筐体内のケーブルを纏めて保持すべく筐体内のフレームに取り付けて使用されるケーブル整線部材であって、該フレームに形成された略コ字状のスライド溝に沿って挿入後、回転して固定される回転固定部と、該回転固定部が固定した位置で、フレームの壁部と当接して、あるいはフレームに形成された凹溝と嵌合して該回転固定部の回転を抑制する回転防止部を有することを特徴とするケーブル整線部材。該ケーブル整線部材は、内部空間をケーブル保持部とする略四角形状の枠体であり、該枠体の同一辺上に該回転固定部と該回転防止部とを形成したことを特徴とする請求項1記載のケーブル整線部材。該回転防止部側の隣接辺を、撓み可能な撓み辺として形成したことを特徴とする請求項2記載のケーブル整線部材。該撓み辺の端部に、該撓み辺を撓ませる操作部を形成したことを特徴とする請求項3記載のケーブル整線部材。該回転防止部が傾斜辺からなることを特徴とする請求項1~4の何れかに記載のケーブル整線部材。本発明の目的は前記の問題を解決し、フレームのスライド溝への取付け作業や取付け後の位置変更作業は容易であり、かつ、ケーブルの荷重や作業者の接触によって、ケーブル整線部材が固定位置からズレることがないように固定位置において固定することができるケーブル整線部材を提供することである。上記課題を解決するためになされた本発明のケーブル整線部材は、筐体内のケーブルを纏めて保持すべく筐体内のフレームに取り付けて使用されるケーブル整線部材であって、該フレームに形成された略コ字状のスライド溝に沿って挿入後、回転して固定される回転固定部と該回転固定部が固定した位置で、フレームの壁部と当接して、あるいはフレームに形成された凹溝と嵌合して、該回転固定部の回転を抑制する回転防止部を有することを特徴とするものである。請求項2記載の発明は、請求項1記載のケーブル整線部材において、該ケーブル整線部材は、内部空間をケーブル保持部とする略四角形状の枠体であり、該枠体の同一辺上に該回転固定部と該回転防止部とを形成したことを特徴とするものである。請求項3記載の発明は、請求項2記載のケーブル整線部材において、該回転防止部側の隣接辺を、撓み可能な撓み辺として形成したことを特徴とするものである。請求項4記載の発明は、請求項3記載のケーブル整線部材において、該撓み辺の端部に、該撓み辺を撓ませる操作部を形成したことを特徴とするものである。請求項5記載の発明は、請求項1~4の何れかに記載のケーブル整線部材において、該回転防止部が傾斜辺からなることを特徴とするものである。本発明に係るケーブル整線部材は、筐体内のケーブルを纏めて保持すべく筐体内のフレームに取り付けて使用されるケーブル整線部材において、フレームに形成された略コ字状のスライド溝に沿って挿入後、回転して固定される回転固定部を有する構成を採用することにより、ねじ固定によらずにケーブル整線部材の取付けを可能とし、取付け作業の簡易化を実現するとともに、回転固定部が固定した位置で、フレームの壁部と当接して、あるいはフレームに形成された凹溝と嵌合して、回転固定部の回転を抑制する回転防止部を有する構成を採用することにより、固定位置においてケーブルの荷重や作業者の接触によっては、ケーブル整線部材が固定位置からズレることがないように固定可能とし、ケーブル整線部材の取り付け強度向上も合わせて実現している。回転防止部側の隣接辺を、撓み可能な撓み辺として形成し、撓み辺の端部に、撓み辺を撓ませる操作部を形成し、作業者が操作部を引っ張ることにより、初めて回転固定部が固定位置から外れて再度回転可能とすることが好ましい。回転防止部を傾斜のないフラットなブロック体として構成した場合、回転固定部を固定位置から外して再度回転可能とする際には、該ブロック体を乗り越えるために大きな負荷が必要となるのに対し、請求項5記載の発明のように、回転防止部を傾斜辺として形成することにより、該回転防止部が当接あるいは嵌合しているスライド溝の外周を滑らせながら、回転固定部を固定位置から容易に外して再度回転可能とすることができる。以下に本発明の好ましい実施形態を示す。本実施形態のケーブル整線部材は、縦フレーム、横フレーム、奥行きフレームおよび側板、天井板、底板、扉から形成される電気機器収納用箱内で、筐体内のケーブルを纏めて保持すべく筐体内のフレームに取り付けて使用されるケーブル整線部材である。図1、図2には、ケーブル整線部材1を2個連結した上で、フレーム2に取り付けた使用状態図を示している。図1、2に示すように、各フレームにはケーブル整線部材1の取付部として利用される略コ字状のスライド溝3が複数形成されている。ケーブル整線部材1は、図3~図7及び図12に示すように、略四角形状を有している。該四角形状の内、一辺固定辺7には、フレーム2の長手方向に形成された略コ字状のスライド溝3に沿って挿入後に回転して固定される回転固定部4と、ケーブル整線部材1の固定位置で、フレーム2の壁部28と当接して、あるいはフレーム2に形成された凹溝21と嵌合して回転固定部4の回転を抑制する回転防止部5が形成され、その隣接辺被固定辺8には、他のケーブル整線部材1を連結する際に使用される被固定部6が形成されている。なお、スライド溝3に近接する壁部28としては図12に示すようにスライド溝3に近接して形成しても良いし、他の例として、図13に示すようにスライド溝3のみで形成したフレーム29の壁部28に当接するものであっても良い。フレーム29は側面板、天井板、扉部、背面板などにより囲まれた電気機器収納用箱の側面板などに設けて使用することが可能である。固定辺7の両端部のうち、一方の端部は被固定辺8と隣接し、他方の端部には、回転防止部5が形成されている。回転防止部5の背面側には、回転固定部4が該スライド溝3と当接あるいは嵌合した状態を解除し、回転固定部4を再度回転可能とするための操作部9を先端に有する撓み可能な撓み辺として操作辺10が形成されている。被固定辺8の両端部のうち、一方の端部は固定辺7と隣接し、他方の端部には、略L字の腕部が形成されている。該腕部は、被固定辺と連結している長手状腕部11と、長手状腕部11を折り曲げて形成した短手状腕部12からなり、短手状腕部12と操作辺10との間には電線挿入孔として使用する空隙13が形成されている。電線挿入孔から挿入されるケーブルが太い場合には、該L字の腕部を撓ませて電線挿入孔を広げて挿入することができるように、略L字の腕部は、固定辺7および被固定辺8の2辺に比べて細く撓みやすく形成されている。短手状腕部12のみを細く撓みやすく形成しても良いが、L字に渡って細く撓みやすく形成すると、より小さい力で撓ませることができる。これに対し、固定辺7を細く撓みやすく形成した場合には、ケーブルの負荷に耐えられず変形、破損する危険性があり、被固定辺8を細く撓みやすく形成した場合には、他のケーブル整線部材1を被固定辺8の被固定部6に連結した際の保持力が弱くなる危険性があるため、固定辺7および被固定辺8は、略L字の腕部より太く形成してこれらの危険性を回避している。回転固定部回転固定部4は、図5、図6に示すように、固定辺7より突出した軸部18から形成され、短辺の長さを、フレーム2に形成された略コ字状のスライド溝3の左右辺16の間隙の横幅に合わせて形成した略長方形状を有し、1対の対角を角部14、他の対角を円弧状に切り落としとした切り落とし部15として形成されている。図8に示すように、回転固定部4をフレームのスライド溝3に挿入後図8-a、ケーブル整線部材1を時計回りに回転して回転固定部4を回転させていくと図8-b、回転固定部4と固定辺7がスライド溝3の左右辺16を挟みこんで図8-c固定される。固定位置において回転固定部4の角部が溝部内の壁部に当接し、それ以上の回転を抑制する構造となっている。回転固定部4の短辺は、図5、図8-aに示すように、板厚が中心方向に向けて厚くなるように形成されている。最も厚い部分と固定辺7との間の空隙17は、フレーム2の溝部3の左右辺16の厚さと同幅もしくは狭く形成してある。そのため、回転固定部4をスライド溝3への挿入後、板厚の薄い部分により案内されながらスライド溝3の左右辺16を挟みこみ、挿入角度から90°回転させたとき、板厚の最も厚い部分と左右辺16が当接し、強固に左右辺16を挟みこんで固定することができるようになっている。図3、図5に示すように、回転固定部4は軸部18を介して固定辺7に形成されている。図9、図10は固定辺7に形成した軸部18の断面形状を示した図であるが、軸部18も回転固定部4と同じように略四角形状を有し、1対の対角を角部19、他の対角を円弧状に切り落としとした切り落とし部20として形成されている。図10に示すように、フレーム2のスライド溝3に挿入したとき、軸部18はスライド溝3の左右辺16端部と当接している。一方側に角部19を、他方に切り落とし部20を形成しているため、角部19方向に回転させても角部19が左右辺16の端部に当接しそれ以上回転させることができないが、反対方向に回転させると切り落とし部20により形成されているので、回動させることができる。すなわち、回転は一方向にのみ可能な構造となっており、回転方向を誤ることなく、回転操作をすることができる。回転防止部回転防止部5は、図5に示すように、傾斜辺として固定辺7の端部に形成されている。回転防止部5を傾斜辺でなくフラットなブロック体として構成した場合、回転固定部4を固定位置から外して再度回転可能とする際には、ブロック体を乗り越えるために大きな負荷が必要となるのに対し、回転防止部5を傾斜辺として形成することにより、回転防止部5が当接あるいは嵌合しているスライド溝3の外周を滑らせながら、回転固定部4を固定位置から容易に外して再度回転可能な状態とすることができる。図2、図3に示すように、回転固定部4と固定辺7がスライド溝3の左右辺16を挟みこんで固定された状態において、回転防止部5は、前記スライド溝3の左右の何れか一方に形成した凹部21に嵌りこみ、回転固定部4をそれ以上回転させた場合や反対側に回転させた場合、回転防止部5の側方の一方の面が凹溝21に当接して回転を抑制する構造となっている。回転防止部5と当接する部分の形状を、本実施形態では凹溝21として形成しているが、当該形状は凹溝に限定されず、回転固定部4と固定辺7がスライド溝3の左右辺16を挟みこんで固定された状態において、図12、図13に示すようにスライド溝3に近接する壁部28を形成するなど、回転防止部5の側方に当接する箇所が一辺でも形成してあれば、回転防止部5の効果を得ることができる。このように、回転固定部4の回転を抑制する回転防止部5を有する構成を採用することにより、固定位置においてケーブルの荷重や作業者の接触によって、ケーブル整線部材1が固定位置からズレることがないように固定可能とし、ケーブル整線部材1の取り付け強度向上も合わせて実現している。前記のように、回転防止部5の背面側には、回転固定部4がスライド溝3と当接あるいは嵌合した状態を解除し、回転固定部4を再度回転可能とするための操作部9を先端に有する操作辺10が形成されており、操作辺10を撓み可能な撓み辺として形成し、作業者が操作辺10の先端に形成された操作部9を引っ張ることにより、初めて回転固定部4が固定位置から外れて再度回転可能な構造としている。また、図3に示すように電線挿入部となる空隙13をフレーム2の端面の延長上に形成することにより、ケーブルの挿入はフレーム2の端面を沿うようにして容易に挿入することが可能となる。回転防止部5のみでの係止では不安定となる場合、図4、図5に示すように、ねじ止めできるよう、回転防止部5に隣接してネジ止め孔22が形成されている。前記のように、固定辺7に対向する略L字の腕部を細く形成しているため、略L字の腕部から工具を挿入して、ネジ止め孔22へのねじ止めをすることができる。被固定部被固定部6には、図11に示すように、他のケーブル整線部材1の回転固定部4の長辺が挿入可能な凹部23が形成され、凹部23の奥側には、回転固定部4が嵌合可能な溝部24が形成されている。溝部24の奥方向には、固定辺7の回転固定部4に形成した円形状の突起25を挿入可能な孔部26を形成している。孔部26は位置決め手段となり、孔部26に突起25が挿入した状態になることにより、溝部24に回転固定部5が嵌合可能となるもので、突起25が孔部26に挿入されていない状態においては、回動不能としている。また、この突起25が孔部26に挿入されることによって、ケーブル整線部材1の連結時の取付強度が向上するものである。円形状の突起25および軸部18は、図6に示すように回転固定部4の中心より偏らせて配置されている。突起25および軸部18を回転固定部4の中心位置に形成すると、被固定部6の凹部23を深く開口させる必要があり、凹部23の開口が大きくなると被固定部6の部分のみ強度が弱くなってしまい、破損する恐れがある。これに対し、中心を偏らせることにより、凹部23の開口を小さくすることができ、強度を保つことが可能となる。また、軸部18を回転固定部4の中心位置に形成すると、回転固定部4の軸部18形状を前記のように、角部19と切り落とし部20で形成しているにも関わらず、大きな力を入れれば回転できてしまい、無理やり回転させてしまうとケーブル整線部材1の破損を招く恐れがあるが、軸部18を偏らせることにより一方向のみへの回転を可能として前記破損の問題を回避可能としている。その他、被固定部6の左右方向には、他のケーブル整線部材1の回転防止部5が挿入可能な凹部27が形成されている。フレーム2の回転防止部5を挿入可能な凹溝21に相当する凹溝27を被固定辺8に形成することにより、他のケーブル整線部材1を連結する際も回転を抑制させることが可能に形成している。また、被固定辺7に、同一形状からなる他のケーブル整線部材1の回転固定部4を回転して固定可能な被固定部6を備える構成により、電気機器収納用箱内への収納機器に伴いケーブルの配線処理量が増加した場合や、ケーブルの系統分けを行いたい等の事情により、ケーブル整線部材1の増設が必要となった場合にも、簡易な取付け作業によって他のケーブル整線部材1を増設可能としている。