略矩形板状をなすとともに、各側辺部に沿ってそれぞれ上方に突出する土台部を有する底壁部と、前記各土台部に対してそれぞれ回動可能に連結された側壁部とを備え、前記各側壁部は、前記土台部の上方に立設される起立位置と、前記底壁部の上方に畳まれる寝かせ位置との間を回動変位可能に構成され、前記側壁部のうち少なくとも1つに設けられ、当該側壁部の内面からの突出長を変更可能に構成された保持手段を備え、前記保持手段は、前記側壁部の内面に沿って当該側壁部の高さ方向に延在する保持部材と、前記保持部材と前記側壁部とを連結する連結部材とを備え、前記連結部材の一端部側が前記側壁部に対して回動可能に連結されるとともに、前記保持部材が前記連結部材の他端部側に対して回動可能に連結され、前記土台部に対する前記側壁部の回動軸線と、前記側壁部に対する前記連結部材の回動軸線と、前記連結部材に対する前記保持部材の回転軸線とが平行に延び、前記保持手段は、前記保持部材が前記側壁部の下辺部を跨ぐ第1状態と、前記側壁部の下辺部を跨がない第2状態との間を変位可能に構成されるとともに、前記第2状態よりも前記第1状態の方が前記側壁部の内面からの突出長が長く構成され、前記側壁部が前記寝かせ位置にある場合、前記保持手段は前記第2状態にて維持され、前記側壁部が前記寝かせ位置から前記起立位置へと変位することで、前記保持手段を前記第1状態へと状態変化可能に構成されていることを特徴とする折り畳みコンテナ。前記側壁部には、その内面側において、前記保持手段を収容可能な収容凹部が形成され、前記保持手段が前記収容凹部に収容されることで、前記保持手段の前記側壁部の内面からの突出長が、前記保持部材の厚みよりも短くなるように構成されていることを特徴とする請求項1に記載の折り畳みコンテナ。前記側壁部が起立位置とされた場合、前記保持部材の下辺部と前記底壁部の上面とが当接するとともに、前記連結部材は、該側壁部から前記底壁部の内周側に向けて下方傾斜して延びるように構成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の折り畳みコンテナ。しかしながら、上記特許文献1に記載の保持部は、側壁部側壁板の高さ方向のほんの一部に対応して設けられているに過ぎず、例えば、複数の物品を上下に積み重ねた状態で折り畳みコンテナに収容して運搬等する場合には、保持部で物品のガタツキを抑制するといった作用効果が十分に奏されないおそれがある。また、特許文献1に記載の保持部は、側壁部とは別に折り畳み可能に構成された内側部材に設けられているため、折り畳みコンテナを組み立てたり折り畳んだりする際の作業性の低下を招くおそれがある。本発明は上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、側壁部の好適な折り畳みを実現しつつ、収容された物品のガタツキをより確実に抑制することのできる折り畳みコンテナを提供することにある。以下、上記目的等を解決するのに適した各手段につき項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する手段に特有の作用効果等を付記する。手段1.略矩形板状をなすとともに、各側辺部に沿ってそれぞれ上方に突出する土台部を有する底壁部と、前記各土台部に対してそれぞれ回動可能に連結された側壁部とを備え、前記各側壁部は、前記土台部の上方に立設される起立位置と、前記底壁部の上方に畳まれる寝かせ位置との間を回動変位可能に構成され、前記側壁部のうち少なくとも1つに設けられ、当該側壁部の内面からの突出長を変更可能に構成された保持手段を備え、前記保持手段は、前記側壁部の内面に沿って当該側壁部の高さ方向に延在する保持部材と、前記保持部材と前記側壁部とを連結する連結部材とを備え、前記連結部材の一端部側が前記側壁部に対して回動可能に連結されるとともに、前記保持部材が前記連結部材の他端部側に対して回動可能に連結され、前記土台部に対する前記側壁部の回動軸線と、前記側壁部に対する前記連結部材の回動軸線と、前記連結部材に対する前記保持部材の回転軸線とが平行に延び、前記保持手段は、前記保持部材が前記側壁部の下辺部を跨ぐ第1状態と、前記側壁部の下辺部を跨がない第2状態との間を変位可能に構成されるとともに、前記第2状態よりも前記第1状態の方が前記側壁部の内面からの突出長が長く構成され、前記側壁部が前記寝かせ位置にある場合、前記保持手段は前記第2状態にて維持され、前記側壁部が前記寝かせ位置から前記起立位置へと変位することで、前記保持手段を前記第1状態へと状態変化可能に構成されていることを特徴とする折り畳みコンテナ。手段1によれば、側壁部を起立位置とすることで、保持手段をその保持部材が側壁部の下辺部を上下に跨ぐようにして延在する第1状態とし、保持手段を側壁部の内面から比較的大きく突出させることができる。従って、側壁部の内面から突出した保持手段の保持部材によって、折り畳みコンテナに収容された物品の外周面を支持して、水平方向における位置ずれを防止することができる。特に、側壁部の下辺部を上下に跨ぐようにして保持部材を延在させることができるため、例えば、折り畳みコンテナに複数の物品を積み重ねて収容する場合において、側壁部の下辺部よりも上方に位置する物品だけでなく、側壁部の下辺部よりも下方に位置する物品についても、保持手段の保持部材が各段の物品に直接触れるようにして確実に保持することができる。また、例えば、土台部よりも上下幅が大きな物品を収容する場合でも、上下方向において物品をバランス良く支持することができる。従って、折り畳みコンテナに収容された物品のガタツキや傾倒等をより確実に防止することができる。さらに、側壁部を寝かせ位置とすることで、保持部材が側壁部の下辺部を跨がなくなる第2状態とされ、保持手段の側壁部の内面からの突出長も短くなる。このため、側壁部を上手く折り畳めなくなってしまったり、折り畳みコンテナの大型化を招いたりするといったおそれを回避することができる。また、連結部材の回動軸線、及び、保持部材の回動軸線は、対応する側壁部の回動軸線と平行に延びている。このため、側壁部を起立位置から寝かせ位置へと変位させる場合には、保持手段を直接操作しなくても、保持部材が底壁部の上面に案内される等して、保持手段を側壁部側に寄せて折り畳み、第2状態とすることができる。さらに、側壁部を寝かせ位置から起立位置へと変位させる場合には、保持手段を直接操作しなくても、保持手段自体の重さを利用して保持手段が側壁部の内面から突出し、第1状態となるように構成することもできる。従って、折り畳みコンテナの折り畳みや組み立ての際の作業性の向上を図ることができる。手段2.前記側壁部には、その内面側において、前記保持手段を収容可能な収容凹部が形成され、前記保持手段が前記収容凹部に収容されることで、前記保持手段の前記側壁部の内面からの突出長が、前記保持部材の厚みよりも短くなるように構成されていることを特徴とする手段1に記載の折り畳みコンテナ。手段2によれば、折り畳みコンテナをよりコンパクトに折り畳むことができる。特に、保持手段が側壁部の内面から突出しないように構成されている場合、側壁部をその内面が底壁部の上面と当接するまで折り畳むこともでき、よりコンパクト化を図ることができる。手段3.前記側壁部が起立位置とされた場合、前記保持部材の下辺部と前記底壁部の上面とが当接するとともに、前記連結部材は、該側壁部から前記底壁部の内周側に向けて下方傾斜して延びるように構成されていることを特徴とする手段1又は2に記載の折り畳みコンテナ。手段3によれば、折り畳みコンテナに収容された物品から保持部材に対して力が加えられた場合に、保持部材が側壁部側に畳まれる方向に連結部材が回動してしまうといった事態を防止することができる。さらに、物品からの力を保持部材の下辺部でも受けることができるため、連結部材や軸周辺部の損傷を抑制することができる。また、別途、連結部材の回動を防止するための構成を設けなくても済み、構成の複雑化等を抑制することができる。以下に、一実施形態について図面を参照して説明する。図1等に示すように、折り畳みコンテナ1は、略矩形板状の底壁部2と、底壁部2の相対する一対の長辺部に対応してそれぞれ回動可能に設けられた長辺側側壁部3と、底壁部2の相対する一対の短辺部に対応してそれぞれ回動可能に設けられた短辺側側壁部4とを備えている。本実施形態では、底壁部2、長辺側側壁部3、及び短辺側側壁部4はポリプロピレンにより構成されている。図2に示すように、底壁部2には、各長辺部に沿って底壁部2から上方に突出する長辺側土台部6と、各短辺部に沿って底壁部2から上方に突出する短辺側土台部7とが設けられている。本実施形態では、長辺側側壁部3及び短辺側側壁部4は、それぞれ長辺側土台部6及び短辺側土台部7に対して回動可能に連結されており、それぞれ土台部6、7の上方に立設される起立位置と、底壁部2の上方に折り畳まれ、当該底壁部2と平行して延在する寝かせ位置との間を回動変位可能に構成されている。また、各長辺側土台部6及び各短辺側土台部7は、底壁部2の長辺部又は短辺部から上方に延びる内壁部11と、内壁部11の上縁部から外方に延びる上壁部12と、上壁部12の外縁部から下方に延びる外壁部13とを備え、下方に開口した断面略コ字状をなしている。さらに、各長辺側土台部6及び各短辺側土台部7には、長辺側側壁部3又は短辺側側壁部4を回動可能に支持するための軸受部15が設けられている。軸受部15は、内壁部11と外壁部13との間を連結する連結壁部16を各土台部6、7の延在方向において対向するようにして一対で設け、一対の連結壁部16間の部位において、上壁部12を切欠くとともに、内壁部11を連結壁部16との連接部位を残すようにして切欠き、残された内壁部11の上辺部から外壁部13側に向けて突出するフック部17を設けることによって構成されている。本実施形態の短辺側土台部7の底壁部2からの突出長は、長辺側土台部6の底壁部2からの突出長よりも長くなっている。また、長辺側土台部6は、相対する一対の短辺側土台部7の内面同士を連結するようにして設けられている。さらに、各短辺側土台部7の両端部近傍部位の内壁部11から長辺側土台部6の上方に突出するずれ防止凸部18が形成されている。ずれ防止凸部18の内面は、長辺側土台部6の内壁部11の内面と面一となっている。尚、本実施形態の底壁部2は、碁盤目状に上下に貫通する開口部が形成された底板2a図1参照と、底板2aに形成された各開口部の周縁部から下方に延出する格子状の底リブ2b図7参照とを備えている。底リブ2bは、土台部6、7より構成される枠状部の内周側の範囲全域に形成されている。また、土台部6、7の外壁部13の下縁部は、底壁部2の底板2aの下面とほぼ同じ高さ位置となっており、底リブ2bの下縁部よりも上方に位置している。図1、図3、図7等に示すように、長辺側側壁部3及び短辺側側壁部4は、長辺側土台部6又は短辺側土台部7とほぼ同じ横幅を有する略矩形板状の壁本体21と、壁本体21の下辺部起立位置では下側を向き、寝かせ位置では底壁部2の外周側を向く面から突出するヒンジ部23とを備えている。また、壁本体21の外面には、少なくとも壁本体21の外周縁に沿って、適宜、補強リブ24が外方に突出形成されており、これによって、長辺側側壁部3及び短辺側側壁部4の厚みが長辺側土台部6又は短辺側土台部7の厚みとほぼ同じに構成されている。図3に示すように、ヒンジ部23は、壁本体21の外周に沿って形成された補強リブ24のうち起立位置にある側壁部3、4の下辺部を構成する部位から下方に向けて垂直に延出する略棒状の連結部25と、連結部25の先端部の両側面からそれぞれ側壁部3、4の長手方向に沿って突出する一対の軸部26とを備え、全体として略T字状をなしている。そして、長辺側側壁部3及び短辺側側壁部4のヒンジ部23の軸部26が、それぞれ長辺側土台部6又は短辺側土台部7の軸受部15に挿入されることで、軸部26が軸受部15のフック部17の下面側に位置して引っ掛かって軸支されるようになる。これによって、各側壁部3、4が土台部6、7に対して回動可能に連結されている。尚、本実施形態では、短辺側土台部7の軸受部15短辺側側壁部4の回転中心は、長辺側土台部6の軸受部15長辺側側壁部3の回転中心よりも上方位置に設けられている。このため、長辺側側壁部3を先に畳まないと、短辺側側壁部4を畳むことができない構成となっている。従って、図2に示すように、折り畳みコンテナ1を折り畳んだ状態全ての側壁部3、4を寝かせ位置とした非使用状態では、短辺側側壁部4が、長辺側側壁部3の上側に重なるようにして畳まれている。加えて、図1に示すように、折り畳みコンテナ1を上方に開口する箱型に組み立てた状態全ての側壁部3、4を起立位置とした使用状態とすると、各側壁部3、4の上面がほぼ面一となるように構成されている。また、長辺側側壁部3の壁本体21の上下幅は、一対の長辺側土台部6間の距離の半分よりも長くなっている。これに対し、長辺側土台部6の高さは、長辺側側壁部3の2枚分の厚みよりも若干長くなっている。さらに、長辺側土台部6の軸受部15は、長辺側土台部6の内壁部11の下端部近傍まで切欠き形成されており、長辺側側壁部3のヒンジ部23の軸部26が長辺側土台部6の軸受部15の内側で上下に変位し得るように構成されている。当該構成により、相対する一対の長辺側側壁部3のうち先ず一方を内側に倒すと、ヒンジ部23は、回動変位しつつ、その回転中心が下方に変位する。これによって、図10に示すように、当該長辺側側壁部3をその内面が底壁部2の上面と当接するまで内側に倒すことができる。続いて、もう一方の長辺側側壁部3を内側に倒すと、当該ヒンジ部23は、回動変位しつつ、その回転中心が上方に変位する。これによって、図8に示すように、当該長辺側側壁部3を先に倒された長辺側側壁部3の上側に重ねて倒すことができる。加えて、図2に示すように、短辺側側壁部4の壁本体21の下辺部の両端部近傍部位には、短辺側側壁部4を折り畳んだ際に、ずれ防止凸部18が挿入されるずれ防止凹部28が形成されている。これにより、長辺側側壁部3の上方に折り畳まれた短辺側側壁部4の水平方向におけるずれ移動をより確実に防止することができる。また、短辺側側壁部4は、寝かせ位置とされると、短辺側土台部7の上面よりも下方に位置する。このため、折り畳まれた状態の折り畳みコンテナ1を上下に積み重ねる段積みすると、下側の折り畳みコンテナ1の短辺側土台部7の上面によって上側の折り畳みコンテナ1の下面が支持されるとともに、上側の折り畳みコンテナ1の底リブ2bの外周面の4隅が、下側の折り畳みコンテナ1の各ずれ防止凸部18と短辺側土台部7とでなすコーナー部に略当接して位置決めされる。従って、折り畳み状態にある折り畳みコンテナ1を安定して段積みすることができる。さらに、全ての側壁部3、4を起立させて箱型とした使用状態でも、折り畳みコンテナ1を段積みすると、下側の折り畳みコンテナ1の側壁部3、4の上辺部によって、上側の折り畳みコンテナ1の下面外周部が支持されるとともに、上側の折り畳みコンテナ1の底リブが、下側の折り畳みコンテナ1の側壁部3、4の内周側に進入して位置決めが行われる。従って、使用状態にある折り畳みコンテナ1を安定して段積みすることができる。さて、本実施形態では、図1等に示すように、一対の長辺側側壁部3において、長辺側側壁部3の内面からの突出長を変更可能に構成された保持手段としての保持機構31が設けられている。保持機構31は、長辺側側壁部3の内面に沿って当該長辺側側壁部3の高さ方向に延在する保持部材32と、保持部材32と長辺側側壁部3とを連結する連結部材33とを備えている。図4、図5に示すように、連結部材33は細長い略円柱状の基端側連結軸35と、基端側連結軸35の中央部から当該基端側連結軸35の遠心方向に延出する略平板状の第1連結部36と、第1連結部36の両側方において、基端側連結軸35から当該基端側連結軸35の遠心方向に延出する略平板状の第2連結部37とを備えている。第1連結部36及び各第2連結部37は互いに平行に延び、先端側の部位は基端側連結軸35の軸線方向において離間しているが、基端側連結軸35側の部位が互いに連結されている。さらに、第1連結部36は第2連結部37よりも基端側連結軸35からの突出長が長く構成されるとともに、第1連結部36は第2連結部37と同じ横幅となっている。また、第1連結部36及び各第2連結部37の先端縁に沿って前記基端側連結軸35と平行に延び、第1連結部36及び各第2連結部37の両側辺部よりもそれぞれ側方に突出する略円柱状の先端側連結軸38が設けられている。さらに、第1連結部36に形成された先端側連結軸38と、第2連結部37に形成された先端側連結軸38とは、その軸線方向におい重複する区間がないように構成されている。保持部材32は、上下に長い矩形板状のベース部41と、ベース部41の上縁部及び左右の縦縁部から直交して延出する天板部42及び側板部43とを備えている。また、左右の側板部43には、円形の保持側軸受孔44が互いに対向するようにして一対で形成されている。一対の側板部43間の距離は、第1連結部36や第2連結部37の横幅とほぼ同じ若干大きいであり、第1連結部36や第2連結部37の先端部を保持部材32の内側に挿入させて、先端側連結軸38を保持側軸受孔44に挿入させることで、保持部材32が連結部材33に対して回動変位可能に連結されている。本実施形態では、左右一対で形成される保持側軸受孔44が上下方向において4組形成されており、各保持部材32に対して同じ形状の連結部材33が4つ連結される構成となっている。また、各連結部材33には3つの保持部材32が連結されている。本実施形態では、第1連結部36の先端側連結軸38に連結される第1保持部材32aは、第2連結部37の先端側連結軸38に連結される第2保持部材32bよりも長く構成されている。特に、第1保持部材32aは長辺側側壁部3の壁本体21の高さ方向における幅よりも長く、第2保持部材32bは長辺側側壁部3の壁本体21の高さ方向における幅より若干短くなっている。さらに、図3に示すように、本実施形態では、各長辺側側壁部3の内面側において、保持機構31を収容可能な収容凹部51が形成されている。収容凹部51は、長辺側側壁部3の上辺部を構成する補強リブ24のうち長辺側側壁部3の内面側の部位を切欠くとともに、これに連接する壁本体21を長辺側側壁部3の下辺部を構成する補強リブ24の上面まで切欠き、長辺側側壁部3の上辺部の切欠き部の周縁部と長辺側側壁部3の下辺部を構成する補強リブ24の上面との間を断面略コ字状の壁部で連結することにより構成されている。また、収容凹部51の側縁部縦縁部を画定する左右一対の壁部には、円形の壁側軸受孔52が互いに対向するようにして一対で形成されている。本実施形態では、保持部材32を3つ1組として軸支する4つの連結部材33を軸支するべく、左右一対の壁側軸受孔52が上下方向において4組形成されている。さらに、上下に隣接する壁側軸受孔52間の間隔は、連結部材33の長さよりも若干長く構成されているため、連結部材33を回動変位させても、連結部材33同士が干渉し合うことはない。本実施形態では、連結部材33を長辺側側壁部3の上辺部側に回動変位させ、保持部材32及び連結部材33を長辺側側壁部3に寄せるようにして折り畳むことで、保持部材32及び連結部材33が長辺側側壁部3の内面から突出しないように、保持機構31を収容凹部51に収容することができる図6参照。尚、本実施形態では、収容凹部51は、各長辺側側壁部3において2つずつ均等位置に形成されている。また、相対する一対の長辺側側壁部3は同じものであり、各長辺側側壁部3の収容凹部51は互いに対向する位置に形成されている。以上のように、本実施形態では、連結部材33の一端部側が長辺側側壁部3に対して回動可能に連結され、保持部材32が連結部材33の他端部側に対して回動可能に連結されている。また、長辺側土台部6に対する長辺側側壁部3の回動軸線と、長辺側側壁部3に対する連結部材33の回動軸線と、連結部材33に対する保持部材32の回転軸線とが平行に延びている。さらに、各保持部材32は、4つの連結部材33を介して、長辺側側壁部3に回動可能に連結されている。このため、保持機構31は、保持部材32が長辺側側壁部3と平行して延びるように長辺側側壁部3に対する保持部材32の延在角度を一定に保ちつつ、長辺側側壁部3の内面からの突出長を変化させることができる。また、本実施形態では、長辺側側壁部3が起立位置にある場合、図1、図7に示すように、第1保持部材32a及び第2保持部材32bの全体が長辺側側壁部3の内面よりも底壁部2の内周側収容凹部51の外側に位置しているとともに、第1保持部材32a及び第2保持部材32bが長辺側側壁部3の壁本体21の下辺部を上下に跨ぐように延在している。特に、本実施形態では、第1保持部材32aの下辺部と底壁部2の上面とが当接した状態となっている。加えて、第1保持部材32aの上辺部は、第2保持部材32bの上辺部とほぼ同じ高さ位置となっており、ともに長辺側側壁部3の上辺部よりも若干下方に位置している。さらに、図7に示すように、長辺側側壁部3が起立位置にあり、第1保持部材32aの下辺部が底壁部2の上面に当接した状態では、連結部材33は、底壁部2の内周側に向けて下方傾斜している。このため、保持部材32に対して折り畳みコンテナ1に収容された物品N図11等参照から水平に力が付加された場合には、保持機構31において連結部材33が下側に回動変位させられるような力が作用するが、上記のように第1保持部材32aの下辺部が底壁部2の上面に当接しているため、かかる回動変位は規制されることとなる。また、本実施形態では、連結部材33は、長辺側側壁部3の内面に直交する方向に対して下側に10度~20度傾いている。従って、連結部材33は、その大部分が長辺側側壁部3の内面収容凹部51から底壁部2の内周側に突出した状態となっている。このため、図11~図14に示すように、上下に複数段積み重ねた物品N例えば弁当箱を3列で折り畳みコンテナ1に収容した場合、物品Nの外周面と長辺側側壁部3との間の隙間を埋めるようにして保持機構31が折り畳みコンテナ1の内側に突出することとなり、少なくとも所定の列の物品Nが隣の列の物品Nに近づくようにして変位した場合には、該物品Nが保持部材32に当接して支持されることとなる。これにより、物品Nの水平方向における位置ずれを防止する保持することができ、各列の物品N同士が接触する等の事態を回避することができる。さらに、保持部材32は複数の連結部材33で支持されているため、保持部材32に対して外力が加えられても、保持部材32の長辺側側壁部3に対する傾きが変化するといった事態が防止される。このため、保持機構31によって折り畳みコンテナ1に収容された物品Nのずれ移動を確実に防止することができる。一方、長辺側側壁部3が寝かせ位置にある場合、図8、図10に示すように、第1保持部材32a及び第2保持部材32bは、長辺側側壁部3の壁本体21の下辺部長辺側側壁部3が畳まれた状態では底壁部2の外周側の辺部を跨ぐことなく、第1保持部材32a及び第2保持部材32bの下辺部長辺側側壁部3が畳まれた状態では底壁部2の外周側の辺部が、長辺側側壁部3の下辺部よりも上辺部側に収められている。加えて、長辺側側壁部3が起立位置にあるときには不揃いであった第1保持部材32a及び第2保持部材32bの下辺部の位置が揃うようになっている図6参照。また、長辺側側壁部3が寝かせ位置にある場合には、連結部材33は壁側軸受孔52から長辺側側壁部3の上辺部側に向けて長辺側側壁部3の内面とほぼ平行に延びている。さらに、このように、連結部材33が長辺側側壁部3の上辺部側に回動変位された状態では、上記のように、保持機構31が収容凹部51に収容され、保持部材32が長辺側側壁部3の内面よりも収容凹部51の内側に位置することとなる。このため、一対の長辺側側壁部3のうち、先に寝かせ位置へと折り畳まれた長辺側側壁部3は、保持部材32と底壁部2の上面とが面で当接するとともに、長辺側側壁部3の内面と底壁部2の上面とが面で当接した状態とされる結果的に、保持部材32と長辺側側壁部3の内面とが略面一となる。尚、一対の長辺側側壁部3のうち後で寝かせ位置へと折り畳まれた長辺側側壁部3は、当該長辺側側壁部3の保持部材32と、先に畳まれた長辺側側壁部3の外面とが上下に面で当接するとともに、先に畳まれた長辺側側壁部3の外面と後に畳まれた長辺側側壁部3の内面とが面で当接する。また、長辺側側壁部3を寝かせ位置とすることで、第2保持部材32bに関しては、その全体が収容凹部51の内側に収容された状態となるが、第1保持部材32aに関しては、長辺側側壁部3の壁本体21の上下幅よりも長尺であるため、長辺側側壁部3の上辺部よりも長辺側側壁部3の外周側に突出した状態となる。また、本実施形態では、上記のように長辺側側壁部3、連結部材33、及び保持部材32の回転軸線が互いに平行に延びていることから、図9に示すように、起立位置にある長辺側側壁部3を寝かせ位置へと変位させることに伴って、保持部材32が底壁部2の上面等に案内されるようにして、連結部材33が長辺側側壁部3の上辺部側に相対的に回動変位するとともに、保持部材32が長辺側側壁部3に寄せられ、保持機構31が収容凹部51の内側に折り畳まれるようになっている。さらに、本実施形態では、基端側連結軸35及び先端側連結軸38は、壁側軸受孔52及び保持側軸受孔44に圧入されているわけではなく、長辺側側壁部3の回動変位に伴って自由に回動変位する。このため、長辺側側壁部3を寝かせ位置から起立位置へと変位させる際には、保持機構31を直接操作しなくても、保持部材32が自重によって長辺側側壁部3の内面よりも底壁部2の内周側に突出するようになっている。尚、連結部材33は固定されているわけではないため、長辺側側壁部3が起立位置にある場合でも、連結部材33を長辺側側壁部3の上辺部側に回動変位させて、保持機構31を収容凹部51に収容し、保持機構31が長辺側側壁部3の内面から突出しないようにすることも可能である。例えば、折り畳みコンテナ1を箱型に組み立てた状態で、作業者が保持機構31を長辺側側壁部3側に寄せて収容凹部51に収容させることで、保持機構31をどかすことでできたスペースを利用して物品を収容することも可能である。但し、本実施形態の保持機構31は、作業者等が保持する等しない限り、長辺側側壁部3の下辺部が底壁部2に当接するまで長辺側側壁部3の内面から突出する方向に変位するよう構成されている。本実施形態では、保持機構31が収容凹部51に収容されている状態が第2状態に相当し、保持機構31が収容凹部51に収容されておらず、保持部材32が長辺側側壁部3の壁本体21の下辺部を跨いでいる状態が第1状態に相当する。以上詳述したように、本実施形態によれば、長辺側側壁部3を起立位置とすることで、保持機構31を長辺側側壁部3の内面から比較的大きく突出させることができる。従って、長辺側側壁部3の内面から突出した保持機構31の保持部材32によって、折り畳みコンテナ1に収容された物品Nの外周面を支持して、水平方向における位置ずれを防止することができる。特に、長辺側側壁部3の下辺部を上下に跨ぐようにして、保持部材32を底壁部2の上面から長辺側側壁部3の上辺部近傍位置にかけて上下に延在させることができるため、例えば、折り畳みコンテナ1に複数の物品Nを積み重ねて収容する場合において、長辺側側壁部3の下辺部よりも上方に位置する物品Nだけでなく、長辺側側壁部3の下辺部よりも下方に位置する物品Nについても、保持機構31の保持部材32が各段の物品Nに直接触れるようにして確実に保持することができる。また、例えば、長辺側土台部6よりも上下幅が大きな物品Nを収容する場合でも、上下方向において物品Nをバランス良く支持することができる。従って、折り畳みコンテナ1に収容された物品Nのガタツキや傾倒等をより確実に防止することができる。さらに、長辺側側壁部3を寝かせ位置とすることで、保持機構31は、長辺側側壁部3の内面側に形成された収容凹部51に折り畳まれるようにして収容されることとなり、保持部材32が長辺側側壁部3の下辺部を跨がなくなる上、保持機構31が長辺側側壁部3の内面と略面一とされる。このため、長辺側側壁部3を上手く折り畳めなくなってしまったり、折り畳みコンテナ1の大型化を招いたりするといったおそれを回避することができ、折り畳みコンテナ1を比較的コンパクトに折り畳むことができる。また、連結部材33の回動軸線、及び、保持部材32の回動軸線は、長辺側側壁部3の回動軸線と平行に延びている。このため、長辺側側壁部3を起立位置から寝かせ位置へと変位させる場合には、保持機構31を直接操作しなくても、保持部材32が底壁部2の上面に案内される等して、保持機構31を長辺側側壁部3側に寄せ折り畳み、収容凹部51に収容することができる。さらに、長辺側側壁部3を寝かせ位置から起立位置へと変位させる場合には、保持機構31を直接操作しなくても、保持機構31自体の重さを利用して、長辺側側壁部3の内面から突出させることができる。従って、折り畳みコンテナ1の折り畳みや組み立ての際の作業性の向上を図ることができる。また、長辺側側壁部3が起立位置とされた場合には、第1保持部材32aの下辺部が底壁部2の上面に当接するとともに、連結部材33は、長辺側側壁部3から底壁部2の内周側に向けて下方傾斜するようになっている。このため、折り畳みコンテナ1に収容された物品Nから保持部材32に対して力が加えられたとしても、保持部材32が長辺側側壁部3側に畳まれる方向に連結部材33が回動してしまうといった事態を防止することができる。さらに、物品Nからの力を保持部材32の下辺部でも受けることができるため、連結部材33や軸周辺部の損傷を抑制することができる。また、別途、連結部材33の回動を防止するための構成を設けなくても済み、構成の複雑化等を抑制することができる。加えて、本実施形態の保持機構31は、長辺側側壁部3が起立位置にある場合において、長辺側側壁部3の内面からの突出長が異なる第1保持部材32aと第2保持部材32bとを備えている。このため、図11~図14に示すように、収容される物品Nの形状や大きさ等に応じて、第1保持部材32aでずれ移動を防止したり、第2保持部材32bでずれ移動を防止したりすることができる。従って、折り畳みコンテナ1の汎用性を向上させることができる。また、第1保持部材32a用の連結部材33とは別に、第2保持部材32b用の連結部材33を設ける場合に比べ、構成の簡素化を図ることができる上、長辺側側壁部3を比較的スムースに回動変位させることができる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記実施形態では、側壁部3、4を折り畳んだ状態において、長辺側側壁部3が下側で短辺側側壁部4が上側に重なるようになっているが、長辺側側壁部3が上側で短辺側側壁部4が下側に重なるよう構成してもよい。当該構成を採用する場合であって、短辺側側壁部4の上方に畳まれる長辺側側壁部3に保持機構31を設ける場合には、長辺側側壁部3のうち、寝かせ位置において底壁部2の上面と対面する部位において保持部材32が設けられることが望ましい。この場合、長辺側側壁部3に設けられた保持機構31が短辺側側壁部4の回動変位の妨げとなってしまうといった事態を回避することができる。bまた、上記実施形態では、長辺側側壁部3にだけ保持機構31が設けられているが、長辺側側壁部3の保持機構31に加えて、又は、代えて、短辺側側壁部4に保持機構31を設けることとしてもよい。さらに、上記実施形態では、保持機構31が、相対する一対の長辺側側壁部3において対向位置に設けられ、各長辺側側壁部3においても均等位置に設けられているが、保持機構31の配置や数などは特に限定されるものではなく、収容される物品Nに応じて適宜設定される。例えば、保持機構31が一方の長辺側側壁部3にのみ設けられてもよいし、一対の長辺側側壁部3においてそれぞれ設けられた保持機構31の位置が、長辺側側壁部3の長手方向においてずれていてもよい。c上記実施形態では、長辺側側壁部3が寝かせ位置とされた場合に、保持機構31が収容凹部51に収容されて、長辺側側壁部3の内面から突出しないように構成されているが、収容凹部51に保持機構31を収容しても、長辺側側壁部3の内面から保持部材32の一部が突出するような構成であってもよい。また、収容凹部51を省略することも可能である。d上記実施形態では、各保持機構31において、保持部材32が3枚1組とされている上、連結部材33が4つ1組とされているが、特にこのような構成に限定されるものではなく、例えば、各保持機構31の保持部材32は1つでもよい。但し、連結部材33は複数設けられていることが望ましい。さらに、基端側連結軸35が壁側軸受孔52に圧入され、長辺側側壁部3を起立位置とするだけでは保持機構31が長辺側側壁部3の内面から突出しないような構成としてもよい。また、長辺側側壁部3側に折り畳まれた収容凹部51に収容された状態の保持機構31を保持するロック手段を設けることとしてもよい。この場合、使用しない保持機構31については、小さく折り畳んで、折り畳みコンテナ1の内側の収容空間を極力広くすることができる。e上記実施形態では、折り畳みコンテナ1はポリプロピレンにより構成されているが、ポリエチレン、PET、ポリアミド等その他の樹脂材料により構成されることとしてもよい。また、例えば、保持部材32及び連結部材33の素材についても樹脂に限定されるものではなく、例えば、連結部材33を金属製としてもよいし、保持部材32の表面に対してゴム製で表面に細かな凹凸が形成されたシートを貼着してもよい。