他の情報処理装置と通信する通信手段を有し、当該他の情報処理装置と情報処理装置のうちいずれか1つが通信装置と接続される主情報処理装置である通信システムを構成することが可能な前記情報処理装置において、前記通信システムについての条件を取得する条件取得手段と、前記他の情報処理装置の能力を取得する能力取得手段と、前記条件取得手段により取得された条件を実現するように、前記能力取得手段で取得された前記他の情報処理装置の能力、および、前記情報処理装置の能力に基づいて、前記情報処理装置と前記他の情報処理装置の中から前記主情報処理装置を選択する選択手段と、を有することを特徴とする情報処理装置。前記通信手段は、新たな情報処理装置が、前記通信システムに接続されることを要求する接続要求を受信し、前記通信手段が、前記接続要求を受信すると、前記能力取得手段は、前記新たな情報処理装置から当該新たな情報処理装置の能力を取得し、前記選択手段は、当該取得された前記新たな情報処理装置の能力にも基づいて、当該新たな情報処理装置と、前記情報処理装置と、前記他の情報処理装置の中から前記通信装置と接続される情報処理装置を選択することを特徴とする請求項1記載の情報処理装置。通信装置と接続されている情報処理装置において、通信システムを構成するために、他の情報処理装置が前記情報処理装置と接続されることを要求する接続要求を受信する通信手段と、前記通信システムについての条件を取得する条件取得手段と、前記他の情報処理装置の能力を取得する能力取得手段と、前記条件取得手段により取得された条件を実現するように、前記能力取得手段で取得された前記他の情報処理装置の能力、および、前記情報処理装置の能力に基づいて、前記情報処理装置と前記他の情報処理装置の中から前記通信装置と接続される前記主情報処理装置を選択する選択手段と、を有することを特徴とする情報処理装置。前記他の情報処理装置の前記能力が記憶されている記憶手段を有し、前記能力取得手段は、前記記憶手段に記憶されている前記他の情報処理装置の前記能力を取得することを特徴とする請求項1~3何れか1項記載の情報処理装置。前記能力取得手段は、前記他の情報処理装置から当該他の情報処理装置の前記能力を取得することを特徴とする請求項1~3何れか1項記載の情報処理装置。前記条件取得手段は、操作手段により設定された前記条件を取得することを特徴とする請求項1~5何れか1項記載の情報処理装置。前記条件取得手段は、前記通信装置と接続されている条件サーバから前記条件を取得することを特徴とする請求項1~5何れか1項記載の情報処理装置。前記条件は、通信速度優先、セキュリティ優先、省エネルギー優先のうち何れか1つであることを特徴とする請求項1~7何れか1項記載の情報処理装置。複数の情報処理装置で構成され、当該複数の情報処理装置のうち何れか1つが通信装置と接続される通信システムにおいて、前記複数の情報処理装置のうち少なくとも1つは、前記通信システムについての条件を取得する条件取得手段と、前記他の情報処理装置の能力を取得する能力取得手段と、前記条件取得手段により取得された条件を実現するように、前記能力取得手段で取得された前記他の情報処理装置の能力、および、前記情報処理装置の能力に基づいて、前記情報処理装置と前記他の情報処理装置の中から前記主情報処理装置を選択する選択手段と、を有することを特徴とする通信システム。しかし、従来のWi-FiDirectでは、ユーザが設定した優先度に基づいて、ユーザ自身が主電子機器を決定する必要があった。従って、ネットワークの知識のないユーザにとって、主電子機器を決定することが困難であるという問題があった。本発明によれば、ネットワークの知識のないユーザであっても、主電子機器の決定を容易とすることが出来る情報処理装置、通信システムを提供する。上記目的を達成するため、他の情報処理装置と通信する通信手段を有し、当該他の情報処理装置と情報処理装置のうちいずれか1つが通信装置と接続される主情報処理装置である通信システムを構成することが可能な前記情報処理装置において、前記通信システムについてのポリシーを取得するポリシー取得手段と、前記他の情報処理装置の能力を取得する能力取得手段と、前記ポリシー取得手段により取得されたポリシーを実現するように、前記能力取得手段で取得された前記他の情報処理装置の能力、および、前記情報処理装置の能力に基づいて、前記情報処理装置と前記他の情報処理装置の中から前記主情報処理装置を選択する選択手段と、を有することを特徴とする情報処理装置を提案する。本発明の情報処理装置、通信システムによれば、ネットワークの知識のないユーザであっても、主電子機器の決定を容易とすることが出来る。[実施形態1]本実施例の情報処理装置は、電子機器に組み込まれるものである。また、電子機器とは、他の電子機器と情報を送受信する通信手段を有するものであれば、如何なる電子機器でもよい。例えば、電子機器とは、画像形成装置、プロジェクタ、スマートフォン、PCなどである。次に、本実施例の通信システムについて説明する。本実施例の通信システムは、例えば、Wi-FiDirectとする。図1に、本実施例の通信システム1000の機能構成例について説明する。通信システム1000は、複数の電子機器図1の例では、電子機器100、200、300と通信装置50などを含む。また、電子機器200、300はそれぞれ電子機器100に無線接続されている。また、電子機器100は、通信装置50に、例えばインフラストラクチャモードで接続されている。そして、通信装置50に接続されている電子機器を主電子機器という。主電子機器100は、通信システム1000のグループオーナーとも呼ばれる。また、通信装置50はアクセスポイントとも呼ばれる。また、通信システムを構成している電子機器のうち、主電子機器以外の電子機器を従電子機器という。図1の例では、従電子機器は、電子機器200、300となる。通信装置50は、例えば、有線LAN40に接続されている。そして、サーバ装置30から共有されたデータは、有線LAN40を経由して主電子機器100に送信される。そして、主電子機器100は、当該送信されたデータを、従電子機器200、300に送信する。つまり、主電子機器100は、従電子機器200、300のルータの役割を果たす。従って、主電子機器100が、通信装置50のネットワーク範囲α内に位置しており、かつ、従電子機器200、300が電子機器100のネットワーク範囲β内に位置していれば、従電子機器200、300がネットワーク範囲α外に位置していたとしても、主電子機器100は、サーバ装置30からのデータを、従電子機器200、300に送信することが出来る。また、以下の説明では、説明の対象となる電子機器を自電子機器100とし、当該自電子機器に具備されている情報処理装置を自情報処理装置110とする。また、通信システム1000を構成する複数の電子機器のうち、自電子機器以外の電子機器を他電子機器200、300とし、他電子機器に具備されている情報処理装置を他情報処理装置210、310という。つまり、図1の例では、電子機器100は主電子機器でもあり、自電子機器でもある。また、電子機器200、300は、従電子機器でもあり、他電子機器でもある。そして、本実施例の電子機器は、通信システム1000を構成する複数の電子機器自電子機器と他電子機器の中から、主電子機器つまり、通信装置50に接続される電子機器を選択する電子機器である。以下の説明では、自情報処理装置を自情報処理装置110とする。図2に、本実施例の自情報処理装置110のハードウェア構成を示す。図2に示すように、本実施例の情報処理装置110は、制御手段11、主記憶手段12、補助記憶手段13、外部記憶装置I/F手段14、通信手段16、操作手段17、表示手段18を含む。制御手段11は、自情報処理装置110の中で、各装置の制御やデータの演算、加工を行うものである。また、制御手段11は、主記憶手段12に記憶されたプログラムを実行する演算装置であり、入力装置や記憶装置からデータを受け取り、演算、加工した上で、出力装置や記憶装置に出力する。主記憶手段12は、ROMReadOnlyMemoryやRAMRandomAccessMemoryなどであり、制御手段11が実行する基本ソフトウェアであるOSやアプリケーションソフトウェアなどのプログラムやデータを記憶又は一時保存する記憶装置である。補助記憶手段13は、HDDHardDiskDriveなどであり、アプリケーションソフトウェアなどに関連するデータを記憶する記憶装置である。外部記憶装置I/F手段14は、USBUniversalSerialBusなどのデータ伝送路を介して接続された記憶媒体15例えば、フラッシュメモリなどと自情報処理装置110とのインタフェースである。また、記憶媒体15に、所定のプログラムを格納し、この記憶媒体15に格納されたプログラムは外部記憶装置I/F手段14を介して自情報処理装置110にインストールされ、インストールされた所定のプログラムは自情報処理装置110により実行可能となる。通信手段16は、有線及び/又は無線回線などのデータ伝送路により構築されたLANLocalAreaNetwork、WANWideAreaNetworkなどのネットワークを介して接続された他電子機器200や他電子機器300とのインタフェースである。操作手段17や表示手段18は、キースイッチハードキーとタッチパネル機能GUIのソフトウェアキーを含む:GraphicalUserInterfaceを備えたLCDLiquidCrystalDisplayとから構成される。操作手段17や表示手段18は、自電子機器100の操作手段や表示手段でもある。図2のハードウェア構成は、自情報処理装置100、他情報処理装置200、300のうち、少なくとも1つが有していればよく、好ましくは、自情報処理装置100、他情報処理装置200、300の全てが有していれば良い。<具体的な処理の流れ>次に、具体的な処理の流れについて説明する。図3に本実施形態の制御手段11の機能構成例を示し、図4に自情報処理装置110などの処理フローを示す。図3の機能構成例は、自電子機器100、他電子機器200、300のうち少なくとも1つが有していればよく、好ましくは、自電子機器100、他電子機器200、300が有していることが好ましい。図4に示す処理フローの前提条件として、自電子機器100、他電子機器200、300により、既に通信システム1000は構成されているとする。そして、自電子機器100が、主電子機器100であるとする。また、本実施例の通信システムでは、ユーザが所望する条件を設定することが出来る。以下では、条件をポリシーという。また、現在設定されているポリシーが、セキュリティ優先であり、ユーザにより、ポリシーを通信速度優先に変更する場合を説明する。このように、ポリシーとは、構成されている通信システムについて、優先する属性以下、優先属性という。である。この実施形態のポリシー優先属性は、通信速度優先セキュリティ優先省エネ優先があるとする。また、本実施例の通信システムでは、通信システムについて、当該ポリシーを達成するためには、当該ポリシーにより設定されている優先属性が最も高い電子機器を主電子機器とする。また、図5に、各電子機器100、200、300の性能について示す。図5の例では、各電子機器100、200、300についての通信性能、セキュリティ性能、省エネ性能、について定められている。各電子機器100、200、300についての各性能は、予め、各電子機器100、200、300の主記憶手段12に記憶させるようにしてもよいし、自電子機器100が、他電子機器200、300から取得するようにしてもよい。また、各電子機器100、200、300の各性能は、各電子機器100、200、300の各主記憶手段12に記憶されているとする。まず、通信性能について説明する。本実施形態では通信性能とは、通信速度で定める。電子機器100、200、300の通信速度は、それぞれ、48Mbps、36Mbps、54Mbpsである。従って、通信性能は、電子機器300>電子機器100>電子機器200となる。次に、セキュリティ性能について説明する。図5の例ではセキュリティ性能とは、無線暗号、無線認証、IPSec、SSL/TLSにより定められている。また、本実施形態では、セキュリティ性能は、以下の番号順に他の電子機器について比較していき、1つでも優先度が高いものがあれば、そちらをセキュリティ性能が高い高セキュリティ電子機器であると判定する。1.無線暗号を導入しているか否か。導入している場合には、導入しているセキュリティ規格の優先度で定める。優先度は、WPA2>WPA>WEP>導入無し、とする。2.無線認証を導入しているか否か。導入している場合には、導入している認証規格の優先度を定める。優先度は、802.1X>PSK>導入なし、とする。3.IPSecを導入しているか否か。4.TLS/SSLを導入しているか否か。導入している場合には、導入しているバージョンで優先度を定める。優先度は、TLS1.2>TLS1.1>TLS1.0>SSL3.0とする。従って、セキュリティ性能については、電子機器200>電子機器100>電子機器300となる。次に、省エネ性能について説明する。省エネ性能では、認識しているプロトコル数に応じて定められる。さらに、詳細に説明すると、認識しているプロトコル数が多い場合には、省エネ性能は高くなり、プロトコル数が少ない場合には、省エネ性能は低くなる。図5の例では、省エネ性能については、電子機器100>電子機器200>電子機器300となる。認識しているプロトコル数に応じて省エネ性能が定められる理由は、実施形態4で説明する。次に、図3、図4を用いて、本実施形態の電子機器、電子システムについて説明する。ユーザが操作手段17から、ポリシーを変更する旨の情報を入力するステップS2。ポリシーの変更について説明すると、例えば、図6に示すような通信速度優先ボタン172、セキュリティ優先ボタン174、省エネ優先ボタン176を表示手段18に電子的に表示させる。そして、ユーザは、所望するポリシーについてのボタンを押下する。ユーザが例えば、通信速度優先に変更する場合には、ユーザは通信速度優先ボタン172を押下する。操作手段17により設定されたポリシー通信速度優先は、ポリシー取得手段112に送信されるステップS4。そして、ポリシー取得手段112は、送信されたポリシーを取得する。ポリシー取得手段112は、送信されたポリシーを能力取得手段114に対して送信するステップS6。能力取得手段114は、送信されたポリシーを解析して、優先されている属性を認識する。ここでは優先されている属性とは、通信速度であることから、自電子機器100は、他電子機器200、300の通信速度を認識する必要がある。なお、自電子機器100は、自電子機器100自身の通信速度を主記憶手段12に記憶していることから、主電子機器100自身の通信速度を認識しているとする。能力取得手段114は、他電子機器200、300に対して、当該他電子機器200、300の通信速度を要求するための能力要求情報能力要求パケットを生成する。当該能力要求情報とは、ポリシー取得手段112が取得したポリシーに対応する能力情報を要求するための情報である。ポリシーに対応する能力情報とは、ポリシーが示す優先属性についての能力を示す情報である。この実施例でのポリシーは、通信速度優先であるので、優先属性は、通信速度であり、能力要求情報とは、他電子機器200、300から、当該他電子機器200、300の通信速度を要求するための情報である。生成された能力要求情報は、通信手段16に対して送信されるステップS8。そして、通信手段16は、各他電子機器200、300に対して、通信速度を要求する能力要求情報を送信するステップS10。他電子機器200、300は、送信された能力要求情報を受信すると、他電子機器200、300は、通信速度が示された能力情報を通信手段16に対して送信するステップS12。この例では、他電子機器200、300が送信する能力情報とは、他電子機器200、300の通信速度である。図5の例では、他電子機器200、300の通信速度は、それぞれ、36Mbps、54Mbpsである。そして、能力取得手段114は、取得した通信速度を主記憶手段12に一旦、記憶させる。そして、通信手段16で受信された能力情報は選択手段116に対して送信されるステップS14。ここで、ユーザにより、ポリシーが変更されたことから、選択手段116は、当該変更されたポリシーを実行できるように、能力取得手段114で取得された他電子機器200、300他情報処理装置210、310の能力情報、および、自電子機器100自情報処理装置110の能力情報に基づいて、自情報処理装置および他情報処理装置200、300の中から通信装置50と接続される電子機器つまり、主電子機器を選択するステップS16。ここで、選択手段116は設定変更されたポリシーで定められている優先属性についての能力が最も高い電子機器を主電子機器として選択する。例えば、設定されているポリシーが通信速度優先である場合には、通信システムの通信速度は、通信装置50と主電子機器100との間の通信速度、主電子機器100と従電子機器200、300との間の通信速度に依存するからである。また、例えば、設定されているポリシーがセキュリティ優先である場合には、通信システムのセキュリティは、通信装置50と主電子機器100との間のセキュリティ、主電子機器100と従電子機器200、300との間のセキュリティに依存するからである。この例では、変更されたポリシーは、通信速度優先であることから、優先属性は通信速度であり、当該通信速度が最も高い電子機器は、他電子機器300となる。従って、選択手段116は、他電子機器300を自電子機器として選択する。そして、ユーザに主電子機器を認識させるように、自電子機器100または他電子機器200、300のうち、少なくとも1つの表示手段18に、主電子機器は、他電子機器300である旨を表示する。当該表示を確認したユーザは、他電子機器300が主電子機器となるように再設定を行なって、新たな通信システム1000を再構成する。このように、再構成された新たな通信システムは、通信速度が以前より速くなっているものとなる。また、ステップS2により、変更されたポリシーが、セキュリティ機能優先である場合には、ステップS10で通信手段16は、他電子機器200、300に対して、セキュリティ性能についての能力情報を要求する。そして、ステップS12で、通信手段16は、能力情報を受信して、選択手段116は、自電子機器100、他電子機器200、300から、セキュリティ機能が高い電子機器を主電子機器として選択する。図5の例では、他電子機器200を主電子機器として選択する。そして、自電子機器100または他電子機器200、300のうち、少なくとも1つの表示手段18に、主電子機器は、他電子機器200である旨を表示させる。また、ステップS2により、変更されたポリシーが、省エネ機能優先である場合には、ステップS10で通信手段16は、他電子機器200、300に対して、省エネ性能プロトコル数についての能力情報を要求する。そして、ステップS12で、通信手段16は、能力情報を受信して、選択手段116は、自電子機器100、他電子機器200、300から、省エネ機能が高い電子機器を主電子機器として選択する。図5の例では、自電子機器100を主電子機器として選択する。そして、自電子機器100または他電子機器200、300のうち、少なくとも1つの表示手段18に、主電子機器は、他電子機器100である旨を表示させる。なお、他電子機器200、300から送信される、当該他電子機器200、300の通信速度、セキュリティ機能、プロトコル数が含まれた能力情報は、MIBManagementinformationbaseとしてもよい。また、ステップS16の選択手段116による選択処理は、全ての他電子機器200、300の能力情報を取得した後に、行なわれたが、他電子機器からの能力情報を取得する度に、当該選択処理は行なわれる構成にしてもよい。この構成を用いると、図4の例では、選択手段116は、他電子機器200から能力情報を取得した後に、選択処理を行なう。その後、選択手段116は、他電子機器300から能力情報を取得した後に、選択処理を行なう。また、図4の説明では、ポリシーを変更した場合について説明したが、ポリシーを新たに設定する場合について用いてよい。例えば、他電子機器200、300は、自電子機器100のネットワーク範囲β内に存在するが、主電子機器が未だ決定されていない場合である。このような場合であっても、本実施形態1の選択手段116などにより、主電子機器を決定することが出来る。この実施形態1によれば、ユーザにより設定または変更されたポリシーについての優先属性が最も高い電子機器を、主電子機器として自動的に決定することが出来る。従って、ネットワークの知識がないユーザであっても、主電子機器を決定することが出来る。更に、ユーザが所望する属性が優先されるようなユーザの目的に応じた通信システムを構成することが出来る。また、従来では、例えば、通信性能が等しい電子機器が複数ある場合には、主電子機器はランダムで決定されるという問題があった。本実施例の電子機器、通信システムでは、ユーザにより設定または変更されたポリシーに基づいて、主電子機器が決定されることから、このような問題を解決することが出来る。また、実施形態1では、ポリシー取得手段112は、ユーザにより設定されたポリシーを取得する。従って、ユーザが設定したポリシーを反映した通信システムを構成することが出来る。また、実施形態1では、能力取得手段114は、他電子機器200、300から能力情報を取得することが出来る。従って、自電子機器100は、他電子機器200、300の能力情報を主記憶手段12に記憶させておく必要はない。また、予め、他電子機器200、300の能力情報を主記憶手段12に記憶させておくことも出来る。この場合には、他電子機器200、300に対して、要求情報を送信する必要はなく、送信コストを削減することが出来る。また、ユーザにより、ポリシーとして、セキュリティ優先が設定または変更された場合には、セキュリティ性の高いセキュアな通信システムを構成することが出来る。また、ユーザにより、ポリシーとして、通信速度優先が設定または変更された場合には、転送性能が高い通信システムを構成することが出来る。また、ユーザにより、ポリシーとして、省エネ優先が設定または変更された場合には、省エネ性能が高い通信システムを構成することが出来る。[実施形態2]次に、実施形態2の電子機器について説明する。図7に実施形態2の制御手段11の機能構成例を示し、図8に実施形態2の通信システムの処理フローを示す。図7の例では、図3と比較して、解析手段117が追記されている点で異なる。実施形態2の前提条件を説明する。実施形態2では、現在、通信システムが構成されているが、新たな電子機器が、当該構成されている通信システムに新たに接続される場合について説明する。図8の例では、現在構成されている通信システム1000を構成する電子機器が、自電子機器100のみであり、当該自電子機器100が主電子機器である。そして、他電子機器200が、通信システム1000に新たに接続される場合について説明する。他電子機器200が、自電子機器100主電子機器に対して、接続要求を行なう。具体的には、通信システムがWi-FiDirectである場合には、ユーザは他電子機器200のWi-FiDirectをONにする。そうすると、他電子機器200は、当該他電子機器200が通信システム1000に新たに接続することを要求する接続要求情報接続要求パケットを生成し、自電子機器100に対して送信するステップS50。ここで、接続要求情報には、他電子機器200を識別するための識別情報例えば、IPアドレスが含まれている。そして、通信手段16は、接続要求情報を解析手段118に対して、接続要求情報を送信するステップS52。解析手段118は、送信された接続要求情報を解析して、当該接続要求情報に含まれている識別情報を抽出することで、当該接続要求情報を送信した他電子機器を認識するステップS54。この例では解析手段118は、他電子機器200が接続要求情報を送信したことを認識する。換言すれば、解析手段118は、他電子機器200が通信ステム1000に接続されることを要求していることを認識する。次に、解析手段118は、現在のポリシーを取得することを要求する取得要求情報を生成して、ポリシー取得手段112に対して送信するステップS56。取得要求情報を受信したポリシー取得手段112は、現在、設定されているポリシーを取得するステップS58。この実施形態2では、主記憶手段12に設定されたポリシーは記憶されているとし、ポリシー取得手段112は、主記憶手段12に記憶されているポリシーを取得する。この例では、ユーザによりセキュリティ優先であるポリシーが予め設定されているとし、当該セキュリティ優先であるポリシーは主記憶手段12に記憶されており、ポリシー取得手段112は、セキュリティ優先であるポリシーを取得する。ポリシー取得手段112は、能力取得手段114に対して、当該取得されたポリシーを送信するステップS60。そして、能力取得手段114は、ポリシーを受信すると、当該ポリシーを解析して、優先されている属性を認識する。ここでは優先されている属性とは、セキュリティ機能であることから、自電子機器100は、他電子機器200のセキュリティ機能を認識する必要がある。従って、能力取得手段114は、セキュリティ機能を要求するための能力要求情報を生成して、通信手段16に対して送信するステップS62。そして、通信手段16は、ステップS54で接続要求情報を解析した結果の識別情報に基づいて、他電子機器200に対して能力要求情報を送信するステップS64。能力要求情報を取得したほか他電子機器200は、能力情報この例では、セキュリティ機能を通信手段16に対して、送信するステップS66。そして、通信手段16は、選択手段116に対して、送信された能力情報を送信するステップS68。そして、選択手段116は、設定されているポリシーを実現できるように、他電子機器200のセキュリティ機能、および、自電子機器100のセキュリティ機能に基づいて、主電子機器を選択するステップS16。つまり、選択手段116は、主電子機器100のセキュリティ機能と、他電子機器200のセキュリティ機能と、を比較する。図5で説明したように、セキュリティ機能においては、他電子機器200>自電子機器100となる。従って、選択手段116は、他電子機器200を主電子機器として選択する。そして、選択手段116は、当該選択処理の結果である選択結果情報を通信手段16に対して送信するステップS70。当該選択結果情報には、ステップS58でポリシー取得手段112が取得したポリシー、および、他電子機器200が、主電子機器である旨の情報が含まれている。そして、通信手段16は、ステップS50で送信された接続要求情報に含まれている他電子機器200の識別情報に基づいて、選択結果情報を他電子機器200に対して送信するステップS72。そして、自電子機器100、または/および、他電子機器200の表示手段17に、他電子機器200が、主電子機器である旨の情報が表示される。そして、ユーザは当該情報を認識することで、主電子機器を他電子機器200にすることを認識する。そして、ユーザは、主電子機器を他電子機器200とする設定を行なう。この実施形態2の電子機器、通信システムであれば、新たな電子機器この例では、他電子機器200が、現在構成されている通信システムに新たに接続されようとする場合に、自動的に主電子機器を決定することが出来る。この実施形態2では、ポリシー取得手段112は、自電子機器100の主記憶手段12に記憶されているポリシーを取得する。また、新たに接続されようとする他電子機器の能力情報は、当該新たに接続されようとする他電子機器から、当該他電子機器の能力を取得する。この実施形態2では、能力取得手段114は、新たに接続されようとする他電子機器200から、当該他電子機器200の能力情報を取得する。また、現在設定されているポリシーは、主記憶手段12に記憶されており、ポリシー取得手段112は、当該記憶されているポリシーを取得する。また、この実施形態2では、自電子機器100が主電子機器であり通信装置50に接続されており、当該自電子機器100のみで通信システムが構成されており、当該通信システムに対して新たに他電子機器200が接続される場合を説明した。その他の例として、自電子機器100が主電子機器であり、当該自電子機器100と1以上の他電子機器とで通信システムが既に構成されており、新たな他電子機器が当該通信システムに対して新たに接続される場合でも、この実施形態2の概念を用いることが出来る。この場合には、能力手段114は、当該新たな他電子機器から当該新たな他電子機器の能力を取得する。そして、選択手段116は、当該取得された前記新たな情報処理装置の能力、他電子機器の能力、自電子機器の能力に基づいて、他電子機器、新たな他電子機器、自電子機器の中から、主電子機器を選択する。従って、主電子機器と1以上の他電子機器により通信システムが既に構成されており、新たな他電子機器が当該通信システムに接続される場合でも、適切に主電子機器を選択することが出来る。[実施形態3]次に、実施形態3の電子機器、通信システムについて説明する。実施形態2のポリシー取得手段112は、ステップS58において、自電子機器100は主記憶手段12に記憶されているポリシーを取得した。しかし、主記憶手段12には、ポリシーが記憶されていない場合がある。実施形態3では、このような場合であっても、ポリシー取得手段112は、ポリシーを取得することが出来る。また、前提として、有線LANにポリシーサーバが接続されているとする。当該ポリシーサーバとは、通信システムごとに定められたポリシーが記憶されているものである。例えば、図9に示すように、通信システム識別情報ごとに、ポリシーが定められている。図9の例では、例えば、通信システム識別情報がX1である通信システムのポリシーは、通信速度優先である。図10に実施形態3のポリシー取得手段112のポリシー取得手法ステップS58の詳細な処理フローを示す。まず、ポリシー取得手段は、ポリシーサーバ400のIPアドレスを取得するステップS80。ポリシーサーバの400のIPアドレスは主記憶手段12に予め記憶されている。そして、ポリシー取得手段112は、ポリシーを要求するためのポリシー要求情報を生成して、通信手段16に対して送信するステップS82。そして、通信手段16は、取得したIPアドレスに基づいて、生成されたポリシー要求情報をポリシーサーバ400に対して送信するステップS84。ポリシー要求情報を受信したポリシーサーバ400は、ポリシーを通信手段16に対して、ポリシーを送信するステップS86。そして、通信手段16は、受信したポリシーをポリシー取得手段112に対して送信するステップS88。そして、ポリシー取得手段112は、送信されたポリシーを受信する。このようにして、実施形態3のポリシー取得手段112は、ポリシーサーバ400からポリシーを取得することが出来る。ステップS58のポリシー取得後の処理図8のステップS60以降の処理については、実施形態3と同様なので説明を省略する。また、ユーザがポリシーを変更した場合には、ポリシーサーバ400内のポリシーも変更させる。この実施形態3の電子機器、通信システムであれば、ポリシー取得手段112は、ポリシーサーバ400からポリシーを取得することが出来る。従って、自電子機器100の主記憶手段12にポリシーが記憶されていない場合でも、ポリシー取得手段112は、ポリシーを取得することが出来る。また、ユーザからポリシーの変更がなければ、ポリシーサーバ400に記憶されているポリシーは変更されないことから、主電子機器が変更された場合でも、ポリシーが変更されることを防ぐことが出来る。[実施形態4]次に、実施形態4の電子機器、通信システムについて説明する。図5などで説明したように、本実施例では、ポリシーとして、通信速度優先、セキュリティ機能優先、省エネ性能優先、があると説明した。この実施形態4では、ポリシーが省エネ優先である場合について説明する。また、実施形態4の前提として、通信システム1000は、自電子機器100と他電子機器200とで構成されている。また、自電子機器100が、主電子機器である。そして、ユーザが他電子機器200の消費エネルギーを削減するための省エネ優先モードを他電子機器200または自電子機器100に対して設定する。この実施形態4の省エネ優先モードとは、本来、他電子機器200が行なうべき処理であるが、他電子機器200の消費エネルギーを削減するために、当該行なうべき処理を自電子機器100に代理処理させるというものである。そして、本実施形態4では、当該代理処理を、ユーザからのHTTPのリクエストに対する応答処理であるとするが、他の処理であっても構わない。また、実施形態1で説明したように、省エネ性能は、認識しているプロトコル数に応じて定められる。さらに、詳細に説明すると、認識しているプロトコル数が多い場合には、省エネ性能は高くなり、プロトコル数が少ない場合には、省エネ性能は低くなる。理由を説明する。通信システムが省エネ優先モードになったとしても、従電子機器のポートが開いているプロトコルのパケット例えば、HTTPリクエストを受信すると、省エネ優先モードから他のモードに復帰してしまう。そこで、当該従電子機器が、主電子機器に対して、そのパケットについての代理応答を依頼して、当該主電子機器は、代理応答されたパケットについてのプロトコルで応答を行なう。このように、主電子機器は多くのプロトコルを認識していると、当該主電子機器は、代理応答を出来る確率が高くなる。従って、省エネ性能では、認識しているプロトコル数に応じて定められる。図11に実施形態4の制御手段11の機能構成例を示す。図11に示す制御手段11は、図7に示す制御手段11と比較して、登録手段120、実行手段122が追加されている点で異なる。そして、図12には、他電子機器200に省エネ優先モードが設定された際の処理の流れについて説明する。ユーザは、他電子機器200に対して、自電子機器100に代理処理をさせる旨の省エネ優先モードを設定するステップS100。他電子機器200は、設定された省エネ優先モードは、通信手段16に対して送信されるステップS102。通信手段16に対して送信された省エネ優先モードは、解析手段118に対して送信されるステップS104。そして、解析手段118は、省エネ優先モードを解析するステップS106。省エネ優先モードの解析とは、消費エネルギーの削減手法を取得することである。この例では、当該省エネ優先モードが、他電子機器200の処理を自電子機器100が代理処理する手法を取得する。更に、この例では、解析手段118は、当該代理処理が、ユーザから他電子機器200へのHTTPリクエストに対する応答処理であることも取得する。そして、解析手段118は、登録手段120に対して、代理処理の内容を示す代理処理情報この例では、ユーザから他電子機器200へのHTTPリクエストに対する応答処理である旨を示す情報を送信する。そして、登録手段120は、代理処理情報を主記憶手段12に記憶させる。この記憶により、ユーザにより他電子機器200に対してHTTPリクエストが行なわれたとしても、主電子機器である自電子機器100が当該HTTPリクエストに対する応答を行なうようになるHTTPリクエストに対応する応答を代理処理するようになる。登録手段120が、代理処理情報を主記憶手段12に記憶させると、登録手段120は、登録が完了したことを示す登録完了情報を生成して、通信手段16に対して送信するステップS112。そして、通信手段16は、登録完了情報を他電子機器200に対して送信する。他電子機器200は、登録完了情報を受信することで、自電子機器100が、他電子機器200に対して行なわれたHTTPリクエストを代理処理することを認識する。このようにして、自電子機器100による代理処理の設定が行なわれる。図13に、他電子機器200に対して行なわれたHTTPリクエストを自電子機器100が代理処理する処理フローを示す。まずユーザが任意の電子機器500から、HTTPリクエストについてのリクエスト情報を自電子機器100または他電子機器200に対して送信する。ここで、ユーザが、他電子機器200に対して行なわれたHTTPリクエストを、自電子機器100が代理処理する旨を認識していれば、当該ユーザは、自電子機器100の通信手段16に対してHTTPリクエストを送信する。また、ユーザが、他電子機器200に対して行なわれたHTTPリクエストを、自電子機器100が代理処理する旨を認識していなければ、他電子機器200に対して、HTTPリクエストを送信する。そして、他電子機器200は、当該HTTPリクエストを自電子機器100の通信手段16に対して転送する。通信手段16は、リクエスト情報を受信するとステップS150、通信手段16は、当該リクエスト情報を解析手段118に転送するステップS152。そして、解析手段118は、転送されたリクエスト情報を解析することで、リクエスト情報が、他電子機器200に対して行なわれていること、および、リクエストされている内容を取得する。そして、解析結果リクエスト情報が他電子機器200に対して行なわれていること、および、リクエストされている内容は実行手段116に対して送信される。実行手段116は、解析結果を受信すると、主記憶手段12内の代理処理情報図12記載のステップS110を確認することで、電子機器200からのHTTPリクエストを代理処理するかを確認する。図12の処理フローにより、電子機器200からのHTTPリクエストを代理処理する旨の代理処理情報が主記憶手段12に記憶されていることから、実行手段116は、送信されたリクエスト内容を実行することを認識する。具体的には、実行手段116は、送信されたリクエスト情報の内容をサーバ装置30図1参照に対して要求する。サーバ装置30は、当該要求されているデータを通信手段16に対して送信するステップS158。そして、通信手段16が送信されたデータを受信すると、リクエスト情報の送信元である任意の電子機器500に対して、送信するステップS160。この実施形態4によれば、省エネ優先モードとして、他電子機器200が行なう処理を主電子機器100が代理処理を行なうことで、他電子機器200の消費エネルギーを削減することが出来る。また、この実施形態4では、プロトコル数に応じて、省エネ性能を定めたが、この他の例として、所定の処理を実行する際の消費エネルギーの少なさに応じて、省エネ性能を定めてもよい。