"連接する四枚の側板と、この側板の一枚に接続する糊代片とを有する四角筒状の胴部と、この胴部の一方の開口端部に形成された切り妻屋根状に折り込み閉鎖されたゲーブルトップ型の頂部と、胴部の他方の開口端部に形成された底部とからなる、液体用紙容器において、前記頂部が、側板に連設された相対向する一組の屋根板と、他の相対向する一組の妻板とから形成されると共に、各屋根板と各妻板とは交互に順次環状に連設され、相対向する一組の屋根板は、四角形状の傾斜片と外側貼着片とで形成され、相対向する一組の妻板は、側板に連設された折り込み片と、この折り込み片に連設されると共に、傾斜片に連設された一対の折り返し片と、この一対の折り返し片に連設された一対の内側貼着片とで形成され、各外側貼着片は、各内側貼着片から突出するように各内側貼着片より幅広に形成され、各境界を折り曲げ線として、折り込み片と折り返し片との折り曲げ線を内側に折り込むようにして、相対向する妻板を屋根板間に折り込み、かつ相対向する傾斜片を内側に折り込み、外側貼着片により各内側貼着片を重合させ、この重合部をトップシール部として接着させることにより形成されるゲーベルトップ型紙容器であって、前記側板のうち屋根板に連接する一組の側板の幅が妻板に連接する他の一組の側板の幅よりも広いことを特徴とする液体用紙容器。連接する四枚の側板と、この側板の一枚に接続する糊代片とを有する四角筒状の胴部と、この胴部の一方の開口端部に形成された切り妻屋根状に折り込み閉鎖されたゲーブルトップ型の頂部と、胴部の他方の開口端部に形成された底部とからなる、液体用紙容器において、前記頂部が、側板に連設された相対向する一組の屋根板と、他の相対向する一組の妻板とから形成されると共に、各屋根板と各妻板とは交互に順次環状に連設され、相対向する一組の屋根板は、四角形状の傾斜片と外側貼着片とで形成され、相対向する一組の妻板は、側板に連設された折り込み片と、この折り込み片に連設されると共に、傾斜片に連設された一対の折り返し片と、この一対の折り返し片に連設された一対の内側貼着片とで形成され、各外側貼着片は、各内側貼着片から突出するように各内側貼着片より幅広に形成され、各境界を折り曲げ線として、折り込み片と折り返し片との折り曲げ線を内側に折り込むようにして、相対向する妻板を屋根板間に折り込み、かつ相対向する傾斜片を内側に折り込み、外側貼着片により各内側貼着片を重合させ、この重合部をトップシール部として接着させることにより形成されるゲーベルトップ型紙容器であって、少なくとも前記トップシール部の外側貼着片の最内面に、イージーピール層が設けられていることを特徴とする液体用紙容器。前記イージーピール層が、イージーピールシーラント層であることを特徴とする請求項2に記載の液体用紙容器。前記イージーピール層が、前記トップシール部の外側貼着片の最内面に設けられたイージーピールフィルムであることを特徴とする請求項2に記載の液体用紙容器。本発明は、上記従来の問題点を解決するためになされたものであり、電子レンジ加熱に対応するための通蒸機構を有する飲料、食品用紙容器の提案を目的としている。本発明の請求項1に係る発明は、連接する四枚の側板と、この側板の一枚に接続する糊代片とを有する四角筒状の胴部と、この胴部の一方の開口端部に形成された切り妻屋根状に折り込み閉鎖されたゲーベルトップ型の頂部と、胴部の他方の開口端部に形成された底部とからなる、液体用紙容器において、前記頂部が、側板に連設された相対向する一組の屋根板と、他の相対向する一組の妻板とから形成されると共に、各屋根板と各妻板とは交互に順次環状に連設され、相対向する一組の屋根板は、四角形状の傾斜片と外側貼着片とで形成され、相対向する一組の妻板は、側板に連設された折り込み片と、この折り込み片に連設されると共に、傾斜片に連設された一対の折り返し片と、この一対の折り返し片に連設された一対の内側貼着片とで形成され、各外側貼着片は、各内側貼着片から突出するように各内側貼着片より幅広に形成され、各境界を折り曲げ線として、折り込み片と折り返し片との折り曲げ線を内側に折り込むようにして、相対向する妻板を屋根板間に折り込み、かつ相対向する傾斜片を内側に折り込み、外側貼着片により各内側貼着片を重合させ、この重合部をトップシール部として接着させることにより形成されるゲーベルトップ型紙容器であって、前記側板のうち屋根板に連接する一組の側板の幅が妻板に連接する他の一組の側板の幅よりも広いことを特徴とする液体用紙容器である。本発明の請求項2に係る発明は、連接する四枚の側板と、この側板の一枚に接続する糊代片とを有する四角筒状の胴部と、この胴部の一方の開口端部に形成された切り妻屋根状に折り込み閉鎖されたゲーブルトップ型の頂部と、胴部の他方の開口端部に形成された底部とからなる、液体用紙容器において、前記頂部が、側板に連設された相対向する一組の屋根板と、他の相対向する一組の妻板とから形成されると共に、各屋根板と各妻板とは交互に順次環状に連設され、相対向する一組の屋根板は、四角形状の傾斜片と外側貼着片とで形成され、相対向する一組の妻板は、側板に連設された折り込み片と、この折り込み片に連設されると共に、傾斜片に連設された一対の折り返し片と、この一対の折り返し片に連設された一対の内側貼着片とで形成され、各外側貼着片は、各内側貼着片から突出するように各内側貼着片より幅広に形成され、各境界を折り曲げ線として、折り込み片と折り返し片との折り曲げ線を内側に折り込むようにして、相対向する妻板を屋根板間に折り込み、かつ相対向する傾斜片を内側に折り込み、外側貼着片により各内側貼着片を重合させ、この重合部をトップシール部として接着させることにより形成されるゲーベルトップ型紙容器であって、少なくとも前記トップシール部の外側貼着片の最内面に、イージーピール層が設けられていることを特徴とする液体用紙容器である。本発明の請求項3に係る発明は、前記イージーピール層が、イージーピールシーラント層であることを特徴とする請求項2に記載の液体用紙容器である。本発明の請求項4に係る発明は、前記イージーピール層が、前記トップシール部の外側貼着片の最内面に設けられたイージーピールフィルムであることを特徴とする請求項2に記載の液体用紙容器である。屋根板に連接する一組の側板の幅容器縦幅Tが妻板に連接する他の一組の側板の幅容器横幅Yよりも広いことによって、液体用紙容器をトップシール部を上にして載置した場合の容器トップシール中央部のシール範囲が広いため、従来品よりも低い温度でシールを埋めることが出来る図5B参照。したがって、液体用容器として十分なシール性を持ち、かつ電子レンジ調理で通蒸可能なシール強度を調節することが確実に可能になる。さらに、積層体の製造時に特に別工程を設けることなくブランク板の製造から紙容器の製造まで通常の液体用紙容器と同じ工程で行うことが出来るので製造効率や製造コストに影響することがほとんどない。前記トップシール部の外側貼着片の最内面に、イージーピール層が設けられていることによって、電子レンジ調理時にイージーピール層が部分的に剥離することでトップシール部からの通蒸を可能にする。これによって電子レンジ調理時に容器内部に発生した水蒸気は容器上部から排出されて、内容液の噴出や容器の破裂の危険がなくなる。イージーピール層が、積層体の積層時に同時に設けられるイージーピールシーラント層であることによって、積層体の製造時に特に別工程を設けることなくブランク板の製造から紙容器の製造まで行うことが出来るので製造効率や製造コストに影響することがほとんどない。イージーピール層が、前記トップシール部の外側貼着片の最内面に設けられたイージーピールフィルムであることによって、通蒸の必要な部分のみに容易に剥離性を付与することが出来る。また、トップシール部分以外のシール性に影響を与えることがなく意図しないシール剥離の発生の危険を除去できる。以下、本発明の実施の形態を図面を参照して詳細に説明する。図3は液体用紙容器を構成する積層体のブランク板の断面略図の例を示している。図4Aはシーラント層にイージーピール層と接着性樹脂層とからなる層を用いた場合、図4Bはシーラント層にイージーピールフィルムを用いた場合のトップシール部のそれぞれ断面を示している。図1は液体用紙容器の容器形状の例ゲーベルトップ型の形状外観を示す斜視図Aとブランク板の平面図Bを示し、より詳細なブランク板の平面図の例を図2に示した。図3に示した積層体は、容器外側となる紙基材1の上面に熱可塑性樹脂層2を積層し、下面にバリア層3、接着層4およびシーラント層5を順次に積層してなる積層体である。外側の熱可塑性樹脂層2の表面には印刷インキ層6が必要に応じて設けられている。また、紙基材1の下面とバリア層3は熱可塑性樹脂層7を介して積層されている。図4Aに示した積層体は、容器外側となる紙基材1の上面に熱可塑性樹脂層2を積層し、下面にバリア層3、接着層4およびシーラント層5’を順次に積層してなる積層体である。シーラント層5’はイージーピール層10と接着性樹脂層11からなる層である。外側の熱可塑性樹脂層2の表面には印刷インキ層6が必要に応じて設けられている。また、紙基材1の下面とバリア層3は熱可塑性樹脂層7を介して積層されている。図4Bに示した積層体は、容器外側となる紙基材1の上面に熱可塑性樹脂層2を積層し、下面にバリア層3、接着層4、シーラント層5を順次に積層してなる積層体であり、トップシール前にさらにシーラント層表面にイージーピールフィルム112を貼着した構成である。外側の熱可塑性樹脂層2の表面には印刷インキ層6が必要に応じて設けられている。また、紙基材1の下面とバリア層3は熱可塑性樹脂層7を介して積層されている。本発明の液体用紙容器に用いる積層体を構成する紙基材1としては、通常、カップ原紙等の板紙が用いられる。坪量と密度は容器の容量やデザインにより適宜選定されるが、通常は坪量200g/m2~500g/m2の範囲で密度が0.6g/cm3~1.1g/cm3の範囲のカップ原紙がよく用いられる。本発明の液体用紙容器に用いる積層体を構成するバリア層3としては、ポリエステル、ポリプロピレン、ナイロンなどのプラスチックの延伸または未延伸のフィルムや、各種プラスチックフィルムにアルミニウムなどの金属や酸化珪素などの金属酸化物の薄膜を蒸着した厚みが5μm~30μmの範囲の透明蒸着加工フィルムなどが適用できる。通常は厚み12μmの蒸着ポリエステル樹脂フィルムが好んで使用される。それらの一方の面にコロナ放電処理などの必要な表面処理がなされていてその上に接着層が安定的に形成できるようになっていれば、いずれのタイプのフィルムでもバリア層基材として使用可能である。なお、アルミニウムなどの金属箔や金属の蒸着被膜を含むフィルムは電子レンジでの加熱時にスパークする危険性があるために使用できない。接着層4は、前記のバリア層3の上に、ウレタン系等の公知のドライラミネート用接着剤組成物をその固形分割合を0.05~5wt程度の割合で含む塗工液を塗工して設けることが出来る。この接着層4は薄層であることが好ましく、具体的にはその乾燥時の厚みが5μm以下0.5μm以上の薄層となるように設ければよい。他方、接着層4上に設けられるシーラント層5は、ポリエチレン系樹脂やポリプロピレン系樹脂などからなる層である。具体的には、高密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、エチレン-αオレフィン共重合体などのエチレン系樹脂や、ホモブロックランダムの各ポリプロピレン樹脂や、プロピレン-αオレフィン共重合体などのプロピレン系樹脂、エチレン-アクリル酸共重合体やエチレン-メタクリル酸共重合体などのエチレン-α,β不飽和カルボン酸共重合体、エチレン-アクリル酸メチルやエチレン-アクリル酸エチルやエチレン-メタクリル酸メチルやエチレン-メタクリル酸エチルなどのエチレン-α,β不飽和カルボン酸共重合体のエステル化物、カルボン酸部位をナトリウムイオン、亜鉛イオンで架橋した、エチレン-α,β不飽和カルボン酸共重合体のイオン架橋物、エチレン-無水マレイン酸グラフト共重合体やエチレン-アクリル酸エチル-無水マレイン酸のような三元共重合体に代表される酸無水物変性ポリオレフィン、エチレン-グリシジルメタクリレート共重合体などのエポキシ化合物変性ポリオレフィン、エチレン-酢酸ビニル共重合体から選ばれる樹脂の単体あるいは2種以上のブレンド物などにより設けられる。中では高密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン、中密度ポリエチレンが望ましく、とくに直鎖状低密度ポリエチレンが望ましい。シーラント層は単層で形成されていてもよく、多層でも構わない。厚みは特に限定はないが30μm~100μmの範囲が通常である。図4Aの構成に示したシーラント層5’は上記のポリオレフィン系樹脂層に加えて、ポリブテン、ポリスチレン、エチレンブテン、プロピレンブテンなどの異種の樹脂を含む樹脂層からなる層であり、厚みは特に限定はないが30μm~100μmの範囲が通常である。容器外側の熱可塑性樹脂層2はポリエチレン系樹脂やポリプロピレン系樹脂などからなる押し出し加工によって紙基材表面に設けられる単層もしくは多層の層である。厚みは5μmから50μmの範囲が通常用いられる。容器外側の熱可塑性樹脂層2の表面に必要に応じて設けられる印刷インキ層6は周知のインキを用いてグラビア印刷等の方法で施すことが出来る、絵柄や商品情報などを含む層である。熱可塑性樹脂層としてポリオレフィン樹脂を用いる場合には、樹脂層に対するインキの密着を良くするために通常は印刷前に印刷機上でインラインでコロナ放電処理等の易接着処理を表面に行う。また、紙基材1の下面とバリア層3は熱可塑性樹脂層7を介して積層されている。これらの熱可塑性樹脂層としては、ポリエチレン系樹脂やポリプロピレン系樹脂が使用出来、具体的には、高密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、エチレン-αオレフィン共重合体などのエチレン系樹脂や、ホモブロックランダムの各ポリプロピレン樹脂や、プロピレン-αオレフィン共重合体などのプロピレン系樹脂、エチレン-アクリル酸共重合体やエチレン-メタクリル酸共重合体などのエチレン-α,β不飽和カルボン酸共重合体、エチレン-アクリル酸メチルやエチレン-アクリル酸エチルやエチレン-メタクリル酸メチルやエチレン-メタクリル酸エチルなどのエチレン-α,β不飽和カルボン酸共重合体のエステル化物、カルボン酸部位をナトリウムイオン、亜鉛イオンで架橋した、エチレン-α,β不飽和カルボン酸共重合体のイオン架橋物、エチレン-無水マレイン酸グラフト共重合体やエチレン-アクリル酸エチル-無水マレイン酸のような三元共重合体に代表される酸無水物変性ポリオレフィン、エチレン-グリシジルメタクリレート共重合体などのエポキシ化合物変性ポリオレフィン、エチレン-酢酸ビニル共重合体、アイオノマー樹脂から選ばれる樹脂の単体あるいは2種以上のブレンド物などにより押出し法により設けられる。熱可塑性樹脂層7の厚みは特に限定はないが通常は5μm~50μmの範囲の厚みの層が用いられる。図4Bは本発明の液体用紙容器に用いる積層体の層構成として、イージーピールシーラント5’に代えてシーラント層5上にイージーピールフィルム112を貼着して用いた他の一例の概略の断面構成を示したものである。イージーピールフィルム112はたとえばラミネート層として直鎖状低密度ポリエチレンとシーラント層としてポリプロピレン含有量10~30の直鎖状低密度ポリエチレンとポリプロピレンの混合層からなり、ラミネート層がシーラント層の1~5倍程度の総厚30μm~60μmのものがよく用いられる。以上、本発明に係る液体用紙容器に用いる積層体について説明したが、これらの積層体は上記のような構成のものに限定されるものではなく、液体用紙容器としての用途を考慮し、容器として要求される剛性や耐久性などを向上する目的で、他の層を介在させた構成であってもよい。また、このような構成の積層体は、例えば次のようにして作製できる。すなわち作製方法の一つとしては、前記バリア層の無機化合物蒸着面にコロナ放電処理などの表面処理を行い、酢酸エチルに溶解した接着剤組成物を固形分割合が0.05~5wt、好ましくは0.1~2wtになるように調製した塗工液を押出ラミネートの塗工部において塗工して接着層を設ける。その後に、この接着層上に、Tダイから押し出されるポリエチレンなどからなるシーラント層を積層し、バリア層/接着層/シーラント層の三層からなる構成の積層体内層フィルムを得る方法が例示できる。また他の作製方法としては、前記バリア層の一方の面にインラインでコロナ放電処理を施した直後に、塗工装置の接着剤塗工部にて接着剤組成物を含む塗工液を塗工して接着層を形成させる一方、Tダイから押し出されるポリエチレンなどからなるシーラント層の前記接着層と接する面にオゾン処理を適宜施して、しかる後に接着層を介してバリア層とシーラント層とを積層することにより、層間ラミネート強度がさらに向上し、各種の強浸透性内容物耐性にも優れる積層体内層フィルムを得る方法が挙げられる。以上のような作製方法によれば、液体用紙容器の内層フィルムに用いる、バリア層とシーラント層とのラミネート強度が良好で、かつ接着層に起因する低分子量物質の内容物液体に対する浸透や溶出が少ない積層体を作製することができる。この内層フィルムと紙基材であるカップ原紙をポリエチレンの押出し加工により貼り合せて、カップ原紙の反対面に熱可塑性樹脂層を形成することによって液体紙容器用基材を作成し、さらに熱可塑性樹脂層の表面にコロナ放電処理を行う。次工程で印刷、ブランク板形状に打ち抜き加工を行い、さらに加熱溶着によりスリーブを作成する。具体的にはこの紙を基材とした液体紙容器用基材を容器の形状に合わせて所定の形状に打ち抜き、同時に折曲げ用の罫線を入れたブランク板として成形する。そのブランク板を罫線に沿って折曲げ、組み立てて必要な部分を接着することによって本発明の液体用紙容器を製造することが出来る。たとえば図1Aに示したゲーベルトップ型屋根型の液体用紙容器は図1Bに示したブランク板から通常の方法で容易に製造することが出来る。一般的な紙箱ブランク板を折り曲げて箱を形成する場合には、まず、ブランク板を給紙部から折りぐせ部に供給して折ぐせを付けた後、底折り部に供給して底板を内側に折込んで側板に重ねると共に、耳部を外側に折込む。次に、糊付け部において、耳部の裏面側と接着フラップの表面側に接着材層をそれぞれ形成した後、残りの底板を内側に折り曲げて側板に重ねる。次に、本折り部において、側板を折込んで一方の底板を他方の底板に折り重ねることにより、一方の底板の耳部の接着材層が他方の底板に接着すると共に、接着フラップの接着材層が側板に接着し、折り畳まれた状態の紙箱スリーブを完成する。この状態での紙箱は接着部分の乾燥が完了していないので、圧着搬送部の上下一対の圧着ベルトにて紙箱を圧着しながら搬送して紙箱の接着を促進して成形を完了し、排出部によって次工程に排出される。この折り畳まれた状態の紙箱に充填装置によってボトム成形後に内容物の充填と必要な部分の封止を行うことによって内容物の充填された容器を作成する。図2で示す液体用紙容器のブランク板平面図を用いて本発明の実施形態の一例としてのゲーベルトップ型紙容器をより具体的に説明する。このブランク板は、連設する四枚の側板10と、この側板10の一枚に接続する糊代片11とを有し、側板10に連設された相対向する一組の屋根板12、12と、他の相対向する一組の妻板13、13とから形成されると共に、各屋根板12、12と各妻板13、13とは交互に順次環状に連設され、相対向する一組の屋根板12、12は、四角形状の傾斜片と外側貼着片15、15とで形成され、相対向する一組の妻板13、13は、側板10に連設された折り込み片16、16と、この折り込み片16、16に連設されると共に、傾斜片に連設された一対の折り返し片17、17と、この一対の折り返し片17、17に連設された一対の内側貼着片18、18とで形成され、各外側貼着片15、15は、各内側貼着片18、18から突出するように各内側貼着片より縦方向の長さが長くなるように形成されている。そして、各境界を折り曲げ線として、折り込み片16、16と折り返し片17、17との折り曲げ線を谷折り内側に折り込むようにして、相対向する妻板13、13を屋根板12、12間に折り込み、続いて相対向する傾斜片を内側に折り込み、外側貼着片15、15により各内側貼着片18、18を重合させ、この重合部をトップシール部として接着させることによりゲーベルトップ型紙容器が形成される。以下、本発明の実施例を説明する。<実施例1>以下の層構成の積層体を作成した。低密度ポリエチレン樹脂層20μm/板紙350g/m2/エチレン-メタクリル酸共重合体30μm/酸化ケイ素蒸着ポリチレンテレフタレートフィルム12μm/ドライラミネート用接着剤3g/m2/シーラント直鎖状低密度ポリエチレン樹脂60μm。厚みが12μmの酸化ケイ素蒸着二軸延伸ポリエステルフィルムを使用し、その蒸着面にドライラミネート用接着剤を溶剤で希釈した塗工液をグラビアコート法で塗工して接着層を形成しながら、厚み60μmの直鎖状低密度ポリエチレン樹脂を加工速度80m/minで共押出ラミネート法ニーラムラミにより押し出して前記接着層上にシーラント層として積層し、内層フィルムを得た。接着層の乾燥後の塗布量は3g/m2であった。坪量350g/m2のカップ原紙と上記内層フィルムを押出しラミネート法により貼り合わせして、容器外側となるカップ原紙の反対面に低密度ポリエチレン樹脂を20μmの厚みで押出してさらにその表面にコロナ放電処理を行った。コロナ放電処理面に印刷を施し、印刷寸法に合わせて、横断面が長方形となるゲーベルトップ型の柱状容器となるようなブランクス形状に打ち抜き加工をし、さらに必要部分を加熱溶着により接着して折り畳まれた状態スリーブ状態の紙容器を得た。このときのブランク板形状は、屋根板に連接する一組の側板の幅容器縦幅Tが妻板に連接する他の一組の側板の幅容器横幅Yよりも1.5倍広い形状のものを用いて、ゲーベルトップ型の容器の横断面の縦幅Tが横幅Yの1.5倍の比率の長方形となるようにした。さらに、充填工程に於いて、容器のボトム成形後に内容物として蒸留水を充填してからトップ成形して容量500mlの充填済み容器を作成した。<実施例2>以下の層構成の積層体を作成した。低密度ポリエチレン樹脂層20μm/板紙350g/m2/エチレン-メタクリル酸共重合体30μm/酸化ケイ素蒸着ポリチレンテレフタレートフィルム12μm/ドライラミネート用接着剤3g/m2/イージーピールシーラントフィルム60μm。ここでイージーピールシーラントフィルムは接着剤に近いラミネート層に直鎖状低密度ポリエチレン樹脂を、シーラント層にポリプロピレン含有量30の直鎖状低密度ポリエチレンとポリプロピレンの混合層を用い、ラミネート層がシーラント層の1~5倍の総厚60μmのものを使用した。厚みが12μmの酸化ケイ素蒸着二軸延伸ポリエステルフィルムを使用し、その蒸着面にドライラミネート用接着剤を溶剤で希釈した塗工液をグラビアコート法で塗工して接着層を形成しながら、厚み60μmのイージーピールシーラントフィルムを前記接着層上にシーラント層として積層し、内層フィルムを得た。接着層の乾燥後の塗布量は3g/m2であった。坪量350g/m2のカップ原紙と上記内層フィルムを押出しラミネート法により貼り合わせして、容器外側となるカップ原紙の反対面に低密度ポリエチレン樹脂を20μmの厚みで押出してさらにその表面にコロナ放電処理を行った。コロナ放電処理面に印刷を施し印刷寸法に合わせて、横断面が正方形となるゲーベルトップ型の柱状容器となるようなブランクス形状に打ち抜き加工をし、さらに必要部分を加熱溶着により接着して折り畳まれた状態スリーブ状態の紙容器を得た。このときのブランク板形状は、屋根板に連接する一組の側板の幅容器縦幅Tが妻板に連接する他の一組の側板の幅容器横幅Yと等しい形状のものを用いて、ゲーベルトップ型の容器の横断面の縦幅と横幅の比率が1の正方形となるようにした。さらに、充填工程に於いて、容器のボトム成形後に内容物として蒸留水を充填してからトップ成形して容量500mlの充填済み容器を作成した。<実施例3>以下の層構成の積層体を作成した。低密度ポリエチレン樹脂層20μm/板紙350g/m2/エチレン-メタクリル酸共重合体30μm/酸化ケイ素蒸着ポリチレンテレフタレートフィルム12μm/ドライラミネート用接着剤3g/m2/シーラント直鎖状低密度ポリエチレン樹脂60μm。厚みが12μmの酸化ケイ素蒸着二軸延伸ポリエステルフィルムを使用し、その蒸着面にドライラミネート用接着剤を溶剤で希釈した塗工液をグラビアコート法で塗工して接着層を形成しながら、厚み60μmの直鎖状低密度ポリエチレン樹脂を加工速度80m/minで共押出ラミネート法ニーラムラミにより押し出して前記接着層上にシーラント層として積層し、内層フィルムを得た。接着層の乾燥後の塗布量は3g/m2であった。内層フィルムのトップシール部に相当する領域のみのシーラント層表面に、ラミネート層に直鎖状低密度ポリエチレン樹脂を、シーラント層にポリプロピレン含有量30の直鎖状低密度ポリエチレンとポリプロピレンの混合層を用い、ラミネート層がシーラント層の1~5倍の総厚60μmのイージーピールシーラントフィルムを貼り合せた。坪量350g/m2のカップ原紙と上記内層フィルムを押出しラミネート法により貼り合わせして、容器外側となるカップ原紙の反対面に低密度ポリエチレン樹脂を20μmの厚みで押出してさらにその表面にコロナ放電処理を行った。コロナ放電処理面に印刷を施し印刷寸法に合わせて、横断面が正方形となるゲーベルトップ型の柱状容器となるようなブランクス形状に打ち抜き加工をし、さらに必要部分を加熱溶着により接着して折り畳まれた状態スリーブ状態の紙容器を得た。このときのブランク板形状は、屋根板に連接する一組の側板の幅容器縦幅Tが妻板に連接する他の一組の側板の幅容器横幅Yと等しい形状のものを用いて、ゲーベルトップ型の容器の横断面の縦幅と横幅の比率が1の正方形となるようにした。さらに、充填工程に於いて、容器のボトム成形後に内容物として蒸留水を充填してからトップ成形して容量500mlの充填済み容器を作成した。<実施例4>ブランク板形状を、屋根板に連接する一組の側板の幅容器縦幅Tが妻板に連接する他の一組の側板の幅容器横幅Yよりも1.5倍広い形状のものを用いて、ゲーベルトップ型の容器の横断面の縦幅と横幅の比率が1.5の長方形となるようにした以外は実施例2と同様にして充填済み容器を作成した。<実施例5>ブランク板形状を、屋根板に連接する一組の側板の幅容器縦幅Tが妻板に連接する他の一組の側板の幅容器横幅Yよりも1.5倍広い形状のものを用いて、ゲーベルトップ型の容器の横断面の縦幅と横幅の比率が1.5の長方形となるようにした以外は実施例3と同様にして充填済み容器を作成した。<比較例1>ブランク板形状を、屋根板に連接する一組の側板の幅容器縦幅Tが妻板に連接する他の一組の側板の幅容器横幅Yと等しい形状のものを用いて、ゲーベルトップ型の容器の横断面の縦幅と横幅の比率が1の正方形となるようにしたほかは実施例1と同様にして充填済み容器を作成した。<比較例2>厚みが12μmの酸化ケイ素蒸着二軸延伸ポリエステルフィルムに代えて、厚みが12μmの二軸延伸ポリエステルフィルムを用い、ブランク板形状を、屋根板に連接する一組の側板の幅容器縦幅Tが妻板に連接する他の一組の側板の幅容器横幅Yと等しい形状のものを用いて、ゲーベルトップ型の容器の横断面の縦幅と横幅の比率が1の正方形となるようにしたほかは実施例1と同様にして充填済み容器を作成した。<比較例3>エチレン-メタクリル酸共重合体層と酸化ケイ素蒸着ポリチレンテレフタレートフィルム層およびこれらの形成工程を省略して、ブランク板形状を、屋根板に連接する一組の側板の幅容器縦幅Tが妻板に連接する他の一組の側板の幅容器横幅Yと等しい形状のものを用いて、ゲーベルトップ型の容器の横断面の縦幅と横幅の比率が1の正方形となるようにしたほかは実施例1と同様にして充填済み容器を作成した。<評価項目><充填適性評価>EP-PAK用充填機を用いて、上記実施例および比較例で作成した容器の充填試験を行い、液漏れが生じた個数を集計したn=50。結果を表1に示した。<通蒸性能評価>水充填を行なった上記実施例および比較例で作成した充填済み容器について500W2分間電子レンジ加熱を行い通蒸の有無を調べたn=50。結果を表1に示した。以上の結果から、本発明の液体用紙容器を用いた実施例1から5においては充填適性試験において液漏れが起こった割合はすべて0/50であり、通蒸適性試験において通蒸が起こった割合は50/50であった。通蒸適性試験において通蒸が起こった箇所はすべてシール中央部であった。これに対して、比較例1から3においては充填適性試験において液漏れが起こった割合は比較例3で50/50であり、通蒸適性試験において通蒸が起こった割合はすべて0/50であり通蒸せずに容器が破壊された。これらによって、本発明の液体用紙容器は充填時の液漏れもなく電子レンジ加熱時の通蒸機能を有することによって容器の破壊等の障害を防止できることが確認された。"