"下記式1[式中、環Zは芳香族炭化水素環、R1は置換基、kは0~4の整数、Xは基-[O-R2Om-H]式中、R2はアルキレン基、mは0以上の整数を示す、nは1~4の整数、R3は置換基、pは0~4の整数、qは0以上の整数を示す。]で表されるフルオレン化合物。環Zがベンゼン環又はナフタレン環であり、R2がC2-4アルキレン基、mが0~4、nが1~3、qが0~10である請求項1記載のフルオレン化合物。環Zがナフタレン環、R2がC2-4アルキレン基、mが0~2、nが1、qが0~4である請求項1記載のフルオレン化合物。mが0である請求項1~3のいずれかに記載のフルオレン化合物。mが0であり、熱硬化性樹脂のフェノール成分に用いる請求項1~4のいずれかに記載のフルオレン化合物。mが0であり、フェノール樹脂原料である請求項1~5のいずれかに記載のフルオレン化合物。酸触媒の存在下、下記式2式中、R1、kは前記と同じ。で表される化合物と、下記式3[式中、Xは基-[O-R2Om-H]式中、R2、mは前記と同じであり、Z、R1、k、n、R3、pは前記と同じ。]で表される化合物とを反応させて、請求項1~6のいずれかに記載のフルオレン化合物を製造する方法。式3で表される化合物の割合が、式2で表される化合物1モルに対して5モル以上である請求項7記載の製造方法。酸触媒の使用量が、式2で表される化合物1重量部に対して30重量部以上である請求項7又は8記載の製造方法。さらに、チオール類の存在下で反応させる請求項7~9のいずれかに記載の製造方法。従って、本発明の目的は、反応点又は架橋点の多い新規なフルオレン骨格含有化合物フルオレン多核体化合物およびその製造方法を提供することにある。本発明の他の目的は、炭素密度が高く、耐熱性に優れた新規なフルオレン骨格含有化合物およびその製造方法を提供することにある。本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、酸触媒の存在下、フルオレノン類と、9,9-ビスアリールフルオレン骨格を有する特定のフルオレン化合物とを反応させると、複数のフルオレン化合物がフルオレノン類由来のフルオレン基9-フルオレニリデン基を介して連結された新規な多核体化合物が得られること、このような多核体化合物は、多くのヒドロキシル基を有しているとともに、炭素密度が高く、高耐熱性の樹脂原料例えば、フェノール樹脂原料などなどとして有用であることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明のフルオレン化合物は、下記式1下記式1[式中、環Zは芳香族炭化水素環、R1は置換基、kは0~4の整数、Xは基-[O-R2Om-H]式中、R2はアルキレン基、mは0以上の整数を示す、nは1~4の整数、R3は置換基、pは0~4の整数、qは0以上の整数を示す。]で表される。式1において、環Zはベンゼン環又はナフタレン環であってもよく、R2はC2-4アルキレン基であってもよく、mは0~4程度であってもよく、nは1~3程度であってもよく、qは0~10程度であってもよい。代表的には、前記式1において、環Zがナフタレン環、R2がC2-4アルキレン基、mが0~2、nが1、qが0~4であってもよい。特に、前記式1において、mは0であってもよい。このようなmが0である化合物である化合物は、4以上のフェノール性ヒドロキシル基を有し、フェノール成分として好適である。そのため、特に、本発明のフルオレン化合物は、前記式1において、mが0であり、熱硬化性樹脂のフェノール成分に用いるフルオレン化合物[特に、フェノール樹脂ノボラックフェノール樹脂など原料]であってもよい。本発明のフルオレン化合物は、例えば、酸触媒の存在下、下記式2式中、R1、kは前記と同じ。で表される化合物と、下記式3[式中、Xは基-[O-R2Om-H]式中、R2、mは前記と同じであり、Z、R1、k、n、R3、pは前記と同じ。]で表される化合物とを反応させることにより製造できる。この方法において、前記式3で表される化合物の割合は、例えば、前記式2で表される化合物1モルに対して5モル以上であってもよい。また、前記方法において、酸触媒の使用量は、前記式2で表される化合物1重量部に対して30重量部以上であってもよい。また、前記方法では、酸触媒に加えて、さらに、チオール類の存在下で反応させてもよい。本発明の新規なフルオレン化合物フルオレン多核体化合物は、9,9-ビスヒドロキシアリールフルオレン類などのフルオレン化合物がフルオレン基を介して複数連結された構造を有しているため、反応点又は架橋点が多い。また、炭素密度が高く、耐熱性に優れている。そのため、本発明の多核体化合物は、樹脂原料例えば、フェノール樹脂原料などとして使用すると、炭素密度が高く、かつ架橋密度の高い高耐熱性の樹脂を得ることができる。フルオレン化合物本発明のフルオレン化合物フルオレン多核体化合物、多核体、多核体化合物などということがあるは、下記式1で表される。[式中、環Zは芳香族炭化水素環、R1は置換基、kは0~4の整数、Xは基-[O-R2Om-H]式中、R2はアルキレン基、mは0以上の整数を示す、nは1~4の整数、R3は置換基、pは0~4の整数、qは0以上の整数を示す。]上記式1において、環Zで表される芳香族炭化水素環としては、例えば、ベンゼン環、縮合多環式芳香族炭化水素環[例えば、縮合二環式炭化水素環例えば、ナフタレンなどのC8-20縮合二環式炭化水素環、好ましくはC10-16縮合二環式炭化水素環、縮合三環式芳香族炭化水素環例えば、アントラセン、フェナントレンなどなどの縮合二乃至四環式芳香族炭化水素環]などが挙げられる。環Zは、ベンゼン環又はナフタレン環であるのが好ましい。なお、フルオレンの9位に置換する環Zの置換位置は、特に限定されない。例えば、環Zがナフタレン環の場合、フルオレンの9位に置換する環Zに対応する基は、1-ナフチル基、2-ナフチル基などであってもよい。また、複数の環Zは、同一又は異なっていてもよく、通常、同一であってもよい。好ましい環Zは、ベンゼン環又はナフタレン環、特に、炭素密度の向上という観点からは、ナフタレン環である。なお、前記式1において、環Zがナフタレン環である化合物は、例えば、下記式1Aで表される化合物であってもよい。[式中、Xは基-[O-R2Om-H]式中、R2、mは前記と同じであり、R1、k、n、R3、pおよびqは前記と同じ。]また、前記式1において、基R1で表される置換基としては、通常、非反応性置換基、例えば、シアノ基、ハロゲン原子フッ素原子、塩素原子、臭素原子など、炭化水素基[例えば、アルキル基、アリール基フェニル基などのC6-10アリール基など]などであってもよく、シアノ基又はアルキル基特にアルキル基である場合が多い。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基などのC1-6アルキル基例えば、C1-4アルキル基、特にメチル基などが例示できる。なお、kが複数2以上である場合、基R1は互いに異なっていてもよく、同一であってもよい。また、フルオレン又はフルオレン骨格を構成する2つのベンゼン環に置換する基R1は同一であってもよく、異なっていてもよい。また、フルオレンを構成するベンゼン環に対する基R1の結合位置置換位置は、特に限定されない。好ましい置換数kは、0~1、特に0である。なお、フルオレンを構成する2つのベンゼン環において、置換数kは、互いに同一又は異なっていてもよい。前記式1の基Xにおいて、基R2で表されるアルキレン基としては、特に限定されないが、例えば、C2-10アルキレン基例えば、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、ブタン-1,2-ジイル基、ヘキシレン基などのC2-6アルキレン基などが例示でき、特に、C2-4アルキレン基特に、エチレン基、プロピレン基などのC2-3アルキレン基が好ましい。なお、R2は、同一の又は異なるアルキレン基であってもよいすなわち、mが複数である場合、R2は同一又は異なっていてもよい。すなわち、mが2以上の場合、ポリアルコキシポリオキシアルキレン基[-OR2m-]は、同一のオキシアルキレン基で構成されていてもよく、複数のオキシアルキレン基例えば、オキシエチレン基とオキシプロピレン基などで構成されていてもよい。オキシアルキレン基OR2の数付加モル数mは、例えば、0~15程度の範囲から選択でき、例えば、0~10例えば、1~10、好ましくは0~8例えば、1~8、さらに好ましくは0~6例えば、1~6、特に0~41~4であってもよく、通常0~2例えば、1~2であってもよい。特に、用途に応じて例えば、フェノール樹脂原料として用いる場合など、フェノール性ヒドロキシル基が必要な場合、nは0であってもよい。前記式1において、基-[O-R2Om-H]の数nは、例えば、1~4、好ましくは1~3、さらに好ましくは1~2であり、特に1であってもよい。なお、同一の環Z又は異なる環Zにおいて、nは同一又は異なる数であってもよい。また、前記式1において、基-[O-R2Om-H]例えば、フェノール性ヒドロキシル基の総個数は、4以上であればよく、例えば、4~50、好ましくは4~30、さらに好ましくは4~20、特に4~12例えば、4~10程度であってもよい。基-[O-R2Om-H]の置換位置は、特に限定されないが、環Zが縮合多環式芳香族炭化水素環である場合、フルオレンの9位に結合した炭化水素環とは別の炭化水素環に置換している場合が多い。例えば、環Zがナフタレン環である場合、基-[O-R2Om-H]の置換位置は、5~8位である場合が多い。また、前記式1において、置換基R3としては、通常、基-[O-R2Om-H]式中、R2およびmは前記と同じ。以外の基、例えば、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基などのC1-12アルキル基、好ましくはC1-8アルキル基、さらに好ましくはC1-6アルキル基など、シクロアルキル基シクロへキシル基などのC5-10シクロアルキル基、好ましくはC5-8シクロアルキル基、さらに好ましくはC5-6シクロアルキル基など、アリール基例えば、フェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基などのC6-14アリール基、好ましくはC6-10アリール基、さらに好ましくはC6-8アリール基など、アラルキル基ベンジル基、フェネチル基などのC6-10アリール-C1-4アルキル基などなどの炭化水素基;アルコキシ基メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基などのC1-12アルコキシ基、好ましくはC1-8アルコキシ基、さらに好ましくはC1-6アルコキシ基など、シクロアルコキシ基シクロへキシルオキシ基などのC5-10シクロアルコキシ基など、アリールオキシ基フェノキシ基などのC6-10アリールオキシ基、アラルキルオキシ基例えば、ベンジルオキシ基などのC6-10アリール-C1-4アルキルオキシ基などの基-OR4[式中、R4は炭化水素基前記例示の炭化水素基などを示す。];アルキルチオ基メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ブチルチオ基などのC1-20アルキルチオ基、好ましくはC1-8アルキルチオ基、さらに好ましくはC1-6アルキルチオ基など、シクロアルキルチオ基シクロへキシルチオ基などのC5-10シクロアルキルチオ基など、アリールチオ基チオフェノキシ基などのC6-10アリールチオ基、アラルキルチオ基例えば、ベンジルチオ基などのC6-10アリール-C1-4アルキルチオ基などの基-SR4式中、R4は前記と同じ。;アシル基アセチル基などのC1-6アシル基など;アルコキシカルボニル基メトキシカルボニル基などのC1-4アルコキシ-カルボニル基など;ハロゲン原子フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子など;ニトロ基;シアノ基;メルカプト基;カルボキシル基;アミノ基;カルバモイル基;置換アミノ基例えば、ジメチルアミノ基などのジアルキルアミノ基など;スルホニル基;これらの置換基同士が結合した置換基[例えば、アルコキシアリール基例えば、メトキシフェニル基などのC1-4アルコキシC6-10アリール基、アルコキシカルボニルアリール基例えば、メトキシカルボニルフェニル基、エトキシカルボニルフェニル基などのC1-4アルコキシ-カルボニルC6-10アリール基など]などが挙げられる。これらのうち、代表的には、基R3は、炭化水素基、-OR4式中、R4は炭化水素基を示す。、-SR4式中、R4は前記と同じ。、アシル基、アルコキシカルボニル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、置換アミノ基などであってもよい。好ましい基R3としては、炭化水素基[例えば、アルキル基例えば、C1-6アルキル基、シクロアルキル基例えば、C5-8シクロアルキル基、アリール基例えば、C6-10アリール基、アラルキル基例えば、C6-8アリール-C1-2アルキル基など]、アルコキシ基C1-4アルコキシ基などなどが挙げられる。特に、R3は、アルキル基[C1-4アルキル基特にメチル基など]、アリール基[例えば、C6-10アリール基特にフェニル基など]などの炭化水素基特に、アルキル基であるのが好ましい。なお、同一の環Z又は異なる環Zにおいて、R3は同一又は異なる基であってもよい。前記式1において、基R3の数pは、環Zの種類などに応じて選択でき、例えば、0~4、好ましくは0~3、さらに好ましくは0~2であってもよい。なお、pは、同一の環Z又は異なる環Zにおいて、同一又は異なる数であってもよい。また、前記式1において、qは0以上であればよく、0~30例えば、0~20程度の範囲から選択でき、例えば、0~10、好ましくは0~5、さらに好ましくは0~4、特に0~2であってもよい。本発明のフルオレン多核体化合物は、4以上のヒドロキシル基例えば、フェノール性ヒドロキシル基を有しているため、反応点又は架橋点が多い。また、本発明の多核体化合物は、複数のフルオレン骨格が連結された構造を有し、炭素密度が高い。そのため、本発明の多核体化合物は、樹脂原料{例えば、熱硬化性樹脂例えば、多官能性メタアクリレート、多官能性エポキシ樹脂などのポリオール成分、熱硬化性樹脂のフェノール成分など}、樹脂用添加剤、硬化剤又は架橋剤などの種々の用途において適用可能である。特に、前記式1においてmが0であるフルオレン多核体化合物は、熱硬化性樹脂のフェノール成分に用いるための化合物として好適である。熱硬化性樹脂としては、例えば、フェノール樹脂ノボラック樹脂など、フェノキシ樹脂などが挙げられ、特に、フェノール樹脂原料であってもよい。製造方法本発明のフルオレン多核体化合物は、特に限定されないが、例えば、酸触媒の存在下、下記式2式中、R1、kは前記と同じ。で表される化合物と、下記式3[式中、Xは基-[O-R2Om-H]式中、R2、mは前記と同じであり、Z、R1、k、n、R3、pは前記と同じ。]で表される化合物9,9-ビスアリールフルオレン骨格を有する化合物とを反応させることにより製造できる。原料として使用する前記式2で表される化合物フルオレノン類としては、例えば、フルオレノンが挙げられる。フルオレノン類の純度は、特に限定されないが、通常、95重量以上であり、好ましくは98重量以上、さらに好ましくは99重量以上であってもよい。前記式3において、Z、R1、k、R2、m、n、R3、pは前記と同じであり、好ましい態様もまた前記と同様である。代表的な前記式3で表される化合物としては、前記式3において、mが0である化合物、mが1以上である化合物などが含まれる。前記式3においてmが0である化合物としては、例えば、9,9-ビスヒドロキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレンなど]、9,9-ビスアルキル-ヒドロキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルフルオレン、9,9-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスC1-4アルキル-ヒドロキシフェニルフルオレン]、9,9-ビスアリール-ヒドロキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-ヒドロキシ-3-フェニルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスC6-10アリール-ヒドロキシフェニルフルオレン]、9,9-ビスジ又はトリヒドロキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス3,4-ジヒドロキシフェニルフルオレンなど]などの環Zがベンゼン環である化合物;これらに対応し、環Zがナフタレン環である化合物環Zをベンゼン環からナフタレン環に置換した化合物、例えば、例えば、9,9-ビスヒドロキシナフチルフルオレン[例えば、9,9-ビス6-ヒドロキシ-2-ナフチルフルオレン、9,9-ビス5-ヒドロキシ-1-ナフチルフルオレンなど]などが挙げられる。前記式3においてmが1以上例えば、1~10、好ましくは1~4、さらに好ましくは1~2である化合物としては、前記式3においてmが0である化合物に対応する化合物mを0から1以上に置換した化合物、例えば、9,9-ビスヒドロキシアルコキシフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-2-ヒドロキシエトキシフェニル]フルオレンなどの9,9-ビスヒドロキシC2-4アルコキシフェニルフルオレン}、9,9-ビスアルキル-ヒドロキシアルコキシフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-2-ヒドロキシエトキシ-3-メチルフェニル]フルオレン、9,9-ビス[4-2-ヒドロキシエトキシ-3,5-ジメチルフェニル]フルオレンなどの9,9-ビスC1-4アルキル-ヒドロキシC2-4フェニルフルオレン}、9,9-ビスジ又はトリヒドロキシアルコキシフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[3,4-ジ2-ヒドロキシエトキシフェニル]フルオレンなどの9,9-ビスジ又はトリヒドロキシC2-4アルコキシフェニルフルオレン}、9,9-ビスヒドロキシアルコキシナフチルフルオレン{例えば、9,9-ビス[6-2-ヒドロキシエトキシ-2-ナフチル]フルオレンなどの9,9-ビスヒドロキシC2-4アルコキシナフチルフルオレン}などのmが1である化合物;これらに対応し、mが2以上である化合物、例えば、9,9-ビスヒドロキシポリアルコキシフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス{4-2-[2-ヒドロキシエトキシエトキシ]フェニル}フルオレンなどの9,9-ビス[ヒドロキシC2-4アルコキシC2-4アルコキシフェニル]フルオレンなど}、9,9-ビスヒドロキシポリアルコキシナフチルフルオレン{例えば、9,9-ビス{6-[2-2-ヒドロキシエトキシエトキシ]-2-ナフチル}フルオレンなどの9,9-ビス[ヒドロキシC2-4アルコキシC2-4アルコキシナフチル]フルオレン}などが挙げられる。なお、前記式3で表される化合物は、市販品を利用してもよく、慣用の方法[例えば酸触媒およびチオール類の存在下、フルオレノンと対応するフェノール類フェノール、クレゾール、ナフトールなどとを反応させる方法特開2007-99741号公報に記載の方法などなど]により製造したものを使用してもよい。反応において、前記式3で表される化合物の割合使用割合は、例えば、前記式2で表される化合物1モルに対して、例えば、1~1000モル例えば、2~800モル、好ましくは3~500モル例えば、5~300モル、さらに好ましくは5~200モル例えば、8~100モル程度であってもよく、通常5モル以上例えば、5~500モル、好ましくは6~300モル、さらに好ましくは7~200モル、特に8~100モル程度であってもよい。反応は、通常、酸触媒の存在下で行ってもよい。酸触媒としては、例えば、無機酸{例えば、硫酸、ハロゲン化水素塩化水素、臭化水素、ヨウ化水素など、ハロゲン化水素酸[例えば、塩酸例えば、5~36重量、好ましくは20~36重量程度の塩化水素の水溶液など、臭化水素酸、ヨウ化水素酸など]、リン酸など}、有機酸{例えば、カルボン酸、スルホン酸[例えば、アルカンスルホン酸例えば、メタンスルホン酸などのC1-4アルカンスルホン酸など、アレーンスルホン酸例えば、ベンゼンスルホン酸、トルエンスルホン酸p-トルエンスルホン酸などなどのC6-10アレーンスルホン酸、ハロアルカンスルホン酸例えば、トリフルオロメタンスルホン酸などのハロC1-4アルカンスルホン酸などなど]など}などが挙げられる。前記硫酸には、希硫酸例えば、濃度30~90重量程度の硫酸、濃硫酸例えば、濃度90重量以上の硫酸、発煙硫酸などが含まれ、反応系において硫酸に転化可能であれば、硫酸前駆体として、三酸化硫黄を使用してもよい。通常、硫酸として、H2SO4換算で、80~99重量例えば、85~98重量、好ましくは90~97.5重量程度の硫酸濃硫酸を使用してもよい。また、酸触媒として固体酸を使用することもできる。固体酸としては、無機固体酸[金属化合物SiO2、Al2O3、TiO2、Fe2O3、ZrO2、SnO2、V2O5などの酸化物、SiO2-Al2O3、SiO2-TiO2、TiO2-ZrO2、SiO2-ZrO2などの複合酸化物、ZnSなどの硫化物、CaSO4、Fe2SO43、CuSO4、NiSO4、Al2SO43、MnSO4、BaSO4、CoSO4、ZnSO4などの硫酸塩、P、Mo、V、W、Siなどの元素を含有するポリ酸AlPO4、Tiのリン酸塩などのリン酸塩などなど;NH42SO4などの非金属硫酸塩;粘土鉱物酸性白土、モンモリロナイトなど;ゼオライト酸性OH基を有するY型、X型、A型、ZSM5、モルデナイト、VIPI5、AlPO4-5、AlPO4-11など;カオリンなど]、有機固体酸イオン交換樹脂などなどを例示できる。固体酸は、固体酸の種類に応じて多孔性又は非多孔性であってもよい。イオン交換樹脂としては、主に、強酸性陽イオン交換樹脂[例えば、スルホン酸基を有するイオン交換樹脂[スチレン-ジビニルベンゼンコポリマーなどの架橋ポリスチレンのスルホン化物、スルホン酸基又は-CF2CF2SO3H基を有する含フッ素樹脂例えば、[2-2-スルホテトラフルオロエトキシヘキサフルオロプロポキシ]トリフルオロエチレンとテトラフルオロエチレンとのブロック共重合体デュポン社製のナフィオンなどの含フッ素イオン交換樹脂など]など]、弱酸性陽イオン交換樹脂[例えば、カルボン酸基を有するイオン交換樹脂メタクリル酸-ジビニルベンゼンコポリマーなどなど]などの陽イオン交換樹脂酸型イオン交換樹脂などを使用できる。また、分子内に臭素を導入した耐熱性のイオン交換樹脂も使用できる。これらの固体酸の中でも、陽イオン交換樹脂が好ましい。イオン交換樹脂は、ゲル型イオン交換樹脂であってもよいが、通常、触媒活性の点より、ポーラス型イオン交換樹脂[ミクロポアーの他にマクロポアー例えば、孔径が50~1000Å程度の細孔を有するイオン交換樹脂]が好ましい。ポーラス型イオン交換樹脂のうち、例えば、ジビニルベンゼンの比率架橋度の高いスチレン-ジビニルベンゼンコポリマーを基体としたイオン交換樹脂は、ハイポーラス樹脂と呼ばれる。ポーラス型イオン交換樹脂の多孔度は、通常、0.03~0.6cm3/g程度であり、例えば、0.05~0.55cm3/g、好ましくは0.1~0.5cm3/g、さらに好ましくは0.15~0.45cm3/g特に0.2~0.4cm3/g程度であってもよい。イオン交換樹脂の窒素吸着比表面積は、通常、10~90m2/g程度であり、例えば、15~80m2/g、好ましくは20~70m2/g、さらに好ましくは25~60m2/g特に30~50m2/g程度であってもよい。固体酸として、例えば、バイエル社製のレバチットK2649;オルガノ社製のアンバーリスト31、アンバーリスト131、アンバーリスト121;デュポン社製のナフィオンなどの市販のイオン交換樹脂を使用してもよい。固体酸の形態は、特に制限はなく、膜状であってもよいが、通常、粒状であり、微粒状であってもよい。好ましい酸触媒には、硫酸、スルホン酸、固体酸などが含まれ、特に、硫酸などが好ましい。酸触媒は単独で又は2種以上組み合わせてもよい。酸触媒例えば、前記無機酸又は前記有機酸の使用量は、酸触媒の種類に応じて選択できるが、例えば、前記式2で表される化合物1重量部に対して、0.5~1000重量部例えば、1~800重量部、好ましくは3~700重量部、さらに好ましくは5~500重量部、特に10~300重量部例えば、20~200重量部程度であってもよく、通常30重量部以上例えば、30~500重量部、好ましくは40~400重量部、さらに好ましくは50~300重量部程度であってもよい。また、酸触媒の使用量は、前記式2で表される化合物1モルに対して、0.5~1000モル例えば、1~800モル、好ましくは3~700モル、さらに好ましくは5~500モル例えば、10~400モル程度であってもよく、通常10~1000モル例えば、20~700モル、好ましくは30~500モル、さらに好ましくは50~300モル程度であってもよい。さらに、酸触媒の使用量は、前記式2で表される化合物および前記式3で表される化合物の総量1モルに対して、0.05~200モル例えば、0.1~100モル、好ましくは0.5~80モル、さらに好ましくは1~50モル、特に1.5~30モル例えば、2~20モル程度であってもよく、通常1~15モル例えば、1.5~10モル、好ましくは2~7モル程度であってもよい。反応は、酸触媒に加えて、助触媒としてのチオール類を併用して行ってもよい。酸触媒とチオール類とを組み合わせると、反応を効率よく進行できる。チオール類としては、助触媒として機能する慣用のチオール類、例えば、メルカプトカルボン酸チオ酢酸、β-メルカプトプロピオン酸、α-メルカプトプロピオン酸、チオグリコール酸、チオシュウ酸、メルカプトコハク酸、メルカプト安息香酸など、アルキルメルカプタン例えば、メチルメルカプタン、エチルメルカプタン、プロピルメルカプタン、イソプロピルメルカプタン、n-ブチルメルカプタン、ドデシルメルカプタンなどのC1-20アルキルメルカプタン、好ましくはC1-16アルキルメルカプタンなど、アラルキルメルカプタンベンジルメルカプタンなどなどが挙げられる。これらのチオール類のうち、メルカプトカルボン酸[例えば、メルカプトC2-6アルカン酸例えば、β-メルカプトプロピオン酸などのメルカプトアルカン酸]、アルキルメルカプタン例えば、C1-16アルキルメルカプタンが好ましく、特に、メルカプトカルボン酸が好ましい。チオール類は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。チオール類を使用する場合、チオール類の使用量は、前記式2で表される化合物1重量部に対して、0.01~30重量部程度の範囲から選択でき、例えば、0.05~20重量部、好ましくは0.1~15重量部、さらに好ましくは0.5~10重量部程度であってもよい。また、チオール類の使用量は、前記式2で表される化合物および前記式3で表される化合物の総量100重量部に対して、例えば、0.001~0.8重量部、好ましくは0.005~0.5重量部、さらに好ましくは0.007~0.3重量部程度であってもよい。また、チオール類の使用量は、酸触媒1重量部に対して、0.001~20重量部程度の範囲から選択でき、例えば、0.002~10重量部、好ましくは0.003~5重量部、さらに好ましくは0.005~1重量部、特に0.007~0.5重量部程度であってもよい。反応は、溶媒中で行ってもよい。溶媒としては、例えば、アルコール系溶媒例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノールなどのアルカノール、エーテル系溶媒ジエチルエーテルなどのジアルキルエーテル類、テトラヒドロフラン、ジオキサンなどの環状エーテル類など、ハロゲン系溶媒塩化メチレン、クロロホルム、四塩化炭素などのハロゲン化炭化水素類など、芳香族系溶媒ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類、アニソールなどなどの有機溶媒が挙げられる。溶媒は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。溶媒の使用量は、前記式2で表される化合物および前記式3で表される化合物の総量1重量部に対して、0.1~100重量部程度の範囲から選択でき、例えば、0.3~50重量部、好ましくは0.5~30重量部、さらに好ましくは1~10重量部程度であってもよい。反応温度は、使用する前記式2で表される化合物、前記式3で表される化合物、酸触媒、チオール類などの種類に応じて選択できるが、通常、0~150°C、好ましくは10~120°C、さらに好ましくは20~100°C程度で行う場合が多い。また、反応時間は、原料の種類、反応温度や溶媒中の濃度などに応じて調整でき、例えば、30分~120時間間、好ましくは1~96時間例えば、2~72時間、さらに好ましくは3~48時間例えば、5~36時間程度であってもよい。また、反応は、攪拌しながら行ってもよく、空気中又は不活性雰囲気窒素、希ガスなど中で行ってもよく、常圧又は加圧下で行ってもよい。なお、反応の進行は、高速液体クロマトグラフィーHPLC、薄層クロマトグラフィーTLCなどにより確認又は追跡することもできる。以上のような工程により、前記式1で表される化合物を得ることができる。なお、前記式1において、mが1以上である化合物は、効率よく反応させるためには、前記方法により製造するのが好ましいが、前記式3で表される化合物として、mが0である化合物を用いて、前記式1においてmが0である化合物を生成した後、生成した化合物前記式1において、mが0である化合物と、アルキレン基R2又はオキシアルキレン基OR2に対応する化合物とを反応させて製造することもできる。アルキレン基R2に対応する化合物としては、アルキレンオキシドエチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドなどのC2-4アルキレンオキシド、特にC2-3アルキレンオキシドなど、アルキレンカーボネートエチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネートなどのC2-4アルキレンカーボネート、特にC2-3アルキレンカーボネートなど、ハロアルカノール例えば、3-クロロプロパノールなどのハロC2-6アルカノールなどなどが挙げられる。これらの化合物は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。なお、アルキレンオキシド又はアルキレンカーボネートを反応させると、前記式1で表される化合物mが0である化合物のヒドロキシル基を介してポリオキシアルキレン単位を導入できる。アルキレンカーボネートを使用する場合、アルキレンカーボネートが付加したのち、脱炭酸反応が生じることにより、オキシアルキレン単位アルコキシ単位が導入される。反応終了後の反応混合物には、通常、生成した前記式1で表される化合物以外に、未反応の前記式2で表される化合物、未反応の前記式3で表される化合物、触媒酸触媒、チオール類、副反応生成物などが含まれている。そのため、慣用の方法、例えば、濾過、濃縮、抽出、晶析、再結晶、カラムクロマトグラフィーなどの分離手段や、これらを組み合わせた分離手段により前記式1で表される化合物を分離精製してもよい。なお、前記式1では、多核体化合物の末端両末端が、前記式3で表される化合物となっているが、反応に使用する前記式3で表される化合物の使用割合などに応じて、末端に前記式2で表される化合物に由来する基フルオレン、9-フルオレノールなどが位置する化合物が得られる場合がある。そのため、本発明の多核体化合物には、前記式1で表される化合物の末端一方の末端又は両末端、特に一方の末端に、さらに、前記式2で表される化合物に由来する基が置換した化合物[例えば、前記式1において、末端に位置する前記式2で表される化合物又は前記式2で表される化合物に対応する基が水素原子又はヒドロキシ基に置換した化合物下記式1’又は下記式1’’で表される化合物など]も含まれる。[式中、Eは水素原子又はヒドロキシル基、Xは基-[O-R2Om-H]式中、R2、mは前記と同じであり、Z、R1、k、n、R3、p、qは前記と同じ。]なお、上記式1’および1’’において、qは前記と同じであるが、炭素密度を高めるという観点からは、qは1以上であってもよい。以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、実施例において、熱重量減少は、次のようにして測定した。500°Cにおける熱重量減少示差走査熱量計5SII製DSC6220を用いて、N2雰囲気下、520°Cまで昇温したのち500°Cまで降温させたときの重量減少率を測定し、500°Cにおける重量減少とした。実施例11Lのセパラブルフラスコに、9-フルオレノン大阪ガスケミカル株製、純度99.50.36g0.002モル、9,9-ビス6-ヒドロキシ-2-ナフチルフルオレンBNF、特開2007-099741号公報記載の方法に従い合成45.1g0.1モル、3-メルカプトプロピオン酸0.5gおよび溶媒としてのジオキサン70gを投入した後に、60°Cに加熱して溶解させた。その後、触媒としての硫酸28gを1時間かけて滴下した後、60°Cで維持して24時間反応させた。反応液をFD-MSおよびNMRにて分析したところ、下記式で表される化合物が生成していることを確認した。なお、FD-MSにより分析された分子量は756下記式において、qが0である2核体化合物、1062下記式において、qが1である3核体化合物、1368下記式において、qが2である4核体化合物などであり、HPLCにより算出したBNF基準の収率は38であった。なお、FD-MSから算出した各化合物の生成割合は、BNFに対して、2核体が60、3核体が20、4核体が10であった。得られた反応液に、苛性ソーダを添加して中和し、さらにトルエンを添加して水にて3回水洗し、冷却したところ、結晶が析出した。この結晶をろ過単離したところ、5.1gの固体が得られた。得られた固体の500°Cにおける重量減少は、36.6であった。実施例2実施例1において、9-フルオレノンを0.36gから1.8g0.01モルに変更した以外は実施例1と同様に合成したところ、目的物多核体化合物が収率21.0で生成した。なお、FD-MSおよびNMRにより実施例1と同様の2核体化合物収率13、3核体化合物収率6および4核体化合物収率2の生成を確認した。また、得られた固体の500°Cにおける重量減少は、51.1であった。比較例1実施例1で得られた9,9-ビス6-ヒドロキシ-2-ナフチルフルオレンの重量減少は、88.4であり、実施例1および2で得られた化合物の耐熱性は、BNFに比べて格段に向上していることがわかった。"