"足裏を支持する本体と、前記本体の後端下方に一体的に構成された固定ヒールと、ハイヒール接地部とローヒール接地部とを有する可動ヒールと、前記可動ヒールを前記固定ヒールに対し前後褶動可能かつ前後揺動可能に接続する接続部と、前記可動ヒールが前記ハイヒール接地部を下に向けた状態及び前記ローヒール接地部を下に向けた状態で後方位置に位置する場合に前記固定ヒールに対する前記可動ヒールの揺動を係止すると共に、前記可動ヒールが前方位置に位置する場合に当該係止を解除する係止手段と、を有し、前記可動ヒールが前記ハイヒール接地部を下に向け後方位置に位置して前記固定ヒールに対し前記係止手段により係止されたハイヒール状態と、前記可動ヒールが前方位置に位置して前記係止手段による係止が解除された揺動可能状態と、前記可動ヒールが前記ローヒール接地部を下に向け後方位置に位置して前記固定ヒールに対し前記係止手段により係止されたローヒール状態と、の間で前記可動ヒールが前記固定ヒールに対し移動可能である、履物。前記可動ヒールが後方位置に位置して前記固定ヒールに対し前記係止手段により係止された状態において前記可動ヒールの前方移動を防止するロック手段を備えた、請求項1に記載の履物。前記係止手段は、ハイヒール状態で前記可動ヒールを係止する第一係止部と、ローヒール状態で前記可動ヒールを係止する第二係止部とを含む、請求項1または2に記載の履物。前記第一係止部は、前記可動ヒールにおける前記ローヒール接地部を含むローヒール軸に設けられた第一係合部と、前記固定ヒールにおける前記第一係合部に対応する部分に設けられた第二係合部と、から成る、請求項3に記載の履物。前記第二係止部は、前記可動ヒールにおける前記ハイヒール接地部を含むハイヒール軸に設けられた第三係合部と、前記本体における前記第三係合部に対応する部分に設けられた第四係合部と、から成る、請求項3に記載の履物。しかしながら、特許文献1の履物においては、ローヒールとして使用する場合、ヒール部の一部を構成する別部品は、履物本体の底面とヒール部との間に画成される空間内に係止されており、接地面を備えたヒールとしては機能せず、円滑な歩行を妨げる錘として作用するのみである。また、特許文献2のサブアッセンブリを使用した履物においては、ヒールは、ハイヒール状態でもローヒール状態でも接地面として作用すると共に、ハイヒール状態またはローヒール状態で取り外す部品がないことから、別部品を携帯する必要がなく、また別部品の紛失のおそれもない。この場合、ハイヒール状態からローヒール状態あるいはその逆に変更するためには、まずヒールを下方に引き出して本体から取り外して、ヒールを本体から十分に引き離した後に、ヒールをローヒール状態またはハイヒール状態に対応する姿勢に回転させ、さらにヒールを本体に設けられた凹部内に押し込む。従って、取り外したヒールを本体からは十分に離れて回転させた状態のヒールを本体の凹部に対して位置合わせする必要があり、操作が煩雑となる。従って、例えば履物を履いた状態で、片足を履物と共に持ち上げて、ハイヒール状態またはローヒール状態に切り換えることは困難である。さらに、特許文献3のシューズにおいては、回転軸が傾斜していることから、使用者の足裏に加わる体重が、この回転軸に対して斜めに作用することになる。従って、特にハイヒールとしての使用時における回転軸に対する負荷によって、ヒール部の強度が低下してしまう。本発明は、以上の点に鑑み、簡単な操作によってハイヒールとしてもローヒールとしても切り換えて使用することができると共に、ハイヒール状態でもローヒール状態でも安定性が確保されるようにした履物を提供することを目的としている。上記目的は、本発明によれば、足裏を支持する本体と、本体の後端下方に一体的に構成された固定ヒールと、ハイヒール接地部とローヒール接地部とを有する可動ヒールと、可動ヒールを固定ヒールに対し前後褶動可能かつ前後揺動可能に接続する接続部と、可動ヒールがハイヒール接地部を下に向けた状態及びローヒール接地部を下に向けた状態で後方位置に位置する場合に固定ヒールに対する可動ヒールの揺動を係止すると共に、可動ヒールが前方位置に位置する場合に当該係止を解除する係止手段と、を有し、可動ヒールがハイヒール接地部を下に向け後方位置に位置して固定ヒールに対し係止手段により係止されたハイヒール状態と、可動ヒールが前方位置に位置して係止手段による係止が解除された揺動可能状態と、可動ヒールがローヒール接地部を下に向け後方位置に位置して固定ヒールに対し係止手段により係止されたローヒール状態と、の間で可動ヒールが固定ヒールに対し移動可能である、履物により、達成される。本発明による履物は、好ましくは、可動ヒールが後方位置に位置して固定ヒールに対し係止手段により係止された状態において可動ヒールの前方移動を防止するロック手段を備えている。本発明による履物は、好ましくは、係止手段は、ハイヒール状態で可動ヒールを係止する第一係止部と、ローヒール状態で可動ヒールを係止する第二係止部とを含んでいる。本発明による履物は、好ましくは、第一係止部は、可動ヒールにおけるローヒール接地部を含むローヒール軸に設けられた第一係合部と、固定ヒールにおける第一係合部に対応する部分に設けられた第二係合部と、から成る。本発明による履物は、好ましくは、第二係止部は、可動ヒールにおけるハイヒール接地部を含むハイヒール軸に設けられた第三係合部と、本体における第三係合部に対応する部分に設けられた第四係合部と、から成る。上記構成によれば、可動ヒールは、接続部を介して固定ヒールに対して前後褶動可能に接続されていると共に、その褶動軌道の前方位置では揺動可能であると共に、その褶動軌道の後方位置では揺動が係止される。従って、可動ヒールがハイヒール接地部を下に向け後方位置に位置して固定ヒールに対して係止手段により揺動係止されたハイヒール状態では、可動ヒールは、ハイヒールとして機能すると共に、接続部及び係止手段によって固定ヒールに対して保持される。また、このようなハイヒール状態から、可動ヒールを固定ヒールに対して前方に移動させて、その褶動軌道の前方位置に達すると、係止手段による揺動係止が解除されるので、可動ヒールは揺動可能となる。この状態から、使用者等が可動ヒールを、そのローヒール接地面が下方を向くように揺動させた後、可動ヒールをその褶動軌道の後方位置まで移動させる。これにより、可動ヒールがローヒール接地部を下に向け後方位置に位置して固定ヒールに対して係止手段により揺動係止されたローヒール状態となり、このローヒール状態では、可動ヒールは、ローヒールとして機能すると共に、接続部及び係止手段によって固定ヒールに対して保持される。この場合、可動ヒールは、常に接続部により固定ヒールに対して接続されていると共に、ハイヒール状態及びローヒール状態では係止手段により後方位置に係止されているので、可動ヒールが固定ヒールに対して安定的に保持されることになる。また、可動ヒールは、前後褶動及び前後揺動のみで、ハイヒール状態とローヒール状態を切り換えることが可能であるので、操作が容易である。従って、例えば履物を履いた状態で、片足を履物と共に持ち上げて、ハイヒール状態またはローヒール状態に容易に切り換えることが可能である。可動ヒールが後方位置に位置して固定ヒールに対し係止手段により係止された状態において可動ヒールの前方移動を防止するロック手段を備えている場合には、ハイヒール状態またはローヒール状態において、ロック手段が、可動ヒールの前方移動を阻止するので、例えば使用時における着地,蹴りだし等の揺動と同じ方向の外力が可動ヒール22に作用したとしても、可動ヒールが確実にハイヒール状態またはローヒール状態に保持される。このようにして、本発明によれば、簡単な操作によってハイヒールとしてもローヒールとしても切り換えて使用することができると共に、ハイヒール状態でもローヒール状態でも安定性が確保されるようにした履物を提供することができる。図1から図10は、本発明を適用した履物の一実施形態の構成を示している。図1に示すように、履物10は、女性用の靴であって、靴底部を構成する本体11と、本体11の周囲から上部に立設される可撓性を有するアッパー部12と、ヒール部20と、から構成されている。ここで、本体11及びアッパー部12は、従来公知の女性用の靴に近い構成であるが、ハイヒールとローヒールに対応できる柔軟性をもっている必要がある。ヒール部20は、図2に示すように、固定ヒール21と、可動ヒール22と、可動ヒール22を固定ヒール21に対して前後褶動可能に且つ前後揺動可能に接続する接続部23と、可動ヒール22を固定ヒール21に対してハイヒール状態で係止する第一の係止部30及びローヒール状態で係止する第二の係止部40と、から構成されている。固定ヒール21は、例えばプラスチック樹脂から構成されており、前述した本体11の後端の下面に対して一体的に取り付けられている。尚、固定ヒール21は、履物10の本体11に対して一体に構成されていてもよい。固定ヒール21は、図3に示すように、可動ヒール22を受容するために、前側及び下側が開放する凹部21aを備えている。尚、図2及び図3において、固定ヒール21は、その凹部21a内の構造を見やすくするために、凹部21aの上壁面を画成する上側部分が省略されている。さらに、固定ヒール21の上部は、図11に示すように、履物10の本体11の下面に沿って中央付近まで前方に延びている。可動ヒール22は、例えばプラッスチック樹脂から構成されており、固定ヒール21の凹部21a内に収容される受容部22aと、この受容部22aから図1に示すハイヒール状態で下方に向かって延びるハイヒール軸としての延長部22bと、を含んでいる。さらに、可動ヒール22は、延長部22bの端面ハイヒール状態で下面にハイヒール接地面22cを備えていると共に、前側に揺動して本体11の底面に沿って折り畳まれたローヒール状態で受容部22aの下面ハイヒール状態では後面にローヒール接地面22dを備えている。これにより、可動ヒール22は、ローヒール状態において受容部22aの上面からローヒール接地面22dに至るローヒール軸を構成している。受容部22aは、その両側面が、後述する接続部23により、凹部21a内で前後褶動可能にかつ前後揺動可能に支持される。ここで、可動ヒール22は、図2に示すように、ハイヒール状態における前面22e及び上面22fの間の角部が、上記前後揺動の際に固定ヒール21の凹部21aの上壁面と干渉しないように、後述する揺動軸Xを中心とする円筒面22gとして円筒状に形成されている。接続部23は、固定ヒールの凹部21aを両側から画成する側壁面21b,21cのほぼ中央に設けられた前後方向に、本体11の底面に沿ってほぼ平行に延びる褶動溝24,25と、これらの褶動溝24,25に対向するように、可動ヒール22の受容部22aの両側面に設けられたボールロック26,27図5参照と、から構成されている。褶動溝24,25は、図3に示すように、それぞれ前後の端部が深く形成されており、それぞれロック凹部24a,24b,25a,25bを形成している。また、ボールロック26,27は、図5に示すように、それぞれ可動ヒール22の受容部22aの両側面にほぼ垂直に形成された穴26a,27a内において、軸方向図5において、左右方向に移動可能に収容されたボール26b,27bと、これらのボール26b,27bをそれぞれ軸方向外側に向かって付勢するバネ26c,27cと、から構成されている。ここで、穴26a,27aは、その開口部の周縁が内側に突出しており、ボール26b,27bの穴26a,27aからの脱落を防止している。これにより、ボールロック26,27が対応する褶動溝24,25内に係合して、図6aに示すように、ボール26b,27bが褶動溝24,25の前後端のロック凹部24a,24bまたは25a,25bでバネ26c,27cの張力により深く係合することにより、ボール26b,27bが褶動溝24,25の前後端で係止され、可動ヒール22が固定ヒール21に対して前後褶動の前後端でロックされる。また、可動ヒール22が前後方向に押動されると、ボール26b,27bが、バネ26c,27cの張力に抗して、穴26a,27a内に押し込まれて、ボール26b,27bが対応するロック凹部24a,24bまたは25a,25bから退避する。これにより、図6bに示すように、ボール26b,27bが褶動溝24,25内を長手方向に沿って移動することによって、可動ヒール22が固定ヒール21に対して前後方向に褶動することができる。ここで、図2に示すように、ボール26b,27bが褶動溝24,25の前端のロック凹部24a,25a内に係合している状態では、可動ヒール22は、ボール26b,27bの係止位置即ちロック凹部24a,25aを結ぶ直線を揺動軸Xとして、可動ヒール22が固定ヒール21に対して前後方向に揺動可能であり、以下揺動可能状態という。これに対して、ボール26b,27bが褶動溝24,25の後端のロック凹部24b,25b内に係合している状態では、可動ヒール22は、後述するように、係止手段、即ち第一の係止部30または第二の係止部40によって、その揺動が係止される。第一の係止部30は、可動ヒール22の受容部22aの両側面に設けられハイヒール状態で前後方向に本体11の底面に沿ってほぼ平行に延びるように形成された一対の突条部31a,31bと、これに対応して固定ヒール21の凹部21aを画成する側壁面21b,21cに形成された前後方向に延びる一対の係合溝32a,32bと、さらに、図4に示すように可動ヒール22のローヒール接地面22dからハイヒール状態で前後方向に向かって形成された一対の係合凹部33a,33bと、これに対応して固定ヒール21の凹部21aの後壁面21dから前方に向かって突出する一対の係合突起34a,34bと、から構成されている。尚、係合凹部33a,33bは、図4に示すように、ハイヒール状態で後方から見て、その断面が逆L字状に形成されている。これにより、使用時に本体11から固定ヒール21に印加される荷重が確実に可動ヒール22に伝達され、固定ヒール21及び本体11が安定することになる。ここで、可動ヒール22が図2に示す揺動可能状態から、接続部23により後方に移動されると、突条部31a,31bが係合溝32a,32b内に進入して係合すると共に、係合凹部33a,33bが係合突起34a,34bと係合する。これにより、可動ヒール22は、これら突条部31a,31bと係合溝32a,32b、そして係合凹部33a,33bと係合突起34a,34bとの係合により、固定ヒール21に対して確実に固定され、揺動軸Xの周りに前後方向に揺動しないように保持される。また、可動ヒール22が固定ヒール21によって両側から挟持されることにより、可動ヒールは22は、固定ヒール21に対して横方向にも揺動しない。従って、使用時に可動ヒール22の延長部22bに印加される種々の方向の外力に抗して、固定ヒール21に対して確実に保持されることになる。さらに、ハイヒール状態における可動ヒール22の固定ヒール21に対する前方への褶動を阻止するために、可動ヒール22には第一のロック手段35が備えられている。第一のロック手段35は、図7及び図8に示すように、可動ヒール22内において、ハイヒール状態で上下方向に移動可能なロック部材36と、ロック部材36をハイヒール状態において上方に向かって付勢する圧縮バネ37と、から構成されている。ロック部材36は、例えば金属で構成されており、可動ヒール22のハイヒール状態において前面22eに露出した操作部36aと、圧縮バネ37の張力により付勢されたとき、可動ヒール22のハイヒール状態において上面22fから上方に突出するロック部36bと、から構成されている。ロック部36bは、可動ヒール22がハイヒール状態にあるとき、図8に示すように、固定ヒール21の凹部21aを画成する上壁面に設けられた係合穴21eに係合する。従って、可動ヒール22は、第一のロック手段35の作用によって、ハイヒール状態から前方に向かう褶動が阻止される。これに対して、ロック部36bは、操作部36aが圧縮バネ37の張力に抗してハイヒール状態において下方に移動されると、可動ヒール22のハイヒール状態において上面から突出しなくなり、可動ヒール22の内部に退避するので、可動ヒール22が前方に向かって移動可能となる。第二の係止手段40は、図2に示すように、可動ヒール22の延長部22bのハイヒール状態における前面に設けられた係合溝41と、図9に示すように、履物10の本体11の底面中央付近に設けられたローヒール状態で可動ヒール22の延長部22aを受容する受容凹部11bに隣接して設けられた係合爪42と、から構成されている。ここで、受容凹部11bは、可動ヒール22の前後方向の揺動の際に可動ヒール22と干渉しないように、且つ本体11の上面の形状を変化させないように、形成されている。尚、図示の場合、係合爪42は、固定ヒール21の前方に延びる部分に形成されているが、これに限らず、履物10を構成する本体11の底面に形成されていてもよい。係合溝41は、可動ヒール22の延長部22bの表面からハイヒール接地面22c側に向かって斜めに形成されている。また、係合爪42は、本体11の受容凹部11bの底面から前方に向かって斜めに突出するように形成されている。これにより、可動ヒール22が揺動軸Xを中心として前後方向に揺動したとき、可動ヒール22は、本体11の受容凹部11b内に進入してローヒール状態まで揺動する。そして、この状態から可動ヒール22が後方に移動されると、係合爪42が係合溝41内に嵌入することにより、可動ヒール22が本体11に対して係止される。ここで、ローヒール状態における可動ヒール22の固定ヒール21に対する下方への揺動を阻止するために、可動ヒール22には、第二のロック手段43が備えられている。第二のロック手段43は、図9及び図10に示すように、本体11の受容凹部11bの一側で本体11に設けられた褶動穴11c内において、横方向に移動可能なロック部材44として形成されている。ロック手段44は、例えば金属で構成されており、履物10の本体11に設けられた切欠穴11d内に露出する操作部44aと、受容凹部11b内に突出し得るロック部44bと、から構成されている。ロック部44bは、操作部44aを横方向に移動させることにより、受容凹部11b内に突出するロック位置から、受容凹部11b内から退避する退避位置までの間を移動可能であると共に、図10Aに示すように、褶動穴11cの上壁面に設けられた突起45により、摩擦力に基づいて係止位置に係止される。これにより、可動ヒール22のローヒール状態において、ロック部44bがロック位置に移動して、受容凹部11b内に突出し、可動ヒール22の延長部22bの端面であるハイヒール接地面22cに当接することにより、第二のロック手段44によって可動ヒール22がローヒール状態に係止される。本発明による履物10は、以上のように構成されており、ハイヒール状態では、図11に示すように、接続部23において、そのボールロック26,27を構成するボール26b,27bが、それぞれ対応する褶動溝24,25の後端のロック凹部24b,25bにロックされ、第一の係止部30において、突条部31a,31bが対応する係合溝32a,32bに係合し、且つ係合凹部33a,33bが対応する係合突起34a,34bに係合することにより、可動ヒール22が固定ヒール21に対してほぼ直立した状態で強固に固定保持される。従って、履物10の使用時に、使用者の足裏から履物10の本体11に印加される荷重が、固定ヒール21から可動ヒール22を介してハイヒール接地面22cから地面に確実に伝達される。これにより、可動ヒール22のハイヒール軸が固定ヒール21に対して安定して支持されることになる。ここで、ロック手段35において、ロック部材36のロック部36bが固定ヒール21の係合穴21eと係合することにより、可動ヒール22が固定ヒール21に対して前方に褶動しないようになっている。これにより、履物10の使用時に、可動ヒール22が固定ヒール21に対して不用意に前方に褶動して、前方に揺動してしまうようなことがない。このようなハイヒール状態からローヒール状態に切り換える場合、以下のようにして切換が行なわれる。即ち、まずロック手段35を構成するロック部材36の操作部36aをバネ37の張力に抗して、図8において矢印Aで示すように、下方に移動させる。その後、図11において矢印Bで示すように、可動ヒール22を固定ヒール21に対して前方に移動させる。このとき、接続部23におけるボールロック26,27のボール26b,27bが、褶動溝24,25の後端のロック凹部24b,25bから外れて、褶動溝24,25を前方に向かって褶動し、図12に示すように、ボール26b,27bが褶動溝24,25の前端のロック凹部24a,25aに係止される。このとき、第一の係止部30において、突条部31a,31bが対応する係合溝32a,32bから外れると共に、係合凹部33a,33bが対応する係合突起34a,34bから離脱することにより、可動ヒール22は、固定ヒール21に対して揺動可能状態となる。このような揺動可能状態から、図12において矢印Cで示すように、可動ヒール22を固定ヒール21に対して揺動軸Xの周りに前側に揺動させる。このとき、可動ヒール22のハイヒール状態における前面22e及び上面22fの間の角部が揺動軸Xを中心とする円筒面22gとして形成されているので、図13に示すように、固定ヒール21の凹部21aの上壁面と干渉することなく、円滑に揺動し、図14に示すように、可動ヒール22の延長部22bは、図14に示すように、履物10の本体11の底面に設けられた受容凹部11b内に進入する。そして、図14において矢印Dで示すように、可動ヒール22は、後方に移動される。これにより、ボールロック26,27が褶動溝24,25に沿って後方に摺動すると共に、固定ヒール21の前側下面に設けられた係合爪42が、可動ヒール22の延長部22bに設けられた係合溝41内に嵌入することにより、可動ヒール22が固定ヒール21を介して本体11に対して係止される。ここで、ロック部材44の操作部44aが操作されることにより、ロック部材44のロック部44bが、受容凹部11b内に収容された可動ヒール22のハイヒール接地面22cに当接し、突起45により係止される。これにより、可動ヒール22の延長部22bの前方移動が阻止される。このようにして、履物10は、可動ヒール22がローヒール状態となり、ローヒール接地面22dが地面に接することになり、履物10のヒール高さが低く設定されることになる。この場合、可動ヒール22は第二のロック手段43により本体11に対して前方に褶動しないように係止されているので、不用意に可動ヒール22がローヒール状態から外れない。従って、可動ヒール22のローヒール軸が固定ヒール21に対して安定して支持されることになる。これに対して、ローヒール状態からハイヒール状態に切り換える場合には、上述した手順を逆にすればよい。即ち、まずローヒール状態から、第二の係止手段43をロック解除して、可動ヒール22を前方に移動させて、揺動可能状態に持ち来たす。続いて、可動ヒール22を揺動軸Xの周りに後方に揺動させて、可動ヒール22の上面22fを固定ヒール21の凹部21aの上壁面に当接させる。その後、可動ヒール22を褶動溝24,25に沿って後方に移動させて、ハイヒール状態まで移動させる。ここで、可動ヒール22に設けられた第一のロック手段35におけるロック部材36のロック部36bが、圧縮バネ37の張力に基づいて、対応する係合穴21eに係合する。これにより、第一の係止部30において、可動ヒール22の突条部31a,31bが対応する固定ヒール21の係合溝32a,32bに係合し、且つ可動ヒール22の係合凹部33a,33bが対応する固定ヒール21の係合突起34a,34bに係合することにより、可動ヒール22が固定ヒール21に対してほぼ直立した状態で強固に固定保持されると共に、可動ヒール22は、第一のロック手段35によってロックされることにより、前方に褶動するようなことはない。従って、例えば使用時における着地,蹴りだし等の揺動と同じ方向の外力が可動ヒール22に作用したとしても、可動ヒール22は、確実にハイヒール状態に保持され得る。"