平板状の導光板と、上記導光板の下方に設けられた光源と、上記光源と上記導光板との間に設けられ、上記光源からの光が上記導光板内部を導光するように光を結合する光結合部材とを備え、上記導光板の下面には、導光板内部を導光する光を反射させる反射部材と、上記導光板及び反射部材を平面で保持する第1の保持部を有するシャーシとがこの順に設けられ、上記光結合部材及び光源は、上記シャーシの第1の保持部よりも下方に設けられた凹状の第2の保持部に保持されており、上記反射部材及び上記シャーシの第1の保持部は、一部が上記第2の保持部の凹部の内側に位置するように設けられていることを特徴とする光源モジュール。上記光結合部材は、上記導光板と平行な面で当接する頂部平坦面と、光源からの光を反射し上記頂部平坦面へ導く反射面とを有することを特徴とする請求項1に記載の光源モジュール。上記反射部材及びシャーシの第1の保持部は、一部が上記光結合部材の反射面の端部よりも内側に位置するように設けられていることを特徴とする請求項2に記載の光源モジュール。請求項1~3の何れか1項に記載の光源モジュールを備えたことを特徴とする電子機器。しかしながら、上記従来の特許文献1に開示された表示装置用バックライト100では、導光板110に曲面からなる反射面111111を形成しなければならない。従って、導光板110を加工しなければならないので、単なる平板状の導光板よりコスト高になり、特に、大型導光板の加工は面積が大きく困難であるという問題点を有している。また、発光ダイオード101の直上の輝度が周囲より明るくなり、輝線が発生するので、均一な輝度分布を作ることができないという欠点がある。なお、光源からの光を光結合部材を用いて平板状の導光板に斜めに入射させる技術が、例えば特許文献2に開示されており、特許文献2ではその出射光の光軸が平板状の導光板に対して傾斜する光源が設けられている。しかし、光源を平板状の導光板に対して傾けて配置するという技術は困難であり、かつ実用的でない。本発明は、上記従来の問題点に鑑みなされたものであって、その目的は、導光板の加工を伴うことなく、光源から導光板への結合効率を高め、光利用効率を向上し得る光源モジュール及びそれを備えた電子機器を提供することにある。本発明の光源モジュールは、上記課題を解決するために、平板状の導光板と、上記導光板の下方に設けられた光源と、上記光源と上記導光板との間に設けられ、上記光源からの光が上記導光板内部を導光するように光を結合する光結合部材とを備え、上記導光板の下面には、導光板内部を導光する光を反射させる反射部材と、上記導光板及び反射部材を平面で保持する第1の保持部を有するシャーシとがこの順に設けられ、上記光結合部材及び光源は、上記シャーシの第1の保持部よりも下方に設けられた凹状の第2の保持部に保持されており、上記反射部材及び上記シャーシの第1の保持部は、一部が上記第2の保持部の凹部の内側に位置するように設けられていることを特徴としている。本発明の光源モジュールは、光源が、導光板の下方に設けられた、直下型の光源モジュールである。この光源モジュールは、光結合部材の下面に配置された光源から出射される光が、導光板内部を導光するようにすなわち、導光板に対して斜めに入射するように、光を結合する光結合部材を備えている。このため、本発明の光源モジュールは、従来のサイドエッジ型導光板においては必要であった熱膨張を回避するための光源と導光板との隙間が不要となるので、隙間から光が漏れることがない。すなわち、本発明の光源モジュールは、導光板の下方に光結合部材及び光源を配設するため、熱膨張が小さい。このため、光結合部材と光源との隙間を、例えば0.5mm以下にすることができる。なお、光結合部材は導光板に当接しているので、隙間はない。このため、光源から導光板への結合効率を高め、光利用効率を向上することができる。また、本発明の光源モジュールでは、導光板とは別体の光結合部材を設けることにより、平板状の導光板に対して斜めに光を入射させるので、導光板の内部では入射光が全反射しながら導光される。この結果、導光板を加工しなくても、光結合部材を介して、光源からの入射光を導光板の内部にて導光させることができる。導光板自体は、単純な平板で足りるので、大型の導光板に対する加工が不要となる。また、導光板を加工するのは困難であるが、光結合部材の加工はそれに比べて容易であり、製造コストを削減することができる。また、本発明の光源モジュールでは、上記光結合部材及び光源は、上記シャーシの第1の保持部よりも下方に設けられた凹状の第2の保持部に保持されている。このため、導光板の背面側においては、光結合部材及び光源のみすなわち、光源モジュール本体のみが突出していることになる。従って、本発明の光源モジュールでは、光源モジュール本体以外の部分を薄型化することが可能となる。さらに、本発明の光源モジュールでは、上記導光板の下面には、導光板内部を導光する光を反射させる反射部材と、上記導光板及び反射部材を平面で保持する第1の保持部を有するシャーシとがこの順に設けられると共に、該反射部材及びシャーシの第1の保持部は、一部が上記第2の保持部の凹部の内側に位置するように設けられている。このため、上記導光板と上記光結合部材との接触部分光接合面の近傍まで、反射シートを垂れることなく設置することができる。この結果、光源から導光板への結合効率を高め、光利用率を向上させることができる。従って、本発明の光源モジュールでは、上記構成とすることにより、導光板の加工を伴うことなく、光源から導光板への結合効率を高め、光利用効率を向上し得る光源モジュールを提供することができる。本発明の光源モジュールでは、上記光結合部材は、上記導光板と平行な面で当接する頂部平坦面と、光源からの光を反射し上記頂部平坦面へ導く反射面とを有することが好ましい。上記の構成によれば、光源から出射された光は、光結合部材に入射し上記反射面にて反射する。そして、上記反射面にて反射された光は、上記頂部平坦面に導かれ、導光板の下面に対し斜め方向に入射する。導光板に対して斜め方向に入射した光は、導光板の内部を全反射しながら導光板の端部まで移動しつつ、その途中で光路変換素子にて全反射条件が破れて外部に出射される。それゆえ、上記の構成によれば、光源からの出射光が外部に直接漏れることを防止することができ、光源から導光板への結合効率を向上させることができる。本発明の光源モジュールでは、上記反射部材及びシャーシの第1の保持部は、一部が上記光結合部材の反射面の端部よりも内側に位置するように設けられていることが好ましい。上記の構成によれば、上記導光板と上記光結合部材との接触部分光接合面のより近傍まで、反射シートを垂れることなく設置することができる。それゆえ、迷光を遮断することができ、この結果、光源から導光板への結合効率を高め、光利用率を向上させることができる。本発明の電子機器は、上記課題を解決するために、上述の光源モジュールを備えていることを特徴としている。上記の発明によれば、導光板の加工を伴うことなく、光源から導光板への結合効率を高め、光利用効率を向上することのできる光源モジュールを備えた電子機器を提供することができる。本発明の光源モジュールは、以上のように、平板状の導光板と、上記導光板の下方に設けられた光源と、上記光源と上記導光板との間に設けられ、上記光源からの光が上記導光板内部を導光するように光を結合する光結合部材とを備え、上記導光板の下面には、導光板内部を導光する光を反射させる反射部材と、上記導光板及び反射部材を平面で保持する第1の保持部を有するシャーシとがこの順に設けられ、上記光結合部材及び光源は、上記シャーシの第1の保持部よりも下方に設けられた凹状の第2の保持部に保持されており、上記反射部材及び上記シャーシの第1の保持部は、一部が上記第2の保持部の凹部の内側に位置するように設けられている構成である。また、本発明の電子機器は、上記の課題を解決するために、上述の光源モジュールを備えた構成である。それゆえ、導光板の加工を伴うことなく、光源から導光板への結合効率を高め、光利用効率を向上することができる光源モジュール及び電子機器を提供することができるという効果を奏する。本発明の一実施形態について図1~図13に基づいて説明すれば、以下のとおりである。本実施の形態の液晶表示装置1は、図3に示すように、下背面側から順に、バックライト10、拡散シート2、プリズムシート3、液晶パネル4及びベゼル5にて構成されている。そして、バックライト10は、下から順に、光源モジュール本体20、シャーシ11、反射シート12及び導光板13にて構成されている。シャーシ11は、光源モジュール本体20内の図示せぬ光結合部材30が導光板13に当接する位置付近で2つに区切られ11a、11bで構成される。反射シート12も、シャーシ11と同様に光源モジュール本体20内の図示せぬ光結合部材30が導光板13に当接する位置付近で2つに区切られ、反射シート12a、12bで構成される。シャーシ11a、11bと反射シート12a、12bとの間にはスリット14が形成される。なお、本明細書中ではバックライト10を光源モジュール10とも称する場合があり、光源モジュール本体20とは区別される。また、光源モジュール本体20には、図4に示すように、帯状に形成された光源ホルダー21の上にシート状のヒートシンク22が設けられていると共に、このヒートシンク22の上には、光源としての例えばLEDLightEmittingDiode:発光ダイオードを搭載したLED基板24a24bが設けられている。LED基板24a24b上には、スペーサ25a25bが形成されている。なお、図4では、図面の煩雑さを防ぐためLEDの記載を割愛する。本実施の形態では、光源としてLEDを用いているが、必ずしもこれに限らず、例えば、有機EL発光素子又は無機EL発光素子を用いることも可能である。上記LEDは、2列に並んで互いに平行に複数個設けられていると共に、それら複数のLEDの上側には、光結合部材30が設けられている。すなわち、上記LEDの上部には、上記光結合部材30が設けられている。すなわち、LED基板24a24b上に図示せぬLEDが配列され、その上部に光結合部材30が配置される。しかしそのまま光結合部材30を載せたのでは、LEDが破損するので、スペーサで光結合部材30はLEDとの間に高さ方向に僅かに隙間をもって配置される。さらに、光結合部材30は、LEDの配列方向に対して垂直方向の断面すなわち、光学部材30の長手方向に対して垂直方向の断面が、2列に並んだLEDを結ぶような弓状又は円弧状となっている。つまり、光結合部材30は、断面略U字形状図4ではトンネル状をしており、2つの端面側に0.5mm程度の高さのスペーサを設けている。このスペーサのおかげで、LED基板24a24bと、光結合部材30の上記2つの端面間にLEDを配置し、且つチップを破損させない隙間を設けることができる。すなわち、本実施の形態の液晶表示装置1は、図2に示すように、液晶パネル4と、液晶パネル4に光を照射する導光板13と、導光板13に光を結合する光学素子としての光結合部材30と、上記光結合部材30に入射光を発する光源としてのLED23a23bとを備え、上記液晶パネル4、導光板13、光結合部材30、LED23a23bがこの順に並んで配設されたものからなっている。光結合部材30はLED23a23bを破損しないためのスペーサとしてのスペーサ25a25bが構成される。光結合部材30が、断面が略U字形状で構成されることにより、光源から出射された光を、光結合部材30内部で曲げながら伝搬し、平板状の導光板13に対して斜めに入射させるように機能する。このため、光源図2では、LED23a23bからの光の殆どを導光板13に結合させることができる。従って、本実施の形態の液晶表示装置1におけるバックライト10は、LED23a23bが導光板13の下方に設けられた光源直下型のバックライト10となっている。ここで、本実施の形態のバックライト10では、図1のa及びbに示すように、反射シート反射部材1212a12b及びシャーシ11は、導光板13の下面にこの順に設けられている。反射シート12は、導光板13内部を導光する光を反射させる。シャーシ11は、導光板13及び反射シート12を平面で保持する第1の保持部11a11bを有している。また、光結合部材30及びLED23a23bは、シャーシ11の第1の保持部11a11bよりも下方に設けられた凹状の第2の保持部21図1のbでは11cに保持されている。これにより、光結合部材30及びLED23a23bは、シャーシ11の第1の保持部11a11bよりも下方に位置している。そして、反射シート12及びシャーシ11の第1の保持部11a11bは、一部が第2の保持部21の凹部の内側に位置するように設けられている。すなわち、反射シート12及びシャーシ11の第1の保持部11a11bは、一部が第2の保持部21の凹部の内側に延伸されている。かかる構成であれば、反射シート12及びシャーシ11の第1の保持部11a11bは、一部が第2の保持部21の凹部の内側に位置するように設けられているので、導光板13と光結合部材30との接触部分光接合面の近傍まで、反射シート12を配置することができると共に、反射シート12が下方に垂れることを防ぐことができる。この結果、光源から導光板への結合効率を高め、光利用率を向上させることができる。反射シート12を下方により垂れにくくする観点から、反射シート12及びシャーシ11の第1の保持部11a11bは、一部が光結合部材30の反射面の端部よりも内側に位置するように設けられていることが好ましい。すなわち、反射シート12及びシャーシ11の第1の保持部11a11bは、一部が光結合部材30の反射面の端部よりも内側に延伸されていることが好ましい。ここで、本実施の形態において、図1のa及びbに示すように、光結合部材30は、例えば、導光板13とLED23との間に設けられた断面略U字形状、つまり断面略半円状図4ではトンネル状の帯状体つまり棒状体からなっていると共に、光結合部材30の材質は導光板13の材質と同じ樹脂からなっている。同じ材質であれば、屈折率を同じにすることができるので、光結合部材30から導光板13への光の入射が円滑に行われる。導光板13の屈折率が光結合部材30の屈折率より僅かに高い構成でも構わない。また樹脂に限るものではなく硝子等の材質でも構わない。詳細には、図5のaに示すように、光結合部材30における導光板13側の表面は、平板状の導光板13に当接する頂部平坦面光結合部31と、この頂部平坦面31から両端側にそれぞれ垂下する垂下曲面32a32bとからなっている。なお、導光板13と光結合部材30とは、別部材であり、その間に空気が介在しないようになっている。光結合部材30の頂部平坦面31は、直接導光板13に接していてもよいし、接着剤やレーザ溶着により接合部分を介して導光板13に接していてもよい。このため、上記光結合部材30の反射面とは、光結合部材30における導光板13側の表面の内、平板状の導光板13に当接する部分光結合部以外の部分をいう。より具体的には、図5のaに示す光結合部材30の垂下曲面32a32bが、上記反射面に相当する。従って、上記光結合部材30の反射面の端部よりも内側に位置するとは、例えば、図1のbに示す領域A内に、反射シート12及びシャーシ11の第1の保持部11a11bの一部が位置するように設けられていることを意図している。かかる構成であれば、反射シート1212a12b及びシャーシ11の第1の保持部11a11bは、一部が光結合部材30の反射面の端部よりも内側に位置するように設けられているので、導光板13と光結合部材30との接触部分光接合面のより近傍まで、反射シート12を配置することができると共に、反射シート12を下方により垂れ難くすることができる。それゆえ、迷光を遮断することができる。この結果、光源から導光板への結合効率をより高め、光利用率をより向上させることができる。なお、反射シート12及びシャーシ11の第1の保持部11a11bは、最大で導光板13と光結合部材30との接触部分光接合面の手前まで延伸して配置することができる。また、本発明に係る光源モジュールバックライト10においては、反射シート12及びシャーシ11の第1の保持部11a11bは、一部が光結合部材30の反射面の端部よりも内側に位置するように設けられていればよく、反射シート1212a12bの光結合部材30の長手方向に対して垂直方向の断面の幅が、シャーシ11の第1の保持部11a11bにおける同方向の幅と同じである必要は無い。具体的には、反射シート12aの光結合部材30の長手方向に対して垂直方向の断面の幅が、シャーシ11の第1の保持部11aにおける同方向の幅と同じである必要は無い。但し、反射シート12aの光結合部材30の長手方向に対して垂直方向の断面の幅が、シャーシ11の第1の保持部11aにおける同方向の幅よりも小さい場合、すなわち、シャーシ11の第1の保持部11aが、反射シート12aよりも第2の保持部21の凹部の内側に長く延伸されている場合は、迷光が生じ、その結果として、光源から導光板への光結合率が低下するおそれがある。このため、少なくとも、反射シート12aの光結合部材30の長手方向に対して垂直方向の断面の幅が、シャーシ11の第1の保持部11aにおける同方向の幅よりも大きい、すなわち、反射シート12aが、シャーシ11の第1の保持部11aよりも第2の保持部21の凹部の内側に長く延伸されていることが好ましい。反射シート12aが、シャーシ11の第1の保持部11aよりも第2の保持部21の凹部の内側に長く延伸されている場合は、光源から導光板への結合効率を高め、光利用率を向上させることができる。反射シート12bの光結合部材30の長手方向に対して垂直方向の断面の幅と、シャーシ11の第1の保持部11bにおける同方向の幅との関係についても同じことが言える。また、本実施の形態において、図1のaでは、シャーシ11と第2の保持部21とは、別部材として設けられているが、図1のbに示すように、シャーシ11の一部として第2の保持部が設けられていてもよい。この場合、シャーシ11の導光板13及び反射シート12を保持している平面部分が、シャーシの第1の保持部11a11bに相当し、シャーシ11の光結合部材30及びLED23a23bを保持している凹状の部分が第2の保持部11cに相当する。この場合においても、光結合部材30及びLED23a23bは、シャーシ11の第1の保持部11a11bよりも下方に位置している。また、図1のaのようにシャーシ11と第2の保持部21が別部材として設けられている場合、第2の保持部を、特に光源ホルダー21と呼ぶ場合がある。本実施の形態では、上記第2の保持部が断面長方形状にて形成されているが、これに限定されるものではなく、断面が半円形、半楕円形、三角形等の四角形以外の多角形であっても構わない。つまり、本発明において、上記第2の保持部とは、断面四角形の凹部形状のみを意図するものではなく、内部に光結合部材や光源等を格納できる機能を有する限り、種々の形状大きさが許容される。図1のa及びbに示すように、光結合部材30及びLED23a23bを、シャーシ11の第1の保持部11a11bよりも下方に配置する構成とすることによって、導光板13の背面側においては、光結合部材30及びLED23a23bのみが突出していることになる。従って、光結合部材30及びLED23a23b以外の部分を薄型化することが可能となる。このため、全体として薄型化を図ることができる。さらに、このような構成とすることによって、LED23a23bの放熱の面でも優れたものとなる。また、光源モジュール本体20をシャーシ11と接続しておくことによって、シャーシ11が放熱板として機能するので、高い放熱性能を得ることができる。この結果、LED23a23bの発光効率も向上する。また、本実施の形態では、光結合部材30の上記垂下曲面32a32bは、例えば、図5のaに示す断面放物線とすることができるが、必ずしもこれに限定されず、図6のa及びbに示すように、断面楕円とすることも可能である。なお、本発明においては、光結合部材30の上記垂下曲面32a32bは、断面放物線又は断面楕円に限らず、例えば、頂部平坦面31を有する弓型等の湾曲形状、又は頂部平坦面31から斜めに傾斜する平面であっても、導光板に光を有効に結合できる形状であれば構わない。光結合部材30における導光板13側とは反対側の表面、つまり光結合部材30の下端は、下端平坦面33となっている。そして、その一部に上述したスペーサ25a25bが形成され、LED23a23bと光結合部材30との衝突を防ぐスペーサになっている。LED23a23bは、それぞれLED基板24a24bにボンディングされている。上記スペーサ25a25b近傍に接着剤等を塗布し、LED基板24a24bと接着固定される。なお、図5に示すLED23a23bは、光結合部材30との間に若干の隙間が形成されているが、これに限られず、LED23a23bに損傷を与えない範囲であれば、LED23a23bが光結合部材30と密着していても構わない。また、図5のaに示すように、光結合部材30の下端側の中央部には凹部34が形成されていてもよい。すなわち、凹部34は、頂部平坦面31の下方の少なくとも一部を含むように形成されていてもよい。凹部34は、LED23からの光の光路の少なくとも一部を避けて設けられていればよく、LED23からの光の光路の全てを避けて設けられていてもよい。言い換えれば、凹部34は、LED23からの光の光路を遮らないように設けられていることが好ましい。但し、必ずしもこれに限らず、凹部34が存在しなくてもよい。すなわち、本実施の形態では、垂下曲面32a32bにて反射する光の導光板13への光路が確保できればよいので、光路とならない部分は凹部34としてくり抜くことができる。これにより、光結合部材30の軽量化と共に、光結合部材30の材料費を削減することが可能となる。なお、凹部34凹部34を形成する表面に反射シート図示しないを設けることも可能である。これにより、頂部平坦面31近傍で迷光が発生する場合があっても迷光の一部を導光板13側に反射させ液晶パネル4への照射を向上させることができる。このため、LED23から導光板13への結合効率を高め、光利用効率を向上することができる。その結果、光源モジュールの輝度均一性を向上させることができる。光結合部材30への凹部34の形成方法は、特に限定されるものではない。例えば、凹部34が形成されるような金型を用いて光結合部材30を成型すれば、最初から凹部34を有する光結合部材30が一体形成される。また、光結合部材30を切削加工して、凹部34を形成することもできる。なお、図5のaの光結合部材30では、凹部34における頂部平坦面31との対向部分が曲面となっている。しかし、凹部34における頂部平坦面31との対向部分の形状は曲面に限定されるものではない。例えば、凹部34における頂部平坦面31との対向部分は平面とすることも可能である。すなわち、凹部34は、頂部平坦面31に対して平行な平坦面を有する構成とすることも可能である。また、光結合部材30の下端平坦面3333の下側には、LED23a23bがそれぞれ近接して設けられている。これらLED23a23bは、図5のb及び図6のbに示すように、断面放物線又は断面楕円からなる垂下曲面3232の焦点位置Fよりも端部側に存在することが好ましい。これにより、例えば、図5のaに示すように、例えばLED23aから出射された光が光結合部材30の断面放物線の垂下曲面32にて反射され、その反射光が光結合部材30の頂部平坦面31に到達し、到達方向を維持して導光板13に入射する。そして、導光板13に入射された光は、図5のaに示す導光板13の右側の内部を全反射して進む。さらに、この全反射して進んだ光は、図示しない光散乱体光路変換部と衝突することにより、導光板13中を進む角度が変わり、全反射条件が破られ、導光板13の液晶パネル4側表面から出射し、拡散シート2及びプリズムシート3を通して液晶パネル4に向かう。なお、LED23bから出射された光も図7に示すように、LED23aからの光とは対称に進む。このような光路は、図6のa及びbに示す断面楕円の光結合部材30においても同様である。具体的には、図6のaに示すように、LED23bから出射された光は光結合部材30の断面楕円の垂下曲面32にて反射され、その反射光が光結合部材30の頂部平坦面31に到達し、到達方向を維持して導光板13に入射する。そして、導光板13に入射された光は、図6のaに示す導光板13の内部右側を全反射して進みつつ、図示しない光散乱体光路変換部と衝突することにより導光板13中を進む角度が変わり、全反射条件が破られ、導光板13の液晶パネル4側表面から出射し、上記拡散シート2及びプリズムシート3を通して液晶パネル4に向かう。なお、左右のLED23a23bからの光が光結合部材30を通過しつつ、導光板13に入射し、その内部を全反射伝搬する様子を模式的にしめしたものが図7である。図7に示すように、LED23bから出射された光も、LED23aからの光とは対称に導光板13内を進む。このように、光結合部材30における垂下曲面3232の形状を断面放物線又は断面楕円とすることによって、LED23a23bからの出射光を、断面放物線又は断面楕円の垂下曲面3232にて反射させて効率よく結合して頂部平坦面31から導光板13に入射させることができる。なお、断面放物線と断面楕円との対比においては、断面楕円の方が光を絞って導光板13に入射するよう結合できるので、結合効率を高くすることができる。この結果、本実施の形態の液晶表示装置1におけるバックライト10では、図8のa及びbに示すように、液晶表示装置1の画面の中央部に横切って帯状の光源モジュール本体20を設けることにより、図9のa及びbに示す輝度分布を有する導光板13からの出射光を得ることができる。そして、この画面の中央が明るいという輝度分布は、液晶表示装置1を適切に表示するための輝度分布に適合している。このため、本実施の形態では均一で滑らかな輝度分布を得ることが可能となる。この結果、従来のサイドエッジ型のバックライトよりも、優れているといえる。また、本実施の形態のバックライト10では、導光板13の下方からLED23a23bの光を導入させる。従って、表1に示すように、従来のサイドエッジ型のバックライトの光利用効率が75であるのに対して、本実施の形態のバックライト10の光利用効率は88である。このため、従来のサイドエッジ型のバックライトよりも光利用効率においても優れている。また、本実施の形態のバックライト10では、従来のサイドエッジ型のバックライトとは異なり、図10に示すように、導光板13の端部側サイドエッジ部すなわち、液晶パネル4の端部に光源が存在しないので、液晶パネル4の端部に、直接、フレーム6を設けることが可能である。この結果、表1に示すように、額縁寸法も6mm以下にすることが可能となる。また、図3に示すように、本実施の形態のバックライト10では、LED23a23bは、光結合部材30の長手方向に沿って2列に設けられている。具体的には、LED23a23bは、断面半円状の光結合部材30における下端弦の両端部の直下に中心線に沿って平行に2列に設けられている。これにより、導光板13に入射させるときに、2列のLED23a23bをそれぞれ反対方向に光出射させることによって、2列間の中点を通る線を軸対称として光結合部材30の両側つまり導光板13の両端側にそれぞれ導光させることができる。なお、上記2列間の中点を通る線が導光板13の中心線に一致する場合には、導光板13の中心線を軸対称として導光板の両端側にそれぞれ導光させて該導光板13の中心線に軸対称となる輝度分布を得ることができる。従って、単純な構造にて、導光板13において輝度分布の均一化を図ることができる。すなわち、LED23aが単独の場合は、LED23aの直上が光透過せずに暗部となる虞がある。それを他のLED23bからの光にて補うことが可能となる。なお、特許文献1に開示された表示装置用バックライト100では、発光ダイオード101の直上の輝度が周囲より明るくなり、輝線が発生するので、均一な輝度分布を作ることができないという問題があったが、本実施の形態では、その問題を解消することができる。また、本実施の形態のバックライト10では、光源は、複数のLED23a23bからなっている。これにより、LED23a23bは形状が小さくかつ照度も大きいので、バックライト10の光源として適切である。なお、本実施の形態においては、バックライト10には、2列のLED23a23bが設けられていた。しかし、必ずしもこれに限らず、例えば、図11のaおよびbに示すように、断面放物線又は断面楕円の上記曲面32aを有する片側のみの光結合部材401列配置のLEDとすることも可能である。この結果、LED23aは、光結合部材30の長手方向に沿って1列に設けられている構成とすることができる。かかる光結合部材40に関して、第一の実施態様としては、例えば、光結合部材40を導光板13における縦又は横方向の中心線上に設けず、導光板13の端部に設け、LED23aからの光を導光板13の端部にて入射させる構成とできる。この構成であれば、導光板13において一方向に向けて導光させる導光板13全面から光を取出し、液晶パネル4全面を照射することが可能となる。また、第二の実施態様としては、光結合部材40を導光板13における縦又は横方向の中心線上に設けることも可能である。この場合であっても、例えば、中心線の右側に導光した光の戻り光が中心線の左側に導光するため、液晶パネル4全面への照射が可能となる。さらに、光結合部材40の長手方向に沿ってLED23aを1列に設ける他の実施態様として、例えば、図12に示すように、1列のLED23aを有する光結合部材40aと、1列のLED23bを有する光結合部材40bとを、複列にして、互いのLED23a23bの出射方向を対向させることが可能である。つまり、図12において、紙面右側方向に矢頭が向く矢印で示す光は、光結合部材40aが有するLED23aから出射された光であり、紙面左側方向に矢頭が向く矢印で示す光は、光結合部材40bが有するLED23bから出射された光となるように、光結合部材40a40bを構成する。このような構成とすれば、導光板13の両側に光出射でき、かつ互いの反射部上の輝度むらを消すことが可能である。逆を返せば、前述した1つの光結合部材30に2列のLED23a23bを設ける構成は、図12に示す構成を1つの光結合部材40にて満たす構成であるともいえる。また、本実施の形態では、バックライト10を液晶表示装置1に適用していた。しかし、必ずしもこれに制限されず、例えば、バックライト10を照明装置に適用することが可能である。すなわち、本実施の形態のバックライト10は、そのまま大型平面光源への適用が可能である。また、導光板13の周辺に部材が不要であることから、シームレスに並べることにより、さらに、大きな平面光源への適用が可能である。本発明は、上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、本実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。