"物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群と、を有し、変倍に際し、前記第1レンズ群及び前記第4レンズ群は、像面に対して光軸方向に固定されていることを特徴とする変倍光学系。前記第4レンズ群の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を含むように移動することを特徴とする請求項1に記載の変倍光学系。無限遠物点から近距離物点への合焦に際し、前記第1レンズ群の少なくとも一部は、光軸に沿って移動することを特徴とする請求項1または2に記載の変倍光学系。無限遠合焦時の前記第1レンズ群の焦点距離をf1とし、前記第4レンズ群の焦点距離をf4としたとき、次式0.010<f1/f4<5.000の条件を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第2レンズ群の焦点距離をf2とし、前記第3レンズ群の焦点距離をf3としたとき、次式0.010<-f2/f3<5.000の条件を満足することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第4レンズ群の焦点距離をf4とし、前記第5レンズ群の焦点距離をf5としたとき、次式0.010<f4/-f5<9.000の条件を満足することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の変倍光学系。変倍に際し、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が変化し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が変化し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が変化し、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との間隔が変化することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の変倍光学系。全てのレンズ面が球面で構成されていることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の変倍光学系。請求項1~8のいずれか一項に記載の変倍光学系を有することを特徴とする光学機器。物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、前記第1レンズ群及び前記第4レンズ群を、変倍に際し、像面に対して光軸方向に固定されるように配置することを特徴とする変倍光学系の製造方法。しかしながら、レンズ群の数を多くすると良好な光学性能が得られないという課題があった。本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、高い変倍比を有しながら、収差が十分に補正された良好な光学性能を有する変倍光学系、光学機器、及び、変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群と、を有し、変倍に際し、第1レンズ群及び第4レンズ群は、像面に対して光軸方向に固定されていることを特徴とする。このような変倍光学系において、第4レンズ群の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を含むように移動することが好ましい。また、このような変倍光学系において、無限遠物点から近距離物点への合焦に際し、第1レンズ群の少なくとも一部は、光軸に沿って移動することが好ましい。また、このような変倍光学系は、無限遠合焦時の第1レンズ群の焦点距離をf1とし、第4レンズ群の焦点距離をf4としたとき、次式0.010<f1/f4<5.000の条件を満足することが好ましい。また、このような変倍光学系は、第2レンズ群の焦点距離をf2とし、第3レンズ群の焦点距離をf3としたとき、次式0.010<-f2/f3<5.000の条件を満足することが好ましい。また、このような変倍光学系は、第4レンズ群の焦点距離をf4とし、第5レンズ群の焦点距離をf5としたとき、次式0.010<f4/-f5<9.000の条件を満足することが好ましい。また、このような変倍光学系は、変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群との間隔が変化し、第2レンズ群と第3レンズ群との間隔が変化し、第3レンズ群と第4レンズ群との間隔が変化し、第4レンズ群と第5レンズ群との間隔が変化することが好ましい。また、このような変倍光学系は、全てのレンズ面が球面で構成されていることが好ましい。また、本発明に係る光学機器は、上述の変倍光学系のいずれかを有することを特徴とする。また、本発明に係る変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、第1レンズ群及び第4レンズ群を、変倍に際し、像面に対して光軸方向に固定されるように配置することを特徴とする。本発明によれば、高い変倍比を有しながら、収差が十分に補正された良好な光学性能を有する変倍光学系、光学機器、及び、変倍光学系の製造方法を提供することができる。以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。本実施形態に係る変倍光学系ZLは、図1に示すように、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有して構成される。また、この変倍光学系ZLは、変倍に際し、第1レンズ群G1及び第4レンズ群G4が、像面に対して光軸方向に固定されている。なお、この変倍光学系ZLは、図21に示すように、6群構成とすることもできる。本実施形態に係る変倍光学系ZLは、全体が5群以上のレンズ群を有して構成され、可動群はそれらのレンズ群のうちの少なくとも3群とすることにより、構成を単純化しているため、レンズの偏芯による光学性能の低下を抑えることが容易になる。それにより、安定した良好な光学性能を有する変倍光学系ZLを実現することができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、第4レンズ群G4の少なくとも一部を、光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させることが好ましい。これにより、像ブレ発生時の像面補正を行うことができ、良好な光学性能を実現する事ができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、第1レンズ群G1のすくなくとも一部を、光軸方向の成分を持つように移動させ、無限遠物点から近距離物点に合焦することが好ましい。広角端から望遠端まで全変倍域にわたり同一撮影距離にある物体に対して同一の繰り出し量で合焦が可能になり、合焦機構を簡略化することができる。それでは、このような変倍光学系ZLを構成するための条件について説明する。まず、この変倍光学系ZLは、無限遠合焦時の第1レンズ群G1の焦点距離をf1とし、第4レンズ群G4の焦点距離をf4としたとき、以下の条件式1を満足することが望ましい。0.010<f1/f4<5.0001条件式1は、第1レンズ群G1の焦点距離f1と、第4レンズ群G4の焦点距離f4との比を規定したものである。本変倍光学系ZLは、この条件式1を満足することで、良好な光学性能を実現することができる。この条件式1の下限値を下回ると、第1レンズ群G1の屈折力が強くなる。そのため第1レンズ群G1で発生する像面湾曲を十分に小さくすることが困難になるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするためには、条件式1の下限値を0.200にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式1の下限値を0.500にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式1の下限値を0.700にすることが更に望ましい。また、条件式1の上限値を上回ると、第4レンズ群G4の屈折力が強くなる。そのため第4レンズ群G4で発生する球面収差を十分に小さくすることが困難になるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするためには、条件式1の上限値を3.500にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式1の上限値を2.000にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式1の上限値を1.500にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式1の上限値を1.000にすることが更に望ましい。また、この変倍光学系ZLは、第2レンズ群G2の焦点距離をf2とし、第3レンズ群G3の焦点距離をf3としたとき、以下の条件式2を満足することが望ましい。0.010<-f2/f3<5.0002条件式2は、第2レンズ群G2の焦点距離f2と、第3レンズ群G3の焦点距離f3との比を規定したものである。本変倍光学系ZLは、この条件式2を満足することで、良好な光学性能を実現することができる。この条件式2の下限値を下回ると、第2レンズ群G2の屈折力が強くなる。そのため第2レンズ群で発生するコマ収差を十分に小さくすることが困難になるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするためには、条件式2の下限値を0.200にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式2の下限値を0.500にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式2の下限値を0.700にすることが更に望ましい。また、条件式2の上限値を上回ると、第3レンズ群G3の屈折力が強くなる。そのため第3レンズ群G3で発生する軸上色収差を十分に小さくすることが困難になるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするためには、条件式2の上限値を3.500にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式2の上限値を2.000にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式2の上限値を1.500にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式2の上限値を1.000にすることが更に望ましい。また、この変倍光学系ZLは、第4レンズ群G4の焦点距離をf4とし、第5レンズ群G5の焦点距離をf5としたとき、以下の条件式3を満足することが望ましい。0.010<f4/-f5<9.0003条件式3は、第4レンズ群G4の焦点距離f4と、第5レンズ群G5の焦点距離f5との比を規定したものである。本変倍光学系ZLは、この条件式3を満足することで、良好な光学性能を実現することができる。この条件式3の下限値を下回ると、第4レンズ群G4の屈折力が強くなる。そのため第4レンズ群G4で発生する球面収差を十分に小さくすることが困難になるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするためには、条件式3の下限値を0.500にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式3の下限値を1.000にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式3の下限値を1.700にすることが更に望ましい。また、条件式3の上限値を上回ると、第5レンズ群G5の屈折力が強くなる。そのため第5レンズ群G5で発生する歪曲収差を十分に小さくすることが困難になるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするためには、条件式3の上限値を7.000にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式3の上限値を5.000にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式3の上限値を3.000にすることが望ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするためには、条件式3の上限値を2.300にすることが更に望ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、変倍に際し、上記第1~第5レンズ群G1~G5どうしの間隔第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔、及び、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が変化することが望ましい。この構成により、高い変倍比が確保できるとともに、変倍時の収差補正を容易にすることができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、全てのレンズ面が球面で構成されていることが望ましい。レンズ面が球面で構成されている場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。なお、平面のレンズ面を含んでいても同様である。図25に、上述の変倍光学系ZLを備える光学機器として、一眼レフカメラ1以後、単にカメラと記すの略断面図を示す。このカメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2変倍光学系ZLで集光されて、クイックリターンミラー3を介して焦点板4に結像される。そして、焦点板4に結像された光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へと導かれる。これにより、撮影者は、物体被写体像を接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー3が光路外へ退避し、撮影レンズ2で集光された不図示の物体被写体の光は撮像素子7上に被写体像を形成する。これにより、物体被写体からの光は、当該撮像素子7により撮像され、物体被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ1による物体被写体の撮影を行うことができる。なお、図25に記載のカメラ1は、変倍光学系ZLを着脱可能に保持するものでも良く、変倍光学系ZLと一体に成形されるものでも良い。また、カメラ1は、いわゆる一眼レフカメラでも良い。また、クイックリターンミラーを有しないカメラであっても、上記カメラと同様の効果を奏することができる。なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。本実施形態では、5群及び6群構成の変倍光学系ZLを示しているが、以上の構成条件等は、7群、8群構成等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、若しくは光軸と略直交成分を持つように移動するか否かで分離された少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物点から近距離物点への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の超音波モーター等のモーター駆動にも適している。特に、前述したように第1レンズ群G1の少なくとも一部レンズL14とレンズL15との接合レンズを合焦レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ群または部分レンズ群を光軸と直交する方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動揺動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第4レンズ群G4の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ面は、本実施形態に示す変倍光学系ZLのように球面で形成されても、その一部に平面が含まれていても、また、非球面で形成されても構わない。ここで、レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。特に、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、第4レンズ群G4、第5レンズ群G5の少なくとも一部を非球面とするのが好ましい。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズ或いはプラスチックレンズとしても良い。また、開口絞りSは、第4レンズ群G4の近傍好ましくは像側または第3レンズ群G3の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズ枠でその役割を代用してもよい。また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、変倍比が4~6程度である。また、本実施形態の変倍光学系ZLは、第1レンズ群G1のうち、物体側に配置された防振レンズ群でないレンズレンズL11~L13を前群G1Fとし、防振レンズ群レンズL14,L15を後群G1Rとすると、この第1レンズ群G1の前群G1Fは、正レンズを2つ又は3つと、負レンズを1つ有するのが好ましい。また、この前群G1Fは、物体側から順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとを、又は、負レンズと、正レンズと、正レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。また、本実施形態の変倍光学系ZLは、第1レンズ群G1の後群G1Rが、正レンズと負レンズとを1つずつ有するのが好ましい。また、この後群G1Rは、物体側から順に、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。また、後群G1Rは、1つの接合レンズから構成されるのが好ましい。また、本実施形態の変倍光学系ZLは、第2レンズ群G2が正レンズを1つ又は2つと、負レンズを3つ有するのが好ましい。また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、負レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズとを、又は、正レンズと、負レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。また、本実施形態の変倍光学系ZLは、第3レンズ群G3が正レンズを2つ又は3つと、負レンズを1つ有するのが好ましい。また、第3レンズ群G3は、物体側から順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとを、又は、正レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。また、本実施形態の変倍光学系ZLは、第4レンズ群G4が、正レンズを3つ又は4つと、負レンズを3つ又は4つ有するのが好ましい。また、第4レンズ群G4は、物体側から順に、負レンズと、負レンズと、正レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとを又は、負レンズと、負レンズと、正レンズと、正レンズと、正レンズと、負レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。また、本実施形態の変倍光学系ZLは、第5レンズ群G5が正レンズを1つと、負レンズを1つ又は2つ有するのが好ましい。第5レンズ群G5は、物体側から順に、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。なお、本願を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本願がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。以下、本実施形態の変倍光学系ZLの製造方法の概略を、図26を参照して説明する。まず、円筒状の鏡筒内に各レンズを配置してレンズ群をそれぞれ準備するステップS100。具体的に、本実施形態では、例えば、図1に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸レンズL12との接合レンズ、及び、両凸レンズL13を配置して第1レンズ群G1の前群G1Fとし、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL15との接合レンズを配置して第1レンズ群G1の後群G1Rとし、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と両凸レンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24を配置して第2レンズ群G2とし、物体側から順に、両凸レンズL31、両凸レンズL32と両凹レンズL33との接合レンズ、及び、両凸レンズL34を配置して第3レンズ群G3とし、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL41、両凹レンズL42と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL43との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL44、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL45と両凸レンズL46との接合レンズを配置して第4レンズ群G4とし、両凹レンズL51と両凸レンズL52との接合レンズを配置して第5レンズ群G5とする。また、開口絞りSを第4レンズ群G4の正メニスカスレンズL43と正メニスカスレンズL44との間に配置する。このとき、第1レンズ群G1及び第4レンズ群G4は、変倍に際し、像面に対して光軸方向に固定されるよう配置するステップS200。なお、レンズを鏡筒内に組み込む際、光軸に沿った順にレンズを1つずつ鏡筒内に組み込んでもよく、一部または全てのレンズを保持部材で一体保持してから鏡筒部材と組み立ててもよい。このように鏡筒内に各レンズが組み込まれた後、鏡筒内に各レンズが組み込まれた状態で物体の像が形成されるか、すなわち各レンズの中心が揃っているかを確認する。続いて、変倍光学系の各種動作を確認する。各種動作の一例としては、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う変倍動作例えば、図1では第2レンズ群G2,第3レンズ群G3,第5レンズ群G5が光軸方向に沿ってそれぞれ移動する、無限遠物点から近距離物点への合焦を行うレンズ例えば、図1では第1レンズ群G1の後群G1Rが光軸方向に沿って移動する合焦動作、少なくとも一部のレンズ例えば、図1では第4レンズ群G4を光軸と直交する方向の成分を持つように移動させる手ぶれ補正動作などが挙げられるステップS300。なお、各種動作の確認順番は任意である。以上のように、良好な光学性能を有し、写真用カメラ、電子スチルカメラ及びビデオカメラ等に好適で、色収差が補正された変倍光学系ZL及びこれを有する光学機器例えばカメラ1を提供することができる。以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図1、図5、図9、図13、図17、及び、図21は、各実施例に係る変倍光学系ZLZL1~ZL6の構成を示す断面図である。また、これらの変倍光学系ZL1~ZL6の断面図の下部には、広角端状態Wから望遠端状態Tに変倍する際の各レンズ群G1~G5またはG6の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている第1レンズ群G1及び第4レンズ群G4は、変倍に際して像面に対して光軸方向に固定されている。[第1実施例]図1は、第1実施例に係る変倍光学系ZL1のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図1に示すように、第1実施例に係る変倍光学系ZL1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有する。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群G1Fと、後群G1R合焦群と、を有する。前群G1Fは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸レンズL12との接合レンズ、及び、両凸レンズL13を有する。また、後群G1Rは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL15との接合レンズを有する。また、第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と両凸レンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24を有する。また、第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸レンズL31、両凸レンズL32と両凹レンズL33との接合レンズ、及び、両凸レンズL34を有する。また、第4レンズ群G4は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL41、両凹レンズL42と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL43との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL44、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL45と両凸形状の正レンズL46との接合レンズを有する。また、第5レンズ群G5は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹レンズL51と両凸レンズL52との接合レンズを有する。また、開口絞りSは、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズL43と正メニスカスレンズL44との間に配置されている。このような構成である本第1実施例に係る変倍光学系ZL1では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が増大し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1及び第4レンズ群G4は像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、開口絞りSは、上述のように第4レンズ群G4内に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、本第1実施例に係る変倍光学系ZL1では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の後群G1Rが像側から物体側に向かって光軸上を移動する。なお、本第1実施例に係る変倍光学系Z1では、第4レンズ群G4における、負メニスカスレンズL41、及び、両凹レンズL42と正メニスカスレンズL43との接合レンズを防振レンズ群とし、この防振レンズ群を光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がfで、ぶれ補正係数光軸方向の防振レンズ群の移動量に対する像面I上の像の移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、防振レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第1実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Kは-2.039であり、焦点距離は81.6mmであるので、0.350°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.244mmである。また、本第1実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Kは-2.099であり、焦点距離は392mmであるので、0.160°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.520mmである。以下の表1に第1実施例に係る変倍光学系ZL1の各諸元の値を掲げる。この表1において、[全体諸元]のfは全系の焦点距離を、FNOはFナンバーを、TLは全系の全長無限遠合焦時のレンズ面の第1面から像面Iまでの光軸上の距離を、2ωは全画角を、Φは開口絞り径を示す。また、[レンズ諸元]の、第1欄mは光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序面番号を、第2欄rは各レンズ面の曲率半径を、第3欄dは各光学面から次の光学面又は像面Iまでの光軸上の距離面間隔を、第4欄ndはd線波長587.6nmに対する屈折率を、第5欄νdはd線に対するアッベ数を、それぞれ示している。なお、表1に示す面番号1~36は、図1に示す面1~36に対応している。また、[レンズ群焦点距離]は、第1~第5レンズ群G1~G5の各々の始面と焦点距離を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離f、曲率半径r、面間隔d、その他長さの単位は一般にmmが使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径00000はレンズ面の場合は平面を示し、絞りの場合は開口又は絞り面を示す。また、空気の屈折率100000は省略してある。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。表1[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=816~2000~3920FNO=46~54~58TL=3000~3000~30002ω=303~121~62Φ=252~220~198[レンズ諸元]mrdndνd13145488331799524212108592610014978282631209809601413296048114978282658417365D561350726301846662387100917668158913612814439321D891315141320177250496106679974411925192201755005231258835555180809227131965845191468550820181600466152680568D15164204831471720004371793198102186791499816030065419100321820184666238201866472042191890637159319679223336740D222310133912018340037224745684262556488918177250496266314963518466623827302890733280000044開口絞りS2990887749148749703304550501953161721313175520275324116975214874970333894814D33344444951518160046635125187831175520276361086682BF[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群11336644第2レンズ群9416047第3レンズ群16521820第4レンズ群231796948第5レンズ群34864794また、上述のように、この第1実施例において、広角端状態から望遠端状態への変倍、及び、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の前群G1Fと後群G1Rとの軸上空気間隔D5、第1レンズ群G1の後群G1Rと第2レンズ群G2との軸上空気間隔D8、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔D15、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔D22、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔D33、及び、バックフォーカスBFが変化する。次の表2に、無限遠物点及び近距離物点全系の撮影距離R=1.8mへの合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における全系の焦点距離f又は最大撮影倍率βと、各可変間隔の値を示す。なお、この表2においてD0は、変倍光学系ZL1の最も物体側のレンズ面の頂点から物体までの光軸上の距離である以降の実施例でも同様である。表2[可変間隔データ]無限遠最至近広角端中間焦点距離望遠端広角端中間焦点距離望遠端fまたはβ81620003920006014027D0∞∞∞150015001500D5204401204401204401200002000020000D820033253762354945204434438163539346D156961992967222000069619929672220000D222000018574936128720000185749361287D333804342275422959938043422754229599BF450000602892800835450000602892800835次の表3に、この第1実施例における各条件式対応値を示す。なおこの表3において、f1は第1レンズ群G1の焦点距離を、f2は第2レンズ群G2の焦点距離を、f3は第3レンズ群G3の焦点距離を、f4は第4レンズ群G4の焦点距離を、f5は第5レンズ群G5の焦点距離をそれぞれ表している。以上の符号の説明は以降の実施例においても同様である。表3[条件式対応値]1f1/f4=07442-f2/f3=07973f4/-f5=2078表3に示すように、本第1実施例に係る変倍光学系ZL1では、上記条件式1~3を全て満たすことが分かる。この第1実施例に係る変倍光学系ZL1の広角端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図の諸収差図を図2に示し、中間焦点距離状態における諸収差図を図3に示し、望遠端状態における諸収差図を図4に示す。なお、広角端状態及び望遠端状態における諸収差図において、aは無限遠合焦時を示し、bは無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のコマ収差を示し、cは近距離合焦時全系の撮影距離R=1.8mを示している。また、中間焦点距離状態における諸収差図において、aは無限遠合焦時を示し、bは近距離合焦時全系の撮影距離R=1.8mを示している。また、これらの諸収差図において、FNOはFナンバーを示し、NAは開口数を示し、Yは像高単位:mmを示す。また、dはd線波長587.6nmに対する収差を示し、gはg線波長435.8nmに対する収差を示し、記載のないものはd線に対する収差を示す。また、球面収差図では最大口径に対応するFナンバーの値を示し、非点収及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。また、非点収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。なお、これらの収差図の説明は以降の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、第1実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが分かる。[第2実施例]図5は、第2実施例に係る変倍光学系ZL2のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図5に示すように、第2実施例に係る変倍光学系ZL2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有する。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群G1Fと、後群G1R合焦群とを有する。前群G1Fは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズ、及び、両凸レンズL13を有する。また、後群G1Rは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL15との接合レンズを有する。また、第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と両凸レンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24を有する。また、第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸レンズL31、両凸レンズL32と両凹レンズL33との接合レンズ、及び、両凸レンズL34を有する。また、第4レンズ群G4は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL41、両凹レンズL42と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL43との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL44、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL45と両凸レンズL46との接合レンズを有する。また、第5レンズ群G5は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹レンズL51と両凸レンズL52との接合レンズを有する。また、開口絞りSは、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズL43と正メニスカスレンズL44との間に配置されている。このような構成である本第2実施例に係る変倍光学系ZL2では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が増大し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1及び第4レンズ群G4は像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、開口絞りSは、上述のように第4レンズ群G4内に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、本第2実施例に係る変倍光学系ZL2では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の後群G1Rが像側から物体側に向かって光軸上を移動する。なお、本第2実施例に係る変倍光学系ZL2では、第4レンズ群G4における、負メニスカスレンズL41、及び、両凹レンズL42と正メニスカスレンズL43との接合レンズを防振レンズ群とし、この防振レンズ群を光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がfで、ぶれ補正係数光軸方向の防振レンズ群の移動量に対する像面I上の像の移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、防振レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第2実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Kは-2.017であり、焦点距離は81.6mmであるので、0.350°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.247mmである。また、本第2実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Kは-2.084であり、焦点距離は392mmであるので、0.160°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.524mmである。以下の表4に第2実施例に係る変倍光学系ZL2の各諸元の値を掲げる。なお、表4に示す面番号1~36は、図5に示す面1~36に対応している。表4[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=816~2000~3920FNO=46~55~58TL=3000~3000~30002ω=303~121~62Φ=258~220~204[レンズ諸元]mrdndνd12650917331799524212102133510814978282635421535001413368068514978282658745349D561350015301846662387100977072158913612817169175D891528131420177250496106532174411934318201755005231258470860180809227132015032191469110620181600466152585238D15167724769391720004361788536602186869876116030065419103633520184666238202037423042189140438159319679223185277D222310334422018340037224799892262560423518177250496265984356218466623827231514133280000039開口絞りS2990068534148749703304591352203163754413175520276324214566414874970333857836D33344449041518160046635139181631175520276361183362BF[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群11339888第2レンズ群9413078第3レンズ群16513823第4レンズ群231739067第5レンズ群34827017また、上述のように、この第2実施例において、広角端状態から望遠端状態への変倍、及び、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の前群G1Fと後群G1Rとの軸上空気間隔D5、第1レンズ群G1の後群G1Rと第2レンズ群G2との軸上空気間隔D8、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔D15、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔D22、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔D33、及び、バックフォーカスBFが変化する。次の表5に、無限遠物点及び近距離物点全系の撮影距離R=1.8mへの合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における全系の焦点距離f又は最大撮影倍率βと、各可変間隔の値を示す。表5[可変間隔データ]無限遠最至近広角端中間焦点距離望遠端広角端中間焦点距離望遠端fまたはβ81620003920006014027D0∞∞∞150015001500D5202699202699202699200002000020000D820000256398355831202699439097538530D156892122929671999968921229296719999D222000017984735338220000179847353382D333665042226882973636650422268829736BF450001593817786777450001593817786777次の表6に、この第2実施例における各条件式対応値を示す。表6[条件式対応値]1f1/f4=07702-f2/f3=08043f4/-f5=2103表6に示すように、本第2実施例に係る変倍光学系ZL2では、上記条件式1~3を全て満たすことが分かる。この第2実施例に係る変倍光学系ZL2の広角端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図の諸収差図を図6に示し、中間焦点距離状態における諸収差図を図7に示し、望遠端状態における諸収差図を図8に示す。各収差図から明らかなように、第2実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが分かる。[第3実施例]図9は、第3実施例に係る変倍光学系ZL3のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図9に示すように、第3実施例に係る変倍光学系ZL3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有する。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群G1Fと、後群G1R合焦群とを有する。前群G1Fは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズ、及び、両凸レンズL13を有する。また、後群G1Rは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL15との接合レンズを有する。また、第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と両凸レンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24を有する。また、第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸レンズL31、両凸レンズL32と両凹レンズL33との接合レンズ、及び、両凸レンズL34を有する。また、第4レンズ群G4は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL41、両凹レンズL42と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL43との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL44、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL45、及び、両凸レンズL46を有する。また、第5レンズ群G5は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹レンズL51と両凸レンズL52との接合レンズを有する。また、開口絞りSは、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズL43と正メニスカスレンズL44との間に配置されている。このような構成である本第3実施例に係る変倍光学系ZL3では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が増大し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1及び第4レンズ群G4は像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、開口絞りSは、上述のように第4レンズ群G4内に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、本第3実施例に係る変倍光学系ZL3では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の後群G1Rが像側から物体側に向かって光軸上を移動する。なお、本第3実施例に係る変倍光学系ZL3では、第4レンズ群G4における、負メニスカスレンズL41、及び、両凹レンズL42と正メニスカスレンズL43との接合レンズを防振レンズ群とし、この防振レンズ群を光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がfで、ぶれ補正係数光軸方向の防振レンズ群の移動量に対する像面I上の像の移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、防振レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第3実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Kは-1.997であり、焦点距離は81.6mmであるので、0.350°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.249mmである。また、本第3実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Kは-2.100であり、焦点距離は392mmであるので、0.160°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.520mmである。以下の表7に第3実施例に係る変倍光学系ZL3の各諸元の値を掲げる。なお、表7に示す面番号1~37は、図9に示す面1~37に対応している。表7[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=816~2000~3920FNO=46~54~58TL=3000~3000~30002ω=303~121~62Φ=254~220~204[レンズ諸元]mrdndνd1253470533179952421210185638214978282634340723801412741497014978282658749682D56139538230184666238710514286115891361289736194D89965887620181600466106347654411862519201755005231262472452180809227131601652191463755320181600466151897223D151655895195617291654617916381021867672062160300654191127578201846662382025433570421105211936159319679224069937D22239999212018340037224777128262564324518177250496265151637118466623827186346533280000027開口絞りS29946844261487497033050660921831598610291755202763236939920333883886814874970334708357D34354724351518160046636117228932175520276371272371BF[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群11343628第2レンズ群9411589第3レンズ群16515282第4レンズ群231643119第5レンズ群35863203また、上述のように、この第3実施例において、広角端状態から望遠端状態への変倍、及び、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の前群G1Fと後群G1Rとの軸上空気間隔D5、第1レンズ群G1の後群G1Rと第2レンズ群G2との軸上空気間隔D8、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔D15、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔D22、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔D34、及び、バックフォーカスBFが変化する。次の表8に、無限遠物点及び近距離物点全系の撮影距離R=1.8mへの合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における全系の焦点距離f又は最大撮影倍率βと、各可変間隔の値を示す。表8[可変間隔データ]無限遠最至近広角端中間焦点距離望遠端広角端中間焦点距離望遠端fまたはβ81620003920006014027D0∞∞∞150015001500D5219819219819219819200002000020000D820194254586353256220012454404553075D156846012905672000068460129056720000D222000017964335153820000179643351538D343716672234012634537166722340126345BF450000598265795322450000598265795322次の表9に、この第3実施例における各条件式対応値を示す。表9[条件式対応値]1f1/f4=08182-f2/f3=07993f4/-f5=1904表9に示すように、本第3実施例に係る変倍光学系ZL3では、上記条件式1~3を全て満たすことが分かる。この第3実施例に係る変倍光学系ZL3の広角端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図の諸収差図を図10に示し、中間焦点距離状態における諸収差図を図11に示し、望遠端状態における諸収差図を図12に示す。各収差図から明らかなように、第3実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが分かる。[第4実施例]図13は、第4実施例に係る変倍光学系ZL4のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図13に示すように、第4実施例に係る変倍光学系ZL4は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有する。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群G1Fと、後群G1R合焦群とを有する。前群G1Fは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズ、及び、両凸レンズL13とを有する。また、後群G1Rは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL15との接合レンズを有する。また、第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と両凸レンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24を有する。また、第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸レンズL31、両凸レンズL32と両凹レンズL33との接合レンズ、及び、両凸レンズL34を有する。また、第4レンズ群G4は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL41、両凹レンズL42と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL43との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL44、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL45、及び、両凸レンズL46を有する。また、第5レンズ群G5は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹レンズL51と両凸レンズL52との接合レンズを有する。また、開口絞りSは、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズL43と正メニスカスレンズL44との間に配置されている。このような構成である本第4実施例に係る変倍光学系ZL4では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が増大し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1及び第4レンズ群G4は像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、開口絞りSは、上述のように第4レンズ群G4内に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、本第4実施例に係る変倍光学系ZL4では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の後群G1Rが像側から物体側に向かって光軸上を移動する。なお、本第4実施例に係る変倍光学系ZL4では、第4レンズ群G4における、負メニスカスレンズL41、及び、両凹レンズL42と正メニスカスレンズL43との接合レンズを防振レンズ群とし、この防振レンズ群を光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がfで、ぶれ補正係数光軸方向の防振レンズ群の移動量に対する像面I上の像の移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、防振レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第4実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Kは-1.995であり、焦点距離は81.6mmであるので、0.350°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.250mmである。また、本第4実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Kは-2.100であり、焦点距離は392mmであるので、0.160°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.520mmである。以下の表10に第4実施例に係る変倍光学系ZL4の各諸元の値を掲げる。なお、表10に示す面番号1~37は、図13に示す面1~37に対応している。表10[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=816~2000~3920FNO=46~55~58TL=3000~3000~30002ω=303~121~62Φ=254~220~204[レンズ諸元]mrdndνd1248511533179952421210092067914978282636905414001412681117114978282658646870D56139227230184666238710497726115891361289501303D89954428420181600466106303724411860240201755005231262521352180809227131590683191463590320181600466151875799D151657144695617291654617915648021867901862160300654191124685201846662382025619930421104752836159319679224016344D222310010102018340037224775690262564151418177250496265171627318466623827189819433280000027開口絞りS29951249271487497033050628621931599290281755202763236968320333889176814874970334711494D34354748471518160046636116150132175520276371284243BF[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群11341580第2レンズ群9410737第3レンズ群16515141第4レンズ群231636428第5レンズ群35865021また、上述のように、この第4実施例において、広角端状態から望遠端状態への変倍、及び、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の前群G1Fと後群G1Rとの軸上空気間隔D5、第1レンズ群G1の後群G1Rと第2レンズ群G2との軸上空気間隔D8、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔D15、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔D22、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔D34、及び、バックフォーカスBFが変化する。次の表11に、無限遠物点及び近距離物点全系の撮影距離R=1.8mへの合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における全系の焦点距離f又は最大撮影倍率βと、各可変間隔の値を示す。表11[可変間隔データ]無限遠最至近広角端中間焦点距離望遠端広角端中間焦点距離望遠端fまたはβ81620003920006014027D0∞∞∞150015001500D5219758219758219758200002000020000D820219253770352039219977453528551797D156835432902282000068354329022820000D222000017976435172220000179764351722D343719952233002631737199522330026317BF450000598696795678450000598696795678次の表12に、この第4実施例における各条件式対応値を示す。表12[条件式対応値]1f1/f4=08202-f2/f3=07973f4/-f5=1892表12に示すように、本第4実施例に係る変倍光学系ZL4では、上記条件式1~3を全て満たすことが分かる。この第4実施例に係る変倍光学系ZL4の広角端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図の諸収差図を図14に示し、中間焦点距離状態における諸収差図を図15に示し、望遠端状態における諸収差図を図16に示す。各収差図から明らかなように、第4実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが分かる。[第5実施例]図17は、第5実施例に係る変倍光学系ZL5のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図17に示すように、第5実施例に係る変倍光学系ZL5は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有する。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群G1Fと、後群G1R合焦群とを有する。前群G1Fは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズ、及び、両凸レンズL13と有する。また、後群G1Rは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL15との接合レンズを有する。また、第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と両凸レンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24を有する。また、第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸レンズL31、両凸レンズL32と両凹レンズL33との接合レンズ、及び、両凸レンズL34を有する。また、第4レンズ群G4は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL41、両凹レンズL42と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL43との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL44、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL45と両凸レンズL46との接合レンズを有する。また、第5レンズ群G5は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹レンズL51と両凸レンズL52との接合レンズを有する。また、開口絞りSは、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズL43と正メニスカスレンズL44との間に配置されている。このような構成である本第5実施例に係る変倍光学系ZL5では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が増大し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1及び第4レンズ群G4は像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、開口絞りSは、上述のように第4レンズ群G4内に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、本第5実施例に係る変倍光学系ZL5では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の後群G1Rが像側から物体側に向かって光軸上を移動する。なお、本第5実施例に係る変倍光学系ZL5では、第4レンズ群G4における、負メニスカスレンズL41、及び、両凹レンズL42と正メニスカスレンズL43との接合レンズを防振レンズ群とし、この防振レンズ群を光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がfで、ぶれ補正係数光軸方向の防振レンズ群の移動量に対する像面I上の像の移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、防振レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第5実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Kは-2.014であり、焦点距離は81.6mmであるので、0.350°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.247mmである。また、本第5実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Kは-2.100であり、焦点距離は392mmであるので、0.160°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.520mmである。以下の表13に第5実施例に係る変倍光学系ZL5の各諸元の値を掲げる。なお、表13に示す面番号1~36は、図17に示す面1~36に対応している。表13[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=816~2000~3920FNO=46~53~58TL=3000~3000~30002ω=302~121~62Φ=260~230~206[レンズ諸元]mrdndνd1233167233179952421296391310614978282632536449301412912708714978282659099458D561346568301846662387101579471158913612812741568D891132418120181600466106198554411923751201755005231258593360180809227131765134191466062420181600466152002025D1516136269163817291654617884944021865806961160300654191123781201846662382027296380421102717735159319679223893178D222310369952018340037224806873262560495818177250496265948215418466623827236005633280000049開口絞りS2986251524148749703304444912353166989513175520276324329126314874970333863364D33344474631518160046635181953830175520276361144377BF[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群11347469第2レンズ群9409912第3レンズ群16509822第4レンズ群231871518第5レンズ群34857156また、上述のように、この第5実施例において、広角端状態から望遠端状態への変倍、及び、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の前群G1Fと後群G1Rとの軸上空気間隔D5、第1レンズ群G1の後群G1Rと第2レンズ群G2との軸上空気間隔D8、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔D15、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔D22、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔D33、及び、バックフォーカスBFが変化する。次の表14に、無限遠物点及び近距離物点全系の撮影距離R=1.8mへの合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における全系の焦点距離f又は最大撮影倍率βと、各可変間隔の値を示す。表14[可変間隔データ]無限遠最至近広角端中間焦点距離望遠端広角端中間焦点距離望遠端fまたはβ81620003920006014027D0∞∞∞150015001500D5207985207985207985200002000020000D820000256587356689207985444572544674D156885832932012000068858329320120000D222000017879535189420000178795351894D333638252154822255436382521548222554BF450000598343791270450000598343791270次の表15に、この第5実施例における各条件式対応値を示す。表15[条件式対応値]1f1/f4=07202-f2/f3=08043f4/-f5=2183表15に示すように、本第5実施例に係る変倍光学系ZL5では、上記条件式1~3を全て満たすことが分かる。この第5実施例に係る変倍光学系ZL5の広角端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図の諸収差図を図18に示し、中間焦点距離状態における諸収差図を図19に示し、望遠端状態における諸収差図を図20に示す。各収差図から明らかなように、第5実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが分かる。[第6実施例]図21は、第6実施例に係る変倍光学系ZL6のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図21に示すように、第6実施例に係る変倍光学系ZL6は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、正の屈折力を有する第6レンズ群G6と、を有する。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群G1Fと、後群G1R合焦群とを有する。前群G1Fは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸レンズL12との接合レンズ、及び、両凸レンズL13を有する。また、後群G1Rは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL15との接合レンズを有する。また、第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と両凸レンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24を有する。また、第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸レンズL31、両凸レンズL32と両凹レンズL33との接合レンズ、及び、両凸レンズL34を有する。また、第4レンズ群G4は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL41、両凹レンズL42と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL43との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL44、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL45と両凸レンズL46との接合レンズを有する。また、第5レンズ群G5は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹レンズL51と両凸レンズL52との接合レンズを有する。また、第6レンズ群G6は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズL61を有する。また、開口絞りSは、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズL43と正メニスカスレンズL44との間に配置されている。このような構成である本第6実施例に係る変倍光学系ZL6では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が増大し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少し、第5レンズ群G5と第6レンズ群G6との間隔が増大するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1、第4レンズ群G4及び第6レンズ群G6は像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、開口絞りSは、上述のように第4レンズ群G4内に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Iに対して光軸方向に固定されている。また、本第6実施例に係る変倍光学系ZL6では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の後群G1Rが像側から物体側に向かって光軸上を移動する。なお、本第6実施例に係る変倍光学系ZL6では、第4レンズ群G4における、負メニスカスレンズレンズL41、及び、両凹レンズL42と正メニスカスレンズL43との接合レンズを防振レンズ群とし、この防振レンズ群を光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がfで、ぶれ補正係数光軸方向の防振レンズ群の移動量に対する像面I上の像の移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、防振レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第6実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Kは-1.960であり、焦点距離は81.6mmであるので、0.350°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.266mmである。また、本第6実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Kは-2.011であり、焦点距離は392mmであるので、0.160°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は-0.567mmである。以下の表16に第6実施例に係る変倍光学系ZL6の各諸元の値を掲げる。なお、表16に示す面番号1~38は、図21に示す面1~38に対応している。また、[レンズ群焦点距離]は、第1~第6レンズ群G1~G6の各々の始面と焦点距離を示している。但し、第1レンズ群G1の焦点距離は、無限遠合焦時の値を示している。表16[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=816~2000~3920FNO=44~51~57TL=3000~3000~30002ω=303~121~62Φ=252~220~198[レンズ諸元]mrdndνd13145488331799524212108592610014978282631209809601413296048114978282658417365D561350726301846662387100917668158913612814439321D891315141320177250496106679974411925192201755005231258835555180809227131965845191468550820181600466152680568D15164204831471720004371793198102186791499816030065419100321820184666238201866472042191890637159319679223336740D222310133912018340037224745684262556488918177250496266314963518466623827302890733280000044開口絞りS2990887749148749703304550501953161721313175520275324116975214874970333894814D33344444951518160046635125187831175520276361086682D3637999000020151680639389990000BF[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群11336644第2レンズ群9416047第3レンズ群16521820第4レンズ群231796948第5レンズ群34864794第6レンズ群379668545また、上述のように、この第6実施例において、広角端状態から望遠端状態への変倍、及び、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第1レンズ群G1の前群G1Fと後群G1Rとの軸上空気間隔D5、第1レンズ群G1の後群G1Rと第2レンズ群G2との軸上空気間隔D8、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔D15、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔D22、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔D33、第5レンズ群G5と第6レンズ群G6との軸上空気間隔D36、及び、バックフォーカスBFが変化する。次の表17に、無限遠物点及び近距離物点全系の撮影距離R=1.8mへの合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における全系の焦点距離f又は最大撮影倍率βと、各可変間隔の値を示す。表17[可変間隔データ]無限遠最至近広角端中間焦点距離望遠端広角端中間焦点距離望遠端fまたはβ81620003920006014027D0∞∞∞150015001500D5204401204401204401200002000020000D820033253762354945204434438163539346D156961992967222000069619929672220000D222000018574936128720000185749361287D33374411218521157641374411218521157641D364183719772740048441837197727400484BF384508384508384508384508384508384508次の表18に、この第6実施例における各条件式対応値を示す。表18[条件式対応値]1f1/f4=07442-f2/f3=07973f4/-f5=2078表18に示すように、本第6実施例に係る変倍光学系ZL6では、上記条件式1~3を全て満たすことが分かる。この第6実施例に係る変倍光学系ZL6の広角端状態における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図の諸収差図を図22に示し、中間焦点距離状態における諸収差図を図23に示し、望遠端状態における諸収差図を図24に示す。各収差図から明らかなように、第6実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが分かる。なお、この第6実施例に係る変倍光学系ZL6のように6群構成とする場において、第6レンズ群G6が正レンズを1つ又は負レンズを1つ有するのが好ましい。第6レンズ群G6は、物体側から順に、正レンズと、負レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、複数のレンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。"