鉛直方向に回転する複数の撹拌爪を有する撹拌装置を備えた地盤改良機であって、上記撹拌爪の正回転時には上記撹拌爪の回転半径以下の回転半径を有し、かつ上記撹拌爪の逆回転時には上記撹拌爪の回転半径よりも大きな回転半径を有する複数の補助撹拌爪を備えていることを特徴とする地盤改良機。上記複数の撹拌爪及び上記複数の補助撹拌爪を支持するための撹拌爪取付板を有し、かつ、該撹拌爪取付板に上記撹拌爪と上記補助撹拌爪が交互に形成されている請求項1に記載の地盤改良機。上記補助撹拌爪が、湾曲した形状を有し、上記撹拌爪の正回転時には、土圧を受けて、上記湾曲した形状の凹部の側に向かって倒れるように回動して、上記撹拌爪の回転半径以下の回転半径を有するものとなり、かつ上記撹拌爪の逆回転時には、土圧を受けて、上記湾曲した形状の凸部の側に向かって起き上るように回動して、上記撹拌爪の回転半径よりも大きな回転半径を有するものとなる請求項1又は2に記載の地盤改良機。上記複数の撹拌爪の中の両端に位置する2つの撹拌爪に軸支され、かつ上記2つの撹拌爪以外の撹拌爪に形成された貫通孔に挿通された、補助撹拌爪の回動用の回転軸を有し、かつ、上記複数の補助撹拌爪が、上記回転軸に固着されており、上記回転軸の回転に伴って回動するものである請求項1~3のいずれか1項に記載の地盤改良機。請求項1~4のいずれか1項に記載の地盤改良機を用いた地盤改良工法であって、上記撹拌爪を正回転させながら、上記撹拌装置を地盤中にて下降させていく下降工程と、上記撹拌装置が地盤中の所望の深さに達した時に、上記撹拌爪を逆回転させるとともに、固化材スラリーを吐出して、該固化材スラリーと地盤を混合撹拌し、上記撹拌爪の回転半径よりも大きな半径を有する、地盤改良体の下端部分を形成させる下端部分形成工程と、上記撹拌爪を、a正回転のみを行う方法、b逆回転のみを行う方法、及び、c正回転と逆回転を各々1回以上行う方法、のいずれかの方法で回転させながら、上記撹拌装置を上昇させていく上昇工程、を含み、かつ、上記下降工程と上記上昇工程のいずれか一方または両方において、固化材スラリーを吐出して、該固化材スラリーと地盤を混合撹拌し、上記地盤改良体の下端部分以外の地盤改良体の部分を形成させることを特徴とする地盤改良工法。上述のとおり、ロータリー式撹拌装置を備えた地盤改良機で地盤改良工事を行なう場合、撹拌爪の回転軌跡を超える領域を含むような水平方向の大きな断面積を有する地盤改良体の部分特に、地盤改良体の下端の部分を形成させて、地盤改良体の下方に位置する地盤からの地盤改良体の支持力を増大させることは、できなかった。そこで、本発明は、ロータリー式撹拌装置を備えた地盤改良機であって、撹拌爪の回転軌跡を超える領域を含むような水平方向の大きな断面積を有する地盤改良体の部分特に、地盤改良体の下端の部分を形成させて、地盤改良体の下方に位置する地盤からの地盤改良体の支持力を増大させることのできる地盤改良機、並びに、該地盤改良機を用いて地盤と固化材スラリーを混合撹拌して地盤改良体を形成させる地盤改良工法を提供することを目的とする。本発明者は、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、ロータリー式撹拌装置を備えた地盤改良機の当該ロータリー式撹拌装置に対して、ロータリー式撹拌装置の撹拌爪の正回転時には撹拌爪の回転半径以下の回転半径を有し、かつ撹拌爪の逆回転時には撹拌爪の回転半径よりも大きな回転半径を有する複数の補助撹拌爪を付加すれば、地盤改良体の下端の部分を形成させるときに、撹拌爪を逆回転させることによって、撹拌爪の正回転時よりも大きな半径水平方向の大きな幅を有する地盤改良体の部分を形成させることができ、その結果、地盤改良体の下方に位置する地盤からの地盤改良体の支持力を増大させることができることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、以下の[1]~[5]を提供するものである。[1]鉛直方向に回転する複数の撹拌爪を有する撹拌装置ロータリー式撹拌装置を備えた地盤改良機であって、上記撹拌爪の正回転時には上記撹拌爪の回転半径以下の回転半径を有し、かつ上記撹拌爪の逆回転時には上記撹拌爪の回転半径よりも大きな回転半径を有する複数の補助撹拌爪を備えていることを特徴とする地盤改良機。[2]上記複数の撹拌爪及び上記複数の補助撹拌爪を支持するための撹拌爪取付板を有し、かつ、該撹拌爪取付板に上記撹拌爪と上記補助撹拌爪が交互に形成されている上記[1]に記載の地盤改良機。[3]上記補助撹拌爪が、湾曲した形状を有し、上記撹拌爪の正回転時には、土圧を受けて、上記湾曲した形状の凹部の側に向かって倒れるように回動して、上記撹拌爪の回転半径以下の回転半径を有するものとなり、かつ上記撹拌爪の逆回転時には、土圧を受けて、上記湾曲した形状の凸部の側に向かって起き上るように回動して、上記撹拌爪の回転半径よりも大きな回転半径を有するものとなる上記[1]又は[2]に記載の地盤改良機。[4]上記複数の撹拌爪の中の両端に位置する2つの撹拌爪に軸支され、かつ上記2つの撹拌爪以外の撹拌爪に形成された貫通孔に挿通された、補助撹拌爪の回動用の回転軸を有し、かつ、上記複数の補助撹拌爪が、上記回転軸に固着されており、上記回転軸の回転に伴って回動するものである上記[1]~[3]のいずれかに記載の地盤改良機。[5]上記[1]~[4]のいずれかに記載の地盤改良機を用いた地盤改良工法であって、上記撹拌爪を正回転させながら、上記撹拌装置を地盤中にて下降させていく下降工程と、上記撹拌装置が地盤中の所望の深さに達した時に、上記撹拌爪を逆回転させるとともに、固化材スラリーを吐出して、該固化材スラリーと地盤を混合撹拌し、上記撹拌爪の回転半径よりも大きな半径を有する、地盤改良体の下端部分を形成させる下端部分形成工程と、上記撹拌爪を、a正回転のみを行う方法、b逆回転のみを行う方法、及び、c正回転と逆回転を各々1回以上行う方法、のいずれかの方法で回転させながら、上記撹拌装置を上昇させていく上昇工程、を含み、かつ、上記下降工程と上記上昇工程のいずれか一方または両方において、固化材スラリーを吐出して、該固化材スラリーと地盤を混合撹拌し、上記地盤改良体の下端部分以外の地盤改良体の部分を形成させることを特徴とする地盤改良工法。本発明の地盤改良機によれば、地盤中での撹拌装置の下降時には、撹拌爪を正回転させることによって、補助撹拌爪による大きな抵抗を発生させずに、角柱状の地盤撹拌部分を形成させながら、撹拌装置を所望の深さ最深地点まで効率的に下降させることができ、また、撹拌装置が所望の深さ最深地点に達した時には、撹拌爪を逆回転させながら固化材スラリーを吐出させることによって、前記の角柱状の地盤撹拌部分よりも鉛直方向の投影面積が大きい形状具体的には、補助撹拌爪の最大の回転半径に対応する形状の、地盤改良体の下端部分を形成させることができ、その結果、地盤改良体の下方に位置する地盤からの地盤改良体の支持力を増大させることができる。また、本発明の地盤改良機によれば、撹拌装置が所望の深さ最深地点に達した時に、撹拌爪を逆回転させながら固化材スラリーを吐出させることによって、補助撹拌爪の回転半径から撹拌爪の回転半径を差し引いた長さの分だけ、補助撹拌爪を用いない場合に比べて、地盤中のより下方の部分まで地盤改良体を形成させることができる。特に、改良対象の地盤例えば、軟弱地盤の最深地点において、当該地盤の下方の硬い地盤支持地盤の中に、補助撹拌爪を有しない場合に比べて、より深い地点まで地盤改良体を確実に食い込ませることができ、支持地盤による地盤改良体の支持力を高めることができる。本発明の地盤改良機を用いて形成された地盤改良体は、該地盤改良体の下方に位置する地盤からの支持力が大きいので、軟弱地盤の中でも高い安定性を有する。以下、図面を参照しつつ、本発明の地盤改良機の実施形態例を説明する。図1中、本発明の地盤改良機1は、走行体2の上に旋回体3を搭載してなるベースマシン4と、ベースマシン4に取り付けられた揺動可能なアーム5と、アーム5の端部から垂下されたフレーム6と、フレーム6の下端に取り付けられた撹拌装置7を備えている。なお、旋回体3の内部には運転席が設けられている。運転者は、運転席にて、走行体2、旋回体3、アーム5、及び撹拌装置7の各部を制御することができる。フレーム6は、例えば、矩形の断面形状を有する中空の管状部材であり、その外側に、固化材スラリーを供給するためのホース図示せずが取り付けられており、また、その内部空間内に、撹拌装置7の駆動用の配管等が収容されている。フレーム6の軸線矩形の断面形状の中心点は、鉛直方向に延びている。なお、フレーム6はケーシングと称されることもある。フレーム6の長さは、地盤改良工事で予定している掘削の長さに応じて、適宜、定めることができる。撹拌装置7は、フレーム6の下端に取り付けられた支持体8と、支持体8に支持された水平方向に延びる回転軸10と、回転軸10に支持されて鉛直方向に回転可能な撹拌翼11を有する。支持体8は、例えば、フレーム6の下方に延びる、矩形の断面形状を有する中空の管状部分を含むものである。支持体8の中空の管状部分の内部空間内には、撹拌装置7の駆動用の配管等が収容されている。なお、モーター9が、支持体8の構成部分として、撹拌翼11の上方に配設されている。駆動源であるモーター9は、回転軸軸体10に動力を伝達し、撹拌翼11を回転させる。また、支持体8の上部及び下部に、固化材スラリーを噴射するための噴射口図示せずが設けられている。本発明の地盤改良機は、撹拌装置7によって地盤掘削土と固化材スラリーを混合撹拌して、地盤改良体を造成するものである。図2中、撹拌翼11は、複数の撹拌爪20及び複数の補助撹拌爪21を有する撹拌翼部分11aと、補助撹拌爪21を有さず複数の撹拌爪20のみを有する撹拌翼部分11bとが、撹拌翼11の回転方向に90度の間隔を置いて交互に設けられることによって、全体として4つの撹拌翼部分が十字の形状を形成するように構成されている。なお、図2は、撹拌爪20の回転軌跡と補助撹拌爪21の回転軌跡の関係を説明するためのものであり、撹拌翼11における撹拌爪20及び補助撹拌爪21の取り付け位置の詳細は、図4を用いて後で説明する。撹拌爪20は、回転軸10と共に回転し、常に、同一の回転半径を有する。補助撹拌爪21は、撹拌爪20と同様に回転軸10と共に回転するものではあるが、後述のとおり回転方向によって回転半径が異なる。図2中のaは、撹拌爪20が図中の矢印方向時計の針の回転方向と反対の方向に回転しているときの撹拌翼11の状態を示すものである。この場合、撹拌翼部分11aの補助撹拌爪21は、倒れた状態にあり、撹拌爪20の回転軌跡図中、符号Aで示す。の範囲内に収まっている。つまり、この場合、補助撹拌爪21は、撹拌爪20の回転半径以下の回転半径を有する。なお、補助撹拌爪21が倒れた状態となるような撹拌翼11または撹拌爪20の回転状態を、本明細書中、正回転という。図2中のbは、撹拌爪20が図中の矢印方向時計の針の回転方向と同じ方向に回転しているときの撹拌翼11の状態を示すものである。この場合、補助撹拌爪21は、起き上がった状態にあり、撹拌爪20の回転軌跡図中、符号Aで示す。を超えた回転軌跡図中、符号Bで示す。を有する。つまり、この場合、補助撹拌爪21は、撹拌爪20の回転半径よりも大きな回転半径を有する。なお、補助撹拌爪21が起き上がった状態となるような撹拌翼11または撹拌爪20の回転状態を、本明細書中、逆回転という。図3中のa、bは、各々、図2中のa、bに対応する、補助撹拌爪21の回動を説明するための図である。図3中、補助撹拌爪21は、湾曲した形状を有し、該湾曲した形状の輪郭として、凸部21A及び凹部21Bを有する。補助撹拌爪21は、補助撹拌爪の回動用の回転軸22に固着されており、回転軸22の回転に伴って回動することができる。回転軸22は、図4に示すように、複数の撹拌爪20の中の両端に位置する2つの撹拌爪に設けられた軸受によって回転自在に軸支されており、また、これら両端の撹拌爪以外の撹拌爪に形成された貫通孔に回転自在に挿通されている。補助撹拌爪21は、図3のa及びbに示すように、撹拌翼11の回転軸10図2及び図4参照によって回転駆動される腕部30の端部に固着された撹拌爪取付板31の面に当接することによって、回動可能な範囲が定められている。図3中のaにおいて、補助撹拌爪21は、図中の下方から土圧を受けて、凹部21Bの側に向かって倒れるように回動し、面21b及び面21cが撹拌爪取付板31に対して浮き上がり、かつ、面21aが撹拌爪取付板31に当接した状態となっている。一方、図3中のbにおいて、補助撹拌爪21は、図中の上方から土圧を受けて、凸部21Aの側に向かって起き上がるように回動し、面21a及び面21bが撹拌爪取付板31に対して浮き上がり、かつ、面21cが撹拌爪取付板31に当接した状態となっている。このように、補助撹拌爪21は、図3中のaとbの間を回動可能である。なお、補助撹拌爪21にバネ等の弾性部材を取り付けて、土圧等の外力が働かないときに常に図3中のaの状態となるようにしてもよい。図4のa中、支持体8の左右の両側には、一対の撹拌翼11が配設されている。これら一対の撹拌翼11の各々は、前述のとおり、補助撹拌爪21を有する2つの撹拌翼部分11aと、補助撹拌爪21を有しない2つの撹拌翼部分11bを有する。このうち、撹拌翼部分11aは、図4のaに示すように、回転軸10から径方向外側に向かって延びる腕部30と、腕部30の先端に固着された水平方向に延びる板体である撹拌爪取付板31と、撹拌爪取付板31に固着されかつ撹拌爪取付板31から腕部30の反対側に向かって延びる複数の撹拌爪20と、複数の撹拌爪20の中の両端の撹拌爪20によって軸支された回転軸22と、回転軸22に固着されかつ撹拌爪取付板31の近傍から腕部30の反対側に向かって延びる複数の補助撹拌爪21図中、斜線を付してある。を有する。なお、補助撹拌爪21は、撹拌爪取付板31に固着されておらず、撹拌爪取付板31との間に適宜の空隙を有し、回転軸22の回転に伴って回動する。図4のaに示すように、撹拌翼11は、撹拌翼部分11aとして、4つの撹拌爪20及び3つの補助撹拌爪21が設けられたものと、3つの撹拌爪20及び2つの補助撹拌爪21が設けられたものを有する。これら2種のいずれの撹拌翼部分11aにおいても、撹拌爪20と補助撹拌爪21は、適宜の間隔を空けて、交互に設けられている。2種の撹拌翼部分11aを組み合わせることによって、地盤の撹拌の均一性を高めることができる。補助撹拌爪21を有しない2つの撹拌翼部分11bは、図4のa中、2つの撹拌翼部分11aに対して垂直に交わるように配設されている。これら2つの撹拌翼部分11bは、例えば、5つの撹拌爪20を有する撹拌翼部分11bと、4つの撹拌爪20を有する撹拌翼部分11bの組み合わせとして構成することができる。この場合、5つの撹拌爪を有する撹拌翼部分11bの撹拌爪の回転軌跡と、4つの撹拌爪を有する撹拌翼部分11bの回転軌跡とが重ならないようにすれば、地盤の撹拌の均一性を高めることができる。腕部30には、棒状の付着土落しビット32が、水平方向に延びるように固着されている。また、撹拌爪取付板31は、上述のとおり水平方向に延びる板体であり、回転軸10の回転によって撹拌爪取付板31の位置が変化しても、常に水平方向に延びている。図4のaに示す形態に代えて、図4のbに示す形態を採用してもよい。この場合、補助撹拌爪21は、撹拌爪20の近傍例えば、当接させたり、わずかな隙間を介在させた位置に配設されている。図4のaに示す形態は、地盤の撹拌の均一性を高めることができる点で有利である。一方、図4のbに示す形態は、撹拌爪20の近傍に補助撹拌爪21が設けられているため、地盤の硬度が比較的高い場合でも掘削し易いという利点がある。次に、本発明の地盤改良工法について説明する。本発明の地盤改良工法の一例は、上述の地盤改良機を用いた地盤改良工法であって、A撹拌爪20を正回転させながら、撹拌装置7を地盤中にて下降させていくとともに、固化材スラリーを吐出して、該固化材スラリーと地盤を混合撹拌し、地盤撹拌部分地盤改良体の一部40を形成させる下降工程図2のa、及び図5のaを参照と、撹拌装置7が地盤中の所望の深さに達した時に、撹拌爪20を逆回転させるとともに、固化材スラリーを吐出して、スラリーと地盤を混合撹拌し、撹拌爪20の回転半径よりも大きな半径を有する、地盤改良体の下端部分41を形成させる下端部分形成工程図2のb、及び図5のbを参照と、撹拌爪20を正回転させながら、撹拌装置7を上昇させていき、地盤改良体を完成させる上昇工程、を含むものである。この例では、地盤改良体の下端部分のみが、他の部分よりも鉛直方向の投影面積が大きいものとなる。この場合、撹拌装置7の地盤中における下降及び上昇を効率的に行うことができるとともに、地盤改良体の下方の地盤からの地盤改良体の支持力が増大するという利点がある。本発明においては、撹拌装置7を上昇させる際に、前記のような正回転のみを行う方法に代えて、逆回転のみを行う方法、または、正回転と逆回転を各々1回以上行う方法、を採用することができる。このうち、逆回転のみを行う方法を採用した場合、図6に示すような形状を有する地盤改良体42を得ることができる。なお、図6中の点線は、図5のbの形状を比較のために示したものである。この場合、地盤改良体の下方の地盤からの地盤改良体の支持力が増大するという利点がある。ただし、補助撹拌爪の回転半径が大きいため、地盤からの抵抗が増大し、撹拌装置7の地盤中における上昇の速度は、若干小さくなる。また、正回転と逆回転を各々1回以上行う方法を使用した場合、鉛直方向の断面形状が団子状である地盤改良体を得ることができる。この場合、地盤改良体の下方及び周囲の地盤からの地盤改良体の支持力が増大するという利点がある。ただし、逆回転時に、補助撹拌爪の回転半径が大きくなり、地盤からの抵抗が増大するので、撹拌装置7の地盤中における上昇の速度は、逆回転時に若干小さくなる。本発明において、固化材スラリーの吐出は、前記のように下降工程のみで行ってもよいし、上昇工程のみ、または、下降工程と上昇工程の両方で行ってもよい。