中心軸に沿って延在する柱状のハニカム構造体であって、前記中心軸の延在方向で互いに対向する第1の端面及び第2の端面と、前記中心軸に沿って延在する複数の第1流路及び複数の第2流路を形成する隔壁と、を有し、前記第1流路は、前記第1の端面側が開口され、前記第2の端面側が封口されており、前記第2流路は、前記第1の端面側が封口され、前記第2の端面側が開口されており、前記第1の端面の開口割合は、前記第2の端面の開口割合より大きく、前記隔壁を隔てて隣り合う前記第2流路を、前記中心軸の延在方向から見て環状に並べて形成された環状列を有するハニカム構造体。前記環状列は、前記中心軸を囲むように形成されている請求項1に記載のハニカム構造体。前記隔壁を隔てて隣り合って並列する複数の前記環状列を有する請求項1又は2に記載のハニカム構造体。前記環状列を形成する前記第2流路の前記中心軸に垂直な断面面積の平均は、前記環状列を形成しない前記第2流路の前記中心軸に垂直な断面面積の平均より大きい請求項1~3の何れか一項に記載のハニカム構造体。ところで、本発明者らがハニカム構造体について実験を重ねたところ、耐熱衝撃性テストにおいてハニカム構造体のガス下流側端面に放射状クラックが複数発生し、さらに過酷な条件において、これらのクラックが拡大して互いに繋がり最終的に環状のクラックを形成する状況が見出された。このため、放射状クラックの発生によるフィルタ性能の低下を避けるための対策を行う必要がある。本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、環状クラックの発生によるフィルタ性能の低下を抑制することができると共に、環状クラックの拡大を抑制するができるハニカム構造体を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明は、中心軸に沿って延在する柱状のハニカム構造体であって、中心軸に沿って延在する柱状のハニカム構造体であって、中心軸の延在方向で互いに対向する第1の端面及び第2の端面と、中心軸に沿って延在する複数の第1流路及び複数の第2流路を形成する隔壁と、を有し、第1流路は、第1の端面側が開口され、第2の端面側が封口されており、第2流路は、第1の端面側が封口され、第2の端面側が開口されており、第1の端面の開口割合は、第2の端面の開口割合より大きく、中心軸の延在方向から見て、隔壁を隔てて隣り合う第2流路を環状に並べて形成された環状列を有する。上記ハニカム構造体によれば、ガス下流側となる第2の端面側が開口された第2流路により環状列が形成されているので、フィルタ再生時にハニカム構造体の許容量を超える熱衝撃が加わったとしても、第2の端面側において、環状列以外の箇所の封口や隔壁ではなく環状列の第2流路間の隔壁が破壊されて環状クラックが発生するように誘導することができる。そして、上記ハニカム構造体では、環状列の第1の端面側は全て封口されているので、環状列の第2の端面側に環状クラックが生じて第2流路同士が連通しても煤漏れが発生することはない。従って、上記ハニカム構造体によれば、環状クラックの発生によるフィルタ性能の低下を抑制することができる。また、環状列における環状クラックの発生を許容することにより、その後の熱衝撃により加わる応力が分散されるので、環状クラックの拡大を抑制することができる。更に、このハニカム構造体によれば、従来のハニカム構造体のように低強度部材を別に設けることなく、流路の封口パターンの工夫により環状クラックの発生を誘導することができるので、ハニカム構造体の構成の簡素化及び低コスト化を図ることができる。上記環状列は、柱状のハニカム構造体の中心軸を囲むように形成されていても良い。この構成によれば、熱衝撃により生じる環状クラックを発生させようとする応力を環状列の第2の端面側で効果的に受けることができるので、より確実に環状クラックの発生を誘導することができる。上記ハニカム構造体は、隔壁を隔てて隣り合って並列する複数の環状列を有していても良い。この構成によれば、複数の環状列が互いに並列することで、環状列の第2の端面側の強度を他の箇所より更に低くすることができ、より確実に環状クラックの発生を誘導することができる。上記環状列を形成する第2流路の中心軸に垂直な断面面積の平均は、環状列を形成しない第2流路の中心軸に垂直な断面面積の平均より大きくても良い。この構成によれば、環状列を形成する第2流路の断面面積の平均が環状列を形成しない第2流路の断面面積の平均より大きいので、流路列の第2の端面側の強度を他の箇所より一層低くすることができ、より確実に環状クラックの発生を誘導することができる。本発明によれば、環状クラックの発生によるフィルタ性能の低下を抑制することができると共に、環状クラックの拡大を抑制することができる。以下、本発明の好適な実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。[第1の実施形態]図1に示されるように、第1の実施形態に係るハニカム構造体10は、DPF[DieselParticulateFilter]等に取り付けられ、内燃機関の排出ガスを浄化するためのフィルタとして用いられる円柱状の構造体である。円柱状のハニカム構造体10は、中心軸CLに沿って延在している。以後、中心軸CLの延在方向を中心軸方向と称する。ハニカム構造体10は、中心軸方向で互いに対向する第1の端面10a及び第2の端面10bと、中心軸CLに沿って延在する複数の第1流路Ra及び複数の第2流路Rbを形成する隔壁10cと、を有している。ハニカム構造体10は、多孔質例えば、平均細孔直径20μm以下のセラミクス材料等から構成されている。ハニカム構造体10に用いられるセラミクス材料としては、例えば、アルミナ、シリカ、ムライト、コーディエライト、ガラス、チタン酸アルミニウム等の酸化物、シリコンカーバイド、窒化珪素、金属等が挙げられる。チタン酸アルミニウムは、更に、マグネシウム及び/又はケイ素を含むことができる。このようなハニカム構造体10は、上述したセラミクス材料となるグリーン成形体未焼成成形体を焼成し、各流路RaRbに対して所定の封口処理を行うことにより得ることができる。グリーン成形体は、セラミクス原料である無機化合物源粉末、メチルセルロース等の有機バインダ、及び必要に応じて添加される添加剤を含む。例えば、チタン酸アルミニウムのグリーン成形体の場合、無機化合物源粉末は、αアルミナ粉等のアルミニウム源粉末、及びアナターゼ型やルチル型のチタニア粉末等のチタニウム源粉末を含み、必要に応じて、更に、マグネシア粉末やマグネシアスピネル粉末等のマグネシウム源粉末、及び/又は、酸化ケイ素粉末やガラスフリット等のケイ素源粉末を含むことができる。有機バインダとしては、メチルセルロース、カルボキシルメチルセルロース、ヒドロキシアルキルメチルセルロース、ナトリウムカルボキシルメチルセルロース等のセルロース類;ポリビニルアルコール等のアルコール類;リグニンスルホン酸塩が挙げられる。添加物としては、例えば、造孔剤、潤滑剤、可塑剤、分散剤及び溶媒が挙げられる。造孔剤としては、グラファイト等の炭素材;ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメタクリル酸メチル等の樹脂類;でんぷん、ナッツ殻、クルミ殻、コーン等の植物材料;氷;及びドライアイス等が挙げられる。潤滑剤及び可塑剤としては、グリセリン等のアルコール類;カプリル酸、ラウリン酸、パルミチン酸、アラキジン酸、オレイン酸、ステアリン酸等の高級脂肪酸;ステアリン酸Al等のステアリン酸金属塩、ポリオキシアルキレンアルキルエーテルPOAAE等が挙げられる。分散剤としては、例えば、硝酸、塩酸、硫酸等の無機酸;シュウ酸、クエン酸、酢酸、リンゴ酸、乳酸等の有機酸;メタノール、エタノール、プロパノール等のアルコール類;ポリカルボン酸アンモニウム等の界面活性剤等が挙げられる。溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、ブタノール、プロパノール等のアルコール類;プロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、エチレングリコール等のグリコール類;及び水等を用いることができる。図2は、図1の中心軸CLに沿った断面の一部を示す拡大図である。図2に示されるように、ハニカム構造体10の流路RaRbは、第1の端面10a側及び第2の端面10b側の何れか一方が封口されている。具体的には、第1流路Raは、第1の端面10a側が開口され、第2の端面10b側が封口材11によって封口されている。また、第2流路Rbは、第2の端面10b側が開口され、第1の端面10a側が封口材12によって封口されている。封口材1112の材料は、上述したグリーン成形体と同じ材料を用いても良く、異なる材料を用いても良い。また、封口材1112の材料には、内燃機関の排出ガスを通過させないものを用いても良い。ハニカム構造体10は、複数の第1流路Ra及び複数の第2流路Rbを形成する隔壁10cを有している。換言すると、隔壁10cによって個々の流路RaRbは隔てられている。隔壁10cは、第1の端面10aから第2の端面10bまで中心軸CLに沿って延在している。図2に示すハニカム構造体10は、第1の端面10aをガス上流側内燃機関側、第2の端面10bをガス下流側として、内燃機関の排出ガス流路上に配置される。ハニカム構造体10を通過する排出ガスの主な流れを矢印Gとして示す。矢印Gに示されるように、内燃機関の排出ガスは、まず第1の端面10a側の開口から流路Raに流入する。流路Raに流入したガスは、流路Raの第2の端面10b側が封口されているため、隔壁10cを通過して流路Rb内に流入する。ガスが隔壁10cを通過する際にガス中の煤等が捕捉される。流路Rb内に流入したガスは、第2の端面10b側の開口を介してハニカム構造体10の外へ流れ出る。これにより、浄化されたガスがハニカム構造体10の第2の端面10b側から排出されることになる。次に、第1流路Ra及び第2流路Rbの断面形状について説明する。図3は、ハニカム構造体10の中心軸CLに垂直な断面の一部を示す拡大図である。図4aはハニカム構造体10の第1の端面10aの一部を示す拡大図であり、図4bは第2の端面10bの一部を示す拡大図である。図3及び図4に示されるように、ハニカム構造体10の中心軸CLに垂直な断面は、隔壁10cにより六角形状に流路RaRbを形成する格子構造を有している。このようなハニカム構造体10の形状は、封口材1112を除いて押出一体成形により作られており、流路RaRbは途中で変形することなく、一定の断面形状のまま中心軸方向に延在する。第1流路Ra及び第2流路Rbの断面形状としては、正六角形状のものと規則的六角形状例えば、隣接する正六角形状の流路断面の一辺と長さが同じ長辺、及び当該長辺より長さが短い短辺からなる六角形状のものがある。すなわち、ハニカム構造体10は、異なる断面形状の流路を有する非対称セル構造非対称格子構造を備えている。具体的には、第1流路Raは、規則的六角形状の断面形状を有している。一方、第2流路Rbは、断面形状により二つの流路Rb1Rb2に分けられる。第2流路Rb1は正六角形状の断面形状を有しており、第2流路Rb2は第1流路Raと同じ規則的六角形状の断面形状を有している。なお、第2流路Rb2については、図3及び図4に図示していない。ハニカム構造体10の中心軸CLに垂直な断面では、断面形状が正六角形状の流路Rb2を囲むように断面形状が規則的六角形状の流路Ra及び流路Rb1が配置されている。このような配置により、ハニカム構造体10では、第1流路Raの方が第2流路Rbより数が多く形成されている。このため、第1の端面10aにおける開口割合第1の端面10aの全体面積における第1流路Raの開口面積の割合は、第2の端面10bにおける開口割合第2の端面10bの全体面積における第2流路Rbの開口面積の割合よりも大きくされている。このように、ガス上流側の第1の端面10aにおける開口割合を大きくすることで、ハニカム構造体10における排気ガスの圧力損失の発生を抑制することができる。次に、ハニカム構造体10が有する環状列Wについて説明する。図5は、第2の端面10bを示す全体図であり、図6は、図5の部分拡大図である。図5及び図6に示されるように、ハニカム構造体10は、中心軸方向から見て環状正六角形状を成す環状列Wを有している。環状列Wは、中心軸CLを中心として囲むように形成されている。なお、環状列Wの形状は、必ずしも正六角形である必要はない。例えば、円形や四角形その他の多角形等であっても良く、直線や曲線が組み合わされて形成される閉じた環形状であれば良い。環状列Wは、断面形状が正六角形状の第2流路Rb1と断面形状が規則的六角形状の第2流路Rb2とから構成されている。環状列Wは、隔壁10cを隔てて隣り合う第2流路Rb1Rb2を環状正六角形状に並べて形成されている。このような構成により、環状列Wでは、第2の端面10bのうち環状列W以外の箇所図4bで示されるような箇所と比べて開口割合が高く、強度の低い部分を意図的に設けることができる。図6に示されるように、第1の実施形態に係るハニカム構造体10の環状列Wは、一列幅が流路一つ分の列の環状列Wa、Wb、Wcに分けることができる。換言すれば、環状列Wは、並列する環状列Wa、Wb、Wcから構成されている。このように、環状列Wa、Wb、Wcを複数集めて構成することで、更なる強度の低下が図られる。以上説明した第1の実施形態に係るハニカム構造体10によれば、ガス下流側となる第2の端面10b側が開口された第2流路Rbにより環状列Wが形成されているので、フィルタ再生時にハニカム構造体10の許容量を超える熱衝撃が加わったとしても、第2の端面10b側において、環状列W以外の箇所の封口や隔壁ではなく環状列Wの第2流路Rb間の隔壁が最初に破壊されて環状クラックが発生するように誘導することができる。そして、ハニカム構造体10では、環状列Wの第1の端面10a側は全て封口されているので、環状列Wの第2の端面10b側に環状クラックが生じて第2流路Rb1Rb2間が連通しても煤漏れが発生することはない。従って、ハニカム構造体10によれば、環状クラックの発生によるフィルタ性能の低下を抑制することができる。また、ハニカム構造体10では、環状列Wにおける環状クラックの発生を許容することにより、その後の熱衝撃により加わる応力の分散を図ることができるので、環状クラックの拡大を抑制することができる。更に、ハニカム構造体10によれば、従来のハニカム構造体のように低強度部材を別に設けることなく、流路の封口パターンの工夫により環状クラックの発生を誘導することができるので、ハニカム構造体の構成の簡素化及び低コスト化を図ることができる。また、ハニカム構造体10は、隔壁10cを隔てて隣り合って並列する複数の環状列Wa、Wb、Wcを有することで、第2の端面10b側に強度の低い環状の領域を意図的に作成することができ、より確実に環状クラックの発生を誘導することができる。更に、ハニカム構造体10では、中心軸CLを囲むように環状列Wが形成されているので、熱衝撃により生じる環状クラックを発生させようとする応力を環状列Wの第2の端面10b側で効果的に受けることができ、より確実に環状クラックの発生を誘導することができる。また、ハニカム構造体10では、図3に示す非対称セル構造を採用することで、対称セル構造に比べて、フィルタ単位体積当たりのフィルタ面積を大きくとることができるため、フィルタに起因する圧力損失の低減を図ることができ、ハニカム構造体10が適用される内燃機関の燃費の向上を図ることができる。[第2の実施形態]第2の実施形態に係るハニカム構造体20は、第1の環状列W1、第2の環状列W2、及び放射状の流路列W3が形成されている点と、第2流路Rb3を有している点と、が第1の実施形態に係るハニカム構造体10と比べて異なる。なお、第1の実施形態と対応する部分には対応する符号を付し、重複する説明を省略する。図7は、第2の実施形態に係るハニカム構造体20の第2の端面20bを示す全体図である。図7に示されるように、第2の実施形態に係るハニカム構造体20は、二つの環状列W1W2を有している。環状列W1W2は、中心軸CLを中心として正六角形状に囲むように形成されている。第1の環状列W1は、第2の環状列W2よりも内側に形成されている。図8は、図7の部分拡大図である。図8に示されるように、第1の環状列W1及び第2の環状列W2は、隔壁20cを隔てて隣り合う第2流路Rb3を環状正六角形状に並べて形成されている。第1の環状列W1及び第2の環状列W2は、第2の端面20bが開口された第2流路Rbのうちの第2流路Rb3から構成されている。第2流路Rb3の断面形状は、例えば第1の実施形態で述べた規則的六角形状の4つとそれらの中心の正六角形状との間の隔壁を除くことで形成される形状を成している。この第2流路Rb3の断面面積中心軸CLに垂直な断面の面積は、第2流路Rb1の断面面積中心軸CLに垂直な断面の面積と比べて大きい。以上説明した第2の実施形態に係るハニカム構造体20によれば、第1の実施形態に係るハニカム構造体10と同様に、環状クラックの発生を第1の環状列W1及び第2の環状列W2に誘導することができるので、環状クラックの発生によるフィルタ性能の低下を抑制することができる。また、環状列W1W2における環状クラックの発生を許容することにより、その後の熱衝撃により加わる応力の分散を図ることができるので、環状クラックの拡大を抑制することができる。しかも、環状列W1W2が、断面面積の大きい第2流路Rb3から構成されているので、環状列W1W2を形成する第2流路Rbの断面面積の平均が環状列W1W2を形成しない第2流路Rbの断面面積の平均より大きくなる。その結果、環状列W1W2の開口割合が大きくなり強度を一層低くすることができるので、より確実に環状クラックの発生を誘導することができる。更に、第2の実施形態に係るハニカム構造体20は、中心軸CLに垂直を中心として放射状に位置する複数の流路列W3を有している。流路列W3は、第2の環状列W2が描く正六角形状の各頂点からハニカム構造体20の外周に向かって延在するように形成されている。これらの流路列W3も第1の環状列W1及び第2の環状列W2と同様に、断面面積の大きい第2流路Rb3から構成されている。このような構成のハニカム構造体20によれば、フィルタ再生時にハニカム構造体20の許容量を超える熱衝撃が加わり放射状のクラックを発生させる応力が加わったとしても、流路列W3の第2の端面20b側に放射状のクラックが発生するように誘導することができる。そして、ハニカム構造体20では、流路列W3の第1の端面20a側は全て封口されているので、流路列W3の第2の端面20b側に放射状クラックが生じても煤漏れが発生せず、放射状クラックの発生によるフィルタ性能の低下を抑制することができる。また、流路列W3における放射状クラックの発生を許容することにより、その後の熱衝撃により加わる応力の分散を図ることができるので、放射状クラックの拡大を抑制することができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記各実施形態に限定されるものではない。例えば、環状列WW1W2や流路列W3の位置や大きさ、形状等は、上述したものに限られない。必ずしも環状列WW1W2は、ハニカム構造体10の中心軸CLを中心として形成する必要はなく、環状列WW1W2の中心から中心軸CLが外れていても良く、中心軸CLを囲まないように環状列WW1W2を形成しても良い。環状列WW1W2や流路列W3の位置や大きさ、形状等は、例えば各種のハニカム構造体においてクラックが発生しやすい領域に合わせて設定することができる。また、第1流路Ra及び第2流路Rbの断面形状は、上述したものに限られない。また、ハニカム構造体1020の断面構造は、非対称セル構造に限定されず、同一断面形状の流路からなる対称セル構造であっても良い。また、ハニカム構造体1020は、必ずしも押出一体成形で作られる必要はなく、セグメント構造で作られても良い。