スリットとそのスリットを閉じるようにロックするロック部とを有するロック付コルゲートチューブを線状体に取付け、前記ロック部をロックするロック付コルゲートチューブ取付治具であって、前記スリットで広げつつ、所定の線状体案内部で案内される前記線状体に対して被覆可能に、前記ロック付コルゲートチューブを誘導する線状体被覆部材と、前記線状体を被覆した前記ロック付コルゲートチューブを、前記ロック部をロック可能に案内するロック用チューブ案内部を有するロック用経路部材とを備え、前記ロック用経路部材は、前記ロック付コルゲートチューブが前記ロック用チューブ案内部によって案内される際、前記ロック部によるロックが可能となる所定のロック可能位置関係になるように、前記ロック部における位置関係を規制する経路規制部を前記ロック用チューブ案内部内に有することを特徴とする、ロック付コルゲートチューブ取付治具。請求項1記載のロック付コルゲートチューブ取付治具であって、前記ロック部は、前記スリットを挟む一方側部の内周部に形成される凹部と、他方側部の内周部において前記凹部に係脱自在に形成される凸部とを有し、前記所定のロック可能位置関係は、前記凹部に前記凸部が係止可能な所定の上下位置関係を含み、前記ロック用チューブ案内部は少なくとも一部において前記一方側部及び他方側部を挟み込むようにして前記ロック付コルゲートチューブを案内し、前記ロック経路規制部は、前記ロック付コルゲートチューブが前記ロック用チューブ案内部によって案内される際、前記ロック付コルゲートチューブにおける前記一方側部及び前記他方側部のうち一の側部を強制的に誘導して、前記所定の上下位置関係になるように前記ロック用チューブ案内部内に選択的に設けられたロック用誘導リブを含む、ロック付コルゲートチューブ取付治具。請求項1あるいは請求項2記載のロック付コルゲートチューブ取付治具であって、前記ロック用経路部材は前記線状体被覆部材を所定の位置で取り付ける取付土台部をさらに有し、前記取付土台部は、前記ロック付コルゲートチューブが前記線状体案内部材によって誘導される際、前記一方側部及び前記他方側部がそれぞれ所定の基準位置から逸脱しないように規制する一対の経路逸脱防止部を有する、ロック付コルゲートチューブ取付治具。近年、ワイヤーハーネス5を被覆するコルゲートチューブとして図13及び図14で示したようなロック付コルゲートチューブを用いることが一般的になっている。このようなロック付コルゲートチューブ10の使用を想定した場合、特許文献1に開示の第1のコルゲートチューブ取付治具コルゲートチューブ取付治具21では、ロック付コルゲートチューブ内に線状体を通した後、別途、そのスリットを閉じるようにロックする作業を手作業で行う必要がある。すなわち、第1のコルゲートチューブ取付治具は、ロック付コルゲートチューブのロック操作にほとんど対応していない。したがって、ロック付コルゲートチューブ10のロック操作自体は手作業で別途行う必要があるため、電線束を覆った状態でロック付コルゲートチューブをロック状態にする必要があるロック付コルゲートチューブの取付作業に時間と手間を要してしまうという問題点があった。一方、特許文献2で開示された第2のコルゲートチューブ取付治具コルゲートチューブ取付治具20は、ロック用挟込部30用いてロック付コルゲートチューブをその両側から挟むことにより、ロック付コルゲートチューブのスリットを閉じるようにロック部をロックできるロック機能を有している。このため、ロック操作を含めて上述したロック付コルゲートチューブの取付作業の簡略化を図ることができる。しかしながら、一般にロック付コルゲートチューブはロック可能にするためには、スリットを挟む一方側部と他方側部との上下位置関係が重要となる。例えば、図13及び図14で示したロック付コルゲートチューブ10の場合、凹部14aを有する一方側部の上方にロック爪部14bを有する他方側部が位置するという上下位置関係、すなわち、所定のロック可能位置関係が担保することが、ロック部14のロック可能にするための重要な前提条件となる。したがって、上記所定のロック可能位置関係にない状態で、ロック用挟込部30によって一方側部と他方側部とを挟み込んでもロック部14をロック状態にすることができない。ロック部14をロック状態にできない場合、上記所定のロック可能位置関係になるように、ロック付コルゲートチューブの一方側部と他方側部との上下位置関係を人手により修正する必要が生じるため、第2のコルゲートチューブ取付治具を用いても、ロック付コルゲートチューブの取付作業に時間と手間を要してしまう問題点を十分解消できていないことになる。また、第2のコルゲートチューブ取付治具は、ロック用挟込部30によってロック付コルゲートチューブの一方側部と他方側部とを挟み込んでロックさせるため、ロック用挟込部30によるロック区間でのロック操作に手間取ると、チューブ案内部28上におけるロック付コルゲートチューブの動きが停滞する。その結果、ロック付コルゲートチューブが蛇行してしまい、ロック付コルゲートチューブをスムーズに案内することができないという問題点があった。この発明は上記問題点を解決するためになされたもので、ロック付コルゲートチューブ内に線状体を被覆しつつ、ロック付コルゲートチューブのスリットを確実にロックすることができるロック付コルゲートチューブ取付治具を得ることを目的とする。この発明に係る請求項1記載のロック付コルゲートチューブ取付治具は、スリットとそのスリットを閉じるようにロックするロック部とを有するロック付コルゲートチューブを線状体に取付け、前記ロック部をロックするロック付コルゲートチューブ取付治具であって、前記スリットで広げつつ、所定の線状体案内部で案内される前記線状体に対して被覆可能に、前記ロック付コルゲートチューブを誘導する線状体被覆部材と、前記線状体を被覆した前記ロック付コルゲートチューブを、前記ロック部をロック可能に案内するロック用チューブ案内部を有するロック用経路部材とを備え、前記ロック用経路部材は、前記ロック付コルゲートチューブが前記ロック用チューブ案内部によって案内される際、前記ロック部によるロックが可能となる所定のロック可能位置関係になるように、前記ロック部における位置関係を規制する経路規制部を前記ロック用チューブ案内部内に有することを特徴とする。請求項2の発明は、請求項1記載のロック付コルゲートチューブ取付治具であって、前記ロック部は、前記スリットを挟む一方側部の内周部に形成される凹部と、他方側部の内周部において前記凹部に係脱自在に形成される凸部とを有し、前記所定のロック可能位置関係は、前記凹部に前記凸部が係止可能な所定の上下位置関係を含み、前記ロック用チューブ案内部は少なくとも一部において前記一方側部及び他方側部を挟み込むようにして前記ロック付コルゲートチューブを案内し、前記ロック経路規制部は、前記ロック付コルゲートチューブが前記ロック用チューブ案内部によって案内される際、前記ロック付コルゲートチューブにおける前記一方側部及び前記他方側部のうち一の側部を強制的に誘導して、前記所定の上下位置関係になるように前記ロック用チューブ案内部内に選択的に設けられたロック用誘導リブを含む。請求項3の発明は、請求項1あるいは請求項2記載のロック付コルゲートチューブ取付治具であって、前記ロック用経路部材は前記線状体被覆部材を所定の位置で取り付ける取付土台部をさらに有し、前記取付土台部は、前記ロック付コルゲートチューブが前記線状体案内部材によって誘導される際、前記一方側部及び前記他方側部がそれぞれ所定の基準位置から逸脱しないように規制する一対の経路逸脱防止部を有する。請求項1記載の本願発明は、ロック用経路部材は経路規制部をロック用チューブ案内部内に有するため、ロック付コルゲートチューブがロック用チューブ案内部によって案内される際、逸脱することなく上記所定のロック可能位置関係を担保することができる。このため、上記ロック部をロックするロック操作を別途行うことなく、ロック用チューブ案内部によってロック付コルゲートチューブを案内させる操作を行うのみによって、案内中あるいは案内直後において、ロック部をロック状態に設定することができる。その結果、請求項1記載の本願発明のロック付コルゲートチューブ取付治具を用いることにより、ロック付コルゲートチューブによって線状体を被覆するとともに、線状体を被覆した状態でロック付コルゲートチューブを実質自動的にロックすることができる効果を奏する。請求項2記載の本願発明は、ロック用誘導リブにより一方側部及び前記他方側部のうちの一の側部を強制的に誘導して、凹部に凸部が係止可能な所定の上下位置関係になるように経路規制を行っている。したがって、ロック用チューブ案内部内にロック用誘導リブを設けるという、比較的安価な構成、本願発明のロック付コルゲートチューブロック取付治具を実現することができる効果を奏する。さらに、請求項3記載の本願発明のように、一対の経路逸脱防止部を設けることによって、所定の基準位置から逸脱することなくロック付コルゲートチューブをスムーズに誘導することができる。すなわち、ロック用経路部材のロック用チューブ案内部による案内操作が滞っても、線状体被覆部材によってロック付コルゲートチューブを所定の基準位置から逸脱することなく誘導することができる。その結果、より使用勝手の優れたロック付コルゲートチューブ取付治具を得ることができる。<実施の形態>全体構成図1はこの発明の実施の形態であるロック付コルゲートチューブロック取付治具の全体構成を示す斜視図である。同図に示すように、本実施の形態のロック付コルゲートチューブロック取付治具1はワイヤーハーネス被覆部材2とロック用経路部材3とから構成される。なお、ワイヤーハーネス被覆部材2は図15~図18で示したコルゲートチューブ取付治具21と実質同一構造であるため、構成部分については同一符号を付して説明を適宜省略する。ロック用経路部材3は、長手方向に延びる底部と底部を挟む両側片部分を有する取付土台部41と断面形状が円弧状となる開口案内部が長手方向に延びて形成されるロック用チューブ案内部42とから構成される。なお、ロック用チューブ案内部42の長手方向の長さは例えば、40mm程度が考えられる。取付土台部41はワイヤーハーネス被覆部材2を所定の位置に取り付けることによって、両フランジ部29の下端の延長線上にロック用チューブ案内部42のCOTコルゲートチューブ導入部42bの開口案内部が位置するように位置決めされる。すなわち、図17で示したワイヤーハーネス5を覆ったロック付コルゲートチューブ10が、COT導入部42bからロック用チューブ案内部42内に挿入可能な位置関係となる。ロック用チューブ案内部図2はロック用チューブ案内部42の詳細を示す説明図である。同図は上面から視た構造、同図は同図の着目領域A3を正面から視た構造を示している。図2に示すように、ロック用チューブ案内部42はCOT挟持部42a及びCOT導入部42bが連続的に形成されることにより構成される。そして、COT導入部42bはワイヤーハーネス被覆部材2側である挿入側に位置し、COT挟持部42aはその反対側である取出側に位置する。ロック用チューブ案内部42の上部においてCOT挟持部42aからCOT導入部42bにかけて上部開放部51が設けられ、COT導入部42bの底部において下部開放部52が設けられる。上部開放部51によってロック用チューブ案内部42の側面部分が2つに分離された形状を呈している。上部開放部51はCOT導入部42bに形成される部分においては挿入側にかけて幅広になるように設けられ、COT挟持部42aに形成される部分においては同一幅で設けられている。一方、下部開放部52はCOT挟持部42aにのみ設けられ、同一幅で形成されている。なお、ロック用チューブ案内部42の幅方向は、ロック用チューブ案内部42が形成される長手方向と垂直となる方向を意味し、例えば、図2における上下方向、図2における左右方向を意味している。COT導入部42bは挿入側から取出側にかけて第1領域t1及び第2領域t2を有しており、第1領域t1は挿入側から取出側にかけて開口案内部の径が広くなり、第2領域t2は開口案内部の径はほぼ一定となっている。一方、COT導入部42aは挿入側から取出側にかけて第3領域t3及び第4領域t4を有しており、第3領域t3は挿入側から取出にかけて開口案内部の径が狭くなり、第4領域t4は開口案内部の径はほぼ一定になっている。すなわち、ロック用チューブ案内部42は挿入側から取出側にかけて開口案内部の幅は広がることなく段階的に狭くなるように設定される。そして、第4領域t4の開口案内部の径d4は、ロック付コルゲートチューブ10の内径例えば、10.0mm程度を2.0mm程度上回る値に設定される。したがって、COT挟持部42aに形成される上部開放部51及び下部開放部52によって2つに分離された一対のCOT挟持部42aによって、ロック付コルゲートチューブ10を挟み込むことができる。また、第1領域t1の開口案内部の径はロック付コルゲートチューブ10が比較的余裕をもって挿入可能な径となっているため、ワイヤーハーネス被覆部材2からCOT導入部42bの開口案内部内にスムーズに挿入することができる。ロック補助ガイドリブ図3はロック用チューブ案内部42に形成されるロック用誘導リブ44を挿入側から視た斜視図である。図4は図3の着目領域A4を中心に拡大して着目領域A5として示した説明図である。図5はロック用チューブ案内部42の上方から視た断面図である。なお、図5ではロック用誘導リブ44の形成位置が明確にわかるように上部のロック用チューブ案内部42の図示を一部省略している。これらの図に示すように、突出部であるロック用誘導リブ44はロック用チューブ案内部42のCOT導入部42b内に延在して形成されている。具体的には、ロック用誘導リブ44は、ロック用チューブ案内部42の挿入側において側面部分に形成され、側面部分から徐々に底面部にかけて傾斜させながら、下部開放部52の近傍においては底面部に近い領域上に形成されている。ロック用チューブ案内部42内にロック付コルゲートチューブ10が案内される際、ロック付コルゲートチューブ10の一方側部及び他方側部のうちロック爪部14bを有する他方側部を、ロック用誘導リブ44の存在によって強制的に誘導して、ロック爪部14bが凹部14aの上方に位置する関係所定の上下位置関係になるように経路規制を行っている。ロック用誘導リブ44の働きについては、後に詳述する。蛇行防止ガイドリブ図6は図1の着目領域A2を拡大して示した説明図である。図7はロック付コルゲートチューブロック取付治具を上面から視た時の上面図である。図8は一対の蛇行防止ガイドリブを拡大して示す斜視図である。これらの図にしめすように、取付土台部41の両側片部分に一対の蛇行防止ガイドリブ43が設けられる。一対の蛇行防止ガイドリブ43は両側片部分から水平方向に突出して形成される。図6に示すように、蛇行防止ガイドリブ43はロック用チューブ案内部4側の領域D2においてフランジ部29に沿って形成される。領域D2はロック用チューブ案内部42側から第1領域D21と第2領域D21を有する。一対の蛇行防止ガイドリブ43は、第1領域D21においてフランジ部29と略平行に形成され、第2領域D22においてロック用チューブ案内部42から遠ざかるに従い、フランジ部29と蛇行防止ガイドリブ43との間隔が広くなるように直線上に延びて形成される。また、図7及び図8に示すように、一対の蛇行防止ガイドリブ43は、ロック用チューブ案内部42に近づくに従い取付土台部41の底部中心線41cに接近し、その後、ロック用チューブ案内部42の近傍領域では底部中心線41cから少し遠ざかるように、平面視くの字逆くの字形状で形成される。ロック付コルゲートチューブ10がワイヤーハーネス被覆部材2のチューブ案内部2829によって案内される際、ロック付コルゲートチューブ10の一方側部及び他方側部による下方への落ち込む現象を、一対の蛇行防止ガイドリブ43によって確実に防止することにより、取付作業時においてロック付コルゲートチューブ10が蛇行させることなくスムーズに案内することできる。一対の蛇行防止ガイドリブ43の働きについても後に詳述する。ロック用経路部材へのコルゲートチューブ案内部材の取付図9はロック用経路部材3へのワイヤーハーネス被覆部材2の取付内容を模式的に示す説明図である。同図に示すように、取付前はワイヤーハーネス被覆部材2とロック用経路部材3とはそれぞれ独立している。ワイヤーハーネス被覆部材2は前述したとおり、従来のコルゲートチューブ取付治具21をそのまま転用することができる。そして、図9に示す様に、取付土台部41の両側片部分に2つずつ設けられた貫通孔48を介してワイヤーハーネス被覆部材2をネジ留めする等により、ロック用経路部材3に対してワイヤーハーネス被覆部材2を所定の位置で精度良く取り付けることができる。なお、ワイヤーハーネス被覆部材2側のネジ留め用の貫通部分、ネジ留め部分は図9では図示省略している。ロック付コルゲートチューブの取付作業図10~図12はロック付コルゲートチューブロック取付治具1を用いたロック付コルゲートチューブ10の取付作業を示す説明図である。図10は上面方向から視た上面図であり、図11は側面方向から視た側面図であり、図12はロック用チューブ案内部42におけるCOT挟持部42aを取出側から視た正面図である。なお、ロック付コルゲートチューブ10は、図13及び図14で示した構造を呈している。すなわち、スリット12よって、凹部14a側の一方側部とロック爪部14b側の他方側部に分離されており、ロック爪部14bが凹部14aに対して上方となる上下位置関係、すなわち、ロック可能位置関係に設定することにより、ロック爪部14bを凹部14aに係止してロック部14をロック状態にすることができる。なお、ロック付コルゲートチューブ10によるワイヤーハーネス5の取付作業は基本的に図17及び図18で示したコルゲートチューブ取付治具21による取付作業と同様であるため、説明は省略し、ここではロック付コルゲートチューブ10のロック操作を中心に説明する。また、実際には、図10~図12で示す状況化ではロック付コルゲートチューブ10はワイヤーハーネス5を被覆した取付状態が実現されているが、説明の都合上、ワイヤーハーネス5の図示は省略している。図10に示す様に、ワイヤーハーネス被覆部材2のフランジ部29に沿ってロック付コルゲートチューブ10が案内される。この際、ロック爪部14bを有する他方側部が蛇行防止ガイドリブ43の形成側となるようにする。そして、図11に示すように、ロック付コルゲートチューブ10がロック用チューブ案内部42内に挿入される。この際、取付土台部41の両側片部分に設けられた一対の蛇行防止ガイドリブ43図11では一方のみ示すによって、ロック付コルゲートチューブ10の一方側部及び他方側部は共に、蛇行防止ガイドリブ43より下方への落ち込むことはない。このように、ロック用経路部材3は取付土台部41の両側片部分に一対の経路逸脱防止部である一対の蛇行防止ガイドリブ43を設けることによって、ワイヤーハーネス被覆部材2による被覆作業中において所定の基準位置である蛇行防止ガイドリブ43より下方にロック付コルゲートチューブ10の一方側部及び他方側部が共に落ち込むことがない。その結果、ワイヤーハーネス被覆部材2によってロック付コルゲートチューブ10をスムーズにロック用チューブ案内部42に向けて誘導することができるため、ロック付コルゲートチューブ10が蛇行することを確実に防止することができる。なお、蛇行とは、ロック付コルゲートチューブ10の進行方向ロック用チューブ案内部42への挿入方向が詰まり気味になった結果、ロック付コルゲートチューブ10が上下に変形してしまうことを意味する。このように、ロック付コルゲートチューブロック取付治具1は一対の蛇行防止ガイドリブ43を有することにより、取付作業中におけるワイヤーハーネス被覆部材2によってワイヤーハーネス5の取付作業被覆作業が行っている際にロック付コルゲートチューブ10が蛇行しないようにすることができるため、より使用勝手の優れたロック付コルゲートチューブ取付治具を得ることができる。そして、ロック付コルゲートチューブ10がロック用チューブ案内部42によって案内される際、経路規制部であるロック用誘導リブ44の存在図3~図5により、一方側部が他方側部に対してやや浮き上がるように経路規制が行われる。その結果、図12に示すように、他方側部であるロック爪部14bの付け根部分が一方側部の先端部上になるように規制される。すなわち、ロック爪部14bが凹部14aに対して上方となる上下位置関係所定の上下位置関係、すなわち、所定のロック可能位置関係になるように、ロック付コルゲートチューブ10は強制的に誘導される。このように、ロック用誘導リブ44が内部に形成されるロック用チューブ案内部42によって、ロック付コルゲートチューブ10が上記ロック可能位置関係となることを担保することができる。このため、本実施の形態のロック付コルゲートチューブロック取付治具1は、ロック部14をロックするロック操作を別途手作業等により行うことなく、ロック用チューブ案内部42によってロック付コルゲートチューブを通過案内させる操作のみによって、通過中あるいは通過直後において、ロック爪部14bを凹部14aに係止してロック部14をロック状態に設定することができる。その結果、本実施の形態のロック付コルゲートチューブロック取付治具1を用いることにより、ロック付コルゲートチューブ10によって線状体であるワイヤーハーネス5を被覆するとともに、ワイヤーハーネス5を被覆した状態でロック付コルゲートチューブ10を実質自動的にロックすることができる効果を奏する。また、延在して形成される突出部分であるロック用誘導リブ44によりロック用チューブ案内部42内において、ロック付コルゲートチューブ10の他方側部を強制的に誘導して、ロック爪部14bに凹部14aが係止可能な上下位置関係所定の上下位置関係になるように経路規制を行っている。このように、ロック用チューブ案内部42内にロック用誘導リブ44を設けて、ロック付コルゲートチューブ10を実質自動的にロックすることができるため、比較的低コストでロック付コルゲートチューブロック取付治具1を実現することができる効果を奏する。また、ワイヤーハーネス被覆部材2はコルゲートチューブ取付治具21のように既存のコルゲートチューブ取付治具をそのまま転用できるため、この点においても、ロック付コルゲートチューブロック取付治具1全体の低コスト化を図ることができる。その他なお、本実施の形態ではロック付コルゲートチューブとして、図13及び図14で示したロック部14を有するロック付コルゲートチューブ10を例に挙げたが、上記ロック部14の構成は例示であり、スリット12を閉じた状態に保持する各種構成を採用できる。ロック部14以外の構成のロック部を有するロック付コルゲートチューブに対しても、ロック用チューブ案内部42によってロック可能な位置関係に誘導可能なロック部を有するロック付コルゲートチューブであれば、この発明を適用することができるのは勿論である。