"沸騰水型原子炉のための核燃料アセンブリ1であって、ベース2と、ヘッド3と、全長さの燃料棒9および部分長さの燃料棒11からなる束4と、を具備し、前記束4が、前記ベース2から前記ヘッド3に向けて上向きにかつ長手方向に延在しており、前記核燃料アセンブリ1が、さらに、前記部分長さの燃料棒11の下プラグ13を長手方向において前記ベース2に対して保持するための少なくとも1つのクランプ33を具備し、このような核燃料アセンブリにおいて、前記クランプ33が、前記ベース2に対して取り付けられる部材とされ、前記クランプ33が、相補的組付手段の機械的係合によって、前記ベース2に対して組み付けられ、前記クランプ33が、前記ベース2内に設けられたハウジング30内に嵌め込まれることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項1記載の核燃料アセンブリ1において、前記相補的組付手段が、第1組付手段と、第2組付手段と、を備え、前記第1組付手段が、前記ベース2からの前記クランプ33の上向き移動を阻止するようにして前記クランプ33を保持し得るよう構成され、前記第2組付手段が、前記ベース2からの前記クランプ33の下向き移動を阻止するようにして前記クランプ33を保持し得るよう構成されていることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項1または2記載の核燃料アセンブリ1において、前記ハウジング30が、前記ベース2の上面36から前記ベース2の下面39までにわたって延在する貫通穴とされていることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項3記載の核燃料アセンブリ1において、前記クランプ33が、前記ハウジング30を通しての、前記部分長さの燃料棒11の下端に沿っての、冷却材の流れを可能とすることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項3または4記載の核燃料アセンブリ1において、前記クランプ33が、支持手段を備え、この支持手段が、前記部分長さの燃料棒11の前記下プラグ13の一部18に対して当接し得るよう構成され、これにより、この支持手段が、前記部分長さの燃料棒11の前記下プラグ13を、前記ベース2の前記下面39から離間したところに保持することができることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項5記載の核燃料アセンブリ1において、前記支持手段が、前記クランプ33の長手方向軸線Aまわりにおいて互いに離間して配置された複数の支持タブ61を有し、各支持タブ61が、自由端62を有し、前記自由端62が、前記クランプ33の前記長手方向軸線Aに向けて内向きに延在し、前記支持タブ61の前記自由端62が、互いに連携して、前記部分長さの燃料棒11の前記下プラグ13の前記一部を受領するための開口75を形成していることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項2記載の核燃料アセンブリ1において、前記支持手段が、前記クランプ33の長手方向軸線Aまわりにおいて互いに離間して配置された複数の支持タブ61を有し、各支持タブ61が、自由端62を有し、前記自由端62が、前記クランプ33の前記長手方向軸線Aに向けて内向きに延在し、前記支持タブ61の前記自由端62が、互いに連携して、前記部分長さの燃料棒11の前記下プラグ13の前記一部を受領するための開口75を形成している場合に、前記第2組付手段が、前記ハウジング30の下側支持表面55と、前記支持タブ61と、を備え、この場合、前記支持タブ61が、前記下側支持表面55上において長手方向に支持されることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項2記載の核燃料アセンブリ1において、前記第1組付手段が、前記ハウジング30の係止表面51と、前記クランプ33の弾性組付タブ78と、を備え、前記弾性組付タブ78が、上向きに延在する自由端86を有し、前記係止表面51が、前記弾性組付タブ78の前記自由端86に対して係合し得るよう構成されていることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項1~8のいずれか1項に記載の核燃料アセンブリ1において、前記クランプ33が、複数の弾性保持タブ94を備え、前記複数の弾性保持タブ94が、前記クランプ33の長手方向軸線Aまわりにおいて互いに離間して配置されるとともに、前記部分長さの燃料棒11の前記下プラグ13上に設けられたショルダ20に対して係合し得るよう構成され、これにより、前記ベース2からの前記部分長さの燃料棒11の係合解除を防止していることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項6記載の核燃料アセンブリ1において、前記第1組付手段が、前記ハウジング30の係止表面51と、前記クランプ33の弾性組付タブ78と、を備え、前記弾性組付タブ78が、上向きに延在する自由端86を有し、前記係止表面51が、前記弾性組付タブ78の前記自由端86に対して係合し得るよう構成され、前記クランプ33が、複数の弾性保持タブ94を備え、前記複数の弾性保持タブ94が、前記クランプ33の長手方向軸線Aまわりにおいて互いに離間して配置されるとともに、前記部分長さの燃料棒11の前記下プラグ13上に設けられたショルダ20に対して係合し得るよう構成され、これにより、前記ベース2からの前記部分長さの燃料棒11の係合解除を防止している場合に、前記クランプ33が、ボディ58を備え、前記支持タブ61が、前記ボディ58の下エッジ63から内向きに延在し、前記保持タブ94および前記組付タブ78が、前記ボディ58の上エッジ81から上向きに延在していることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項10記載の核燃料アセンブリ1において、前記支持手段が、前記部分長さの燃料棒11がさらに下向きに移動することを阻止している着座位置においては、前記クランプ33が、前記支持タブ61と前記保持タブ94とによって、前記部分長さの燃料棒11の前記下プラグ13に対して接触し、前記クランプ33の内表面と、前記部分長さの燃料棒11の前記下プラグ13の周縁表面のうちの、前記支持タブ61と前記保持タブ94との間に位置した部分と、の間には、径方向のクリアランスが存在していることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項1~3のいずれか1項に記載の核燃料アセンブリ1において、前記相補的組付手段が、前記クランプ33の実質的にフラットな中央ベース145と、前記ハウジング30の底面132であるとともに前記中央ベース145を支持している底面132と、前記ハウジング30の係止表面143と、を備え、前記係止表面143が、前記クランプ33の上側自由端157に対して係合し得るよう構成されていることを特徴とする核燃料アセンブリ。請求項12記載の核燃料アセンブリ1において、前記クランプ33が、縮径部分150を備え、前記縮径部分150が、前記部分長さの燃料棒11の前記下プラグ13に対して弾性的に係合し、前記縮径部分150が、前記部分長さの燃料棒11の前記下プラグ13上に設けられたショルダ20に対して連携し得るよう構成されていることを特徴とする核燃料アセンブリ。しかしながら、そのような構成は、クランプに対しての適切な許容誤差を得るために、特定の機械加工を必要とする。そのため、そのような構成が満足のいくものではあるけれども、構成を単純化すること、および、コストを低減することが、なおも要望されている。したがって、本発明の目的は、原子炉の動作時におけるPLFRのリフトオフというリスクを低減させて低コスト化をもたらす核燃料アセンブリを提供することである。この目的のために、本発明は、上述したような核燃料アセンブリに関するものであって、クランプが、ベースに対して取り付けられる部材とされ、クランプが、ベース内に設けられたハウジング内に少なくとも部分的に受領され、クランプが、相補的組付手段の機械的係合によって、ベースに対して組み付けられる。特定の実施形態においては、以下の様々な特徴点のうちの1つまたは複数の特徴点を備えることができる。すなわち、-相補的組付手段が、第1組付手段と、第2組付手段と、を備え、第1組付手段が、ベースからのクランプの上向き移動を阻止するようにしてクランプを保持し得るよう構成され、第2組付手段が、ベースからのクランプの下向き移動を阻止するようにしてクランプを保持し得るよう構成されているという特徴点と、-クランプが、ハウジング内に嵌め込まれているという特徴点と、-ハウジングが、ベースの上面からベースの下面までにわたって延在する貫通穴とされているという特徴点と、-クランプが、支持手段を備え、この支持手段が、部分長さの燃料棒の下プラグの一部に対して当接し得るよう構成され、これにより、この支持手段が、部分長さの燃料棒の下プラグを、ベースの下面から離間したところに保持することができるという特徴点と、-支持手段が、クランプの長手方向軸線まわりにおいて互いに離間して配置された複数の支持タブを有し、各支持タブが、自由端を有し、自由端が、クランプの長手方向軸線に向けて内向きに延在し、支持タブの自由端が、互いに連携して、部分長さの燃料棒の下プラグの一部を受領するための開口を形成しているという特徴点と、-第2組付手段が、ハウジングの下側支持表面と、支持タブと、を備え、この場合、支持タブが、下側支持表面上において長手方向に支持されるという特徴点と、-第1組付手段が、ハウジングの係止表面と、クランプの弾性組付タブと、を備え、弾性組付タブが、上向きに延在する自由端を有し、係止表面が、弾性組付タブの自由端に対して係合し得るよう構成されているという特徴点と、-クランプが、複数の弾性保持タブを備え、複数の弾性保持タブが、クランプの長手方向軸線まわりにおいて互いに離間して配置されるとともに、部分長さの燃料棒の下プラグ上に設けられたショルダに対して係合し得るよう構成され、これにより、ベースからの部分長さの燃料棒の係合解除を防止しているという特徴点と、-クランプが、ボディを備え、支持タブが、ボディの下エッジから内向きに延在し、保持タブおよび組付タブが、ボディの上エッジから上向きに延在しているという特徴点と、-クランプが、支持タブと保持タブとによって、部分長さの燃料棒の下プラグに対して接触し、クランプの内表面と、部分長さの燃料棒の下プラグの周縁表面のうちの、支持タブと保持タブとの間に位置した部分と、の間には、径方向のクリアランスが存在しているという特徴点と、-相補的組付手段が、クランプの実質的にフラットな中央ベースと、ハウジングの底面であるとともに中央ベースを支持している底面と、ハウジングの係止表面と、を備え、係止表面が、クランプの上側自由端に対して係合し得るよう構成されているという特徴点と、-クランプが、縮径部分を備え、縮径部分が、部分長さの燃料棒の下プラグに対して弾性的に係合し、縮径部分が、部分長さの燃料棒の下プラグ上に設けられたショルダに対して連携し得るよう構成されているという特徴点と、-ベースが、ベースに対して組み付けられた非デブリ型のフィルタを備え、非デブリ型のフィルタが、複数の平行バーを備え、ハウジングが、バー内に設けられ、クランプが、バーまわりに取り付けられた中央部分と、ハウジング内へと延出されてハウジング内において縮径部分を形成する自由端と、を有し、組付手段が、クランプの中央部分と、バーの相補形状部分と、を備え、組付手段が、バーとクランプとの間の緊密な係合をもたらしており、縮径部分が、部分長さの燃料棒の下プラグに対して弾性的に係合し、縮径部分が、部分長さの燃料棒の下プラグ上に設けられたショルダに対して連携することができるという特徴点と、のうちの1つまたは複数の特徴点を備えることができる。本発明およびその利点は、添付図面を参照しつつ、以下の詳細な説明を読むことにより、明瞭に理解されるであろう。図1は、沸騰水型原子炉BWRのための核燃料アセンブリ1を示している。この核燃料アセンブリ1は、鉛直方向を向いた長手方向軸線Lに沿って延在している。このような核燃料アセンブリ1は、原子炉のコア内に配置することを意図したものである。原子炉の動作時には、冷却材が上向きに流れる。核燃料アセンブリ1は、従来と同様に、-コアの底部プレート上に載置されることを意図したベース2と、-ヘッド3と、-複数の燃料棒からなる束4であるとともに、ベース2とヘッド3との間において長手方向に延在する束4と、-束4の内部に配置されているとともに、ベース2とヘッド3とを連結する、ウォータチャネル5と、-長手方向軸線Lに沿って互いに離間して配置されるとともに、長手方向と横方向との双方において束4を維持するための、複数のスペーサグリッド6と、-束4およびベース2を囲んでいるとともに、ヘッド3に対して固定された、燃料チャネル7と、を備えている。図1においては、燃料チャネル7の一部だけが図示されている。束4は、全長さの燃料棒FLFR9と、図1には図示されていない部分長さの燃料棒PLFR11と、を備えている。開示された実施形態においては、核燃料アセンブリ1は、20個のPLFR11と、92個のPLFR9と、を備えている。しかしながら、これらの個数は、実施形態に応じて、変更することができる。FLFR9とPLFR11との各々は、クラッドを備えている。クラッドは、複数の核燃料ペレットを収容しているとともに、上プラグと下プラグとによって閉塞されている。FLFR9は、従来と同様に、ヘッド3によって、上端が保持される。例えば、FLFR9の上プラグに設けられたピンを受領する穴を有したグリッドによって、上端が保持される。FLFR9は、ヘッド3からベース2に向けて下向きに延在しており、なおかつ、FLFR9の下端とベース2との間の長手方向ギャップを維持している。長手方向ギャップにより、原子炉の動作時におけるFLFR9の長手方向膨張が可能とされている。PLFR11は、FLFR9よりも、長さが短い。PLFR11は、ベース2から上向きに延在しているとともに、ヘッド3から離間したところにまで延在している。いくつかの実施形態においては、核燃料アセンブリ1内のPLFR11は、様々な長さを有することができる。図2に示すように、各PLFR11の下プラグ13は、シャンク15を有している。シャンク15の下端には、収束部分18が設けられている。ショルダ20が、シャンク15と収束部分18との間の接合部分のところにおいて、下プラグ13に設けられている。シャンク15と収束部分18との間の接合部分のところにおいては、収束部分18の直径は、シャンク15の直径よりも大きなものとされている。開示された実施形態においては、シャンク15は、円筒形とされ、収束部分18は、実質的に円錐形とされている。ベース2は、デブリフィルタを有している。デブリフィルタは、例えば、第1組をなす複数の平行横断バーと、第2組をなす複数の平行横断バー27と、を有している。第2組をなす複数の平行横断バー27は、例えば、第1組をなす複数の平行横断バーに対して垂直とされている。図面においては、デブリフィルタのバー27だけが図示されている。長手方向軸線Bを有したハウジング30が、バー27内に設けられている。各ハウジング30は、クランプ33を受領している。各クランプ33は、相補的組付手段の機械的係合によって、ベース2に対して組み付けられている。相補的組付手段は、ベース2からのクランプ33の上向き移動を阻止し得るよう構成された第1組付手段と、ベース2からのクランプ33の下向き移動を阻止し得るよう構成された第2組付手段と、を備えている。第1組付手段および第2組付手段は、ベース2に対してのクランプ33の機能的軸線方向クリアランスを可能とする。これにより、製造時に、ベース2内へのクリアランス33の設置を可能とすることができる。各クランプ33は、それぞれ対応するPLFR11の下プラグ13を受領し、ベース2上において、それぞれ対応するPLFR11を長手方向に保持することができる。これにより、PLFR11がベース2から係合解除してしまうことを、防止することができる。ハウジング30と、ハウジング30が受領しているそれぞれ対応するクランプ33とは、全体的に同様の形状を有している。以下においては、図2~図7を参照して、ただ1つのハウジング30と、対応するクランプ33と、対応するPLFR11に対してのそれらの関係と、について説明する。図2~図4は、第1実施形態を示している。この第1実施形態においては、PLFR11の下プラグ13は、クランプ33上に設けられた支持手段によって下プラグ13が長手方向において支持された着座位置図2における左側と、クランプ33上に設けられた保持手段によって下プラグ13が長手方向において保持された引っ張り位置図2における右側と、の間にわたって長手方向において自由に移動することができる。着座位置においては、支持手段が、例えば重力の作用によって等といったような理由によりPLFR11がさらに下向きに移動することを防止する。引っ張り位置においては、保持手段が、例えば冷却材の流れの作用によってといったような理由によりPLFR11がさらに上向きに移動することを防止する。これにより、PLFR11がベース2から係合解除してしまうことを、防止する。核燃料アセンブリ1においては、PLFR11は、着座位置から引っ張り位置までは上向きに、また、引っ張り位置から着座位置までは下向きに、移動自由とされている。原子炉の通常動作時には、PLFR11は、核燃料アセンブリ1を通しての冷却材の流れに基づいて、引っ張り位置とされる。PLFR11の着座位置および引っ張り位置について、第1実施形態に関する図2の左側と右側とにおいて図示されているけれども、着座位置および引っ張り位置に関して上述した特徴点は、他のすべての実施形態に対しても適用することができる。第1実施形態においては、クランプ33は、ハウジング30内に嵌め込まれている。ハウジング30は、例えば対応するバー27の上面36といったようなベース2の上面36から、例えばバー27の下面といったようなベース2の下面39へと、延在する貫通穴とされている。貫通穴の上エッジ42は、ハウジング30と、ベース2の上面36と、の交差箇所に形成されており、貫通穴の下エッジ44は、ハウジング30と、ベース2の下面39と、の交差箇所に形成されている。PLFR11の下プラグ13は、ベース2の下面39よりも下側へと貫通することはない。第1実施形態においては、ハウジング30は、段付きの貫通穴とされている。段付きの貫通穴は、ベース2の下面39から上向きに順に、-例えば直径が順次的に増大するような円筒部分から構成されたような、第1ハウジング部分45、第2ハウジング部分46、および、第3ハウジング部分47と、-例えば第3ハウジング部分47の直径よりも小さな直径を有した円筒形部分として構成されたような、第4ハウジング部分48と、-例えば第4ハウジング部分48の直径よりも大きな直径を有した円筒形部分として構成されたような、第5ハウジング部分49と、を有している。第3ハウジング部分47の上面は、係止表面51を形成している。係止表面51は、ハウジング30の長手方向軸線Bに対して直交した平面内に延在している。第5ハウジング部分49の下面は、上側支持表面53を形成している。第2ハウジング部分46の下面は、下側支持表面55を形成している。上側支持表面53および下側支持表面55は、ハウジング30の長手方向軸線Bに対して実質的に垂直であり、係止表面51に対して平行である。第1実施形態におけるクランプ33が、図3および図4において、より詳細に図示されている。クランプ33は、例えば円形横断面形状を有しさらに長手方向軸線Aを有しているような、中空ボディ58を有している。ボディ58は、ハウジング30の第2ハウジング部分46および第3ハウジング部分47内に受領される。ボディ58の外径は、第2ハウジング部分46の直径と比較して、より小さいかあるいは同じものとされている。ボディ58は、剛直なものとされている。ボディ58の内径は、下プラグ13のシャンク15の直径と比較して、より大きいものとされている。この実施形態においては、着座位置からの、PLFR11の下プラグ13の下向き移動を防止し得るよう構成された支持手段は、複数の支持タブ61を有している。各支持タブ61は、自由端62を有している。自由端62は、ボディ58の下エッジ63から、ボディ58の長手方向軸線Aに向けて、内向きに延在している。複数の支持タブ61は、クランプ33の長手方向軸線Aまわりにおいて互いに離間して環状に配置されている。支持タブ61は、曲がり形状を有しており、曲がり箇所69を介して連結された第1部分65および第2部分67を有している。第1部分65は、ボディ58の下エッジ63に対して取り付けられた上端71を有している。第1部分65は、下エッジ63から下向きに延在しており、ボディ58の外周面66から内向きに延在している。第2部分67は、曲がり箇所69から上向きにかつ内向きに延在している。第2部分67の端部は、自由端62とされている。この実施形態においては、各支持タブ61は、一体部材として形成されている。支持タブ61は、剛直なものとされている。特に、支持タブ61は、PLFR11の重量によって降伏しないものとされている。自由端62どうしは、互いに連携して、不連続な周縁を形成し、開口75を断続的に規定する。PLFR11の着座位置においては、開口75を通して、PLFR11の収束部分18の先端を挿通させることができ、先端を自由端62よりも下側へと突出させることができる。開口75の直径は、収束部分18の最小直径と最大直径との間の中間とされる。よって、自由端62は、着座位置においては、PLFR11の収束部分18に対して当接する。自由端62は、互いに連携して、着座位置においては、PLFR11を長手方向において支持することができる。開口75の直径は、第1ハウジング部分45の直径よりも小さなものとされている。自由端62によって形成された開口75は、ベース2の下面39から長手方向において離間されている。これにより、下プラグ13がハウジング30の第1ハウジング部分45を塞いでしまうことを、防止することができる。クランプ33は、例えば、4個の支持タブ61を有することができる。4個の支持タブ61は、例えば、クランプ33の長手方向軸線Aまわりにおいて等間隔環状に配置されている。図2に示すように、曲がり箇所69の下面77は、ハウジング30内に設けられた下側支持表面55上に支持されている。よって、第1実施形態においては、第2組付手段は、曲がり箇所69の下面77と、下側支持表面55と、を有している。第1実施形態においては、クランプ33は、さらに、複数の弾性組付タブ78を有している。これら組付タブ78は、クランプ33の長手方向軸線Aまわりにおいて互いに離間して環状に配置されている。組付タブ78は、クランプ33のボディ58の上エッジ81から上向きに延在している。着座位置においては、組付タブ78は、ボディ58の外周面66から外向きに延在する。組付タブは、これら組付タブの外面83に対して印加された力によって、少なくとも、外面83がボディ58の外周面66に対して面一となるような位置に向けて、弾性変形可能とされている。すべての組付タブ78は、互いに同じものとすることができる。クランプ33は、例えば、クランプ33の長手方向軸線Aまわりにおいて等間隔環状された4個の組付タブ78を有することができる。組付タブ78の長さは、クランプ33がハウジング30内に受領されたときに、組付タブ78が第3ハウジング部分47内に全体的に収容されるようなものとされ、さらに、組付タブ78の自由端86が当接表面51に対して長手方向において当接され得るようなものとされている。よって、組付タブ78および当接表面51は、ベース2からの上向き移動を防止するようにしてクランプ33を保持し得るよう構成された第1組付手段を形成する。核燃料アセンブリ1の取付時には、クランプ33が、ベース2の上面36からハウジング30内へと挿入される。ハウジング30内へのクランプ33の挿入時には、組付タブ78は、第4ハウジング部分48の内周壁88によって印加された力によって、内向きに弾性変形する。自由端86が第4ハウジング部分48を通過するとすぐに、組付タブ78は、着座構成に向けて弾性的に外向きに変形し、そして、第3ハウジング部分47の内周壁91に対して当接する。支持タブ61の下面77が、ハウジング30内に設けられた下側支持表面55上に支持されたときには、組付タブ78の自由端86は、係止表面51の下側に位置し、これにより、上向き移動が防止されているようにしてクランプ33が保持される。クランプ33は、さらに、弾性的な保持タブ94を有している。保持タブ94は、PLFR11の下プラグ13を長手方向において保持し得るよう構成されている。これにより、下プラグ13がバー27からすなわちベース2から係合解除してしまうことを防止する。クランプ33は、例えば、4個の弾性的な保持タブを有することができる。弾性的な保持タブ94は、クランプ33の長手方向軸線Aまわりにおいて互いに離間して配置されている。弾性タブ94は、ボディ58の上エッジ81から上向きに延在している。図示の実施形態においては、保持タブ94は、互いに同じものとされている。各保持タブ94は、縮径部分97を有している。図2の右側に示すように、保持タブ94の縮径部分97は、PLFR11の下プラグ13上に設けられたショルダ20の上方において、クランプ33の長手方向軸線Aの方向において、内向きに延在している。複数の縮径部分97は、互いに連携して、開口100を規定する。PLFR11が引っ張り位置とされたときには、縮径部分97は、ショルダ20に対して係合し得るよう構成されている。これにより、PLFR11の上向き移動を防止することができ、よって、ベース2からのPLFR11の係合解除を防止することができる。着座位置においては、開口100の例えば実質的に円形とされた不連続的な周縁の直径は、PLFR11の収束部分18のうちの、収束部分18とシャンク15との間の接合部分における直径よりも、小さなものとされている。縮径部分97の内表面102に対して印加された力によって、保持タブ94は、着座位置から、弾性的に外向きに変形する。一実施形態においては、着座位置における開口100の直径は、シャンク15の直径よりも小さい。この特徴点は、下プラグ13と保持タブ94との間の摩擦を増大させ、これにより、クランプ33によるクランプ力を増大させる。保持タブ94の弾性は、PLFR11がクランプ33内へと挿入される際にあるいはPLFR11をクランプ33から取り外す際に、休止位置から外向きに保持タブ94が径方向に弾性変形することを可能とし得るよう構成されている。なおかつ、保持タブ94の弾性は、PLFR11が印加する上向き力だけでは保持タブ94の外向き変形を防止し得るよう構成されている。より詳細には、核燃料アセンブリ1の動作時に、縮径部分97に対してショルダ20が印加する上向き力だけでは保持タブ94の外向き変形を防止し得るよう構成されている。第1実施形態においては、各保持タブ94は、さらに、縮径部分97の上方に、外向きに延在する実質的な平坦部105を有している。核燃料アセンブリ1においては、実質的な平坦部105は、ハウジング30内に設けられた上側支持表面53がなす平面に対して実質的に平行な平面に沿って延在している。実質的な平坦部105は、クランプ33内へのPLFR11の挿入時に、休止位置から外向きへの保持タブ94の変形を容易とし得るよう構成されている。第1実施形態においては、組付タブ78と保持タブ94とは、ボディ58の上エッジ81に沿って、互いに交互に配置されている。この核燃料アセンブリ1においては、原子炉の動作時におけるPLFR11のリフトオフのリスクは、低減されている。なぜなら、PLFR11の下プラグ13が、下プラグ13上のショルダ20と弾性保持タブ94との連携によって、長手方向においてベース2上に保持されているからである。核燃料アセンブリ1は、低コストをもたらす。なぜなら、クランプ33が、単純に製造できるからであり、クランプ33を、相補的組付手段の単なる機械的係合によって単一操作でもってベース2に対して組み付けて固定し得るからである。ハウジング30が貫通穴を有していることにより、冷却材を、ベース2を通して、PLFR11の下プラグ13に沿って、流れさせることができる。この冷却材の流れは、PLFR11の下プラグ13を冷却するのに有効であり、また、通常のプラント動作時に起こるチョークリバー未確認物質堆積ChalkRiverunidentifieddeposit,CRUDを避けることができる。CRUDは、PLFR11の引き抜き時や挿入時に、クランプ33の正常機能を妨害しかねない。図5は、本発明の第2実施形態によるクランプ33を示している。この第2実施形態は、ボディ58の断面形状において、および、保持タブ94の形状において、第1実施形態と相違している。第2実施形態においては、ボディ58は、多角形という断面形状を有しており、とりわけ、八角形という断面形状を有している。ボディ58は、例えば、8個の矩形面110を有している。矩形面110は、ボディ58の下エッジ63から上エッジ81までにわたって、クランプ33の長手方向Aに沿って延在している。各保持タブ94および各組付タブ78は、ボディ58の上エッジ81のうちの、ボディ58の矩形面110に対応した部分から、上向きに延在している。この実施形態においては、ボディ58の八角形断面が内接している円の直径は、第2ハウジング部分46の直径と比較して、より小さいかあるいは同じとされている。さらに、保持タブ94は、平坦部105を有していない。第2実施形態による核燃料アセンブリ1は、第1実施形態による核燃料アセンブリ1と比較して、製造がより容易である。なぜなら、平坦部105を有していないからである。第1実施形態および第2実施形態においては、クランプ33は、スリット112図5を有することができる。スリット112は、クランプ33の挿入を容易とすることができる。第2実施形態におけるボディ58の八角形断面を、スリット112と共に使用することにより、クランプ33内に下プラグ13を挿入した際に、ボディ58を拡径させることができる。これにより、組付タブ78を、ハウジング30の周縁壁に対して、さらに押圧することができる。図6に示す第3実施形態においては、各ハウジング30は、ベース2内に設けられたより詳細には各バー27内に設けられた凹所130を備えている。凹所130は、長手方向軸線Bを有しているとともに、それぞれ対応するPLFR11を受領し得るよう上向きに開口している。ハウジング30は、閉塞した底部132と、周縁壁134と、頂部136と、によって形成されている。周縁壁134は、底部132から上向きに延在している。頂部136は、周縁壁134の上エッジ138から、ハウジング30の長手方向軸線Bに向けて、内向きに延在している。頂部136は、開口141を有している。開口141は、周縁壁134によって形成された凹所130の断面よりも小さな横方向寸法を有しているとともに、下プラグ13のシャンク15および収束部分18の横方向寸法よりも大きな横方向寸法を有している。頂部136の下面は、係止表面143を形成している。底面132は、例えば、実質的にディスク形状を有している。周縁壁134は、例えば、円形断面を有した円筒形状を有している。クランプ33は、それぞれ対応するハウジング30内に受領される。クランプ33は、ハウジング30内に嵌め込まれる。クランプ33は、ハウジング30の長手方向軸線Bに対して実質的に対称とされている。クランプ33は、実質的にフレキシブルなベース145と、このベースから上向きに延在した少なくとも2つの脚147と、を有している。脚は、クランプ33の長手方向軸線Aに対して対称な位置に配置されている。図示の実施形態においては、クランプ33は、実質的にU字形状とされた2つの脚147を有している。この実施形態においては、保持手段は、縮径部分150を有している。縮径部分150は、クランプ33の上端部に設けられており、PLFR11を長手方向において保持することができる。縮径部分150は、クランプ33の脚147上において径方向に対向する位置に形成された実質的にV字形状の曲がり箇所155として形成されている。縮径部分150は、PLFR11が引っ張り位置とされたときには、下プラグ13上に設けられたショルダ20に対して係合し得るよう構成されている。これにより、PLFR11がさらに上向きに移動することを防止することができ、よって、ベース2からのPLFR11の係合解除を防止することができる。クランプ33の自由端157は、係止表面143に対して係止される。自由端157は、縮径部分150から、ハウジング30の頂部136に向けて上向きに、なおかつ、ハウジング30の周縁壁134に向けて外向きに、延在している。よって、ベース2からの上向き移動を起こさないようにクランプ33を保持するための第1組付手段は、クランプ33の自由端157と、ハウジング30の係止表面143と、を備えている。クランプ33のベース145は、ハウジング30の底面132上に支持されている。よって、ベース145と底面132とは、ハウジング30からの下向き移動を起こさないようにクランプ33を保持するための第2組付手段を形成する。PLFR11は、着座位置と引っ張り位置との間にわたって、長手方向に沿って、移動可能とされている。PLFR11の着座位置においては、とりわけ縮径部分150といったような、クランプ33上の保持手段は、PLFR11上のショルダ20からは、長手方向において離間している。引っ張り位置においては、PLFR11は、着座位置から長手方向軸線に沿って上向きに移動しており、保持手段が、ショルダ20に対して係合している。原子炉の通常の動作時には、PLFR11は、冷却材の流れの影響のために、引っ張り位置とされる。クランプ33は、例えば、一体部材から形成されたスプリングであり、とりわけ、シートスプリングである。クランプ33の弾性保持力は、PLFR11の下プラグ13をハウジング30内へと意図的に挿入し得るようにおよびPLFR11の下プラグ13をハウジング30から意図的に引き抜き得るように選択されているとともに、なおかつ、縮径部分150に対してショルダ20が印加する上向き力だけによってはクランプ33からPLFR11を係合解除させないように選択されている。開示された第3実施形態においては、ハウジング30は、実質的に円形形状を有している。しかしながら、他の形状を想定することもできる。この実施形態においては、ハウジング30は、閉塞された底面132を有している。しかしながら、代替可能な実施形態においては、ハウジング30は、底面132に開口を設けることによって、貫通穴を有することができる。本発明の第3実施形態による核燃料アセンブリ1は、原子炉の動作時におけるPLFRのリフトオフというリスクを低減させる。なぜなら、複数のPLFR11の少なくともいくつかの下プラグ13が、クランプ33の縮径部分150と下プラグ13のショルダ20との連携によって、長手方向においてベース2上に保持されるからである。核燃料アセンブリ1は、さらに、低コスト化をもたらす。なぜなら、クランプ33を、ハウジング30内への挿入という単純な態様によって、ベースに対して容易に組み付けて固定し得るからである。さらに、クランプ33は、特に単純な構造を有しており、容易に製造することができる。一実施形態図示せずにおいては、第2実施形態によるクランプ33を、第3実施形態によるハウジング30と組み合わせて使用することができる。このような態様においては、保持タブ94と組付タブ78とは、互いに同じ長さを有することができる。図7に示す第4実施形態においては、各ハウジング30は、それぞれ対応するバー27内に設けられた段付き貫通穴160を備えている。段付き貫通穴160は、長手方向軸線Bを有している。ハウジング30は、第1ハウジング部分162と、上向きに延在する第2ハウジング部分164と、を有している。第2ハウジング部分164は、例えば実質的に環状形状とされたような底面166と、上向きに延在する周縁壁168と、を有している。周縁壁168は、例えば、円形断面を有した実質的に円筒形状のものとされている。第1ハウジング部分162は、周縁壁170を有している。周縁壁170は、例えば、円形断面を有した実質的に円筒形状のものとされている。第1ハウジング部分162は、上向きと下向きとの双方において、開口している。横方向寸法は、例えば、第1ハウジング部分162の直径内径は、第2ハウジング部分164の直径内径よりも小さいものとされている。特に、第1ハウジング部分162の直径内径は、PLFR11の収束部分18の先端の直径とほぼ同じとされる。この実施形態においては、第1ハウジング部分162は、PLFR11の下プラグ13に沿ってバー27を通して冷却材を流れさせるための通路を提供する。この実施形態における核燃料アセンブリ1においては、クランプ33は、ハウジング30の長手方向軸線Bに関して対称とされている。クランプ33は、実質的にU字形状とされている。クランプ33は、フラットなベース172を有した中央部分と、上向きに延在する2つの脚174と、自由端176と、を有している。クランプ33の中央部分は、バー27まわりに適合している。自由端176は、内向きに曲げられており、これにより、ハウジング30内において縮径部分179を形成している。自由端176は、ハウジング30内に受領されている。縮径部分179は、PLFR11の環状ショルダ20に対して係合することができる。これにより、長手方向においてベース2上にPLFR11を保持することができる。この実施形態においては、第1組付手段は、クランプ33の中央部分と、バー27の相補形状部分と、を備えている。相補形状部分は、バー27とクランプ33との間の緊密な係合をもたらしている。第2組付手段は、ハウジング30内における自由端176の曲がり箇所を備えている。クランプ33は、例えば、一体部材から形成されたスプリングであり、とりわけ、シートスプリングである。クランプ33の弾性保持力は、PLFR11の下プラグ13をハウジング30内へと意図的に挿入し得るようにおよびPLFR11の下プラグ13をハウジング30から意図的に引き抜き得るように選択されているとともに、なおかつ、縮径部分179に対してショルダ20が印加する上向き力だけによってはクランプ33からPLFR11を係合解除させないように選択されている。開示された第4実施形態においては、ハウジング30は、実質的に円形形状を有している。しかしながら、他の形状を想定することもできる。本発明の第4実施形態による核燃料アセンブリ1は、原子炉の動作時におけるPLFRのリフトオフというリスクを低減させる。なぜなら、複数のPLFR11の少なくともいくつかの下プラグ13が、クランプ33の縮径部分179と下プラグ13のショルダ20との連携によって、長手方向においてベース上に保持されるからである。核燃料アセンブリ1は、さらに、低コスト化をもたらす。なぜなら、クランプ33を、バー27の周囲に配置してハウジング30内へと自由端を係合させるという単純な態様によって、ベース2に対して容易に組み付けて固定し得るからである。さらに、クランプ33は、特に単純な構造を有しており、容易に製造することができる。すべての実施形態においては、クランプ33は、好ましくは、大きな降伏強度を有した材料から形成され、例えば、インコネル登録商標といったようなニッケルベースの超合金や、鉄ベースの超合金や、チタン合金や、航空宇宙材料仕様書aerospacematerialspecification、AMS5629、5643によって規定されたような析出硬化ステンレス鋼さえ、といったような材料から形成される。さらに、上記のすべての実施形態においては、クランプ33は、一体部材として形成することができる。本発明の第1~第4実施形態による核燃料アセンブリ1は、ハウジング30を通しての、PLFR11の下端に沿っての、冷却材の流れを可能とする。このような冷却材の流れは、PLFR11の下端を冷却するとともに、ハウジング30の洗浄も行う。これにより、とりわけ、CRUDを防止することができる。CRUDは、BWRのPLFRの下端のところに集積しやすいものである。第3実施形態に関して図示したように、この特徴点は、必須ではない。上述したすべての実施形態においては、ベース2とPLFR11との間の関係は、ベース2のうちの、デブリフィルタ以外の他の部分において実施することができる。また、クランプ33によって、複数のPLFR11のうちのいくつかのものだけを保持することができ、残りのPLFR11は、他の公知の保持手段によって保持されても良い。"