過冷却器で水を過冷却状態にし、その過冷却状態を解除させて、連続的にシャーベット状の氷を製造し、蓄熱槽に蓄熱するダイナミック型製氷システムであって、前記蓄熱槽から前記過冷却器に水を供給する管路に設けられた送液ポンプの下流側にストレーナを配置し、前記ストレーナは透過可能最大粒子径が既知のものを使用し、その透過可能最大粒子径と前記送液ポンプの出入口差圧に基づいて前記ストレーナから前記過冷却器までの水の滞在時間を設計されたことを特徴とする、ダイナミック型製氷システム。前記ストレーナから前記過冷却器に至る管路部分における水の滞在時間tが、下記式1に設定されたことを特徴とする、請求項1に記載のダイナミック型製氷システム。t≧a×D2/P1但し、aは前記ストレーナの構造などによって決まる定数、Dは前記ストレーナは透過可能最大粒子径、Pは前記送液ポンプの出入口差圧である。前記ストレーナは、パンチング板からなる濾材またはディスクフィルタを備えることを特徴とする、請求項1または2に記載のダイナミック型製氷システム。過冷却器で水を過冷却状態にし、その過冷却状態を解除させて、連続的にシャーベット状の氷を製造し、蓄熱槽に蓄熱するダイナミック型製氷方法であって、前記蓄熱槽から前記過冷却器に水を供給する管路に設けられた送液ポンプの下流側にストレーナを配置し、前記ストレーナは透過可能最大粒子径が既知のものを使用し、その透過可能最大粒子径と前記送液ポンプの出入口差圧に基づいて、前記ストレーナから前記過冷却器までの水の滞在時間が、前記ストレーナから前記過冷却器に至る間に、予熱せずに、前記送液ポンプのモータ発熱で氷を融解させることができる時間以上に設計されたことを特徴とする、ダイナミック型製氷方法。しかし、これら従来のものはいずれも取水を予熱する必要があった。この取水の予熱は、省エネルギーの観点からは加熱量を必要最小限にする必要がある一方で、僅かでも必要な加熱量を下回った場合には即座に凍結に至ってしまうことから、非常に精密な温度制御を要するという問題があった。なお、予熱の熱源として躯体の予冷を行う場合には、必要最小量よりも多めの加熱量にしてもエネルギーの無駄は生じないため精密な温度制御は必ずしも必要ではないが、躯体蓄熱のための埋設配管や冷水搬送ポンプが別途必要となるだけでなく、負荷側の需要変動による製氷運転への悪影響を減じる対策も必要である。躯体蓄熱を予熱用の熱源に用いる場合、製氷システムと躯体蓄熱は基本的に別システムのため、負荷側躯体蓄熱側の事情によって躯体蓄熱が入り切りされてしまう可能性がある。例えば、躯体蓄熱を行う時間帯に建物を使用している人間がいた場合、躯体蓄熱運転を寒いと感じて一部のフロアで躯体蓄熱運転を止めてしまうと、躯体蓄熱によって得られる熱量が、予熱に必要な熱量を下回ってしまうことがあり、この場合、製氷運転では氷粒子流入による凍結が頻発する可能性がある。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、ダイナミック型製氷システムの予熱を不要にして、システム全体の効率を大幅に改善するとともに、システム構成を簡略化する技術を提供することを目的とする。前記の目的を達成するため、本発明によれば、過冷却器で水を過冷却状態にし、その過冷却状態を解除させて連続的にシャーベット状の氷を製造し、蓄熱槽に蓄熱するダイナミック型製氷システムであって、前記蓄熱槽から前記過冷却器に水を供給する管路に設けられた送液ポンプの下流側にストレーナを配置し、前記ストレーナは透過可能最大粒子径が既知のものを使用し、その透過可能最大粒子径と前記送液ポンプの出入口差圧に基づいて前記ストレーナから前記過冷却器までの水の滞在時間を設計されたことを特徴とする、ダイナミック型製氷システムが提供される。前記ストレーナから前記過冷却器に至る管路部分における水の滞在時間tは、例えば下記式1に設定される。t≧a×D2/P1但し、aは前記ストレーナの構造などによって決まる定数、Dは前記ストレーナの透過可能最大粒子径、Pは前記送液ポンプの出入口差圧である。また、前記ストレーナは、例えばパンチング板からなる濾材、ディスクフィルタを備えている。また本発明によれば、過冷却器で水を過冷却状態にし、その過冷却状態を解除させて、連続的にシャーベット状の氷を製造し、蓄熱槽に蓄熱するダイナミック型製氷方法であって、前記蓄熱槽から前記過冷却器に水を供給する管路に設けられた送液ポンプの下流側にストレーナを配置し、前記ストレーナは透過可能最大粒子径が既知のものを使用し、その透過可能最大粒子径と前記送液ポンプの出入口差圧に基づいて、前記ストレーナから前記過冷却器までの水の滞在時間が、前記ストレーナから前記過冷却器に至る間に、予熱せずに、前記送液ポンプのモータ発熱で氷を融解させることができる時間以上に設計されたことを特徴とする、ダイナミック型製氷方法が提供される。本発明によれば、ダイナミック型製氷システムにおいて、蓄熱槽から過冷却器に供給される水を予熱せずに、過冷却器への氷片の混入を防止できるようになる。このため、省エネルギー化を図ることができ、また、予熱機構を省略することにより、システム構成を簡略化できる。以下、本発明の実施の形態について説明する。図1は、本発明の実施の形態にかかるダイナミック型製氷システム1の説明図である。このダイナミック型製氷システム1は、蓄熱槽10内にシャーベット状の氷3を蓄えることによって大量の冷熱を蓄えるようにしたものであり、例えば夜間電力を利用して製氷運転を行い、蓄熱槽10に蓄えられた0°Cの水が図示しない建物内の空気調和器群等に循環供給される。このダイナミック型製氷システム1は、例えば冷房シーズンにおいて活用される。蓄熱槽10には水2が蓄えられている。蓄熱槽10の底部には管路11の一端11aが接続されている。管路11の他端11bは蓄熱槽10の上方において開口している。管路11には、送液ポンプ12、ストレーナ13、過冷却器14、伝播防止器15、過冷却の解除器16が順に設けられており、送液ポンプ12の稼動により、蓄熱槽10の底部において一端11aから管路11内に水2が引き込まれ、管路11内を通ってストレーナ13、過冷却器14、伝播防止器15、過冷却の解除器16の順に水2が流れて、管路11の他端11bからシャーベット状の氷3が放出される。過冷却器14としては、例えばプレート式熱交換器が使用される。この過冷却器14では、図示しない冷凍サイクルで冷却されたブラインなどと熱交換が行われ、水2が0°C以下の一定の温度で過冷却される。そして、この過冷却器14で0°C以下に過冷却された水2が解除器16に送液され、解除器16内で水2の過冷却状態が解除されてシャーベット状の氷3が製造される。解除器16は、例えば密閉室内において水2に超音波を加える方式であり、水2の過冷却状態を超音波で確実に解除して安定製氷を行うことができる。こうして解除器16で製氷されたシャーベット状の氷3が、蓄熱槽10の上方に開口した管路11の他端11bから放出され、蓄熱槽10内に蓄えられる。なお、過冷却器14と解除器16の間には、超音波の伝播を妨げる伝播防止器15が介在している。このため、解除器16で加えられる超音波は伝播防止器15で遮断され、過冷却器14内における超音波に起因した凍結発生は防止される。このように過冷却にした水2を利用したダイナミック型製氷システム1では、蓄熱槽10から管路11を通って過冷却器14にくみ出した水2の中に僅かでも氷片が混入していると、過冷却器14で水2を過冷却状態まで冷却する際に相変化凍結が発生し、製氷運転を継続することができなくなる。このような事態を防止するために、このダイナミック型製氷システム1にあっては、管路11において送液ポンプ12の下流側に配置されたストレーナ13として透過可能最大粒子径Dが既知のものを使用し、ストレーナ13の透過可能最大粒子径Dと送液ポンプ12の出入口差圧Pに基づいてストレーナ12から過冷却器14までの水の滞在時間tを設計する。この実施の形態にかかるダイナミック型製氷システム1では、ストレーナ13から過冷却器14に至る管路部分11cにおける水2の滞在時間tが、下記式1となるように設定されている。t≧a×D2/P1ストレーナ13は、透過可能最大粒子径Dが既知のものとして、例えばパンチング板からなる濾材、フォトエッチングなどによって直径のそろった孔が開けられた濾材、ワイヤが等間隔に入ったメッシュからなる濾材、ディスクフィルタ濾材を備えている。デイスクフイルタとして、例えばドーナツ状の板に放射状に溝を彫ったものを多数積層させて濾材として使用する構成のArkal社ディスクフィルタが使用される。粒子径Dを超える氷粒子はストレーナ13ですべて捕捉される。このため、ストレーナ13から過冷却器14に至る管路部分11cには、粒子径Dを超える氷粒子は入り込むことがなく、管路部分11cには、粒子径D以下の氷粒子しか流入しないこととなる。なお、不織布、紙や綿のように、繊維が絡まったもの、焼結体のように、粒子同士を融着させたもの、カイメンやスポンジなど不規則な細孔が入くんだ多孔質体などは、透過可能最大粒子径Dが不定であるので、本発明のストレーナ13には不適当である。ストレーナ13から過冷却器14に至る管路部分11cは、管路11の内、ストレーナ13と過冷却器14の間に位置する部分である。送液ポンプ12の稼動により、蓄熱槽10から管路11内を循環して再び蓄熱槽10に戻される水2は、その途中で、ストレーナ13を出た後、この管路部分11cを通過して、過冷却器14に供給される。管路部分11cにおける水2の滞在時間tとは、ストレーナ13を出た後から過冷却器14に供給されるまでの間の時間であり、その間、水2は管路部分11cに滞在している。式1において、aはストレーナ13の構造などによって決まる定数であり、氷粒子形状などの不確定要因を補正するための定数である。この定数aは、予め実験で求めておく。氷粒子形状などの不確定要因は、フィルタの開口形状が例えば四角形であったりするために、実際の氷粒子が完全な球からずれることが原因であるが、その値定数aは氷粒子の観察結果から決定するのではなく、製氷実験を通じたフィッティングにて求める。例えば、使用するストレーナ13を確定した後にさまざまな運転条件で製氷実験を行い、安定運転ができたP、D、tの組み合わせから式1を用いてaを求め、この値定数aの最小値を設計に用いる。式1において、Pは送液ポンプ12の出入口差圧によって決まる定数である。本発明では、ストレーナ13から過冷却器14に至る管路部分11cにおいて、送液ポンプ12の発熱を利用して水2を昇温させ、管路部分11cにおいて氷粒子を融解させる。送液ポンプ12による発熱は、送液ポンプ12の出入口差圧P送液ポンプ12が水2に与えた仕事だけで決まる。なお、これ以外の要因で水温が上昇しても例えば保温からの漏れ熱や、モーターの発熱、氷粒子融解への悪影響は無く、製氷運転が不安定化することはない。滞在時間tは、送液ポンプ12の発熱を利用して管路部分11cにおいて氷粒子を融解させ、過冷却器14への氷粒子混入を回避できる時間であり、式1で求められる。本発明のダイナミック型製氷システム1の設計方法は以下の手順になる。手順1ストレーナ13の透過可能最大粒子径Dを決定する。例えば透過可能最大粒子径D=100μm手順2送液ポンプ12の出入口差圧Pと透過可能最大粒子径Dから、管路部分11cにおける水2の滞在時間tを決定する。なお上述したように、式1の定数aは、ストレーナ13の構造などの不確定要因を補正するための定数であり、予め実験で求めておく。滞在時間tを所定のものにするためには、管路部分11cの全長はそのままで、管径を太くする、管路部分11cの太さはそのままで、全長を長くする、管路部分11cの途中にタンクを設ける、などの方法が考えられる。ダイナミック型製氷システム1において、蓄熱槽10から管路11に取水された0°Cの水2には大小さまざまな大きさの氷粒子が混入する。この水2は送液ポンプ12を通過する際に、ポンプ発熱によって僅かに上昇する。水2の液相の温度上昇幅は、送液ポンプ12の軸動力や、モータ発熱がどの程度水に伝わるかによって決まるが、概ね0.05~0.1°Cである。この0°Cから僅かに昇温した水2液相と氷粒子との混合物は、次に、送液ポンプ12下流に配置されたストレーナ13に流入する。本発明で使用するストレーナ13は濾材の透過可能最大粒子径Dが均一あるいは、透過可能最大粒子径Dが予めわかっているものを使用するため、透過可能最大粒子径D以下の氷粒子はストレーナ13の濾材を透過するが、透過可能最大粒子径Dよりも大きな氷粒子はストレーナ13の濾材に捕捉される。しかし、水2の液相温度は0°Cよりも僅かに高いため、ストレーナ13の濾材に補足された氷粒子は濾材表面で融解し、透過可能最大粒子径D以下になったところで濾材を透過する。以上の結果、ストレーナ13を通過した後の氷粒子の粒度分布は、透過可能最大粒子径Dを最大値とする分布となる。なお、ストレーナ13の濾材に多孔質材など、開口径に分布があり透過可能最大粒子径Dが定まらないものを使った場合には、本発明のような作用は得られない。この理由は、たとえ1個でも想定を超える大きさの開口が存在すると、そこを通過した氷粒子は想定を超える大きさになる可能性があり、所定の滞在時間t内で消滅せずに過冷却器14に到達することがあるからである。次に、最大粒子径がわかっている氷粒子透過可能最大粒子径Dが、送液ポンプ12の発熱によって僅かに温度上昇した水2の中で融解消滅するまでの時間について、簡単なモデルを用いて説明する。氷の粒子形状を球と仮定し、氷粒子への伝熱が熱伝導だけであるとすると氷粒子が消滅するまでの時間は下式で表される。D0初期粒子直径、ρi:氷の密度、L:氷の融解線熱、λ:水の熱伝導率、θ:液相の温度実際には、フィルタを通過する氷粒子は完全な球ではないため、設計の際は下式のように定数bを用いてその影響を補正する必要がある。上式からは、初期粒子直径が大きいほど消滅に要する時間は多く必要であることがわかるが、前述のように本発明ではストレーナ13下流側での氷粒子の粒度分布はストレーナ13の濾材の透過可能最大粒子径Dを最大値とする分布であるので、濾材の透過可能最大粒子径Dを使ってストレーナ13から過冷却器14までの管路部分11cの滞在時間tを設計すれば、過冷却器14に到達する前に濾材を透過する氷粒子を全て融解させて消滅させることができる。なお、液相の温度θと0°Cの取水との温度差は、ポンプ軸動力Wが全て熱に変化したものによるとすると、以下の式で表される。Q体積流量、P:ポンプ出入口差圧、ρ:水の密度、c:水の比熱以上の原理により、式1を使ってストレーナ13から過冷却器14に至る管路部分11cの滞在時間tを設計すれば予熱を行うことなく安定的に製氷運転を行うことができる。本発明では従来システムのような予熱が不要であり、予熱に伴うエネルギーロスが生じない。また、これまで予熱に必要であったポンプや熱交換器、さらには、温度制御のための自動制御も不要にすることができる。なお、送液ポンプ12のモータ発熱で昇温した水12の温熱で氷粒子を全て融解させられるように、少なくとも送液ポンプ12の吐出部から過冷却器14に至るまでの間は管路11を、例えば発泡性ポリスチレンフォームなどの断熱材で被覆することが望ましい。または、周囲温度がモータ発熱で昇温した水2の水温と同じもしくは高いときはあえて断熱せず管路11を露出することができる。また、微細氷の融解は送液ポンプ12で送液された水2の乱流により行われる。なお、実際の設計を考えた場合、ストレーナ13の透過可能最大粒子径Dは小さいほど管路部分11cの滞在時間を小さくできる半面、ストレーナ13の開口は水2中の異物によって詰まりやすくなる。透過可能最大粒子径Dを小さく設定しつつ、このような悪影響が出にくいストレーナ13としては、例えばドーナツ状の板以降ドーナツ板と表記に放射状に溝を彫ったものを多数積層させて濾材として使用する、いわゆるディスクフィルタが挙げられる。ディスクフィルタは、ドーナツ板の表面に正確な寸法で彫られた溝がドーナツ板の積層面でネットワーク流路を形成する構造となっているため、流路が異物で塞がれてもその異物を避けるような流路が多数存在する。このためパンチング板のように、閉塞した穴の数に単純に比例して有効開口が減少することはない。以上の理由から、本発明で使用するストレーナ13は、ディスクフィルタがより好適である。この場合、ディスクフィルタの材質には、熱伝導率の大きな金属を使用することが望ましい。これにより、氷粒子がディスクフィルタの溝を通過する際に、液相によって暖められたディスクが氷粒子と接触することで融解促進する効果が得られる。また、ディスクフィルタ上に刻まれた溝が、ディスク内表面から外表面に向かってジグザクと折れ曲がった経路となっていることが望ましい。これにより、細長い氷粒子がディスクを透過することを防止することで、定数aを最小にする効果が得られる。また、送液ポンプとして、モータが配管内に配置された構造を有するポンプいわゆるバレルドポンプを使用することが望ましい。これにより、モータ発熱がほぼ全量水に伝わるため、氷粒子の融解を促進する効果が得られる。また、ストレーナ下流の配管経路を蛇行させることが望ましい。これにより、撹拌による氷粒子の融解促進効果が得られる。ここで、氷粒子の融解モデルを説明する。以下の仮定1、2とする。仮定1氷粒子の形状を球と仮定する体積あたりの表面積が最も小さいため融解しにくく、設計上安全側の仮定仮定2氷粒子まわりの流れを無視し、氷粒子への入熱は熱伝導のみ考慮する物質移動を伴う入熱を無視するため融解しにくく、設計上安全側の仮定氷粒子まわりの温度分布図2に示すように、初期半径s=r0直径D02r0の氷粒子が温度θ0の水中にあるとする。この時氷粒子周りの半径r∝の空間を考え、r=r∝での温度をθ0、氷粒子表面温度をTfとすると、中空球外面=r∝、内面r=sでの定常温度分布は2式で表される。ここで、Tf0°C氷水界面温度より、2式はさらにr∝→∝とすると、よって氷粒子まわりの温度分布は式5となる。氷粒子粒子径の時間変化氷の融解と熱流入のバランスからここにλ水の熱伝導率、ρi氷の密度、L氷の融解潜熱である。式5よりから、氷粒子表面での温度勾配はこれを式6に代入して定積分t=0でrr0すると氷粒子融解時間式8でs=0とおくと式9が得られる。図3に、本発明のダイナミック型製氷システムの運転例を示す。用いたストレーナの透過可能最大粒子径Dは55μm、ストレーナから過冷却器までの滞在時間tは6sec理論最小滞在時間=4secである。過冷部入口温度は005°Cまで低下した。なお、用いた温度計は氷水を用いて誤差±001°C以下に校正してある。予熱0、過冷度3K、連続10時間の運転データである。過冷却水温度が一部変動しているのは冷凍機のブライン温度制御による。図4に、数値限定例パラメータD、θ、tの組み合わせ例を示す。D100μmの濾材ストレーナを使用した場合を示す。滞在時間t=15秒、5秒、3秒で製氷実験を行い、それぞれのtの条件下で10時間以上凍結しないポンプ発熱の最小値を調べたものである。図中の波線は、補助線として、tθ=11の曲線を示したものであるが、この曲線は実験結果の傾向と良く合っていることがわかる。このことから、ストレーナの構造が決まれば式1の定数aが定まることがわかる。なお、この図より、D=100μmの場合は、この破線の上方または右側となるようにtとθを選べば、予熱0の製氷運転が実現できる。