回折輪帯が同一の幅を有していれば、発生する縞状フレア光の分布は同一となる。そのため、実施例1~3、及び比較例1は、回折格子の表面に光学調整層を有する密着型の回折格子レンズを用いて解析を行った結果であるが、単純型及び積層型の回折格子レンズを用いた場合でも、同様に回折輪帯の幅が数4を満たす場合には、縞状フレア光281を縞明瞭度106mm2以下に抑制することができ、数4を満たさない場合には、縞状フレア光281が、縞明瞭度106mm2を超えるような顕著なものとなる。