"第1シリンダ、自身の外周面と前記第1シリンダの内周面との間に第1作動室が形成されるように前記第1シリンダの内部に配置された第1ピストン、及び前記第1作動室を第1吸入ポートが開口する第1吸入室と第1吐出ポートが開口する第1圧縮-吐出室とに仕切る第1ベーン、を含む第1圧縮機構と、第2シリンダ、自身の外周面と前記第2シリンダの内周面との間に第2作動室が形成されるように前記第2シリンダの内部に配置された第2ピストン、及び前記第2作動室を第2吸入ポートが開口する第2吸入室と第2吐出ポートが開口する第2圧縮-吐出室とに仕切る第2ベーン、を含む第2圧縮機構と、前記第1ピストンに嵌合する第1偏心部及び前記第2ピストンに嵌合する第2偏心部を有するシャフトと、前記シャフトを回転させるモータと、前記第1吸入室から切り替わった直後の前記第1圧縮-吐出室を前記第2吸入室に連通させ、かつ、前記第2吸入室から切り替わった直後の前記第2圧縮-吐出室を前記第1吸入室に連通させ得る連通路と、前記連通路を開閉する開閉手段と、を備えた、ロータリ圧縮機。前記モータの回転数が相対的に小さな第1設定値以下になったときに前記開閉手段を開き、前記モータの回転数が相対的に大きくな第2設定値以上になったときに前記開閉手段を閉じる制御部、をさらに備える、ロータリ圧縮機。前記モータを駆動するインバータをさらに備え、前記制御部は、前記開閉手段を開いたときに前記モータの回転数を1.5~2.5倍に増やし、前記開閉手段を閉じたときに前記モータの回転数を1/4~3/4に減らすように、前記インバータを制御する、請求項2に記載のロータリ圧縮機。前記シャフトの回転方向において、前記第1ベーンの中心から前記連通路の前記第1圧縮機構側の開口の中心までの角度は90度以上であり、前記第2ベーンの中心から前記連通路の前記第2圧縮機構側の開口の中心までの角度は90度以上である、請求項1~3の何れか一項に記載のロータリ圧縮機。前記第1圧縮機機構と前記第2圧縮機機構との間に前記第1作動室及び前記第2作動室に面するように配置された中板をさらに備え、前記連通路は、前記中板に設けられている、請求項1~4の何れか一項に記載のロータリ圧縮機。前記連通路は、前記シャフトの軸方向と平行な貫通穴である、請求項5に記載のロータリ圧縮機。前記開閉手段は、前記連通路と交差するように延びる支持穴と、前記支持穴内にスライド可能に挿入されたシャトルと、前記シャトルを前記連通路を遮断する遮断位置と前記連通路を開放する開放位置との間で移動させる駆動部と、を含むスライド弁である、請求項1~6の何れか一項に記載のロータリ圧縮機。前記連通路の前記第1圧縮機構側の開口は当該開口を前記第1作動室に沿って拡張するように構成された第1ザグリの底に開口しており、前記連通路の前記第2圧縮機構側の開口は当該開口を前記第2作動室に沿って拡張するように構成された第2ザグリの底に開口しており、前記第1ザグリは、前記第1ピストンが当該第1ザグリを覆うときに前記第1ピストンの輪郭と合致する縁を有し、前記第2ザグリは、前記第2ピストンが当該第2ザグリを覆うときに前記第2ピストンの輪郭と合致する縁を有する、請求項1~7の何れか一項に記載のロータリ圧縮機。前記第1偏心部の偏心方向と前記第2偏心部の偏心方向は180度ずれている、請求項1~8のいずれか一項に記載のロータリ圧縮機。図12に示す空気調和装置では、電磁開閉弁722を開いたときに、いったん圧縮機715に吸入された冷媒がバイパス路723を通じて再び吸入路に戻される。しかしながら、そのような冷媒の戻りは、冷凍サイクルに寄与しない無駄な動作である。また、冷媒がバイパス路723及び二度目の吸入路を流れる分だけ圧力損失が大きくなる。こうした事情に鑑み、本発明は、作動流体を吸入路に戻すことなく吸入容積を変更することができるロータリ圧縮機を提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明の発明者らは、鋭意研究の結果、上死点のタイミングが互いに異なる一対の圧縮機構を有する二段のロータリ圧縮機を用いれば、作動流体を吸入路に戻すことなく吸入容積を変更できることを見出した。本発明は、このような観点からなされたものである。すなわち、本発明のロータリ圧縮機は、第1シリンダ、自身の外周面と前記第1シリンダの内周面との間に第1作動室が形成されるように前記第1シリンダの内部に配置された第1ピストン、及び前記第1作動室を第1吸入ポートが開口する第1吸入室と第1吐出ポートが開口する第1圧縮-吐出室とに仕切る第1ベーン、を含む第1圧縮機構と、第2シリンダ、自身の外周面と前記第2シリンダの内周面との間に第2作動室が形成されるように前記第2シリンダの内部に配置された第2ピストン、及び前記第2作動室を第2吸入ポートが開口する第2吸入室と第2吐出ポートが開口する第2圧縮-吐出室とに仕切る第2ベーン、を含む第2圧縮機構と、前記第1ピストンに嵌合する第1偏心部及び前記第2ピストンに嵌合する第2偏心部を有するシャフトと、前記シャフトを回転させるモータと、前記第1吸入室から切り替わった直後の前記第1圧縮-吐出室を前記第2吸入室に連通させ、かつ、前記第2吸入室から切り替わった直後の前記第2圧縮-吐出室を前記第1吸入室に連通させ得る連通路と、前記連通路を開閉する開閉手段と、を備えた、ことを特徴とする。本発明のロータリ圧縮機によれば、開閉手段で連通路を閉じれば、通常の吸入容積でロータリ圧縮機を運転できる。一方、開閉手段で連通路を開けば、連通路を通じて一方の圧縮機構の圧縮-吐出室から他方の圧縮機構の吸入室に作動流体が所定量だけ押し出されるため、通常の吸入容積よりも小さな吸入容積でロータリ圧縮機を運転できる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。ただし、本発明は、以下の実施形態によって限定されるものではない。第1実施形態図1に示すように、本実施形態のロータリ圧縮機100は、圧縮機本体40、アキュームレータ12、吐出管11、第1吸入管14、第2吸入管15、インバータ42及び制御部44を備えている。圧縮機本体40は、密閉容器1、モータ2、シャフト4、上軸受部材6、第1圧縮機構3A、中板50、第2圧縮機構3B及び下軸受部材7を備えている。第1圧縮機構3A及び第2圧縮機構3Bは、密閉容器1内の下部に配置されている。中板50は第1圧縮機構3Aと第2圧縮機構3Bの間に配置されており、上軸受部材6及び下軸受部材7は第1圧縮機構3Aと第2圧縮機構3Bの両側でシャフト4を回転可能に支持している。モータ2は、密閉容器1内において、上軸受部材6の上方に配置されている。シャフト4は、第1圧縮機構3A及び第2圧縮機構3Bとモータ2を連結している。密閉容器1の上部には、モータ2に電力を供給するための端子21が設けられている。密閉容器1の底部には、潤滑油を保持するためのオイル溜り22が形成されている。圧縮機本体40は、いわゆる密閉型圧縮機の構造を有する。吐出管11は、密閉容器1の上部を貫通しているとともに、密閉容器1の内部で開口している。吐出管11は、圧縮された作動流体典型的には冷媒を圧縮機本体40の外部に導く役割を担う。第1吸入管14は、第1圧縮機構3Aに接続された一端と、アキュームレータ12に接続された他端とを有し、密閉容器1の胴部を貫通している。第2吸入管15は、第2圧縮機構3Bに接続された一端と、アキュームレータ12に接続された他端とを有し、密閉容器1の胴部を貫通している。第1吸入管14及び第2吸入管15は、それぞれ、圧縮するべき作動流体をアキュームレータ12から後述する第1圧縮機構3A用の第1吸入ポート27及び第2圧縮機構3B用の第2吸入ポート77に導く役割を担う。第1圧縮機構3A及び第2圧縮機構3Bは、容積式の流体機構であり、作動流体を圧縮するようにモータ2によって動かされる。図2a及びbに示すように、第1圧縮機構3Aは第1吸入ポート27から第1作動室25に流入した作動流体を第1吐出ポート29から流出させ、第2圧縮機構3Bは第2吸入ポート77から第2作動室75に流入した作動流体を第2吐出ポート79から流出させる。第1吐出ポート29及び第2吐出ポート79は、密閉容器1の内部空間を介して吐出管11と連通している。第1圧縮機構3Aは、図1及び図2aに示すように、第1シリンダ5、第1ピストン8、第1ベーン9及びバネ10で構成されている。第1シリンダ5の内部には、自身の外周面と第1シリンダ5の内周面との間に第1作動室25が形成されるように、シャフト4の第1偏心部4aに嵌め合わされた第1ピストン8が配置されている。第1シリンダ5には、第1ベーン溝24が形成されている。第1ベーン溝24には、第1ピストン8の外周面に接する先端を有する第1ベーン9が収納されている。バネ10は、第1ベーン9を第1ピストン8に向かって押すようにベーン溝24に配置されている。第1シリンダ5と第1ピストン8との間の第1作動室25は第1ベーン9によって仕切られ、これにより、第1吸入室25a及び第1圧縮-吐出室25bが形成されている。なお、第1ベーン9は、第1ピストン8に一体化されていてもよい。すなわち、第1ピストン8及び第1ベーン9がいわゆるスイングピストンで構成されていてもよい。第1作動室25は、上軸受部材6及び中板50によってシャフト4の軸方向の両側から閉塞されている。本実施形態では、第1吸入ポート27が第1吸入室25aに横向きに開口するように第1シリンダ5に設けられ、第1吐出ポート29が上軸受部材6に当該上軸受部材6を貫通して第1圧縮-吐出室25bに開口するように設けられている。ただし、第1吸入ポート27及び第1吐出ポート29をどの部材にどのように設けるかは適宜選定可能である。第1吐出ポート29には、図示しない吐出弁が設けられている。第2圧縮機構3Bは、図1及び図2bに示すように、第2シリンダ55、第2ピストン58、第2ベーン59及びバネ60で構成されている。第2シリンダ55の内部には、自身の外周面と第2シリンダ55の内週面との間に第2作動室75が形成されるように、シャフト4の第2偏心部4bに嵌め合わされた第2ピストン58が配置されている。第2シリンダ55には、第2ベーン溝74が形成されている。第2ベーン溝74には、第2ピストン58の外周面に接する先端を有する第2ベーン59が収納されている。バネ60は、第2ベーン59を第2ピストン58に向かって押すように第2ベーン溝74に配置されている。第2シリンダ55と第2ピストン58との間の第2作動室75は第2ベーン59によって仕切られ、これにより、第2吸入室75a及び第2圧縮-吐出室75bが形成されている図3参照。なお、第2ベーン59は、第2ピストン58に一体化されていてもよい。すなわち、第2ピストン58及び第2ベーン59がいわゆるスイングピストンで構成されていてもよい。第2作動室75は、下軸受部材7及び中板50によってシャフト4の軸方向の両側から閉塞されている。本実施形態では、第2吸入ポート77が第2吸入室75aに横向きに開口するように第2シリンダ55に設けられ、第2吐出ポート79が下軸受部材7に当該上軸受部材7を貫通して第2圧縮-吐出室75bに開口するように設けられている。ただし、第2吸入ポート77及び第2吐出ポート79をどの部材にどのように設けるかは適宜選定可能である。第2吐出ポート79には、図示しない吐出弁が設けられている。下軸受部材7の下方には当該下軸受部材7に面する空間を覆うカバー23が配設されており、カバー23で覆われた空間は、下軸受部材7、第2シリンダ55、中板50、第1シリンダ5及び上軸受部材6を貫通する吐出路26を経由して上軸受部材6の上方空間と連通している。モータ2は、ステータ17及びロータ18で構成されている。ステータ17は、密閉容器1の内周面に固定されている。ロータ18は、シャフト4に固定されており、かつシャフト4と共に回転する。モータ2により、第1シリンダ5及び第2シリンダ55の内部で第1ピストン8及び第2ピストン58が動かされる。モータ2として、IPMSMInteriorPermanentMagnetSynchronousMotor及びSPMSMSurfacePermanentMagnetSynchronousMotor等の回転数を変更可能なモータを使用できる。制御部44は、インバータ42を制御してモータ2の回転数、すなわち、ロータリ圧縮機100の回転数を調節する。制御部44として、A/D変換回路、入出力回路、演算回路、記憶装置等を含むDSPDigitalSignalProcessorを使用できる。アキュームレータ12は、蓄積容器12a及び導入管12bで構成されている。蓄積容器12aは、液相の作動流体及び気相の作動流体を保持できる内部空間を有する。導入管12bは、蓄積容器12aの上部を貫通しており、かつ蓄積容器12aの内部空間に向かって開口している。蓄積容器12aの底部を貫通する形で、第1吸入管14及び第2吸入管15がアキュームレータ12にそれぞれ接続されている。吸入管1415は、蓄積容器12aの底部から上方に延びており、一定の高さで蓄積容器12aの内部空間に向かって開口している。第1圧縮機構3Aの第1作動室25及び第2圧縮機構3Bの第2作動室75に面する中板50には連通路80が設けられている。さらに、圧縮機本体40は、連通路80を開閉する開閉手段としてスライド弁85を備えている。連通路80は、第1吸入室25aから切り替わった直後の第1圧縮-吐出室25bを第2吸入室75aに連通させ、かつ、第2吸入室75aから切り替わった直後の第2圧縮-吐出室75bを第1吸入室25aに連通させることができるように設けられている。これを実現するには、シャフト4の回転方向において、第1ベーン9の中心位置を0°と定義するとともに、第1ベーン9の中心から連通路80の第1圧縮機構3A側の第1開口80aの中心までの角度をθ1、第1ベーン9の中心から連通路80の第2圧縮機構3B側の第2開口80bの中心までの角度をθ2としたときに、以下の式1及び式2を満たせばよい。0°<θ1≦θcθV式1θV<θ2≦360°-θc式2θc:第1偏心部4aの偏心方向と第2偏心部4bの偏心方向のずれ角度0度以上で小さい方θV:第1ベーン9の中心と第2ベーン59の中心のずれ角度0度以上で小さい方本実施形態では、図2a及びbに示すように、第1ベーン9と第2ベーン59とがシャフト4の軸方向において一致した位置に配置されている。従って、θV=0°である。また、第1偏心部4aの偏心方向と第2偏心部4bの偏心方向は180度ずれているため、θc=180°である。従って、上記式1及び式2より、θ1及びθ2は共に0度より大きく180度以下であればよい。本実施形態では、連通路80がシャフト4の軸方向と平行に中板50を貫通する貫通穴であり、θ1=θ2=90°である。中板50には、連通路80と交差するように支持穴81が設けられている。支持穴81は、シャフト4の軸心を中心とする径方向に沿って真っ直ぐに延びている。中板50は密閉容器1の内周面に固定されており、支持穴81の外側の端部からは、中板50の端面及び密閉容器1を貫通して筒状体84が延びている。スライド弁85は、連通路80を通じた作動流体の流通を許可または禁止するものである。本実施形態では、スライド弁85は、支持穴81と、筒状体84と、筒状体84及び支持穴81内にスライド可能に挿入されたシャトル82と、シャトル82を連通路80を遮断する遮断位置と連通路80を開放する開放位置との間で移動させる駆動部83とで構成されている。シャトル82は磁石であり、駆動部83はコイルである。連通路80を中板50に設けることで、連通路を構成するための新たな部材を設けることもなく、低コストな構成を実現することができる。また、連通路80はシャフト4と平行に形成されているため、第1作動室25と第2作動室75を最短でつなぐことができ、それらの作動室の間で流体が移動する場合にも、大きな圧力損失が発生することもなく、また、流体の共鳴振動も起こりにくい。よって、高性能かつ信頼性の高い可変容積機構を実現することができる。スライド弁85は支持穴81内のシャトル82を移動させるだけで連通路80を開閉することができ、駆動部も少なく構成部品も少ないので、低コストかつ高い信頼性を実現することができる。さらに、シャトル82の移動による開閉であるため、連通路80を完全に開として流路を遮るものをなくすことができ、圧力損失を最低限に抑えて高効率な運転を行うことができる。また、駆動部83を密閉容器1の外部に設けることができるため、駆動部83の耐圧設計等が容易となり、コストを低減することができる。スライド弁85は、ロータリ圧縮機100の吸入容積閉じ込め容積を変更する役割を担う。ロータリ圧縮機100の吸入容積を相対的に小さくすべきときには連通路80を通じて第1作動室25詳細には第1圧縮-吐出室25bから第2作動室75詳細には第2吸入室75aへ、または第2作動室75詳細には第2圧縮-吐出室75bから第1作動室25詳細には第1圧縮-吐出室25aへと圧縮前の作動流体が移動することを許容する。具体的には、スライド弁85を開く。他方、吸入容積を相対的に大きくすべきときには連通路80を通じて第1作動室25と第2作動室75の間で作動流体が移動することを禁止する。具体的には、スライド弁85を閉じる。スライド弁85が開いているとき、ロータリ圧縮機100は低容積モードで運転される。スライド弁85が閉じているとき、ロータリ圧縮機100は高容積モードで運転される。スライド弁85を制御してロータリ圧縮機100の運転モードが高容積モードから低容積モードへと切り替わったとき、吸入容積の減少をモータ2の回転数の増加で補償するようにインバータ42が制御される。これにより、低い能力が必要なとき負荷が小さいときにもモータ2の回転数を極端に下げずに済む。すなわち、低い能力が必要なときにも高い効率を発揮し得る回転数でモータ2を駆動できる。従って、ロータリ圧縮機100の効率も向上する。具体的に、制御部44は、モータ2の回転数が相対的に小さな第1設定値以下になったときにスライド弁85を開き、モータ2の回転数が相対的に大きくな第2設定値以上になったときにスライド弁85を閉じる。また、制御部44は、スライド弁85を開いたときにモータ2の回転数を1.5~2.5倍に増やし、スライド弁85を閉じたときにモータ2の回転数を1/4~3/4に減らすように、インバータ42を制御する。なお、以下では、第1ベーン9が第1ピストン8によって第1ベーン溝24に最大限押し込まれた瞬間すなわち、第1ピストン8が上死点に位置する瞬間におけるシャフト4の回転角度を0度と定義する。上述したように、連通路80の第1開口80a及び第2開口80bは、シャフト4の回転角度で90度の位置に形成されており、シャフト4の軸方向と平行な直線上に位置している。高容積モードでは、第1圧縮機構3Aにおいては第1圧縮-吐出室25bに閉じ込められた作動流体を圧縮する行程圧縮行程が0度の回転角度から始まる。他方、低容積モードでは、第1圧縮-吐出室25bに閉じ込めた作動流体を連通路80を経由して第2吸入室75aに押し出す行程が0~90度の期間において行われ、圧縮行程が90度の回転角度から始まる。第2圧縮機構3Bでも同様に、高容積モードでは第2圧縮-吐出室75bに閉じ込められた作動流体を圧縮する行程圧縮行程が180度の回転角度から始まる。他方、低容積モードでは、第2圧縮-吐出室75bに閉じ込めた作動流体を連通路80を経由して第1吸入室25aに押し出す行程が180~270度の期間において行われ、圧縮行程が270度の回転角度から始まる。高容積モードでの吸入容積をVとすると、本実施形態における低容積モードでの吸入容積は0.85Vとなる。次に、図3を参照して第1圧縮機構3A及び第2圧縮機構3Bの動きについて説明する。図3は、シャフト4及びピストン8,58が反時計回りに回転する様子を表している。まず第1圧縮機構3Aの動きを中心に説明する。シャフト4の回転に伴って第1吸入室25aの容積は増加し作動流体を吸入する。図3の左上図に示すように、シャフト4が一回転すると第1吸入室25aの容積は最大となり、吸入工程を終了する。その後、第1吸入室25aは第1圧縮-吐出室25bへと切り替わる。シャフト4の回転に伴って第1圧縮-吐出室25bの容積は減少する。このとき、スライド弁85が閉じていると、第1圧縮機構3Aは高容積モードでの運転となり、作動流体は第1圧縮-吐出室25bの容積減少に伴って圧縮され、昇圧されていく。これに対しスライド弁85が開いていると、第1圧縮機構3Aは低容積モードでの運転となり、回転角度0度から第1ピストン8が開口80aを通過するまでの間、作動流体は圧縮されることなく連通路80を通って第2吸入室75aへと押し出される。回転角度が0~90度の期間では、第2吸入室75aの容積は第1圧縮-吐出室25bの容積よりも大きな変化率で上昇するため、作動流体は連通路80を通じてスムーズに第2吸入室75aに流れ込む。第1ピストン8が第1開口80aを通過すると第1圧縮-吐出室25bは第1開口80aと隔離されるので、第1圧縮-吐出室25b内の作動流体は容積減少とともに圧縮され、昇圧される。高容積モード、低容積モードどちらの場合であっても、作動流体はその運転状態における圧縮比に達するまで昇圧され、その後第1圧縮-吐出室25bの容積減少に伴って第1吐出ポート29から密閉容器1内へと吐出される。シャフト4の回転角度が360度0度に達するまで、吐出行程が行われる。図3の左下図及び左上図に示すように、シャフト4が1回転すると第1圧縮-吐出室25bの容積はゼロになる。次に、第2圧縮機構3Bの動きを中心に説明する。第2圧縮機構3Bも第1圧縮機構3Aと同様の行程を行うが、第2偏心部4bの偏心方向が第1偏心部4aに対して180度ずれているため、各行程の行われる期間が180度ずれている。具体的に説明を加える。シャフト4の回転に伴って第2吸入室75aの容積は増加し作動流体を吸入する。図3の右下図に示すように、シャフト4が180度から540度まで一回転すると第2吸入室75aの容積は最大となり、吸入工程を終了する。その後、第2吸入室75aは第2圧縮-吐出室75bへと切り替わる。シャフト4の回転に伴って第2圧縮-吐出室75bの容積は減少する。このとき、スライド弁85が閉じていると、第2圧縮機構3Bは高容積モードでの運転となり、作動流体は第2圧縮-吐出室75bの容積減少に伴って圧縮され、昇圧されていく。これに対しスライド弁85が開いていると、第2圧縮機構3Bは低容積モードでの運転となり、回転角度540度から第2ピストン58が第2開口80bを通過するまでの間、作動流体は圧縮されることなく連通路80を通って第1吸入室25aへ押し出される。回転角度が0~90度の期間では、第1吸入室25aの容積は第2圧縮-吐出室75bの容積よりも大きな変化率で上昇するため、作動流体は連通路80を通じてスムーズに第1吸入室25aに流れ込む。第2ピストン58が第2開口80bを通過すると第2圧縮-吐出室75bは第2開口80bと隔離されるので、第2圧縮-吐出室75b内の作動流体は容積減少とともに圧縮され、昇圧される。高容積モード、低容積モードどちらの場合であっても、作動流体はその運転状態における圧縮比に達するまで昇圧され、その後第2圧縮-吐出室75bの容積減少に伴って第2吐出ポート79からカバー23で覆われる空間、吐出路26を経由して密閉容器1内へと吐出される。シャフト4の回転角度が900度に達するまで、吐出行程が行われる。図3の右上図及び右下図に示すように、シャフト4が1回転すると第2圧縮-吐出室75bの容積はゼロになる。図3において、低容積モードでの運転の場合には、シャフト4の回転角0~90度の間は第1圧縮機構3Aは連通路80を経由して第1圧縮-吐出室25bから第2吸入室75aへと作動流体を送り出す行程を行っている。言い換えれば、第1ピストン8が上死点に位置してから第1開口80aを閉じるまでの間、第2開口80bは第2吸入室75aに面している。第2開口80bがこのような条件を満たすためには、第1吸入室25aが第1圧縮-吐出室25bへと切り替わる、第1ピストン8が上死点に位置した時点から、第1開口80aを閉じる時点まで、第2開口80bの面している空間が第2圧縮-吐出室75bにならなければよい。第1偏心部4aと第2偏心部4bの偏心方向が180度ずれている本実施形態においては、第1偏心部4aが上死点方向に位置するとき、第2偏心部4bが180度先に進んでいるので、第2開口80bの配置θ2が、0°<θ2≦180°の範囲にあればよい。第2開口80bをこのような配置とすることで、第1作動室25bから作動流体が送り出されている間、第2開口80bの位置する空間は第2吸入管15を介して冷凍サイクル構成流路とつながっており、十分に大きな空間となっている。よって作動流体が送り出されても圧縮されることなく圧力が上昇しないので、無駄な圧縮損失が発生せず、高効率な運転を行うことができる。また、確実に容積を減少させた運転を行うことができる。第2圧縮機構3Bについても同様に、シャフト4の回転角が180~270度の間は連通路80を経由して第2圧縮-吐出室75bから第1吸入室25aへと作動流体を送り出す行程を行っている。よって、この間第1開口80aが第1吸入室25aに面しているためには、第2吸入室75aが第2圧縮-吐出室75bに切り替わる時点、つまり、第2ピストン58が上死点に位置する時点=シャフト4の回転角度180度で、180度遅れている第1偏心部4aと嵌合する第1ピストン8と第1ベーン9の間に形成される第1吸入室25aに第1開口80aが面していればよいので、第1開口80aの配置角度θ1は、0°<θ1<≦180°の範囲にあればよい。続いて、本実施形態における高容積モードと低容積モードが、実際の運転において作動室25,75及びベーン9,59の摺動状態に与える影響を説明する。図4a及びbは、シャフト4の回転角度に対する第1圧縮-吐出室25b及び第2圧縮-吐出室75bの容積変化を示しており、図5は高容積モード及び低容積モードそれぞれについての、圧縮-吐出室25b,75b内の作動流体の圧縮比変化を示している。以下、第2圧縮-吐出室75bについては、第1圧縮-吐出室25bの場合のシャフト4の回転角と180度位相がずれていることのみが異なっており、その他の値については等しいため説明を省略する。第1圧縮-吐出室25bの容積はシャフト4の回転角度が0度から大きくなるにつれて減少する。容積の変化速度はロータリ機構の設計パラメータにより若干異なるが、概ねサインカーブに似た曲線を描きながら減少していく。シャフト4の回転角度0度のときが最大容積であり、その時点での容積をVとすると、回転角度が90度、180度、270度、360度と変化していくにつれて、容積は、0.85V、0.5V、0.15V、0と変化していく。図5からわかるように、高容積モードでの運転時、第1圧縮-吐出室25b内の作動流体は、シャフト4の回転角度が0度の時点から圧縮され始め、180度になったときには圧縮比はV÷0.5V=2に達している。これに対し、低容積モードでの運転時は、圧縮-吐出室25b内の作動流体は、シャフト4の回転角度が90度に達するまでは圧縮されず第2吸入室75aへと押し出され、90度の時点から圧縮が始まる。90度のときの容積は0.85Vなので、180度になったときの圧縮比は0.85V÷0.5V=1.7となる。冷媒作動流体としてR410Aを用いたルームエアコンでは、暖房能力をほとんど必要としない中間期に、最小暖房能力条件と呼ばれる圧縮比が小さくかつ低速で圧縮機が運転する条件が出現する。この最小暖房能力条件の圧縮比は1.75であり、上記高容積モードで運転した場合のシャフト4の回転角度180度の時点での圧縮比2よりも小さい。言い換えると、圧縮比が小さいために、第1ベーン9の最大突出位置となる下死点で第1圧縮-吐出室25b内の圧力が吐出圧に到達している。このとき、第1圧縮-吐出室25b内の吐出圧高圧と第1吸入室25a内の吸入圧低圧がそれぞれ第1ベーン9の両側面に作用し、第1ベーン9はその圧力差によって第1ベーン溝24の第1吸入室25a側の壁面に押し付けられ、強く摺動することになる。しかし、上記低容積モードで運転を行った場合には、シャフト4の回転角度が180度のときの圧縮比は1.7となり、最小暖房能力条件の圧縮比1.75よりも小さくなる。つまり、第1ベーン9の最も突出する状態においても第1圧縮-吐出室25b内の作動流体の圧力は吐出圧力には到達しない。よって、第1ベーン9の側面に作用する圧力の差が小さくなるので、第1ベーン9が第1ベーン溝24に押し付けられる力が低減され、第1ベーン9の摺動損失及び摩耗を低減してロータリ圧縮機100の信頼性を向上させることができる。第2ベーン59についても同様のことが言える。上記効果が得られるθ1、θ2の範囲は、シャフト4の回転角が180度下死点のときに圧縮比が1.7以下となる範囲なので、必ずしもθ1=90°、θ2=90°である必要はない。θ1、θ2の値は、90°≦θ1≦180°90°≦θ2≦180°の範囲で自由に設定することができる。すなわち、シャフト4の回転方向において、第1ベーン9の中心から第1開口80aの中心までの角度θ1が90度以上であり、第2ベーン59の中心から第2開口80bの中心までの角度θ2-θVが90度以上であれば、上記の効果を得ることができる。なお、上記では冷媒としてR410Aを用いたルームエアコンを例に説明したが、本実施形態の構成は、他の冷媒及び冷凍サイクル装置においても幅広い運転範囲でロータリ圧縮機の信頼性を向上させる効果を発揮する。図6aは本実施形態における第1圧縮機構3A及び第2圧縮機構3Bが作動流体の圧縮を行っている場合のシャフト4に作用する回転トルクの変動の様子を示している。破線が第1圧縮機構3Aの運転により発生する回転トルク、一点鎖線が第2圧縮機構3Bの運転により発生する回転トルク、実線がそれらを足し合わせた、実際にシャフト4に作用する合成トルクを示している。第1偏心部4Aと第2偏心部4Bが180度反対を向いていることにより、それぞれの一回転あたりのトルクの最大値が180度ごとに現れる。よって相互の最大値が重なり合うことなく、一方の最大値が現れる時点では他方の最小値が現れているため、合成トルクは変動幅が小さくなり、モータによる駆動制御のロスも小さくなって高効率な運転が可能となる。このような観点から、第1偏心部4aの偏心方向と第2偏心部4bの偏心方向は180度ずれていることが好ましい。図6bに第1偏心部4Aの偏心方向と第2偏心部4bの偏心方向が15度ずれている場合のトルク変動の様子を示す。この場合には一方の偏心部に作用するトルクが低下する前に他方の偏心部に作用するトルクが最大値に達するため、その合成トルクの変動はより大きなものとなってモータ駆動制御のロスも大きくなる。次に、図7を参照して、制御部44によるスライド弁85及びインバータ42の制御手順の一例を説明する。ステップS1において、要求された能力に応じてモータ2の回転数を調節する。具体的には、必要な作動流体流量が得られるようにモータ2の回転数を調節する。次に、ステップS2及びステップS6において、モータ2の回転数を下げたのか又は上げたのかを判断する。ステップS1で回転数を下げた処理を行っている場合には、ステップS3に進み、現在の回転数が30Hz以下かどうかを判断する。現在の回転数が30Hz以下であれば、ステップS4において、スライド弁85が閉じているかどうかを判断する。スライド弁85が閉じている場合、ステップS5において、スライド弁85を開く処理と、モータ2の回転数を現在の回転数の2倍の回転数に上げる処理とを実行する。ステップS5における各処理の順序は特に限定されないが、スライド弁85を開くのと概ね同時にモータ2の回転数を上げることができる。他方、ステップS1で回転数を上げる処理を行っている場合には、ステップS7に進み、現在の回転数が70Hz以上かどうかを判断する。現在の回転数が70Hz以上であれば、ステップS8において、スライド弁85が開いているかどうかを判断する。スライド弁85が開いている場合、ステップS9において、スライド弁85を閉じる処理と、モータ2の回転数を現在の回転数の1/2倍の回転数まで下げる処理とを実行する。ステップS9における各処理の順序は特に限定されないが、スライド弁85を閉じるのと概ね同時にモータ2の回転数を下げることができる。本実施形態のベーン9、59には、ベーン溝24、74と摺動する面に、潤滑性を向上したり摩擦力を低減したりするコーティングや表面処理がなされているとなお良い。例えば、ダイヤモンドライクカーボンDLCや窒化クロムCrNなどのコーティングや、ディンプル加工、窒化などの処理が好適である。<変形例>図8に示すように、中板50の上面には、連通路80の第1開口80aを第1作動室25に沿って拡張するように第1ザグリ204が設けられており、中板50の下面には、連通路80の第2開口80bを第2作動室75に沿って拡張するように第2ザグリが設けられていてもよい図8では、第1開口80a側のみを図示。すなわち、第1開口80aは第1ザグリ204の底に開口し、第2開口80bは第2ザグリの底に開口する。第1ザグリ204は、第1開口80aからシャフト4の回転方向に延びている。また、第1ザグリ204の縁の一部204aは、第1ピストン8の外径と略等しい円弧に成形されていて、第1ピストン8が第1ザグリ204を覆うときに第1ピストン8の輪郭と合致する。図略の第2ザグリは、第2開口80bからシャフト4の回転方向に延びている。また、第2ザグリの縁の一部は、第2ピストン58の外径と略等しい円弧に成形されていて、第2ピストン58が第2ザグリを覆うときに第2ピストン58の輪郭と合致する。開口80aまたは80bはピストン8または58によって開閉されるが、開口の孔形状とピストンの形状が異なるため、開口が閉塞される直前には、その孔が徐々に閉じられていくことになる。そのため、低容積モードでの運転の際には、開口が中途半端に閉じられた状態で作動流体が連通路80へと流出する状態が続くため、作動流体の流れが悪くなり、設計上期待されるタイミングよりも早く閉じこんだ状態となる。そのため、作動流体の圧縮行程が始まるタイミングも早まってしまうので、圧縮比の上昇も早まりかねない。第1ザグリ204の縁の一部204aが第1ピストン8の外径と略等しい円弧に形成され、第2ザグリの縁の一部が第2ピストン58の外径と略等しい円弧に形成されていれば、閉じこむ直前までは作動流体の流路を大きくとり、閉じこむ瞬間には急激に流路を閉じることができる。よって圧縮比上昇のタイミングが早まることもなく本構成の目的を達成することができる。なお、第1ザグリ204及び第2ザグリの一方のみを設けることも可能である。また、連通路80を開閉する開閉手段としては、スライド弁85以外にも、例えば電動式のボールバルブなどを用いることも可能である。さらには、前記実施形態では、連通路80が中板50に設けられた貫通穴であったが、連通路80は必ずしも中板50に設けられた貫通穴である必要はない。例えば、第1開口80a及び第2開口80bを上軸受部材6及び下軸受部材7に設け、連通路80を、第1シリンダ5、中板50及び第2シリンダ55に跨ってそれらをつなぐコ字状の流路で構成することもできる。このような構成とすることで、中板50に連通路80を設けた場合に比べ、中板50の厚さによる連通路80の配置の制限がなくなり、θ1及びθ2の配置範囲を大きくすることができ、設計の自由度を広げることが可能となる。なお、この場合には、スライド弁85を構成する支持穴81の位置は特に問わない。また、第1開口80a及び第2開口80bを上軸受部材6及び下軸受部材7に設ける構成においても、図8を参照して説明した第1ザグリ204及び第2ザグリを採用可能であることは言うまでもない。第2実施形態図9a及びbは本発明の第2実施形態に係るロータリ圧縮機の横断面図であり、図10は同ロータリ圧縮機の動作を示す。本実施形態では、第2ベーン59が第1ベーン9に対して反時計回りシャフト4の回転方向にθVだけずれた位置に配置されている。また、第2偏心部4bの偏心方向は、第1偏心部4aの偏心方向に対して時計回りにθcだけ遅れた方向を向いている。中板50を貫通して第1作動室25と第2作動室75を連通する連通路180は、第1実施形態の連通路80とは異なりシャフト4と平行にはなっておらず、斜めに延びている。すなわち、連通路180の第1圧縮機構3A側の第1開口180aと第2圧縮機構3B側の第2開口180bは、それぞれ配置角度θ1及びθ2の位置に設けられている。第1実施形態で説明したように、連通路180の第1開口180a及び第2開口180bの配置角度θ1及びθ2は、0°<θ1≦θcθVθV<θ2≦360°-θcの範囲に収まるよう設けられている。θ1及びθ2をこのような範囲に設定することで、低容積モード中に2つの作動室のうち一方から他方に連通路180を通じて作動流体が押し出される際にも、その押し出される先の空間が冷凍サイクル構成流路と連通した吸入室となって十分に広い空間となっているので、作動流体の圧力が上がることなく、無駄な圧縮エネルギーのロスが発生しない。その原理を詳細に説明する。図9a及びbは、シャフト4の回転角がθcθVとなった時点での、第1圧縮機構3Aと第2圧縮機構3Bの状態を表している。シャフト4の回転角がθcθVとなっているとき、第2圧縮機構3B側の第2偏心部4bは第2ピストン58の上死点方向に位置する。つまり、この瞬間から第2作動室75は第2圧縮-吐出室75bとして動作する。低容積モードでは、第2圧縮-吐出室75bから作動流体が連通路180を通じて送り出され、第1開口180aを経由して第1作動室25へ押し出される。よって、第1開口180aが配置されている第1作動室25内の空間が第1吸入室25aとなっていればよいので、第1開口180aの配置角度θ1は0°<θ1≦θcθVの範囲となっていればよい。また、θ2の配置角度についても同様に、第1ピストン8が上死点となるシャフト4の回転角度が0度のとき、作動室25が第1圧縮-吐出室25bとなるので、その時点で第2開口180bが第2吸入室75aに露出するようにθV<θ2≦360°-θcの範囲に設けられていればよい。なお、本実施形態のようなθc及びθVの角度範囲においても、第1実施形態で説明した好ましい構成は同時に実施することができる。すなわち、下死点位置におけるベーン側面の摺動状態悪化を防止するため、下死点位置で圧縮比1.7以下となるように、θ1及びθ2の範囲を90°≦θ1≦θcθV90°θV≦θ2≦360°-θcと設定すればよい。これにより、第1実施形態で説明したのと同様の効果を得ることができる。応用実施形態図11に示すように、ロータリ圧縮機100を使用して冷凍サイクル装置600を構築できる。冷凍サイクル装置600は、ロータリ圧縮機100、放熱器602、膨張機構604及び蒸発器606を備えている。これらの機器は、冷媒回路を形成するように冷媒管によって上記の順番で接続されている。放熱器602は、例えば空気-冷媒熱交換器で構成されており、ロータリ圧縮機100で圧縮された冷媒を冷却する。膨張機構604は、例えば膨張弁で構成されており、放熱器602で冷却された冷媒を膨張させる。蒸発器606は、例えば空気-冷媒熱交換器で構成されており、膨張機構604で膨張した冷媒を加熱する。"