"浮体式風力発電施設であって、互いに連結され、水面から所定の距離だけ下方で水域内に配備された複数のフローティングラフトと、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され、風によって駆動されることによって電力を発生させるように構成された複数の風力タービンと、前記フローティングラフトに連結された発電機と、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され、前記水域内に配備されて前記フローティングラフトの位置を制限する複数の錨と、を含み、前記フローティングラフトの各々は少なくとも3本のパイプと、前記パイプに取り付けられた複数のバラストブロックとを含み、前記パイプは前記風力タービンによって発生した電力によって圧縮された空気を貯蔵するように構成され、前記発電機は、前記パイプ内に貯蔵された前記圧縮空気から電気を発生させて出力するように構成されている、浮体式風力発電施設。前記発電機を収容し前記フローティングラフトによって機械的に支持されたプラットホームをさらに含み、前記バラストブロックはコンクリート、鉄または鉛から形成されている、請求項1に記載の浮体式風力発電施設。前記発電機を収容し前記水域の底に機械的に支持されたプラットホームをさらに含む、請求項1に記載の浮体式風力発電施設。複数のパイプが構造物に組み立てられて前記発電機を収容する、請求項1に記載の浮体式風力発電施設。前記フローティングラフトの各々と前記風力タービンの各々は、球体と前記球体に連結されてフランジを含む保持チューブとを介して連結され、前記風力タービンは前記フランジにボルト装着されている、請求項1に記載の浮体式風力発電施設。複数の強化支柱をさらに含み、前記強化支柱は前記パイプと前記保持チューブとに固定されている、請求項5に記載の浮体式風力発電施設。前記フローティングラフトは複数のパイプを介して互いに連結され、前記パイプおよび前記保持チューブのすべては前記球体を介して連結され、前記パイプは前記球体の壁を貫通して前記球体に溶接されている、請求項6に記載の浮体式風力発電施設。前記パイプ間で空気はキャッピングにより遮断されている、請求項7に記載の浮体式風力発電施設。前記キャッピングは高圧ハッチドアを含み、前記高圧ハッチドアは、前記高圧ハッチドアの両側の空気圧が等しいときに開くように構成されている、請求項8に記載の浮体式風力発電施設。前記フローティングラフトの各々の少なくとも2本のパイプの各々は、少なくとも屈曲部を含み、前記屈曲部は厚みを増し補強フレーム部材に連結されている、請求項1に記載の浮体式風力発電施設。前記パイプの前記屈曲部は、部分的に前記水面より上にある、請求項10に記載の浮体式風力発電施設。前記補強フレーム部材は、コンクリートを充填したスチールチューブを含む、請求項10に記載の浮体式風力発電施設。複数の円錐体をさらに含み、前記風力タービンの各々はタービンシャフトを介して対応する前記フローティングラフトに連結され、前記円錐体の各々は前記タービンシャフトの1つを中心にしており小端部と大端部とを含み、前記小端部は前記大端部よりも前記水面に近い位置にある、請求項1に記載の浮体式風力発電施設。前記円錐体の各々の内部空間は、軽量材料を充填するように構成されている、請求項13に記載の浮体式風力発電施設。前記円錐体の各々は、対応する前記フローティングラフトを形成する前記パイプに連結されたスチールフレームによって支持され、対応する前記風力タービンの保守用の作業台として用いられるように構成されている、請求項13に記載の浮体式風力発電施設。前記円錐体の各々の前記大端部は空間フレームを含み、前記空間フレームは、浮揚力と波の作用とに耐えることができる床支持ビームシステムを含む、請求項15に記載の浮体式風力発電施設。浮体式風力発電施設であって、互いに連結され、水面から所定の距離だけ下方で水域内に配備された複数のフローティングラフトと、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され、風によって駆動されることによって電力を発生させるように構成された複数の風力タービンと、前記フローティングラフトに連結された発電機と、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され、前記水域内に配備されて前記フローティングラフトの位置を制限する複数の錨と、を含み、前記フローティングラフトの各々は複数のパイプを含み、前記パイプは前記風力タービンによって発生した電力によって圧縮された空気を貯蔵するように構成され、前記発電機は、前記パイプ内に貯蔵された前記圧縮空気から電気を発生させて海底ケーブルによって前記電気を出力するように構成されている、浮体式風力発電施設。前記発電機を収容し前記フローティングラフトによって機械的に支持されたプラットホームをさらに含む、請求項17に記載の浮体式風力発電施設。前記フローティングラフトの各々と前記風力タービンの各々は、球体と前記球体に連結されてフランジを含む保持チューブとを介して連結され、前記風力タービンは前記フランジにボルト装着されている、請求項17に記載の浮体式風力発電施設。複数の強化支柱をさらに含み、前記強化支柱は前記パイプと前記保持チューブとに固定されている、請求項19に記載の浮体式風力発電施設。前記フローティングラフトは複数のパイプを介して互いに連結され、前記パイプおよび前記保持チューブのすべては前記球体を介して連結され、前記パイプは前記球体の壁を貫通して前記球体に溶接されている、請求項20に記載の浮体式風力発電施設。前記パイプ間で空気はキャッピングにより遮断されている、請求項21に記載の浮体式風力発電施設。前記キャッピングは高圧ハッチドアを含み、前記高圧ハッチドアは、前記高圧ハッチドアの両側の空気圧が等しいときに開くように構成されている、請求項22に記載の浮体式風力発電施設。前記フローティングラフトの各々の少なくとも2本のパイプの各々は、少なくとも屈曲部を含み、前記屈曲部は厚みを増し補強フレーム部材に連結されている、請求項17に記載の浮体式風力発電施設。前記パイプの前記屈曲部は、部分的に前記水面より上にある、請求項24に記載の浮体式風力発電施設。前記補強フレーム部材は、コンクリートを充填したスチールチューブを含む、請求項24に記載の浮体式風力発電施設。複数の円錐体をさらに含み、前記風力タービンの各々はタービンシャフトを介して対応する前記フローティングラフトに連結され、前記円錐体の各々は前記タービンシャフトの1つを中心にしており小端部と大端部とを含み、前記小端部は前記大端部よりも前記水面に近い位置にある、請求項17に記載の浮体式風力発電施設。前記円錐体の各々の内部空間は、軽量材料で充填するように構成されている、請求項27に記載の浮体式風力発電施設。前記円錐体の各々は、対応する前記フローティングラフトを形成する前記パイプに連結されたスチールフレームによって支持され、対応する前記風力タービンの保守用の作業台として用いられるように構成されている、請求項27に記載の浮体式風力発電施設。前記円錐体の各々の前記大端部は空間フレームを含み、前記空間フレームは、浮揚力と波の作用とに耐えることができる床支持ビームシステムを含む、請求項29に記載の浮体式風力発電施設。浮体式風力発電施設であって、互いに連結され、水面から所定の距離だけ下方で水域内に配備された複数のフローティングラフトと、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され、風によって駆動されることによって電力を発生させるように構成された複数の風力タービンと、前記フローティングラフトに連結された発電機と、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され前記水域内に配備されて前記フローティングラフトの位置を制限する複数の錨と、を含み、前記フローティングラフトの各々は少なくとも3本のパイプを含み、前記パイプは前記風力タービンによって発生した電力によって圧縮された空気を貯蔵するように構成され、前記発電機は、プラットホームに収容され、前記パイプ内に貯蔵された前記圧縮空気から電気を発生させて出力するように構成されている、浮体式風力発電施設。前記プラットホームは前記フローティングラフトによって又は前記水域の底に機械的に支持されている、請求項31に記載の浮体式風力発電施設。前記フローティングラフトの各々と前記風力タービンの各々は、球体と前記球体に連結されてフランジを含む保持チューブとを介して連結され、前記風力タービンは前記フランジにボルト装着されている、請求項31に記載の浮体式風力発電施設。前記フローティングラフトは複数のパイプを介して互いに連結され、前記パイプおよび前記保持チューブのすべては前記球体を介して連結され、前記パイプは前記球体の壁を貫通して前記球体に溶接され、前記パイプ間で空気はキャッピングにより遮断され、前記キャッピングは高圧ハッチドアを含み、前記高圧ハッチドアは、前記高圧ハッチドアの両側の空気圧が等しいときに開くように構成されている、請求項33に記載の浮体式風力発電施設。前記フローティングラフトの各々の少なくとも2本のパイプの各々は、少なくとも屈曲部を含み、前記屈曲部は厚みを増し補強フレーム部材に連結されている、請求項31に記載の浮体式風力発電施設。前記パイプの前記屈曲部は、部分的に前記水面より上にある、請求項35に記載の浮体式風力発電施設。前記補強フレーム部材は、コンクリートを充填したスチールチューブを含む、請求項35に記載の浮体式風力発電施設。複数の円錐体をさらに含み、前記風力タービンの各々はタービンシャフトを介して対応する前記フローティングラフトに連結され、前記円錐体の各々は前記タービンシャフトの1つを中心にしており小端部と大端部とを含み、前記小端部は前記大端部よりも前記水面に近い位置にある、請求項31に記載の浮体式風力発電施設。前記円錐体の各々の内部空間は、軽量材料で充填するように構成されている、請求項38に記載の浮体式風力発電施設。前記円錐体の各々は、対応する前記フローティングラフトを形成する前記パイプに連結されたスチールフレームによって支持され、対応する前記風力タービンの保守用の作業台として用いられるように構成されている、請求項38に記載の浮体式風力発電施設。前記円錐体の各々の前記大端部は空間フレームを含み、前記空間フレームは、浮揚力と波の作用とに耐えることができる床支持ビームシステムを含む、請求項40に記載の浮体式風力発電施設。浮体式風力発電施設を組み立てて設置する方法であって、前記浮体式風力発電施設は、互いに連結された複数のノードを含み、前記ノードの各々は、フローティングラフトと前記フローティングラフト上に立てられた風力タービンとを含み、前記方法は、水域近傍にドックヤードを建設することであって、前記ドックヤードは、長辺と、短辺と、前記長辺と前記短辺とにおいてそれぞれレール上を走るクレーンとを含み、3つのノードを互いに連結することによって前記浮体式風力発電施設の少なくとも第1のタイプのサブユニットを組み立てることと、組み立てた第1のタイプのサブユニットと3つの追加のノードとを連結することによって前記浮体式風力発電施設の少なくとも第2のタイプのサブユニットを組み立てることと、組み立てた第2のタイプのサブユニットと4つの追加のノードとを連結することによって前記浮体式風力発電施設の少なくとも第3のタイプのサブユニットを組み立てることと、組み立てた第3のタイプのサブユニットを建設現場に移動させることと、複数の組み立てた第2のタイプのサブユニットを前記建設現場に移動させて、前記第3のタイプのサブユニットと前記複数の第2のタイプのサブユニットとを連結することと、複数の組み立てた第1のタイプのサブユニットを前記建設現場に移動させて、前記第3のタイプのサブユニットと前記複数の第2のタイプのサブユニットと前記第1のタイプのサブユニットとを連結することと、を含む方法。前記ドックヤードの前記長辺と前記短辺とは60度の角度をなすように構成されている、請求項42に記載の浮体式風力発電施設を組み立てて設置する方法。前記長辺はすべてのタイプの前記サブユニットの最も長い辺と2つの端部における作業領域とをカバーし、前記短辺は前記ノード間の間隔の少なくとも2倍をカバーする、請求項43に記載の浮体式風力発電施設を組み立てて設置する方法。一時的クランプ装置を用い、その後現場溶接することにより、異なる前記ノードを連結する、請求項42に記載の浮体式風力発電施設を組み立てて設置する方法。前記ノードにバラストを加えることをさらに含む、請求項42に記載の浮体式風力発電施設を組み立てて設置する方法。前記第1のタイプのサブユニットを組み立てた後であって前記第2のタイプのサブユニットを組み立てる前に、前記組み立てた第1のタイプのサブユニットを前記ドックヤードの前記短辺に沿って前記ノード間の1間隔分シフトさせることをさらに含む、請求項42に記載の浮体式風力発電施設を組み立てて設置する方法。前記第2のタイプのサブユニットを組み立てた後であって前記第3のタイプのサブユニットを組み立てる前に、前記組み立てた第2のタイプのサブユニットを前記ドックヤードの前記短辺に沿って前記ノード間の1間隔分シフトさせることをさらに含む、請求項42に記載の浮体式風力発電施設を組み立てて設置する方法。本特許出願は、深海における土台と再生可能エネルギーの非持続的性質という2つの主な懸念に取り組み、エネルギー貯蔵設備を備えたフローティングラフトベースによってこれらの懸念を解決する。本特許出願は、エネルギー貯蔵設備を備えた浮体式風力発電施設に向けられている。一局面では、浮体式風力発電施設は、互いに連結され、水面から所定の距離だけ下方で水域内に配備された複数のフローティングラフトと、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され、風によって駆動されることによって電力を発生させるように構成された複数の風力タービンと、前記フローティングラフトに連結された発電機と、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され、前記水域内に配備されて前記フローティングラフトの位置を制限する複数の錨とを含む。前記フローティングラフトの各々は、平面グリッドを形成する少なくとも3本のパイプと、前記パイプに取り付けられた複数のバラストブロックとを含み、前記パイプは前記風力タービンによって発生した電力によって圧縮された空気を貯蔵するように構成されている。前記発電機は、前記パイプ内に貯蔵された前記圧縮空気から電気を発生させ出力するように構成されている。浮体式風力発電施設は、前記発電機を収容し前記フローティングラフトによって機械的に支持されたプラットホームをさらに含んでもよい。前記バラストブロックはコンクリート、鉄または鉛から形成されていてもよい。浮体式風力発電施設は、前記発電機を収容し前記水域の底に機械的に支持されたプラットホームをさらに含んでもよい。複数のパイプが構造物に組み立てられて前記発電機を収容してもよい。前記フローティングラフトの各々と前記風力タービンの各々は、球体と前記球体に連結されてフランジを含む保持チューブとを介して連結され、前記風力タービンは前記フランジにボルト装着されていてもよい。浮体式風力発電施設は、強化支柱をさらに含んでもよい。前記強化支柱は前記パイプと前記保持チューブとに固定されている。前記フローティングラフトは複数のパイプを介して互いに連結され、前記パイプおよび前記保持チューブのすべては前記球体を介して連結され、前記パイプは前記球体の壁を貫通して前記球体に溶接されていてもよい。前記パイプ間で空気はキャッピングにより遮断されてもよい。前記キャッピングは高圧ハッチドアを含み、前記高圧ハッチドアは、前記高圧ハッチドアの両側の空気圧が等しいときに開くように構成されていてもよい。前記フローティングラフトの各々の少なくとも2本のパイプの各々は、少なくとも屈曲部を含んでもよく、前記屈曲部は厚みを増し補強フレーム部材に連結されていてもよい。前記パイプの前記屈曲部は、部分的に前記水面より上にあってもよい。前記補強フレーム部材は、コンクリートを充填したスチールチューブを含んでもよい。浮体式風力発電施設は、複数の円錐体をさらに含んでもよい。前記風力タービンの各々はタービンシャフトを介して対応する前記フローティングラフトに連結されていてもよい。前記円錐体の各々は前記タービンシャフトの1つを中心にしており小端部と大端部とを含んでもよい。前記小端部は前記大端部よりも前記水面に近い位置にあってもよい。前記円錐体の各々の内部空間は、軽量材料を充填するように構成されていてもよい。前記円錐体の各々は、対応する前記フローティングラフトを形成する前記パイプに連結されたスチールフレームによって支持され、対応する前記風力タービンの保守用の作業台として用いられるように構成されていてもよい。前記円錐体の各々の前記大端部は空間フレームを含んでもよく、前記空間フレームは、浮揚力と波の作用とに耐えることができる床支持ビームシステムを含んでもよい。別の局面では、浮体式風力発電施設は、互いに連結され、水面から所定の距離だけ下方で水域内に配備された複数のフローティングラフトと、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され、風によって駆動されることによって電力を発生させるように構成された複数の風力タービンと、前記フローティングラフトに連結された発電機と、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され、前記水域内に配備されて前記フローティングラフトの位置を制限する複数の錨とを含む。前記フローティングラフトの各々は複数のパイプを含み、前記パイプは前記風力タービンによって発生した電力によって圧縮された空気を貯蔵するように構成されている。前記発電機は、前記パイプ内に貯蔵された前記圧縮空気から電気を発生させて海底ケーブルによって前記電気を出力するように構成されている。さらに別の局面では、浮体式風力発電施設は、互いに連結され、水面から所定の距離だけ下方で水域内に配備された複数のフローティングラフトと、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され、風によって駆動されることによって電力を発生させるように構成された複数の風力タービンと、前記フローティングラフトに連結された発電機と、前記フローティングラフトにそれぞれ連結され前記水域内に配備されて前記フローティングラフトの位置を制限する複数の錨とを含む。前記フローティングラフトの各々は少なくとも3本のパイプを含み、前記パイプは前記風力タービンによって発生した電力によって圧縮された空気を貯蔵するように構成されている。前記発電機は、プラットホームに収容され、前記パイプ内に貯蔵された前記圧縮空気から電気を発生させて出力するように構成されている。前記プラットホームは前記フローティングラフトによって又は前記水域の底に機械的に支持されていてもよい。さらに別の局面では、本特許出願は、浮体式風力発電施設を組み立てて設置する方法を提供する。前記浮体式風力発電施設は、互いに連結された複数のノードを含む。前記ノードの各々は、フローティングラフトと前記フローティングラフト上に立てられた風力タービンとを含む。前記方法は、水域近傍にドックヤードを建設することであって、前記ドックヤードは、長辺と、短辺と、前記長辺と前記短辺とにおいてそれぞれレール上を走るクレーンとを含み、3つのノードを互いに連結することによって前記浮体式風力発電施設の少なくとも第1のタイプのサブユニットを組み立てることと、組み立てた第1のタイプのサブユニットと3つの追加のノードとを連結することによって前記浮体式風力発電施設の少なくとも第2のタイプのサブユニットを組み立てることと、組み立てた第2のタイプのサブユニットと4つの追加のノードとを連結することによって前記浮体式風力発電施設の少なくとも第3のタイプのサブユニットを組み立てることと、組み立てた第3のタイプのサブユニットを建設現場に移動させることと、複数の組み立てた第2のタイプのサブユニットを前記建設現場に移動させて、前記第3のタイプのサブユニットと前記複数の第2のタイプのサブユニットとを連結することと、複数の組み立てた第1のタイプのサブユニットを前記建設現場に移動させて、前記第3のタイプのサブユニットと前記複数の第2のタイプのサブユニットと前記第1のタイプのサブユニットとを連結することとを含む。前記ドックヤードの前記長辺と前記短辺とは60度の角度をなすように構成されていてもよい。前記長辺はすべてのタイプの前記サブユニットの最も長い辺と2つの端部における作業領域とをカバーしてもよく、前記短辺は前記ノード間の間隔の少なくとも2倍をカバーしてもよい。一時的クランプ装置を用い、その後現場溶接することにより、異なる前記ノードを連結してもよい。浮体式風力発電施設を組み立てて設置する方法は、前記ノードにバラストを加えることをさらに含んでもよい。浮体式風力発電施設を組み立てて設置する方法は、前記第1のタイプのサブユニットを組み立てた後であって前記第2のタイプのサブユニットを組み立てる前に、前記組み立てた第1のタイプのサブユニットを前記ドックヤードの前記短辺に沿って前記ノード間の1間隔分シフトさせることをさらに含んでもよい。浮体式風力発電施設を組み立てて設置する方法は、前記第2のタイプのサブユニットを組み立てた後であって前記第3のタイプのサブユニットを組み立てる前に、前記組み立てた第2のタイプのサブユニットを前記ドックヤードの前記短辺に沿って前記ノード間の1間隔分シフトさせることをさらに含んでもよい。ここで本特許出願で開示するエネルギー貯蔵設備を備えた浮体式風力発電施設の好適な実施形態を詳細に説明する。以下の記載においてその実施例も説明する。本特許出願で開示するエネルギー貯蔵設備を備えた浮体式風力発電施設の例示的実施形態を詳細に説明するが、エネルギー貯蔵設備を備えた浮体式風力発電施設を理解するために特に重要でない特徴は簡潔化のために示さない場合もあることは当業者には明らかである。さらに、理解すべきことは、本特許出願で開示するエネルギー貯蔵設備を備えた浮体式風力発電施設は以下の詳細な実施形態に限定されるものではなく、当業者であれば保護される思想および範囲から逸脱することなく様々な変更および改変が可能であるということである。例えば、異なる例示的実施形態の構成要件および/または特徴を本開示の範囲内で組み合わせたり、および/または置換したりすることができる。以下の説明では、エネルギー貯蔵について風力に言及する場合、風力は波の力をも意味する。図1から図4に示すように、CAESフローティングラフトは、直径4メートルから5メートルの複数のスチールパイプ1を含む。複数のスチールパイプ1は海中で横たわり巨大なラフトを形成している。巨大なラフトは風力タービン15を支持し、同時に圧縮空気エネルギー貯蔵CAES技術を用いて圧縮空気を貯蔵するエネルギー貯蔵ユニットとして用いられる。CAES技術は風力を、パイプ内に貯蔵する圧縮空気に変換する。この方法は相対的に低い相対的に経済的なアーム/タービン率を有するチャイニーズチェッカーボードに似ている。他の構成も可能である。パイプの厚みは空気圧に依存する。海中に配備された各風力タービンはノードとして考えることができ、ノード間の距離は、下向きのタービンに影響を与えないように通常、タービンブレードの直径の7倍とする。タービンブレードの直径は通常60メートルから90メートルであり、ノード間の距離は420メートルから630メートルとなる。スチールパイプ1は波の作用から離れた海中深度で浮くように設計されている。スチールパイプ1は、継続的に水に支持されていると考えることができ、水はラフトシステムに構造的緩衝を与えてもいる。そのためスチールパイプ1は、吊り橋の橋床のようにノード間の長い距離に亘って広がることができ、塔間の距離が1000メートルを超える場合、ケーブルによって吊り下げられた橋床は通常3メートルから4メートルの深度にある。ラフトは、自重、あるいは必要に応じて自重にバラストを追加した重量で浮力とバランスをとるように設計されている。図7は、図1に示すエネルギー貯蔵設備を備えた浮体式風力発電施設の典型的なノードの側面図である。図7に示すように、コンクリートブロック4を用いてパイプ1に重さを加えることによって、自重が浮力とバランスを保つようになっている。パイプは波に影響を受けない深度で浮いているため、波が相互作用するのはタービンシャフトとのみである。タービンシャフトは機構全体に必要な浮力を与える。ラフトの機能は、タービンシャフトを支持する平面状の水平なグリッドを提供することである。設計ではスチールパイプが巨大なトラスを形成する。トラスのノードにタービンが配置される。ノードは少なくとも3本のパイプによって囲まれた三角形の頂点となるべきである。各ノードには、スチールパイプ1を連結するスチール製のボール様球体2が備わっている。スチールパイプは球体の壁を貫通し、その壁に溶接される。図9に示すように、連結されたパイプの先端は開口しているか又は閉じている。図9は、図1に示すエネルギー貯蔵設備を備えた浮体式風力発電施設の閉口端ノードおよび開口端ノードを示す。開口端連結の場合、パイプ内の空気はパイプ間を自由に移動することができる。閉口端連結の場合、パイプ間で空気の交換は止まる。閉口端連結は、ラフトを複数の貯蔵ユニットに分割する場合に用いられる。保守と操作とを行うためには、少なくとも2つのユニットを形成すべきである。ノードにおける球体の上部に保持チューブ3が溶接されている。スチール製のチューブは最高海面から上に延び、その端部にはスチール製のタービンシャフトとボルトで連結するフランジ連結プレート5が設けられている。風力タービン15は、保持チューブ3のフランジ5にボルトで連結されるように設計されている。タービン15は、設置と逆の方法で保持チューブ3から完全に取り外すことができる。図4に風力発電施設の側面図を示す。図4において、14は保持チューブ3用の強化支柱であり、16は錨であり、17は風力発電施設実装されている場合であり、18は平均海面を示し、20は海底を示す。発電施設を収容するプラットホーム19は、浮揚構造体の中心においてラフトによって支持されている。浮揚構造体は海中のどこへでも曳くことができ、錨によって繋ぐことができる。発電施設は、貯蔵した圧縮空気から発電するように構成されている。あるいはフローティングラフトとタービンとを組み合わせて発電施設を収容し、海底にあるパイルまたはケーソンによって支持される中央プラットホーム19Aに固定してもよい。しかし、この場合も錨は必要である。なぜなら中央の固定部に閉じこめるには長さも幅も大きすぎるからである。あるいはパイプの直径が十分であれば、1本または2本のパイプを用いてオフィスまたはプラントルームを構成し、発電ユニットを収容することもできる。周囲の水によって温度環境を一定に保ちながら、圧縮空気貯蔵部から新鮮な空気を供給し、煙突としてのタービンシャフトの1つから排気することができる。操作は以下のように行われる。個々の風力タービンから発生した電気を用いてプラントルーム内に配置したコンプレッサを駆動する。あるいは、風力タービンの出力が電気ではなく圧縮空気であれば、パイプを介して圧縮空気を貯蔵部に送ることもできる。図5は外側ノードの部分平面図である。2本のパイプ1がノードにおいて球体2に連結され、第3のパイプ図示せずと共に基本三角形を形成している。2本の強化支柱14が、パイプ1の厚部6に対して保持チューブ3を支持している。図6は内側ノードの部分平面図である。6本のパイプ1がノードにおいて球体2に連結され、図示しない第3のパイプと共に一群の三角形を形成している。6本の強化支柱14が、パイプ1の厚部6に対して保持チューブ3を支持している。図7は内側ノードの側面図である。タービンシャフト15がフランジ5を介して保持チューブ3にボルト装着されている。保持チューブ3は強化支柱14によって、パイプ1の局部厚部6に対して支持されている。パイプ1にコンクリートバラストブロック4が加えられている。留意すべきは、バラストブロックがコンクリート、鉄、鉛またはその他の材料から形成されてもよく、浮力とバランスをとるために不要であれば除去してもよいことである。図8はフランジ5におけるタービンシャフト15の断面図であり、フランジ5には予め孔13がドリルで開けられている。図9は、図1に示すエネルギー貯蔵設備を備えた浮体式風力発電施設の閉口端ノードおよび開口端ノードを示す。パイプ1と保持チューブ3とを連結する閉口端ノードの場合、パイプ1の半球形状端キャップ7に高圧保守ハッチドア8が備わっており、高圧保守ハッチドア8は、ハッチドアの両側の空気圧が均等である場合のみ開けることができる。パイプ1と保持チューブ3とを連結する開口端ノードの場合、パイプ1は単純に球体に向かって開いている。図10は、プロップレベルにおける保持チューブの断面図であり、中央アクセスを有する作業台10が備わっている。作業台10はプロップ位置で壁9を強化するダイヤフラムとしても作用する。図11および図12はそれぞれ、パイプ1およびシステムを保持するアンカーボルト11とナット12とを備えたコンクリートバラストブロック4の部分平面図および断面図である。フローティングラフトベースの作動原理本特許出願の本実施形態によるフローティングラフトベースの作動原理は、ラフトは水中にあるときに安定しているという事実に基づいている。ラフトを形成するために用いられるスチールパイプは、パイプが担持する風力タービンの移動に起因する屈曲モーメントを取るに適した堅さを有するために実質的にサイズが大きい。タービン間の距離は約500メートルである。パイプの寸法は、4メートルから5メートルの範囲でなければならず、この場合、長さ/深さの割合がそれぞれ500/4=125から500/5=100となる。この割合は、長さが1000メートル以上であるときに橋床が通常3.5メートルから5メートルである吊り橋の割合に匹敵し、この場合、長さ/深さの割合がそれぞれ1000/3.5=285および1000/4=250となる。吊り橋の場合、橋床はケーブルによって吊られており、従って浅くなり得る。同様に、海中に横たわるパイプは吊られた橋床と同様に水によって支持されており、従ってその長さは500メートルを超えることがあり得る。計算によると、パイプ内の長手方向の屈曲応力はいずれのノードにおいても15メートルの変位に起因する120MPaを超えず、この変位は極端な波の状態における変位に似ている。空気圧に起因する約160MPaの軸方向引張応力にこの屈曲応力を加えても、正味の応力160120=280MPaおよび160-120=40MPaは降伏応力の限界内である。さらに、正味の応力は引張応力intensionであり、これにより局部的および全体的座屈に関連する問題が排除される。この構造は空気圧の存在によってより安定する。ラフトの中央部では、別体の又は取り付けられた構造のプラットホームが、圧縮空気で作動する発電機を収容している。発生した電気は、海底ケーブルによって岸まで伝送される。風力タービンからラフトへの重力負荷は浮揚効果のために有意なものとはならない。タービンに作用する風からの水平負荷およびモーメントは波負荷同様、ラフトにとって重大な負荷である。風力タービン間の間隔が大きいために、ラフトの構成要件の寸法はかなり大きくなければならない。直径4メートルから5メートルのスチールパイプを用いなければならない。パイプ内の空間により、圧縮空気エネルギー貯蔵CAES技術を用いた巨大エネルギー貯蔵ユニットを建設する機会が提供される。個々の風力タービンから出力する風力はラフト内に貯蔵される圧縮空気に変換される。エネルギー貯蔵ユニットを組み込むことは、風力発電施設の出力が信頼できて安定し、高品質なソースとなることを補助する。圧縮サイクルにおいては、空気は加熱され、さらに圧縮され得る前に冷却されなければならない。これは段階的圧縮および中間冷却器によって行われる。膨張サイクルにおいては、空気はゼロ度以下まで冷却される。空気は、ターボエクスパンダ内で効率的に作動するために熱を吸収しなければならない。パイプは、日常の圧縮/減圧サイクルでは一定の温度を有すると考えられ得る海中の深度に沈んでいる。従って海は、圧縮サイクル中は空気の熱を海中に放出し、膨張サイクル中は空気に熱を取り込む熱交換機として作用し得る。現行のターボエクスパンダ発電技術の場合、ターボエクスパンダ内で作動する運動量を取り戻すために、圧縮空気を少量の燃料と混合して燃焼させる必要がある。ガスターボエクスパンダ発電機は化石燃料のエネルギーの2/3を用いてコンプレッサ内で空気を圧縮する。そのため、コンプレッサを迂回する圧縮空気を用いると、燃料の消費が2/3だけ減少する。このような機構は70年代からのHuntorfプラントにあり、今でも用いられている。燃料を燃焼させる必要性を減少させるか又は完全に排除する復熱装置を組み込んだ新しいプラントの研究が進行中である。海は、復熱装置の機構をある程度提供し、そのため本実施形態の燃料消費は、復熱装置のない形態の燃料消費よりも少ない。保守および安全手段保守は船体の保守に似ている。開口端ノードにおけるパイプおよび球体、ならびに閉口端ノードにおけるハッチドア8を介して内部にアクセスする。安全装置は操作中に組み込まれるように設計されている。スタッフは、自動化の度合いおよび機構に応じて発電ユニットを作動させる必要があり得る。安全手段は、加圧されたコンパートメント内での作業に関しては確立された手順に従うべきである。システムは、空気圧ゲージ、開放バルブおよび、コントロールセンターに信号を中継する警告/監視システムを提供すべきである。圧縮空気コンパートメントへのアクセスは、コンパートメント内の空気圧が大気圧まで減圧された後に初めて許可される。人が誤って圧縮コンパートメント内に閉じ込められた場合に備えて、各CAESユニット内には緊急減圧チャンバも設けられている。危険の査定風力発電施設の危険は、予期しない強い海流によって風力発電施設が繋がれた位置から流される可能性を含む。これは、プロペラまたは貯蔵圧縮空気からの高圧エアジェットによるラフトの操縦、あるいは帆などの補助的手段を備えた投錨システムを適切に設計することによって解決できる。さらに、風力発電施設の位置を衛星によりマッピングして全世界の船舶操縦者に放送することによって、船舶操縦者が風力発電施設の位置をリアルタイムで知るようにすることも必要である。風力発電施設は何も汚染しないため、環境への衝撃は最小限である。ラフトは、波の作用を避けるために15メートルを超える深度で浮いている。この深度では、ほとんどの船は、もし誤って施設に入ったとしてもパイプ上方を通過することができる。風力発電施設から離れるように船に警告する警告サインを立てるべきである。適用例負荷の付与および応力の分析図1を参照すると、パイプ1を三角形に構成した構造物は、構成要件が三角形に構成されているために構造的に安定している。アーム/ノード数は少なく、従ってかなり効率的であり、海中である程度沈んだ位置で浮いている。他の形態も可能である。本実施形態では、この適用の設計パラメータは以下の通りである。タービン間距離550mスチールパイプの直径4.5mスチールパイプの厚み70mm最大空気圧70バール7.0MPaドイツのHuntorfCAES発電プラントと同じ負荷要素使用限界状態SLS1.1終局限界状態ULS1.3タービン数3740mmを超えるプレート厚みに対する特性降伏応力340MPa材料安全率1.05査定の不正確率使用限界状態SLS1.0終局限界状態ULS1.1内部空気圧に曝されたスチールパイプ内の応力は、TimoshenkoおよびWoinowsky-Kriegersによる式で以下のように算出することができる。フープ応力SH=RP/t軸方向ストレスSA=RP/2t上記式において、Rはパイプの半径であり、Pはパイプの内圧であり、tはパイプの厚みである。限界状態という設計コンセプトを用いた場合、設計計算は以下の通りである。SLSの場合設計圧力1.01.17=7.7MPaフープ応力SH=2.257.7/0.07=248MPa軸方向応力SA=2.257.7/20.07=124MPa受容可能降伏応力:340/1.05=324MPa応力条件は満たされる。ULSの場合設計圧力1.11.37=10.01MPaフープ応力SH=2.2510.01/0.07=322MPa軸方向応力SA=2.2510.01/20.07=161MPa受容可能降伏応力:340/1.05=324MPa応力条件は満たされる。分析によると、極端な場合にはノードの1つを15メートル変位させる波の作用下ではパイプ内の屈曲応力は約100MPaであることが示される。これを、十分に加圧したパイプ内の軸方向応力に加えると、2つの屈曲面でそれぞれ161100=261MPaおよび161-100=61MPaという結果になる。両方とも受容可能降伏応力よりも小さい。vonMisesの応力判定基準を用いると、VM応力はSQRT32222612322-2612/2=296MPaであり、受容可能降伏応力よりも小さい。従って応力条件は受容可能である。正味の応力は引張応力であるintensionため、局部的または全体的座屈があってはならない。パイプ内に空気圧の存在がある場合は、ない場合よりも構造的に安定している。圧縮空気貯蔵容量このスキームは、775,000m3の貯蔵空間を生成する現存する2つのエネルギー貯蔵発電プラント、すなわちドイツのHuntorfプラントおよび米国のMcIntoshプラントにはそれぞれ310,000m3および500,000m3の貯蔵空間がある。貯蔵エネルギーはPV=7MN/m2775,000=5,425,000MJ=1,500,000kW-hによって推定される。Succarらは、圧縮空気1m3あたりの電力再生率が2.4kW-hであるという数字は、空気圧の作動範囲40バールから65バールで用いることが可能であり、且つこれは1,860,000kW-hになると示唆している。外海という条件で37台の3.5MWタービンと0.45の容量因子があれば、貯蔵電力は施設から25時間継続的に風力発電出力を行うことと同等である。出力される電力の質は化石燃料ターボジェネレータからのものと変わらないはずであり、電力源が不安定であるという心配なくアップロードすることができる。風力発電施設の構造は、2つ以上のユニットを接続することにより繰り返すことが可能であり、1台の発電機を共用することができる。各ユニットは別々の貯蔵部である。浮揚構造体は波力発電に簡単に適用することが可能であり、二重エネルギー源を提供することができる。ラフトの機能の要約上記の実施形態では、ラフトの機能は、以下を含むが以下に限られない。ラフトは、水中の、波に影響を受けない深度に沈んだ位置で浮いているラフトベースである。ラフトベースは、タービンを支持する。ラフトベースは、波力発電機を支持することができる。ラフトベースは、発電施設を収容するプラットホームを支持することができる。ラフトベースを形成するスチールパイプは、CAESを用いて風力エネルギーを貯蔵するために用いられる。複数のスチールパイプを一群にまとめてエネルギー貯蔵ユニットが形成される。貯蔵圧縮空気から発生した電力は海底ケーブルによって岸まで伝送される。1本または何本かのパイプをオフィス、プラントルームまたはエコツーリストセンターに変換することができる。パイプはガラスの窓を有するように改変して海の展望台として用いることができる。ラフトは魚群用シェルターとすることができる。社会経済的および環境的利点本特許出願の上記実施形態の社会経済的および環境的利点は以下の通りである。風力発電施設はその出力電力を長時間貯蔵する性能を有するフローティングラフトによって支持されており、これは、従来の沖合風力発電施設からの主要な改善点である。ノード間の空間は、波力発電局に発展させることが可能であり、生成エネルギーをCAESラフトに貯蔵する。この新規な風力発電施設機構の配備は水中深度によって制限されることはなく、CAES施設は風力発電施設および波力発電局これが実装されている場合からの電力出力の平滑化を容易にする。この新規な風力発電施設機構は、その性能を考えると、同一のラフトベースで深海のどこに配備しても同一のエネルギー貯蔵性能を保ち、経済的利得は非常に大きい。深海の風力発電施設は数多く配備することができる。CAESが備わっているため、風力に対するグリッド共用の限度も上げることができる今日の一般的なルールでは、風力の供給が不安定なために、グリッド内の風力は20から23を超えるべきではない英国および北海周辺の国々などの風力エネルギーが豊富な国々、ならびに米国、カナダおよび中国などの海岸線が長い国々では、大規模な風力発電が可能である。日本、オーストラリア、ニュージーランド、マレーシア、インドネシアなどの島国では、発電をほとんど完全に風力のみで行うことが可能であり、ベースロードに対する風力発電の割合を少なくとも増やすことができる。このことは、地球温暖化に対する取り組みの助けとなり、化石燃料および原子力を含む他の持続可能でないエネルギー資源への依存を減少させる。風力発電施設は岸から離れた深海領域であり且つ岸から見えない距離に配備されるため、近郊の地域から外観および騒音に対する反対があまり起こらない。構造物は海中に沈んでいるため魚群用シェルターとなる。さらに1本または何本かのパイプに窓を設けて海の展望台にすることにより、風力発電施設をエコツーリストセンターにすることも可能である。本特許出願の別の実施形態によるエネルギー貯蔵設備を備えた浮体式風力発電施設の製造および設置プロセスを以下に述べる。浮体式風力発電施設の下部構造は、直径4.5メートルから5.0メートルで長さ約500メートルのスチールパイプ製ラフトである。ラフトは、各100メートルのセグメントで大量生産可能である。ラフトは最終的には海中に沈められるため、海路で設置ドックまで運ぶこともできるし、両端を一時的に密閉して浮かせてドックに繋ぐこともできる。ラフトは恒久的に海中に沈むため、腐食は最小限に抑えるべきである。ラフトは、タービンが立った状態でも海中で安定している。図13に示すように、ラフトは、タービンが設置ドック内でラフト上に立っている状態で、曳航性能に応じて複数のサブラフトまたはサブユニットに分割することができる。これらのサブラフトはその後、現場まで曳航され適切な位置に固定される。サブラフト間のパイプは、現場で浮揚されて固定される。この操作は、適度のリフティング装置を有する通常の船舶によって行うことができる。図13のサブラフトまたはサブユニットを例として用いて、設置プロセスを以下に述べる。海辺に、風力発電施設の構造に匹敵する60度の角度でV形状にドックヤードを建設する。図13に示すように、この構造物は正三角形を連結することによって得られるチャイニーズチェッカーボードゲームの形態を有する。三角形の寸法はサブラフトの長さに依存する。この例では、最大のサブラフトが各辺に3タービン間隔を有している。ドックヤードの1辺は3タービン間隔と両端の作業空間との合計である。図14に示すように、ドックヤードの他方の辺は2タービン間隔と作業空間との合計である。少なくとも1台の移動クレーンが各辺のレール上を移動し、サブラフトの最長の辺の長さをカバーする必要がある。クレーンはタービンおよびパイプの最も重い部分を持ち上げる性能を有するべきである。クレーンがランドベースである場合は問題とならない。図13に示すように、風力発電施設は1つの大型サブラフト1×T3、3つの中型サブラフト3×T2および3つの小型サブラフト3×T1に分割される。図14に示すように、小型の三角形状サブラフト参照符号1は1サイクルの操作で設置可能である。完成した小型ラフトT1はノードに3台のタービンを有する。相対形状であるため、バランスよく曳航可能である。図15に示すように、中型サブラフトT2は完成させるのに操作が2サイクル必要である。小型三角形参照符号1を組み立てた後、サブラフトT1を曳航してストックしてもよいし、あるいは、ドックヤードの短辺側に沿って1タービン間隔ノード間の1間隔シフトさせることにより適切な位置に移動させる。その後、3台の新しい三角形参照符号2、3および4を組み立てる。これらは3台の新しいタービンを含む。計6つのタービンが設置される。完成したサブラフトT2はバランスがよく相対形状であるため、容易に曳航可能である。図16に示すように、大型サブラフトT3は完成させるのに操作が3サイクル必要である。2サイクルの操作で中型サブラフト参照符号1、2、3および4のT2を完成させた後、ドックヤードの短辺側に沿って1タービン間隔ノード間の1間隔シフトさせることにより適切な位置図15に移動させる。その後、5つの新しい三角形参照符号5、6、7、8および9を組み立てる。これらは4台の新しいタービンを含む。設置の最終状態では計10台のタービンが設置されている。これらは相対形状でありバランスがよいため、曳航可能である。すべてのサブラフトが完成した後、大型サブラフトT3をまず適切な位置に曳航しなければならない。その後図17に示すように、中型ラフトを1つずつ連結パイプを介してサブラフト間に連結させる。外海での連結方法は、請負人が設計する。最後に図18に示すように、小型サブラフトT1を曳航し固定する。その後、図19に示すように完成した風力発電施設に、設計上の必要に応じてバラストを加える。図面を参照しながら製造および設置プロセスをより詳細に述べる。図13は、本特許出願の一実施形態によるエネルギー貯蔵設備を備えた浮体式風力発電施設を設置する際の分割レイアウト図である。図13は、請負人が実施可能な、風力発電施設のサブラフトまたはサブユニットへの分割を示している。サブラフトは、1つの大型三角形状ラフトT3と、3つの中型三角形状ラフトT2と、3つの小型三角形状ラフトT1とを含む。部材M1として示すサブラフトはドックにおいて設置または組み立てられ、部材M2として示すサブラフトは海上の現場で設置または組み立てられる。図14は、ドックヤード平面図であり、図13に示すサブラフトT1の設置手順を示す。図14において1は、本出願において正三角形に匹敵する60度のV形状を有するドックヤードの平面図である。V形状は長辺と短辺とを有する。長辺は全タイプのサブラフトのうち最も長い辺と2つの端部における作業領域との合計をカバーすべきである。短辺は少なくともタービン間隔またはノード間の間隔の2倍であるべきである。この例において、長辺はタービン間隔の3倍である。デッキの各辺で少なくとも1台の移動クレーンが使用可能である。2は、基本三角形参照符号1の設置を示す。これはまたサブラフトT1でもある。3台のタービンが設置される。3は、完成したサブラフトT1がノードに設置された3台のタービンを有することを示す。完成したサブラフトT1は曳航してストックしてもよいし、さらに次のレベルのサブラフトT2に発展させてもよい。図15は、図13に示すサブラフトT2の設置手順を示す。図15において1は、サブラフトT1が適切な位置に曳航されて、さらなる発展の準備ができた状態を示す。2は、さらに3つの基本三角形参照符号2、3および4をシステムに追加する様子を示す。6台のタービンが設置される。3は、完成したサブラフトT2が曳航によりストックされる又はさらに次のレベルのサブラフトT3に発展される準備ができた状態を示す。図16は、図13に示すサブラフトT3の設置手順を示す。図16において1は、サブラフトT2が適切な位置に曳航されて、さらなる発展の準備ができた状態を示す。2は、さらに5つの基本三角形参照符号5、6、7、8および9をシステムに追加する様子を示す。10台のタービンが設置される。3は、完成したサブラフトT3が曳航によりストックされる準備ができた状態を示す。図17は、本特許出願の一実施形態による海上での現場組立手順を示す平面図である。図17に示すように、大型サブラフトT3を適切な位置まで浮揚させて投錨により繋ぐ。その後サブラフトT2を1つずつ浮揚させて適切な位置まで進める。スチールパイプを浮かせて、何らかの種類の一時的クランプ装置の助けを借りて連結させ、その後現場溶接する。操作の詳細は請負人が設計する。図18は、本特許出願の別の実施形態による海上での現場組立手順を示す別の平面図である。図18に示すように、サブラフトT2とT3とを連結することによりラフトの中央部を形成する。その後サブラフトT1を1つずつ浮揚させて適切な位置まで進める。スチールパイプを浮かせて、何らかの種類の一時的クランプ装置の助けを借りて連結させ、その後溶接する。操作の詳細は請負人が設計する。図19は、本特許出願の一実施形態によるエネルギー貯蔵設備を備えた浮体式風力発電施設の設置の最終状態を示す。図19は、主要な構成部品を現場で設置した最終状態の、完成風力発電施設を示す。その後設計に応じてバラストをシステム例えばノードに追加する。その後この集合体で提供するサービスを、乾いたアクセスとしてパイプを用いて実行する。上記の設置プロセスの利点は以下の通りである。1.チャイニーズチェックボードのパターンの風力発電施設レイアウトは正三角形からなる。図14、図15および図16に示すように、一つの三角形から発展して複数の三角形になる際に、ドックヤードの一辺に沿って常に新しい頂点ができる。これによりドックヤードの岸に沿って走る移動クレーンを独占的に用いることが可能となる。船舶から重いリフトを持ち出す必要はない。2.正三角形のパターンを有するものであれば、寸法が異なっても、あらゆる風力発電施設を同一のドックヤードを用いて製造することができる。3.全タービンがドックヤードで設置されるため、重いリフティングおよび設置用の特別な船舶の必要がなくなることにより、建設費および時間が実質的に減少する。4.外海で行う唯一の操作がサブラフト間のパイプの固定であるため、個々のタービンおよびその土台の設置に比べて簡便であるはずである。海中で円滑に連結を行うために特別な一時的クランプ装置が必要となる。一時的クランプ装置を用いて500メートルのパイプを最終的に100メートルのパイプ5本に分割することにより、外海で容易にロックできるようにする。ロックした後、現場溶接によって連結を行うことができる。5.プロセス全体を標準化し、より高度な自動化に向けて機械化することにより設置コストおよび保守コストを削減することができる。上記実施形態では、圧縮空気を担持するパイプが海中に浮かび、システムが設計深度でバランスを取るようになるまでバラストによってパイプを沈めなければならない。深度は理想的には波の影響を受ける範囲外であり且つ船舶の通過を可能にする範囲であるべきである。従って深度は少なくとも15メートルでなければならない。バランスの取れたシステムは、システムの海中深度を変化させる外部負荷の作用下で、バランスの取れた位置を維持する傾向にある。パイプは非常に大きな嵐が来た場合でも沈んだ状態に維持されるように設計されているため、その海中深度を変化させてもタービンシャフトに影響を与えるにすぎない。システムの回復力は、海面の変化に対するタービンシャフトの変位と同等である。タービンシャフトの底部の直径が5メートルの場合、水面が1メートル変化することに対する回復力は:タービン毎の水面のユニット毎の変化に対する回復力=3.141652/4l.01=20ton/mである。この回復力は特定の場所における風または波などの外部負荷によっては適切でなくなるかもしれない。システムの回復力を増加させるために2つの選択肢があり、これらをさらに別の2つの実施形態として以下に述べる。図20から図24は、本特許出願のさらに別の実施形態を示す。この実施形態では、タービン近傍のパイプの長さ方向の一部が、それに連結する球体と共に、海面から上にある。システムが外部負荷によって沈むと、パイプの長さ方向のこの部分の浮揚力が作用する。回復力は、パイプの長さ方向のこの部分の変位に依存し、この変位は設計時に考慮すべき要素である。図20は、本実施形態による内側ノードエッジノードに似ているが手がついているhandedの側面図である。図20に示すように、圧縮空気担持部は、パイプ1から6とスチール製連結球体2とを含む。パイプは水に濡れないようにノードで屈曲しておりすなわちパイプの屈曲部は部分的に水面から上に出ている、ノードまで例えば30メートルが乾燥している。この長さは、それぞれの場所に適するように設計段階で決定すべきである。屈曲したパイプに連結した補強フレーム部材26および27は、コンクリートを充填したスチールチューブであり、支柱を強化し同時にシステムにバラスト重量を供給する。パイプ6は屈曲によるパイプ内の応力増大に耐えるように厚みを増したパイプである。4はバラストであり、5は連結フランジである。15はタービンシャフトである。図21は、図20に示す内側ノードの平面図である。図21は、パイプの部分6の厚みが部分1の通常の厚みから増していることを示す。2は連結球体であり、3は連結チューブである。図22は、本実施形態のコーナーノードの側面図である。図22に示すように、コーナーノードは内側ノードと似ているが、連結パイプの数が6ではなく2であり、補強システムが部分26、27および28を含む。補強システムは、支柱を強化しシステムにバラスト重量を供給するためには、コンクリートを充填したスチールチューブであることが都合がよい。2はスチール製連結球体であり、4はバラストであり、5は連結フランジであり、15はタービンシャフトである。図23は、図22に示すコーナーノードの平面図である。図23は、パイプの部分6の厚みが部分1の通常の厚みから増していることを示す。2は連結球体であり、3は連結チューブである。図24は、本実施形態による典型的なベイの側面図である。1は圧縮空気担持パイプであり、2は連結球体であり、4はバラストであり、15はタービンシャフトであり、17は必要に応じて設けられる波エネルギー発生器であり、18は海面であり、26および27はコンクリートを充填した補強フレームである。図25から図30は、本特許出願のさらに別の実施形態を示す。この実施形態では、軽量材料を充填するように構成された内部空間を有する逆さ円錐体がシステムに追加されている。円錐体はタービンシャフトを中心とし、小端部と大端部とを有する。円錐体の小端部は円錐体の大端部よりも水面に近い位置にある。円錐体はスチールフレームによって支持されており、スチールフレームは、フローティングラフトを形成するパイプによって連結されている。円錐体の上面はタービンの保守用の作業台として用いることができる。逆さ円錐体は、沈降深度が増すにつれて浮揚力が次第に増大することを可能にする。円錐体のサイズは、外部負荷によるシステム内の沈降力を相殺するように設計されている。基部の直径が12メートルで高さ4メートルのサイズを有する円錐体の場合、その体積は最大約600トンの回復力を生成することができる。シャフト、ナセルおよび3MWタービンの機械類を含む総重量は300トンを超えない。回復力は、必要であれば増加可能であるが、適切でなければならない。図25は、本実施形態による内側ノードの等角図である。図26は、図25に示す本実施形態の浮体式風力発電施設の側面図を示す。図26は、システムの概略構成を示す。1は圧縮空気担持パイプであり、2は連結球体であり、3は連結チューブであり、4はバラストであり、5は連結フランジであり、14は強化支柱であり、15はタービンシャフトであり、16は錨であり、17は必要に応じて設けられる波エネルギー発生器であり、18は海面であり、19は作業台であり、20は海底であり、21は追加のフロートであり、22は作業台として用いられるフロートのデッキである。図27は、本実施形態の内側ノードの側面図である。図27は、追加のフロートを備えた内側ノードの概略構成を示す。1は圧縮空気担持パイプであり、2は連結球体であり、4はバラストであり、6は厚みを増したパイプであり、14は強化支柱であり、21は追加のフロートであり、22は作業台として用いられるフロートのデッキである。図28は、図27に示す4-4線に沿ったフロートの水平断面図である。5は連結フランジであり、22は作業台として用いられる円錐体のデッキの上面である。図29は、図28に示す5-5線に沿ったフロートの部分垂直断面図である。3はタービンシャフトに連結するチューブであり、21は円錐体であり、24は浮揚力および波の作用に耐えることができる床支持ビームシステムを含む空間フレームであり、25は軽量材料を充填すべき円錐体内の空隙である。フロートの詳細は実際の適応において決定してもよい。図30は、図29に示す6-6線に沿ったフロートの断面図である。図30は、床支持ビームシステムの典型的なレイアウトを示す。24は浮揚力および波の作用に耐えることができる床支持ビームシステムを含む空間フレームであり、25は軽量材料を充填すべき円錐体内の空隙であり、3は連結チューブである。フロートの詳細は実際の適応において決定してもよい。本特許出願を複数の実施形態に照らして示し説明してきたが、本発明の範囲から逸脱することなく他の様々な変更または改変が可能であることに留意すべきである。"