"放電灯の駆動装置であって、前記放電灯の2つの電極間に交流電流を供給する交流電流供給部と、変調の一周期内において、前記交流電流の周波数が互いに異なる複数の期間を設けることにより前記周波数を変調する周波数変調部とを備え、前記周波数変調部は、所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のうちの、前記周波数が所定の基準周波数以下である少なくとも一期間を、前記所定の条件が満たされる前と比べて短縮する放電灯の駆動装置。請求項1記載の放電灯の駆動装置であって、前記周波数変調部は、前記短縮を行う際に、前記複数の期間のうち、前記周波数が第1の周波数である第1の期間の長さを、前記周波数が前記第1の周波数よりも高い第2の周波数である第2の期間よりも短くする放電灯の駆動装置。請求項2記載の放電灯の駆動装置であって、前記周波数変調部は、前記短縮を行う際に、前記周波数が低くなるに従って当該周波数の期間を短くする放電灯の駆動装置。請求項1ないし3のいずれか記載の放電灯の駆動装置であって、前記周波数変調部は、前記所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のそれぞれを短縮する放電灯の駆動装置。請求項1ないし4のいずれか記載の放電灯の駆動装置であって、さらに、前記所定の条件の判断基準として前記放電灯におけるフリッカの発生を検出するフリッカ検出部を備え、前記周波数変調部は、前記周波数が前記基準周波数以下である期間においてフリッカが検出された場合に前記短縮を行う放電灯の駆動装置。請求項5記載の放電灯の駆動装置であって、前記周波数変調部は、前記短縮から所定の時間が経過した後、前記フリッカが検出された周波数においてフリッカが発生しているか否かを判断し、フリッカが発生していない場合には、前記短縮された期間を短縮前の長さに復元する放電灯の駆動装置。請求項1ないし4のいずれか記載の放電灯の駆動装置であって、前記所定の条件は、前記放電灯の劣化状態に基づいて判断され、前記周波数変調部は、前記放電灯の劣化が進行していると判断された場合に前記短縮を行う放電灯の駆動装置。請求項7記載の放電灯の駆動装置であって、さらに、前記劣化状態を表すパラメータとして前記放電灯の使用開始からの累積点灯時間を算出する点灯時間累算部を備え、前記周波数変調部は、前記累積点灯時間が所定の上限時間を超えた場合に、前記短縮を行う放電灯の駆動装置。請求項1ないし8のいずれか記載の放電灯の駆動装置であって、前記交流電流供給部は、前記放電灯に供給する前記交流電流の電力を変更可能に構成されており、前記周波数変調部は、前記放電灯に供給される前記交流電流の電力が所定の基準電力より低い場合には、前記短縮を行う放電灯の駆動装置。放電灯の駆動装置であって、前記放電灯の2つの電極間に交流電流を供給する交流電流供給部と、変調の一周期内において、前記交流電流の周波数が互いに異なる複数の期間を設けることにより前記周波数を変調する周波数変調部とを備え、前記周波数変調部は、所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のうちの、前記周波数が所定の基準周波数を上回る値である少なくとも一期間を、前記所定の条件が満たされる前と比べて伸張する放電灯の駆動装置。光源装置であって、放電灯と、前記放電灯を点灯するために、前記放電灯の2つの電極間に交流電流を供給する交流電流供給部と、変調の一周期内において、前記交流電流の周波数が互いに異なる複数の期間を設けることにより前記周波数を変調する周波数変調部とを備え、前記周波数変調部は、所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のうちの、前記周波数が所定の基準周波数以下である少なくとも一期間を、前記所定の条件が満たされる前と比べて短縮する光源装置。光源装置であって、放電灯と、前記放電灯を点灯するために、前記放電灯の2つの電極間に交流電流を供給する交流電流供給部と、変調の一周期内において、前記交流電流の周波数が互いに異なる複数の期間を設けることにより前記周波数を変調する周波数変調部とを備え、前記周波数変調部は、所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のうちの、前記周波数が所定の基準周波数を上回る値である少なくとも一期間を、前記所定の条件が満たされる前と比べて伸張する光源装置。画像表示装置であって、画像表示用の光源である放電灯と、前記放電灯を点灯するために、前記放電灯の2つの電極間に交流電流を供給する交流電流供給部と、変調の一周期内において、前記交流電流の周波数が互いに異なる複数の期間を設けることにより前記周波数を変調する周波数変調部とを備え、前記周波数変調部は、所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のうちの、前記周波数が所定の基準周波数以下である少なくとも一期間を、前記所定の条件が満たされる前と比べて短縮する画像表示装置。画像表示装置であって、画像表示用の光源である放電灯と、前記放電灯を点灯するために、前記放電灯の2つの電極間に交流電流を供給する交流電流供給部と、変調の一周期内において、前記交流電流の周波数が互いに異なる複数の期間を設けることにより前記周波数を変調する周波数変調部とを備え、前記周波数変調部は、所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のうちの、前記周波数が所定の基準周波数を上回る値である少なくとも一期間を、前記所定の条件が満たされる前と比べて伸張する画像表示装置。放電灯の駆動方法であって、前記放電灯の2つの電極間に供給する交流電流の周波数を、変調の一周期内において前記交流電流の周波数が互いに異なる複数の期間を設けることにより変調し、所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のうちの、前記周波数が所定の基準周波数以下である少なくとも一期間を、前記所定の条件が満たされる前と比べて短縮する放電灯の駆動方法。放電灯の駆動方法であって、前記放電灯の2つの電極間に供給する交流電流の周波数を、変調の一周期内において前記交流電流の周波数が互いに異なる複数の期間を設けることにより変調し、所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のうちの、前記周波数が所定の基準周波数を上回る値である少なくとも一期間を、前記所定の条件が満たされる前と比べて伸張する放電灯の駆動方法。しかしながら、より低い周波数を挿入した交流電流を放電ランプに供給しても、電極の状態によっては好ましい形状の突起が形成されず、アークの輝点が移動するフリッカが発生するおそれがある。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、フリッカの発生をより確実に抑制することを目的とする。本発明は、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。[適用例1]放電灯の駆動装置であって、前記放電灯の2つの電極間に交流電流を供給する交流電流供給部と、変調の一周期内において、前記交流電流の周波数が互いに異なる複数の期間を設けることにより前記周波数を変調する周波数変調部とを備え、前記周波数変調部は、所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のうちの、前記周波数が所定の基準周波数以下である少なくとも一期間を、前記所定の条件が満たされる前と比べて短縮する放電灯の駆動装置。交流電流の周波数を低くした状態を維持すると、フリッカが発生するおそれが高くなる。本適用例では、基準周波数以下の少なくとも一期間を短縮することにより、低周波で駆動される時間を短くすることができるので、フリッカの発生を抑制することが可能となる。[適用例2]適用例1記載の放電灯の駆動装置であって、前記周波数変調部は、前記短縮を行う際に、前記複数の期間のうち、前記周波数が第1の周波数である第1の期間の長さを、前記周波数が前記第1の周波数よりも高い第2の周波数である第2の期間よりも短くする放電灯の駆動装置。一般に、交流電流の周波数を高くすると、電極の先端が対向する電極に向かって伸長して、電極がフリッカを抑制するのに適した形状に変形する。本適用例では、周波数が高い第2の期間を、周波数が低い第1の期間よりも長くすることができるので、電極をフリッカを抑制するのに適した形状に変形させることが可能となる。[適用例3]適用例2記載の放電灯の駆動装置であって、前記周波数変調部は、前記短縮を行う際に、前記周波数が低くなるに従って当該周波数の期間を短くする放電灯の駆動装置。この適用例によれば、周波数が高い期間をより長くすることができるので、電極をフリッカを抑制するのに適した形状に変形させることがより容易となる。[適用例4]適用例1ないし3のいずれか記載の放電灯の駆動装置であって、前記周波数変調部は、前記所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のそれぞれを短縮する放電灯の駆動装置。この適用例によっても、周波数が基準周波数以下である期間を短縮できるので、フリッカの発生を抑制することが可能となる。[適用例5]適用例1ないし4のいずれか記載の放電灯の駆動装置であって、さらに、前記所定の条件の判断基準として前記放電灯におけるフリッカの発生を検出するフリッカ検出部を備え、前記周波数変調部は、前記周波数が前記基準周波数以下である期間においてフリッカが検出された場合に前記短縮を行う放電灯の駆動装置。この適用例によれば、フリッカが実際に発生した周波数の期間を短縮することができるので、より確実にフリッカを抑制することが可能となる。[適用例6]適用例5記載の放電灯の駆動装置であって、前記周波数変調部は、前記短縮から所定の時間が経過した後、前記フリッカが検出された周波数においてフリッカが発生しているか否かを判断し、フリッカが発生していない場合には、前記短縮された期間を短縮前の長さに復元する放電灯の駆動装置。短縮から十分な時間が経過する前に短縮された期間の長さを復元すると、電極の形状の変化が十分でなく、フリッカが再発生するおそれが高い。そこで、所定の時間が経過した後に復元するか否かを判断することにより、電極の形状を十分に変化させることができるので、フリッカの再発生を抑制することが可能となる。[適用例7]適用例1ないし4のいずれか記載の放電灯の駆動装置であって、前記所定の条件は、前記放電灯の劣化状態に基づいて判断され、前記周波数変調部は、前記放電灯の劣化が進行していると判断された場合に前記短縮を行う放電灯の駆動装置。一般に、放電灯は劣化が進行すると電極が消耗してフリッカが発生しやすくなる。本適用例では、このようにフリッカが発生しやすい放電灯の劣化が進行している場合に基準周波数以下の少なくとも一期間を短縮することにより、フリッカの発生をより確実に抑制することができる。[適用例8]適用例7記載の放電灯の駆動装置であって、さらに、前記劣化状態を表すパラメータとして前記放電灯の使用開始からの累積点灯時間を算出する点灯時間累算部を備え、前記周波数変調部は、前記累積点灯時間が所定の上限時間を超えた場合に、前記短縮を行う放電灯の駆動装置。この適用例によれば、放電灯の劣化状態をより容易に判断することが可能となる。[適用例9]適用例1ないし8のいずれか記載の放電灯の駆動装置であって、前記交流電流供給部は、前記放電灯に供給する前記交流電流の電力を変更可能に構成されており、前記周波数変調部は、前記放電灯に供給される前記交流電流の電力が所定の基準電力より低い場合には、前記短縮を行う放電灯の駆動装置。一般に、低い電力で放電灯を駆動すると電極の温度が低下するため、低周波駆動の継続によりフリッカが発生するおそれが高くなる。本適用例では、放電灯に供給される交流電流の電力が所定の基準電力より低い場合に、低周波で駆動される時間を短くすることができるので、低い電力で放電灯を駆動した場合においてもフリッカの発生を抑制することができる。[適用例10]放電灯の駆動装置であって、前記放電灯の2つの電極間に交流電流を供給する交流電流供給部と、変調の一周期内において、前記交流電流の周波数が互いに異なる複数の期間を設けることにより前記周波数を変調する周波数変調部とを備え、前記周波数変調部は、所定の条件が満たされた場合に、前記複数の期間のうちの、前記周波数が所定の基準周波数を上回る値である少なくとも一期間を、前記所定の条件が満たされる前と比べて伸張する放電灯の駆動装置。交流電流の周波数が高い場合、電極先端部に細い熱容量の少ない突起が形成される傾向がある。また、電極の溶融性が低下してきた場合には低い周波数の交流電流を供給すると電極先端部にその先端が平坦化した突起が形成され、そのような突起は熱容量が大きいため十分に溶融されず突起表面に凹凸が形成されフリッカが発生するおそれが高くなる。本適用例では、所定の条件が満たされた場合に、基準周波数を上回る値である少なくとも一期間を伸張することにより、電極先端部に細い突起を形成して突起の熱容量を減少させ、突起の溶融性を向上させることができる。それにより、フリッカの発生を抑制することができる。なお、本発明は、種々の態様で実現することが可能である。例えば、放電灯の駆動装置と駆動方法、放電灯を使用した光源装置とその制御方法、その光源装置を利用した画像表示装置、等の態様で実現することができる。A1.プロジェクタの構成:図1は、本発明の第1実施例を適用するプロジェクタ1000の概略構成図である。プロジェクタ1000は、光源装置100と、照明光学系310と、色分離光学系320と、3つの液晶ライトバルブ330R,330G,330Bと、クロスダイクロイックプリズム340と、投写光学系350とを備えている。光源装置100は、放電灯500が取り付けられた光源ユニット110と、放電灯500を駆動する放電灯駆動装置200とを有している。放電灯500は、放電灯駆動装置200から電力の供給を受けて光を放射する。光源ユニット110は、放電灯500の放射光を照明光学系310に向けて射出する。なお、光源ユニット110および放電灯駆動装置200の具体的な構成や機能については、後述する。光源ユニット110から射出された光は、照明光学系310により、照度が均一化されるとともに、偏光方向が一方向に揃えられる。照明光学系310を経て照度が均一化され偏光方向が揃えられた光は、色分離光学系320により、赤色R、緑色Gおよび青色Bの3色の色光に分離される。色分離光学系320により分離された3色の色光は、それぞれ対応する液晶ライトバルブ330R,330G,330Bにより変調される。液晶ライトバルブ330R,330G,330Bにより変調された3色の色光は、クロスダイクロイックプリズム340により合成され、投写光学系350に入射する。投写光学系350が、入射した光を図示しないスクリーン上に投影することにより、スクリーン上には液晶ライトバルブ330R,330G,330Bにより変調された画像が合成されたフルカラーの映像として画像が表示される。なお、第1実施例では、3つの液晶ライトバルブ330R,330G,330Bにより3色の色光を別個に変調しているが、カラーフィルタを備える1つ液晶ライトバルブで光の変調を行うものとしてもよい。この場合、色分離光学系320とクロスダイクロイックプリズム340を省略することができる。A2.光源装置の構成:図2は、光源装置100の構成を示す説明図である。光源装置100は、上述のように、光源ユニット110と放電灯駆動装置200とを有している。光源ユニット110は、放電灯500と、回転楕円形の反射面を有する主反射鏡112と、出射光をほぼ並行光にする平行化レンズ114とを備えている。ただし、主反射鏡112の反射面は、必ずしも回転楕円形である必要はない。例えば、主反射鏡の112の反射面は、回転放物形であってもよい。この場合、放電灯500の発光部を放物面鏡のいわゆる焦点に置けば、平行化レンズ114を省略することができる。主反射鏡112と放電灯500とは、無機接着剤116により接着されている。放電灯500は、放電灯本体510と、球面状の反射面を有する副反射鏡520とを無機接着剤522で接着することにより形成されている。放電灯本体510は、例えば、石英ガラスなどのガラス材料で形成されている。放電灯本体510には、タングステン等の高融点金属の電極材で形成された2つの電極532,542と、2つの接続部材534,544と、2つの電極端子536,546とが設けられている。電極532,542は、その先端部が放電灯本体510の中央部に形成された放電空間512において対向するように配置されている。放電空間512には、放電媒体として、希ガス、水銀や金属ハロゲン化合物等を含むガスが封入されている。接続部材534,544は、電極532,542と、電極端子536,546とをそれぞれ電気的に接続する部材である。放電灯500の電極端子536,546は、それぞれ放電灯駆動装置200に接続されている。放電灯駆動装置200は、電極端子536,546にパルス状の交流電流交流パルス電流を供給する。電極端子536,546に交流パルス電流が供給されると、放電空間512内の2つの電極532,542の先端部の間で、アークARが生じる。アークARは、アークARの発生位置から全方位に向かって光を放射する。副反射鏡520は、一方の電極542の方向に放射される光を、主反射鏡112に向かって反射する。このように、電極542方向に放射される光を主反射鏡112に向かって反射することにより、光源ユニット110から射出される光の平行度をより高くすることができる。なお、以下では、副反射鏡520が設けられている側の電極542を副鏡側電極542とも呼び、他方の電極532を主鏡側電極532とも呼ぶ。図3は、放電灯駆動装置200の構成を示すブロック図である。放電灯駆動装置200は、駆動制御部210と、点灯回路220とを有している。駆動制御部210は、CPU610と、ROM620と、RAM630と、タイマ640と、点灯回路220に制御信号を出力する出力ポート650と、点灯回路220からの信号を取得する入力ポート660とを備えるコンピュータとして構成されている。駆動制御部210のCPU610は、タイマ640と入力ポート660からの出力信号に基づいて、ROM620に格納されたプログラムを実行する。これにより、CPU610は、駆動周波数設定部612、変調パターン設定部614、および、点灯時間累算部616としての機能を実現する。点灯回路220は、交流パルス電流を発生するインバータ222を有している。点灯回路220は、駆動制御部210から出力ポート650を介して供給される制御信号に基づいて、インバータ222を制御する。具体的には、点灯回路220は、制御信号により指定された給電条件例えば、交流パルス電流の周波数やパルス波形に応じた交流パルス電流をインバータ222に発生させる。インバータ222は、点灯回路220により指定された給電条件に従って、放電灯500に供給する定電力例えば、200Wの交流パルス電流を発生し、発生した交流パルス電流を放電灯500に供給する。点灯時間累算部616は、放電灯500の使用開始時からの放電灯500の点灯時間累積点灯時間を累算する。具体的には、放電灯駆動装置200の電源が投入されると、ROM620の書換可能な領域、あるいは、RAM630の不揮発性の領域から、先に電源が遮断された際の累積点灯時間を取得する。そして、放電灯500を点灯している期間中、タイマ640から供給されるインターバル信号に基づいて累積点灯時間を算出し、放電灯駆動装置200の電源が遮断される際に算出された累積点灯時間をROM620あるいはRAM630に格納する。駆動制御部210の駆動周波数設定部612は、変調パターン設定部614により設定される変調パターンに従って、点灯回路220が出力する交流パルス電流の周波数駆動周波数を設定する。このように、駆動周波数は、駆動周波数設定部612と変調パターン設定部614との機能により実現される。そのため、駆動周波数設定部612と変調パターン設定部614は、併せて、駆動周波数変調部あるいは単に周波数変調部とも呼ぶことができる。変調パターン設定部614は、点灯時間累算部616が算出した放電灯500の累積点灯時間に基づいて、設定する変調パターンを変更する。なお、累積点灯時間に基づく変調パターンの変更の具体的な内容については、後述する。A3.放電灯の駆動周波数変調:図4は、変調パターン設定部614により設定される駆動周波数fdの変調パターンの一例を示す説明図である。図4aは、駆動周波数fdの時間変化を示すグラフである。図4aに示す変調パターンでは、駆動周波数fdが4秒毎に50Hzずつ変更されことにより、駆動周波数fdが変調される。駆動周波数fdが一定値に維持される期間維持期間を12個設けることにより、駆動周波数fdの変調の周期変調周期Tm1は48秒となっており、最も駆動周波数fdが高い期間最高周波数期間Th1の駆動周波数fdは350Hzに、最も駆動周波数fdが低い期間最低周波数期間Tl1の駆動周波数fdは50Hzに設定されている。図4bは、図4aに示す変調パターンの最低周波数期間Tl1と最高周波数期間Th1とにおいて、放電灯500に供給される電流ランプ電流Ipの時間変化を示している。図4bにおいて、ランプ電流Ipの正方向は、主鏡側電極532から副鏡側電極542に向かって電流が流れる方向を表している。すなわち、ランプ電流Ipが正の値である期間Tal,Tahでは、主鏡側電極532が陽極として動作し、ランプ電流Ipが負の値である期間Tcl,Tchでは、主鏡側電極532が陰極として動作する。なお、以下では、一方の電極が陽極として動作する期間を当該電極の陽極期間とも呼び、一方の電極が陰極として動作する期間を当該電極の陰極期間とも呼ぶ。図4aに示すように、最高周波数期間Th1における駆動周波数fd350Hzは、最低周波数期間Tl1における駆動周波数fd50Hzの7倍となっている。そのため、図4bに示すように、最低周波数期間Tl1においてランプ電流Ipの極性が切り替えられる切替周期Tplは、最高周波数期間Th1における切替周期Tphの7倍の長さとなっている。また、最低周波数期間Tl1における主鏡側電極532の陽極期間Talと陰極期間Tclとは、それぞれ、最高周波数期間Th1における陽極期間Tahと陰極期間Tchの7倍の長さとなっている。第1実施例では、ランプ電流Ipの波形として、矩形波を用いている。このように、ランプ電流Ipを矩形波とすることにより、ランプ電流Ipの絶対値が一定に保たれる。そのため、ランプ電流Ipが変動することによる放電等500の射出光量が時間的に変動することが抑制される。射出光量の時間的な変動を抑制することにより、表示画像上に縞状の明暗が現れる現象スクロールノイズの発生を抑制することができる。また、第1実施例では、図4bに示すように、主鏡側電極532および副鏡側電極542の陽極デューティ比をいずれも50としている。ここで、主鏡側電極532の陽極デューティ比とは、切り替え周期TplTphに対する、主鏡側電極532の陽極期間TalTahの長さの比率である。また、副鏡側電極542の陽極デューティ比とは、切り替え周期TplTphに対する、副鏡側電極542の陽極期間、すなわち主鏡側電極532の陰極期間TclTchの長さの比率である。これらの2つの電極532,542の陽極デューティ比を必ずしも同じものとする必要はない。例えば、図2に示すように副反射鏡520を有する放電灯500を用いる場合に、副鏡側電極542から熱が放出されにくくなることを考慮して、副鏡側電極542の陽極デューティ比を50よりも低くする、すなわち、主鏡側電極532の陽極デューティ比を50よりも高くすることも可能である。後述するように、電極における熱の発生は当該電極の陽極期間において起きるので、一方の電極の陽極デューティ比が高くなるに従って、当該電極での発熱量が多くなる。そのため、副鏡側電極542の過度な温度上昇を抑制できる点で、熱が放出されにくい副鏡側電極542の陽極デューティ比を50よりも低くするのがより好ましい。図5は、図4aに示すように異なる駆動周波数fdで放電灯500を駆動することにより、主鏡側電極532の形状が変化する様子を示す説明図である。図5aに示すように、電極532,542には、それぞれ、対向する電極に向かって突起538,548が形成されている。図5bは、駆動周波数fdが低い場合における主鏡側電極532の状態を示している。図5cは、駆動周波数fdが高い場合における主鏡側電極532の状態を示している。図5aは、主鏡側電極532の陽極期間における2つの電極532,542の状態を示している。図5aに示すように、主鏡側電極532の陽極期間では、電子が副鏡側電極542から放出され、主鏡側電極532に衝突する。陽極となっている主鏡側電極532では、衝突した電子の運動エネルギが熱エネルギに変換されるため温度が上昇する。一方、陰極となっている副鏡側電極542では、電子の衝突が起こらないため、熱伝導や放射等により温度が低下する。同様に、副鏡側電極542の陽極期間すなわち、主鏡側電極532の陰極期間においては、副鏡側電極542の温度が上昇し、主鏡側電極532の温度が低下する。主鏡側電極532の陽極期間において、主鏡側電極532の温度が上昇することにより、主鏡側電極532の突起538には、電極材が溶融した溶融部が発生する。そして、主鏡側電極532の陰極期間になると、主鏡側電極532の温度が低下し、突起538の先端部に生じた溶融部の固化が始まる。このように、突起538,548に溶融部が発生し、発生した溶融部が固化することにより、突起538,548は、対向電極に向かって凸の形状に維持される。図5bおよび図5cは、突起の形状に対して駆動周波数fdが及ぼす影響を示している。駆動周波数fdが低い場合、陽極状態の主鏡側電極532の突起538aは、広い範囲にわたって温度が上昇する。また、駆動周波数fdが低い場合には、対向する副鏡側電極542との電位差により溶融部MRaに加わる力も、溶融部MRaの広い範囲に対して加わる。そのため、図5bに示すように、陽極状態の主鏡側電極532の突起538には、扁平な溶融部MRaが形成される。そして、主鏡側電極532が陰極状態になると、溶融部MRaが固化して、扁平な形状の突起538aが形成される。一方、駆動周波数fdが高い場合、陽極状態の主鏡側電極532の突起538bにおいて温度が上昇する範囲は小さくなり、突起538bには駆動周波数fdが低い場合よりも小さい溶融部MRbが形成される。また、突起538bの溶融部MRbに加わる力は、溶融部MRbの中心部に集中する。そのため、図5cに示すように、突起538に形成された溶融部MRbは、対向する副鏡側電極542に向かって細長くなり、陰極期間において溶融部MRbが固化した突起538bの形状は細長くなる。このように、駆動周波数fdが低い場合、突起538aが十分に溶融されることにより、突起538aは大きくなる。一方、駆動周波数fdが高い場合、対向する電極に向かうように突起538bの伸長が促進される。そのため、駆動周波数fdを変調することにより、駆動周波数fdが低い低周波駆動時に突起538aが大きくなり、駆動周波数fdが高い高周波駆動時に突起538bが伸長する。これにより、電極532,542の間の距離が増大することが抑制され、放電灯500に定電力の交流パルス電流を供給する際の電極532,542間の電圧ランプ電圧の上昇が抑制される。また、図4aに示すように、駆動周波数fdは、最低周波数期間Tl1の50Hzから最高周波数期間Th1の350Hzまで段階的に変化している。そのため、突起538aが大きくなった後、大きくなった突起538aが細長い形状へ順次変化することにより、円錐状等、アークの発生位置を安定化させるのに好ましい形状の突起が形成される。なお、図4に示すような変調パターンにより逐次周波数を変動させた場合、上述したような駆動周波数fdが高い場合の現象と低い場合の現象が連続的に繰り返されるため、見た目には電極532,542の先端の突起538,548が、円錐状等、アークの発生位置を安定化させるのに好ましい形状が維持されているようにみえ、低周波駆動時に突起538aが大きくなり、高周波駆動時に突起538bが伸長する現状を観察するのは難しい。なお、高周波駆動時には、突起538bの形状が細長くなっていくため、突起538bの微小化が進み、微小突起が形成される可能性がある。微小突起が形成されると、微小突起の変形や微小突起の複数化等によりアークの発生位置が移動するフリッカアークジャンプが発生するおそれがある。しかしながら、第1実施例では、駆動周波数fdを変調することにより、低周波駆動時に微小突起が消滅する。そのため、微小突起の形成が原因となるフリッカは、速やかに解消される。一方、低周波駆動時には、突起538aの形状が扁平化していくため、時間の経過とともにフリッカが発生する可能性が高くなる。図6は、このように、低周波駆動時において、時間の経過がアークの発生状態に与える影響を示す説明図である。図6aは、駆動周波数fdが高い状態から低い状態に切り替えられたとき低周波駆動開始時におけるアークARの発生状態を示している。図6bは、低周波駆動を開始してから時間が経過したとき低周波駆動継続時におけるアークARの発生状態を示している。上述のように、駆動周波数fdが高い場合には、陽極状態の突起538bにおいて温度が上昇する範囲が小さくなり、細長い突起538bが形成される。そのため、図6aに示すように、低周波駆動開始時においては、温度の高い領域HRaホットスポットは突起の先端に形成され、突起538aは対向する副鏡側電極542図4側に伸びている。アークARは、電極532の陰極期間において電子eが放出される位置から発生する。陰極からの電子eは、温度が高いほど、また、電界が強いほど放出されやすい。そのため、図6aに示すように、電子eは突起538aの先端から放出され、アークARは突起538aの先端から発生する。一方、低周波駆動時には、上述のように、温度が上昇する範囲が広がる。そのため、図6bに示すように、低周波駆動継続時においては、ホットスポットHRcが広がる。また、低周波駆動により突起538cが扁平化することにより、突起538cの先端は平坦化する。このように、ホットスポットHRcが広がり、突起538cの先端が平坦化することにより、電子eが放出されやすい位置が広い範囲に分散する。このため、低周波駆動継続時には、平坦化した突起538cのランダムな位置からアークARが生成され、フリッカが発生する可能性が高くなる。また、放電灯500は、累積点灯時間が長くなるに伴い、電極532,542が消耗し、その先端が平坦化する。そのため、累積点灯時間が長い状態で、低周波駆動の時間を長くすると、フリッカが発生する可能性が高くなる。そこで、第1実施例では、フリッカの発生を抑制するため、累積点灯時間に基づいて、駆動周波数fdの変調パターンを変更している。A4.変調パターンの変更:図7は、第1実施例において変調パターンが変更される様子を示す説明図である。なお、変調パターンの変更は、変調パターン設定部614の機能として実現されている。変調パターン設定部614図3は、予めROM620に格納された複数の変調パターンから設定する変調パターンを選択するものとしてもよく、また、ROM620に格納された変調パターンの複製をRAM630上に生成し、生成した変調パターンを変更するものとしてもよい。図7のグラフは、累積点灯時間が所定の時間図7の例では、500時間を超える前後における駆動周波数fdの時間変化を示している。図7に示すように、駆動周波数fdの変調パターンは、累積点灯時間が500時間を超える前後で変更されている。なお、図7の例では、変調パターンの変更は、駆動周波数fdが200Hzから250Hzに切り替えられる際に行われているが、変調パターンの変更は任意の時点において行うことが可能である。但し、駆動周波数fdが切り替えられる際に変調パターンを変更するのが好ましい。このように、第1実施例では、累積点灯時間が所定の時間となったときに変調パターンが変更されるので、累積点灯時間が所定の時間以下の時点を変更前ともよび、累積点灯時間が所定の時間を超えている時点を変更後とも呼ぶ。図7において、変更前の変調パターンは、図4aと同じである。そして、累積点灯時間が500時間を超えると、駆動周波数fdが一定に保たれる維持期間の長さステップ時間が、駆動周波数fdによらず、一律に変更前の1/2の2秒に変更される。この変更後の変調パターンでは、最低周波数期間Tl2および最高周波数期間Th2における駆動周波数fd50Hzと350Hzと、駆動周波数fdの変更幅50Hzとは、いずれも変調パターンの変更前と同じになっている。そのため、変更後の変調パターンにおける変調周期Tm224秒は、変更前の変調パターンにおける変調周期Tm148秒の1/2となっている。なお、以下では、変更後の変調パターンのように、維持期間が短縮されている変調パターンを短縮パターンとも呼び、維持期間が短縮されていない変更前の変調パターンを定常パターンとも呼ぶ。上述のように、第1実施例では、累積点灯時間が所定の時間を超えた場合、各維持期間の長さが、変更前の維持期間よりも短くなっている。そのため、低周波駆動が行われる時間が短縮され、フリッカの発生を抑制することができる。なお、第1実施例では、変更後の維持期間の長さを変更前の維持期間の1/2としているが、一般的には、変更前よりも短くなっていればよい。変更後の維持期間の長さをどの程度変更前よりも短縮するかについては、実験等により適宜決定される。第1実施例では、駆動周波数fdの変調パターンの変更を累積点灯時間に基づいて行っているが、一般的には、電極532,542が消耗した状態等、放電灯500の劣化状態に基づいて変調パターンを変更するものとしてもよい。放電灯500の劣化状態は、累積点灯時間のほか、ランプ電圧や、放電空間512図2の内壁に電極材が蒸着することによる光量の低下等に基づいて検出することも可能である。ランプ電圧は、点灯回路220を適宜構成することにより検出することができる。また、光量の低下は、放電灯500からの射出光の光路中に受光素子を設けることにより検出することができる。B.第2実施例:図8は、第2実施例において変調パターンが変更される様子を示す説明図である。第2実施例は、変更前後の変調パターン、すなわち、定常パターンと短縮パターンとが第1実施例と異なっている。他の点は、第1実施例と同じである。図8に示すように、第2実施例の定常パターンでは、駆動周波数fdが一定に保たれる維持期間は、駆動周波数fdによらず6秒となっている。また、第2実施例の定常パターンでは、最低周波数期間Tl3における駆動周波数fdは100Hzに設定され、最高周波数期間Th3における駆動周波数fdは300Hzに設定されている。駆動周波数fdの変更幅は、第1実施例と同様に50Hzとなっている。そのため、第2実施例の定常パターンにおける変調周期Tm3は48秒となっている。一方、第2実施例の短縮パターンでは、維持期間は、最高周波数期間Th4の6秒から、最低周波数期間Tl4の2秒まで、駆動周波数fdが低くなるにつれて1秒ずつ短縮されている。最低周波数期間Tl4および最高周波数期間Th4における駆動周波数fd100Hzと300Hzと、駆動周波数fdの変更幅50Hzとは、いずれも定常パターンと同じである。そのため、第2実施例の短縮パターンにおいては、変調周期Tm4が32秒となっている。なお、第2実施例の短縮パターンでは、駆動周波数fdが50Hz下がるごとに維持期間が1秒ずつ短縮されているが、維持期間の短縮量は必ずしも同一でなくても良く、駆動周波数fd毎に適宜設定される。このように、第2実施例では、累積点灯時間が所定の時間を超えた場合、駆動周波数の変調パターンは、駆動周波数fdが下がるに伴い維持期間の長さが短くなる短縮パターンに設定される。これにより、低周波駆動が行われる時間が短縮され、フリッカの発生を抑制することが可能となる。また、第2実施例によれば、高周波駆動が行われる時間を十分長くすることができる。そのため、図5cに示すように高周波駆動時における突起538bの伸長が十分行われるので、電極532,542間の距離が増大してランプ電圧が上昇することを抑制することができる。なお、第2実施例では、駆動周波数fdが低くなるほど維持期間が短くなっているが、一般的には、ある駆動周波数の維持期間の長さが、当該駆動周波数よりも高い駆動周波数の維持期間よりも短ければよい。このようにしても、低周波駆動が行われる時間を短縮するとともに、高周波駆動が行われる時間を十分長くすることができる。また、第2実施例では、定常パターンの最高周波数期間Th3と短縮パターンの最高周波数期間Th4との長さを同じにしているが、必ずしも、これらの期間Th3,Th4の長さが同じでなくても良い。短縮パターンにおける所定の周波数以下の維持期間が、定常パターンにおける当該所定の周波数の以下の維持期間よりも短ければ、短縮パターンの最高周波数期間Th4が定常パターンの最高周波数期間Th3より長くても良く、定常パターンの最高周波数期間Th3が短縮パターンの最高周波数期間Th4より長くても良い。C.第3実施例:図9は、第3実施例における放電灯駆動装置200aの構成を示すブロック図である。第3実施例の放電灯駆動装置200aは、放電灯500に近接して設けられたフリッカセンサ700を有している点と、駆動制御部210aにフリッカセンサ700からの出力信号が供給されるセンサインタフェース670が設けられている点と、CPU610aが点灯時間累算部616に換えてフリッカ検出処理部618としての機能を実現している点とで、第1実施例の放電灯駆動装置200図3と異なっている。また、変調パターン設定部614aは、フリッカ検出処理部618が検出したフリッカの発生状態に基づいて変調パターンを変更する点で、第1実施例の変調パターン設定部614と異なっている。他の点は、第1実施例と同様である。フリッカセンサ700は、放電灯500において発生するアークAR図2の位置の変化を検出する。第3実施例のフリッカセンサ700は、フォトダイオードやフォトトランジスタなどの受光素子と、アークの発生位置が変化した場合に受光素子に入射する光量を変化させるためのスリットやピンホールにより構成することができる。但し、フリッカセンサ700の構成は、アークの発生位置の変動が検出可能であれば、適宜変更することができる。例えば、アークの位置の変化を検出するフリッカセンサ700として、電荷結合素子CCD等で構成されたラインセンサやエリアセンサ等を用いることもできる。フリッカ検出処理部618は、センサインタフェース670を介して取得したフリッカセンサ700の出力信号を解析して、放電灯500におけるフリッカの発生状態を検出する。フリッカの発生状態は、例えば、フリッカセンサ700が有する受光素子への入射光量の変動量に基づいて検出することができる。この場合、変動量が所定の基準値を超えた場合にフリッカが発生したと判断される。なお、フリッカ検出処理部618におけるフリッカの検出は、フリッカセンサ700の構成に応じて適宜変更される。図10は、第3実施例の変調パターン設定部614aが、変調パターンを変更する処理の流れを示すフローチャートである。変調パターンの変更処理は、放電灯500が点灯状態である間、繰り返し実行される。ステップS110において、変調パターン設定部614aは、フリッカの発生状態を取得する。具体的には、フリッカ検出処理部618からフリッカの発生状態を取得する。ステップS120において、変調パターン設定部614aは、駆動周波数が所定の基準周波数例えば、200Hz以下の維持期間でフリッカが発生しているか否かを判断する。基準周波数以下の維持期間でフリッカが発生していると判断された場合、処理はステップS130に進む。一方、基準周波数以下の維持期間でフリッカが発生していないと判断された場合、処理はステップS110に戻され、2つのステップS110,S120が繰り返し実行される。ステップS130において、変調パターン設定部614aは、変調パターンを変更することにより、フリッカが発生した周波数以下の維持期間を短縮する。変調パターンの変更は、第1実施例と同様に、駆動周波数fdが200Hzから250Hzに切り替えられる際に行われる。但し、変調パターンの変更は任意の時点において行うことが可能である。ステップS140において、変調パターン設定部614aは、変調パターンを変更した後、所定の時間が経過したか否かを判断する。所定の時間が経過したと判断された場合、処理は、ステップS150に進む。一方、所定の時間が経過していないと判断された場合、所定の時間が経過するまでステップS140が繰り返し実行される。なお、所定の時間は、低周波駆動時のフリッカの発生が抑制される程度まで突起の形状が変化するのに要する時間例えば、10~20分に設定される。ステップS150において、変調パターン設定部614aは、ステップS110と同様に、フリッカの発生状態を取得する。そして、ステップS160において、変調パターン設定部614aは、ステップS120で発生していると判断されたフリッカが解消したか否かを判断する。フリッカが解消したと判断された場合、処理はステップS170に進む。一方、フリッカが解消していないと判断された場合、処理はステップS140に戻され、フリッカが解消するまでステップS140~S160が繰り返し実行される。なお、フリッカが解消したか否かの判断を行う際には、フリッカの解消をより確実に判断するため、短縮された維持期間の長さを一時的に短縮前の長さに戻すのがより好ましい。ステップS170において、変調パターン設定部614aは、ステップS130において短縮した維持期間の長さを元に戻す以下、復元とも呼ぶ。維持期間の復元は、例えば、駆動周波数設定部612に設定する変調パターンを、ROM620あるいはRAM630に格納されている短縮前の変調パターンに変更することにより行うことができる。ステップS170における維持期間の復元の後、処理はステップS110に戻され、基準周波数以下の維持期間でフリッカが発生するまで、ステップS110,S120が繰り返し実行される。図11は、図10に示す変調パターンの変更処理により変調パターンが変更される様子を示す説明図である。図11における維持期間の短縮前における変調パターン、すなわち定常パターンは、第2実施例と同じである。図11の例では、時刻t1より以前においては、フリッカが発生していない。そして、時刻t1~t2の期間において、フリッカが発生している。そのため、時刻t1から始まる駆動周波数fdが150Hzの維持期間において、フリッカが基準周波数200Hz以下で発生したと判断されるステップS120。そして、駆動周波数fdが200Hzから250Hzに切り替えられる時刻t3において変調パターンが短縮パターンに変更されるステップS130。図11の例では、駆動周波数fdが150Hzの際にフリッカが発生しているため、短縮パターンでは、駆動周波数fdが150Hzおよび100Hzの維持期間が、定常パターンの1/3の2秒に短縮されている。そのため、短縮パターンにおける変調周期Tm5は、36秒となっている。なお、維持期間の短縮の程度は、適宜変更することが可能である。このように、第3実施例では、フリッカが発生した周波数以下の維持期間を短縮することにより、低周波駆動が行われる時間が短縮され、フリッカの発生を抑制することが可能となる。また、第3実施例によっても、高周波駆動が行われる時間を十分長くすることができるので、ランプ電圧の上昇を抑制することができる。第3実施例では、駆動周波数fdがフリッカが発生した周波数以下の全ての維持期間を短縮しているが、フリッカが発生した周波数の維持期間のみを短縮するものとしてもよい。また、基準周波数以下でフリッカが発生した場合、基準周波数以下の維持期間全体を短縮するものとしてもよい。一般的には、フリッカが発生した場合に、基準周波数以下の少なくとも1つの維持期間が短縮されればよく、第1実施例の短縮パターンと同様に、全ての維持期間を短縮しても良く、また、第2実施例の短縮パターンと同様に、駆動周波数が低くなるに従って維持期間を短くするものとしてもよい。また、第3実施例では、変調パターンが短縮パターンに変更された後、所定の時間が経過した際にフリッカが解消しているか否かを判断しているがステップS140~S160、所定の時間の経過を待たず、フリッカが解消しているか否かを判断するものとしてもよい。ただし、所定の時間が経過する間に、細長い突起538b図5cの形成が行われ、維持期間を復元した際のフリッカの再発生が抑制できる点で、所定時間経過後にフリッカの解消を判断するのが好ましい。第3実施例では、フリッカが解消した場合に短縮された維持期間の長さを復元しているが、維持期間の長さの復元を行わないものとしてもよい。この場合、例えば、放電灯500を消灯されるまで、あるいは、放電灯駆動装置200a電源が遮断されるまで、維持期間を短縮したままとし、放電灯500の点灯開始時、あるいは、放電灯駆動装置200aの電源投入時に維持期間の長さを復元するものとしてもよい。また、維持期間の長さの復元を全く行わないものとしてもよい。但し、維持期間の長さを復元することにより、高周波駆動時に形成されうる微小突起を消滅させ、微小突起の形成によるフリッカの発生を抑制できる点で、フリッカが解消した場合に短縮された維持期間の長さを復元するのがより好ましい。D.第4実施例:図12は、第4実施例において変調パターンが変更される様子を示す説明図である。第4実施例は、変更前後の変調パターンが第1実施例と異なっている。他の点は、第1実施例と同じである。図12に示すように、第4実施例の定常パターンでは、駆動周波数fdが一定に保たれる維持期間は、駆動周波数fdによらず4秒となっている。また、この定常パターンでは、最低周波数期間Tl1における駆動周波数fdは50Hzに設定され、最高周波数期間Th1における駆動周波数fdは350Hzに設定されている。駆動周波数fdの変更幅は、第1実施例と同様に50Hzとなっている。そのため、第4実施例の定常パターンにおける変調周期Tm1は48秒となっている。第4実施例では、累積点灯時間が所定の時間図12の例では、500時間を超えた場合には、駆動周波数の変調パターンは、最高周波数期間Th1の長さが、定常パターンの場合と比べて長くなる伸長パターンに設定される。すなわち、最高周波数期間Th3が、定常パターン時の4秒から、伸長パターン時の10秒に変更されている。その上で、駆動周波数fdの変調周期が、駆動周波定常パターンの場合と伸長パターンの場合とで同一となるように、駆動周波数fdが300Hzのときと250Hzのときの各維持期間を2.5秒に変更されている。一般に、電極が劣化して電極の溶融性が低下すると、駆動周波数fdが低い場合に、突起は先端が平坦な熱容量の大きな形状になり、その突起表面に凹凸が形成され、フリッカが発生するおそれが高くなる。これに対して、上記構成の第4実施例では、所定の条件が満たされた場合第4実施例では、累積点灯時間が所定の時間を超えた場合に、最高周波数期間Th1を所定の条件が満たされる前と比べて長くなる構成としていることから、最高周波数期間Th1において細い突起が形成し熱容量を減少させることができ、突起表面の溶融性を確保することができる。このため、フリッカの発生を抑制することが可能となる。E.第5実施例:図13は、第5実施例において変調パターンが変更される様子を示す説明図である。第5実施例は、変更前後の変調パターンが第2実施例と異なっている。他の点は、第2実施例と同じである。第4実施例では、変更後の変調パターン伸長パターンは、最高周波数期間Th3の長さが定常パターンの場合と比べて長くなるように構成されていた。これに対して、この第5実施例では、伸長パターンは、所定の基準周波数を上回る全ての維持期間の長さが、定常パターンの場合と比べて長くなるように構成されている。第5実施例では、すなわち、図13に示すように、駆動周波数が所定の基準周波数例えば、200Hzを上回る250Hzおよび300Hzのときの各維持期間が、定常パターン時の6秒から、伸長パターン時の10秒に変更されている。駆動周波数が所定の基準周波数以下である場合には、定常パターン時、伸長パターン時ともに6秒で変更がない。上記構成の第5実施例では、第4実施例と同様に、駆動周波数fdが低い場合に発生する突起表面の凹凸を少なくすることができる。このため、フリッカの発生を抑制することが可能となる。F.変形例:なお、この発明は上記実施例や実施形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様において実施することが可能であり、例えば次のような変形も可能である。F1.変形例1:上記各実施例に示した変調パターンは、あくまで一例であって、駆動周波数の変調範囲すなわち、最高周波数期間Th1~Th5と最低周波数期間Tl1~Tl5における駆動周波数、駆動周波数が一定に保たれる維持期間の数、維持期間の長さ、駆動周波数の変化量等は、放電灯500の特性などによって適宜変更される。一般に、駆動周波数の変調は、変調周期内に駆動周波数が互いに異なる複数の期間を設けることにより行われればよい。例えば、維持期間の長さが駆動周波数ごとに異なっていても良く、また、駆動周波数が段階的に切り替えられないものとしてもよい。このようにしても、所定の周波数以下の維持期間を短縮することにより、低周波駆動時におけるフリッカの発生を抑制することができる。また、所定の条件が満たされた場合に、最低周波数期間だけを、所定の条件が満たされる前と比べて短縮する構成としてもよい。F2.変形例2:前記第1ないし第3実施例では、所定の基準周波数以下である少なくとも一期間を短縮する構成とし、第4実施例では、所定の基準周波数を上回る少なくとも一期間を伸長する構成としたが、上記所定の基準周波数は、200Hzに限る必要はなく、フリッカが発生し易い周波数であれば、放電灯500の特性などによって適宜変更され得る。さらに、期間を短縮する第1ないし第3実施例における所定の基準周波数と、期間を伸長する第4実施例における所定の基準周波数とは、同一である必要はなく個別の値でもよい。F3.変形例3:上記各実施例では、放電灯500の劣化状態や実際のフリッカの発生に基づいて、変調パターンを定常パターンから短縮パターンに切り替えているが、他の条件に基づいて変調パターンを切り替えることも可能である。例えば、放電灯駆動装置200が、放電灯500の定格電力よりも低い電力で放電灯500を駆動することが可能に構成されている場合、定格電力で駆動している際には定常パターンを用い、定格電力よりも低い電力低電力で駆動している際には短縮パターンを用いるものとしてもよい。なお、変調パターンの切替の基準となる電力は、必ずしも定格電力に限らない。一般に、放電灯の駆動電力が所定の基準電力以上の場合に定常パターンを用い、所定の基準電力よりも小さい場合に短縮パターンを用いるものとしてもよい。図14は、低電力駆動時において、低周波駆動を継続した場合のアークARの発生状態を示す説明図である。図14aは、低周波駆動開始時におけるアークARの発生状態を示し、図14bは、低周波駆動継続時におけるアークARの発生状態を示している。上述のように、駆動周波数fdが高い場合には、陽極状態の突起538dにおいて温度が上昇する範囲が小さくなる。そのため、低電力駆動中においても、図14aに示すように、低周波駆動開始時には、温度が十分高いホットスポットHRdが突起の先端に形成されている。このように、低周波駆動開始時には、ホットスポットHRdが突起538dに形成されているので、アークARは、ホットスポットHRdの位置、すなわち、突起538dの先端から発生する。一方、電極532全体の温度が低下する低電力駆動中において低周波駆動を継続すると、温度が上昇する範囲が低周波駆動により広がるため、突起538dの先端の温度が十分に上昇しない。そのため、低周波駆動継続時には、図14bに示すように、突起538dの先端の温度が十分に上昇しなくなり、低周波駆動開始時に形成されていたホットスポットHRdが消滅する。このように、温度が十分に高いホットスポットHRdが消滅すると、電子eが放出されやすい位置が定まらなくなり、突起538dのランダムな位置からアークARが生成されるため、フリッカが発生する可能性が高くなる。このように、変調パターンとして、定格電力駆動時には定常パターンを用い、低電力駆動時には短縮パターンを用いることにより、低電力駆動中におけるフリッカの発生を抑制することが可能となる。なお、変調パターンの切替を、単一の条件でなく、複数の条件に基づいて行うことも可能である。例えば、定格電力駆動時においては、放電灯500の劣化状態やフリッカの発生に基づいて変調パターンの切替を行い、低電力駆動時には、放電灯500の劣化状態やフリッカの発生の有無にかかわらず短縮パターンを用いるものとしてもよい。また、放電灯500の劣化状態に基づいて変調パターンを切り替える際の基準を、定格電力駆動時と、低電力駆動時とにおいて変更するものとしてもよい。F4.変形例4:図15は、放電灯に備えられる電極についての変形例を上記実施例と比較して示す説明図である。図15aは上記各実施例における電極532542の形状を示すものであり、図15bは変形例4における電極の形状を示すものである。図15aに示すように、上記各実施例における電極532542の先端は球面となっている。球面形状となっていることは、先に説明した図5および図6にも示した。このように、上記各実施例では、電極の先端を球面形状とすることで、劣化時の変化を修復する効果をより大きくすることが可能となっている。これに対して、図15bは、電極1532の先端は円錐形状となっている。これによっても、上記各実施例と同様にフリッカの発生を抑制することができる。すなわち、電極1532の先端は、必ずしも球面形状である必要もなく、円錐形状等の種々の形状とすることができる。F5.変形例5:上記各実施例では、プロジェクタ1000図1における光変調手段として、液晶ライトバルブ330R,330G,330Bを用いているが、光変調手段としては、DMDデジタルマイクロミラーデバイス:TexasInstruments社の商標など、他の任意の変調手段を用いることも可能である。また、本発明は、放電灯を光源とする装置であれば、液晶表示装置をはじめとする種々の画像表示装置や、露光装置や照明装置等に適用することもできる。"