"少なくとも1つのカルボジイミドと、再生可能な原料から単離または生成されかつ複数の官能基および4個超の炭素原子を有する少なくとも1つの炭素酸化合物と、および/または2~24個の炭素原子を有するヒドロキシカルボン酸エステルとの反応から取得されるバイオベースのカルボジイミド。前記カルボジイミドが、式IR’--N=C=N-R-m-R’’Iの化合物を含んでなり、式中Rは、芳香族ラジカル、脂肪族ラジカル、脂環式ラジカルまたは芳香脂肪族ラジカルを表し、芳香族ラジカルまたは芳香脂肪族ラジカルの場合は、少なくとも2個の炭素原子を有する脂肪族置換基および/または脂環式置換基を、カルボジイミド基を有する芳香族炭素原子の少なくとも1つのオルト位置に有してもよく、R’=C1~C18アルキル、C5~C18シクロアルキル、アリール、C7~C18アラルキルまたはR-NCO、R-NHCONHR1、R-NHCONR1R2またはR-NHCOOR3、およびR’’は-NCOを表し、式中、R’において、R1およびR2はそれぞれ独立して同じまたは異なり、C1~C6アルキル、C6~C10シクロアルキルまたはC7~C18アラルキルラジカルを意味し、およびR3はR1の意味のうちいずれか一つを表すか、またはポリエステルもしくはポリアミドラジカルを表し、およびmは1~5000の整数であり、好ましくは1から500の整数である、ことを特徴とする、請求項1に記載のバイオベースのカルボジイミド。前記カルボジイミドが、式II~III式中、x=1~50式中、y=1~20の化合物、および/または、イソホロンジイソシアネートおよび/またはジシクロヘキシルメタン4,4’-ジイソシアネートH12-MDI=水素化MDIを含んでなることを特徴とする、請求項1または2に記載のバイオベースのカルボジイミド。前記ヒドロキシカルボン酸エステルが、式IV式中、n=2~20の1つまたは複数のポリヒドロキシ酪酸を含んでなることを特徴とする、請求項1~3のいずれか一項に記載のバイオベースのカルボジイミド。前記カルボジイミドと前記炭素酸化合物および/またはヒドロキシカルボン酸エステルとの比率は、5:95~95:5の範囲であることを特徴とする、請求項1~4のいずれか一項に記載のバイオベースのカルボジイミド。ポリエーテル、ポリエステルおよび/またはポリエーテルエステルをベースとした非バイオベースのポリオール類をさらに含有することを特徴とする、請求項1~5のいずれか一項に記載のバイオベースのカルボジイミド。少なくとも1つのカルボジイミドが、再生可能な原料から単離または生成されかつ複数の官能基を有する少なくとも1つの炭素酸化合物と、および/またはヒドロキシカルボン酸エステルと、任意選択的にポリエーテル、ポリエステルおよび/またはポリエーテルエステルをベースとした非バイオベースのポリオール類と、20°C~200°Cの温度で、溶液中および/または溶媒の非存在下で、触媒の存在下または非存在下で反応させることを特徴とする、請求項1~6のいずれか一項に記載のバイオベースのカルボジイミドの製造方法。硬質発泡体/コーティング、軟質発泡体、CASEコーティング、接着剤、シーラント、エラストマー、熱可塑性樹脂のポリウレタン用に、潤滑剤用に、加水分解制御やポリウレタン架橋用の変圧器油用に使用される、請求項1~6のいずれか一項に記載のバイオベースのカルボジイミドの使用。従って、これらグリーン製品を加水分解安定剤の分野でも使用できるようにする必要がある。よって、本発明が取り組む課題は、グリーン製品として分類可能な新規のカルボジイミド、かつ先行技術のカルボジイミドと同等の特性を有するカルボジイミドを提供することである。本発明が取り組む課題は、バイオベースの新規の修飾カルボジイミドにより解決された。従って、本発明は、少なくとも1つのカルボジイミドと、再生可能な原料から単離または生成されかつ複数の官能基と4個超の炭素原子を有する少なくとも1つの炭素酸化合物、および/またはヒドロキシカルボン酸エステルとの反応から取得されるバイオベースのカルボジイミドを提供する。本発明の目的に適したカルボジイミドは、特に、単量体または多量体のカルボジイミドである。本発明の目的のためのカルボジイミドは、一般式IR’--N=C=N-R-m-R’’Iの化合物であることが好ましく、式中Rは、芳香族ラジカル、脂肪族ラジカル、脂環式ラジカルまたは芳香脂肪族ラジカルを表し、芳香族ラジカルまたは芳香脂肪族ラジカルの場合は、少なくとも2個の炭素原子を有する脂肪族置換基および/または脂環式置換基を有してもよく、好ましくは、少なくとも3個の炭素原子を有する分岐ラジカルまたは環式脂肪族ラジカルを有してもよく、さらに具体的には、カルボジイミド基を有する芳香族炭素原子の少なくとも1つのオルト位置に、好ましくは両方のオルト位置に、イソプロピル基を有してもよく、R’=C1~C18アルキル、C5~C18シクロアルキル、アリール、C7~C18アラルキルまたはR-NCO、R-NHCONHR1、R-NHCONR1R2またはR-NHCOOR3、およびR’’は-NCOを表し、式中、R’において、R1およびR2はそれぞれ独立して同じまたは異なり、C1~C6アルキル、C6~C10シクロアルキルまたはC7~C18アラルキルラジカルを意味し、およびR3はR1の意味のうちいずれか一つを表すか、または、例えば酢酸塩もしくはブチルおよび/または安息香酸エステルなどのポリエステルもしくはポリアミドラジカルを表し、およびmは1~5000の整数であり、好ましくは1から500の整数である。Rが芳香族である場合は、アリールであることが好ましい。Rが芳香脂肪族である場合は、アルキルラジカルのみならずアリールラジカルによりN=C=N基が結合し得るC7~C18アラルキルであることが好ましく、Rが脂肪族である場合は、直鎖および分岐、任意選択的に置換されたC1~C18アルキルであることが好ましく、ならびにRが脂環式である場合は、任意選択的に置換されたC5~C19シクロアルキルまたはビシクロアルキルであることが好ましい。特に、好適なカルボジイミドは、カルボジイミド基と関連するオルト位置にイソプロピルが置換され、カルボジイミド基と関連するパラ位置も同様にイソプロピルで置換された一般式II、例えば、を有し、式中、x=1~50、好ましくは2~20である。本発明のさらに好ましい実施形態では、カルボジイミドは式IIIの化合物を含んでなり、式中、y=1~20、好ましくは2~8である。さらに、例えば、イソホロンジイソシアネートまたはジシクロヘキシルメタン4,4’-ジイソシアネートH12-MDI=水素化MDIをベースに、多量体脂肪族カルボジイミドを使用することもできる。上記カルボジイミドは市販の化合物を含んでなり、例えば、RheinChemieRheinauGmbHから市販されている商品名Stabaxol登録商標P100N-C-N含有量が13~14、Stabaxol登録商標P400N-C-N含有量が13~14およびStabaxol登録商標P220N-C-N含有量が13~14などがある。RaschigのStabilisator9000および11000も、本発明の目的のために使用することができる。同様に、例えば米国特許第2,941,956号明細書に記載の方法により、または、触媒の存在下で、例えば40°C~200°Cの昇温で、二酸化炭素除去によるジイソシアネート濃縮によりカルボジイミドを調製することができる。好適な方法は、独国特許出願公開第1130594A1号明細書および仏国特許出願公開第1180370号明細書に記載されている。有益な触媒の例として強塩基またはリン化合物が挙げられる。ホスホレンオキシド類、ホスホリジン類またはホスホリンオキシド類を使用することが好ましく、かつ相応する硫化物を使用することが好ましい。さらに、触媒として第三級アミン、塩基性金属化合物、カルボン酸の金属塩および非塩基性有機金属化合物を使用することもできる。任意のイソシアン酸塩は、使用されるカルボジイミドおよび/またはポリカルボジイミドの製造に有益である。ただし、本発明で好んで使用されるカルボジイミドおよび/またはポリカルボジイミドは、C1~C4アルキルにより置換された芳香族イソシアネート類、例えば、2,6-ジイソプロピルフェニルイソシアネート、2,4,6-トリイソプロピルフェニル1,3-ジイソシアネート、2,4,6-トリエチルフェニル1,3-ジイソシアネート、2,4,6-トリメチルフェニル1,3-ジイソシアネート、2,4’-ジイソシアナトジフェニルメタン、3,3’5,5’-テトライソプロピル-4,4’-ジイソシアナトジフェニルメタン、3,3’5,5’-テトラエチル-4,4’-ジイソシアナトジフェニルメタン、テトラメチルキシレンジイソシアネート、1,5-ナフタレンジイソシアネート、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート、4,4’-ジフェニルジメチルメタンジイソシアネート、1,3-フェニレンジイソシアネート、1,4-フェニレンジイソシアネート、2,4-トリレンジイソシアネート、2,6-トリレンジイソシアネート、2,4-トリレンジイソシアネートと2,6-トリレンジイソシアネートの混合物、ヘキサメチレンジイソシアネート、シクロヘキサン1,4-ジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-4,4’-ジイソシアネート、メチルシクロヘキサンジイソシアネート、テトラメチルキシリレンジイソシアネート、2,6-ジイソプロピルフェニレンイソシアネート、および1,3,5-トリイソプロピルベンゼン2,4-ジイソシアネートもしくはそれらの混合物をベースにしている、または1,3-ビス1-メチル-1-イソシアナトエチルベンゼンなどの置換アラルキル類をベースにしている。特に、カルボジイミドおよび/またはポリカルボジイミドが2,4,6-トリイソプロピルフェニル1,3-ジイソシアネートをベースにしていることが好ましい。ポリカルボジイミドは、イソシアネートから得られる場合、反応性NCO基および複合体結合性の単量体イソシアネートをさらに含んでもよい。本発明のさらなる実施形態では、様々なカルボジイミド混合物を使用してもよい。カルボジイミドの混合物を使用する場合は、カルボジイミドは単量体および/または多量体カルボジイミドの群から選択してもよく、その場合、一般式I~IIIの化合物に関する先の記載を参照するものとする。本発明の目的で使用される官能基という用語は、イソシアネートと反応して置換されたウレタンおよび/または尿素誘導体を形成し得る反応性化合物という意味に限定される。本発明の目的で使用されるヒドロキシカルボン酸エステルは、オリゴ乳酸および/または式IV式中、n=2~20のポリヒドロキシ酪酸など、2~24個の炭素原子を有するヒドロキシカルボン酸エステルを含んでなることが好ましい。再生可能な原料から単離され、かつ複数の官能基を有する炭素酸化合物は、天然ポリオールバイオポリオール、例えば、ヒマシ油、トール油、澱粉および/または糖を含んでなることが好ましい。上記化合物は市販されている。バイオポリオールは、典型的に、植物油の特徴的なトリグリセリド構造を有している。石油化学的に製造されたポリオール類石油ポリオールと異なり、長鎖エチレンオキシドEOまたは長鎖プロピレンオキシドPOを有しない。バイオポリマーはまた石油ポリオールほど均質ではないが、例えばひまし油など、通常は二重結合を含んでいる以下に理想的な様式を示す。再生可能な原料から生成され、複数の官能基を有する炭素酸化合物は、例えば、菜種油または大豆油などの植物油由来のポリオール類であることが好ましく以下に理想的な様式を示す、および/または、例えばオレイン酸などの不飽和脂肪酸由来であることが好ましい。上記化合物は、例えば、Cargillおよび/またはUrethaneSoySystemsから市販されている。例えば、オゾン処理とその後の解糖作用、エポキシ化とその後のアルコールまたはヒドロホルミル化による開環およびその後の水素還元など、当業者に周知の方法に従って、植物油または不飽和脂肪酸から変換することができる。本発明のさらなる実施形態では、再生可能な原料から単離または生成されかつ複数の官能基を有する炭素酸化合物および/またはヒドロキシカルボン酸エステルは、BayerAG、BASFAGなどから取得される、ポリエーテル、ポリエステルおよび/またはポリエーテルエステルをベースとした一般的な非バイオベースのポリオール類との混合物で使用される。バイオベース原料の比率は、好ましくは、バイオベースのカルボジイミドをベースとして7未満とするべきではない。本発明によるバイオベースのカルボジイミドは、少なくとも1つのカルボジイミドを、再生可能な原料から単離または生成されかつ複数の官能基を有する少なくとも1つの炭素酸化合物と、および/またはヒドロキシカルボン酸エステルと、20°C~200°Cの温度で、好ましくは80~90°Cの温度で、溶液中および/または溶媒の非存在下で、少なくとも1つの触媒の存在下または非存在下で反応させて取得することが好ましい。本発明はまた、カルボジイミドの製造方法であって、少なくとも1つのカルボジイミドを、再生可能な原料から単離または生成されかつ複数の官能基を有する少なくとも1つの炭素酸化合物と、および/またはヒドロキシカルボン酸エステルと、任意選択的に、ポリエーテル、ポリエステルおよび/またはポリエーテルエステルをベースとした非バイオベースのポリオール類と、20°C~200°Cの温度で、好ましくは80~90°Cの温度で、溶液中および/または溶媒の非存在下で、触媒の存在下または非存在下で反応させるカルボジイミドの製造方法を提供する。溶液中の反応は、溶媒としてトルエン、キシレン、酢酸エチル、酢酸ブチルおよび/またはメチルエチルケトンを使用し、溶媒に応じて、反応に好ましい80~120°Cで行うことが好ましい。本反応で公知の任意の触媒を使用することができる。第三級アミン、ジブチルスズジラウレートなどのマトリックス溶解性のスズ化合物、アルカリ金属チタン酸塩などのチタン化合物、ならびに/または代替として鉛、ビスマスおよび/もしくは亜鉛化合物が好ましい。よって、修飾されたバイオベースのカルボジイミドはグリーン製品の基準を満たす。カルボジイミドの炭素酸化合物またはヒドロキシカルボン酸エステルに対する比率は、好ましくは5:95~95:5の範囲であり、さらに好ましくは7:93~60:40であり、さらにより好ましくは7:93~50:50である。炭素酸化合物またはヒドロキシカルボン酸エステルのカルボジイミドとの反応は、好ましくは20°C~200°Cの温度で、さらに好ましくは25°C~150°Cの温度で、さらにもっと好ましくは80°C~120°Cの温度で行い、一方、攪拌時間は0.1分~360分、好ましくは1分~180分、さらに好ましくは5分~120分であり得る。本発明のカルボジイミドは、遊離カルボン酸の受容体として非常に有益であり、よって、エステル基を含有する化合物、例えば、エステル基を含有するポリマー類で、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエーテルエステル、ポリアミド、ポリエステルアミド、ポリカプロラクトンなどの熱可塑性ポリエステル、ならびにポリエチレンテレフタレートまたはポリブチレンテレフタレートとポリカプロラクトンとのブロック共重合体などの不飽和ポリエステル樹脂およびポリエステルエステルなどの重縮合産物、ならびに、エステル基を含有するポリウレタン、ポリ尿素およびポリウレタン-ポリ尿素エラストマーなどの重付加産物の加水分解に対する安定剤として使用されることが好ましい。エステル基を含有するこれらの化合物は一般に公知である。その出発原料、調製方法、構造および特性については、標準的な文献に広く記載されている。ポリウレタン合成用成分に容易に溶解し、形成されるポリウレタンと高度な互換性を有するため、本発明のポリカルボジイミドは、ポリウレタンの、好ましくはコンパクトまたはセルラーポリウレタンエラストマーの、さらに具体的に、熱可塑性ポリウレタンとセルラーまたはコンパクトエラストマーの加水分解劣化に対する安定剤として特に有益である。従って、本発明はまた、硬質発泡体/コーティング、軟質発泡体、CASEコーティング、接着剤、シーラント、エラストマー、熱可塑性樹脂および加水分解制御におけるポリウレタン用途、エステル系油などの潤滑剤用途、例えば、変圧器の油やポリウレタン架橋用に、本発明によるカルボジイミドを使用することを提供する。以下に示す実施例は、本発明を非制限的に説明するものである。実施例1:バイオベースのカルボジイミドAの調製本発明によるテトラメチルキシレンジイソシアネートNCN含有量約14をベースとした多量体カルボジイミドであるStabaxol登録商標P220を101.0g挿入し、窒素下で100°Cに加熱した。これに、OH価が165.7であるポリエチレングリコールモノメチルエーテルを41.0gと、OH価が65.2であるSoyol登録商標R2-052-CUrethaneSoySystems製のバイオベースのポリエステルポリオール=バイオポリオールを38.5g加えた。その後、さらに330分間攪拌し、一晩中そのままにして、翌日120°Cに加熱して、さらに120°Cで240分間攪拌した。バイオポリオールの比率は21である。バイオベースのカルボジイミドAの酸分解周知のように、立体的に阻害されたカルボジイミドをベースとした加水分解制御剤の効率性は、酸分解により液体ポリエステルポリオールで試験され得る。バイオベースのカルボジイミドの効率性は、バイオベースのポリエステルポリオールUrethaneSoySystems製のSoyol登録商標R2-052-C=バイオポリオールで試験された。100°Cで、2または4の上記バイオベースのカルボジイミドA試料Aをバイオポリオールに入れて攪拌し、通常の時間間隔で酸価を測定した。結果は、図1に示した。いずれの場合においても明確に酸分解を認めることができる。よって、バイオベースのカルボジイミドの効率性は、非バイオベースのカルボジイミドであるStabaxol登録商標P200試料Cに匹敵する。図1には、比較のために1および2のcStabaxol登録商標P200を含めたが、これを参照されたい。実施例2:バイオベースのカルボジイミドBの製造本発明によるテトラメチルキシレンジイソシアナートNCN含有量約14をベースとした多量体カルボジイミドであるStabaxol登録商標P220を最初に200g挿入し、窒素下で140°Cに加熱した。これに、OH価が74.5のCargill製のバイオベースポリオールである、Agrol2.0を238g加えた。その後、上記混合物をNCO含有量がゼロになるまで攪拌した。バイオポリオールの比率は54であった。上記バイオベースのカルボジイミドBの酸分解上記バイオベースのカルボジイミドBの効率性は、バイオベースのポリエステルポリオールUrethaneSoySystems製のSoyol登録商標T22-60-C=バイオポリオールで試験された。100°Cで、1または2の上記バイオベースのカルボジイミドB試料Bをバイオポリオールに入れて攪拌し、通常の時間間隔で酸価を測定した。結果は、図2に示した。いずれの場合においても明確に酸分解を認めることができる。よって、バイオベースのカルボジイミド効率性は、非バイオベースのカルボジイミドであるStabaxol登録商標P200試料Cに匹敵する。図2にも、比較のために1および2のcStabaxol登録商標P200を含めたが、これを参照されたい。"