"シリンダヘッドとシリンダブロックとを有する内燃機関の内部に潤滑油を循環供給する内燃機関の潤滑装置において、前記潤滑油を前記シリンダヘッドの上方から同シリンダヘッド内のオイル流通面に直接滴下せしめるオイル滴下部を設けたことを特徴とする内燃機関の潤滑装置。前記オイル滴下部は、前記シリンダヘッドの吸気側オイル流通面に前記潤滑油を滴下せしめるものである請求項1に記載の内燃機関の潤滑装置。前記オイル滴下部は、前記シリンダヘッドの内部に形成されている冷却水通路の上部に位置するオイル流通面に前記潤滑油を滴下せしめるものである請求項1または2に記載の内燃機関の潤滑装置。前記オイル滴下部による潤滑油の滴下を制御する制御部をさらに備え、前記制御部は、前記オイル滴下部による潤滑油の滴下を、前記内燃機関の暖機運転が完了していることを条件に行う請求項1~3のいずれか一項に記載の内燃機関の潤滑装置。前記制御部は、前記内燃機関の暖機運転中は、前記オイル滴下部による潤滑油の滴下を禁止する請求項4に記載の内燃機関の潤滑装置。ところで、特許文献1に記載の潤滑装置のように、冷却水通路内部やその近傍に潤滑油路を形成すれば、確かに効率の良い熱交換が促進されるようにはなるものの、内燃機関としての構成が複雑となり、生産効率が悪化しかねない。また、既に生産中の内燃機関に対して上記構造を適用するとなると、大幅な構造変更を要するため、生産コストの増大が避けられない。なお、エンジンオイルの冷却方法としては他に、オイルクーラ等の冷却装置を設けることも考えられるが、こうした冷却装置を別途設けるとなると、やはりコスト面での不利が避けられない。この発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、簡易な構成で潤滑油の冷却を可能とする内燃機関の潤滑装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段及びその作用効果について記載する。請求項1に記載の発明は、シリンダヘッドとシリンダブロックとを有する内燃機関の内部に潤滑油を循環供給する内燃機関の潤滑装置において、前記潤滑油を前記シリンダヘッドの上方から同シリンダヘッド内のオイル流通面に直接滴下せしめるオイル滴下部を設けたことを要旨とする。上記構成によれば、オイル流通面における潤滑油量の増加と、オイル流通面とオイル流通面上の既存のオイル膜との境界部の撹乱により、潤滑油の放熱を促進させることができるようになる。したがって、内燃機関内に複雑な構成を設けることなく、潤滑油を冷却することが可能となる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の内燃機関の潤滑装置において、前記オイル滴下部は、前記シリンダヘッドの吸気側オイル流通面に前記潤滑油を滴下せしめるものであることを要旨とする。上記構成によれば、排気側よりも温度が低い吸気側のオイル流通面に潤滑油の滴下が行われるため、潤滑油からオイル流通面への効率のよい熱移動が可能となる。請求項3に記載の発明は、請求項1または2に記載の内燃機関の潤滑装置において、前記オイル滴下部は、前記シリンダヘッドの内部に形成されている冷却水通路の上部に位置するオイル流通面に前記潤滑油を滴下せしめるものであることを要旨とする。上記構成によれば、より温度の低い冷却水通路上部のオイル流通面に対して潤滑油の滴下が行われるため、潤滑油からオイル流通面へのより効率のよい熱移動が可能となる。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のいずれか一項に記載の内燃機関の潤滑装置において、前記オイル滴下部による潤滑油の滴下を制御する制御部をさらに備え、前記制御部は、前記オイル滴下部による潤滑油の滴下を、前記内燃機関の暖機運転が完了していることを条件に行うことを要旨とする。上記構成によれば、暖機運転が完了して潤滑油が高温となるときに適切に潤滑油の冷却を行うことが可能となる。請求項5に記載の発明は、請求項4に記載の内燃機関の潤滑装置において、前記制御部は、前記内燃機関の暖機運転中は、前記オイル滴下部による潤滑油の滴下を禁止することを要旨とする。上記構成によれば、潤滑油に対する過度の熱交換が抑えられ、潤滑油の温度に起因して暖機遅れが生じることを抑制することが可能となる。第1の実施の形態以下、この発明にかかる内燃機関の潤滑装置の第1の実施の形態について、図1~図5を参照して説明する。まず、図1を参照して、この実施の形態にかかる潤滑装置の概略構成について説明する。図1に示すように、内燃機関10のシリンダブロック11には、クランクシャフト20が回転可能に支持されている。そして、シリンダブロック11の上部にはシリンダヘッド12が組み付けられ、さらにシリンダヘッド12にはその上部を覆うようにしてシリンダヘッドカバー13が組み付けられている。一方、シリンダブロック11の下部にはスカート11aが形成されており、このスカート11aにはオイルパン14が組み付けられている。そして、このオイルパン14には、クランクシャフト20をはじめ、カムシャフト21等の機関摺動部を潤滑するための潤滑油であるエンジンオイルが貯留されている。また、スカート11aの内部にあって、クランクシャフト20の近傍には、同クランクシャフト20の回転によって駆動されるオイルポンプ30が設けられている。クランクシャフト20の回転に伴ってオイルポンプ30が作動すると、オイルパン14のエンジンオイルはストレーナ31および吸入管32を介してオイルポンプ30に汲み上げられる。そして、オイルポンプ30に汲み上げられたエンジンオイルは、シリンダヘッド12やシリンダブロック11の内部に形成された図示しない潤滑油の供給通路を通じてクランクシャフト20やカムシャフト21等、種々の機関摺動部に供給される。さらに、この実施の形態では、シリンダヘッドカバー13の下部に、シリンダヘッド12に向けてエンジンオイルを滴下させるオイル滴下部40が設けられている。このオイル滴下部40には、オイルポンプ30から潤滑油供給通路33を通ってエンジンオイルが供給される。このようにして内燃機関10の内部に供給されたエンジンオイルは、シリンダヘッド12およびシリンダブロック11に形成されたオイル落し34や、クランクシャフト20から落下してオイルパン14に戻される。そして、オイルパン14に戻されたエンジンオイルはオイルポンプ30によって汲み上げられ、再び内燃機関10の内部に供給、すなわち循環供給される。続いて、オイル滴下部40によるエンジンオイルの滴下の態様について、図2~図5を参照して説明する。まず、図2,図3を参照して、シリンダヘッド12の上面におけるエンジンオイルの滴下位置およびエンジンオイルの流れについて説明する。図2に記号Iとして示すように、この実施の形態では、シリンダヘッド12の上面におけるオイル流通面50の吸気側にエンジンオイルが滴下される。また、図3に示すように、シリンダヘッド12の内部には、吸気ポート60、排気ポート61、点火プラグ孔62、燃焼室63が形成されているとともに、冷却水の通路である冷却水通路70,71,72等が設けられており、これらの上部がオイル流通面50となっている。なお、このオイル流通面50には、カムシャフト等に供給された後にシリンダヘッド12の上面に達したエンジンオイルも流通している。そして、オイル滴下部40は、図3に矢印A11で示すように、エンジンオイルをオイル流通面50の吸気側端部であるオイル滴下位置X1に直接滴下させる。こうして、滴下されたエンジンオイルは、同図3に矢印A12で示すようにオイル流通面50上を流れ、オイル落し図示略を通って上述のようにオイルパンに戻る。次に、このように構成されるこの実施の形態にかかる内燃機関の潤滑装置の作用について説明する。図3に示すように、オイル滴下部40によりオイル流通面50にエンジンオイルが滴下されると、オイル流通面50上のエンジンオイル量が増えることにより、エンジンオイルからの放熱量が増加する。また、オイル流通面50には、すでにオイル流通面50上に存在するエンジンオイルによりオイル膜が形成されているが、オイル滴下部40により上方から滴下されたエンジンオイルは、その落下の勢いによって既存のオイル膜を破ってオイル流通面50に到達する。そのため、同図3に矢印B1で示すように、滴下されたエンジンオイルからオイル流通面50への熱移動が促進される。ここで、このオイル滴下部40より滴下されたエンジンオイルからオイル流通面50への熱移動について、図4を参照してさらに詳述する。図4に示すように、オイル滴下部40からエンジンオイルが滴下されると、エンジンオイルは滴状になって落下する。そして、落下の勢いにより、滴下されたエンジンオイルは、既存のオイル膜80を破ってオイル膜80とオイル流通面50との境界に達する。すなわち、滴下されたエンジンオイルは、オイル膜80に阻害されることなくエンジンオイルよりも温度の低いオイル流通面50に達する。このため、図4のグラフに示すように、オイル滴下位置において、滴下されたエンジンオイルからオイル流通面50への熱移動が促進され、ひいてはエンジンオイルの温度の低下が促進される。またこのとき、図3に示すシリンダヘッド12の上面は、排気側よりも吸気側の方が温度が低いため、エンジンオイルの滴下位置をオイル流通面50の吸気側とすることで、熱移動を効率よく行わせることが可能となる。このように、この実施の形態では、オイル滴下部40によりエンジンオイルをシリンダヘッド12の上方からオイル流通面50に直接滴下させることで、オイル流通面50におけるエンジンオイル量の増加に加え、オイル流通面50と既存のオイル膜80との境界部での撹乱により、エンジンオイルの放熱を促進させることができるようになる。なお、このとき、図5に示すように、オイル滴下部40からのエンジンオイルの滴下量が多いほど、放熱量も多くなる。以上説明したように、この実施の形態にかかる内燃機関の潤滑装置によれば、以下に列記するような効果が得られるようになる。1エンジンオイルをシリンダヘッド12の上方から同シリンダヘッド12内のオイル流通面50に直接滴下させるオイル滴下部40を設けた。これにより、オイル流通面50におけるエンジンオイル量の増加に加え、オイル流通面50と既存のオイル膜80との境界部での撹乱により、エンジンオイルの放熱を促進させることができるようになる。したがって、内燃機関内に複雑な構成を設けることなく、エンジンオイルを冷却することが可能となり、ひいてはエンジンオイルの劣化を抑制することができるようになる。なお、上方からエンジンオイルを滴下した際、カムシャフト等の温度が高い部分にエンジンオイルが接触すると、オイル温度が上昇してしまう。その点、この実施の形態では、カムシャフト等を経由せず、温度の低いオイル流通面50にエンジンオイルを直接滴下するようにしたことで、エンジンオイルの温度を効率よく低減させることを可能としている。2オイル滴下部40は、シリンダヘッド12の吸気側オイル流通面50にエンジンオイルを滴下させるようにした。シリンダヘッド12の上面は、排気側よりも吸気側の方が温度が低い。したがって、エンジンオイルからオイル流通面50への効率のよい熱移動が可能となる。第2の実施の形態次に、この発明にかかる内燃機関の潤滑装置の第2の実施の形態を、第1の実施の形態との相違点を中心に、先の図3に対応する図である図6を参照して説明する。なお、この実施の形態にかかる潤滑装置も、その基本的な構成は第1の実施の形態と同等であり、図6においても第1の実施の形態と実質的に同一の要素にはそれぞれ同一の符号を付して示し、重複する説明は割愛する。図6に示すように、この実施の形態にかかる内燃機関の潤滑装置も、第1の実施の形態と同様、オイル滴下部40によりエンジンオイルを上方からシリンダヘッド12のオイル流通面50に直接滴下させる。ただし、この実施の形態では、エンジンオイルの滴下位置が第1の実施の形態と異なっている。すなわち、図6に矢印A21として示すように、この実施の形態において、オイル滴下部40は、オイル流通面50の吸気側であって、シリンダヘッド12の内部に形成された冷却水通路70の上部に位置するオイル滴下位置X2にエンジンオイルを直接滴下させる。こうして滴下されたエンジンオイルも、同図6に矢印A22で示すようにオイル流通面50上を流れ、オイル落し図示略を通ってオイルパンに戻る。ここで、このように構成されるこの実施の形態にかかる内燃機関の潤滑装置の作用について説明する。先の第1の実施の形態と同様、オイル滴下部40によりオイル流通面50にエンジンオイルが滴下されると、オイル流通面50上のエンジンオイル量が増えることにより、エンジンオイルからの放熱量が増加する。また、オイル滴下部40により上方から滴下されたエンジンオイルは、その落下の勢いによって既存のオイル膜を破ってオイル流通面50に到達する。そのため、図6に矢印B2で示すように、滴下されたエンジンオイルからオイル流通面50への熱移動が促進される。しかも、この実施の形態においては、オイル滴下位置X2が冷却水通路70の上部に位置しているため、オイル滴下位置X2におけるオイル流通面50の温度は、第1の実施の形態のオイル滴下位置X1におけるオイル流通面50の温度よりも低い。したがって、エンジンオイルからオイル流通面50へ、より効率よく熱移動を行わせることが可能となる。以上説明したように、この実施の形態にかかる内燃機関の潤滑装置によれば、先の第1の実施の形態の1,2の効果に加え、以下のような効果が得られるようになる。3オイル滴下部40は、シリンダヘッド12の内部に形成されている冷却水通路70の上部に位置するオイル流通面50にエンジンオイルを滴下させるようにした。これにより、より温度の低いオイル流通面50に対してエンジンオイルの滴下が行われるため、エンジンオイルからオイル流通面50へのより効率のよい熱移動が可能となる。第3の実施の形態次に、この発明にかかる内燃機関の潤滑装置の第3の実施の形態を、第1の実施の形態との相違点を中心に、先の図3に対応する図である図7、並びに図8を参照して説明する。なお、この実施の形態にかかる潤滑装置も、その基本的な構成は第1の実施の形態と同等であり、図7においても第1の実施の形態と実質的に同一の要素にはそれぞれ同一の符号を付して示し、重複する説明は割愛する。図7に示すように、この実施の形態にかかる内燃機関の潤滑装置も、第1の実施の形態と同様、オイル滴下部40によりエンジンオイルを上方からシリンダヘッド12のオイル流通面50に直接滴下させる。ただし、この実施の形態では、オイル滴下部40によるオイル滴下を制御する制御部90が設けられている。制御部90は、内燃機関の運転状態、特に暖機運転が行われているか否かに基づいて、オイル滴下部40によるオイル滴下を制御する。なお、この実施の形態では冷却水の水温の情報をもとに暖機運転の状態を判断している。そしてこの実施の形態において、制御部90からオイル滴下を許可する信号が発せられている間、オイル滴下部40からは、図7に矢印A11で示すように、オイル流通面50の吸気側端部であるオイル滴下位置X1にエンジンオイルが直接滴下される。この滴下されたエンジンオイルも、同図7に矢印A12で示すようにオイル流通面50上を流れ、オイル落し図示略を通ってオイルパンに戻る。ここで、上記制御部90によるオイル滴下部40の制御態様について、図8を参照して説明する。図8に示すルーチンは、内燃機関の運転が始動される都度、制御部90を通じて行われる処理である。まず、ステップS11で、内燃機関の暖機運転が完了しているか否かが判断される。このステップS11の処理において、暖機運転が完了していないと判断される場合、すなわち暖機運転中であると判断されるときは、ステップS12へ進み、オイル滴下部40によるオイル滴下が禁止される。その後、時間の経過に伴って冷却水の温度が上昇し、同ステップS11の処理として、暖機運転が完了したと判断されると、ステップS13に進み、今度は内燃機関が運転中であるか否かが判断される。このステップS13の処理として、内燃機関が運転中であると判断されると、ステップS14に進み、オイル滴下が実行される。以後、内燃機関運転中はステップS13、ステップS14の処理が繰り返され、エンジンオイルの滴下が継続される。内燃機関の運転が停止されると、ステップS13の処理として内燃機関が運転中でないと判断され、ステップS15に進み、オイル滴下が停止される。このように、この実施の形態では、内燃機関の暖機運転が完了していることを条件にオイル滴下部40によるエンジンオイルの滴下が行われるとともに、内燃機関の暖機運転中にはオイル滴下部40によるエンジンオイルの滴下が禁止される。次に、このように構成されるこの実施の形態にかかる内燃機関の潤滑装置の作用について、先の図7を参照して説明する。オイル滴下部40によりオイル流通面50にエンジンオイルが滴下されると、オイル流通面50上のエンジンオイル量が増えることにより、エンジンオイルからの放熱量が増加する。オイル滴下部40により上方から滴下されたエンジンオイルは、その落下の勢いによって既存のオイル膜を破ってオイル流通面50に到達する。そのため、図7に矢印B1で示すように、滴下されたエンジンオイルからオイル流通面50への熱移動が促進される。ここで、この実施の形態では上述のように、内燃機関の暖機運転が完了していることを条件にエンジンオイルの滴下を行うようにしている。すなわち、暖機運転が完了すると、内燃機関内の機関摺動部を循環するエンジンオイルの温度が上昇することから、このような状況下でオイル滴下部40によりシリンダヘッド12の上面の、しかも吸気側のオイル流通面50にオイルを滴下させれば、エンジンオイルの高温時に適切にエンジンオイルの冷却を行うことが可能となる。また同時に、この実施の形態では、暖機運転中にはエンジンオイルの滴下を禁止している。暖機運転中はエンジンオイルの温度も低いため、このような場合に必要以上にエンジンオイルに対する熱交換がなされると、内燃機関の暖機に遅れが生じかねない。したがって、暖機運転中にはオイル滴下部40によるオイル流通面50へのエンジンオイルの滴下を禁止することにより、エンジンオイルの温度に起因する暖機遅れを抑制することが可能となる。以上説明したように、この実施の形態にかかる内燃機関の潤滑装置によれば、先の第1の実施の形態の1,2の効果に加え、以下のような効果が得られるようになる。4制御部90が、オイル滴下部40によるエンジンオイルの滴下を、内燃機関の暖機運転が完了していることを条件に行うようにした。これにより、エンジンオイルの高温時に適切にエンジンオイルの冷却を行うことが可能となる。5制御部90が、内燃機関の暖機運転中は、オイル滴下部40によるエンジンオイルの滴下を禁止するようにした。これにより、エンジンオイルの温度に起因する暖機遅れを抑制することが可能となる。他の実施の形態なお、上記実施の形態は、以下のような形態にて実施することもできる。上記第3の実施の形態では、制御部90がオイル滴下の実行の有無そのものを制御するようにしたが、これに代えて、オイル滴下量を制御するようにしてもよい。すなわち、内燃機関の暖気完了後に、エンジンオイルの温度の上昇に伴ってエンジンオイルの滴下量を増やすようにしてもよい。また、このとき、暖機運転中はオイル滴下を完全に禁止せず、滴下量を少なく抑えるようにしてもよい。第3の実施の形態も含め、これらいずれの制御にしろ、オイル滴下部40としては、例えば電磁弁等によってオイル滴下通路が開閉、もしくは通路面積が可変とされる構成であればよい。上記第3の実施の形態では、オイル流通面50の吸気側端部であるオイル滴下位置X1に対してエンジンオイルを滴下させたが、第2の実施の形態のように、冷却水通路70の上部に位置するオイル滴下位置X2に滴下させるようにしてもよい。これによれば、エンジンオイルからオイル流通面50へのより効率のよい熱移動が可能となる。上記各実施の形態では、図2に示したようにシリンダヘッド12の上面の一箇所にエンジンオイルを滴下させるようにしたが、オイル滴下部40を複数設けて複数箇所に滴下させるようにしてもよい。これによれば、より自由度の高いエンジンオイルの冷却が可能となる。上記各実施の形態では、オイル流通面50の吸気側にエンジンオイルを滴下させることとしたが、少なくともエンジンオイルをシリンダヘッド12の上方から同シリンダヘッド12内のオイル流通面50に直接滴下せしめるオイル滴下部を有する構成であれば、エンジンオイルの冷却は可能である。"