プライマーを用いて検出部位を含む検出対象配列を増幅する遺伝子増幅方法であって、検出部位が変異している検出対象の核酸と、前記検出部位が未変異である非検出対象の核酸とを含有する試料を、前記検出部位を含む検出対象配列を増幅できる前記プライマーと、前記検出部位が未変異である非検出対象の核酸に相補的なポリヌクレオチドとの存在下で、遺伝子増幅処理することを特徴とする遺伝子増幅方法。前記核酸が、DNAである、請求項1記載の遺伝子増幅方法。前記遺伝子増幅処理の反応液において、前記ポリヌクレオチドの添加濃度が、0.1nmol/L~1mmol/Lである、請求項1または2記載の増幅方法。前記遺伝子増幅処理の反応液において、前記ポリヌクレオチドの添加濃度が、0.1nmol/L~100μmol/Lである、請求項1から3のいずれか一項に記載の増幅方法。前記ポリヌクレオチドの3’末端の伸長が阻害されている、請求項1から4のいずれか一項に記載の増幅方法。前記ポリヌクレオチドの3’末端がリン酸化されている、請求項1から5のいずれか一項に記載の増幅方法。前記ポリヌクレオチドはDNAである、請求項1から6のいずれか一項に記載の増幅方法。前記DNAが、白血球由来のDNAである、請求項2から7のいずれか一項に記載の増幅方法。前記変異が、abl遺伝子の変異である、請求項1から8のいずれか一項に記載の増幅方法。前記変異が、配列番号1における1塩基の変異である、請求項1から9のいずれか一項に記載の増幅方法。前記変異が、配列番号1の塩基配列における756番目の塩基GのCへの変異、758番目の塩基AのTへの変異、又は763番目の塩基GのAへの変異である、請求項10記載の増幅方法。そこで、本発明は、Tm解析を利用した検出感度に優れる変異の検出方法ならびにそれに用いる検出用プローブキットの提供を目的とする。本発明の遺伝子増幅方法は、プライマーを用いて検出部位を含む検出対象配列を増幅する遺伝子増幅方法であって、検出部位が変異している検出対象の核酸と、前記検出部位が未変異である非検出対象の核酸とを含有する試料を、前記検出部位を含む検出対象配列を増幅できる前記プライマーと、前記検出部位が未変異である非検出対象の核酸に相補的なポリヌクレオチド以下、阻害用ポリヌクレオチドというとの存在下で、遺伝子増幅処理することを特徴とする。前記目的を達成するために、本発明の変異の検出方法は、前記試料が、検出部位が変異している検出対象DNAと、前記検出部位が未変異である非検出対象DNAとを含有する試料であり、下記A~E工程を含むことを特徴とする。A前記DNAを含む試料に、検出対象配列に相補的なポリヌクレオチドからなる検出用プローブ、および、非検出対象配列に相補的なポリヌクレオチド以下、阻害用ポリヌクレオチドというを添加する工程であって、前記検出対象配列が、前記検出対象DNAまたはその部分配列であって、変異している前記検出部位を含み、前記非検出対象配列が、前記非検出対象DNAまたはその部分配列であって、未変異である前記検出部位を含む、前記工程B前記DNAに前記検出用プローブをハイブリダイズさせる工程C前記DNAと前記検出用プローブとのハイブリッド形成体について、温度変化に伴うシグナルの変動を測定する工程D前記シグナルの変動を解析してTm値を決定する工程E前記Tm値から前記検出対象部位における変異の有無を決定する工程本発明の検出用プローブキットは、本発明の変異の検出方法に使用する検出用プローブキットであって、検出対象配列に相補的なポリヌクレオチドからなる検出用プローブと、非検出対象配列に相補的な阻害用ポリヌクレオチドとを含み、前記検出対象配列が、検出部位が変異している検出対象DNAまたはその部分配列であって、変異している前記検出部位を含み、前記非検出対象配列が、前記検出部位が未変異である前記非検出対象DNAまたはその部分配列であって、未変異である前記検出部位を含むことを特徴とする。本発明の変異の検出方法は、試料に、検出部位が変異している前記検出対象配列に対する検出用プローブだけでなく、さらに、検出部位が未変異である前記非検出対象配列に対する阻害用ポリヌクレオチドを添加している。このため、非検出対象配列への前記検出用プローブのハイブリダイズを抑制でき、この結果、従来よりも優れた感度約3で、前記検出部位における変異を検出できる。このように、検出用プローブの非検出対象配列へのハイブリダイズを抑制できるのは、前記検出用プローブと比較して、前記阻害用ポリヌクレオチドの前記非検出対象配列に対する相同性が高いことによる。したがって、本発明の検出方法は、例えば、試料中に検出対象DNAと非検出対象DNAの両方が含まれる試料に対して有用である。特に、白血病患者の試料に対して有用であり、中でも、慢性骨髄性白血病CML患者について、abl遺伝子の変異bcr-abl融合遺伝子におけるabl遺伝子の変異を含むを検出する際に有用である。前述のように、変異を高感度で検出できるため、例えば、患者ごとの白血病治療薬の適正を、遺伝子レベルで解析することが可能となり、医療分野において極めて有用な方法といえる。また、本発明の検出用プローブキットを用いれば、本発明の変異の検出方法を簡便に行うことができる。本発明の変異の検出方法は、前述のとおり、試料中のDNAの変異を検出する方法であって、前記試料が、検出部位が変異している検出対象DNAと、前記検出部位が未変異である非検出対象DNAとを含有する試料であり、下記A~E工程を含むことを特徴とする。A前記DNAを含む試料に、検出対象配列に相補的なポリヌクレオチドからなる検出用プローブ、および、非検出対象配列に相補的な阻害用ポリヌクレオチドを添加する工程B前記DNAに前記検出用プローブをハイブリダイズさせる工程C前記DNAと前記検出用プローブとのハイブリッド形成体について、温度変化に伴うシグナルの変動を測定する工程D前記シグナルの変動を解析してTm値を決定する工程E前記Tm値から前記検出対象部位における変異の有無を決定する工程前記A工程において、前記検出対象配列とは、前記検出対象DNAまたはその部分配列であって、変異している前記検出対象部位を含む配列である。また、前記非検出対象配列とは、前記非検出対象DNAまたはその部分配列であって、未変異である前記検出対象部位を含む配列である。本発明において、検出部位に変異が存在する前記検出対象配列を変異配列、前記検出対象配列を含む検出対象DNAを変異DNAともいい、検出部位に変異が存在しない前記非検出対象配列を正常配列、前記非検出対象配列を含むDNAを正常DNAともいう。また、検出部位における変異を検出目的の変異ともいう。変異の有無を検出する標的となる試料中DNAを標的DNAともいう。本発明において検出する変異としては、例えば、一塩基多型SNP等があげられる。本発明において、前記試料中のDNAは、一本鎖DNAでもよいし二本鎖DNAであってもよい。前記DNAが二本鎖DNAの場合は、例えば、前記Bハイブリダイズ工程に先立って、加熱により前記試料中の二本鎖DNAを解離させる工程を含むことが好ましい。二本鎖DNAを一本鎖DNAに解離することによって、次のBハイブリダイズ工程において、検出用プローブや阻害用ポリヌクレオチドとのハイブリダイズを効率よく行うことができる。本発明において、前記試料中のDNAは、例えば、遺伝子であってもよいし、遺伝子の部分配列であってもよい。また、前記試料中のDNAは、例えば、生体試料等の試料に元来含まれるDNAでもよいが、例えば、検出精度を向上できることから、遺伝子増幅法により増幅させた増幅産物であることが好ましい。具体的には、例えば、前記試料に元来含まれているDNAを鋳型として、遺伝子増幅法により増幅させた増幅産物や、前記試料に元来含まれているRNAトータルRNA、mRNA等から逆転写反応例えば、RT-PCRReverseTranscriptionPCRにより生成させたcDNAを鋳型として、遺伝子増幅法により増幅させた増幅産物があげられる。前記増幅産物の長さは、特に制限されないが、例えば、50~1000merであり、好ましくは80~200merである。本発明の検出方法を適用する試料は、特に制限されない。本発明は、例えば、前述のように、標的DNAとして、目的の変異を有するDNA検出対象DNAと目的の変異を有さないDNA非検出対象DNAとの両方を含む試料に対して、非常に有用である。前記DNAやRNAの由来は、制限されず、例えば、各種がん細胞等の細胞、ウィルス、ミトコンドリア等があげられる。特に、前述のように、白血病患者の生体試料例えば、血液試料について変異の検出を行う場合、ガン化した血液細胞には、変異が発生したDNAを有する細胞と、変異が発生していないDNAを有する細胞とが含まれるため、前述のような問題が起こり易い。したがって、本発明の検出方法は、特に、変異が発生したDNAと変異が発生していないDNAを有する試料への適用が好ましく、例えば、白血病の生体試料、具体例としては、血液試料や白血球細胞等に適用することが好ましい。なお、本発明において、試料の採取方法、DNAの調製方法等は、制限されず、従来公知の方法が採用できる。本発明における検出目的の変異は、制限されない。前述のように、白血病に関連する変異を検出する際、非検出対象配列に対して検出用プローブがハイブリダイズすることが知られている。このことから、具体例として、白血病に関連する遺伝子の変異を検出する際、本発明の方法は有用である。前記白血病に関連する遺伝子の変異としては、例えば、abl遺伝子の変異bcr-abl融合遺伝子におけるabl遺伝子の変異を含むがあげられる。例えば、配列番号1に示すabl遺伝子のcDNA配列mRNA配列において、756番目の塩基G、758番目の塩基A、763番目の塩基Gの変異があげられる。これらの塩基については、例えば、以下のような塩基への変異が報告されている。なお、abl遺伝子の配列は、NCBIアクセッションNo.NM_005157に登録されている。変異G756C756番目の塩基GがCに変異変異A758T758番目の塩基AがTに変異変異G763A763番目の塩基GがAに変異本発明において、前記検出用プローブは、検出部位が変異している前記検出対象配列に相補的な配列であればよく、前記阻害用ポリヌクレオチドは、検出部位が未変異である前記非検出対象配列に相補的な配列であればよい。前記プローブと前記阻害用ポリヌクレオチドの長さは、特に制限されないが、同じ長さであることが好ましい。前記検出用プローブの配列と前記阻害用ポリヌクレオチドの配列とは、例えば、ハイブリッド形成の際に前記検出部位目的の変異が発生する部位と対をなす部位塩基を除いて、90~100同じ配列であることが好ましく、特に好ましくは100である。また、前記検出用プローブと前記阻害用ポリヌクレオチドは、例えば、同じ鎖であれば、DNAの順鎖および逆鎖のいずれにハイブリダイズするように設計してもよい。以下に、abl遺伝子の前記3種類の変異G756C、A758T、G763Aの検出に使用する検出用プローブと阻害用ポリヌクレオチドとの組み合わせを例示する。なお、各配列において、大文字で示した塩基が、abl遺伝子の756番目、758番目、763番目にそれぞれ対応する。本発明は、これらには制限されない。変異G756C順鎖の検出用検出用プローブ配列番号25’-ccgtaGtggcccccgc-3’阻害用ポリヌクレオチド配列番号35’-ccgtaCtggcccccgc-3’変異A758T順鎖の検出用検出用プローブ配列番号45’-ccgAactggcccccgc-3’阻害用ポリヌクレオチド配列番号55’-cctccccgTactggcccccg-3’阻害用ポリヌクレオチド配列番号65’-ccgTactggcccccgc-3’変異G763A逆鎖の検出用検出用プローブ配列番号75’-ccagtacgggAaggtgt-3’阻害用ポリヌクレオチド配列番号85’-ccagtacgggGaggtgt-3’本発明において、前記阻害用ポリヌクレオチドの添加割合は、特に制限されないが、例えば、前記検出用プローブの長さ、検出対象配列のGC含量等、検出系の条件に応じて適宜決定できる。前記検出用プローブに対する添加割合は、特に制限されないが、下限は、例えば、モル比で0.1倍以上であり、好ましくは1倍以上、より好ましくは2倍以上である。また、上限は、例えば、モル比で100倍以下である。前記阻害用ポリヌクレオチドの長さは、特に制限されず、例えば、5~50merであり、好ましくは10~30merであり、前記検出用プローブと同じ長さに設定することが好ましい。本発明において、前記検出対象配列に相補的な検出用プローブの添加割合は、特に制限されないが、例えば、検出シグナルを十分に確保することができることから、前記試料中のDNAに対してモル比で1倍以下が好ましい。前記阻害用ポリヌクレオチドの添加に加えて、さらに、前記検出用プローブの添加割合を制御することによって、例えば、検出感度のより一層の向上を図ることができる。また、前記検出用プローブの添加割合を設定するのみで足りることから、操作が極めて簡便である。前記検出用プローブの添加割合は、より好ましくは、前記DNAに対してモル比で0.1倍以下である。この際、試料中のDNAとは、例えば、検出対象DNAと非検出対象DNAとの合計でもよいし、検出対象配列を含む増幅産物と非検出対象配列を含む増幅産物との合計でもよい。なお、試料中のDNAにおける検出対象DNAの割合は、通常、不明であるが、結果的に、前記検出用プローブの添加割合は、例えば、検出対象DNAまたは、検出対象配列を含む増幅産物に対してモル比で10倍以下となることが好ましく、より好ましくは5倍以下、さらに好ましくは3倍以下である。また、その下限は特に制限されないが、例えば、前記検出対象DNA等に対して、モル比で、0.001倍以上が好ましく、より好ましくは0.01倍以上であり、さらに好ましくは0.1倍以上である。なお、前記DNAに対する検出用プローブの添加割合は、例えば、二本鎖DNAに対するモル比でもよいし、一本鎖DNAに対するモル比でもよい。また、前記検出用プローブの長さは、特に制限されず、例えば、5~50merであり、好ましくは10~30merである。Tm値について説明する。二本鎖DNAを含む溶液を加熱していくと、260nmにおける吸光度が上昇する。これは、二本鎖DNAにおける両鎖間の水素結合が加熱によってほどけ、一本鎖DNAに解離DNAの融解することが原因である。そして、全ての二本鎖DNAが解離して一本鎖DNAになると、その吸光度は加熱開始時の吸光度二本鎖DNAのみの吸光度の約1.5倍程度を示し、これによって融解が完了したと判断できる。この現象に基づき、融解温度Tmとは、一般に、吸光度が、吸光度全上昇分の50に達した時の温度と定義される。本発明において、Tm値を決定するための温度上昇に伴うシグナル変動の測定は、例えば、前述のような原理から、260nmの吸光度測定により行うことができる。より好ましくは、前記検出用プローブとして、標識化物質で標識化されたプローブを使用して、シグナル変動の測定を行う。前記検出用プローブにおいて標識化部位は、特に制限されない。また、標識化物質は、特に制限されないが、通常、ヌクレオチドのリン酸基に結合することができる。前記標識化プローブとしては、例えば、単独でシグナルを示し且つハイブリッド形成によりシグナルを示さない標識化プローブ、または、単独でシグナルを示さず且つハイブリッド形成によりシグナルを示す標識化プローブがあげられる。前者のようなプローブであれば、検出対象配列とハイブリッド二本鎖DNAを形成している際にはシグナルを示さず、加熱によりプローブが遊離するとシグナルを示す。また、後者のプローブであれば、検出対象配列とハイブリッド二本鎖DNAを形成することによってシグナルを示し、加熱によりプローブが遊離するとシグナルが減少消失する。したがって、例えば、この標識化物質によるシグナルをシグナル特有の条件吸光度等で検出することによって、前記260nmの吸光度測定と同様に、融解の進行ならびにTm値の決定を行うことができる。前記標識化物質としては、制限されないが、例えば、蛍光色素蛍光団があげられる。前記標識化プローブの具体例としては、例えば、蛍光色素で標識され、単独で蛍光を示し且つハイブリッド形成により蛍光が減少例えば、消光するプローブが好ましい。このような蛍光消光現象Quenchingphenomenonを利用したプローブは、蛍光消光プローブと呼ばれる。中でも、検出用プローブとしては、オリゴヌクレオチドの3’末端もしくは5’末端が蛍光色素で標識化されていることが好ましく、標識化される前記末端の塩基は、Cであることが好ましい。この場合、検出用プローブがハイブリダイズする検出対象DNAにおいて、前記検出用プローブの末端塩基Cと対をなす塩基もしくは前記対をなす塩基から1~3塩基離れた塩基がGとなるように、前記検出用プローブの塩基配列を設計することが好ましい。このようなプローブは、一般的にグアニン消光プローブと呼ばれ、いわゆるQProbe登録商標として知られている。このようなグアニン消光プローブが検出対象DNAにハイブリダイズすると、蛍光色素で標識化された末端のCが、前記検出対象DNAにおけるGに近づくことによって、前記蛍光色素の発光が弱くなる蛍光強度が減少するという現象を示す。前記蛍光色素としては、特に制限されないが、例えば、フルオレセイン、リン光体、ローダミン、ポリメチン色素誘導体等があげられる。市販の蛍光色素としては、例えば、BODIPYFL商標名、モレキュラープローブ社製、FluorePrime商品名、アマシャムファルマシア社製、Fluoredite商品名、ミリポア社製、FAMABI社製、Cy3およびCy5アマシャムファルマシア社製、TARMA等があげられる。検出条件は、特に制限されず、使用する蛍光色素により適宜決定できる。具体例として、PacificBlueは、例えば、検出波長450~480nm、TAMRAは、例えば、検出波長585~700nm、BODIPYFLは、例えば、検出波長515~555nmで検出できる。このようなプローブを使用すれば、シグナルの変動により、ハイブリダイズと解離とを容易に確認することができる。他方、前記阻害用ポリヌクレオチドは、標識化されていないことが好ましい。次に、abl遺伝子配列番号1における758番目の塩基Aの点突然変異A→Tを例にあげて、本発明の検出方法について説明する。なお、本発明は、阻害用ポリヌクレオチドを添加した点が特徴であり、その他の工程や条件については何ら制限されない。また、検出用プローブがハイブリダイズする検出対象配列は、例えば、配列番号1の塩基配列において758番目の塩基AがTに変異した全長配列でもよいが、検出部位である758番目の塩基A→Tを含んでいれば部分配列であることが好ましい。まず、全血からゲノムDNAを単離する。全血からのゲノムDNAの単離は、従来公知の方法によって行うことができ、例えば、市販のゲノムDNA単離キット商品名GFXGenomicBloodDNAPurificationkit;GEヘルスケアバイオサイエンス社製等が使用できる。次に、単離したゲノムDNAを含む試料に、検出用プローブおよび阻害用ポリヌクレオチドを添加する。前記検出用プローブと阻害用ポリヌクレオチドの添加時は、後述するように、何ら制限されないが、本実施形態においては、一例として、検出用プローブを添加した後に、阻害用ポリヌクレオチドを添加する方法をあげる。すなわち、単離したゲノムDNAを含む試料に、まず、検出用プローブを添加する。前記検出用プローブとしては、例えば、前述のものがあげられるが、中でも、QProbeが好ましい。このQProbeは、前述のように、一般に、末端塩基がシトシンであり、前記末端を蛍光色素で標識化したプローブである。そして、これが検出対象配列にハイブリッドすることで、前記蛍光色素と検出対象配列のグアニンとが相互作用し、その結果、蛍光が減少または消光するものである。前記検出用プローブの配列は、前述のように、点突然変異を含む検出対象配列に相補的であればよく、前記検出対象配列に応じて適宜設計できる。abl遺伝子配列番号1における758番目塩基Aの点突然変異A→Tを検出する場合は、例えば、前述の配列番号4の塩基配列からなるポリヌクレオチド等があげられる。変異A758Tの検出用プローブ配列番号45’-ccgaActggcccccgc-3’GC含量81.3前記試料中のDNAやRNAを鋳型として遺伝子増幅法を行う場合も、前記検出用プローブの添加のタイミングは、特に制限されない。前記検出用プローブは、例えば、後述する遺伝子増幅処理の後、得られた増幅産物に対して添加してもよいが、遺伝子増幅処理の前に添加することが好ましい。このように遺伝子増幅処理前に前記検出用プローブを添加する場合、例えば、プローブ自体の伸長を予防するために、その3’末端に、さらにリン酸基が付加されてもよいし、前述のような蛍光色素で3’末端を標識化してもよい。前記検出用プローブは、例えば、単離したゲノムDNAを含む液体試料に添加してもよいし、溶媒中でゲノムDNAと混合してもよい。前記溶媒としては、特に制限されず、例えば、Tris-HCl等の緩衝液、KCl、MgCl2、MgSO4、グリセロール等を含む溶媒、PCR反応液等、従来公知のものがあげられる。続いて、単離したゲノムDNAを鋳型として、遺伝子増幅法により、目的配列の増幅を行う。具体的には、検出目的の点突然変異を生じる塩基部位を含む配列、すなわち、検出対象配列および非検出対象配列を増幅させる。遺伝子増幅法は、制限されず、例えば、PCRPolymeraseChainReaction法、NASBANucleicacidsequencebasedamplification法、TMATranscription-mediatedamplification法、SDAStrandDisplacementAmplification法等があげられるが、PCR法が好ましい。なお、以下、PCR法を例にあげて、本発明を説明するが、これには制限されない。なお、PCRの条件は、特に制限されず、従来公知の方法により行うことができる。PCRのプライマーの配列は、例えば、目的の検出対象配列を増幅できるものであれば特に制限されず、目的の配列に応じて、従来公知の方法により適宜設計できる。増幅させる領域は、例えば、目的の検出対象配列のみでもよいし、前記検出対象配列を含む領域であってもよい。プライマーの長さは、特に制限されず、一般的な長さに設定でき、例えば、10~30merである。前述のように、abl遺伝子配列番号1における758番目塩基Aの点突然変異A→Tを検出する場合、具体例として、以下に示すポリヌクレオチドからなるプライマーが使用できる。これらのプライマーの組み合わせは特に制限されない。なお、配列番号9の塩基配列からなるポリヌクレオチドセンスプライマーと配列番号10の塩基配列からなるポリヌクレオチドアンチセンスプライマーとを組み合わせた場合、得られる増幅産物の長さは103mer程度である。プライマーセット1センスプライマー配列番号95’-ggagatggaacgcacggac-3’GC含量63.2アンチセンスプライマー配列番号105’-ggccaccgtcaggctg-3’GC含量75プライマーセット2センスプライマー配列番号115’-gacaagtgggagatggaacgc-3’アンチセンスプライマー配列番号125’-cacggccaccgtcagg-3’次に、後述するハイブリダイズ工程に先立って、前記増幅産物を含む試料に前記阻害用ポリヌクレオチドを添加する。前記阻害用ポリヌクレオチドの添加割合は、前述の通りである。前述のように、添加のタイミングは、これに制限されず、例えば、前記検出用プローブ添加の前後もしくは同時に行うことができる。また、前記阻害用ポリヌクレオチドの添加は、例えば、前述の遺伝子増幅処理の前後いずれでもよいが、例えば、処理が簡便であることから、遺伝子増幅処理前に添加しておくことが好ましい。このように遺伝子増幅処理前に前記阻害用ポリヌクレオチドを添加する場合、例えば、阻害用ポリヌクレオチド自体が伸長することを予防するために、その3’末端に、さらにリン酸基が付加されてもよい。前述のように、abl遺伝子配列番号1における758番目塩基Aの点突然変異A→Tを検出する場合、阻害用ポリヌクレオチドとしては、例えば、点突然変異を含まない、配列番号5の塩基配列からなるポリヌクレオチド等があげられる。この阻害用ポリヌクレオチドは、例えば、前述の配列番号4の塩基配列からなる検出用プローブと組み合わせて使用することが好ましい。変異A758Tの阻害用ポリヌクレオチド配列番号55’-cctccccgTactggcccccg-3’GC含量80次に、得られた増幅産物の解離、および、解離により得られた一本鎖DNAと前記検出用プローブならびに阻害用ポリヌクレオチドとのハイブリダイズを行う。前記解離工程における加熱温度は、前記増幅産物が解離できる温度であれば特に制限されず、例えば、85°C以上であり、好ましくは、85°C~95°Cである。加熱時間も特に制限されず、例えば、1秒~10分であり、好ましくは1秒~5分である。また、解離した一本鎖DNAと前記検出用プローブとのハイブリダイズ、および、前記一本鎖DNAと前記阻害用ポリヌクレオチドとのハイブリダイズは、例えば、前記解離工程の後、前記解離工程における加熱温度を降下させることによって行うことができる。温度条件としては、例えば、40°C以下である。ハイブリダイズ工程の反応液における各組成の体積や濃度は、特に制限されない。具体例としては、前記反応液において、DNAの濃度は、例えば、0.01~1μMであり、好ましくは0.1~0.5μM、前記検出用プローブの濃度は、例えば、前記DNAに対する添加割合を満たす範囲が好ましく、例えば、0.001~10μMであり、好ましくは0.001~1μM、前記阻害用ポリヌクレオチドの濃度は、例えば、0.1nM~1mMであり、好ましくは0.1nM~100μMである。本発明においては、前述のように阻害用ポリヌクレオチドの添加が重要であって、例えば、検出対象DNA、検出用プローブ、阻害用ポリヌクレオチドの反応液における濃度等は、特に制限されない。具体例としては、後述するシグナルの検出において、例えば、使用する装置の検出感度が相対的に高い程、反応液における検出対象DNAの濃度を低減でき、使用する装置の検出感度が相対的に低い程、反応液における検出対象DNAの濃度を増加させることが好ましい。具体例として、後述するシグナル検出で市販装置商品名SmartCycler;Cepheid社製を使用する場合、例えば、反応液において、検出対象DNA濃度5~1000nM、前記検出用プローブ濃度50~1000nM、前記阻害用ポリヌクレオチド濃度5nM~100μMとすることが好ましく、より好ましくは、検出対象DNA濃度10~500nM、前記検出用プローブ濃度100~500nM、前記阻害用ポリヌクレオチド濃度10nM~50μMである。そして、形成された、前記一本鎖DNAと前記標識化プローブまたは阻害用ポリヌクレオチドとのハイブリッド形成体を加熱し、温度上昇に伴うシグナルの変動を測定する。例えば、QProbeを使用した場合、一本鎖DNAとハイブリダイズした状態では、蛍光が減少または消光し、解離した状態では、蛍光を発する。したがって、例えば、蛍光が減少または消光しているハイブリッド形成体を徐々に加熱し、温度上昇に伴う蛍光強度の増加を測定すればよい。シグナル変動を測定する際の温度範囲は、特に制限されない。開始温度は、例えば、室温例えば、10°C~85°Cであり、好ましくは25~70°Cであり、終了温度は、例えば、40~105°Cである。また、温度の上昇速度は、特に制限されず、例えば、0.1~20°C/秒であり、好ましくは0.3~5°C/秒である。次に、前記シグナルの変動を解析してTm値を決定する。具体的には、得られた蛍光強度から各温度における値-d蛍光強度増加量/dtを算出し、最も低い値を示す温度をTm値として決定できる。また、単位時間当たりの蛍光強度増加量蛍光強度増加量/tが最も高い点をTm値として決定することもできる。なお、検出用プローブとして、消光プローブではなく、単独でシグナルを示さず且つハイブリッド形成によりシグナルを示すプローブを使用した場合には、反対に、蛍光強度の減少量を測定すればよい。前記Tm値は、例えば、従来公知のMELTCALCソフトウエアhttp://www.meltcalc.com/等により算出でき、また、隣接法NearestNeighborMethodによって決定することもできる。また、本発明においては、前述のように、ハイブリッド形成体を加熱して、温度上昇に伴うシグナル変動を測定する方法に代えて、例えば、ハイブリッド形成時におけるシグナル変動の測定を行ってもよい。すなわち、前記プローブを添加した試料の温度を降下させてハイブリッド形成体を形成する際に、前記温度降下に伴うシグナル変動を測定してもよい。具体例を以下に示す。検出用プローブとして、単独でシグナルを示し且つハイブリッド形成によりシグナルを示さない標識化プローブ例えば、QProbeを使用した場合、前記検出用プローブを試料に添加した際には、前記プローブは解離しているため蛍光を発しているが、温度の降下によりハイブリッドを形成すると、前記蛍光が減少または消光する。したがって、例えば、前記試料の温度を徐々に降下して、温度下降に伴う蛍光強度の減少を測定すればよい。他方、検出用プローブとして、単独でシグナルを示さず且つハイブリッド形成によりシグナルを示す標識化プローブを使用した場合、前記プローブを試料に添加した際には、前記プローブは解離しているため蛍光を発していないが、温度の降下によりハイブリッドを形成すると、蛍光を発するようになる。したがって、例えば、前記試料の温度を徐々に降下して、温度下降に伴う蛍光強度の増加を測定すればよい。つぎに、本発明の検出用プローブキットは、前述のように、本発明の変異の検出方法に使用するキットであって、検出対象配列に相補的なポリヌクレオチドからなる検出用プローブと、非検出対象配列に相補的な阻害用ポリヌクレオチドとを含むことを特徴とする。本発明において、前記検出対象配列は、前述のように、検出部位が変異している検出対象DNAまたはその部分配列であって、変異している前記検出部位を含む配列である。また、前記非検出対象配列は、前述のように、前記検出部位が未変異である前記非検出対象DNAまたはその部分配列であって、未変異である前記検出部位を含む配列である。本発明の検出用プローブキットは、前記プローブと前記阻害用ポリヌクレオチドを含んでいればよく、その他の構成は制限されない。前記プローブおよび前記阻害用ポリヌクレオチドとしては、制限されず、前述と同様のものが利用でき、好ましい組み合わせも前述の通りである。本発明の検出用プローブキットにおいて、前記プローブと前記阻害用ポリヌクレオチドは、一つの試薬として混合されてもよいし、別個の試薬として独立していてもよい。前者の場合、前記プローブと前記阻害用ポリヌクレオチドは、前述のような割合で混合されていることが好ましい。後者の場合には、例えば、反応液中の割合が、前述のような範囲となるように使用すればよい。また、本発明の検出用プローブキットは、前記プローブと相補的な配列を含む領域を増幅するためのプライマーをさらに有しても良い。また、本発明のデータ解析方法は、DNAの変異の有無を決定するためのデータの解析方法であって、下記a~b工程を有することを特徴とする。a本発明の変異検出方法におけるC工程で得られたシグナル変動を解析してTm値を演算する工程b前記演算工程において演算した前記Tm値からDNAの変異の有無を決定する工程本発明のシステムは、試料中のDNAの変異の有無を検出するためのシステムであって、本発明の変異の検出方法におけるC工程で得られたシグナル変動を入力する入力手段、前記入力手段により入力した前記シグナル変動からTm値を演算する演算手段、および、前記演算手段により演算したTm値に基づいて、DNAの変異の有無を決定する決定手段を有することを特徴とする。本発明のシステムは、例えば、コンピュータシステムによって構築された検出装置があげられる。前記システムのハードウェア構造は、制限されず、例えば、制御部であるCPUに、記憶装置、キーボードやマウス等の入力装置が接続されており、さらに、例えば、結果の出力装置、入力データや結果を表示する表示装置ディスプレイ等が接続されてもよい。また、各手段は、例えば、コンピュータのCPUが所定のプログラムを実行することによって実現される機能的ブロックであればよい。このため、例えば、各構成手段が、ハードウェアとして実装されていなくともよく、ネットワークシステムであってもよい。また、本発明のシステムは、例えば、本発明の変異の検出方法におけるB工程やC工程を実行するための手段を有していてもよい。前記工程を実行するための手段としては、例えば、温度制御手段、シグナルの検出手段があげられる。前記温度制御手段の実行により、例えば、ハイブリダイズによる二本鎖DNAハイブリッド形成体の形成や、ハイブリッド形成体の解離を行うことができる。また、前記シグナル検出手段の実行により、例えば、温度変化に伴いハイブリッド形成体が形成されることによるシグナル変動量や、ハイブリッド形成体が解離することによるシグナル変動量を検出できる。この場合、例えば、前記入力手段にかえて、前記シグナル検出手段により検出されたシグナル変動を記録する記録手段を有してもよい。さらに、本発明のシステムは、前記決定手段により決定されたDNAの変異の有無を出力する出力する手段を備えてもよい。本発明のプログラムは、本発明のデータ解析方法をコンピュータ上で実行可能なコンピュータプログラムである。また、本発明の電子媒体は、本発明のコンピュータプログラムを格納したコンピュータ読取可能な電子媒体記録媒体ともいうである。次に、本発明の実施例について、比較例と併せて説明する。ただし、本発明は下記の実施例および比較例により制限されない。[実施例1]abl遺伝子における758番目塩基の点突然変異A→T1阻害用ポリヌクレオチドを添加して、abl遺伝子における758番目塩基の点突然変異A→TについてのTm解析を行った。abl遺伝子758番目の塩基に変異を有さない白血球細胞株のゲノムDNA配列番号1と、abl遺伝子758番目の塩基に変異を有する白血球細胞株のゲノムDNA配列番号1において758番目塩基がT:ablチロシンキナーゼA758T=Y253Fとを調製した。以下、変異を有さない前者をwtDNA、変異を有する後者をmtDNAという。そして、両者を所定の割合mtDNA:wtDNA=100:0、50:50、10:90、5:95、3:97、0:100に調製して、104copy/test1μLを下記PCR反応液50μLに添加してPCR反応を行った。前記PCR反応液における阻害用ポリヌクレオチドの終濃度は200nM、検出用プローブの終濃度は50nMとした。前記PCR反応は、サーマルサイクラーにより、95°Cで60秒処理した後、95°C10秒および60°C30秒を1サイクルとして50サイクル繰り返し、さらに95°Cで1秒、40°Cで60秒処理した。そして、続けて、温度の上昇速度を1°C/3秒として、前記PCR反応液を40°Cから95°Cに加熱していき、経時的な蛍光強度の変化を測定した。測定波長は、585~700nmとした。なお、検出用プローブの添加割合は、前記PCR増幅産物に対してモル比で0.1倍であり、阻害用ポリヌクレオチドの添加割合は、前記PCR増幅産物に対してモル比で0.4倍および前記プローブに対してモル比で4倍である。なお、検出用プローブの検出対象DNA検出対象配列の増幅産物に対する添加割合は、以下の通りである。これらの結果を実施例1-1とする。また、比較例1-1として、阻害用ポリヌクレオチド2μLに代えて蒸留水2μLを下記PCR反応液に添加した以外は、同様にして蛍光強度の測定を行った。センスプライマー配列番号95’-ggagatggaacgcacggac-3’アンチセンスプライマー配列番号105’-ggccaccgtcaggctg-3’検出用プローブ配列番号45’-TAMRA-ccgAactggcccccgc-P-3’阻害用ポリヌクレオチド配列番号55’-cctccccgTactggcccccg-3’これらの結果を図1および図2に示す。両図は、温度上昇に伴う蛍光強度の変化を示すTm解析のグラフであり、縦軸の微分値とは-d蛍光強度増加量/dtを示す以下、同様。図1は実施例1-1、図2は比較例1-1の結果である。図1において、Aは、全ゲノムの100が点突然変異を有する試料、Bは、全ゲノムのうち5が点突然変異を有する試料、Cは、全ゲノムのうち3が点突然変異を有する試料、Dは、全ゲノムが点突然変異を有さない試料についての結果である。図2において、Aは、全ゲノム100が点突然変異を有する試料、Bは、全ゲノムのうち50が点突然変異を有する試料、Cは、全ゲノムのうち5が点突然変異を有する試料、Dは、全ゲノムのうち3が点突然変異を有する試料、Eは、全ゲノムが点突然変異を有さない試料についての結果である。図1Aおよび図2Aに示すように、mtDNAは69.5°C、図1Dおよび図2Eに示すように、wtDNAは61.5°Cでシグナルのピークが検出された。これを標準として各試料を評価した。その結果、阻害用ポリヌクレオチドを添加していない比較例1-1では、mtDNAが50の場合、図2Bに示すようにmtDNAのシグナルを検出できたが、mtDNAが少量5、3の場合には、図2CおよびDに示すようにmtDNAのシグナルを全く検出することができなかった。これに対して、阻害用ポリヌクレオチドを添加した実施例1-1では、mtDNAが少量5、3であっても、図1BおよびCに示すように、mtDNAのシグナルを検出することができた。つまり、阻害用ポリヌクレオチドの添加によって、点突然変異を有さないwtDNAへの検出用プローブのハイブリダイズが阻害されたため、結果として、mtDNAに結合する検出用プローブの量が増加し、それによって検出感度が向上したといえる。2さらに、検出用プローブの添加割合を変化させ、abl遺伝子における758番目塩基の点突然変異A→TについてのTm解析を行った。前記実施例1におけるPCR反応液の検出用プローブ添加量0.5μLを0.1μL、蒸留水添加量34.375μLを34775μLとし、前記検出用プローブの終濃度を1/5の10nMに設定した以外は、前記実施例1と同様にしてTm解析を行った。この結果を実施例1-2として、図3に示す。同図において、Aは、全ゲノム100が点突然変異を有する試料、Bは、全ゲノムのうち10が点突然変異を有する試料、Cは、全ゲノムのうち5が点突然変異を有する試料、Dは、全ゲノムのうち3が点突然変異を有する試料についての結果である。この結果、同図に示すように、mtDNAのピークが顕著に検出できた。例えば、プローブ添加量以外は同条件で解析を行った実施例1-1の結果と比較すると、図3Cと前述の図1B、図3Dと図1Cに示すように、プローブの添加量を実施例1-1よりも軽減PCR増幅産物に対してモル比で0.02倍することによって、さらにwtDNAのピークが減少し、mtDNAの相対的ピークが大きくなった。このことから、プローブ添加量を調節することによって、さらに、検出感度が向上することがわかった。3阻害用ポリヌクレオチドの添加量を増加して、abl遺伝子における758番目塩基の点突然変異A→TについてのTm解析を行った。前記実施例1におけるPCR反応液の阻害用ポリヌクレオチド添加量2μLを3μL、蒸留水添加量34.375μLを33775μLとした以外は、前記2の実施例1-2と同様にしてTm解析を行った。前記PCR反応液における阻害用ポリヌクレオチドの終濃度は300nMであり、検出用プローブの終濃度は10nMである。これらの結果を実施例1-3として図4に示す。同図において、Aは、全ゲノム100が点突然変異を有する試料、Bは、全ゲノムのうち10が点突然変異を有する試料、Cは、全ゲノムのうち5が点突然変異を有する試料、Dは、全ゲノムのうち3が点突然変異を有する試料についての結果である。この結果、同図に示すように、mtDNAのピークが極めて顕著に検出できた。特に、阻害用ポリヌクレオチドの添加量以外は同条件で解析を行った実施例1-2の結果と比較すると、図4Bと前述の図3B、図4Cと図3C、図4Dと図3Dに示すように、阻害用ポリヌクレオチドの添加量を実施例1-2よりも増加前記プローブに対してモル比で30倍することによって、さらにwtDNAのピークが減少し、mtDNAの相対的ピークが大きくなっている。このことから、阻害用ポリヌクレオチド添加量を調節することによって、より一層、検出感度が向上することがわかった。[実施例2]abl遺伝子の756番目塩基の点突然変異G→C阻害用ポリヌクレオチドを添加して、abl遺伝子における756番目塩基の点突然変異G→CについてのTm解析を行った。配列番号1に示す756番目の塩基Gに変異を有さない正常abl遺伝子配列を挿入したプラスミドと、前記756番目の塩基GがCに変異した変異abl遺伝子ablチロシンキナーゼG756C=Q250Eを挿入したプラスミドとを調製した。以下、変異を有さない前者をwtDNA、変異を有する後者をmtDNAという。そして、前記実施例1の表1と同様に、両者を所定の割合mtDNA:wtDNA=0:100、3:97、100:0に調製して、104copy/test1μLを下記PCR反応液49μLに添加してPCR反応を行った。前記PCR反応液において、阻害用ポリヌクレオチドの終濃度は300nM、検出用プローブの終濃度は50nMとした。前記PCR反応は、サーマルサイクラーにより、95°Cで60秒処理した後、95°C1秒および58°C30秒を1サイクルとして50サイクル繰り返し、さらに95°Cで1秒、40°Cで60秒処理した。そして、続けて温度の上昇速度を1°C/3秒として、前記PCR反応液を40°Cから95°Cに加熱していき、経時的な蛍光強度の変化を測定した。測定波長は、585~700nmとした。検出用プローブの添加割合は、PCR増幅産物に対してモル比で0.05倍であり、阻害用ポリヌクレオチドの添加割合は、前記PCR増幅産物に対してモル比で0.3倍および前記プローブに対してモル比で6倍である。また、比較例2として、下記PCR反応液に阻害用ポリヌクレオチド3μLに代えて蒸留水3μLを添加した以外は、同様にして蛍光強度の測定を行った。センスプライマー配列番号135’-gacaagtgggagatggaacgc-3’アンチセンスプライマー配列番号145’-cacggccaccgtcagg-3’検出用プローブ配列番号25’-BODIPYFL-ccgtaGtggcccccgc-P-3’阻害用ポリヌクレオチド配列番号35’-ccgtaCtggcccccgc-P-3’これらの結果を図5に示す。同図は、温度上昇に伴う蛍光強度の変化を示すTm解析のグラフである。図5において、Aは、全プラスミドが点突然変異を有さない試料、Bは、全プラスミドの100が点突然変異を有する試料、CおよびDは、全プラスミドのうち3が点突然変異を有する試料である。そして、前記Cは、比較例2の結果、前記Dは、実施例2の結果である。同図Aに示すように、wtDNAは61.0°C、同図Bに示すように、mtDNAは67.0°Cで、それぞれシグナルのピークが検出された。これを標準として、全プラスミドのうち3が点突然変異を有する試料を評価した。その結果、同図Cに示すように、阻害用ポリヌクレオチドを添加していない比較例2では、mtDNAのシグナルを全く検出することができなかった。これに対して、阻害用ポリヌクレオチドを添加した実施例2では、同図Dに示すように、mtDNAが少量であっても、wtDNAとmtDNAの両方のシグナルを検出することができた。[実施例3]abl遺伝子の763番目塩基の点突然変異G→A阻害用ポリヌクレオチドを添加して、abl遺伝子における763番目塩基の点突然変異G→AについてのTm解析を行った。配列番号1に示す763番目の塩基Gに変異を有さない正常abl遺伝子配列を挿入したプラスミドと、前記763番目の塩基GがAに変異した変異abl遺伝子ablチロシンキナーゼG763A=E255Kを挿入したプラスミドとを調製した。以下、変異を有さない前者をwtDNA、変異を有する後者をmtDNAという。そして、前記実施例1の表1と同様に、両者を所定の割合mtDNA:wtDNA=0:100、3:97、100:0に調製して、104copy/test1μLを下記PCR反応液49μLに添加してPCR反応を行った。前記PCR反応液において、阻害用ポリヌクレオチドの終濃度は500nM、検出用プローブの終濃度は50nMとした。前記PCR反応は、前記実施例2と同様に行い、経時的な蛍光強度の変化を測定した。測定波長は、585~700nmとした。検出用プローブの添加割合は、前記PCR増幅産物に対してモル比で0.05倍であり、阻害用ポリヌクレオチドの添加割合は、前記PCR増幅産物に対してモル比で0.5倍および前記プローブに対してモル比で10倍である。また、比較例3として、下記PCR反応液に阻害用ポリヌクレオチド5μLに代えて蒸留水5μLを添加した以外は、同様にして蛍光強度の測定を行った。センスプライマー配列番号155’-gacaagtgggagatggaacgc-3’アンチセンスプライマー配列番号165’-cacggccaccgtcagg-3’検出用プローブ配列番号75’-BODIPYFL-ccagtacgggAaggtgt-P-3’阻害用ポリヌクレオチド配列番号85’-ccagtacgggGaggtgt-P-3’これらの結果を図6に示す。同図は、温度上昇に伴う蛍光強度の変化を示すTm解析のグラフである。図6において、Aは、全プラスミドが点突然変化を有さない試料、Bは、全プラスミドの100が点突然変異を有する試料、CおよびDは、全プラスミドのうち3が点突然変異を有する試料である。そして、前記Cは、比較例3の結果、前記Dは、実施例3の結果である。同図Aに示すように、wtDNAは500°C、同図Bに示すように、mtDNAは59.0°Cで、それぞれシグナルのピークが検出された。これを標準として、全プラスミドのうち3が点突然変異を有する試料を評価した。その結果、同図Cに示すように、阻害用ポリヌクレオチドを添加していない比較例3では、mtDNAのシグナルを全く検出することができなかった。これに対して、阻害用ポリヌクレオチドを添加した実施例3では、同図Dに示すように、mtDNAが少量であっても、wtDNAとmtDNAの両方のシグナルを検出することができた。[実施例4]abl遺伝子の758番目塩基の点突然変異A→T阻害用ポリヌクレオチドを添加して、abl遺伝子における758番目塩基の点突然変異A→TについてのTm解析を行った。配列番号1に示す758番目の塩基Aに変異を有さない正常abl遺伝子配列を挿入したプラスミドと、前記758番目の塩基AがTに変異した変異abl遺伝子ablチロシンキナーゼA758T=Y253Fを挿入したプラスミドとを調製した。以下、変異を有さない前者を、wtDNA、変異を有する後者を、mtDNAという。そして、前記実施例1の表1と同様に、両者を所定の割合mtDNA:wtDNA=0:100、3:97、100:0に調製して、104copy/test1μLを下記PCR反応液49μLに添加してPCR反応を行った。前記PCR反応液において、阻害用ポリヌクレオチドの終濃度は500nM、検出用プローブの終濃度は50nMとした。前記PCR反応は、前記実施例2と同様に行い、経時的な蛍光強度の変化を測定した。測定波長は、585~700nmとした。検出用プローブの添加割合は、前記PCR増幅産物に対してモル比で0.05倍であり、阻害用ポリヌクレオチドの添加割合は、前記PCR増幅産物に対してモル比で0.5倍および前記プローブに対してモル比で10倍である。また、比較例4として、下記PCR反応液に阻害用ポリヌクレオチド5μLに代えて蒸留水5μLを添加した以外は、同様にして蛍光強度の測定を行った。センスプライマー配列番号115’-gacaagtgggagatggaacgc-3’アンチセンスプライマー配列番号125’-cacggccaccgtcagg-3’検出用プローブ配列番号45’-TAMRA-ccgAactggcccccgc-P-3’阻害用ポリヌクレオチド配列番号65’-ccgTactggcccccgc-P-3’これらの結果を図7に示す。同図は、温度上昇に伴う蛍光強度の変化を示すTm解析のグラフである。図7において、Aは、全プラスミドが点突然変化を有さない試料、Bは、全プラスミドの100が点突然変異を有する試料、CおよびDは、全プラスミドのうち3が点突然変異を有する試料である。そして、前記Cは、比較例4の結果、前記Dは、実施例4の結果である。同図Aに示すように、wtDNAは600°C、同図Bに示すように、mtDNAは67.0°Cで、それぞれシグナルのピークが検出された。これを標準として、全プラスミドのうち3が点突然変異を有する試料を評価した結果、同図Cに示すように、阻害用ポリヌクレオチドを添加していない比較例4では、mtDNAのシグナルを全く検出することができなかった。これに対して、阻害用ポリヌクレオチドを添加した実施例4では、同図Dに示すように、mtDNAが少量であっても、wtDNAとmtDNAの両方のシグナルを検出することができた。