投影面側から光源側に向かって順番に配列される負の屈折力を有する第一レンズ群、正の屈折力を有する第二レンズ群及び正の屈折力を有する第三レンズ群を備え、以下の条件式を満足することを特徴とするプロジェクションレンズ。3<TT/f<3.60.48<BFL/fただし、TTは、前記プロジェクションレンズの全長であり、fは、前記プロジェクションレンズの有効焦点距離であり、BFLは、前記プロジェクションレンズの背面焦点距離である。前記プロジェクションレンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のプロジェクションレンズ。1.78<|f1/f3|<2.16ただし、f1は、前記第一レンズ群の有効焦点距離であり、f3は、前記第三レンズ群の有効焦点距離である。前記プロジェクションレンズは、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1又は2に記載のプロジェクションレンズ。0.88<f2/f3<1.1ただし、f2は、前記第二レンズ群の有効焦点距離であり、f3は、前記第三レンズ群の有効焦点距離である。前記第一レンズ群は、少なくとも1つの非球面を備えることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のプロジェクションレンズ。前記第三レンズ群は、少なくとも1つの非球面を備えることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のプロジェクションレンズ。前記第三レンズ群は、少なくとも1つのプラスチックレンズを備えることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載のプロジェクションレンズ。前記プロジェクションレンズは、前記第二レンズ群と前記第三レンズ群との間に位置する絞りをさらに備えることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載のプロジェクションレンズ。本発明の目的は、小型化を実現するとともに優れるプロジェクション画面品質を有するプロジェクションレンズを提供することである。前記目的を達成するため、本発明に係るプロジェクションレンズは、投影面側から光源側に向かって順番に配列される、負の屈折力を有する第一レンズ群、正の屈折力を有する第二レンズ群及び正の屈折力を有する第三レンズ群を備え、以下の条件式を満足する。3<TT/f<3.60.48<BFL/fただし、TTは、前記プロジェクションレンズの全長であり、fは、前記プロジェクションレンズの有効焦点距離であり、BFLは、前記プロジェクションレンズの背面焦点距離である。本発明のプロジェクションレンズにおいて、条件式3<TT/f<3.6は、前記プロジェクションレンズの全長を制限し、条件式0.48<BFL/fは、前記プロジェクションレンズの他の光学投影素子の設置空間を保証し、前記第一レンズ群、前記第二レンズ群及び前記第三レンズ群は、負正正構造を採用して、前記プロジェクションレンズの全長と球面収差との間の平衡を保証し、これにより前記プロジェクションレンズの小型化を実現するとともに、優れるプロジェクション画面品質を獲得することができる。以下、図面を参照して、本発明の実施例について説明する。図1は、本発明の第一実施形態に係るプロジェクションレンズの構造を示す図である。前記プロジェクションレンズ100の投影面側から光源側空間光変調器に近い一端に向かって、負の屈折力を有する第一レンズ群10、正の屈折力を有する第二レンズ群20及び正の屈折力を有する第三レンズ群30が順番に配列される。本実施形態において、前記プロジェクションレンズ100は、固定焦点レンズである。前記プロジェクションレンズ100は、DLPプロジェクターに用いられ、その内部の空間光変調器には、DMDチップ図示せずが採用される。投影する際、前記空間光変調器によって変調された光信号が、前記空間光変調器表面93から前記第三レンズ群30、前記第二レンズ群20及び前記第一レンズ群10を順番に通して投影面に投影され、これによりプロジェクション画面を獲得する。小型化を実現するために、前記プロジェクションレンズ100は、以下の条件式を満足している。3<TT/f<3.6......10.48<BFL/f......2TTは、前記プロジェクションレンズ100の全長、即ち前記プロジェクションレンズ100の前記第一レンズ群10の投影面側に近い表面から前記空間光変調器表面93までの距離であり、fは、前記プロジェクションレンズ100の有効焦点距離であり、BFLは、前記プロジェクションレンズ100の背面焦点距離、即ち前記プロジェクションレンズ100の前記第三レンズ群30の光源側に近い表面から前記空間光変調器表面93までの距離である。前記条件式1は、前記プロジェクションレンズ100の全長を制限する。前記第一レンズ群10、前記第二レンズ群20及び前記第三レンズ群30は負正正構造を採用することにより、合理的な屈折力分配によって、全長を短縮し且つ球面収差を制御することができ、前記プロジェクションレンズ100の全長と球面収差との間の平衡を保証する。前記プロジェクションレンズ100の全長が長すぎると、小型化及び携帯の利便性に関する要求を満たすことができず、前記プロジェクションレンズ100の全長が短すぎると、現有の屈折力分配を用いて優れる映像品質を獲得することができない。前記条件式2は、前記プロジェクションレンズ100の背面焦点距離を制限して、他の光学投影素子の設置空間を保証し、これにより例えば、光学的‐機械的システムは、前記プロジェクションレンズ100の光源側に近い前記第三レンズ群30の表面と前記空間光変調器表面93との間に設置することができる。前記プロジェクションレンズ100の背面焦点距離が短すぎると、前記光学的‐機械的システムの設計空間が制限され、例えば、分光器の選択が制限され、且つ機構干渉問題が発生し易い。本実施形態において、プリズム97及びフィルター95は、前記第三レンズ群30と前記空間光変調器表面93との間に順番に設置され、前記プリズム97は、光線方向を変換し且つ分光するために用いられ、前記フィルター95は、前記空間光変調器表面93を保護するために用いられる。前記プロジェクションレンズ100は、以下の条件式も満足する。1.78<|f1/f3|<2.16......3f1は、前記第一レンズ群10の有効焦点距離であり、f3は、前記第三レンズ群30の有効焦点距離である。前記条件式3は、テレセントリックTelecentricシステムを制御することにより、広視角の要求を満たし、且つ前記プロジェクションレンズ100の全長を制御することにより、前記プロジェクションレンズ100の光源側テレセントリック結像要求を満たす。前記プロジェクションレンズ100の球面収差をさらによく除去するために、前記プロジェクションレンズ100は、以下の条件式を満足している。0.88<f2/f3<1.1......4f2は、前記第二レンズ群20の有効焦点距離である。前記条件式4は、前記プロジェクションレンズ100が負正正の屈折力分配を満たすことを保証し、前記第二レンズ群20及び前記第三レンズ群30が生じる球面収差が互いに平衡することを保証して、投影品質を高める。前記プロジェクションレンズ100は、前記第二レンズ群20と前記第三レンズ群30との間に設置される絞り99をさらに備え、前記プロジェクションレンズ100の構造全体を前記絞り99に対して対称とすることにより、コマ収差の影響を効果的に下げるとともに、前記第三レンズ群30から射出した光線が前記第二レンズ群20に入射する光通過量を制限し、且つ前記第二レンズ群20を通じた光錐をさらに対称とすることにより、前記プロジェクションレンズ100のコマ収差を修正する。コストを節約するために、前記プロジェクションレンズ100の前記第三レンズ群30の投影面側に近い表面に不透明な材料を塗布して、前記絞り99とすることができる。前記絞り99をこのように設置すると、前記プロジェクションレンズ100の全長を短縮することに有利である。本実施形態において、前記第一レンズ群10は、少なくとも負の屈折力を有する第1レンズ11を備える。前記プロジェクションレンズ100の投影面側から光源側に向かう方向に沿って、前記第1レンズ11は、第一表面S1及び第二表面S2を備える。前記第一表面S1及び前記第二表面S2は、全て非球面である。前記プロジェクションレンズ100の投影面側から光源側に向かう方向に沿って、前記第二レンズ群20は、正の屈折力を有する第2レンズ21及び負の屈折力を有する第3レンズ23を備える。前記第2レンズ21及び前記第3レンズ23は、接着剤によって一体になって複合レンズを構成する。前記プロジェクションレンズ100の投影面側から光源側に向かう方向に沿って、前記第2レンズ21は、第三表面S3及び第四表面S4を備え、前記第3レンズ23は、第四表面S4と、前記プロジェクションレンズ100の光源側に近い表面上の第五表面S5とを備える。前記プロジェクションレンズ100の投影面側から光源側に向かう方向に沿って、前記第三レンズ群30は、負の屈折力を有する第4レンズ31、正の屈折力を有する第5レンズ33、負の屈折力を有する第6レンズ35及び正の屈折力を有する第7レンズ37を備える。前記第4レンズ31及び前記第5レンズ33は、接着剤によって一体になって複合レンズを構成する。前記プロジェクションレンズ100の投影面側から光源側に向かう方向に沿って、前記第4レンズ31は、第六表面S6及び第七表面S7を備え、前記第5レンズ33は、第七表面S7と、前記プロジェクションレンズ100の光源側に近い表面上の第八表面S8とを備え、前記第6レンズ35は、第九表面S9及び第十表面S10を備え、前記第7レンズ37は、第十一表面S11及び第十二表面S12を備える。前記第九表面S9及び前記第十表面S10は、全て非球面である。前記プリズム97は、前記プロジェクションレンズ100の投影面側に近い第十三表面S13と、前記プロジェクションレンズ100の光源側に近い第十四表面S14とを備える。前記フィルター95は、前記プロジェクションレンズ100の投影面側に近い第十五表面S15と、前記プロジェクションレンズ100の光源側に近い第十六表面S16とを備える。コストを下げるために、前記第三レンズ群30は、少なくとも1つのプラスチックレンズを備える。優れる結像品質を保証するために、他のレンズは、ガラスからなる。レンズ表面中心を原点として、光軸がx軸である場合、レンズ表面の非球面形状は以下の数式によって表示される。hは、光軸から非球面までの高さであり、kは、二次曲面係数であり、Aiは、非球面のi番目のオーダーorder補正係数であり、cは、頂点曲率である。以下の表1~表4のデータを前記数式に代入することにより、レンズ表面の非球面形状を知ることができる。本実施形態において、前記プロジェクションレンズ100の各々の光学素子は、表1及び表2の条件を満たし、TT=42.66mmであり、f=12.62mmであり、BFL=7.27mmであり、f1=-19.39mmであり、f2=10mmであり、f3=10.05mmであり、FNo=2.0であり、2ω=41.65°である。表1及び表2において、fは、前記プロジェクションレンズ100の有効焦点距離であり、FNoは、Fナンバーであり、2ωは、前記プロジェクションレンズ100の視野角であり、Rは、対応する表面の曲率半径であり、Dは、対応する表面から次の表面までの軸上距離であり、Ndは、対応するレンズ群がd光線波長が587nmであるに対する屈折率であり、Vdは、対応するレンズ群におけるd光線のアッベ数である。前記プロジェクションレンズ100の球面収差、像面湾曲及び歪曲収差は、図2乃至図4に示した。図2は、F線波長が486nmである、D線波長が587nmである及びC線波長が656nmであるに対する球面収差値を示す。本実施形態に係るプロジェクションレンズ100の可視光線波長範囲は、400nm~700nmであるに対する球面収差値は-0.05mm~0.05mmの範囲である。図3に示したように、SSagittalfieldcurvaturecurve及びTTangentialfieldcurvaturecurveは、全て-0.1mm~0.1mmの範囲内に制御される。図4に示したように、歪曲収差は、-2~2の範囲内に制御される。前記プロジェクションレンズ100の球面収差、像面湾曲及び歪曲収差は、全て、より小さい範囲内に制御修正される。図5は、本発明の第二実施形態に係るプロジェクションレンズの構造を示す図である。本実施形態に係るプロジェクションレンズ100aの構造は、前記第一実施形態に係るプロジェクションレンズ100の構造とほぼ同じである。本実施形態に係るプロジェクションレンズ100aの各々の光学素子は、表3及び表4の条件を満たし、TT=40.07mmであり、f=12.48mmであり、BFL=6.17mmであり、f1=-19.71mmであり、f2=9.67mmであり、f3=9.83mmであり、FNo=2.0であり、2ω=42.07°である。前記プロジェクションレンズ100aの球面収差、像面湾曲及び歪曲収差は、図6乃至図8に示した。図6は、F線波長が486nmである、D線波長が587nmである及びC線波長が656nmであるに対する球面収差値を示す。本実施形態に係るプロジェクションレンズ100aの、可視光線波長範囲は、400nm~700nmであるに対する球面収差値は-0.02mm~0.02mmの範囲である。図7に示したように、SSagittalfieldcurvaturecurve及びTTangentialfieldcurvaturecurveは、全て-0.1mm~0.1mmの範囲内に制御される。図8に示したように、歪曲収差は、-2~2の範囲内に制御される。前記プロジェクションレンズ100aの球面収差、像面湾曲及び歪曲収差は、よく校正することができる。本発明のプロジェクションレンズは、小型化を実現するとともに、プロジェクションレンズの全長と球面収差との間の平衡を保証することができ、これにより優れるプロジェクション画面品質を獲得することができる。以上、本発明を実施例に基づいて具体的に説明したが、本発明は、上述の実施例に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において、種々の変更が可能であることは勿論であって、本発明の保護範囲は、以下の特許請求の範囲から決まる。