"電動モータと当該電動モータの回転運動を揺動運動に変換して出力軸に伝達する運動変換機構とを備えるワイパモータであって、前記電動モータにより回転されるウォーム、および前記ウォームに噛み合うウォームホイールを備え、前記電動モータの回転を減速して前記運動変換機構に伝達する減速機構と、前記電動モータに取り付けられ、前記減速機構を収容する減速機構収容室と前記運動変換機構を収容する運動変換機構収容室とが形成されるとともに、前記減速機構収容室に回転自在に収容された前記ウォームホイールの軸方向端面と同一平面上に配置される支持面が前記運動変換機構収容室の底壁に形成される有底状のギヤフレームと、前記ギヤフレームの開口部を閉塞するギヤカバーと、前記出力軸の基端部に固定されて前記ギヤフレームの支持面に摺動自在に突き当てられ、前記出力軸と一体に回転するピニオンギヤと、前記ピニオンギヤに噛み合うセクタギヤ部を備え、前記ウォームホイールの軸心から径方向にずれた位置において前記ウォームホイールに回動自在に連結されるとともに、前記ギヤフレームの支持面および前記ウォームホイールの軸方向端面に摺動自在に突き当てられる運動変換部材と、前記セクタギヤ部の軸心に設けられた歯車軸と前記出力軸とを揺動自在に連結する保持プレートとを有し、前記ギヤフレームの支持面は、前記運動変換機構収容室の底壁において前記ピニオンギヤおよび前記運動変換部材と対向する範囲全体に形成されていることを特徴とするワイパモータ。請求項1記載のワイパモータにおいて、前記保持プレートは前記ピニオンギヤおよび前記運動変換部材よりも前記ギヤフレームの開口側に配置され、前記ギヤフレームの支持面に平行な突き当て面において前記ピニオンギヤおよび前記運動変換部材に摺動自在に突き当てられていることを特徴とするワイパモータ。請求項1記載のワイパモータにおいて、前記ウォームホイールの軸心から径方向にずれた位置において前記ウォームホイールと前記運動変換部材とを回動自在に連結する連結軸を有し、前記連結軸と前記歯車軸と前記出力軸との基端部には前記ギヤカバーの内面に摺動自在に突き当てられる摺接部材が装着されていることを特徴とするワイパモータ。ところで、広角タイプのワイパモータは構造上、部品点数が多く、狭角タイプのワイパモータと比べて出力軸の回転方向のガタが大きいという問題がある。この出力軸の回転方向のガタの原因としては、各部材の摺動部のクリアランスや、ピニオンギヤとセクタギヤ部との噛み合いにおけるバックラッシ、各部材のスラスト方向のガタに起因するピニオンギヤとセクタギヤ部との噛み合いずれの発生等が挙げられる。特に、従来のワイパモータでは、ギヤフレームやウォームホイールと運動変換機構の各部材との接触面積が十分に広くとられていないため、各部材に傾きが生じやすく、出力軸の回転方向のガタが大きくなる要因となっていた。例えば、特許文献2に記載されるワイパモータでは、ギヤフレームと保持プレートとの接触面積や、ウォームホイールと運動変換部材との接触面積が十分に広くとられていないため、運動変換部材や保持プレート、ピニオンギヤ等に傾きが生じることを十分に抑制することができない。そのため、ピニオンギヤとセクタギヤ部との噛み合い反力等によって各部材に傾きが生じると、ピニオンギヤとセクタギヤ部との噛み合いがずれ、出力軸の回転方向のガタが大きくなっていた。本発明の目的は、出力軸の回転方向のガタを抑制することにある。本発明のワイパモータは、電動モータと当該電動モータの回転運動を揺動運動に変換して出力軸に伝達する運動変換機構とを備えるワイパモータであって、前記電動モータにより回転されるウォーム、および前記ウォームに噛み合うウォームホイールを備え、前記電動モータの回転を減速して前記運動変換機構に伝達する減速機構と、前記電動モータに取り付けられ、前記減速機構を収容する減速機構収容室と前記運動変換機構を収容する運動変換機構収容室とが形成されるとともに、前記減速機構収容室に回転自在に収容された前記ウォームホイールの軸方向端面と同一平面上に配置される支持面が前記運動変換機構収容室の底壁に形成される有底状のギヤフレームと、前記ギヤフレームの開口部を閉塞するギヤカバーと、前記出力軸の基端部に固定されて前記ギヤフレームの支持面に摺動自在に突き当てられ、前記出力軸と一体に回転するピニオンギヤと、前記ピニオンギヤに噛み合うセクタギヤ部を備え、前記ウォームホイールの軸心から径方向にずれた位置において前記ウォームホイールに回動自在に連結されるとともに、前記ギヤフレームの支持面および前記ウォームホイールの軸方向端面に摺動自在に突き当てられる運動変換部材と、前記セクタギヤ部の軸心に設けられた歯車軸と前記出力軸とを揺動自在に連結する保持プレートとを有し、前記ギヤフレームの支持面は、前記運動変換機構収容室の底壁において前記ピニオンギヤおよび前記運動変換部材と対向する範囲全体に形成されていることを特徴とする。本発明のワイパモータは、前記保持プレートは前記ピニオンギヤおよび前記運動変換部材よりも前記ギヤフレームの開口側に配置され、前記ギヤフレームの支持面に平行な突き当て面において前記ピニオンギヤおよび前記運動変換部材に摺動自在に突き当てられていることを特徴とする。本発明のワイパモータは、前記ウォームホイールの軸心から径方向にずれた位置において前記ウォームホイールと前記運動変換部材とを回動自在に連結する連結軸を有し、前記連結軸と前記歯車軸と前記出力軸との基端部には前記ギヤカバーの内面に摺動自在に突き当てられる摺接部材が装着されていることを特徴とする。本発明によれば、ウォームホイールの軸方向端面とギヤフレームの支持面とを同一平面上とし、運動変換機構収容室の底壁におけるピニオンギヤおよび運動変換部材に対向する範囲全体に支持面を形成するようにしたので、ギヤフレームやウォームホイールと運動変換機構の各部材との接触面積を広くとることができる。これにより、各部材のスラスト方向のガタが抑制され、各部材の傾きが抑制されることから、ピニオンギヤとセクタギヤ部との噛み合いがずれることが防止され、出力軸の回転方向のガタを抑制することができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。図1に示すワイパモータ10は、自動車等の車両に設けられるリヤウィンドガラスを払拭するためのリヤワイパ装置の駆動源として用いられる。このワイパモータ10は、モータ本体11と、モータ本体11の回転運動を揺動運動に変換して伝達する運動変換機構が設けられたギヤユニット部12とを有している。モータ本体11にはブラシ付直流モータが用いられており、薄板鋼板等をプレス加工することにより有底筒状に形成されたモータケース13を備えている。モータケース13の内周面には、それぞれ径方向内側に向けてN極、S極に着磁された複数の円弧状の永久磁石14が相互に対向して固着されている。また、モータケース13の内部には各永久磁石14に微小隙間を介して対向するアーマチュア15が回転自在に収容されており、アーマチュア15には複数のコイル16が巻装されている。このアーマチュア15の回転中心にはモータシャフト17が貫通して固定されている。モータシャフト17には、アーマチュア15に隣接させて円筒状のコンミテータ18が固定されており、コンミテータ18には各コイル16の端部が電気的に接続されている。コンミテータ18の外周面には一対のブラシ19がそれぞれ摺接されており、各ブラシ19およびコンミテータ18を介してコイル16に駆動電流を供給することで、アーマチュア15に回転方向の電磁力トルクが発生し、モータシャフト17が所定の回転速度で回転駆動される。このモータ本体11には、モータケース13の開口側において、ギヤユニット部12のギヤフレーム21が取り付けられている。ギヤフレーム21はモータケース13側に開口しており、それぞれの開口端面を相互に突き当てた状態で締結ネジ22によりギヤフレーム21がモータケース13に固定されている。モータシャフト17の軸方向他端側はギヤフレーム21の内部に挿入されており、モータシャフト17の軸方向他端側の外周面には螺旋状の歯部を備えたウォーム23が一体に形成されている。図2に示すように、ギヤフレーム21はアルミダイカストによりモータシャフト17の軸方向と直交する側に開口する有底状に形成されており、ギヤフレーム21の開口部を閉塞するギヤカバー24とによりギヤケース25を形成している。このギヤフレーム21の内部には、モータシャフト17の回転を減速して伝達する減速機構26と、減速機構26の回転運動を揺動運動に変換して出力軸28に伝達する運動変換機構29とが収容されており、減速機構26が収容される減速機構収容室27と運動変換機構29が収容される運動変換機構収容室30とが形成されている。運動変換機構収容室30は、減速機構収容室27よりもギヤカバー24側に形成されて減速機構収容室27に連通するとともに、減速機構収容室27の底壁27aと平行な平面上に延びる底壁30aを備えている。運動変換機構収容室30の底壁30aは減速機構収容室27の底壁27aよりもギヤカバー24側に設けられ、運動変換機構収容室30の底壁30aと減速機構収容室27の底壁27aとが相互に平行に段違いに形成されている。なお、図1に示すワイパモータ10はギヤカバー24が取り外された状態における平面図であり、ギヤフレーム21の内部構造を示している。また、ギヤカバー24は鋼板等により所定形状に形成されており、ギヤカバー24に一体に設けられた図示しないブラケット部においてワイパモータ10が車体に固定されるようになっている。本実施の形態では、ギヤフレーム21をアルミダイカストにより有底状に形成したものを示したが、これに限られず、ギヤフレーム21を樹脂や他の材料により形成しても良い。出力軸28は鋼鉄等の金属製の丸棒からなり、その軸方向をモータシャフト17の軸方向と直交する方向、つまり運動変換機構収容室30の底壁30aと直交する方向に向けて配置されている。出力軸28は基端側が運動変換機構収容室30内に収容されるとともに、先端側がギヤフレーム21の外方へ突出して延びており、運動変換機構収容室30の底壁30aを貫通した状態で設けられている。運動変換機構収容室30の底壁30aには、出力軸28の外周面に沿ってギヤフレーム21の外方へ突出する略円筒形状の軸保持部31が一体に形成されており、出力軸28は軸保持部31に挿通されて軸保持部31により回転自在に支持されている。出力軸28の先端部はリヤウィンドガラスから車体外部へ突出されており、出力軸28の先端部にはリヤウィンドガラスの外側面を払拭するための図示しないワイパ部材が固定されるようになっている。軸保持部31の内周面と出力軸28の外周面との間には樹脂製の軸受部材33が設けられ、軸受部材33を介して出力軸28が軸保持部31に回転自在に支持されている。また、軸保持部31の先端部にはシール材34が装着されており、ギヤフレーム21の内部に雨水や塵埃等が浸入することが防止されている。減速機構26は、モータ本体11により回転されるウォーム23と、ウォーム23に噛み合うウォームホイール35とを有している。ウォームホイール35は樹脂材料を射出成形することにより略円盤形状に形成されており、その外周面にはウォーム23に噛み合う歯部を備えている。ウォームホイール35の軸心には、減速機構収容室27の底壁27aに固定されて出力軸28と平行に延びる回転軸36が挿通されており、回転軸36によりウォームホイール35が減速機構収容室27内に回転自在に支持されている。これらウォーム23とウォームホイール35とからなる減速機構26により、モータ本体11の回転が減速されてウォームホイール35に伝達される。ウォームホイール35の軸方向一端面には、回転軸36の外周面に沿って底壁27a側に突出する円筒状のボス部35aが設けられており、ウォームホイール35はボス部35aにおいて底壁27aの内面に摺動自在に突き当てられている。このウォームホイール35の軸方向寸法は減速機構収容室27の深さ寸法と略同一寸法となっており、ウォームホイール35の軸方向他端面35bと、運動変換機構収容室30の底壁30aの内面により形成される支持面37とが同一平面上に配置されている。運動変換機構29は、出力軸28の基端部に固定されたピニオンギヤ40、ウォームホイール35の回転運動を揺動運動に変換してピニオンギヤ40に伝達する運動変換部材41、およびピニオンギヤ40と運動変換部材41とを相互に揺動自在に連結する保持プレート42を有している。運動変換部材41は、ピニオンギヤ40に噛み合うセクタギヤ部41aと、ウォームホイール35に連結されるアーム部41bとを備えており、鋼板等の金属材料により平板状に形成されている。図2に示すように、運動変換部材41はウォームホイール35よりもギヤカバー24側に配置され、ピニオンギヤ40とウォームホイール35との間でギヤフレーム21の支持面37に平行に延びている。運動変換部材41は、その底壁27a,30a側の側面がウォームホイール35の軸方向他端面35bおよびギヤフレーム21の支持面37に摺動自在に突き当てられている。運動変換部材41のアーム部41bの端部には、ウォームホイール35に形成された複数の連結孔35cのうちいずれか1つに回転自在に差し込まれた連結軸43が固定されている。つまり、ウォームホイール35の軸中心C2から径方向にずれた位置に設けられる連結軸43により、運動変換部材41とウォームホイール35とが相互に回動自在に連結されている。また、ピニオンギヤ40は平歯車からなり、出力軸28の基端部に固定されて出力軸28と一体に回転される。ピニオンギヤ40は運動変換部材41と同一平面上に配置されて、その底壁30a側の端面がギヤフレーム21の支持面37に摺動自在に突き当てられており、略扇形状の平歯車からなるセクタギヤ部41aに噛み合っている。保持プレート42は鋼板等の金属材料により平板状に形成されている。保持プレート42はピニオンギヤ40および運動変換部材41よりもギヤカバー24側に配置されており、ピニオンギヤ40とセクタギヤ部41aとの間でギヤフレーム21の支持面37に平行に延びている。保持プレート42の底壁27a,30a側の側面は、ギヤフレーム21の支持面37に平行な突き当て面において、ピニオンギヤ40のギヤカバー24側の端面および運動変換部材41のギヤカバー24側の側面に摺動自在に突き当てられている。保持プレート42の一端部には出力軸28や連結軸43と平行に延びる歯車軸44が回転自在に挿通されており、歯車軸44がセクタギヤ部41aの軸中心に固定されている。歯車軸44の先端面は、ギヤフレーム21の支持面37またはウォームホイール35の軸方向他端面35bに摺動自在に突き当てられている。一方、保持プレート42の他端部には出力軸28が回転自在に挿通されている。この保持プレート42により、歯車軸44が出力軸28に対して揺動自在に連結され、ピニオンギヤ40とセクタギヤ部41aとが互いに噛み合った状態で保持されている。つまり、ピニオンギヤ40とセクタギヤ部41aとの噛み合い部Gがギヤフレーム21の支持面37と保持プレート42との間で支持されることにより、ピニオンギヤ40とセクタギヤ部41aとの噛み合いがずれることが防止されている。この差動ギヤ構造からなる運動変換機構29により、ウォームホイール35が回転されると運動変換部材41のアーム部41bに固定された連結軸43がウォームホイール35とともに回転軸36を中心として回転される。そして、運動変換部材41のセクタギヤ部41aに固定された歯車軸44が出力軸28を中心として揺動され、セクタギヤ部41aとピニオンギヤ40との噛み合いによって出力軸28が所定の角度範囲で往復揺動される。すなわち、運動変換機構29によりウォームホイール35の回転運動が揺動運動に変換されて出力軸28に伝達され、ワイパ部材が所定の揺動範囲つまり予め設定された停止位置と反転位置との間で揺動駆動される。出力軸28、連結軸43、および歯車軸44の各軸の基端部には、ギヤカバー24の内面に摺動自在に突き当てられる摺接部材45がそれぞれ装着されており、各軸28,43,44の基端面が摺接部材45を介してギヤカバー24の内面に摺動自在に突き当てられている。摺接部材45は各軸28,43,44の軸方向に弾性変形自在な弾性材料によりキャップ状に形成されている。各軸28,43,44にそれぞれ装着された摺接部材45は、各軸28,43,44の基端面とギヤカバー24の内面との間で軸方向に圧縮された状態で組み付けられており、各軸28,43,44には摺接部材45による弾性力が底壁27a,30a側に向けて軸方向に作用されている。また、連結軸43と歯車軸44とにそれぞれ装着された摺接部材45は、保持プレート42のギヤカバー24側の側面とギヤカバー24の内面との間で軸方向に圧縮された状態で組み付けられており、保持プレート42の両端部には摺接部材45による弾性力が底壁27a,30a側に向けて軸方向に作用されている。そして、ピニオンギヤ40のギヤカバー24側の端面およびセクタギヤ部41aのギヤカバー24側の側面が、保持プレート42および摺接部材45を介してギヤカバー24の内面に摺動自在に突き当てられている。この摺接部材45の弾性力により、ギヤフレーム21に収容された各部材つまり減速機構26や運動変換機構29を構成する各部材はギヤフレーム21の底壁27a,30a側に付勢され、底壁27a,30aとギヤカバー24との間で軸方向に押し付けられている。これにより、ギヤフレーム21に収容された各部材の軸方向の移動が強く規制され、軸方向のガタが抑制されるため、ギヤフレーム21の内部での各部材のがたつきが防止されている。図1に示すように、それぞれの摺接部材45には、ギヤカバー24の内面との突き当て面において複数のグリス溝46が形成されている。グリス溝46は、摺接部材45の外周部に沿って等間隔に4つ設けられており、ギヤカバー24側および径方向外側に開口する略半円形状をしている。ギヤカバー24の内面には、ギヤカバー24に対して摺接部材45が円滑に摺動されるように図示しないグリスが塗布されており、それぞれの摺接部材45に形成されたグリス溜まり溝としてのグリス溝46によりグリスが保持されるようになっている。また、出力軸28の位置は、その軸中心C1がウォームホイール35の軸中心C2よりもモータシャフト17の軸方向においてモータケース13側、且つウォームホイール35の軸中心C2よりもモータシャフト17の軸線Cから離れた位置に配置されるように設定されている。すなわち、モータシャフト17の軸方向を水平にしてワイパモータ10を車体に配置した場合に、モータ本体11に対して出力軸28がなるべく車両上方側に配置されるように、また、出力軸28の位置に対してモータケース13が水平方向一方側へ突出することが抑制されるように、出力軸28の位置が設定されている。これにより、ワイパモータ10のレイアウト性が向上されるとともに、ワイパモータ10の小型化が図られている。次に、停止位置および反転位置のもとでの運動変換機構29の配置について説明する。図1および図2はワイパ部材が停止位置のもとでのワイパモータ10を示しており、図3および図4にワイパ部材が反転位置のもとでのワイパモータ10を示す。図3は反転位置のもとでのワイパモータを示す平面図であり、図4は図3におけるB-B線に沿う断面図である。図5はギヤフレームの内面を示す平面図である。図1および図2に示すように、ワイパ部材が停止位置のもとでは歯車軸44がウォームホイール35の径方向外側に位置しており、運動変換部材41のセクタギヤ部41aが運動変換機構収容室30の底壁30aに対向するように配置されている。運動変換部材41は、セクタギヤ部41aがギヤフレーム21の支持面37に摺動自在に突き当てられるとともに、アーム部41bがウォームホイール35の軸方向他端面35bに摺動自在に突き当てられており、ピニオンギヤ40とセクタギヤ部41aとの噛み合い部Gがギヤフレーム21の支持面37と保持プレート42との間で支持されている。一方、図3および図4に示すように、ワイパ部材が反転位置のもとでは歯車軸44がウォームホイール35の径方向内側に位置しており、運動変換部材41のセクタギヤ部41aがウォームホイール35に対向するように配置されている。運動変換部材41は、セクタギヤ部41aおよびアーム部41bがウォームホイール35の軸方向他端面35bに摺動自在に突き当てられており、ピニオンギヤ40とセクタギヤ部41aとの噛み合い部Gがギヤフレーム21の支持面37と保持プレート42との間に支持されている。これら停止位置と反転位置との間でワイパ部材が駆動される際には、歯車軸44の軸中心C3が図1に示す移動経路Tに沿って移動され、運動変換部材41のセクタギヤ部41aが出力軸28の軸中心C1を中心として揺動される。このとき、ギヤフレーム21の支持面37とウォームホイール35の軸方向他端面35bとが同一平面上に配置されているので、運動変換部材41がギヤフレーム21の支持面37およびウォームホイール35の軸方向他端面35bに突き当てられた状態で摺動される。これにより、運動変換部材41とギヤフレーム21の支持面37との接触面積や、運動変換部材41とウォームホイール35の軸方向他端面35bとの接触面積を広くとることが可能となり、運動変換部材41に傾きが生じることや運動変換部材41に軸方向のガタが発生することを抑制することができる。また、歯車軸44はウォームホイール35の軸方向他端面35bまたはギヤフレーム21の支持面37に突き当てられた状態で摺動されるので、歯車軸44の軸方向のガタの発生を抑制することができる。さらに、ギヤフレーム21の支持面37は、図5に示すように、運動変換機構収容室30の底壁30aにおけるピニオンギヤ40および運動変換部材41に対向する範囲全体に形成されている。つまり、ピニオンギヤ40および運動変換部材41は、底壁30aに対向する範囲全体において支持面37に摺動自在に突き当てられている。これにより、ピニオンギヤ40とギヤフレーム21の支持面37との接触面積や、運動変換部材41とギヤフレーム21の支持面37との接触面積を広くとることができ、ピニオンギヤ40および運動変換部材41に傾きが生じることや、ピニオンギヤ40および運動変換部材41に軸方向のガタが発生することを抑制することができる。また、運動変換部材41の揺動時には、ピニオンギヤ40とセクタギヤ部41aとの噛み合い部Gがギヤフレーム21と保持プレート42との間で常に支持されるため、ピニオンギヤ40とのセクタギヤ部41aとの噛み合いがずれることがなく、出力軸28の回転方向のガタが生じることが抑制されている。このように、ウォームホイール35の軸方向他端面35bとギヤフレーム21の支持面37とを同一平面上とし、運動変換機構収容室30の底壁30aにおけるピニオンギヤ40および運動変換部材41に対向する範囲全体に支持面37を形成するようにしたので、ギヤフレーム21やウォームホイール35と運動変換機構29の各部材との接触面積を広くとることができる。これにより、各部材のスラスト方向のガタが抑制され、各部材の傾きが抑制されることから、ピニオンギヤ40とセクタギヤ部41aとの噛み合いがずれることが防止され、出力軸28の回転方向のガタを抑制することができる。したがって、出力軸28の回転方向のガタに起因する異音や異常摩耗の発生や、ワイパモータ10の性能低下を防止することができる。本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。例えば、前記実施の形態においては、キャップ状に形成した摺接部材45を、出力軸28、連結軸43、および歯車軸44の各軸にそれぞれ個別に装着したものを示したが、本発明はこれに限らず、出力軸28と歯車軸44との間の距離はワイパモータ10の駆動に関係無く不変であるため、各軸28,44のそれぞれに装着される摺接部材45を一体化することもできる。具体的には、各軸28,44を保持する保持プレート42を覆うようなカバー部材図示せずを設け、当該カバー部材に各軸28,44に対応した摺接部材45を一体化するようにする。この場合、各軸28,44に対して摺接部材45を一度に装着させることができ、ワイパモータ10の組み立て手順を簡素化することが可能となる。さらに、モータ本体11としてはブラシ付モータに限られず、ブラシレスモータなどの他の電動モータを用いても良い。また、本発明のワイパモータ10としては自動車等の車両のリヤウィンド装置に用いられるものに限られず、航空機や船舶等に設けられるワイパ装置に用いても良い。"