第1のコイルと、前記第1のコイルに並置され、前記第1のコイルに並列に接続された第2のコイルとから構成され、前記第2のコイルは当該コイルのコイル配線に直列に挿入されたコンデンサと抵抗器とを有し、駆動周波数における、前記第1のコイルのインピーダンスの絶対値をZ1、前記第2のコイルのインピーダンスの絶対値をZ2とするとき、0.8≦Z2/Z1≦1.2となり、かつ、前記第1のコイルと前記第2のコイルの励磁電流の位相差が45°~90°の範囲内となる複合アンテナを有することを特徴とするアンテナ。前記複合アンテナを複数個並置して構成され、一の複合アンテナを構成する第1のコイルに隣接して、他の複合アンテナを構成する第2のコイルが配置されていることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ。前記複合アンテナの片面に近接して磁性体が配置されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のアンテナ。前記複合アンテナの片面に近接して電磁波を遮蔽する遮蔽板が配置されていることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載のアンテナ。前記第1のコイルおよび前記第2のコイルは、いずれも平面コイルであることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載のアンテナ。非接触電力伝送システムに用いる送電装置であって、請求項1から請求項5のいずれか1項に記載のアンテナを電力送電用のアンテナとして用いたことを特徴とする送電装置。請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の送電装置を備えることを特徴とする非接触電力伝送システム。しかしながら、特許文献1に開示されたシステムは、周波数1MHz以下での電力伝送を目的としており、RFIDRadioFrequencyIDentificationで一般的に使用される13.56MHzに代表される数MHz帯域以上の高周波で使用する場合、回路側で位相制御するのは困難となり、回路構成が複雑となる。また、高周波では位相制御を行う回路内での損失が増加し、送電効率が却って低下してしまうという課題があった。そこで、本発明は、高周波においても、高効率かつ広範囲に電力伝送を行うことが可能なアンテナ、そのアンテナを利用した送電装置および非接触電力伝送システムを提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明によるアンテナは、第1のコイルと、前記第1のコイルに並置され、前記第1のコイルに並列に接続された第2のコイルとから構成され、前記第2のコイルは当該コイルのコイル配線に直列に挿入されたコンデンサと抵抗器とを有し、駆動周波数において、前記第1のコイルのインピーダンスの絶対値をZ1、前記第2のコイルのインピーダンスの絶対値をZ2とするとき、0.8≦Z2/Z1≦1.2となり、かつ、前記第1のコイルと前記第2のコイルの励磁電流の位相差が45°~90°の範囲内となる複合アンテナを有することを特徴とする。ここで、前記複合アンテナを複数個並置して構成され、一の複合アンテナを構成する第1のコイルに隣接して、他の複合アンテナを構成する第2のコイルが配置されていてもよい。また、前記複合アンテナの片面に近接して磁性体が配置されていてもよく、前記複合アンテナの片面に近接して電磁波を遮蔽する遮蔽板が配置されていてもよい。また、前記第1のコイルおよび前記第2のコイルは、いずれも平面コイルであることが望ましい。本発明の送電装置は、非接触電力伝送システムに用いる送電装置であって、上記の本発明によるアンテナを電力送電用のアンテナとして用いたことを特徴とする。本発明の非接触電力伝送システムは、上記の本発明によるアンテナを備えることを特徴とする。本発明によるアンテナは、上記のように、第2のコイルにコンデンサと抵抗器を直列に挿入すること、およびそのコンデンサの容量と抵抗器の抵抗値を調整することによって、位相制御手段をアンテナを構成する第2のコイルに持たせている。さらに、第2のコイルでインピーダンス調整を行うことにより、第1のコイルによる励磁と第2のコイルによる励磁を均一化し、広範囲で均一な送電を可能としている。これにより従来のように駆動回路内での位相制御が不要となり、位相制御のための回路内での損失がなく、高周波で使用する場合においても、効率よく最適な位相差で2つのコイルを駆動をすることができる。以上のように、本発明によれば、高周波においても、高効率かつ広範囲に電力伝送を行うことが可能なアンテナ、そのアンテナを利用した送電装置および非接触電力伝送システムが得られる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。図1は、本発明によるアンテナの第1の実施の形態を示す図であり、図1aはアンテナを構成するコイル部分の斜視図、図1bはアンテナの等価回路と送電回路との接続を示す図である。図1において、第1の実施の形態のアンテナ10は、第1のコイル11と、第1のコイル11に並置され、第1のコイル11に並列に接続された第2のコイル12とから構成され、第2のコイル12は当該コイルのコイル配線中に直列に挿入されたコンデンサ13と抵抗器14とを有している。図1aに示すように、本実施の形態においては、第1のコイル11および第2のコイル12はいずれも平面コイルであり、各平面コイルのコイル配線パターンに連続して両コイルを並列に接続するための配線パターンが形成されている。さらに、送電回路15との接続のために1つの給電端子16が設けられている。第2のコイル12は、コイルのインダクタンスとコンデンサ13の容量によってアンテナの駆動周波数に共振周波数が一致するように調整されている。また、駆動周波数において、第1のコイル11のインピーダンスの絶対値をZ1、第2のコイル12のインピーダンスの絶対値をZ2とするとき、0.8≦Z2/Z1≦1.2となるように抵抗器14の抵抗値が調整されている。第1のコイル11と第2のコイル12のインピーダンスに大きな差が生じると、コイルに流れる電流がインピーダンスの小さい方のコイルに偏ってしまい、一様なコイル励磁ができなくなるからである。さらに、第2のコイル12においては、コイルのインダクタンス、コンデンサ13の容量、抵抗器14の抵抗値の調整により、駆動周波数において、第1のコイル11との間の励磁電流の位相差が45°~90°の範囲内となるように調整されている。図2は本発明によるアンテナの第1のコイルと第2のコイルとの間の励磁電流の位相差と、両コイル間の磁場干渉による磁場強度の劣化との関係を示す図である。すなわち、第2のコイル12がない場合に第1のコイル11が発生する磁場強度を100として、第2のコイル12がある場合にその影響による第1のコイル11が発生する磁場強度の低下を示した図である。第1のコイル11と第2のコイル12間の位相差が0°の場合に、両コイル間の磁場干渉が最も大きく、磁場強度の10の低下が見られること、および第2のコイル12の位相を変化させることで、磁場干渉の影響を低減することができることが示されている。特に、両コイル間の位相差が45°以上であれば、磁場干渉の影響を7以下に抑えることができ、60°の場合には5以下、さらに90°の場合には、磁場干渉の影響を無視できるほど小さくすることができる。本実施の形態によるアンテナ10の第1のコイル11及び第2のコイル12は、FPCフレキシブルプリント基板やFR-4ガラスエポキシ基板等の平面基板上に金属膜、金属箔や金属薄板などをエッチングなどの方法によりパターン化して作製することができる。また、平面基板上に金属線の巻き線で形成したコイルを配置して作製することもできる。また、第1のコイル11と第2のコイル12との並列接続は、図1aではコイル配線と一体化した配線パターンで接続しているが、コイル配線パターンとは別の配線で両コイル間の結線を行ってもよい。また、コンデンサ13と抵抗器14は、図1aではコイル配線パターンの途中に挿入しているが、コイル配線パターンの始点または終点から直列にコンデンサと抵抗器を接続してもよい。第1のコイル11と第2のコイル12の配置方法としては、両コイルの一部を重ねて配置することもできる。但しこの場合、第1のコイルと第2のコイルの結合係数が0となるような配置が好ましい。第2のコイル12に接続されたコンデンサ13は、主として、第2のコイルの共振周波数が目的の共振周波数となるように調整することができればよく、コンデンサ13の容量のほか、第2のコイル12のコイルパターンに付随して生じた容量成分を含めて調整に利用することができる。本実施の形態のアンテナ10において、アンテナ10が形成された基板の片面に近接して磁性体を配置してもよい。これにより、アンテナの効率や指向性などを向上させることができる。この場合の磁性体としては、例えば、アモルファス合金、パーマロイ、珪素鋼、センダスト合金及び軟磁性フェライト等の軟磁性体を使用でき、この中の一種類もしくは、複数の異なる透磁率を持った磁性材料を組み合わせた複合材を使用することもできる。また、アンテナ10が形成された基板の片面に近接して電磁波を遮蔽する遮蔽板、すなわちシールド板を配置してもよい。上述のように磁性体を配置している場合には、更にその外側にシールド板を配置すればよい。シールド板としては、例えば、板状又はシート状のものを用いることができる。第2のコイル12に接続された抵抗器14は、主として、第1のコイルと第2のコイルとの間のインピーダンス整合をとることができればよく、抵抗器14の抵抗値のほかに、コイル巻き数を変えることによる抵抗成分の増減、コイルの背面に貼り付けた磁性体の鉄損、もしくはシールド板の渦損失による抵抗成分をその調整に利用することもできる。図3は、本発明によるアンテナの第2の実施の形態を示す図であり、アンテナを構成するコイル部分の斜視図である。本実施の形態のアンテナ50は、2つの第1の実施の形態によるアンテナ51と52とを並置して構成されている。ここで、アンテナ51の第1のコイル53に隣接して、アンテナ52の第2のコイル56が配置され、アンテナ51の第2のコイル54に隣接して、アンテナ52の第1のコイル55が配置されるように構成されている。このように配置することにより、隣り合うコイルが同位相とならないため、磁場干渉の影響を抑えることができる。本実施の形態のように、第1の実施の形態のアンテナを複数個配置することで、電力伝送効率を低下させることなく、電力伝送が行える範囲をさらに拡大することができる。さらに、配置する第1の実施の形態のアンテナの数を3個以上とすることができ、例えば、4個、8個など、任意に増やすことができる。なお、第1の実施の形態のアンテナを複数個配置する場合、隣接するコイルの一部が重なり合うように配置することや、または逆に隣接するコイルを大きな間隔を開けて配置することも可能である。以下、本発明の効果を確認するために、図1の第1の実施の形態のアンテナ10の具体的な実施例を作製した結果について説明する。実施例として、アンテナ10をFR-4基板上に作製した。アンテナ10の外形寸法を100mm×50mmとし、第1のコイル11の外形寸法を50mm×50mm、第2のコイル12の外形寸法を50mm×50mmとした。図1aのように、第1のコイル11は、第2のコイル12と隣接するように配置した。第1のコイル11は2ターンの平面コイルからなり、コイル線幅2mm、コイル線の間隙2mmで作製した。第2のコイル12も同様に2ターンの平面コイルからなり、コイル線幅2mm、コイル線の間隙2mmで作製した。第1のコイル11と第2のコイル12との間隔は2mmとした。第2のコイル12には、コンデンサ13を接続し、LC共振回路を構成した。このLC共振回路の共振周波数は、13.56MHzに調整した。また、第2のコイル12には、さらに、抵抗器14を接続し、第1のコイル11のインピーダンスと第2のコイル12のインピーダンスが等しくなるように抵抗器14を調整した。このとき、第1のコイルと第2のコイルの励磁電流の位相差は88°であった。このようにして作製したアンテナ10に対して給電端子16に外部の送電回路から13.56MHzの周波数で電力を送電すると、この周波数において駆動電流との位相差が0°である第2のコイルは送電回路から送電された電流と同位相で駆動されて磁場を発生させ、第2のコイルに対して励磁電流の位相差が88°である第1のコイルは、第2のコイルよりも88°位相がずれた状態で駆動され磁場を発生させる。図4は、本発明による実施例のアンテナの磁界強度分布の計算結果を示す図であり、図4aはアンテナを駆動するために給電端子16から流入する電流、すなわち駆動電流の位相が0°となったときの分布、図4bは駆動電流の位相が90°となったときの分布である。駆動電流の位相が0°と90°の場合で、それぞれ異なったコイルに電流が流れて励磁され、第1のコイル11と第2のコイル12が順に周期的に励磁されていることがわかる。上記の本発明のアンテナは非接触電力伝送システムの送電装置において、送電用のアンテナとして用いることができ、本発明のアンテナを使用することにより、高周波においても、高効率かつ広範囲に電力伝送を行うことが可能となる。以上、本発明の実施の形態及び実施例を説明したが、本発明はこれらに限定されるものではないことはいうまでもなく、目的や用途に応じて、本発明の要旨を逸脱しない範囲で、部材や構成の変更が可能である。例えば、アンテナの構成は図示したものに限定されず、コイルや基板の形状、材料などの選択、他の構成要素の追加、第1のコイルと第2のコイルの接続方法、第2のコイルに挿入されるコンデンサや抵抗器の種類や形状などについて、種々の変形が可能である。また、コイルの共振周波数は、低周波域から高周波域までの任意の周波数に設定することが可能である。