"上下方向に対向配置された2つの鼓形状ロールで1組をなすロール対が被矯正管の進行方向上に連続して3組以上配置されたストレートナーを用いた管の矯正方法であって、前記複数組のロール対のうち被矯正管の進行方向に対して最も入側に位置するロール対以外の少なくとも1組のロール対を構成する上下のロールの少なくとも片方に、ロール肩部の最大径部におけるロール径が左右で異なる非対称ロールを使用し、ロール径が小さいロール肩部が管の入側に、ロール径が大きいロール肩部が管の出側に位置するように配置することを特徴とする管の矯正方法。ただし、非対称ロール肩部の最大径部におけるロール径とは、当該ロールをロール軸が水平になるように配置して、同軸に垂直の方向から観察した場合の該当肩部のロール径をいう。上下方向に対向配置された2つの鼓形状ロールで1組をなす複数組のロール対が被矯正管の進行方向上に当該複数組のロール対間に上下いずれか片方のみに配置されたロールを介して配置されたストレートナーを用いた管の矯正方法であって、前記複数組のロール対のうち被矯正管の進行方向に対して最も入側に位置するロール対以外の少なくとも1組のロール対を構成する上下のロールの少なくとも片方に、および/または前記複数組のロール対間に配置された上下いずれか片方のロールに、ロール肩部の最大径部におけるロール径が左右で異なる非対称ロールを使用し、ロール径が小さいロール肩部が管の入側に、ロール径が大きいロール肩部が管の出側に位置するように配置することを特徴とする管の矯正方法。ただし、非対称ロール肩部の最大径部におけるロール径とは、当該ロールをロール軸が水平になるように配置して、同軸に垂直の方向から観察した場合の該当肩部のロール径をいう。被矯正管の進行方向入側から連続して3組のロール対が配置され、その後ろに上下いずれか片方のみにロールが配置された2-2-2-1型ストレートナーを用い、入側から2番目および3番目に位置するロール対を構成する上下両方のロールに前記非対称ロールを用いることを特徴とする請求項1に記載の管の矯正方法。回転軸の方向が互いに交差する状態で上下方向に対向配置された鼓形矯正用ロールを備える傾斜ロール式管矯正機に用いられる矯正用ロールのうちオフセットに用いられるロールであって、当該矯正用ロールは、両側端に形成されるロール肩部と、前記両ロール肩部間にあって被矯正管を圧下するロール胴部からなり、被矯正管の出側ロール肩部の最大径部におけるロール径をD1、入側ロール肩部の最大径部におけるロール径をD2とし、被矯正管の外径をdとするとき、下記i式およびii式を満たすことを特徴とする矯正用ロール。D1>D2i0.004≦D1-D2/d≦0.2ii矯正用ロールをロール軸芯を含む平面で切断した断面におけるロール肩部外表面を表す曲線が円弧状をなし、当該断面内におけるロール入側肩部の曲率半径をCR2とし、ロール出側肩部の曲率半径をCR1としたとき、下記iii式を満たすことを特徴とする請求項4に記載の矯正用ロール。CR2/CR1>1.0iii矯正用ロールをロール軸芯を含む平面で切断した断面におけるロール外表面を表す曲線において、ロール胴部の外表面を表す曲線が複数個の円弧または近似された円弧で構成されており、当該複数個の円弧または近似された円弧のうち、ロール溝底部のロール外表面を通る円弧C1の曲率半径をR1、円弧C1よりも入側に構成された1個以上の円弧または近似された円弧の曲率半径をR2i、ロール溝底部断面と円弧C1の入側終端までの距離をAL、被矯正管の外径をdとするとき、下記iv、v式を満たすことを特徴とする請求項4または5に記載の矯正用ロール。R2i/R1>1.0iv0≦AL/d≦1.5vただし、ロール溝底部断面とは、ロール直径が最小値となるロール溝底部を通り、ロール軸と直交する断面である。また、R2iの添え字iは円弧または近似された円弧の数である。前述のとおり、鋼管等の管を矯正する際に、特に矯正効果を高めるために高オフセットにした場合に、管端部の口変形が発生することがある。この問題に対し、従来技術によっては対処することは困難である。本発明は、管の矯正に関するこのような問題に鑑みてなされたものであり、ストレートナーを用いた管の矯正時に発生する管端部の口変形を抑制することができ、被矯正管に高いオフセット量を付与して矯正効果を高めることができる管の矯正方法、および管端部の口変形を抑制できる矯正用ロールを提供することを目的とする。本発明の要旨は、次のとおりである。1上下方向に対向配置された2つの鼓形状ロールで1組をなすロール対が被矯正管の進行方向上に連続して3組以上配置されたストレートナーを用いた管の矯正方法であって、前記複数組のロール対のうち被矯正管の進行方向に対して最も入側に位置するロール対以外の少なくとも1組のロール対を構成する上下のロールの少なくとも片方に、ロール肩部の最大径部におけるロール径が左右で異なる非対称ロールを使用し、ロール径が小さいロール肩部が管の入側に、ロール径が大きいロール肩部が管の出側に位置するように配置することを特徴とする管の矯正方法。2上下方向に対向配置された2つの鼓形状ロールで1組をなす複数組のロール対が被矯正管の進行方向上に当該複数組のロール対間に上下いずれか片方のみに配置されたロールを介して配置されたストレートナーを用いた管の矯正方法であって、前記複数組のロール対のうち被矯正管の進行方向に対して最も入側に位置するロール対以外の少なくとも1組のロール対を構成する上下のロールの少なくとも片方に、および/または前記複数組のロール対間に配置された上下いずれか片方のロールに、ロール肩部の最大径部におけるロール径が左右で異なる非対称ロールを使用し、ロール径が小さいロール肩部が管の入側に、ロール径が大きいロール肩部が管の出側に位置するように配置することを特徴とする管の矯正方法。ただし、上記1、2において、非対称ロール肩部の最大径部におけるロール径とは、当該ロールをロール軸が水平になるように配置して、同軸に垂直の方向から観察した場合の該当肩部のロール径をいう。3被矯正管の進行方向入側から連続して3組のロール対が配置され、その後ろに上下いずれか片方のみにロールが配置された2-2-2-1型ストレートナーを用い、入側から2番目および3番目に位置するロール対を構成する上下両方のロールに前記非対称ロールを用いることを特徴とする前記1に記載の管の矯正方法。4回転軸の方向が互いに交差する状態で上下方向に対向配置された鼓形矯正用ロールを備える傾斜ロール式管矯正機に用いられる矯正用ロールのうちオフセットに用いられるロールであって、当該矯正用ロールは、両側端に形成されるロール肩部と、前記両ロール肩部間にあって被矯正管を圧下するロール胴部からなり、被矯正管の出側ロール肩部の最大径部におけるロール径をD1、入側ロール肩部の最大径部におけるロール径をD2とし、被矯正管の外径をdとするとき、下記i式およびii式を満たすことを特徴とする矯正用ロール。D1>D2i0.004≦D1-D2/d≦0.2ii5矯正用ロールをロール軸芯を含む平面で切断した断面におけるロール肩部外表面を表す曲線が円弧状をなし、当該断面内におけるロール入側肩部の曲率半径をCR2とし、ロール出側肩部の曲率半径をCR1としたとき、下記iii式を満たすことを特徴とする前記4に記載の矯正用ロール。CR2/CR1>1.0iii6矯正用ロールをロール軸芯を含む平面で切断した断面におけるロール外表面を表す曲線において、ロール胴部の外表面を表す曲線が複数個の円弧または近似された円弧で構成されており、当該複数個の円弧または近似された円弧のうち、ロール溝底部のロール外表面を通る円弧C1の曲率半径をR1、円弧C1よりも入側に構成された1個以上の円弧または近似された円弧の曲率半径をR2i、ロール溝底部断面と円弧C1の入側終端までの距離をAL、被矯正管の外径をdとするとき、下記iv、v式を満たすことを特徴とする前記4または5に記載の矯正用ロール。R2i/R1>1.0iv0≦AL/d≦1.5vただし、ロール溝底部断面とは、ロール直径が最小値となるロール溝底部を通り、ロール軸と直交する断面である。また、R2iの添え字iは円弧または近似された円弧の数である。本発明の管の矯正方法は、ロール肩部の最大径が左右で異なる非対称ロールを矯正用ロールとして用いた矯正方法である。本発明の管の矯正方法によれば、管端部の口変形の発生を抑制しつつ、かつ被矯正管に高いオフセットを付与することが可能となるので、矯正効果を高めることができる。本発明の矯正用ロールは、最大径部におけるロール径が左右で異なるロール肩部と、左右異なる湾曲面を有するロール胴部からなる非対称ロールである。この矯正用非対称ロールをストレートナーによる管の矯正に適用することにより、被矯正管の先端のロールへの衝突を避けて管端部の口変形の発生を抑制することができる。本発明の管の矯正方法は、回転軸の方向が互いに交差する状態で鼓形矯正用ロールを上下方向に対向配置した複数のロール対を備えるストレートナー、または、これら複数のロール対間に上下いずれか片方のみに配置されたロールを備えるストレートナーを用いて管を矯正することを前提としており、オフセットさせる矯正用ロールとして、ロール肩部の最大径部におけるロール径が左右で異なる非対称ロールを使用し、ロール径が小さいロール肩部が管の入側に、ロール径が大きいロール肩部が管の出側に位置するように配置することを特徴とする管の矯正方法である。前記の管の入側、管の出側とは、矯正用ロールにおいて被矯正管が送り込まれる側、矯正用ロールから抜ける側である。矯正用ロールは傾斜配置されているので、被矯正管はロールの中央部溝底近傍を通過するのではなく、中央部から一方のロール肩部側へずれた部位から送り込まれ、他方のロール肩部側へずれた部位から抜けることになる。前記図3でいえば、ロールの中央溝底Pからロール肩部3b側へずれた部位が管の入側であり、ロール肩部3a側へずれた部位が管の出側である。本発明の矯正方法において、非対称ロールを使用し、これを最大ロール径の小さいロール肩部が管の入側に、最大ロール径の大きいロール肩部が管の出側に位置するように配置するのは、管を矯正する際における管端部の口変形の発生を抑制するためである。図6~図8は、管の矯正方法で用いる非対称ロールの形状を説明する図であり、ロール軸を通る任意の平面で切断したロール断面ロール軸の上方のみを表している。なお、これらの図において、符号Sを付した直線はロール2の溝底Pを通りロール軸に垂直な直線を表す。図6~図8に示す非対称ロール2では、紙面右側のロール肩部3aの高さD1と、左側のロール肩部3bの高さD2が同一ではなく、いずれもD1>D2であり、ロール形状が左右非対称になっている。R3およびR4は、それぞれロール肩部3a、3bを形成する曲線円弧の曲率半径である。図6および図7に示すR1は、ロール胴部4を表す2つの曲線この場合は、円弧のうち接続点Q図6ではロール2の溝底Pが接続点になるからKa右側のロール肩部3aの一方の端に達する曲線円弧の曲率半径であり、R2は、ロール胴部4を表す2つの曲線円弧のうち接続点Q図6ではロール2の溝底PからKb左側のロール肩部3bの一方の端に達する曲線円弧の曲率半径である。図6および図7のいずれにおいても、R1>R2である。図8に示す放物線1は、ロール胴部4を表す2つの曲線のうち接続点QからKa右側のロール肩部3aの一方の端に達する曲線が放物線であることを意味し、放物線2は、ロール胴部4を表す2つの曲線のうち接続点QからKb左側のロール肩部3bの一方の端に達する曲線が放物線であることを意味する。すなわち、図6には、ロール2の胴部4を表す2つの曲線が溝底Pを境にして左右それぞれが異なる曲率半径を有する単一円弧で形成され非対称となる形状の例が示され、図7には、ロール2の胴部4を表す2つの曲線が接続点Qを境にして左右それぞれが異なる曲率半径を有する単一円弧で形成され非対称となる形状の例が示されている。また、図8には、ロール2の胴部4を表す2つの曲線が接続点Qを境にして左右それぞれが異なる形状の単一放物線で形成され非対称となる形状の例が示されている。前記2つの曲線の接続点Qは、溝底Pよりも右側PとKaとの間の適当な位置にあっても良い。また、ロール2の胴部4を表す曲線の数は2つに限らず、3つ以上の複数の円弧または放物線を繋ぐ形状でも良い。ストレートナーによる矯正の際には、例えば、前記図5に示したように、矯正用ロールRa2、Rb2の中心軸を上昇させて被矯正管1にオフセット量δmmの負荷を与える。この場合、矯正用ロールRa1、Rb1を通過した直後の被矯正管1の先端はほぼ水平に向いている。そのため、オフセット量が大きいと、矯正用ロールRa2、Rb2への送り込みが円滑に行われにくく、被矯正管1の先端が下側のロールRb2の入側に衝突し、衝撃を受けやすい。また、矯正用ロールRa3、Rb3は矯正用ロールRa2、Rb2に対してオフセットされているので、矯正用ロールRa2、Rb2を通過した被矯正管1の先端はロールRa3、Rb3への送り込みの際に上側のロールRa3の入側に衝突しやすい。そこで、被矯正管の進行方向に対して入側被矯正管の進行方向に対して上流側のスタンド前段スタンドのロールに対してオフセットさせる矯正用ロールとして非対称ロールを使用し、最大ロール径の小さいロール肩部が管の入側に位置するように配置する。図5に示すストレートナーの場合は、No.2スタンドの矯正用ロールRa2、Rb2およびNo.3スタンドの矯正用ロールRa3、Rb3に非対称ロールを使用し、最大ロール径の小さいロール肩部が管の入側に位置するように配置する。これにより、矯正用ロールRa2、Rb2への送り込み、および矯正用ロールRa3、Rb3への送り込みを容易にして、被矯正管の先端の矯正用ロールへの衝突を回避することができる。この場合、前述のように被矯正管の先端が衝突しやすいのは、No.2スタンドの場合は下側ロールRb2の入側であり、No.3スタンドの場合は上側ロールRa3の入側である。従って、少なくともそれらのロールに非対称ロールを用いると被矯正管の先端の矯正用ロールへの衝突を回避することができる。しかしながら、上下で形状が異なるロールを用いると制御が複雑になるので、上下ロール共に同一形状の非対称ロールを用いる方が望ましい。また、被矯正管の進行方向に対して最も入側上流側に位置するNo.1スタンドについては、被矯正管が円滑に送り込まれるようにロール対の上下方向の位置を調整する具体的には、被矯正管の中心と上下ロールの対向間隔の中心がほぼ一致する位置にNo.1スタンドロール対の位置を調整するため、被矯正管の先端の矯正用ロールへの衝突が起こりにくい。従って、No.1スタンドは、必ずしも非対称ロールを用いなくてもよい。もちろん、非対称ロールの使用を否定するものではなく、例えば、ロール角度やロール開度等の設定条件により、No.1スタンドにおいても被矯正管の先端部の矯正用ロールRa1、Rb1への衝突が発生するような場合には、No.1スタンドの矯正用ロールRa1、Rb1にも本発明の非対称ロールを用いればよい。図9は、ストレートナーの各種の構成および当該構成を有する各ストレートナーにおける非対称ロールの適用箇所を例示する図である。図9においては、矯正用ロールの個数と配置および非対称ロールの適用箇所のみを示すため、ロール角度を考慮せず、矯正用ロール自体を簡略化して表示している。非対称ロールには斜線を施した。図9において、非対称ロールを適用しているのは、前段のロール対又はロールに対してオフセットさせている矯正用ロールである。No.1スタンドの矯正用ロールは、前述のとおり、非対称ロールを用いなくてもよい。最終スタンドの下側にのみ配置されたロール図9のb、eおよびg参照は、上下に調整して矯正効果を上げるための補助ロールである。この補助ロールについても、ロール角度を調整することにより被矯正管の先端の矯正用ロールへの衝突を抑制できるため、非対称ロールを用いなくてもよいもちろん、オフセット量等の条件により、被矯正管の先端が補助ロールの入側に衝突するおそれがある場合には、その有効的な対策として、補助ロールに本発明の非対称ロールを用いることができる。また、図9においては、No.1スタンドの矯正用ロールと補助ロール以外の全ての矯正用ロールに非対称ロールを適用しているが、必ずしも全ての矯正用ロールに非対称ロールを適用しなくてもよい。例えば、オフセット量を大きく設定する必要のない矯正用ロール前後のスタンドのロールに対して小さいオフセットしか与えないスタンドのロールには非対称用ロールを用いなくてもよい。また、前述したように、上下対向配置されたロール対のうち、上下どちらか片方のロールにのみ非対称ロールを用いることもできる。矯正用ロールを上方へオフセットさせた場合は、当該オフセットさせた矯正用ロールの下側ロールに前記非対称ロールを使用し、矯正用ロールを下方へオフセットさせた場合は、当該オフセットさせた矯正用ロールの上側ロールに前記非対称ロールを使用する実施の形態を採ることも可能である。前述のように、矯正用ロールの中心軸を上方へオフセットさせた場合は、被矯正管の先端が当該矯正用ロールの下側ロールに衝突し易く、矯正用ロールの中心軸を下方へオフセットさせた場合は、当該矯正用ロールの上側ロールに衝突し易いからである。しかし、前述のとおり、上下で異なる形状のロールを用いると制御が複雑になるので、上下共に同じ形状の非対称ロールを用いる方が望ましい。管の矯正には、2-2-2-1型ストレートナーが多用される。この場合には、No.2スタンド、No.3スタンドの矯正用ロール対の上下両方のロールに前記非対称ロールを使用することが望ましい。本発明の非対称の矯正用ロールは、回転軸の方向が互いに交差する状態で上下方向に対向配置された鼓形矯正用ロールを備えるストレートナーに用いられる矯正用ロールのうち、前段のロールに対してオフセットされるロールに適用される。当該ロールは、前記図6~図8に例示するように、両側端に形成されるロール肩部3a、3bと、前記両ロール肩部間にあって被矯正管を圧下するロール胴部4からなり、被矯正管の出側ロール肩部の最大ロール径をD1、入側ロール肩部の最大ロール径をD2とし、被矯正管の外径をdとするとき、下記i式およびii式を満たすことを特徴とする矯正用ロールである。D1>D2i0.004≦D1-D2/d≦0.2ii図6~図8に示したように、この非対称ロールは、鼓形をなしており、両側端に形成されるロール肩部3a、3bと、両ロール肩部3a、3b正確に言えば、肩部3a、3bの端部Ka、Kbからロールの中央溝底Pに向かってロールの軸心側に湾曲する面を有するロール胴部4とで形成されている。前記ロール肩部3bは最大ロール径がD2で、管の入側に相当し、ロール肩部3aは最大ロール径がD1で、管の出側に相当する。本発明の矯正用ロールにおいて、D1>D2前記i式と規定するのは、この非対称ロールを使用して管を矯正する際に、最大ロール径の小さいロール肩部3bが管の入側に、最大ロール径の大きいロール肩部3aが管の出側に位置するように配置して管のロールへの送り込みを容易にし、被矯正管の先端の矯正用ロールへの衝突を回避して管端部の口変形の発生を抑制するためである。さらに、本発明の矯正用ロール設計にあたっては、当該矯正機で矯正すべき対象材の寸法外径dの上下限範囲を考慮した上で、0.004≦D1-D2/d≦0.2前記ii式を満たす範囲に規定する。ここで、下限値を規定した理由は、D1-D2/dが0.004よりも小さくなると本発明の非対称ロール形状による口変形抑止効果が十分得られなくなるためであり、一方、上限値を規定した理由は、D1-D2/dが0.2を越えると、ロール入出側のバランスが偏るため矯正による曲り矯正効果が低下するためである。ii式の範囲のロールを用いることにより、口変形を防止し、かつ、十分な曲り矯正効果を得ることができる。この非対称ロールは、本発明の管の矯正方法を実施する際の矯正用ロールとして使用するに際しては、前述のとおり、最大ロール径が小さいロール肩部3bが被矯正管の入側に、最大ロール径が大きいロール肩部3aが被矯正管の出側に位置するように配置する。本発明の矯正用ロールにおいて、矯正用ロールをロール軸芯を含む平面で切断した断面におけるロール肩部外表面を表す曲線が円弧状を呈し、当該断面内におけるロール入側肩部の曲率半径をCR2とし、ロール出側肩部の曲率半径をCR1としたとき、下記iii式を満たすこととする実施形態を採ることができる。CR2/CR1>1.0iii図10は、本発明の非対称ロールの形状の更に他の例を説明する図であり、ロール軸を通る任意の平面で切断したロール断面を表している。ロール2は、軸方向長さがL1の胴部と、出側肩部および入側肩部からなり、出側肩部の最大径部におけるロール径D1と入側肩部の最大径部におけるロール径D2は、D1>D2の関係にある。上記の実施形態は、前記のi式およびii式の規定に加え、図10に示すように、ロール肩部断面ロール軸芯を含む断面に示される両肩部外表面を円弧状とし、その曲率半径CR1、CR2に前記iii式で規定する大小差を付与し,非対称とした矯正用ロールである。ロール肩部外表面を円弧状とするのは、それがコーナー部の角を除く一般的な方法であり、曲率半径を変えることにより容易にその丸みの程度を調整し得るからである。iii式を満たすこととするのは、ロール入側肩部の曲率半径CR2を出側肩部の曲率半径CR1よりも大きくして、入側肩部をよりなだらかな形状とすることにより、被矯正管のロールへの送り込みを容易にするためである。iii式の上限は特に規定しないが、曲率半径CR2が過度に大きくなると、入側肩部の丸みが失われて被矯正管のロールへの円滑な送り込みが阻害され、または入側肩部の長さを長くするすなわち、胴部の長さを相対的に短くする必要があるため矯正効果が低下する恐れがあるので、通常は、CR2/CR1<2.0とするのが望ましい。本発明の矯正用ロール前記のiii式の規定を加えた実施形態を含むにおいては、さらに、矯正用ロールをロール軸芯を含む平面で切断した断面におけるロール外表面を表す曲線において、ロール胴部の外表面を表す曲線が複数個の円弧または近似された円弧で構成されており、当該複数個の円弧または近似された円弧のうち、ロール溝底部のロール外表面を通る円弧C1の曲率半径をR1、円弧C1よりも入側に構成された1個以上の円弧または近似された円弧の曲率半径をR2i、ロール溝底部断面と円弧C1の入側終端までの距離をAL、被矯正管の外径をdとするとき、下記iv、v式を満たすこととする実施形態を採ることもできる。R2i/R1>1.0iv0≦AL/d≦1.5vただし、ロール溝底部断面とは、ロール直径が最小値となるロール溝底部を通り、ロール軸と直交する断面である。また、R2iの添え字iは円弧または近似された円弧の数である。ここで、近似された円弧とは、ロール胴部の外表面を構成する曲線を、例えば最小2乗法などにより数学的に近似される複数個の円弧で表した場合のそれぞれの円弧をいう。図10に示した例では、ロール胴部長さL1の外表面を表す曲線は、曲率半径がR1の円弧C1図10中に太い曲線で表示と曲率半径がR21またはR22の二つの円弧とで構成されているが、これに限定されない。ロール溝底部のロール外表面を通る円弧C1は曲率半径がR1と規定されるが、円弧C1の入側終端Eから入側肩部への接続点までは、1個以上の円弧または近似された円弧であってもよい。また、円弧C1の出側始端Sは、図10に示した例では出側肩部との接続点となっているが、円弧C1の出側始端と出側肩部との間に1個以上の円弧または近似された円弧がロール胴部の外表面を構成する曲線として含まれていてもよい。図示するように、ロール溝底部断面と円弧C1の入側終端までの距離がALである。この実施形態において、iv式を満たすこととするのは、ロールの外表面において、胴部から入側肩部への接続を無理なく滑らかになし得るからである。入側肩部における最大ロール径D2は出側肩部における最大ロール径D1より小さく、円弧C1の入側終端から径の小さい入側肩部へ複数の円弧または近似された円弧で滑らかに接続して入側肩部へ繋げるには、iv式に規定するように、入側肩部へ近づくに伴い曲率半径を大きくして、なだらかな形状とすることが必要である。すなわち、R2i1/R2i≧1.0添字iが大きい方が入側寄りの円弧を意味するとなることが望ましい。R2i/R1の上限は特に規定していないが、円弧C1の入側終端と入側肩部が無理なく滑らかに接続する条件下にあっては、自ずと定まる。また、v式を満たすこととするのは、口変形抑止効果を確保しつつ、入出側のバランスの偏りを少なくして矯正効果も確保するためである。AL/dが1.5を超えると、円弧C1の入側終端が入側肩部に近すぎて、入側ロール肩部の最大径が大きくなり過ぎ、D1-D2/dが小さくなって、口変形抑止効果が得られにくくなる。一方、AL/dが小さく、0に満たない場合は、ロール入出側のバランスが偏るため矯正による曲がり矯正効果が低下する。この実施例を適用すれば、ロール軸芯を含む平面で切断した断面において、ロール胴部の外表面を、単一の円弧に限定されず、様々な形状の曲線からなるものとすることができ、ロール胴部を構成する曲面の微妙な調整が可能となる。これにより、管端部の口変形の発生を抑制しつつ、矯正効果を高めることができる。実施例1外径34.0mm、肉厚2.3mmの炭素鋼管API規格:X52相当材を対象材とし、本発明の矯正方法を適用して管の矯正を行い、管端部の口変形の抑制効果を調査した。なお、比較のために、通常の対称ロールを用いた場合についても同様の調査を行った。使用したストレートナーは、2-2-2-1型のストレートナーである。表1にロール条件を示す。表1のロール条件1は全て対称ロールを用いた場合であり、ロール条件2は、No.2スタンドおよびNo.3スタンドの上下ロールに対して非対称ロールを適用した場合である。非対称ロールの各部の寸法を表2に示す。管の入側ロール肩3bと出側ロール肩3aの高さの差D1-D2は3.2mmとした。なお、比較例として、D1-D2/dの値が本発明の矯正用ロールで規定する範囲から外れる場合についても表示した。ロール胴部の長さは170mm、ロール肩部の幅は左右それぞれ12mmとした。表3に矯正条件クラッシュ量およびオフセット量を示す。No.1スタンドにおける管通過までオープンとは、被矯正管の先端部分がNo.1スタンドのロールを通過するまではクラッシュを負荷せず、先端部分がロールを通過した後は、0.8mmのクラッシュ量を負荷したことを意味する。本実施例においては、前段のスタンドに対してオフセットさせているNo.2スタンド、No.3スタンドすなわち、No.1スタンドに対して上方にオフセットさせているNo.2スタンドおよびNo.2スタンドに対して下方にオフセットさせているNo.3スタンドのロールに被矯正管先端が衝突することで起こる口変形の発生状況を確認するため、このような条件とした。すなわち、No.1スタンドでの口変形の影響を調査結果から取り除く目的で、No.1スタンドを管通過までオープンとした。管端部の口変形の調査結果を図11に示す。図11は、管端からの長さと管外径の関係を示す図であり、管端からの長さ別にそれぞれ対応する外径を測定して求めた。各長さでの外径の測定は、それぞれ管の周囲2箇所基準位置0°、および基準位置から90°の位置で行い、その平均値で表示した。図11に示したように、対称ロールを用いたロール条件1において、口変形が発生して管端部が管の軸心側へ折れ込み、管の外径が減少し、その影響が管端から30mm付近にまで達した。これに対し、非対称ロールを適用したロール条件2においては、管端部の口変形は著しく改善され、外径への影響はほとんど皆無であった。上記調査結果から、矯正用ロールに対して非対称ロールを適用することにより、管端部の口変形の防止が可能であることが判明した。実施例2~実施例4実操業において、外径139.7mm、肉厚7.72mmの炭素鋼管API規格:L80-1相当材を本発明の矯正方法を適用して矯正し、矯正後においても曲がりが十分に矯正されず曲がりが残った割合曲がり不良率を調査した。矯正に際しては、実施例1で得られた調査結果を考慮して、あらかじめ試験を行い、管端部の口変形が生じない矯正条件表4参照に設定した。なお、比較のために、本発明を適用する前の操業実操業における曲がり不良率の調査結果、すなわち対称ロールを用いて矯正を行った場合の調査結果も記載した。表4に非対称ロールを用いた場合および対称ロールを適用した場合における設定条件クラッシュ量およびオフセット量を示す。表4および後に示す表5において、実施例2は前記図6に示した対称ロールを適用した場合、実施例3は前記図7に示した対称ロールを適用した場合、実施例4は前記図8に示した対称ロールを適用した場合にそれぞれ対応する。いずれも実操業における調査であり、被矯正管はテスト材ではなく製品であるため、口変形が発生しない設定条件としている。このため、本発明例である非対称ロールを用いた場合の設定条件と比較例である対称ロールを用いた場合の設定条件とは異なる。換言すれば、非対称ロールを用いた場合は、管端部の口変形を生じさせずにNo.2スタンドのオフセットを高いオフセット量5~6.6mmとすることができた。2-2-2-1型のストレートナーを使用し、図6~図8および表5に示す非対称ロールをNo.2スタンドおよびNo.3スタンドの上下ロールに適用した。管の入側ロール肩3bと出側ロール肩3aの高さの差D1-D2は、実施例2では8mm、実施例3では4mm、実施例4では4.5mmとした。また、ロール胴部の長さおよびロール肩部の幅は実施例2~実施例4のいずれにおいても同じとし、ロール胴部長さは440mm、ロール肩部の幅は左右それぞれ80mmとした。曲がり不良率の調査結果を表4に併せて示す。曲がり不良の基準は2/1000mmとし、矯正後の管1m当たり2mm以上の曲がりが認められた場合、曲がり不良と判定した。曲がり不良率は、対称ロールを用いた場合、1.15であったが、本発明の非対称ロールを適用した場合、実施例2では、矯正後に曲がりが認められた管は皆無で、曲がり不良率は0、実施例3では0.39、実施例4では0.29で、いずれも対称ロールを用いた場合に比べて大きく低下した。これは、本発明の非対称ロールを適用することによって、管端部の口変形を発生させずに、管に大きなオフセットを付与することができたことによるものである。表6に、本発明の矯正方法を適用して、実操業において、長期間にわたって曲がり不良率を調査した結果を示す。対象材は炭素鋼管を主体とするが合金鋼製の鋼管も含まれている。矯正に用いたストレートナーは、2-2-2-1型であり、No.2スタンドおよびNo.3スタンドの上下ロールに対して非対称ロールを適用した。表6において、実施例2は前記図6に示した対称ロールを適用した場合、実施例3は前記図7に示した対称ロールを適用した場合、実施例4は前記図8に示した対称ロールを適用した場合にそれぞれ対応する。表6に示すように、対称ロールを用いた場合に比べて、非対称ロールを適用した場合は、曲がり不良率が大きく低減していることがわかる。実施例5外径139.7mm、肉厚7.72mm、長さ6000mmの炭素鋼管API規格:L80-1相当材を対象材とし、本発明の矯正用ロールを適用して管の矯正を行い、矯正後の管端部口変形の抑制効果を調査した。なお、比較のために、通常の対称ロールを用いた場合についても同様の調査を行った。試験に供した鋼管本数は350本である。使用したストレートナーは、2-2-2-1型のストレートナーである。表7にロール条件および矯正条件クラッシュ量およびオフセット量を示す。表7の実施例は、No.1スタンド~No.3スタンドの上下ロールに対して非対称ロールCR2/CR1=1.05~1.15、D1-D2/d=0.02~0.1を適用した場合である。比較例は、No.1スタンド~No.3スタンドの上下ロールに対して対称ロールCR2/CR1=1.00、D1-D2/d=0を適用した場合である。試験結果をまとめ、表7に併せて示す。矯正後の管端部口変形は、管の先端がNo.2スタンド以降のロール入側肩部に当たることにより発生した。管の口元が楕円状に変形し、変形部分の長さはオフセットを大きくすると長くなった。口変形長が大きくなれば、その分切り捨て量も大きくなり、歩留りが低下する。表7から明らかなように、実施例では、管端部の口変形長が比較例に対して1/4以下という顕著な効果が得られた。実施例6外径が73~140mmの炭素鋼管API規格:L80-1相当材を対象材とし、本発明の矯正用ロールを適用して管の矯正を行い、矯正後の管端部口変形の抑制効果および矯正後の曲がり不良率を調査した。なお、比較のために、通常の対称ロールを用いた場合についても同様の調査を行った。試験に供した鋼管本数は350本である。使用したストレートナーは、2-2-2-1型のストレートナーである。表8にロール条件および矯正条件クラッシュ量およびオフセット量を示す。表8の実施例は、No.1スタンド~No.3スタンドの上下ロールに対して非対称ロールR21/R1、R22/R1:いずれも1.05~1.30、D1-D2/d=0.020~0.100を適用した場合であり、比較例は、No.1スタンド~No.3スタンドの上下ロールに対して対称ロールR21/R1、R22/R1:いずれも1.00、D1-D2/d=0を適用した場合である。試験結果をまとめ、表8に併せて示す。表8において、評価の欄の○印は、口変形の長さが10mm未満で、かつ、曲がり矯正の不良率が1.2未満の場合であり、×印は、口変形の長さが10mm以上および曲がり矯正の不良率が1.2以上のいずれか一方または両方に該当した場合である。表8に示したように、本発明を適用することにより、矯正後の管端部口変形長を10mm以下と短くすることでき、かつ、曲がり矯正の不良率も改善できることが確認できた。"