第1の部分と第2の部分とを有する主体部を具える手術用ファスナであって、前記主体部にはこの主体部の長手軸線に沿って少なくとも前記第1の部分を貫通するように延在している孔が規定されており、この孔はカッティング機構を収容するように構成されている手術用ファスナにおいて、前記主体部の前記第1の部分が電磁放射に対し透過性であり、前記主体部の前記第2の部分が電磁放射に対し吸収性であり、この第2の部分は電磁放射を吸収すると軟化し、変形しうるようになっている手術用ファスナ。請求項1に記載の手術用ファスナにおいて、前記孔は前記長手軸線に沿って前記第2の部分を貫通するように延在している手術用ファスナ。請求項1に記載の手術用ファスナにおいて、前記主体部は更に、外径を規定する外面を有し、前記孔は内径を規定する内面を有している手術用ファスナ。請求項3に記載の手術用ファスナにおいて、前記主体部の前記第1の部分は、前記内面を規定するコア部分であり、前記第2の部分は、前記外面を規定する周囲部分である手術用ファスナ。請求項1に記載の手術用ファスナにおいて、前記第1の部分と前記第2の部分とは、前記長手軸線に対し角度的にオフセットされた方向に沿って離間されている手術用ファスナ。請求項5に記載の手術用ファスナにおいて、前記方向は、前記長手軸線に対しほぼ垂直である手術用ファスナ。請求項1に記載の手術用ファスナにおいて、前記主体部には、近位端部と、前記長手軸線に沿ってこの近位端部から離間された遠位端部とが規定されており、前記近位端部は、エネルギー源からエネルギーを放出する手術用装置に取り付けられるように構成されており、前記第1の部分は前記第2の部分に対し近接的に配置されている手術用ファスナ。請求項7に記載の手術用ファスナにおいて、前記第1の部分及び前記第2の部分は、前記長手方向に対してほぼ平行に延在する方向に対して整列されている手術用ファスナ。請求項1に記載の手術用ファスナにおいて、前記主体部はほぼ管状となっている手術用ファスナ。請求項1に記載の手術用ファスナにおいて、前記電磁放射は、400nm~1800nmの範囲内の波長を有している手術用ファスナ。請求項1に記載の手術用ファスナにおいて、前記電磁放射は、1kHz~1MHzの範囲内の周波数を有している手術用ファスナ。請求項1に記載の手術用ファスナにおいて、前記電磁放射は、100kHz~100GHzの範囲内の周波数を有している手術用ファスナ。請求項1に記載の手術用ファスナにおいて、前記主体部の前記第2の部分は、電磁放射を吸収してこの主体部のこの第2の部分をこの電磁放射に応答して軟化させるのに充分な色を有している手術用ファスナ。請求項13に記載の手術用ファスナにおいて、前記色が400nmと1800nmとの間の波長を有している手術用ファスナ。請求項13に記載の手術用ファスナにおいて、前記第2の部分の前記色が、DCブルーNo.9とインドシアニングリーンとのうちの少なくとも一方を有している手術用ファスナ。請求項1に記載の手術用ファスナにおいて、前記主体部の前記第2の部分は、熱可塑性材料と、この熱可塑性材料に対するレーザ吸収性添加剤とを有している手術用ファスナ。請求項2に記載の手術用ファスナにおいて、この手術用ファスナが更に、前記長手軸線の方向で前記主体部を貫通して延在する少なくとも1つの洗浄路を有し、この洗浄路は洗浄液を受けて流すように構成されている手術用ファスナ。請求項17に記載の手術用ファスナにおいて、前記洗浄路は、前記孔に対し開口している手術用ファスナ。請求項17に記載の手術用ファスナにおいて、前記洗浄路は、前記主体部の前記第1の部分内に延在している手術用ファスナ。請求項19に記載の手術用ファスナにおいて、前記洗浄路は更に、前記主体部の前記第2の部分内に延在している手術用ファスナ。請求項3に記載の手術用ファスナにおいて、この手術用ファスナは更に、前記内面と前記外面との間において前記長手軸線の方向で前記主体部を貫通して延在する少なくとも1つのクローズド通路を有し、このクローズド通路は洗浄液を受けて流すように構成されている手術用ファスナ。請求項21に記載の手術用ファスナにおいて、前記クローズド通路は、前記主体部の前記第1の部分を貫通して延在している手術用ファスナ。請求項21に記載の手術用ファスナにおいて、前記クローズド通路は、前記主体部の前記第2の部分を貫通して延在している手術用ファスナ。請求項1に記載の手術用ファスナにおいて、前記主体部は、ポリ‐アルファ‐ヒドロキシエステル、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリホスファゼン、ポリプロピレンフマレート、ポリエステルアミド、ポリエチレンフマレート、ポリラクチド、ポリグリコライド、ポリカプロラクトン、トリメチレンカーボネート、ポリジオキサノン、ポリハイドロブチレート、これらのコポリマー、これらの混合物のうちの少なくとも1つを有する熱可塑性材料から形成されている手術用ファスナ。手術用ファスナを、目標とする解剖学的部位に埋設するように構成された手術装置であって、この手術装置は、ファスナ主体部とこのファスナ主体部を貫通して延在する孔とを含むファスナを支持するように構成した本体を有するハンドピースと、前記ファスナが前記本体により支持された際に前記ファスナの前記孔を貫通して延在するように構成されているとともに、目標とする解剖学的部位内にカッティングを行うように構成されたカッティング機構と、前記本体に結合されており、前記ファスナが前記本体により支持された際に前記ファスナの一部分を加熱するとともに軟化させるように構成されたエネルギー源とを具えている手術装置。請求項25に記載の手術装置において、前記ハンドピースが更に、前記本体から延在している先端部であって前記ファスナを支持する当該先端部を具えている手術装置。請求項25に記載の手術装置において、この手術装置が更に、前記カッティング機構及び前記エネルギー源を制御するように構成されている制御ユニットを具えている手術装置。請求項27に記載の手術装置において、この手術装置が更に、前記制御ユニットを前記ハンドピースに結合するコードを有している手術装置。請求項25に記載の手術装置において、前記カッティング機構が第1のレーザを有している手術装置。請求項29に記載の手術装置において、前記第1のレーザを、3μm赤外線レーザ、又は10μm赤外線CO2レーザ、又は2.8μmエルビウムYAGレーザとした手術装置。請求項29に記載の手術装置において、前記カッティング機構が更に洗浄体供給源を具えている手術装置。請求項31に記載の手術装置において、前記洗浄体供給源が水を有している手術装置。請求項25に記載の手術装置において、前記エネルギー源が800nmレーザを有している手術装置。請求項25に記載の手術装置において、前記エネルギー源が超音波源である手術装置。熱可塑性材料を有する骨プレートと、少なくとも1つのポリマー主体のファスナとを具えるキットであって、前記ファスナが、第1の部分と、第2の部分とを規定している主体部を具えており、前記第2の部分がレーザ吸収特性を有しており、前記主体部には、少なくとも前記第1の部分を貫通して延在する孔が規定されており、この孔はカッティング機構を入れるように構成されているキット。請求項35に記載のキットにおいて、このキットが更に手術装置を有し、この手術装置は、目標とする解剖学的部位に穴をカッティングするとともに、前記ファスナ又は骨プレート又はこれらの双方を軟化させるように構成されているキット。請求項36に記載のキットにおいて、前記手術装置は、第1のレーザと、第2のレーザと、洗浄体供給源とを提供するように構成されているキット。請求項35に記載のキットにおいて、前記ファスナの前記孔が内面を有し、この内面には前記孔の全長に亘って延在する少なくとも2つの凹所が規定されており、これらの凹所は、洗浄供給体を受けてこの洗浄供給体を、前記ファスナを経て案内するように構成されているキット。請求項38に記載のキットにおいて、前記内面には3つの凹所が規定されているキット。請求項35に記載のキットにおいて、前記主体部の前記第2の部分は、レーザ吸収特性を有するコーティング層を具えているキット。請求項35に記載のキットにおいて、前記プレートが1つ以上の貫通穴を有しているキット。請求項41に記載のキットにおいて、前記貫通穴のうちの少なくとも2つの貫通穴が互いに平行であるキット。請求項35に記載のキットにおいて、前記プレートが貫通穴を有していないキット。手術用ファスナを、目標とする解剖学的部位に固定するファスナ固定方法において、このファスナ固定方法が、a手術装置のカッティング機構を用いることにより、目標とする解剖学的部位に穴を開ける工程と、b前記カッティング機構により穴を開けている最中に、手術装置により支持されたファスナを、目標とする解剖学的部位の穴内に前進させる工程と、c手術装置のエネルギー源を動作させることにより前記ファスナを加熱して、このファスナの少なくとも一部分を軟化させる工程と、d前記ファスナが目標とする解剖学的部位に取り付けられている状態を保ったまま、手術装置を除去する工程とを具えるファスナ固定方法。請求項44に記載のファスナ固定方法において、前記工程aが、a1ポリマーを主体とする骨プレートを、目標とする解剖学的部位の上に配置する副工程と、a2手術装置の前記カッティング機構を用いることにより、前記骨プレートを貫通するとともに目標とする解剖学的部位内に到達する穴を開ける副工程とを有しており、前記工程dが、前記ファスナ及び前記骨プレートが目標とする解剖学的部位に取り付けられている状態を保ったまま、手術装置を除去する工程を有しているファスナ固定方法。請求項44に記載のファスナ固定方法において、このファスナ固定方法が更に、ファスナの少なくとも一部分を加熱して軟化させている際に、目標とする解剖学的部位内の前記孔内にファスナを圧入させる工程を有しているファスナ固定方法。請求項44に記載のファスナ固定方法において、前記ファスナを、これが少なくとも部分的に変形しうるようになる程度まで加熱するファスナ固定方法。本発明は、第1の部分及び第2の部分を有する主体部を具えることのできる手術用ファスナを提供する。主体部には、この主体部の長手軸線に沿って少なくとも第1の部分を貫通して延在する孔を規定することができる。この孔はカッティング機構を受けるように構成されている。主体部の第1の部分は電磁放射に対し透過性とすることができ、主体部の第2の部分は電磁放射に対し吸収性とし、この第2の部分は電磁放射を吸収すると軟化するとともに、変形しうるようにすることができる。一例では、主体部に、近位端部と、長手軸線に沿ってこの近位端部から離間された遠位端部とが規定されており、近位端部は、エネルギー源からエネルギーを放出する手術用装置に取り付けられるように構成されており、第1の部分は第2の部分に対し近接的に配置されているようにする。他の例では、第1の部分は内側のコア部分とし、第2の部分は外側の周囲部分とする。手術用ファスナは、骨プレートと、ポリマー主体の少なくとも1つのファスナとの双方を有するキットの一部分とすることができる。骨プレートは熱可塑性材料から形成することができる。ファスナには、第1の部分及び第2の部分を規定している主体部を設けることができる。第2の部分は、レーザ吸収特性を有するようにしうる。ファスナには、主体部の少なくとも第1の部分を貫通して延在する孔を設けることもできる。この孔は、カッティング機構を受けるように構成することができる。本発明によれば、手術用ファスナを、目標とする解剖学的部位内に埋設するように構成した手術装置外科装置をも提供する。手術装置には、主体部とこの主体部を貫通して延在する孔とを有するファスナを支持するように構成した本体を有するハンドピースを設けることができる。この手術装置には、カッティング機構及びエネルギー源をも設けることができる。カッティング機構は、ファスナの孔を貫通して延在するとともに、目標とする解剖学的部位内にカッティングを行うように構成することができる。エネルギー源は、ファスナの一部分を加熱して軟化させるように構成することができる。本発明によれば、手術用ファスナを、目標とする解剖学的部位に固定する方法をも提供する。この方法によれば、手術装置のカッティング機構を用いることにより、目標とする解剖学的部位内に穴を開けることができる。カッティング機構により穴を開けている最中に、手術装置の先端に取り付けられたファスナを、骨構造体の穴内に前進させるようにすることができる。この際、手術装置のエネルギー源を動作させることにより、ファスナを加熱してこのファスナの少なくとも一部分を軟化させる。完了したら、ファスナを骨構造体に取り付けられた状態に保って手術装置を取り外すことができる。上述した本発明の概要及び以下の本発明の実施例の詳細な説明は、添付図面と関連して読むことにより良好に理解しうるであろう。本発明の手術用ファスナ及び手術装置を説明する目的で、図面に好適実施例を示してある。しかし、本発明は、図示する厳密な構成及び手段に限定されるものではないことを理解すべきである。図1を参照するに、骨固定システム10は、プレート14と、このプレート14を骨26のような目標とする解剖学的部位に取り付けるように構成した1つ以上のファスナ18と、プレート14及びファスナ18を取り付けるのを促進する手術装置22とを有している。骨26は、骨断片部26A及び26Bのような2つ以上の骨折した骨断片部を有するか、又は骨固定処置を用いることにより治療可能であるその他の何らかの変形部を有する場合があることを理解すべきである。更に、目標とする解剖学的部位は、靭帯や軟組織又は硬組織構造部位のような骨以外の構造部位とすることができる。図示するように、プレート14は骨26上に配置し、手術装置22はプレート14上に配置してこのプレート14と骨26との何れか又は双方に穴を開け、ファスナ18を用いてプレート14を骨26に固定するようにしうる。1つ以上のファスナ18と手術装置22とを用いるプレート14の固定は、1つの装置を用いて実行しうる。例えば、穴を開け、ファスナ18を配置し、1つ以上のファスナ18でプレート14を骨26に固定するのに、1つのみの装置22を用いることができる。固定システム10の全体をキットとして販売するか、又はプレート14及び1つ以上のファスナ18をこれら自体キットとして販売することができることを理解すべきである。例えば、寸法及び形状の双方又は何れか一方が互いに異なる複数のファスナ18をキットとして提供することができる。上述したことに代え、又は上述したことに加え、寸法及び形状の双方又は何れか一方が互いに異なる複数のプレート14をキットとして提供することができる。更にこれに代え、又はこれに加え、寸法及び形状の双方又は何れか一方が互いに同じ又は異なる複数のファスナ18及び複数のプレート14の組み合わせを、これのみで又は手術装置22と組み合わせてキットとして提供することができる。更に、ファスナ18をピンとして示してあるが、これに代えファスナを、ねじ山面を有するねじ、平滑面又は歯付面を有する釘、ボルト、又は骨プレート14を下部の骨26に固定するように構成されたその他の任意の固定装置として提供することができる。図1に示すように、手術装置22は、ハンドピース82と、このハンドピース82にコード90により接続された制御ユニット86とを有している。この制御ユニットは、プレート14及び骨26内に穴をあけるように構成したカッティング機構46と、ファスナ18を加熱して軟化させ、これによりプレート14を骨26に取り付けるように構成したエネルギー源70とを制御する。カッティング機構46は第1のレーザ94と洗浄システム98とを有し、エネルギー源70は第2のレーザ102を有することができる。第1のレーザ94と、洗浄システム98と、第2のレーザ102とは制御ユニット86内に配置され、コード90を経て手術装置22のハンドピース82に提供される。プレート14は、骨断片部に連結しうる耐力構造を提供する。プレート14は、ポリマー材料から形成するのが好ましい。例えば、プレート14を、ポリ‐アルファ‐ヒドロキシエステル、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリホスファゼン、ポリプロピレンフマレート、ポリエステルアミド、ポリエチレンフマレート、ポリラクチド、ポリグリコライド、ポリカプロラクトン、トリメチレンカーボネート、ポリジオキサノン、ポリハイドロブチレートや、これらのコポリマーや、これらの混合物から形成しうる。プレート14には、電磁放射吸収特性を含めることもできる。プレート14には例えば、クロロフィル、カーボンブラック、酸化鉄、グラファイト、フルオレセイン、メチレンブルー、インドシアニングリーン、エオシン;エオシンY514nm、エチルエオシン532nm、アクリダイン、アクリダインオレンジ、銅フタロシアニン、クロム‐コバルト‐酸化アルミニウム、クエン酸鉄アンモニウム、ピロガロール、ログウッドエキス、銅クロロフィリン、DCブルーNo.9、DCグリーンNo.5、[フタロシアニネート2-]銅、DCブルーNo.2、DCブルーNo.6、DCグリーンNo.6、DCバイオレットNo.2及びDCイエローNo.10のような添加剤を含め、これによりプレート14が第2のレーザ102からの熱のようなエネルギーを吸収するようにすることができる。動作に当っては、電磁放射吸収特性を有するプレート14の部分がレーザビームを吸収して変形し、これにより骨26に対するプレート14の固定に寄与する。他の実施例では、電磁放射吸収要素に磁性ナノ粒子を含めることができ、第2のレーザ102は、20kHz~10GHzの範囲の電磁信号を放出する電磁気トランスミッタに代えることができる。或いはまた、ファスナ/プレートを溶融させるのに、超音波振動、通常の通りに加熱した金属ボルト又は加熱した空気流を用いることができる。更に、プレート14は穴を予め開けることなしに提供し、従って、1つ以上のファスナ18を挿入するための目標位置を規定するこのプレートの長手方向に沿う両対向エッジ間で、このプレートが連続する表面を規定するようにすることができる。プレートの取り付け中に、手術装置22のカッティング機構を用いてプレート14に穴を開けることができる。しかし、プレート14は、連続表面を規定するプレートに限定されるものではなく、穴を予め開けたプレートを提供することができる。更に、当業者にとって明らかなように、プレート14及び穴は種々の形状及び寸法とすることができる。図2A~2Cに示すように、各手術用ファスナ18は長手方向Lに長くなっており、遠位端部D及び近位端部Pを規定している。各手術用ファスナ18は更に、ファスナ18の中心軸線を規定しうる長手軸線49に沿って長手方向Lで主体部44を貫通している孔48を有している。従って、主体部44は、この主体部44の外面55を規定する外形D1と、この主体部44の内面52を規定する内形D2とを有する管状となっている。図示するように、主体部44は、内面52に隣接する第1の部分、すなわちコア部分50と、外面55に隣接する第2の部分、すなわち周囲部分51とに分離させることができる。ファスナ18の主体部44は、熱可塑性材料、例えば、ポリ‐アルファ‐ヒドロキシエステル、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリホスファゼン、ポリプロピレンフマレート、ポリエステルアミド、ポリエチレンフマレート、ポリラクチド、ポリグリコライド、ポリカプロラクトン、トリメチレンカーボネート、ポリジオキサノン、ポリハイドロブチレートや、これらのコポリマーや、これらの混合物から形成する。外面55に隣接する主体部44の周囲部分51は、電磁放射吸収特性を有するのに充分に着色されているようにし、一方、内面52に隣接する主体部44のコア部分50は、エネルギー源により与えられる電磁放射に対し透過性とする。着色した周囲部分51には、例えば、クロロフィル、カーボンブラック、酸化鉄、グラファイト、フルオレセイン、メチレンブルー、インドシアニングリーン、エオシン;エオシンY514nm、エチルエオシン532nm、アクリダイン、アクリダインオレンジ、銅フタロシアニン、クロム‐コバルト‐酸化アルミニウム、クエン酸鉄アンモニウム、ピロガロール、ログウッドエキス、銅クロロフィリン、DCブルーNo.9、DCグリーンNo.5、[フタロシアニネート2-]銅、DCブルーNo.2、DCブルーNo.6、DCグリーンNo.6、DCバイオレットNo.2及びDCイエローNo.10のような添加剤を含め、これにより周囲部分51が第2のレーザ102により生ぜしめられる電磁放射を吸収するようにすることができる。周囲部分51の熱可塑性材料は、第2のレーザ102のエネルギーを吸収することにより加熱され、軟化する。すなわち、ファスナ18の軟化は、第2のレーザ102から生じる放射を吸収することにより、ファスナ18を変形させる点まで発生される熱により生じ。特に、添加剤が、ある場合には熱可塑性材料自体がレーザを吸収して加熱し、これにより熱可塑性材料を軟化させる。軟化した熱可塑性材料は、変形して骨組織の空洞内に膨張し、これによりファスナ18及びプレート14を骨26に固定することができる。周囲部分51は、照射されたエネルギーをコア部分50の少なくとも2倍吸収しうる。しかし、代表的には、周囲部分51はコア部分50に比べて5~1000倍以上のエネルギーを吸収する。換言すれば、コア部分50は0~10を吸収するが、周囲部分51は50~100のエネルギーを吸収しうる。周囲部分51の厚さは、0.1mmよりも厚くするか、又は外径D1の1~20にするか、又はこれらの双方を満足するようにするのが好ましい。周囲部分51は、第2のレーザ102を吸収しうる熱可塑性材料に限定されず、他の材料を用いることができることを理解すべきである。周囲部分51には例えば、磁性ナノ粒子を含め、レーザを、1kHz~1MHz、又は100kHz~100GHzの範囲の電磁信号を放出する電磁気トランスミッタに代えることができる。電磁放射に対し透過性であるファスナ18のコア部分50は全く温まらないようにするか又はほんの僅かだけ温まるようにして、その機械的強度を保つように構成することができる。同時に、コア部分50は光学素子として作用し、エネルギーを骨プレート14内に前進させるようにすることができる。次に、ファスナ18を、これよりも小さくしうる予め形成した穴内に押し込み、その後、温められて軟化したポリマーを骨の空間内に押し込む。エネルギー源を止めた後、ポリマー熱可塑性材料を冷却させて迅速に1~2分よりも短い時間で硬化させ、ファスナ18と骨及び骨プレート14の双方又は何れか一方との間の機械的な相互嵌合を達成させる。コア部分50と周囲部分51とは互いに結合される個別部品とし、周囲部分51を、例えば図2Cに示すような、電磁放射吸収特性を有するコーティング層とすることができ、或いはこれらコア部分50と周囲部分51とを、周囲部分51が発色団すなわち、色又は色素を有している図2Bに示しているような一体の、従って、1つの部品とすることができる。更に、ある実施例では、周囲部分51を、可変吸収係数aを有する領域とすることができる。何れの場合でも、周囲部分51は、第1のレーザ94に曝されるのに応答してこの周辺部分51が変形するのに充分な電磁放射吸収特性を有するものであり、コア部分50の熱可塑性材料の領域が有する第2のレーザに対する透過性を、周囲部分51が有する透過性よりも大きくする。従って、着色していない内側のコア部分50は、周囲部分51を変形する第1のレーザ94に曝された場合にその構造上の完全性を殆ど保つものである。他の実施例では、図3A~3Dに示すように、ファスナ18Aが、長手軸線49とほぼ平行に延在する方向に対して整列された第1及び第2部分を有する主体部44Aを具えている。ファスナ18Aのこの主体部44Aは、図3Bに示すように、第1の軸線方向部分64と、この第1の軸線方向部分64に対して先端に配置された第2の軸線方向部分60とを有することができる。第1の軸線方向部分64は電磁放射に対し透過性とすることができるとともに、第2の軸線方向部分60は電磁放射を吸収するように構成することができる。ファスナ18の場合と同様に、ファスナ18Aを熱可塑性材料から形成しうる。例えば、各ファスナ18Aを、ポリ‐アルファ‐ヒドロキシエステル、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリホスファゼン、ポリプロピレンフマレート、ポリエステルアミド、ポリエチレンフマレート、ポリラクチド、ポリグリコライド、ポリカプロラクトン、トリメチレンカーボネート、ポリジオキサノン、ポリハイドロブチレートや、これらのコポリマーや、これらの混合物から形成しうる。第2の軸線方向部分60はその体積全体に亘って着色するとともに、例えばレーザ102により生ぜしめられるエネルギーをこの第2の軸線方向部分が吸収するようにする電磁放射吸収特性を当該第2の軸線方向部分60が有するようにし、第1の軸線方向部分64はレーザ102により生ぜしめられるエネルギーに対し透過性とする。着色した第2の軸線方向部分60には、例えば、クロロフィル、カーボンブラック、酸化鉄、グラファイト、フルオレセイン、メチレンブルー、インドシアニングリーン、エオシン;エオシンY514nm、エチルエオシン532nm、アクリダイン、アクリダインオレンジ、銅フタロシアニン、クロム‐コバルト‐酸化アルミニウム、クエン酸鉄アンモニウム、ピロガロール、ログウッドエキス、銅クロロフィリン、DCブルーNo.9、DCグリーンNo.5、[フタロシアニネート2-]銅、DCブルーNo.2、DCブルーNo.6、DCグリーンNo.6、DCバイオレットNo.2及びDCイエローNo.10のような添加剤を含め、これにより第1の軸線方向部分64が第2のレーザ102により生ぜしめられる電磁放射を吸収するようにすることができる。動作に当っては、ファスナ18Aの第2の軸線方向部分60の体積全体の熱可塑性材料がレーザビームを吸収して変形し、これによりプレート14を骨26に固定させる。他の実施例では、第2の軸線方向部分60が磁性ナノ粒子を有するようにでき、第1のレーザは、20kHz~10GHzの範囲の電磁信号を放出する電磁気トランスミッタに代えることができる。第1の軸線方向部分64と第2の軸線方向部分60とは、互いに結合される個別部品とすることができ、或いはこれら第1の軸線方向部分64と第2の軸線方向部分60とを、一体の、従って、1つの部品とし、第2の軸線方向部分60が電磁放射吸収特性を有するコーティング層を具えるようにしうる。何れの場合でも、第2の軸線方向部分60は、レーザ102のようなエネルギー源に曝されるのに応答してこの第2の軸線方向部分60が変形するのに充分な電磁放射吸収特性を有するものであり、第1の軸線方向部分64の熱可塑性材料が有するレーザビーム102に対する透過性を、第2の軸線方向部分60が有する透過性よりも大きくし、着色していない第1の軸線方向部分64が、第2の軸線方向部分60を変形するレーザビーム102に曝された場合にその構造上の完全性を殆ど保つようにする。第2の軸線方向部分60は主体部44の遠位端部Dに配置されているように図3Bに示してあり、第1の軸線方向部分64は第2の軸線方向部分60に比べて近位位置に配置されているものとして示してある。着色した第2の軸線方向部分60は、長手方向に沿うファスナ18Aの全長の10~80とすることができる。図3A~3Dに示すように、ファスナには洗浄路59を設けることができ、これら洗浄路は図3A及び3Dに示す凹所56又はクローズド通路57として構成することができる。図3A及び3Bに示すように、ファスナ18Aには、長手軸線49に沿って伸長された中空の円筒体44Aが設けられている。この主体部44Aは、外径D1を規定する外面55Aを有している。図示するように、各ファスナ18Aは、長手軸線49の方向で主体部44Aを貫通する孔48Aを有する。この孔48Aは、図示するように、主体部44Aの内面52Aを規定する内径D2を有する。主体部44Aには更に、近位端部Pから遠位端部Dまで孔48Aの全長に沿って内面52A内に延在する凹所56として構成した複数の洗浄路59が規定されている。主体部44Aは、円周方向に等間隔に離間したすなわち、横断面で見た際に120°に配置された3つの凹所56を規定するものとして示してあるが、この主体部44Aには、所望に応じこの主体部44Aを中心とし円周方向で所望通りに離間した任意の個数の凹所56を設けることができる。図3Aに示すように、各凹所56は、横断面において半円形にすることができ、洗浄液を収容して流すように構成しうる。各凹所56は、約0.1mm~約0.5mmの半径を有しうる。これらの凹所56は放射状に互いに離間させて配置し、例えば、洗浄液を3つの洗浄路59のうちの2つの洗浄路を介して注入するとともに3つの洗浄路59のうちの1つの洗浄路を介して吸出すようにする複数の洗浄路を得る。しかし、凹所56は半円に限定されるものではなく、洗浄液を入れることができ如何なる形状にすることもできる。他の実施例では、図4Dに示すように、ファスナにはクローズド通路57である洗浄路59を設けることができる。図示するように、ファスナ18Bは、管状主体部44Bと、この管状主体部44Bを貫通する孔48Bと、管状主体部44Bの内面52B及び外面55B間で、孔48Bには連通しないようにこの管状主体部44Bを貫通して延在するとともに円周方向で等間隔に離間された3つのクローズド通路57とを有している。主体部44Bは円周方向で等間隔に離間された3つの通路57を規定するように示してあるが、所望に応じこの主体部44Bを中心とする円周方向で所望通りに離間した任意の個数の通路57を設けることができる。ファスナ18、18A及び18Bは種々の寸法で設けることができる。例えば、各ファスナの外径D1は1.5mmと5mmの間とすることができ、ファスナの孔の直径D2は約0.4mm~3mmとすることができる。更に、長手軸線49に沿って延在するファスナの長さTは約3mmと約20mmの間の長さとすることができる。これらの寸法は例示目的にすぎず、ファスナはプレート14をその下側の骨26に固定しうる如何なる寸法にもすることができることを理解すべきである。ファスナのポリマー内には種々の方法を用いて色材又は着色剤粒子を取り込むことができる。例えば、色材含有ポリマー層又はインプラント要素は、いわゆる2構成要素射出成形処理で形成しうる。この場合、ファスナの未着色部分を第1段階で射出成形し、射出成形金型内のキャビティを修正した後、色材含有部分を第2段階で射出成形する。色材含有ポリマーの層は、色材及びポリマー含有溶液を被着して乾燥させることにより得ることもできる。この場合、キャンドルドゥローイングcandle-drawing処理浸漬被覆処理に類似する、色材及びポリマー含有溶液の堆積及び乾燥処理、又は吹き付け処理により色材含有ポリマーの層を得ることができる。この最初の堆積処理を用いることにより、極めて薄肉マイクロメートル厚の層から極めて厚肉サブミリメートル又はミリメートルレンジの層まで達成しうる。着色層は、着色剤粒子含有懸濁液又は溶液を被着して乾燥させることによっても達成しうる。この場合、最初に色材含有粒子を加熱することによりコーティングを達成する。次に、この加熱された粒子をファスナの未着色部分の表面上に噴射させることにより、粒子をファスナの未着色部分のポリマーと融合させ、表面上に固着させる。又、セラミック又はその他の非熱感応性粒子がポリマーと局部的に融合して表面内に固着しうる加熱状態で、これら粒子をポリマー表面上に噴射させることにより、これら粒子を表面に被着させることもできる。その一例は、股関節プロテーゼに例えば、リン酸カルシウム粒子を被覆するプラズマ吹き付け処理により得られる。適切な基板が存在する場合には、化学蒸着CVD又は物理蒸着PVDのような処理を用いることも考えられる。各ファスナは、図4A~4Cに示す手術装置22を用いてプレート14及び骨26に対し配置して固定させることができる。図示するように、手術装置22はハンドピース82と、制御ユニット86と、ハンドピース82を制御ユニット86に接続しているコード90とを有している。この手術装置22はカッティング機構46と、エネルギー源70との双方を設けるように構成された処理装置である。図示の実施例では、カッティング機構は第1のレーザ94と、第1の光導波路95に接続された洗浄体供給源98とを有しており、エネルギー源70は第2の光導波路103に接続された第2のレーザ102を有している。第1のレーザ94と洗浄体供給源98とはプレート14又は骨26又はその双方に孔を開けるように構成することができ、第2のレーザ102はファスナ18、18A及び18Bのうちの何れか1つ又は複数のファスナの第2の軸線方向部分60又は周囲部分51を加熱して変形させるように構成しうる。洗浄体供給源98は、冷却液を供給するとともにカッティング個所から屑を除去するように構成されている。光導波路95及び103は、エネルギー源からファスナに電磁放射を送給するのに用いる、例えば、グラスファイバケーブル又は反射リフレクティングホース例えば、ナノチューブでもよいのような可撓性の又は剛性の光学的な光伝達構造体とすることができる。一方、ファスナ自体を光ファイバ及び光拡散器として作用させることができる。光は、ファスナ内に入った後、殆どポリマーの表面でこのポリマーを軟化させる点に到達するまでこのファスナの第1の部分を通過する。一方、光を光ファイバに通してファスナの所望点まで到達させるために、ファスナが実際に光を伝達し、例えば、光をピンの先端まで到達させ、この先端で分散させ、例えば、拡散によりファスナの表面に到達させるようにする。一実施例では、第1のレーザ94を3μm赤外線レーザとし、洗浄体供給源98は水のような液体を用い、第2のレーザは800nm赤外線レーザとする。しかし、手術装置22は、3μm赤外線レーザ及び水供給源を有するカッティング機構46に限定されず、エネルギー源も800nm赤外線レーザを有するものに限定されないことを理解すべきである。例えば、カッティング機構46を、洗浄体供給源と組み合わせた10μm赤外線CO2レーザとするか、又は洗浄体供給源と組み合わせた2.8μmエルビウムYAGレーザとすることもできる。同様に、第2のレーザを、400nm~1800nmの範囲内の波長を有するレーザとするか、又はこれを、20kHz~10GHzの範囲内の電磁気トランスミッタに代えることができ、又は双方の赤外線レーザを、iプレート14を貫通して骨構造体26をカッティングしうるとともに、iiファスナ18を加熱し、これによりこのファスナ18を軟化させうる超音波源に代えることができる。制御ユニット86は、第1のレーザ94と、洗浄体供給源98と、第2のレーザ102との各々を有する。この制御ユニット86は、骨固定システムの動作を決定するために、ユーザにより制御される設定手段を有しうる。例えば、ユーザは最初に第1のレーザ94及び洗浄体供給源98を同時に制御し、プレート14及び骨26に穴を開けカッティングを行い、次に中間処置で第2のレーザを制御してファスナ18を変形させるように制御ユニット86を設定することができる。図1及び図4A~4Cに示すように、ハンドピース82は細長状の本体110を具えており、この本体110はその遠位端部に先端部114を有するとともに、その近位端部に本体110をコード90に接続するための接続部118を有している。細長状の本体110は一般に、図4Cに示すように第1の導波路95及び第2の導波路103と、洗浄体チューブ126a及び126bとの双方又は何れか一方を制御するように構成した管状の構造体である。第1の光導波路95及び第2の光導波路103は、第1のレーザ94及び第2のレーザ102のビームを制御ユニット86から本体110を経て先端部114に伝達するように構成した光ファイバとすることができる。同様に、洗浄体チューブ126は、洗浄液を制御ユニット86から本体110を通って先端部114に送給するとともに、洗浄液を逆方向に吸出すように構成しており、従って、洗浄チューブと称することもできる。ファスナの遠位端部に最も近いファイバ先端部130は第1のレーザ94のビームを所望通りに分散させて、プレート14及び骨26内に開ける穴が、ファスナが通る直径を有するようにする。ファイバ先端部130を装置22内に数ミリメートルだけ戻し、ファスナの第2の軸線方向部分60を骨構造体26の内部に圧入するようにしうる。例えば、ユーザによりファスナが下方に押されると、ファイバ先端部130が手に対して近接的に並進運動するか、又はファスナ18Aの第2の軸線方向部分60が圧縮するか又はさもなければ変形するように部分的に圧縮することにより、ファイバ先端部130が近接的に後退しうる。図3Cをも参照するに、第1の光導波路95は、ファスナ18の主体部44の孔48を貫通するように構成されている。特に、第1の光導波路95はその直径を孔48の直径にほぼ等しく規定している。従って、ファスナ18の孔48は、第1のレーザ94のビームを案内する第1の光導波路95を、この第1の光導波路95と孔48の内面52との間に隙間が殆どないように収容する寸法となっている。その結果、第1の光導波路95は、各凹所56の内側の径方向端部を殆ど封止し、ファスナ18の長手方向に沿って延在する複数の洗浄路59を規定するようになっている。図4Cは、図2Aに示すファスナ18や、図3A及び3Dに示す洗浄路59を有するファスナ18A及び18Bのようなファスナに対し用いられるように構成された先端部114を示している。この先端部114は、ファスナを把持するか又は保持するように構成されている。ファスナ18の近位端部Pは、例えば、先端部114内の対応する孔140に圧入する寸法とした円筒部分として構成しうる取り付け部分45を有するようにしうる。図示するように、この先端部114は、この先端部114の壁部146からこの先端部の遠位端部の方向に延在する経路144と、この経路144と整列して先端部114の遠位端部からこれに近接して延在する孔140とを有している。孔140は、その直径を経路144の直径よりも大きく規定し、先端部114が孔140と経路144との間の界面に座部148を形成する。この界面は、ファスナ18が孔140内に完全に挿入されるか又は配置されると、経路144の遠位端部でファスナ18に接するとともにこのファスナ18を支持する。経路144は洗浄液を注入させるための注入セグメント145aとこの注入液を屑と一緒に吸出すようにする吸出セグメント145bとに分かれている。ハンドピースの本体110は更に、先端部114内に延在する第1のポート150及び第2のポート151を有している。これらのポート150及び151はそれぞれ、これらの近位端部においてこれらに洗浄チューブ126a及び126bを結合させるための結合部154と、遠位端部において開口部158とを有している。第1のポート150及び第2のポート151の開口部158は、経路144内に延在し、経路144を第1のポート150及び第2のポート151の結合部154に流体連結させる。孔140は、上述したようにファスナ18A又は18Bのようなファスナを入れて保持する寸法であり、経路144は、ポートの開口部158から、凹所56又はクローズド通路57としうるファスナの2つの洗浄路59へ洗浄体供給源98の洗浄液を案内するとともに、この洗浄液及び屑をファスナ18の第3の洗浄路59を経て吸出すように構成されている。第1の洗浄チューブ126aは、第1のポート150の結合部154に連結されており、洗浄体供給源98の洗浄液は第1の洗浄チューブ126aを通り第1のポート150を経て経路144の注入セグメント145a内に入り、且つファスナの2つの洗浄路59を通って進行する。第2の洗浄チューブ126bは第2のポート151の結合部154に連結されており、屑を有する洗浄液を、ファスナ18の第3の洗浄路59を経て経路144の吸出セグメント145b内に且つ第2のポート151を経て第2の洗浄チューブ126b内に吸出すことができる。第1のレーザ94のビームと洗浄体供給源98の洗浄液とは同時に、ファスナ18Aをその長手方向で通過し、このファスナ18Aの遠位端部Dを出て、これによりプレート14と骨26との双方又は何れか一方に穴をあけるようにすることができる。図示するように、第2のレーザ102のビームはファスナ18Aの前方壁部、すなわち近位壁部160に案内することができる。この第2のレーザ102を動作させると、光がファスナ18Aの透明な第1の軸線方向部分64通過し、レーザ吸収性の第2の軸線方向部分60により吸収される。或いはまた、図2A~2Cによるファスナ18を用いると、光がコア部分50における熱可塑性材料を通過し、ファスナ18の外面55に隣接する周囲部分51のレーザ吸収性着色熱可塑性材料により且つプレート14の隣接部分により吸収される。先端部114は、ファスナ18、18A又は18Bの何れかのようなファスナと、骨26に適切に穴を開けるように構成したファイバ先端部130このファイバ先端部130は、レーザビームを分散させて、実際にファスナを嵌合させるのに充分でファイバ先端部よりも大きい大きさの穴が開けられるような形状としうることに注意されたいとをもって構成しうる殺菌した無菌の使い捨て部分とすることができる。この使い捨て部分は選択的に、本体110の遠位端部に取り付けたり、この遠位端部から取り外したりするように構成しうる。又、この使い捨て部分は、加圧滅菌器オートクレーブに入れることができる材料から形成することもできる。図4Dは、図2A~2Cに示すようなファスナ18に対し用いるように構成した先端部114の他の実施例を示す。図4Dによる先端部114の実施例は、この先端部114にスリーブ156か固定され、このスリーブが経路144と流体連結されているという点でのみ、図4Cの実施例と相違している。スリーブ156は、ファスナ18の孔48内に挿入し、第1の光導波路95を囲むようにすることができる。2つ以上の孔157は、これらの周囲方向で互いに等しい距離だけ離間されるとともに、洗浄体供給源98の洗浄液を経路144から先端部130に案内するのに適するように配置されている。経路144は、洗浄液を注入する注入セグメント145aと、この注入液を屑と一緒に吸出す吸出セグメント145bとに分離されている。注入セグメント145aは、洗浄体供給源98の洗浄液をポート開口158から、ファスナ18の孔48内に挿入されたスリーブ156内の2つ以上の孔157を経て案内するように構成されており、吸出セグメント145bは、洗浄液と屑とを、スリーブ156内の1つ以上の孔157を経て吸出すように構成されている。図5A~5Dを参照するに、動作に当っては、手術装置22をプレート14及びファスナ18又は18A又は18Bに簡単且つ有効に添えることができる。図5Aに示すように、ファスナ18が部分的にハンドピース82の先端部114の末梢に伸びるようにこのファスナ18を先端部114内に配置し、プレート14を骨26の骨折領域上に配置する。次に、ハンドピース82をファスナ18と一緒に、プレート14の表面上にこのプレート14に対し90°の角度で又は所望に応じこの90°に対しオフセットさせて配置する。ハンドピース82が配置されると、制御ユニット86を動作させて第1のレーザ94のビーム及び洗浄体供給源98が、プレート14を通るとともに所望に応じ骨26内に至る穴55を開けるようにしうる。図5Bに示す状態で、第1のレーザ94及び洗浄体供給源98の洗浄液がファスナ18の孔48を通過してこのファスナ18の遠位端部から出る。穴55が開けられると、ハンドピース82を、従って、ファスナ18を、時間をかけて徐々に穴内に押し込むことができる。穴が所望の深さに達し、ファスナ18がこの穴内に適切に配置されると、第1のレーザ94及び洗浄体供給源98を不作動とするとともに、第2のレーザ102を作動させ、これによりファスナ18の一部を変形させるように制御ユニット86を切換えることができる。図5Cに示すように、第2のレーザ102のビームがファスナ18と、プレート14及びファスナ18間の界面とを軟化させるとともに変形させる。装置22を前記の長手軸線49の方向で穴55内に徐々に押し込むことにより、ファスナ18の一部を変形させるとともに、この一部の外径を穴55の径よりも大きくする。従って、ファスナ18はリベットに変形し、このリベットによりプレート14を骨26に結合させる。上述した骨固定処置は、骨折により分離した骨26の1つ以上の骨断片部に骨プレート14を固定するのに実行しうる。例えば、骨プレート14を一か所以上の骨折部位上に配置し、1つ以上のファスナによりこのプレート14を上述したように各骨断片部に結合させることができる。図5Dに示すように、プレート14及びファスナ18をそのまま残した状態に維持して、装置22を取り外すことができる。これらのプレート14及びファスナ18は再吸収可能な材料から形成しうる。上述したことは説明の目的のためのことであり、本発明を上述したことに限定するものではない。好適な実施例又は好適な方法を参照して種々の実施例を説明したが、ここで用いた用語は説明上の例示の用語であり、本発明をこれらの用語の意味に限定するものではないことを理解すべきである。更に、上述した実施例は、特定な構造、方法及び実施例に対するものであり、本発明は上述した特定のものに限定されるものではない。更に、上述した実施例の何れにも、所望に応じ上述した他の実施例の何れの如何なる構造又は特徴をも含めることができる。本発明の内容に関連する当業者は、特許請求の範囲で規定される本発明の精神及び範囲を逸脱することなく、上述した本発明に対し種々の変形及び変更を達成することができるものである。