現像剤を担持する現像ローラと、前記現像ローラを支持する第1ハウジングと、現像剤が配置される第2ハウジングと、前記第2ハウジング内の現像剤を前記第2ハウジングの軸方向に沿って搬送し、且つ前記現像ローラに現像剤を搬送する回転式の第1現像剤搬送部材と、前記第1現像剤搬送部材が前記第1現像剤搬送部材の軸方向の一端側近傍まで搬送した現像剤を受け取り、前記第1現像剤搬送部材の他端部側近傍まで搬送することで第1現像剤搬送部材とにより現像剤循環搬送経路を前記第2ハウジング内に形成する第2現像剤搬送部材と、前記現像ローラと前記第1現像剤搬送部材との間に取り外し可能に配置され、前記現像ローラ側と前記第2現像剤搬送部材側とを連通する開口部を備える枠体と、前記現像ローラと前記枠体との間に非接着状態で配置され、前記開口を遮断するシール部材と、前記シール部材とは一体若しくは連結して形成され、前記シール部材が前記開口部を遮断する位置から除去したときに前記第2現像剤搬送部材近傍の現像剤を攪拌する攪拌補助部材と、を備えたことを特徴とする現像装置。請求項1に記載の現像装置において、前記シール部材の周囲の少なくとも一部が剛性を備えた部材により形成されていることを特徴とする現像装置。請求項1又は2に記載の現像装置において、前記シール部材が前記開口部を遮断する位置から除去する除去機構は、前記第1、第2現像剤搬送部材の回転軸と同一の回転軸を有することを特徴とする現像装置。請求項1乃至3の何れか一項に記載の現像装置と、感光体と、前記感光体を回転可能に保持した感光体ハウジングとを一体に構成したことを特徴とするプロセスカートリッジ。請求項1乃至3の何れか一項に記載の現像装置又は請求項4に記載のプロセスカートリッジを備えたことを特徴とする画像形成装置。しかしながら、上記特許文献1の現像装置では、ユーザーがシール部材を引き抜き忘れて画像形成装置本体にセットした状態で現像装置が駆動された場合、現像剤がないままの動作となり濃度センサー等の異常を引き起こすおそれがあった。また特許文献2の現像装置では、シール部材の巻き取り機構が必要となり部品点数の増加を招く。部品点数の増加は、低コスト、低環境負荷の観点から好ましくないものであった。また特許文献3の現像装置では、攪拌補助部材の追加が必要になるため、やはり部品点数の増加を招くという問題点があった。本発明は、かかる課題に鑑みてなされたものであり、シール部材を確実に除去することができる現像装置、プロセスカートリッジ、及び画像形成装置を提供することを目的とする。本発明は、上記した課題を解決するためになされたものであり、以下の形態により実現することが可能である。即ち、第1の形態は、現像剤を担持する現像ローラと、前記現像ローラを支持する第1ハウジングと、現像剤が配置される第2ハウジングと、前記第2ハウジング内の現像剤を前記第2ハウジングの軸方向に沿って搬送し、且つ前記現像ローラに現像剤を搬送する回転式の第1現像剤搬送部材と、前記第1現像剤搬送部材が前記第1現像剤搬送部材の軸方向の一端側近傍まで搬送した現像剤を受け取り、前記第1現像剤搬送部材の他端部側近傍まで搬送することで第1現像剤搬送部材とにより現像剤循環搬送経路を前記第2ハウジング内に形成する第2現像剤搬送部材と、前記現像ローラと前記第1現像剤搬送部材との間に取り外し可能に配置され、前記現像ローラ側と前記第2現像剤搬送部材側とを連通する開口部を備える枠体と、前記現像ローラと前記枠体との間に非接着状態で配置され、前記開口を遮断するシール部材と、前記シール部材とは一体若しくは連結して形成され、前記シール部材が前記開口部を遮断する位置から除去したときに前記第2現像剤搬送部材近傍の現像剤を攪拌する攪拌補助部材と、を備えた現像装置を特徴とする。第1の形態によれば、シール部材が現像ローラと枠体との間に非接着状態で配置されているので、現像ローラ側と第2現像剤搬送部材側とを連通する開口部に配置されたシール部材を低トルクで除去することができるので、シール部材を確実に除去することが可能になる。第2の形態は、前記シール部材の周囲の少なくとも一部が剛性を備えた部材により形成されている現像装置を特徴とする。第2の形態によれば、シール部材の周囲を、剛性を備えた部材により形成することで、現像剤を確実に封入することが可能になる。第3の形態は、前記シール部材が前記開口部を遮断する位置から除去する除去機構は、前記第1、第2現像剤搬送部材の回転軸と同一の回転軸を有する現像装置を特徴とする。第3の形態によれば、現像剤搬送部材の回転軸と同一の回転軸にて除去機構が達成できるため、現像装置の部品点数を削減が可能になりより小型化が可能になる。を実現する達成することができる。第4の形態は、第1乃至3の形態の何れか一項に記載の現像装置と、感光体と、前記感光体を回転可能に保持した感光体ハウジングとを一体に構成したプロセスカートリッジを特徴とする。第4の形態によれば、上記第1~第3の形態の現像装置としての効果を有するプロセスカートリッジを実現することができる。第5の形態は、第1乃至3の形態の何れか一項に記載の現像装置又は第4の形態に記載のプロセスカートリッジを備えた画像形成装置を特徴とする。第5の形態によれば、上記第1~第3の形態の現像装置又は第4の形態のプロセスカートリッジとしての効果を有する画像形成装置を実現することができる。本発明によれば、シール部材が現像ローラと枠体との間に非接着状態で配置されているので、現像ローラ側と第2現像剤搬送部材側とを連通する開口部に配置されたシール部材を低トルクで除去することができるので、シール部材を確実に除去することが可能になる。以下、本発明の実施形態について説明する。図1は、本発明の実施の形態に係る画像形成装置の概略構成を示した図である。この画像形成装置100は、プロセスカートリッジとしての4色分の作像装置10Yイエロー、10Cシアン、10Mマゼンダ、10K黒が、装置本体1側に形成された対応する図示しない画像形成ステーションに着脱自在になっており、レーザー光を照射可能な露光手段としての光学ユニット20、中間転写体ユニット30、給紙ユニット40、及び定着ユニット50等を備えている。作像装置10Y、10C、10M、10Kの構造は同一であり、それぞれ潜像担持体としての感光体ドラム12Y、12C、12M、12K、これに作用するプロセス手段として、各感光体ドラムを帯電する帯電装置13Y、13C、13M、13K、感光体ドラムに残留した現像剤等を除去するクリーニング装置15Y、15C、15M、15Kが一体的にそれぞれ構成されており、これに各感光体ドラムに形成された潜像を現像する現像装置14Y、14C、14M、14Kが連結する構成になっている。中間転写体ユニット30は、中間転写体としての転写ベルト31、該転写ベルト31を回転可能に支持する複数ここでは3つローラ32、33、34、各感光体ドラム12に形成されたトナー像を転写ベルト31にそれぞれ転写する一次転写ローラ35、及び転写ベルト31上に転写されたトナー像を更に記録紙Pに転写する二次転写ローラ36を備えている。給紙ユニット40は、給紙カセット41或いは手差し給紙トレイ42から記録紙Pを二次転写領域に搬送する給紙ローラ43、レジストローラ44等を備えている。定着ユニット50は、定着ローラ51及び加圧ローラ52を備え、記録紙P上のトナー像に熱と圧を加えることで定着を行う周知の構成が採られている。このような構成において、まず1色目、イエローの作像装置10Yにおいて、感光体ドラム12Yが帯電装置13Yによって一様に帯電された後、光学ユニット20から照射されたレーザー光によって潜像が現像装置14によって現像されてトナー像が形成される。感光体ドラム12上に形成されたトナー像は、一次転写ローラ35の作用によって転写ベルト31上に転写される。一次転写が終了した感光体ドラム12Yはクリーニング装置15Yによってクリーニングされ、次の画像形成に備える。クリーニング装置15Yによって回収された残留トナーは、作像装置10Yの取出方向感光体ドラムの回転軸方向に設置された廃トナー回収ボトル16に貯蔵される。廃トナー回収ボトル16は、貯蔵量が満杯になると交換できるように画像形成装置本体1に対して着脱自在とされている。同様の画像形成工程がC、M、K用の各作像装置10C、10M、10Kにおいても行われて各色のトナー像が形成され、先に形成されたトナー像に順次重ねて転写される。一方、給紙カセット41、又は手差し給紙トレイ42から二次転写領域に搬送された記録紙Pには、二次転写ローラ36の作用によって転写ベルト31上に形成されたトナー像が転写される。トナー像を転写された記録紙Pは定着ユニット50に搬送され、この定着ユニット50の定着ローラ51と加圧ローラ52のニップ部にてトナー像が定着され、排紙ローラ55によって装置上部の排紙トレイ56に排紙される。画像形成装置100の装置本体1上部には、後述するトナー補給口145への補給トナーがそれぞれ収納されたトナーボルトY1、C1、M1、K1が各作像装置と個別に装置本体1から着脱可能に装着されている。次に作像装置と現像装置の構成について説明する。各装置構成は、供給される現像剤としてのトナーの色が異なる以外は、同一構成であるので、以下、作像装置10Yを例に説明する。図2は作像装置の構成を示す断面図、図3は図2に示した作像装置における磁力の分布を示す断面図である。作像装置10Yに設けられた帯電装置13Yは、帯電ローラ131と帯電ローラ131の表面を清掃するクリーニングローラ132とを備えている。クリーニング装置15Yは、感光体ドラム表面に接触するクリーニングブラシ151とクリーニングブレード152及び、クリーニングブラシ151とクリーニングブレード152で掻き取られたトナーを廃トナー回収ボトル16へ向かって搬送するトナー回収コイル153とを備えている。現像装置14Yは、二成分現像剤のトナーを担持して感光体ドラム12Yと対向する現像領域に図2において反時計回りに回転移動することで搬送する現像ローラ141と、現像ローラ141と対向配置され、現像ローラ141の表面に担持されたトナーの層厚を規制する現像剤規制部としてのドクタギャップSを現像ローラ141の表面との間に形成するドクタブレード146、現像装置14Y内に収納されている現像剤とトナー補給口145から供給される補給トナーとを攪拌しながら感光体ドラム12Yの軸線方向に往復搬送させつつ現像ローラ141に案内する第2現像剤搬送部材である第2搬送スクリュー142及び第1現像剤搬送部材である第1搬送スクリュー143と、これら各部材を収納支持する現像ケーシング144とを備えている。ドクタブレード146は現像ケーシング144に挟まれるように支持されている。本例では、現像ケーシング144は、前記現像ローラ141を保持する第1ハウジング144Aと、搬送スクリュー142、143を保持する第2ハウジング144Bとに分割して構成されている。図3中に第1ハウジング144Aと第2ハウジング144Bの分割個所をA-A線で示した。第1ハウジング144Aには、現像ローラ141、ドクタブレード146、トナー補給口145を支持、又は構成する。また、第1ハウジング144Aと、第2ハウジング144Bとは、後述するシール部材160を引き抜ける程度の軽圧接状態で両ハウジングの間に前記シール部材160の糊代部を挟むように固定される。本例では、この状態で、シール部材160を引き抜いて剥がすときのガイド作用をなす。ここで、第1搬送スクリュー143は、前記第2搬送スクリュー142がその軸方向の一端側近傍まで搬送した現像剤を受け取り、前記第1搬送スクリュー143の他端部側近傍まで搬送することにより第1ハウジング144Aで現像剤循環搬送経路を前記第2ハウジング144B内に形成する。現像ローラ141の内部には、複数の図示しない磁石が配設されている。これら磁石による法線方向の磁力の分布を図3中に符号P1からP5で示す。本実施の形態では、ドクタブレード146の対向極としてP5があり、P1:105mT、P2:95mT、P3:45mT、P4:45mT、P5:84mTとなっている。ドクタブレード146よりも現像ローラ141の移動方向上流側には、現像ケーシング144に支持された受け部材147が設けられている。現像ローラ141、ドクタブレード146及び受け部材147は、感光体ドラムの軸線方向に延設されている。受け部材147はその形状が略直角三角形をしていて、現像ケーシング144の内部となる第1搬送スクリュー143によってトナーが汲み上げられて滞留する空間部148に向かって、このケーシングから突出している。具体的には、直角三角形の頂部が現像ローラ141の表面に向かって位置するように突出して、ドクタブレード146に隣接されている。受け部材147には、空間部148からドクタブレード146に向かって移動するトナーの受け面147aが設けられている。受け部材147の頂部は、ドクタブレード146の先端とほぼ同一か、幾分低い位置とされている。このような構成の現像装置14Yによると、トナーが滞留してドクタブレード146に向かって流れる空間部148の、ドクタブレード146の層厚規制部周辺に受け部材147を設けているので、ドクタギャップS以外は、受け部材147で隠蔽されることになる。この結果、ドクタギャップSにかかるトナーの剤圧が減少し、ドクタギャップSの変位を抑制されるため、感光体ドラム12Yへ供給するトナーのばらつきが極めて少なくなる。ドクタブレード146の背面側に受け部材147を設けているが、ドクタブレード146の背面側と受け部材147との間に隙間ができてしまうと、両者の間にトナーが貯まることがあり、ドクタギャップSを狭めかねない。このため、ドクタブレード146の背面側と受け部材147との間に隙間S1を予め設け、この隙間S1にシール部材となる板状の弾性部材150を挿み込むことにより介装させことで、この隙間に対するトナーの貯まりや剤の落ちを防止することができる。また、本実施の形態においては、各トナーボトルが各作像装置と個別に装置本体1から着脱可能とされているので、各トナーボトルと各作像装置の交換とを個別に行えるので、不要な交換をしなくて済み、部品交換時のユーザーの出費を低減することができる。また、装置の他の部分の開閉や出し入れの回数が減るため、トナー飛散も防止できるようになり、メンテナンス性の向上を図れる。本実施の形態でも用いるトナーに、球形度が0.93以上のものを使用することができる。すなわち、画像の画質を向上させるには、トナー粒径を小さくすることが知られているが、小粒径化を行う場合、従来の粉砕型のトナーでは粒径分布がブロードになってしまい扱いにくいという特性がある。そのため重合法等によってトナーの円形度を上げ、粒径分布もシャープなものとして高画質化を実現することができる。しかし、トナーの円形度を上げると球形に近づくために、クリーニング装置15Yでのクリーニングが非常に難しくなるが、本実施の形態では、受け部材147を設けているので、ドクタギャップSの変位による感光体ドラム12Yへのトナー供給量のばらつきが無くなるので、重合法等による球形トナーを使用してもクリーニング性能を維持することができる。図4は、本実施形態に係る現像装置の概略構成を示す分解斜視図である。上ケースである第1ハウジング144A内には、この図には示していない現像ローラ141が保持されており、現像駆動ギア67から現像ローラ駆動ギア63に駆動力が伝えられて、現像ローラ141が回転可能な構成となっている。下ケースである第2ハウジング144B内には第1搬送スクリュー143及び第2搬送スクリュー142が保持されており、現像剤を攪拌可能な構成となっている。第1搬送スクリュー143及び第2搬送スクリュー142は、それぞれ第1スクリュー駆動ギア61及び第2スクリュー駆動ギア62から駆動力を得て回転する。第1スクリュー駆動ギア61と第2スクリュー駆動ギア62はアイドラギア64によって連結されている。また、第1ハウジング144Aにはトナー補給口145が空けられており、図示しない補給機構よりトナーを補給することができる。第1ハウジング144Aと第2ハウジング144Bの間には、現像剤シール部材以下シール部材と称する160が、第2ハウジング144Bに糊付け等により接着されていない非接着状態で挟み込まれており、第1搬送スクリュー143の搬送経路と第1ハウジング144Aに保持される現像ローラ141との間を遮断している。シール部材160には、攪拌補助部材163が取り付けられている。またシール部材16の短手方向両端には、後述するスプロケットギア65、66を噛ませてシール部材160を第2搬送スクリューの方向に移動させて除去するための穿孔を有する穿孔部161、162が設けられている。図5は、本実施形態の現像装置に備えられているシール部材の構成を示した断面図である。図5aに示すシール部材160は、例えばポリカーボネートからなるシール部160aに、例えばポリエチレンテレフタレートからなる0.2~0.3mmフィルム状の攪拌補助部材163を貼り付けて構成されている。また、図5bに示すシール部材160は、例えば、ポリエチレンテレフタレートからなる0.2~0.3mmフィルムを折り曲げてシール部160aと攪拌補助部材163を構成するようにしている。シール部材を巻き取る構成の現像装置では、巻き取りのために、例えば極薄20~40μmのポリエチレンテレフタレートフィルムが使用されているが、このような素材を糊付けすることなく第1ハウジング144Aと第2ハウジング144Bに軽く引き抜ける程度の圧力で挟み込む構成でシール部材160として使用した場合、シール部材160に剛性がほとんどないため、シールが変形して端部から剤漏れを起こすリスクが高まる。これに対して、本実施形態の現像装置では、シール部材160に0.2~0.3mmと厚いフィルムやポリカーボネートなどの堅い素材を使用することで、第1ハウジング144Aと第2ハウジング144Bとの間に軽く挟み込む構成であっても、シール部材160の変形による剤漏れの危険性がなくなる。つまり、シール部材160を第2ハウジング144Bに糊付け等により接着しない非接着状態で配置した場合であっても、シール部材160の変形による剤漏れの危険性がなくなる。さらに、シール部材160は軽く挟み込むのみであるためシール除去時の駆動力を少なく抑えることができるという利点がある。なお、本実施形態では、シール部材160の全体に堅い素材を使用する場合を例に挙げて説明したが、少なくとも第1ハウジング144Aと第2ハウジング144Bと接触するシール部材160の周囲を堅い剛性素材により形成すれば、シール部材160の変形による剤漏れを防止することができる。また、本実施形態の現像装置では、第2ハウジング144Bの両端部分には第1搬送スクリュー143の駆動軸と同一にするスプロケットギア65、66が取り付けられており、シール部材160の両端部に設けられている穿孔部161、162の穿孔と噛み合う構成となっている。このようにスプロケットギア65、66の回転軸が第1搬送スクリュー143と同一の回転軸となるように構成すると、シート部材160を巻き取るための巻き取り軸を別途設ける必要がないので、部品点数を減らすことができるという利点がある。次に、本実施形態の現像装置におけるシール部材の除去動作について説明する。図6は、本実施形態の現像装置におけるシール部材の除去動作の模式図であり、aはスプロケットギアが噛み合う穿孔部の動きを示した図、bはシール部材160と攪拌補助部材163の動きを示した図である。まず、セット時は、図6aに示すように、シール部材160の穿孔部161が第1搬送スクリュー143に取り付けられたスプロケットギア65と噛み合っている、またこのとき、図6bに示すように、シール部材160が現像ローラ141と第1搬送スクリュー143の間をシールするように取り付けられている。次に、シール部材の除去動作中においては、図6aに示すように現像駆動ギア67が動き出すと、第1搬送スクリュー143の駆動軸に駆動が伝わり、スプロケットギア65も同時に回転する。これにより、スプロケットギア65と噛み合っている穿孔部161がスライドして、図6bに示すようにシール部材160が第1搬送スクリュー143の駆動軸から第2搬送スクリュー142の駆動軸のほうへ移動していく。そして、シール部材160が十分に移動したところで、図6aに示すようにスプロケットギア65と穿孔部161との噛み合いが外れ、シール部材160の動きが止まり、シール部材の除去が完了となる。シール部材の除去完了後はスプロケットギア65とシール部材160の穿孔部161との噛み合いが外れているため、現像装置が駆動するときにシール部材160にほとんど力を加えることなく、低トルクで動作をさせることが可能になる。さらに、本実施形態では、シール部材の除去完了後の状態では、シール部材160に取り付けられている攪拌補助部材163が第2搬送スクリュー142に当接するような構成となっている。これにより、現像剤の上部を上滑りするトナーと現像剤が混ざるのを補助する効果が得られるという利点がある。