"正極活物質層と、負極活物質層と、前記正極活物質層および前記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する金属二次電池であって、前記負極活物質層が、MgH2を含有し、前記電解質層が、金属塩と、炭素数が4以上のカーボネートを含有する溶媒とを有する電解液から構成されることを特徴とする金属二次電池。前記炭素数が4以上のカーボネートがエチルメチルカーボネートEMCであることを特徴とする請求項1に記載の金属二次電池。前記溶媒がエチレンカーボネートECおよびジメチルカーボネートDMCをさらに含有することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の金属二次電池。前記負極活物質層が、コンバージョン反応の可逆性を向上させる金属触媒を含有することを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれかの請求項に記載の金属二次電池。前記MgH2の平均粒径が2μm以下であることを特徴とする請求項1から請求項4までのいずれかの請求項に記載の金属二次電池。MgH2は、コンバージョン反応の可逆性が低いという問題がある。具体的には、上記反応式1に比べて、上記反応式2が生じにくいという問題がある。そのため、MgH2を用いた金属二次電池では、充放電効率が低くなる。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、充放電効率の高い金属二次電池を提供することを主目的とする。本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を行った結果、金属二次電池の充放電効率は、電解液の影響を大きく受けるとの知見を得た。そこで、上記知見を得た本発明者らは、電解液の溶媒として特定のカーボネートを使用した場合に、充放電効率が大幅に向上することを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明は、正極活物質層と、負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する金属二次電池であって、上記負極活物質層がMgH2を含有し、上記電解質層が金属塩と炭素数が4以上のカーボネートを含有する溶媒とを有する電解液から構成されることを特徴とする金属二次電池を提供する。本発明によれば、電解液が炭素数が4以上のカーボネートを含有することから、金属二次電池を安定的に動作できるため、充放電効率を向上させることが可能となる。本発明においては、上記炭素数が4以上のカーボネートがエチルメチルカーボネートEMCであることが好ましい。本発明においては、上記溶媒がエチレンカーボネートECおよびジメチルカーボネートDMCをさらに含有することが好ましい。ECを含有することにより、金属塩の溶解性を向上させることができるからである。また、DMCを有することにより、本発明の金属二次電池をより充放電効率の高いものとすることができるからである。本発明においては、上記負極活物質層が、コンバージョン反応の可逆性を向上させる金属触媒を含有することが好ましい。負極活物質であるMgH2に、上記金属触媒を添加することにより、例えば上記反応式2を促進させることができる。そのため、金属二次電池の充放電効率を向上させることができる。本発明においては、MgH2の平均粒径が2μm以下であることが好ましい。MgH2の粒径を小さくすることにより、コンバージョン反応の可逆性をさらに向上させることができるからである。本発明は、上述した電解液を有することにより、充放電効率の高い金属二次電池を得ることができるという作用効果を奏する。以下、本発明の金属二次電池について詳細に説明する。本発明の金属二次電池は、正極活物質層と、負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する金属二次電池であって、上記負極活物質層が、MgH2を含有し、上記電解質層が、金属塩と、炭素数が4以上のカーボネートを含有する溶媒とを有する電解液から構成されることを特徴とするものである。図1は、本発明の金属二次電池の一例を示す概略断面図である。図1における金属二次電池10は、正極活物質層1と、負極活物質層2と、正極活物質層1および負極活物質層2の間に形成された電解質層3と、正極活物質層1の集電を行う正極集電体4と、負極活物質層2の集電を行う負極集電体5と、これらの部材を収納する電池ケース6とを有するものである。本発明においては、負極活物質層2が、MgH2を含有し、電解質層3が金属塩と、炭素数が4以上のカーボネートを含有する溶媒とを有する電解液から構成されることを大きな特徴とする。本発明によれば、電解液が炭素数が4以上のカーボネートを含有することから、金属二次電池の安定動作が可能となるため、充放電効率を向上させることが可能となる。ここで、後述する比較例に記載するように、DMCおよびECを含有する電解液を用いた場合、充放電効率が著しく低下する。これは、MgH2から電解液への求核反応により、電解液主にDMCが分解されるためと考えられる。これに対して、本発明における溶媒に用いられる炭素数が4以上のカーボネートは、下記の構造式で示されるように、鎖構造例えばEMCや環状構造例えばPC等を有することから、DMCの構造と比較して、嵩高い構造となる。そのため、上述の鎖構造や環状構造等がMgH2の溶媒への求核反応に対する立体障害となり、電解液の分解を抑制することが可能となることが考えられる。なお、炭素数が4以上のカーボネートについて、詳しくは後述する。以下、本発明の金属二次電池の各構成について説明する。1.電解質層本発明における電解質層について説明する。本発明における電解質層は、金属塩と、溶媒とを有する電解液から構成される。本発明においては、上記電解液が炭素数が4以上のカーボネートを含有する溶媒を含有することに大きな特徴を有する。以下、本発明の電解液について説明する。上記電解液は溶媒として、炭素数が4以上のカーボネートを含有する。なお、本発明に用いられる炭素数が4以上のカーボネートの炭素数の上限は、特に限定されないが、通常、20程度である。また、炭素数4以上のカーボネートとしては、鎖状カーボネートであってもよく、環状カーボネートであってもよい。上記鎖状カーボネートとしては、炭化水素基を有するカーボネートであればよく、上記炭化水素基は鎖状構造であってもよく、環状構造であってもよい。具体的には、エチルメチルカーボネートEMC、ジフェニルカーボネートDPC、ジ‐n‐ブチルカーボネートDNBC、ジ‐t‐ブチルカーボネートDTBC、ジエチルカーボネートDEC等が挙げられる。一方、環状カーボネートとしては、具体的には、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC等が挙げられる。これらの炭素数が4以上のカーボネートは1種で用いてもよく、2種以上を混合して用いてもよく、溶媒の粘度や用いられる金属塩等に応じて適宜選択される。本発明においては、なかでも、EMCが含有されることが好ましい。また、炭素数が4以上のカーボネートの含有量としては、MgH2による電解液の分解を抑制することが可能な程度であれば特に限定されず、溶媒全体の体積に対して、5体積以上、なかでも10体積以上、特に30体積以上であることが好ましい。上記含有量が上記範囲に満たない場合は、MgH2による電解液の分解を抑制することが困難となる可能性があるからである。また、上記炭素数が4以上のカーボネートの含有量の上限は、100体積であってもよいが、例えば50体積程度であることが好ましい。上記含有量が上記範囲を超える場合は、電解塩の溶解性が低下する場合や、電解液の粘度が高くなり過ぎ、電解質層に用いることが困難となる可能性があるからである。本発明に用いられる電解液としては、上述した炭素数4以上のカーボネート以外にも、例えば高誘電率溶媒を有していてもよい。高誘電率溶媒を含有することにより、後述する金属塩の溶解性を向上させることが可能となるため、金属塩の溶解性が低いカーボネートについても用いることが可能となる。高誘電率溶媒の誘電率としては、30以上であることが好ましく、なかでも60以上、特に90以上であることが好ましい。このような高誘電率溶媒としては、金属塩を溶解することが可能なものであれば特に限定されず、例えば、エチレンカーボネートEC、γ‐ブチロラクトン、スルホラクトン、N-メチル-2-ピロリドンNMP、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノンDMI等を挙げることができる。本発明においては、なかでもECを含有していることが好ましい。なお、炭素数4以上のカーボネートであるが、高誘電率溶媒として、PC、BCを用いてもよい。本発明における溶媒としては、さらに被膜形成用溶媒を含有していてもよい。ここで、金属二次電池においては、活物質層と電解質層との界面に、電池反応の際に溶媒の一部が分解して生じた生成物から構成される被膜SolidElectrolyteInterphaseが形成されることが知られている。また、上記被膜は、その抵抗が小さいほど電池反応を安定的に行うことができ、充放電効率を高くすることができる。そこで、本発明における電解液は抵抗の低い被膜を形成可能な被膜形成用溶媒を含有することが好ましい。このような被膜形成用溶媒としては、例えば、DMC等の溶媒を挙げることができる。なお、炭素数4以上のカーボネートであるが、被膜形成用溶媒として、DECを用いてもよい。本発明における溶媒としては、なかでも、炭素数が4以上のカーボネート/高誘電率溶媒/被膜形成用溶媒の混合溶媒であることが好ましく、EMC/EC/DMCの混合溶媒であることが特に好ましい。溶媒が上述した混合溶媒であることにより、本発明の金属二次電池の充放電効率をより向上させることが可能となる。この理由については明らかではないが、次のように考えられる。本発明において溶媒にDMCが含まれている場合は、抵抗の低い被膜を形成することができることが考えられる。しかしながら、後述する比較例のように、溶媒がEMCを含まない場合は、被膜形成後にさらにDMCおよびMgH2の反応が進行することから、電解液自体が分解されることが考えられる。一方、後述する実施例2のように、EMC等の炭素数が4以上のカーボネートが含まれている場合は、MgH2による電解液主にDMCの分解を抑制することが可能となることにより、上述した被膜形成後の電解液の分解を抑制することが可能となることが考えられる。また、上述した混合溶媒はECを有することにより、金属塩の溶解性を向上させることができるため、良好な電解液とすることができると考えられる。炭素数が4以上のカーボネート/高誘電率溶媒/被膜形成用溶媒の混合溶媒における、各溶媒の混合比体積比としては、特に限定されないが、炭素数が4以上のカーボネート100体積部に対して、高誘電率溶媒が、5体積部~60体積部の範囲内、なかでも10体積部~50体積部の範囲内、特に20体積部~40体積部の範囲内であることが好ましい。また、炭素数が4以上のカーボネート100体積部に対して、被膜形成用溶媒が、5体積部~60体積部の範囲内、なかでも10体積部~50体積部の範囲内、特に20体積部~40体積部の範囲内であることが好ましい。本発明における電解質層に用いられる電解液は、上述した溶媒と金属塩とを有するものである。上記電解液に用いられる金属塩としては、金属二次電池の種類に応じて適宜選択されるものであるが、例えばリチウム二次電池に用いられる金属塩としては、LiPF6、LiBF4、LiClO4およびLiAsF6等の無機リチウム塩;およびLiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、LiCCF3SO23等の有機リチウム塩等を挙げることができる。電解液における金属塩の濃度は、例えば0.5mol/L~3mol/Lの範囲内である。電解質層の厚さは、電池の構成によって大きく異なるものであるが、例えば0.1μm~1000μmの範囲内、中でも0.1μm~300μmの範囲内であることが好ましい。また、正極活物質層および負極活物質層の間には、セパレータが配置されていても良い。2.負極活物質層次に、本発明における負極活物質層について説明する。本発明における負極活物質層は、少なくともMgH2を含有するものである。また、負極活物質層に用いられる負極材料としては、MgH2を含有していれば特に限定されないが、コンバージョン反応の可逆性を向上させる金属触媒、および導電化材を含有していることがより好ましい。MgH2は、通常、活物質として用いられる。本発明におけるMgH2は、より微細化されたものであることが好ましい。MgH2の粒径を小さくすることで、コンバージョン反応の可逆性をさらに向上させることができるからである。MgH2の粒径が小さくなることで、コンバージョン反応の可逆性が向上する理由は、MgH2の粒径が小さくなると、比表面積が大きくなり、反応式2が生じやすくなるためであると考えられる。また、MgH2の粒径が小さくなることで、Li拡散パスが短くなり、反応性が向上すると考えられる。また、MgH2の粒径が小さくなることにより、Li挿入反応上記反応式1における過電圧が小さくなるという利点もある。MgH2の平均粒径は、特に限定されないが、例えば2μm以下であることが好ましく、0.1μm~1μmの範囲内であることがより好ましい。なお、MgH2の平均粒径は、SEM走査型電子顕微鏡観察により、MgH2粒子n=100の粒径を測定し、その平均を求めることで算出することができる。また、MgH2の平均粒径と、後述する金属触媒や導電化材の平均粒径とが、大きく異なる場合には、粒度分布測定により、MgH2粒子の平均粒径d50を求めても良い。上記負極材料におけるMgH2の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば40重量以上であることが好ましく、60重量~98重量の範囲内であることがより好ましい。上記負極材料は、コンバージョン反応の可逆性を向上させる金属触媒を含有することが好ましい。上記金属触媒を添加することにより、例えば上記反応式2を促進することができる。そのため、金属二次電池の充放電効率を向上させることができる。また、例えば上記反応式2を促進させるためには、LiHからの水素脱離反応LiHの解離反応およびMgへの水素付加反応が重要になり、金属触媒は、その一方または両方の反応を促進しているものと考えられる。次に、上記金属触媒が、コンバージョン反応の可逆性を向上させる推定メカニズムについて説明する。MgH2にLiが取り込まれる上記反応式1が生じると、MgおよびLiHが生じる。この状態をX線回折XRDで測定すると、Mgのピークが観察されLiHのピークが観察されないことから、結晶性を有するMg粒子が、非晶質のLiHの中に浮島状に形成されていることが推察される。一方、MgH2およびLiの電気化学反応において、微量の水素ガスが発生することが確認されている。このことから、発生した水素ガスを、金属触媒が解離吸着し、その解離吸着した水素がMgと反応することで、MgH2が生じていると考えられる。すなわち、この推定メカニズムでは、金属触媒が、Mgへの水素付加反応を促進させている。また、この推定メカニズムは、水素吸蔵合金が水素を吸蔵する際の反応に類似したものであると考えることができる。なお、上記の説明では、金属触媒が発生した水素ガスを解離吸着するものとしているが、金属触媒は、LiHから脱離した水素が水素ガスになる前に、水素を吸着している可能性も考えられる。また、金属触媒は、LiHの解離反応自体を促進している可能性も考えられる。本発明におけるMgH2は、通常、活物質として機能するものであり、例えばLiイオンと反応することにより、LiHおよびMgが生じる。また、Liイオンとの反応で生じたMg0価は、さらにLiイオンと合金化反応を起こし、Li3Mg7となるまでLiを吸蔵する。このように、MgH2は極めて大きなLi吸蔵容量が得られるものの、その逆反応特に上記反応式2が生じにくいため、充放電効率が低くなるという問題がある。本発明においては、この問題を、金属触媒を用いることにより解決する。また、上記金属触媒は、MgH2に接触していれば良いが、MgH2に担持されたものであることが好ましい。また、上述したように、本発明における金属触媒は、MHMは例えばLiであるからの水素脱離反応およびMgへの水素付加反応の少なくとも一方に作用するものであることが好ましい。水素脱離反応および水素付加反応の少なくとも一方が、コンバージョン反応の逆反応例えば上記反応式2の律速である可能性があるからである。本発明における金属触媒は、コンバージョン反応の可逆性を向上させることができるものであれば特に限定されるものではないが、例えば、LiHを解離させる触媒、または、H2ガスを解離吸着できる触媒であることが好ましい。なお、H2ガスを解離吸着できる触媒とは、H2ガスを解離吸着する触媒、および、LiHから脱離した水素が水素ガスになる前に、水素を吸着する触媒の両方を意味する。また、本発明における金属触媒は、遷移金属元素を有することが好ましい。遷移金属元素における3d軌道、4d軌道、4f軌道等が、コンバージョン反応の可逆性を向上させると考えられるからである。また、これらの軌道が、LiHの解離、H2ガスの解離吸着に大きく寄与している可能性も考えられる。上記遷移金属元素としては、周期律表において遷移金属元素に分類されるものであれば特に限定されるものではないが、中でも、Ti、V、Cr、Mn、Co、Ni、Zr、Nb、Pd、La、CeおよびPtからなる群から選択される少なくとも一種であることが好ましい。また、本発明における金属触媒の種類としては、例えば、金属単体、合金および金属酸化物等を挙げることができる。特に、本発明における金属触媒は、Ni単体またはNi合金であることが好ましい。本発明における金属触媒は、より微細化されたものであることが好ましい。金属触媒の粒径を小さくすることで、コンバージョン反応の可逆性をさらに向上させることができるからである。金属触媒の平均粒径は、例えば1μm以下であることが好ましく、10nm~500nmの範囲内であることがより好ましい。なお、金属触媒の平均粒径は、上記と同様に、SEM観察、粒度分布測定により決定することができる。MgH2に対する金属触媒の割合は、特に限定されるものではないが、金属触媒を用いない場合に比べて金属二次電池の充放電効率を向上できる割合であることが好ましい。MgH2に対する金属触媒の割合は、例えば0.1at~10atの範囲内であることが好ましく、なかでも0.5at~6atの範囲内、さらに1at~5atの範囲内、特に2at~4atの範囲内であることが好ましい。金属触媒の割合が少なすぎると、コンバージョン反応の可逆性を十分に向上させることができない可能性があり、金属触媒の割合が多すぎると、相対的にMgH2の割合が少なくなり、容量低下が大きくなる可能性があるからである。なお、MgH2に対する金属触媒の割合は、SEM-EDXにより決定することができる。特に、金属触媒がNi単体である場合、MgH2に対するNi単体の割合は、金属触媒を用いない場合に比べて金属二次電池の充放電効率を向上できる割合であることが好ましい。具体的には、上記Ni単体の割合が、6at以下であることが好ましく、1at~5atの範囲内であることがより好ましく、2at~4atの範囲内であることがさらに好ましい。また、本発明における負極材料は、導電化材をさらに含有するものであっても良い。電子伝導性が良好な負極材料とすることができるからである。また、導電化材は、MgH2と接触していることが好ましく、MgH2に担持されていることがより好ましい。電子伝導パスを確保しやすいからである。導電化材としては、特に限定されるものではないが、例えばメソカーボンマイクロビーズMCMB、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンブラック、コークス、炭素繊維、黒鉛等の炭素材料を挙げることができる。本発明における導電化材は、より微細化されたものであることが好ましい。電子伝導性の向上にさらに寄与できるからである。導電化材の平均粒径は、例えば2μm以下であることが好ましく、0.1μm~1μmの範囲内であることがより好ましい。なお、導電化材の平均粒径は、上記と同様に、SEM観察、粒度分布測定により決定することができる。本発明の負極材料における導電化材の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば1重量~60重量の範囲内であることが好ましく、なかでも2重量~40重量の範囲内、特に5重量~20重量の範囲内であることが好ましい。導電化材の割合が少なすぎると、電子伝導性を十分に向上させることができない可能性があり、導電化材の割合が多すぎると、相対的にMgH2および金属触媒の割合が少なくなり、容量低下が大きくなったり、可逆性の向上が少なくなったりする可能性があるからである。上述した負極材料の形成方法としては、特に限定されないが、MgH2を含有する原料組成物をメカニカルミリングで微細化するメカニカルミリング工程を有する方法であることが好ましい。上記メカニカルミリングは、試料を、機械的エネルギーを付与しながら粉砕する方法である。また、メカニカルミリングで微細化することにより、原料組成物に含まれる各材料の粒子が激しく接触する。これにより、原料組成物に含まれる各材料は、単なる微細化例えば乳鉢を用いた微細化よりも、格段に微細化される。また、メカニカルミリングで微細化することにより、金属触媒や導電化材を、MgH2粒子の表面に均一に分散させることができる。本発明におけるメカニカルミリングとしては、例えば、ボールミル、振動ミル、ターボミル、ディスクミル等を挙げることができ、中でもボールミルが好ましく、特に遊星型ボールミルが好ましい。また、メカニカルミリングの各種条件は、所望の負極材料を得ることができるように設定する。例えば、遊星型ボールミルにより負極材料を作製する場合、ポット内に、原料組成物および粉砕用ボールを加え、所定の回転数および時間で処理を行う。遊星型ボールミルを行う際の台盤回転数としては、例えば100rpm~1000rpmの範囲内、中でも200rpm~600rpmの範囲内であることが好ましい。また、遊星型ボールミルを行う際の処理時間は、例えば1時間~100時間の範囲内、中でも2時間~10時間の範囲内であることが好ましい。また、本発明においては、原料組成物に含まれる各材料が、所定の平均粒径となるようにメカニカルミリングを行うことが好ましい。上述の負極材料の形成方法においては、メカニカルミリング工程後に、メカニカルミリングにより得られたMgH2含有粒子におけるを気相中での水素の吸蔵放出により微細化する水素吸蔵放出工程を行うことがより好ましい。水素の吸蔵放出を行うことで、粒子を微細化でき、コンバージョン反応の可逆性を向上させることができるからである。その結果、本発明の金属二次電池の充放電効率を向上させることができる。また、メカニカルミリングによる微細化機械的な微細化後に、水素の吸蔵放出による微細化化学的な微細化を行うことで、MgH2含有粒子をさらに微細化できる。上記水素吸蔵放出工程においては、マグネシウムに水素が吸蔵された状態とするすなわち、活物質としての機能を発現し得る状態とすることが好ましい。水素吸蔵放出工程では、MgH2含有粒子におけるMgH2に、気相を介して水素を放出吸蔵させることで、微粒子のさらなる微細化を図る。また、通常、水素放出および水素吸蔵の順番で処理する。水素を放出させる方法としては、特に限定されないが、例えば減圧する方法を挙げることができる。一方、水素を吸蔵させる方法としては、特に限定されないが、例えば水素ガス雰囲気で加圧する方法を挙げることができる。本発明における負極活物質層は、上述した負極材料以外にも、必要に応じて、導電化材および結着材の少なくとも一方をさらに含有していても良い。負極活物質層における負極材料の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば10重量~80重量の範囲内が好ましく、20重量~60重量の範囲内であることがより好ましい。また、上述したように、負極材料自体が導電化材を含有している場合があるが、負極活物質層は、さらに導電化材を含有していても良い。負極材料に含まれる導電化材と、新たに添加する導電化材とは、同一の材料であっても良く、異なる材料であっても良い。なお、導電化材の具体例については、上述した通りである。また、結着材としては、例えば、ポリフッ化ビニリデンPVDF等のフッ素含有結着材等を挙げることができる。負極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。3.正極活物質層次に、本発明における正極活物質層について説明する。本発明における正極活物質層は、少なくとも正極活物質を含有する層であり、必要に応じて、導電化材および結着材の少なくとも一方をさらに含有していても良い。正極活物質の種類は、金属二次電池の種類に応じて適宜選択することが好ましい。例えば、リチウム二次電池に用いられる正極活物質としては、LiCoO2、LiNiO2、LiCo1/3Ni1/3Mn1/3O2、LiVO2、LiCrO2等の層状正極活物質、LiMn2O4、LiNi0.25Mn0.752O4、LiCoMnO4、Li2NiMn3O8等のスピネル型正極活物質、LiCoPO4、LiMnPO4、LiFePO4等のオリビン型正極活物質等を挙げることができる。正極活物質層における正極活物質の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば40重量~99重量の範囲内であることが好ましい。本発明における正極活物質層は、さらに導電化材および結着材の少なくとも一方を含有していても良い。導電化材および結着材については、上記1.負極活物質層に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。正極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。4.その他の構成本発明の金属二次電池は、さらに、正極活物質層の集電を行う正極集電体、および負極活物質層の集電を行う負極集電体を有していても良い。正極集電体の材料としては、例えばSUS、アルミニウム、ニッケル、鉄、チタンおよびカーボン等を挙げることができ、中でもアルミニウムが好ましい。一方、負極集電体の材料としては、例えばSUS、銅、ニッケルおよびカーボン等を挙げることができ、中でも銅が好ましい。また、本発明に用いられる電池ケースには、一般的な金属二次電池の電池ケースを用いることができる。電池ケースとしては、例えばSUS製電池ケース等を挙げることができる。5.金属二次電池本発明の金属二次電池としては、例えば、リチウム二次電池、ナトリウム二次電池、カリウム二次電池、マグネシウム二次電池、カルシウム二次電池等を挙げることができ、中でも、リチウム二次電池、ナトリウム二次電池、カリウム二次電池が好ましく、特に、リチウム二次電池が好ましい。また、本発明の金属二次電池は、例えば車載用電池として用いられることが好ましい。本発明の金属二次電池の形状としては、例えば、コイン型、ラミネート型、円筒型および角型等を挙げることができる。また、本発明の金属二次電池の製造方法は、上述した金属二次電池を得ることができる方法であれば特に限定されるものではなく、一般的な金属二次電池の製造方法と同様の方法を用いることができる。なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。上記実施形態は、例示であり、本発明の特許請求の範囲に記載された技術的思想と実質的に同一な構成を有し、同様な作用効果を奏するものは、いかなるものであっても本発明の技術的範囲に包含される。以下に実施例および比較例を示して本発明をさらに具体的に説明する。[実施例1]負極材料の作製まず、MgH2粉末平均粒径30μm、金属触媒としてNi粉末平均粒径100nm、カーボン粉末MCMB、平均粒径1μmを用意した。なお、このカーボン粉末は、市販のMCMB平均粒径20μmに対して、遊星ボールミル処理400rpm×5時間を行うことにより得られたものである。次に、Ni粉末を、MgH2粉末に対して3at添加した。その後、MgH2粉末およびNi粉末と、カーボン粉末とをMgH2粉末Ni粉末:カーボン粉末=90:10の重量比となるように混合し、原料組成物を得た。次に、Ar雰囲気中で、原料組成物と、破砕用ジルコニアボールφ=10mmとを、原料組成物:破砕用ジルコニアボール=1:40の重量比となるように、遊星型ボールミル用の容器に入れ、密封した。その後、容器を遊星型ボールミル装置に取り付け、台盤回転数400rpm、処理時間5時間の条件で微細化を行った。得られた負極材料において、MgH2粉末の平均粒径は0.5μmであり、Ni粉末の平均粒径は20nmであり、カーボン粉末の平均粒径は0.1μmであった。評価用電池の作製上述の負極材料と、導電化材アセチレンブラック60wtVGCF40wtと、結着材ポリフッ化ビニリデン、PVDFとを、負極材料:導電化材:結着材=45:40:15の重量比で混合し、混練することにより、ペーストを得た。次に、得られたペーストを、銅箔上にドクターブレードにて塗工し、乾燥し、プレスすることにより、厚さ10μmの試験電極を得た。その後、CR2032型コインセルを用い、作用極として上記試験電極を用い、対極としてLi金属を用い、セパレータとしてポリエチレン/ポリプロピレン/ポリエチレンの多孔質セパレータを用いた。また、電解液として、エチレンカーボネートECと、エチルメチルカーボネートEMCとを、EC:EMC=1:1の体積比で混合した溶媒に、支持塩であるLiPF6を濃度1mol/Lで溶解させたものを用いた。これらを用いて評価用電池を得た。[実施例2]電解液として、EC:DMC:EMC=1:1:1の体積比で混合した溶媒に、支持塩であるLiPF6を濃度1mol/Lで溶解させたものを用いたこと以外は、実施例1と同様にして評価用電池を得た。[比較例]電解液として、EC:DMC=1:1の体積比で混合した溶媒に、支持塩であるLiPF6を濃度1mol/Lで溶解させたものを用いたこと以外は、実施例1と同様にして評価用電池を得た。[評価1]得られた評価用電池を、電池評価環境温度25°C、電流レートC/50にて、充放電した。電圧範囲は、0.01V~3.0Vとした。実施例1、実施例2および比較例の結果を表1および図2実施例1、図3実施例2、図4比較例に示す。表1および図2~4に示すように、比較例においては、実施例1、2のように、正常な電池反応が進行しなかった。また、充放電終了後の評価用電池における電解液を観察したところ、電解液の変色が確認された。これは、MgH2からの求核反応により、電解液主にDMCが分解したためであると思われる。一方、実施例1においては、電池反応が進行し、高い充放電効率を示すことが観察された。これは、DMCの代わりにEMCを用いることにより、電解液の分解反応を抑制することができるためであると思われる。また、実施例2においては、充放電効率が顕著に向上した。これはEMCの存在下で、DMCが適度に分解されることによりMgH2の表面に良好な被膜が形成されたためであると考えられる。なお、比較例においては、EMCが存在しないため、DMCの分解反応が止まらず、正常な電池反応が進行しなかったと考えられる。[参考例1]実施例1で使用したMgH2粉末およびカーボン粉末を用意した。次に、MgH2粉末と、カーボン粉末とを、MgH2粉末:カーボン粉末=90:10の重量比となるように混合し、原料組成物を得た。得られた原料組成物を用いたこと以外は、実施例1と同様にして、負極材料を得た。[参考例2-1~2-21]実施例1を参考例2-1とした。参考例2-2~参考例2-21は、金属触媒を表2に記載された材料に変化したこと以外は実施例1と同様にして負極材料を得た。[評価2]参考例1および参考例2-1~2-21で得られた負極材料を用いて評価用電池を作製し、充放電効率を測定した。評価用電池の作製方法および充放電効率の測定方法は、上述した内容と同様である。その結果を表2に示す。表2に示されるように、種々の金属触媒を添加することにより、充放電効率が飛躍的に向上することが確認された。なお、参考例2-1~2-21は、いずれも導電化材を有するものである。導電化材を用いないで同様の実験を行ったところ、表2のような高い充放電効率は得られなかったものの、いずれも、金属触媒を用いない系に比べて、高い充放電効率が得られた。"