"車両用シートの表面側に配置されて乗員の着座を検知するセンサ部材と、外部装置との電気的な接続を行うコネクタと、前記センサ部材と前記コネクタとを電気的に接続する配線部材と、前記センサ部材と前記配線部材とを覆う被覆部材と、を少なくとも備える乗員検知センサにおいて、前記配線部材および前記被覆部材を含む連結部は、前記車両用シートの表面に沿って配置され、屈曲される第1屈曲部で発生する応力を吸収する応力吸収部を有することを特徴とする乗員検知センサ。前記応力吸収部は、前記第1屈曲部とは別個に屈曲される第2屈曲部で発生する応力を吸収することを特徴とする請求項1に記載の乗員検知センサ。前記第2屈曲部は、前記センサ部材と前記コネクタとの間に位置することを特徴とする請求項2に記載の乗員検知センサ。前記応力吸収部は、前記被覆部材の一部に形成されるスリット,穴部,中空部のうちで一以上を含むことを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の乗員検知センサ。前記連結部は、前記センサ部材の一面側を覆う第1フィルム部材と、前記センサ部材の他面側を覆う第2フィルム部材と、前記第1フィルム部材と前記第2フィルム部材との間に介在される中間フィルム部材と、を有し、前記中空部は、前記第1フィルム部材と、前記第2フィルム部材と、前記中間フィルム部材にあけた穴部とで構成されることを特徴とする請求項4に記載の乗員検知センサ。前記穴部は、前記被覆部材を貫通する貫通穴であることを特徴とする請求項4に記載の乗員検知センサ。前記応力吸収部は、前記連結部を所定方向に蛇腹状に曲げて形成することを特徴とする請求項1から6のいずれか一項に記載の乗員検知センサ。前記応力吸収部は、前記蛇腹状に曲げる部位の幅を前記センサ部材の幅以下で形成することを特徴とする請求項7に記載の乗員検知センサ。前記被覆部材は、前記センサ部材の一面側を覆う第1フィルム部材と、前記センサ部材の他面側を覆う第2フィルム部材と、を少なくとも有し、前記応力吸収部は、前記第1フィルム部材および前記第2フィルム部材のうちで、一方のフィルム部材について他方のフィルム部材よりも厚みを薄く形成することを特徴とする請求項1,2,3,4,6,7,8のいずれか一項に記載の乗員検知センサ。前記被覆部材は、前記センサ部材の一面側を覆う第1フィルム部材と、前記センサ部材の他面側を覆う第2フィルム部材と、を少なくとも有し、前記応力吸収部は、前記第1フィルム部材および前記第2フィルム部材のうちで一方または双方のフィルム部材の少なくとも一部について、他の部位よりも剛性が低い軟質樹脂で形成することを特徴とする請求項1,2,3,4,6,7,8のいずれか一項に記載の乗員検知センサ。複数の前記センサ部材を直線状に配置することを特徴とする請求項1から9のいずれか一項に記載の乗員検知センサ。前記連結部は、前記車両用シートの表面側に形成された吊り溝に沿って配置されることを特徴とする請求項1から11のいずれか一項に記載の乗員検知センサ。前記センサ部材は、前記乗員の着座による荷重を受けて、前記乗員の着座を検知することを特徴とする請求項1から12のいずれか一項に記載の乗員検知センサ。車両用シートの表面側に配置されて乗員の着座を検知する乗員検知センサの製造方法において、前記着座を検知するセンサ部材を形成する工程と、外部装置との電気的な接続を行うコネクタを形成する工程と、前記センサ部材と前記コネクタとを配線部材で配線して接続する工程と、前記センサ部材と前記配線部材とを被覆部材で覆うとともに、前記センサ部材と前記コネクタとの間における前記配線部材および前記被覆部材からなる連結部の全部または一部に、一以上の屈曲で発生する応力を吸収する応力吸収部を形成する工程と、を有することを特徴とする乗員検知センサの製造方法。特許文献1においてセンサを配置する狭小スペースは乗員の臀部に相当する位置であるため、臀部の着座による検知はできても、大腿部の着座による検知はできない。例えば車両用シートの背面部背もたれ付近に子供が立っている場合でも、センサは荷重を受けて乗員の着座を検知するので、結果として誤検知になる可能性がある。一方、デザインや座り心地の向上等によって、車両用シートを構成するクッションパッドの表面側着座側に形成する吊り溝の数が増えているものがある。特許文献1に開示されたフィルムセンサをそのまま適用すると、連結部すなわちセンサ相互間や、センサとコネクタとの間が吊り溝を跨ぐような配置になる。クッションパッドを覆う表皮には吊り溝に入り得る部位トレンチ部があり、装着時にはトレンチ部が連結部を吊り溝に押し込む。このとき、吊り溝の角部に当たる連結部が屈曲されるために応力が発生し、この応力はフィルムを通じてセンサに影響する。すなわち応力を受けたセンサは、当該応力の大きさに従って反り易いため、カーボン層の相互間距離が増す。言い換えれば、応力を受けていないセンサよりも大きな荷重を受けなければ、乗員の着座を検知できなくなるので精度感度が低下する。また、センサは車両用シートの表皮によって常時押さえ付けられているため、屈曲率が大きくなって発生する応力が許容値を超える場合にはセンサに損傷例えばフィルムや銀層の剥離等が生じる可能性もある。本発明はこのような点に鑑みてなしたものであり、第1の目的は、吊り溝に沿って屈曲させる配置であっても、センサ部材の精度感度を維持するとともに、センサ部材が損傷するのを防止することである。第2の目的は、臀部だけでなく大腿部の着座も検知可能として、乗員の着座にかかる検知精度を向上させることである。第3の目的は、センサが損傷するのを防止することである。上記課題を解決するためになされた請求項1に記載の発明は、車両用シートの表面側に配置されて乗員の着座を検知するセンサ部材と、外部装置との電気的な接続を行うコネクタと、前記センサ部材と前記コネクタとを電気的に接続する配線部材と、前記センサ部材と前記配線部材とを覆う被覆部材とを少なくとも備える乗員検知センサにおいて、前記配線部材および前記被覆部材を含む連結部は、前記車両用シートの表面に沿って配置され、屈曲される第1屈曲部で発生する応力を吸収する応力吸収部を有することを特徴とする。この構成によれば、乗員検知センサが第1屈曲部で屈曲されて応力が発生しても、その応力を応力吸収部が吸収する。そのため、屈曲で発生した応力がセンサ部材に影響を及ぼさない。したがって、センサ部材の精度感度を維持するとともに、センサ部材が損傷するのを防止することができる。なお、他の部材に対する応力の影響を少なくするため、応力吸収部は第1屈曲部に近い位置が望ましい。複数のセンサ部材を配置する場合は、当該配置が直線状/非直線状を問わない。センサ部材と屈曲部との配置についても、当該配置が同一線上/非同一線上を問わない。なお、外部装置はセンサ部材から検知の有無を伝達され得る任意の装置を適用することができ、例えばECUやコンピュータパソコン等が該当する。配線部材は導電体を用いて、スイッチの役割を担うセンサ部材の配線を行う。被覆部材はセンサ部材と配線部材を保護するために用いられ、形態平面や立体を問わない。被覆部材にフィルム状部材を適用する場合には、配線部材は当該フィルム状部材の表面に印刷蒸着接着等によって固定される導電体例えば電極インク等が該当する。吊り溝は車両用シート例えばクッションパッド等の表面側に形成された細長い溝以下では単に長溝と呼ぶ。であって、溝の幅や深さを問わない。応力吸収部は、屈曲に伴って主に被覆部材に発生する応力を吸収する部位や手段であれば任意である。例えば、所定形状蛇腹状やスリットの形成する構成や、被覆部材フィルムの一部について厚みを薄くする構成、他の部位よりも剛性が低い軟質樹脂を用いる構成等のうちで一以上が該当する。屈曲部は屈曲される部位を意味し、上述した第1屈曲部や後述する第2屈曲部などを含む。ただし、単に屈曲部という場合には、第1屈曲部および第2屈曲部のうちで一方または双方を指す。請求項2に記載の発明は、前記応力吸収部は、前記第1屈曲部とは別個に屈曲される第2屈曲部で発生する応力を吸収することを特徴とする。この構成によれば、第1屈曲部だけでなく第2屈曲部でも屈曲されて応力が発生しても、それらの応力を応力吸収部が吸収する。そのため、複数の屈曲で発生した複数の応力がセンサ部材に影響を及ぼさない。したがって、センサ部材の精度感度を維持するとともに、センサ部材が損傷するのを防止することができる。請求項3に記載の発明は、前記第2屈曲部は、前記センサ部材と前記コネクタとの間に位置することを特徴とする。第1屈曲部と第2屈曲部との間に位置するセンサ部材は、第1屈曲部および第2屈曲部の双方による屈曲で発生する応力の影響を受ける。この構成によれば、第1屈曲部および第2屈曲部の双方による屈曲で応力が発生しても、それらの応力を応力吸収部が吸収する。そのため、複数の屈曲で発生した複数の応力がセンサ部材に影響を及ぼさない。したがって、センサ部材の精度感度を維持するとともに、センサ部材が損傷するのを防止することができる。請求項4に記載の発明は、前記応力吸収部は、前記被覆部材の一部に形成されるスリット切り込み,穴部貫通穴と非貫通穴とを問わない。,中空部空洞を含む。のうちで一以上を含むことを特徴とする。この構成によれば、スリット,穴部,中空部のうちで一以上を含む応力吸収部が屈曲で発生した応力を吸収する。簡単な構造で実現できるので、製造コストを低く抑えることができる。なお、スリット,穴部,中空部の各形態すなわち形状,個数,面積,配置等は任意である。請求項5に記載の発明は、前記連結部は、前記センサ部材の一面側を覆う第1フィルム部材と、前記センサ部材の他面側を覆う第2フィルム部材と、前記第1フィルム部材と前記第2フィルム部材との間に介在される中間フィルム部材とを有し、前記中空部は、前記第1フィルム部材と、前記第2フィルム部材と、前記中間フィルム部材にあけた貫通穴とで構成されることを特徴とする。屈曲されると、第1フィルム部材と第2フィルム部材とでは異なる変形が生じる。すなわち一方のフィルム部材が伸び、他方のフィルム部材を縮んで、センサ部材に応力例えば剪断応力等が生じる。この構成によれば、屈曲で生じる応力を中空部が吸収する。したがって、センサ部材の精度感度を維持するとともに、センサ部材が損傷するのを防止することができる。請求項6に記載の発明は、前記穴部は、前記被覆部材を貫通する貫通穴であることを特徴とする。この構成によれば、屈曲で応力が発生しても、それらの応力を穴部が変形して吸収する。したがって、センサ部材の精度感度を維持するとともに、センサ部材が損傷するのを防止することができる。請求項7に記載の発明は、前記応力吸収部は、前記連結部を所定方向に蛇腹状波状に曲げて形成することを特徴とする。所定方向は、例えば平面を維持しながら蛇行する方向以下では幅方向と呼ぶ。と、アコーディオンのように平面を曲面に変化させる方向以下では厚み方向と呼ぶ。とが該当する。この構成によれば、蛇腹状に曲げて形成した応力吸収部が屈曲で発生した応力を吸収する。簡単な構造で実現できるので、製造コストを低く抑えることができる。請求項8に記載の発明は、前記応力吸収部は、前記蛇腹状に曲げる部位の幅を前記センサ部材の幅以下で形成することを特徴とする。この構成によれば、乗員検知センサの幅を一定値以下に抑えることができるので、製造が簡単になり、配置が行い易くなる。請求項9に記載の発明は、前記被覆部材は、前記センサ部材の一面側を覆う第1フィルム部材と、前記センサ部材の他面側を覆う第2フィルム部材とを少なくとも有し、前記応力吸収部は、前記第1フィルム部材および前記第2フィルム部材のうちで、一方のフィルム部材について他方のフィルム部材よりも厚みを薄く形成することを特徴とする。この構成によれば、厚みを薄く形成した一方のフィルム部材は、他方のフィルム部材よりも伸縮し易い。そのため、一方のフィルム部材が伸縮することで、屈曲で発生した応力を吸収する。よって簡単な構造で実現できるので、製造コストを低く抑えることができる。請求項10に記載の発明は、前記被覆部材は、少なくとも前記センサ部材の一面側を覆う第1フィルム部材と、前記センサ部材の他面側を覆う第2フィルム部材とを有し、前記応力吸収部は、前記第1フィルム部材および前記第2フィルム部材のうちで一方または双方のフィルム部材の少なくとも一部について、他の部位よりも剛性が低い軟質樹脂で形成することを特徴とする。この構成によれば、同じ厚みのフィルム部材を用いる場合であっても、応力吸収部が低剛性の軟質樹脂で形成されているので、屈曲で発生した応力を吸収する。簡単な構造で実現できるので、製造コストを低く抑えることができる。請求項11に記載の発明は、複数の前記センサ部材を直線状に配置することを特徴とする。この構成によれば、複数のセンサ部材が直線状に並ぶので、乗員検知センサ全体の幅を小さく抑えることができ、製造も簡単に行えるのでコストを低減することができる。また、臀部だけでなく大腿部の着座も検知可能になり、乗員の着座にかかる検知精度を向上させることができる。請求項12に記載の発明は、前記連結部は、前記車両用シートの表面側に形成された吊り溝に沿って配置されることを特徴とする。吊り溝は車両用シートの表面側に形成される凹状の溝である。この構成によれば、吊り溝の凹凸形状に沿う配置に伴う屈曲で応力が発生しても、それらの応力を応力吸収部が吸収する。したがって、センサ部材の精度感度を維持するとともに、センサ部材が損傷するのを防止することができる。請求項13に記載の発明は、前記センサ部材は、前記乗員の着座による荷重を受けて、前記乗員の着座を検知することを特徴とする。この構成によれば、乗員の着座で荷重を受けるに伴う屈曲で応力が発生しても、それらの応力を応力吸収部が吸収する。したがって、センサ部材の精度感度を維持するとともに、センサ部材が損傷するのを防止することができる。請求項14に記載の発明は、車両用シートの表面側に配置されて乗員の着座を検知する乗員検知センサの製造方法において、前記着座を検知するセンサ部材を形成する工程と、外部装置との電気的な接続を行うコネクタを形成する工程と、前記センサ部材と前記コネクタとを配線部材で配線して接続する工程と、前記センサ部材と前記配線部材とを被覆部材で覆うとともに、前記センサ部材と前記コネクタとの間における前記配線部材および前記被覆部材からなる連結部の全部または一部に、一以上の屈曲で発生する応力を吸収する応力吸収部を形成する工程とを有することを特徴とする。この構成によれば、屈曲されて応力が発生しても、その応力を応力吸収部が吸収できる乗員検知センサを製造できる。なお、センサ部材を形成する工程とコネクタを形成する工程とは順不同である。また、被覆部材で覆う工程部分と応力吸収部を形成する工程部分とは順不同であり、形成する応力吸収部の形状に応じて定まる。以下、本発明を実施するための形態について、図面に基づいて説明する。なお、特に明示しない限り、接続するという場合には電気的な接続を意味する。各図は、本発明を説明するために必要な要素を図示し、実際の全要素を図示してはいない。乗員検知センサの断面図について呼び方を簡単にするため、幅方向に切断した断面の図を横断面図と呼び例えば図1Bや図1C等、長手方向に切断した断面の図を縦断面図と呼ぶことにする例えば図9や図14B等。屈曲する部位すなわち屈曲部には、一目で分かり易くするため、便宜的にクロスハッチを付す。上下左右等の方向を言う場合には、図面の記載を基準とする。実施の形態1実施の形態1は、蛇腹状に形成した応力吸収部を有する乗員検知センサの一例であって、図1~図4を参照しながら説明する。図1には乗員検知センサの構成例を模式的に示す。具体的には、平面図を図1Aに示し、図1Aに示すIB-IB線矢視の横断面図を図1Bに示し、車両用シートへの装着例を図1Cと図1Eに示し、図1Aに示すID-ID線矢視の横断面図を図1Dに示す。図2には、スイッチ回路の一例を回路図で示す。図3には車両用シートへの装着例を示す。具体的には、平面図を図3Aに示し、図3Aに示すIIIB-IIIB線矢視の断面図を図3Bに示す。図4には蛇腹状に形成する応力吸収部の一例を示す。具体的には、平面図を図4Aおよび図4Dに示し、一部破断の側面図を図4Bに示し、比較平面図を図4Cに示す。まず、図1Aに実線および二点鎖線で示す乗員検知センサ10は、それぞれ一以上のセンサ部材11、一以上の応力吸収部12、一以上の屈曲部13、コネクタ14、一以上の連結部15、一以上の配線部材16などを有する。これらの各要素は、コネクタ14を除いて、車両用シートの形状や検知箇所等に応じて、要素数は個別かつ任意に備えることができる。なお本形態では、一以上のセンサ部材11a,11b,11c,11dと、一以上の屈曲部13とを同一線上に配置する。センサ部材11はセンサセルあるいは単にセルとも呼ばれ、乗員の着座に伴う荷重を受けるか否かでオン導通/オフ非導通を検知する機能を担う。図1Aの例では、一の乗員検知センサ10について、複数4つのセンサ部材11a,11b,11c,11dを直線状に配置した構造である。なお、以下の説明において単にセンサ部材11という場合には、特に明示しない限り、センサ部材11a,11b,11c,11dのそれぞれを意味する。センサ部材の平面形状は、図1Aの例では円形で形成しているが、任意の形状例えば多角形状の幾何学形状で形成してもよい。図1Bに示すセンサ部材11は、銀層S1,S5、カーボン層S2,S4、スペーサ層S3、空間層S6などを有する。これらの各層は、図示するように板状部材を積層して形成される。センサ部材11の表面は被覆部材F1,F2によって覆われる。被覆部材F1,F2はセンサ部材11や配線部材16等を覆う部材であれば任意の部材や形状で形成可能であり、例えばフィルム状や板状に形成する。図1Bの例では、センサ部材11具体的には銀層S1の上面を被覆部材F1で覆い、センサ部材11具体的には銀層S5の下面を被覆部材F2で覆っている。よって、被覆部材F1は第1フィルム部材に相当し、被覆部材F2は第2フィルム部材に相当する。なお、被覆部材F1,F2の材質は絶縁性であれば任意の樹脂を適用可能である。後述するように、上面側の被覆部材F1には、他の部位よりも剛性が低い軟質樹脂例えばPVC樹脂等を適用するのが望ましい。銀層S1,S5およびカーボン層S2,S4の組み合わせは一対の電極を構成する。例えば、銀層S1とカーボン層S2とを接合例えば溶接やハンダ付け等して第1電極とし、銀層S5とカーボン層S4とを接合して第2電極とする。銀層S1,S5は銀を含む金属板である。カーボン層S2,S4はカーボンを含む導電板である。スペーサ層S3は中間フィルム部材に相当し、絶縁性の硬質樹脂例えばPET樹脂等で形成される。このスペーサ層S3は、センサ部材11では一対の電極第1電極および第2電極相互間に介在される。被覆部材F1と、被覆部材F2と、スペーサ層S3の貫通穴S3aとで囲まれて中心部中央部に形成されるのが空間層S6である。空間層S6は、上述した一対の電極が接触可能な領域である。この空間層S6には図示しない貫通穴を通じて空気が流通し、外部から荷重を受けて一方または双方の電極が撓み、基準値以上の荷重を受けると電極同士が接触する。こうして乗員の着座に伴う一定以上の荷重を受けるか否かで一対の電極が接触/非接触するので、オン/オフを検知できる。なお図示しないが、銀層S1およびカーボン層S2第1電極と、銀層S5およびカーボン層S4第2電極とは、個別に配線部材16と接続される。応力吸収部12は、一以上の屈曲屈曲部13で発生する応力を吸収する機能を担い、具体的な構成や内容等については後述する図4を参照。ここにいう応力は、センサ部材11が表皮32によって押さえ付けられるため図3Bを参照、被覆部材特に表皮32と接する外側部材にあたる被覆部材F1に生じる引張力を意味する。もし応力を吸収できない場合には、被覆部材によって被覆される部材特に端部側が反るように持ち上がる変形する。一以上の屈曲部13は、第1屈曲部および第2屈曲部のうちで一方または双方に相当する。第1屈曲部に相当する屈曲部13は、図1Cに示すように乗員検知センサ10をクッションパッド31の吊り溝31aに沿って装着する場合、その一部分特に連結部15が吊り溝31aに入るに伴って屈曲する部位である。図1Cの例では、2箇所の屈曲部13が生じる。第2屈曲部に相当する屈曲部13は、図1Eに示すように乗員検知センサ10をクッションパッド31の貫通穴31bに沿って装着する場合、クッションパッド31の表面上面と貫通穴31bとに沿って屈曲する部位である。これらの屈曲に伴って、乗員検知センサ10の表面特に外側面の被覆部材F1には応力が発生する。センサ部材11の中には、図1Cに示す屈曲部13第1屈曲部と、図1Eに示す屈曲部13第2屈曲部との間に配置されるセンサ部材11例えばセンサ部材11c,11dがある。この場合のセンサ部材11は、双方の屈曲部13で生じる応力を受けると内外屈曲差が大きくなり、許容値を超えると剪断応力による損傷が発生する可能性がある。この損傷には、例えば被覆部材F1,F2、銀層S1,S5、スペーサ層S3のうち一以上で生じ得る剥離,割れ断裂,ヒビ亀裂等が該当する。しかし、屈曲で生じた応力剪断応力を含む。は応力吸収部12によって吸収されるので、センサ部材11が損傷するのを防止することができる。コネクタ14は、センサ部材11による検知の有無を伝達するために外部装置20との電気的な接続を行う部材である。外部装置20はセンサ部材11による検知の有無を処理可能な任意の装置を適用することができ、例えばECUやコンピュータパソコンを含む等が該当する。連結部15は、センサ部材11の相互間や、センサ部材11とコネクタ14との間を連結する部位である。連結部15の一構成例は、図1Dに示す通りである。すなわち、配線部材1616a,16bおよびスペーサ層S3の双方を挟むように被覆部材F1,F2で覆う。図1Dの例では二本の配線部材16a,16b例えばプラス側配線とマイナス側配線を示すが、スイッチ回路の構成によっては三本以上の配線部材が断面に現れる。配線部材16は導電体例えば銅板や銅線等で形成され、配線できれば板状や線状等の形態を問わない。センサ部材1111a,11b,11c,11dと配線部材16との接続形態によって異なるスイッチ回路が構成され、一例を図2に示す。図2Aに示すスイッチ回路17aは、センサ部材11a,11bが並列接続され、センサ部材11c,11dが並列接続されている。さらに、センサ部材11a,11bとセンサ部材11c,11dとが直列接続されている。センサ部材11a,11bとコネクタ14との間は配線部材16aで接続され、センサ部材11c,11dとコネクタ14との間は配線部材16bで接続されている。このスイッチ回路17aによれば、センサ部材11a,11bのいずれかと、センサ部材11c,11dのいずれかがオンになれば、全体としてオンが検知される。一方、図2Bに示すスイッチ回路17bは、センサ部材11a,11b,11c,11dが全て並列接続される。各センサ部材の一端とコネクタ14との間は配線部材16aで接続され、各センサ部材の他端とコネクタ14との間は配線部材16bで接続されている。このスイッチ回路17bによれば、センサ部材11a,11b,11c,11dのいずれかがオンになれば、全体としてオンが検知される。このように、スイッチ回路の構成によって全体として検知されるオン/オフが異なってくる。したがって、検知目的や、座席の種類運転席,助手席,後部座席等などに応じて適切なスイッチ回路を構成する必要があり、その回路構成は上述したスイッチ回路17a,17bに限られない。上述した乗員検知センサ10を車両用シートに装着した例を図3に示す。図3Aおよび図3Bに示す車両用シート30は、実線で示すクッションパッド31,33や、二点鎖線で示す表皮32などを有する。クッションパッド31は主に乗員の臀部や大腿部が収まる座面部として用いられ、クッションパッド33は主に乗員の背中が収まる背面部背もたれ,シートバックとして用いられる。これらのクッションパッド31,33にはデザイン等の観点から表皮32で覆うが、図3Bではクッションパッド33を覆う表皮32の図示を省略している。クッションパッド31には、一以上の吊り溝31aや、一以上の貫通穴31bなどを有する。吊り溝31aは、クッションパッド31の表面側乗員が座る側に形成され、所定の幅および深さからなる長溝である。図3Aの例では直線状に形成しているが、曲線状に形成する場合もあり、直線と曲線とを混在して形成する場合もある。貫通穴31bはクッションパッド31の上面から下面に貫通する穴であり、通常はクッションパッド33に近い位置に設けられる。上述した車両用シート30において、一または二以上の乗員検知センサ10はそれぞれクッションパッド31の上面に沿って装着され、貫通穴31bを通って下面にコネクタ14が固定手段によって固定される。固定手段は任意であり、ボルトやネジ等の締結部材を用いた固定や、接着剤を用いた固定などが該当する。乗員検知センサ10特に連結部15の一部分は、図3Bに示すように吊り溝31aの断面形状凹状に沿って屈曲される。この屈曲状態は、乗員検知センサ10の上側を覆うように表皮32が装着されるため、常に維持される。そのため、吊り溝31aの角部に当たる連結部15が屈曲され、さらにはセンサ部材11が表皮32によって押さえ付けられるために応力が生じる。その応力は被覆部材特に上面側の被覆部材F1を通じてセンサ部材11に及ぶ。応力を吸収する応力吸収部12について、図4を参照しながら説明する。図4Aおよび図4Bに示す蛇腹状形成部位12aは、応力吸収部12に相当する。この蛇腹状形成部位12aはセンサ部材11bと屈曲部13もしくは吊り溝31aとの間に形成され、連結部15の一部を幅方向に蛇腹状に形成する。すなわち、図4Aに示すように平面で見ると連結部15の一部が蛇行し、図4Bに示すように側面で見ると板状のまま維持するような形状に形成する。蛇行の最大幅W1は、センサ部材11bの直径W2以下すなわちW1≦W2で設定するのが望ましい。上述のように形成する際には、被覆部材F1,F2と配線部材1616a,16bとの関係において、二通りの形態で形成できる。第1の形態は、図1Dに示す連結部15の断面構成を維持し、被覆部材F1,F2および配線部材16の双方を蛇腹状に曲げて形成する。第2の形態は、被覆部材F1,F2を蛇腹状に曲げて形成し、1本以上の配線部材16を直線状に形成する。屈曲部13の屈曲で発生する応力に伴う蛇腹状形成部位12aの変化について、図4Cを参照しながら説明する。蛇腹状形成部位12aについて、応力発生前の状態を上段に示し、応力発生後の状態を下段に示す。屈曲部13で発生する応力は連結部15具体的には被覆部材F1を矢印D1方向右方向に引っ張ろうとする引張力であるので、蛇腹状形成部位12aが延伸長L1だけ伸びて変形して応力を吸収する。なお、図4Aに示す蛇腹状形成部位12aは蛇行の最大幅W1がセンサ部材11bの直径W2以下となるように設定した。この形態に代えて、蛇行幅が問題とならない場合には、図4Dで示すように蛇行の最大幅W3がセンサ部材11bの直径W2を超えるすなわちW3>W2ように設定した蛇腹状形成部位12bを形成してもよい。蛇腹状形成部位12bは応力吸収部12に相当し、蛇腹状形成部位12aよりも延伸長L1を伸ばせるので、より大きな応力を吸収できる。次に、上述した乗員検知センサ10の製造方法について簡単に説明する。乗員検知センサ10の製造方法は、センサ形成工程、コネクタ形成工程、配線接続工程、被覆工程などを有する。以下では、各工程の具体的な内容について説明する。センサ形成工程およびコネクタ形成工程センサ形成工程では、センサ部材11を形成する。具体的には、銀層S1とカーボン層S2とを接合して第1電極とし、銀層S5とカーボン層S4とを接合して第2電極とする。スペーサ層S3とカーボン層S2,S4が接着するように、スペーサ層S3の両面側から第1電極と第2電極とで挟んで接着する。なお、被覆部材F1,F2がフィルム状部材である場合には、被覆部材F1,F2の各片面に銀層とカーボン層とを印刷蒸着接着等によって固定してもよい。コネクタ形成工程ではコネクタ14を形成するが、形成方法自体は周知であるので図示および説明を省略する。配線接続工程センサ形成工程によって形成された一以上のセンサ部材11具体的には上述した第1電極および第2電極と、コネクタ形成工程によって形成された一のコネクタ14との間を、配線部材1616a,16bで配線接続する。接続方法は導通すればよく、例えば接合,溶接,ハンダ付けなどが該当する。なお被覆部材F1,F2がフィルム状部材である場合には、第1電極および第2電極と配線部材1616a,16bとを一体として、各片面に印刷蒸着接着等によって固定してもよい。被覆工程被覆部材F1,F2は、連結部15のうちでセンサ部材11bと屈曲部13との間に蛇腹状形成部位12aが形成されるように、予め形状を整えておく。そして、配線接続工程によって接続された一以上のセンサ部材11と配線部材16とを、断面が図1Bや図1Dとなるように被覆部材F1,F2で覆う。なお被覆部材F1,F2がフィルム状部材である場合には、銀層およびカーボン層を固定した面を対向させて、スペーサ層S3の両面側から被覆部材F1と被覆部材F2とを接着してもよい。上述した実施の形態1によれば、以下に示す各効果を得ることができる。まず請求項1に対応し、センサ部材11、コネクタ14、配線部材16、被覆部材F1,F2を少なくとも備える乗員検知センサ10において、連結部15は車両用シート30の表面に沿って配置され、吊り溝31aの角部に当たる屈曲部13第1屈曲部によって発生する応力を吸収する蛇腹状形成部位12a,12b応力吸収部12を有する構成とした図4A,図4Dを参照。この構成によれば、連結部15が屈曲されて応力が発生しても、その応力を蛇腹状形成部位12a,12bが吸収する。そのため、屈曲で発生した応力がセンサ部材11に影響を及ぼさない。したがって、センサ部材11の精度感度を維持するとともに、センサ部材11が損傷するのを防止できる。なお、他の部材例えばセンサ部材11b,11c,11dやコネクタ14に対する応力の影響を少なくするため、蛇腹状形成部位12a,12bは屈曲部13に近い位置が望ましい。請求項7に対応し、蛇腹状形成部位12a,12bは、連結部15を所定方向に蛇腹状波状に曲げて形成する構成とした図4A,図4Dを参照。この構成によれば、蛇腹状形成部位12a,12bが伸びて、屈曲で発生した応力を吸収する。簡単な構造で実現できるので、製造コストを低く抑えることができる。請求項8に対応し、蛇腹状形成部位12aは、蛇腹状に曲げる部位の最大幅W1をセンサ部材11の直径W2最大幅以下で形成する構成とした図4Aを参照。この構成によれば、乗員検知センサ10全体の幅を一定値最大幅W1以下に抑えることができるので、製造が簡単になり、配置が行い易くなる。請求項11に対応し、複数のセンサ部材11a,11b,11c,11dセンサ部材11を直線状に配置する構成とした図1A,図2を参照。この構成によれば、複数のセンサ部材11a,11b,11c,11dが直線状に並ぶので、乗員検知センサ10全体の幅を小さく抑えることができ、製造も簡単に行えるのでコストを低減できる。また、臀部だけでなく大腿部の着座も検知可能になり、乗員の着座にかかる検知精度を向上させることができる。請求項12に対応し、連結部15は車両用シート30の表面側に形成された吊り溝31aに沿って配置される構成とした図3を参照。この構成によれば、吊り溝31aの凹凸形状に沿う配置に伴う屈曲で応力が発生しても、それらの応力を応力吸収部12が吸収する。したがって、センサ部材11の精度感度を維持するとともに、センサ部材11が損傷するのを防止することができる。請求項13に対応し、センサ部材11は、乗員の着座による荷重を受けて、乗員の着座を検知する構成とした図1等を参照。この構成によれば、乗員の着座で荷重を受けるに伴う屈曲で応力が発生しても、それらの応力を応力吸収部12が吸収する。したがって、センサ部材11の精度感度を維持するとともに、センサ部材11が損傷するのを防止することができる。請求項14に対応し、乗員検知センサ10の製造方法は、センサ部材11を形成するセンサ形成工程と、コネクタ14を形成するコネクタ形成工程と、センサ部材11とコネクタ14との間を配線部材16で配線して接続する配線接続工程と、蛇腹状形成部位12aが形成された被覆部材F1,F2でセンサ部材11と配線部材16とを覆う被覆工程とを有する構成とした。この構成によれば、吊り溝31aの角部に当たる連結部15が屈曲されて応力が発生しても、その応力を蛇腹状形成部位12a,12bが吸収する乗員検知センサ10を製造することができる。実施の形態2実施の形態2は、スリット状に形成した応力吸収部を有する乗員検知センサの一例であって、図5を参照しながら説明する。図5にはスリット状に形成する応力吸収部の一例を示す。具体的には、平面図を図5Aおよび図5Dに示し、一部破断の側面図を図5Bに示し、比較平面図を図5Cに示す。なお、図示および説明を簡単にするために実施の形態2では実施の形態1と異なる点について説明する。よって実施の形態1で用いた要素と同一の要素には同一の符号を付して説明を省略する。図5Aおよび図5Bに示すスリット状形成部位12cは、連結部15の一部にスリット切り欠きを形成した点で、図4Aおよび図4Bに示す蛇腹状形成部位12aと相違する。スリット状形成部位12cは応力吸収部12に相当する。スリットの数や向き等は任意に設定可能であり、図5Aの例では四角状のスリットを対辺の交互に形成している。スリットにかかる幅方向の長さは、連結部15の半幅以上の長さとするのが望ましい。屈曲部13の屈曲で発生する応力に伴うスリット状形成部位12cの変化について、図5Cを参照しながら説明する。スリット状形成部位12cについて、応力発生前の状態を上段に示し、応力発生後の状態を下段に示す。屈曲部13で発生する応力は連結部15具体的には被覆部材F1を矢印D2方向右方向に引っ張ろうとする引張力であるので、スリット状形成部位12cが延伸長L2だけ伸びて変形して、応力を吸収する。スリット状形成部位12cが引っ張られる際には浮き上がるように反るが、その反りは図3に示す表皮32によって押さえ付けられる。なお、図5Aに示すスリット状形成部位12cは四角状のスリットを形成した。この形態に代えて、他形状のスリットを形成してもよい。例えば図5Dに示すスリット状形成部位12dは三角状のスリットで形成している。他には、半円形や、五角形以上の多角形などが該当する。いずれの形状でスリットを形成するにせよ、スリット状形成部位12dが伸びることで応力を吸収できる。次に、上述した乗員検知センサ10の製造方法について簡単に説明する。乗員検知センサ10の製造方法は、センサ形成工程、コネクタ形成工程、配線接続工程、被覆工程などを有する点で実施の形態1と同じである。ただし、被覆工程の内容が相違する。被覆工程は、二通りの手順で行うことが可能である。第1の手順は、連結部15のうちでセンサ部材11bと屈曲部13との間にスリット状形成部位12c,12dを被覆部材F1,F2に予め形成しておく。そして、配線接続工程によって接続された一以上のセンサ部材11と配線部材16とを、断面が図1Bや図1Dとなるように被覆部材F1,F2で覆う。第2の手順は、配線接続工程によって接続された一以上のセンサ部材11と配線部材16とを被覆部材F1,F2で覆った後、連結部15のうちでセンサ部材11bと屈曲部13との間に図5Aや図5Dに示すスリットを形成してスリット状形成部位12c,12dを構成する。上述した実施の形態2によれば、以下に示す各効果を得ることができる。まず請求項4に対応し、スリット状形成部位12c,12d応力吸収部12は、連結部15の一部にスリット切り込みを形成する構成とした図5を参照。この構成によれば、スリットを形成したスリット状形成部位12c,12dが屈曲で発生した応力を吸収する。簡単な構造で実現できるので、製造コストを低く抑えることができる。請求項14に対応し、乗員検知センサ10の製造方法は、センサ部材11を形成するセンサ形成工程と、コネクタ14を形成するコネクタ形成工程と、センサ部材11とコネクタ14との間を配線部材16で配線して接続する配線接続工程と、センサ部材11と配線部材16とを被覆部材F1,F2で覆うとともにスリット状形成部位12c,12dを形成する被覆工程とを有する構成とした。この構成によれば、吊り溝31aの角部に当たる連結部15が屈曲されて応力が発生しても、その応力をスリット状形成部位12c,12dが吸収する乗員検知センサ10を製造することができる。その他の点については、実施の形態1に示す乗員検知センサ10と同様の構成であるので、実施の形態1と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態3実施の形態3は、非直線状に形成した応力吸収部を有する乗員検知センサの一例であって、図6を参照しながら説明する。図6には非直線状に形成する応力吸収部の一例を示す。具体的には、平面図を図6Aおよび図6Dに示し、一部破断の側面図を図6Bに示し、比較平面図を図6Cに示す。なお、図示および説明を簡単にするために実施の形態3では実施の形態1と異なる点について説明する。よって実施の形態1で用いた要素と同一の要素には同一の符号を付して説明を省略する。実施の形態3は、次の二点で実施の形態1と相違する。図6Aおよび図6Bに示すように、第1に、本形態では、一以上のセンサ部材11a,11b,11c,11dと、一以上の屈曲部13とを同一線上に配置する。第2に、非直線状形成部位12eは、連結部15の一部を非直線状に形成する。当該非直線状に形成した部位である非直線状形成部位12eは応力吸収部12に相当する。図6Aの例では、非直線状をクランク状に形成している。屈曲部13aの屈曲に伴って発生する応力は、連結部15具体的には被覆部材F1を矢印D4a方向右方向に引っ張ろうとする引張力である。同様に、屈曲部13bの屈曲に伴って発生する応力は、連結部15を矢印D4b方向左方向に引っ張ろうとする引張力である。よって、非直線状形成部位12eのうちで屈曲部13a,13bに近い曲折部位L字状部位が矢印D3a,D3bで示すように反って浮き上がり、各屈曲部で発生した応力を吸収する。実際には、上記L字状部位が図3に示す表皮32によって押さえ付けられるため、L字状部位およびその近傍の連結部15が厚み方向に波状になって応力を吸収する。なお、乗員検知センサ10本体の中心線と屈曲部13を通る中心線との距離L4は、連結部15の幅W4以上になるすなわちL4≧W4ように設定するのが望ましい。各中心線は一点鎖線で図示している。連結部15の一部に形成する非直線状の形状は、図6Aに示すクランク形状に限られない。例えば、図6Cに示す非直線状形成部位12fのL字状や、図6Dに実線で示す非直線状形成部位12gの曲折状、図6Dに二点鎖線で示す非直線状形成部位12gの曲線状S字状などで形成してもよい。要するに、センサ部材11bと屈曲部13とについて一定条件下で配置されていればよい。この一定条件は、図6A,図6Cおよび図6Dを代表して図6Cに示す。すなわち、センサ部材11bと屈曲部13とを結ぶ線分ベクトルV1と、応力の発生方向を示す線分ベクトルV2とが交差するように配置して形成する。言い換えれば、双方の線分が角度θ360°>θ>0°をなす配置である。上述した実施の形態3によれば、請求項1に対応し、センサ部材11、コネクタ14、配線部材16、被覆部材F1,F2とを少なくとも備える乗員検知センサ10において、連結部15は車両用シート30の表面に沿って配置され、吊り溝31aの角部に当たる屈曲部13第1屈曲部によって発生する応力を吸収する非直線状形成部位12e,12f,12g応力吸収部を有する構成とした図4A,図4Dを参照。この構成によれば、連結部15が屈曲されて応力が発生しても、その応力を非直線状形成部位12e,12f,12gが吸収する。そのため、屈曲で発生した応力がセンサ部材11に影響を及ぼすことは無い。したがって、センサ部材11の精度感度を維持するとともに、センサ部材11が損傷するのを防止することができる。また、非直線状形成部位12e,12f,12gが非直線状に形成すればよいので、T字状やY字状等のように先端または途中で一以上に連結部15が分岐して分岐部分にもセンサ部材11を備える乗員検知センサ10を形成することも可能である。なお、乗員検知センサ10の製造方法は実施の形態1に示す乗員検知センサ10と同様であるので、実施の形態1と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態4実施の形態4は、実施の形態1と同様に蛇腹状に形成した応力吸収部を有する乗員検知センサの一例であり、図7を参照しながら説明する。図7には蛇腹状に形成する応力吸収部の一例を示す。具体的には、平面図を図7Aに示し、一部破断の側面図を図7Bに示し、比較側面図を図7Cに示す。なお、図示および説明を簡単にするために実施の形態2では実施の形態1と異なる点について説明する。よって実施の形態1で用いた要素と同一の要素には同一の符号を付して説明を省略する。図7Aおよび図7Bに示す蛇腹状形成部位12hは、蛇腹状の形態および形成位置について、図4Aおよび図4Bに示す蛇腹状形成部位12aと相違する。具体的には、蛇腹状形成部位12hは連結部15の一部を厚み方向に蛇腹状に形成する。蛇腹状形成部位12aと同様の部位に蛇腹状形成部位12hを形成することも可能であるが、吊り溝31aに入る部位屈曲部13の相互間に形成するのが望ましい。この部位に形成するのは、蛇腹状形成部位12aと同様の部位に形成したのでは厚み方向に変化しているために乗員の座り心地が低下してしまうためである。一方、吊り溝31aに入る部位では乗員の座り心地にほとんど影響を及ぼさない。屈曲部13の屈曲で発生する応力に伴う蛇腹状形成部位12hの変化について、図7Cを参照しながら説明する。蛇腹状形成部位12hについて、応力発生前の状態を上段に示し、応力発生後の状態を下段に示す。分かり易くするため、平面図の図4Cとは異なって側面図で示す。屈曲部13で発生する応力は連結部15具体的には被覆部材F1を矢印D5方向左方向に引っ張ろうとする引張力であるので、蛇腹状形成部位12hが延伸長L3だけ伸びて言い換えれば平面に近くなって応力を吸収する。次に、上述した乗員検知センサ10の製造方法について簡単に説明する。乗員検知センサ10の製造方法は、センサ形成工程、コネクタ形成工程、配線接続工程、被覆工程などを有する点で実施の形態1と同じである。ただし、被覆工程の内容が相違する。被覆工程は、二通りの手順で行うことが可能である。第1の手順は、連結部15のうちで屈曲部13の相互間に相当する位置に蛇腹状形成部位12hを被覆部材F1,F2に予め形成しておく。また、対応する位置の配線部材16にも蛇腹状に形成しておく。そして、配線接続工程によって接続された一以上のセンサ部材11と配線部材16とを、断面が図1Bや図1Dとなるように被覆部材F1,F2で覆う。第2の手順は、配線接続工程によって接続された一以上のセンサ部材11と配線部材16とを被覆部材F1,F2で覆った後、連結部15のうちで屈曲部13の相互間に相当する位置部位を、プレス機などを用いて蛇腹状に加工して蛇腹状形成部位12hを構成する。上述した実施の形態4によれば、以下に示す各効果を得ることができる。まず請求項1に対応し、センサ部材11、コネクタ14、配線部材16、被覆部材F1,F2とを少なくとも備える乗員検知センサ10において、連結部15は車両用シート30の表面に沿って配置され、吊り溝31aの角部に当たる屈曲部13第1屈曲部によって発生する応力を吸収する蛇腹状形成部位12h応力吸収部を有する構成とした図7A,図7Dを参照。この構成によれば、連結部15が屈曲されて応力が発生しても、その応力を蛇腹状形成部位12hが吸収する。そのため、屈曲で発生した応力がセンサ部材11に影響を及ぼすことは無い。したがって、センサ部材11の精度感度を維持するとともに、センサ部材11が損傷するのを防止することができる。請求項7に対応し、蛇腹状形成部位12hは、連結部15を厚み方向に蛇腹状波状に曲げて形成する構成とした図7A,図7Bを参照。この構成によれば、蛇腹状形成部位12hが伸びて、屈曲で発生した応力を吸収する。簡単な構造で実現できるので、製造コストを低く抑えることができる。請求項14に対応し、乗員検知センサ10の製造方法は、センサ部材11を形成するセンサ形成工程と、コネクタ14を形成するコネクタ形成工程と、センサ部材11とコネクタ14との間を配線部材16で配線して接続する配線接続工程と、センサ部材11と配線部材16とを被覆部材F1,F2で覆うとともに蛇腹状形成部位12hを形成する被覆工程とを有する構成とした。この構成によれば、吊り溝31aの角部に当たる連結部15が屈曲されて応力が発生しても、その応力を蛇腹状形成部位12hが吸収する乗員検知センサ10を製造することができる。実施の形態5実施の形態5は、被覆部材の厚みを薄く形成した応力吸収部を有する乗員検知センサの一例であって、図8を参照しながら説明する。図8には被覆部材の厚みを薄く形成する応力吸収部の一例を示す。具体的には、図1Bに対応する断面図を図8Aに示し、図1Dに対応する断面図を図8Bに示す。なお、図示および説明を簡単にするために実施の形態5では実施の形態1と異なる点について説明する。よって実施の形態1で用いた要素と同一の要素には同一の符号を付して説明を省略する。図8Aはセンサ部材11の断面図であり、図8Bは連結部15の断面図である。これらの図8Aおよび図8Bに示す構成例は、所要の絶縁抵抗を確保したうえで、被覆部材F1の厚さT1を被覆部材F2の厚さT2よりも薄くすなわちT1<T2で形成する。この構成では、厚さT1で形成した部位の被覆部材F1が応力吸収部12に相当する。厚さが薄くなれば伸びやすくなるので、屈曲部13の屈曲で発生する応力を上面側の被覆部材F1が伸びて吸収する。なお、連結部15が所要の強度剛性を確保できることを条件として、被覆部材F2を厚さT1で形成してもよい。上述した実施の形態5によれば、請求項9に対応し、センサ部材11の一面側を覆う被覆部材F1第1フィルム部材と、センサ部材11の他面側を覆う被覆部材F2第2フィルム部材とを少なくとも有し、応力吸収部12は、被覆部材F1について被覆部材F2よりも厚みを薄く形成する構成とした図8を参照;T1<T2。この構成によれば、厚みを薄く形成した被覆部材F1は伸縮し易いので、被覆部材F1が伸縮して屈曲で発生した応力を吸収する。簡単な構造で実現できるので、製造コストを低く抑えることができる。なお乗員検知センサ10の製造方法は、蛇腹状に形成する工程が被覆部材F1を厚さT1で形成する工程に変わる点を除いて、実施の形態1に示す乗員検知センサ10と同様であるので、実施の形態1と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態6実施の形態6は、弾性体で形成した応力吸収部を有する乗員検知センサの一例であって、図9を参照しながら説明する。図9には弾性体で形成する応力吸収部の一例を示す。具体的には、平面図を図9Aに示し、図9Aに示すIXB-IXB線矢視の縦断面図を図9Bおよび図9Cに示し、図1Bに対応する断面図を図9Dに示す。なお、図示および説明を簡単にするために実施の形態6では実施の形態1と異なる点について説明する。よって実施の形態1で用いた要素と同一の要素には同一の符号を付して説明を省略する。図9Aに示す弾性体形成部位12iは、連結部15における被覆部材F1の一部を弾性体すなわちPVC樹脂やゴム等のような軟質樹脂で形成した点で、図4Aおよび図4Bに示す蛇腹状形成部位12aと相違する。図9Bに示す弾性体形成部位12iは厚み方向の全部を弾性体で形成しているが、厚み方向の一部を弾性体で形成する弾性体形成部位12jで構成してもよい。弾性体形成部位12i,12jの構成では、弾性体で形成した部位の被覆部材F1が応力吸収部12に相当する。弾性体は伸びやすい特性があるので、屈曲部13の屈曲で発生する応力を被覆部材F1が伸びて吸収する。図9Aから図9Cには連結部15の被覆部材F1を弾性体で形成したが、図9Dに示すようにセンサ部材11を覆う被覆部材F1を弾性体で形成してもよく、双方を弾性体で形成してもよい。図9Dに示す構成の場合には、被覆部材F1が応力吸収部12に相当する。この構成であっても、屈曲部13の屈曲で発生する応力を上面側の被覆部材F1が伸びて吸収する。上述した実施の形態6によれば、請求項10に対応し、センサ部材11の一面側を覆う被覆部材F1第1フィルム部材と、センサ部材11の他面側を覆う被覆部材F2第2フィルム部材とを少なくとも有し、応力吸収部12は被覆部材F1について少なくとも一部を他の部位よりも剛性が低い軟質樹脂で形成する構成とした図9を参照。この構成によれば、同じ厚みの被覆部材を用いる場合であっても、ゴム等の軟質樹脂で形成された応力吸収部12が低剛性の軟質樹脂で形成されているので、屈曲で発生した応力を吸収する。簡単な構造で実現できるので、製造コストを低く抑えることができる。なお乗員検知センサ10の製造方法は、蛇腹状に形成する工程が被覆部材F1を弾性体で形成する工程に変わる点を除いて、実施の形態1に示す乗員検知センサ10と同様であるので、実施の形態1と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態7実施の形態7は、中空部や穴部を含む応力吸収部を有する乗員検知センサの一例であって、図10~図12を参照しながら説明する。図10には中空部または穴部を含む応力吸収部の一例を示す。具体的には、平面図を図10Aに示し、横断面図を図10Bに示す。図11には中空部の構成例を断面図で示す。具体的には、図10Bに示すXI-XI線矢視の水平断面図を図11A~図11Dに示す。図12には穴部の構成例を横断面図で示す。具体的には、横断面図を図12A~図12Dに示す。図10Aに示す屈曲部13第2屈曲部は、センサ部材11dとコネクタ14との間に位置し、クッションパッド31の表面上面と貫通穴31bとに沿って屈曲する部位である図1Eを参照。この屈曲部13で生じる応力を吸収するのが応力吸収部12すなわち中空部形成部位12nまたは穴部形成部位12pである。本形態では、中空部形成部位12nを図10Bおよび図11に示す中空部Haで構成する。同様に、穴部形成部位12pを図12に示す穴部Hbで構成する。以下では、中空部Haおよび穴部Hbの各構成例を簡単に説明する。中空部を含む応力吸収部中空部形成部位12nは、連結部15の内部が中空状に形成される中空部Haを含む。すなわち図10Bに示すように、中空部Haは被覆部材F1,F2と貫通穴S3aとで囲まれた空間である。貫通穴S3aはスペーサ層S3にあけられた穴であり、当該穴の平面形状は多角形状三角形以上や円形楕円形や三日月状等を含む。等で任意である。平面形状の一例として、円形で形成した例を図11に示す。図11Aには、連結部15の幅W4よりも小さい直径R2R2<W4の円形で構成した中空部Ha1を示す。図11Bには、三日月状の形状で構成した中空部Ha2を示す。この中空部Ha2は、開口部が空間層S6と対向する配置になっている。屈曲で生じる応力は、幅方向の端部よりも中央部のほうが大きく影響する。よって、三日月状に構成した中空部Ha2は中央部ほど大きく応力を吸収する。図11Cと図11Dには、複数の円形すなわち円形群で構成した例を示す。図11Cには、小さな径で形成される複数の円形で構成した中空部Ha3を示す。この中空部Ha3は9個の円形を三行三列で構成しているが、個数や配置等は任意である。図11Dには、異なる形状で形成される複数の円形で構成した中空部Ha4を示す。この中空部Ha4は径が異なる3個の円形で構成しているが、形状,個数,配置等は任意である。穴部を含む応力吸収部穴部形成部位12pは、連結部15の一部に形成される穴部Hbを含む。穴部Hbの形態には、貫通穴と、非貫通穴見方を変えれば窪みとがある。貫通穴で形成した穴部Hbの一例を図12Aと図12Bとに示す。また、非貫通穴で形成した穴部Hbの一例を図12Cと図12Dとに示す。穴部Hbの水平断面にかかる平面形状は、上述した中空部Haと同様に、多角形状三角形以上や円形楕円形や三日月状等を含む。等で任意である。平面形状の一例として、円形で形成した例を図12に示す。図12Aに示す貫通穴Hb1は、一定の直径R2であけた貫通穴である。図12Bに示す貫通穴Hb2は、被覆部材F1の上面を直径R2とし、被覆部材F2の下面を直径R3ただしR3<R2とする、すり鉢状の貫通穴である。斜面部すり鉢状の部位の形状は任意である。例えば、断面の線分を図示するような直線状としてもよく、非直線状曲線状や階段状等としてもよい。図12Cに示す非貫通穴Hb3は、被覆部材F1およびスペーサ層S3に穴があき、被覆部材F2には穴がない構成である。図12Dに示す非貫通穴Hb4は、スペーサ層S3および被覆部材F2に穴があき、被覆部材F1には穴がない構成である。上述した実施の形態7によれば、まず請求項2に対応し、応力吸収部12は、吊り溝31aの角部に当たる屈曲部13第1屈曲部とは別個に、車両用シート30の表面と貫通穴31bとに沿って配置されるに伴って屈曲される屈曲部13第2屈曲部で発生する応力を吸収する構成とした図12を参照。この構成によれば、第1屈曲部だけでなく第2屈曲部でも屈曲されて応力が発生しても、それらの応力を応力吸収部12が吸収する。そのため、複数の屈曲で発生した複数の応力がセンサ部材11に影響を及ぼさない。したがって、センサ部材11の精度感度を維持するとともに、センサ部材11が損傷するのを防止することができる。請求項3に対応し、屈曲部13第2屈曲部は、センサ部材11c,11dセンサ部材11とコネクタ14との間に位置する構成とした図1Aを参照。第1屈曲部と第2屈曲部との間に位置するセンサ部材11は、第1屈曲部および第2屈曲部の双方による屈曲で発生する応力の影響を受ける。この構成によれば、第1屈曲部および第2屈曲部の双方による屈曲で応力が発生しても、それらの応力を応力吸収部12が吸収する。そのため、複数の屈曲で発生した複数の応力がセンサ部材11c,11dに影響を及ぼさない。したがって、センサ部材11の精度感度を維持するとともに、センサ部材11c,11dが損傷するのを防止することができる。請求項4に対応し、応力吸収部12は、被覆部材F1,F2の一部に形成される穴部Hbまたは中空部Haを含む構成とした図10~図12を参照。この構成によれば、穴部Hbまたは中空部Haを含む応力吸収部12が屈曲で発生した応力を吸収する。簡単な構造で実現できるので、製造コストを低く抑えることができる。なお、中空部Haや穴部Hbと、実施の形態2に示すスリット状形成部位12c,12dとのうちで一以上を応力吸収部12に含む構成としても、同様の作用効果が得られる。請求項5に対応し、連結部15は、センサ部材11の一面側を覆う被覆部材F1第1フィルム部材と、センサ部材11の他面側を覆う被覆部材F2第2フィルム部材と、被覆部材F1と被覆部材F2との間に介在されるスペーサ層S3中間フィルム部材とを備える構成とした図10Bを参照。また中空部Haは、被覆部材F1と、被覆部材F2と、スペーサ層S3にあけた貫通穴S3aとで構成される構成とした図10Bを参照。屈曲されると、被覆部材F1と被覆部材F2とでは異なる変形が生じる。すなわち一方のフィルム部材が伸び、他方のフィルム部材を縮んで、センサ部材11に応力例えば剪断応力等が生じる。この構成によれば、屈曲で生じる応力を中空部Haが吸収する。したがって、センサ部材11の精度感度を維持するとともに、センサ部材11が損傷するのを防止することができる。請求項6に対応し、穴部Hbは被覆部材F1,F2を貫通する貫通穴Hb1,Hb2である構成とした図12A,図12Bを参照。この構成によれば、屈曲で応力が発生しても、それらの応力を貫通穴Hb1,Hb2が変形して吸収する。したがって、センサ部材11の精度感度を維持するとともに、センサ部材11が損傷するのを防止することができる。請求項12に対応し、連結部15は、車両用シート30の表面と貫通穴31bとに沿って配置される構成とした図3を参照。この構成によれば、車両用シート30の表面と貫通穴31bとに沿う配置に伴う屈曲で応力が発生しても、それらの応力を応力吸収部12が吸収する。したがって、センサ部材11の精度感度を維持するとともに、センサ部材11が損傷するのを防止することができる。他の実施の形態以上では本発明を実施するための形態について実施の形態1~7に従って説明したが、本発明は当該形態に何ら限定されるものではない。言い換えれば、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施することもできる。例えば、次に示す各形態を実現してもよい。一の乗員検知センサ10について、実施の形態1~3ではセンサ部材11bと屈曲部13との間に応力吸収部12を備え図4,図5,図6を参照、実施の形態4では屈曲部13の相互間に応力吸収部12を備え図7を参照、実施の形態5,6ではセンサ部材11または連結部15に応力吸収部12を備え図8,図9を参照、実施の形態7ではセンサ部材11dとコネクタ14との間に応力吸収部12を備える構成とした図1A,図10Aを参照。これらの形態に加えて、実施の形態1~7のうちで二以上の形態を組み合わせて一の乗員検知センサ10に備える構成としてもよい。この構成によれば、組み合わせる各形態について対応する実施の形態と同様に作用するので、当該対応する実施の形態と同様の効果を得ることができる。また、上記形態および実施の形態1~7に代えてあるいは加えて、センサ部材11の相互間に応力吸収部12を備える構成としてもよい。例えば、平面図で示す図13Aおよび一部破断の側面図で示す図13Bに示すように、センサ部材11aとセンサ部材11bとの間を連結する連結部15の全部または一部に蛇腹状形成部位12aを形成する。屈曲部13の屈曲で発生する応力の影響を受けてセンサ部材11bが反ろうとするが、この反りは蛇腹状形成部位12aが伸びることで抑制される。すなわち、屈曲で発生した応力を直接的に吸収するのではなく、他の部材本例ではセンサ部材11bの変位を通じて間接的に吸収する。蛇腹状形成部位12aに代えて、他の応力吸収部12例えば蛇腹状形成部位12b,12hやスリット状形成部位12c,12dなどを形成する場合も同様である。よって、実施の形態1~7と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態1~7では応力吸収部12は連結部15の一部に形成する構成としたが図4,図5,図6,図7を参照、実施の形態1~7に示す応力吸収部12を連結部15の全部に形成する構成としてもよい。一方、実施の形態5,6ではセンサ部材11または連結部15の全部に応力吸収部12を備える構成としたが図8,図9を参照、センサ部材11または連結部15の一部に応力吸収部12を備える構成としてもよい。いずれの形態にせよ、屈曲部13の屈曲で発生した応力を吸収し得る範囲で形成されていればよい。よって、実施の形態1~7と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態5では、屈曲部13の屈曲に伴って引っ張られる被覆部材F1の厚さT1を被覆部材F2の厚さT2よりも薄く形成する構成とした図8を参照。この形態に代えて、例えば図14に示すように、被覆部材F1の一部表面側を凹状に形成する構成としてもよい。図14Aおよび図14Cには平面図を示し、図14Bには図14Aに示すXIB-XIB線矢視の横断面図を示す。図14Aおよび図14Bに示す凹状形成部位12kは、幅方向に沿って形成された複数の溝である。本例では断面形状が半円状に形成したが、他の断面形状例えば半楕円状や、三角状や五角形等の多角形状などで形成してもよい。溝が形成された部分は被覆部材F1の厚みが薄くなるので、他の部位よりも伸び易くなる。よって、屈曲部13の屈曲で生じる応力は溝部分の被覆部材F1が伸びて吸収する。その一方で、凹状形成部位12kには溝が形成されない平坦部分もあるので、強度剛性の低下が抑えられる。なお、溝の形成方向は任意であり、図14Cに示すような斜め方向に形成した複数の溝からなる凹状形成部位12mで構成してもよい。いずれの構成にせよ、屈曲部13の屈曲で生じる応力は溝部分の被覆部材F1が伸びて吸収するので、実施の形態5と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態1,2,4では、乗員検知センサ10に対して一の応力吸収部12を備える構成とした図4,図5,図7を参照。この形態に代えて、乗員検知センサ10に対して二以上の応力吸収部12を備える構成としてもよい。特に屈曲部13の数に対応して備える構成が望ましい。個々の屈曲部13の屈曲で生じる応力を複数の応力吸収部12で吸収するので、実施の形態1,2,4と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態1~7では、応力吸収部12と屈曲部13とを別個の部位に備える構成とした図1~図9を参照。この形態に代えて、応力吸収部12と屈曲部13とが重複するように備える構成としてもよい。応力吸収部12と屈曲部13との重複は一部であってもよく、全部すなわち同一部位であってもよく、応力吸収部12が屈曲部13の全部を重複する以上に広範囲であってもよい。この構成によれば、屈曲部13の屈曲で発生した応力は重複する部位の応力吸収部12で吸収するので、他の部位に応力の影響を及ぼさない。したがって、実施の形態1~7と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態1~7では、スイッチの役割を担うセンサ部材11として、第1電極銀層S1およびカーボン層S2と第2電極銀層S5およびカーボン層S4との間にスペーサ層S3を挟む構造の圧力センサを適用した図1B,図8A,図9Dを参照。この形態に代えて、スイッチの役割を担う他のセンサ部材を適用してもよい。他のセンサ部材としては、例えば圧電素子ピエゾ素子,ひずみゲージストレインゲージ,半導体圧力センサなどが該当する。他のセンサ部材を適用する場合でもスイッチの役割を担うので、実施の形態1~7と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態1~7では、乗員検知センサ10は、乗員の着座による荷重を受けて、当該乗員の着座を検知する荷重型センサ重量型センサとも呼ぶ。を適用した図1~図15を参照。この形態に代えて、静電容量の変化に基づいて乗員の着座や体格等を検知する静電容量型センサを適用することもできる。静電容量型センサが屈曲されて応力が発生しても、その応力を応力吸収部が吸収する。したがって、センサ部材の精度感度を維持するとともに、センサ部材が損傷するのを防止することができる。実施の形態1~7では、乗員検知センサ10を一の吊り溝31aに沿って装着した図1D,図4B,図5B等を参照。この形態に代えて、例えば図3Aに二点鎖線で示す乗員検知センサ10のように、乗員検知センサ10を二以上の吊り溝31aに沿って装着することもできる。予め二以上の吊り溝31aがあることが事前に分かっている場合には、個々の吊り溝31aに対応して応力吸収部12を備えるのが望ましい。こうすれば各屈曲部13で発生する応力を確実に吸収することができるので、実施の形態1~7と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態1~7では、連結部15は、配線部材1616a,16bおよびスペーサ層S3の双方を挟むように被覆部材F1,F2で覆い、被覆部材F1とスペーサ層S3との間に配線部材16を介在させる構成とした図1D等を参照。この形態に代えてあるいは加えて、図15に示すような他の構成としてもよい。すなわち図15Aに示す構成では、スペーサ層S3と被覆部材F2との間に配線部材16を介在させる。図15Bに示す構成では、スペーサ層S3の内部に配線部材16を備える。図示しないが、被覆部材F1,F2のいずれかの内部に配線部材16を備えてもよい。図15Cに示す構成では、スペーサ層S3を無くし、被覆部材F1と被覆部材F2との間に配線部材16を介在させる。いずれの構成にせよ、乗員の着座を検知し、配線部材16を通じて信号を伝達できるので、実施の形態1~7と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態7では、中空部Haは被覆部材F1,F2と貫通穴S3aとで囲まれた空間で構成した図10,図11を参照。この形態に代えてあるいは加えて、被覆部材F1,F2および貫通穴S3aのうちで一以上の内部に形成する中空空間や窪み凹部、あるいはこれらの組み合わせで構成してもよい。これらの中空部が応力を吸収するので、実施の形態7と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態1~7では、乗員検知センサ10を車両用シート30具体的にはクッションパッド31の表面に装着した図2を参照。この形態に代えて、車両用シート30以外のシートにも同様に装着することができる。例えば、マッサージチェアや、スポーツまたは医療用の身体圧力測定器などが該当する。着座等を検出することができ、意匠性や座り心地の改善が要求される場合に対しても適用することができる。"