"光ファイバ母材を加熱する加熱炉における上端開口部と前記上端開口部から挿入された前記光ファイバ母材との間の隙間をシールする、光ファイバ母材用加熱炉のシール構造であって、複数のブレード部材と、前記複数のブレード部材を支持する支持機構とを備え、前記支持機構は、前記上端開口部の中心軸方向に向かって下がるように傾斜し且つ中心に前記光ファイバ母材を挿入するための挿入口をもった傾斜台と、前記複数のブレード部材の自重により、前記複数のブレード部材を個別に前記傾斜台の傾斜に沿って前記光ファイバ母材用加熱炉の径方向にスライドさせることで、前記複数のブレード部材の先端を前記光ファイバ母材の側面に当接させるスライド機構とを有することを特徴とする光ファイバ母材用加熱炉のシール構造。前記ブレード部材は、200°C以上の耐熱性をもつことを特徴とする請求項1に記載の光ファイバ母材用加熱炉のシール構造。前記ブレード部材は、カーボンからなることを特徴とする請求項1または2に記載の光ファイバ母材用加熱炉のシール構造。前記複数のブレード部材は、上下に互い違いに2段で配されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の光ファイバ母材用加熱炉のシール構造。前記ブレード部材の先端は、前記光ファイバ母材の半径として想定される最大値に合うような曲率をもつ円弧の形状になっていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の光ファイバ母材用加熱炉のシール構造。前記複数のブレード部材及び前記支持機構から構成されるシール機構を載せたステージが前記光ファイバ母材用加熱炉の上部に載置され、前記光ファイバ母材の中心位置の移動に応じて前記ステージが前記光ファイバ母材用加熱炉上を水平面上に移動可能となっていることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の光ファイバ母材用加熱炉のシール構造。上記線引炉のシール構造に関し、光ファイバ母材径の変動が小さければ、その母材径に合わせて線引炉体の上端開口部と光ファイバ母材との隙間を単に塞いでおけば、十分なシール効果が得られる。しかし、光ファイバ母材径の変動が例えば±10mm程度と大きいような場合には、上記隙間の間隔が大きく変動するため、その隙間の変動分を加味しながらシールできるシール構造が必要となる。しかしながら、特許文献1に記載のシール構造では、内径を一様に変形することが可能な内径可変形のシール機構としてシャッタ板が設けられており、CCDカメラでの計測結果に基づきそのシャッタ板の開口径を縮開させるといった電子制御を行う必要があるだけでなく、周方向の径変動が大きい光ファイバ母材、つまり非円形の光ファイバ母材には対応しにくい構造となっている。また、特許文献2に記載のシール構造では、各シールリング片が連結された構造であるため、同様に、周方向の径変動が大きい光ファイバ母材、つまり非円形の光ファイバ母材には対応しにくい構造となっている。また、長手方向の径変動が大きい場合は、その径変動に追従させることが難しい。本発明は、上述のような実状に鑑みてなされたものであり、その目的は、光ファイバ母材用加熱炉における上端開口部と光ファイバ母材との間に生じる隙間を簡易な構造でシールすることが可能で、且つ径変動が大きい光ファイバ母材の加熱にも対応することが可能な、光ファイバ母材用加熱炉のシール構造を提供することにある。本発明に係るシール構造は、光ファイバ母材を加熱する加熱炉における上端開口部と上端開口部から挿入された光ファイバ母材との間の隙間をシールする、光ファイバ母材用加熱炉のシール構造であり、複数のブレード部材と、複数のブレード部材を支持する支持機構と、を備えている。そして、上記の支持機構は、上端開口部の中心軸方向に向かって下がるように傾斜し且つ中心に光ファイバ母材を挿入するための挿入口をもった傾斜台と、複数のブレード部材の自重により、複数のブレード部材を個別に傾斜台の傾斜に沿って光ファイバ母材用加熱炉の径方向にスライドさせることで、複数のブレード部材の先端を光ファイバ母材の側面に当接させるスライド機構とを有することを特徴とする。上記のブレード部材は200°C以上の耐熱性をもつことが好ましく、またカーボンからなることが好ましい。また、上記の複数のブレード部材は、上下に互い違いに2段で配されていることが好ましい。上記のブレード部材の先端は、光ファイバ母材の半径として想定される最大値に合うような曲率をもつ円弧の形状になっていることが好ましい。さらに、上記のシール構造は、複数のブレード部材及び支持機構から構成されるシール機構を載せたステージが線引炉体の上部に載置され、光ファイバ母材の中心位置の移動に応じて上記ステージが光ファイバ母材用加熱炉体上を水平面上に移動可能となっているようにすることが好ましい。本発明に係る光ファイバ母材用加熱炉のシール構造によれば、光ファイバ線引炉体における上端開口部と光ファイバ母材との間に生じる隙間を簡易な構造でシールすることが可能で、且つ径変動が大きい光ファイバ母材の加熱にも対応することが可能になる。以下、本発明に係る光ファイバ母材用加熱炉のシール構造について、光ファイバ母材用加熱炉の一例として光ファイバ用線引炉を挙げてそのシール構造を説明する。但し、ここで説明する光ファイバ用線引炉とほぼ同じ構造をもち、光ファイバ母材を細く光ファイバまで細くするのではなく延伸するための延伸炉のシール構造に対しても、本発明に係るシール構造が同様に適用できる。図1は、本発明に係るシール構造の一例と光ファイバ線引炉体を示し、図中、1は光ファイバ母材光ファイバ用のガラス母材、10は光ファイバ線引炉の本体以下、単に線引炉体という、20はシール構造、30は蓋体である。図1に示すように、線引炉体10は、炉筐体11と、その内部に設けられた炉心管12と、炉心管12の外周に設けられた筒状の加熱源ヒータ13、ヒータ13の外周に設けられた断熱材14とを備える。炉心管12は、上端開口部から挿入された光ファイバ母材1を内部に収容する。ヒータ13は、炉心管12に収容された光ファイバ母材1を加熱して溶融する。また、線引炉体10には図示しない不活性ガス等の供給機構が設けられており、炉心管12内やヒータ13の周りに酸化や劣化防止のために不活性ガス等を供給するようになっている。また、線引炉体10において、光ファイバ母材1は、別途設けた移動機構により線引方向下側方向に移動させることが可能となっており、光ファイバ母材1の上側には、その光ファイバ母材1を上側から吊り下げて支持するための支持棒2が連結されている。この支持棒2は、光ファイバ母材1と一体に形成されたものでもよく、別々に製造して、融着させてもよい。支持棒2の断面形状としては円形が挙げられるが、それに限ったものではない。また、支持棒2と光ファイバ母材1とを接続するために別途、接続部嵌合部を設けてもよい。なお、図1では、炉心管12の内壁の上端部がそのまま線引炉体10の上端部11aにおける上端開口部を形成している例を挙げているが、これに限ったものではない。例えば、炉心管12の内径dよりさらに狭い上端開口部となる上蓋を炉心管12の上側に設けてもよく、この場合にシール対象となる隙間は、この狭い上端開口部と光ファイバ母材1との間に生じる隙間となる。また、光ファイバ母材1の断面形状は、基本的に真円を目指して生成されたものとするが、その精度を問わず一部で凸凹が存在してもよく、また楕円形などであってもよい。また、上記上端開口部の断面は円形としておけばよいが、この精度は問わない。上述した線引炉体10における光ファイバ線引工程を概略的に説明する。線引炉体10では、上端部11aに設けた後述のシール構造20によって炉外空気を巻き込まないようにしながら、炉内の光ファイバ母材1の下部を炉心管12内でヒータ13により加熱する。線引炉体10では、こうして加熱溶融されて細径となった光ファイバ母材1の下端から光ファイバ3を溶融垂下させて、炉筐体11の下端部に設けられた排出孔16からその光ファイバ3を引き出す。そして、線引が進むにつれて、支持棒2と共に光ファイバ母材1を移動機構により徐々に下降させていく。以下、本発明に係るシール構造20について、図2~図4を併せて参照しながら具体例を説明する。なお、蓋体30については後述する。ここで、図2はシール構造20の詳細を示す断面図である。また、図3は、図2のシール構造20においてブレード部材が開状態である場合の様子を示す図、図4は、図2のシール構造20においてブレード部材が閉状態最も閉じた状態である場合の様子を示す図である。また、図3A及び図4Aは斜視図、図3B及び図4Bは上面図、図3C及び図4Cは横から見た図である。なお、図3及び図4では、他の部材を可視化するために、便宜上、傾斜台が透明であると仮定して点線で図示しているが、透明な材質に限ったものではない。本発明に係るシール構造20は、図1で図示するように、線引炉体10の上端部11aにおいて円形断面の光ファイバ母材1を貫通緩挿させるために設けられた貫通孔つまり上端開口部と、そこから挿入される円形断面の光ファイバ母材1との間に生じる隙間15をシールするための構造である。そして、シール構造20は、線引炉体10の上端部11aに設置される。本発明の主たる特徴として、シール構造20は、図2~図4で例示するように、複数のブレード部材24,25、及びブレード部材24,25を支持する支持機構を備える。そして、この支持機構は、後述する傾斜台21及びスライド機構を有するものとする。また、ブレード部材24,25や上記支持機構は、傾斜台21がシール構造20の筐体27内に載置され、筐体27内に格納されている。なお、図2では、筐体27が傾斜台21の上下面及び側面を覆うように図示しているが、これに限らず、例えば傾斜台21の下側の筐体27の床はなくし、直接上端部11aに載置してもよい。また、筐体27を無くした構成も可能である。そして、筐体27には、図示しない供給機構により不活性ガス等が供給されるガス導入口27aが設けられている。ブレード部材24,25等の部材としてカーボンを使用する場合には、ガス導入口27aにより不活性ガス等が筐体27の内部及びブレード部材24,25に行き渡り、部材の酸化や劣化を防止することができる。なお、ここでの不活性ガス等は、炉内へ供給するガスと同じであってもよいし、異なる種類であってもよい。また、傾斜台21に図示しないガス通気口を設けておき、ブレード部材24,25の裏側からも不活性ガス等を流すようにしてもよい。次に、傾斜台21及びスライド機構について説明する。傾斜台21は、上端開口部の中心軸方向に向かって下がるように傾斜し、且つ中心に光ファイバ母材1を挿入するための挿入口をもった台である。すなわち、傾斜台21は、図2にその断面を示すように、円柱から、その円柱より小径の円錐台を逆さにした部分を取り除いたような形状をもっている。より具体的には、傾斜台21は、図2の断面のように、底辺を上端部11aに平行な辺とし且つ高さを上端開口部の中心軸方向とした直角三角形を、上端開口部の中心軸を回転中心として上端開口部の周りに回転させたような形状をもつ円盤状の部材である。なお、上記直角三角形は、図示するように実際には台形になっているなど、他の形状であっても、斜面の部分が形成されればよい。また、傾斜台21における光ファイバ母材1の上記挿入口の直径と、上記上端開口部の直径と同じであればよいが、多少の長短があってもよい。上記スライド機構は、複数のブレード部材24,25の自重により、複数のブレード部材24,25を個別に、傾斜台21の傾斜に沿って線引炉体10の径方向にスライドさせる機構である。そして、上記スライド機構は、このようなスライドにより、複数のブレード部材24,25の先端を光ファイバ母材1の側面に当接させることが可能になっている。上記スライド機構について具体例を挙げて説明する。図2~図4に示すように、傾斜台21の円周上には、複数のブレード部材24を、傾斜台21の中心軸に対して径方向に直線的にスライド移動させるための複数の突起部22が設けられている。また、同様に、傾斜台21の円周上には、複数のブレード部材25を、傾斜台21の中心軸に対して径方向に直線的にスライド移動させるための複数の突起部23が設けられている。これら複数の突起部22,23は、上記スライド機構の一例であり、突起部22と突起部23とは交互に設けられている。なお、補助部材26もこの例における上記スライド機構の一部をなすが、補助部材26については後述する。突起部22,23の水平方向断面は略長方形であり、その短辺に合った幅をもつスリットスライド孔24a,25aがそれぞれブレード部材24,25に設けられている。このような形状の複数の突起部22,23が傾斜台21に放射状に設けられているため、図3の状態から図4の状態への移行で例示するように、ブレード部材24,25も放射状にスライド移動可能となる。なお、スリット24a,25aの代わりに、スライド溝をブレード部材24,25に設けてもよいし、傾斜台21の斜面側にブレード部材24,25をガイドするための溝を設けるなどしてもよい。また、1つのブレード部材に対して1つの突起部を設けた例を挙げているが、例えば2つのガイドピンを設けてもスライドさせることができる。ブレード部材24,25の形状や材質についてその詳細を説明する。まず、ブレード部材24,25におけるスライド方向に垂直な面での断面形状は、略長方形とするか、若しくはスライド方向に垂直な面での断面形状を、幅をもった円弧形状とすればよい。なお、ブレード部材24,25の厚み略長方形の場合には短辺の長さ、幅をもった円弧形状の場合にはその幅は、薄くてもよく、例えば厚さ1mm程度であってもよいが、厚さが厚い方が、光ファイバ母材1との接触面における圧力損失は大きくなるため、ガス漏れ量が少なくなり、シール性能が高くなる。また、ブレード部材24,25の先端におけるスライド方向に沿った鉛直面での断面形状は、光ファイバ母材1の下降を妨げないことは勿論のこと、光ファイバ母材1の下降時にその側面を傷つけないように、また、できるだけ隙間が生じないようにしておくことが好ましい。このためには、接触面25bで例示したように、光ファイバ母材1の側面に対してブレード部材24,25の接触面が平行になるように接するようにするのが好ましい。さらに、光ファイバ母材1の下降に伴って母材径が広がる場合に、ブレード部材24,25が傾斜に沿って上ることが可能なようにしておくことが好ましい。ブレード部材24,25の先端は、自重により傾斜に沿って下がった時に、光ファイバ母材1の側面にできるだけ多くの面積で当接されるような形状とする。従って、ブレード部材24,25の先端は、当接時に光ファイバ母材1の側面を傷付けないようにするために、光ファイバ母材1の半径として想定される最大値つまり使用される光ファイバ母材1の最大径に合うような曲率をもつ円弧の形状にしておくことが好ましい。このような円弧を採用した例は、図3B及び図4Bの上面図で見ることができる。また、傾斜台21に対するブレード部材24,25の移動方向の長さスライド間隔は、スリット24a,25aの長さなどによって決まるが、上記隙間15を埋められるように適宜決めておけばよい。図1の例では、隙間15の幅は炉心管12の直径dから光ファイバ母材1の直径φを引いて半分にした値となる。しかし、実際には光ファイバ母材1の径には変動があるため、つまり母材径には変動があるため、上記隙間15として想定される距離好ましくは想定される最大距離に基づき、傾斜台21の内径やブレード部材24,25の移動方向の長さを決定しておけばよい。なお、例えば光ファイバ母材1の直径φが90mmで±10mmの径変動で形成されている場合には、炉心管12の直径dが120mm程度であればよいため、隙間15の幅d-φ/2は10~20mm程度となる。また、ブレード部材24,25の幅や枚数は、使用する光ファイバ母材1の外径や外径変動量や曲がり量などに応じて、適宜選べばよい。また、ブレード部材24,25は200°C以上の耐熱性をもつことが好ましい。また、ブレード部材24,25に使用する材料としては、カーボンを主成分とする材質を用いる。カーボンは、耐熱性に優れるだけでなく、摩擦係数を小さく加工することができるやわらかい素材であるため、接触しても光ファイバ母材1を傷付ける心配もないためである。また、カーボンは、プレス成型などにより容易に成型することができる点でも好ましい。カーボンとしては、不純物混入の観点から、高純度カーボンと呼ばれるものを用いるのが好ましい。ブレード部材24,25の他の材料としては、例えば石英ガラス但し先端部分は軟質カーボン、SiCコートカーボンなども採用することができる。なお、他の硬質の材料を用いた場合でも、先端部分のみ例えば軟質のカーボンを使用することで、光ファイバ母材1を傷付けずに線引きすることは可能である。なお、傾斜台21や他の部品も耐熱性が高いものを採用することが好ましく、同様に200°C以上の耐熱性をもつことが好ましい。傾斜台21としては、石英などを用いることもできる。ブレード部材24,25、傾斜台21や他の部品として、耐熱性があまり高くないものを採用する場合には、それらを冷却するような機構例えば水冷方式を設けるなどの工夫を行っておけばよい。以上説明したように、シール構造20は、ブレード部材24,25の自重により、ブレード部材24,25を個別に傾斜台21の傾斜に沿って線引炉体10の径方向にスライドさせることで、複数のブレード部材24,25の先端を光ファイバ母材1の側面に当接させている。そして、この自重による押圧力は、光ファイバ母材1の径が大きくなっても光ファイバ母材1の下降を阻害しない程度に弱いものとするように、傾斜台21の傾斜の角度やブレード部材24,25の重さを設計しておけばよい。傾斜の角度としては水平方向に対して20°~45°程度が想定できるが、5°~85°の範囲ぐらいであれば重さを調整することで適用できる。例えば、光ファイバ母材1の挿入時にブレード部材24,25を破損させることなく外周方向に退避させるためには、角度を小さく例えば5°~45°程度にすることが望ましい。これにより、図2で例示するように、線引の進行により光ファイバ母材1が矢印で示すように下降して光ファイバ母材1の外径が例えばφ1からφ2>φ1まで増加しても、光ファイバ母材1の側面を一定の力で押しながら、図4A,B,Cで示す状態から図3A,B,Cで示す状態のようにブレード部材24,25を外側且つ上側にスライドさせることができる。また逆に、光ファイバ母材1の外径が減少した場合は、光ファイバ母材1の側面を一定の力で押しながら、ブレード部材24,25を内側且つ下側にスライドさせることができる。このようにして、シール構造20は光ファイバ母材1の径変動を自動的に吸収することができる。実際、炉内に不活性ガス等N2、Ar、He等を流しておけば、光ファイバ母材1の径変動に対しても炉内圧を陽圧に保つことができる。さらに、本発明に係るシール構造20は、複数のブレード部材24,25のそれぞれが独立してスライドする構造をもつため、光ファイバ母材1の径が同一断面上で一定でない場合、つまり非円形の断面をもつ場合にも対応させることができる。以上のように、本発明では、光ファイバ母材1の外径φが変化してもシール部材が常に光ファイバ母材1に可能な限り接触した状態を保てる。つまり本発明によれば、径変動が大きい光ファイバ母材であっても、線引炉体10における上端開口部と光ファイバ母材1との間に生じる隙間15をシールすることができ、炉内ガスの漏れを防ぐと共に、外気の流入を防ぐことができる。これにより、形成される光ファイバ3の径変動が大きくならずに線引することが可能になる。また、ブレード部材24,25として耐熱性がある部材を用いるため、熱で溶けたりすることもない。さらに、本発明では、ブレード部材24,25の自重を活用し、光ファイバ母材1が太い所ではブレード部材24,25が外側且つ上側に向かって傾斜に沿って放射状にスライド移動し、細い所では内側且つ下側に向かって傾斜に沿って放射状にスライド移動するといった簡易な構造で隙間15をシールすることが可能であり、設備が簡素化できて、メンテナンスも容易となる。また、ブレード部材24,25を母材形状に合わせた形状に加工することにより、より炉内ガスの漏れを防ぐとともに、より外気の流入を防ぐことも容易に実現できる。また、ブレード部材24,25の自重だけで当接ができないような設計であっても、光ファイバ母材1の下降速度は遅いため、手動または自動でブレード部材24,25の外側から押すような機構を設けておいてもよい。次に、図2~図4における傾斜台21に対するブレード部材24,25の配置例について、並びにそこで使用する補助部材26について、詳細に説明する。上述したように、傾斜台21には突起部22,23がその円周上に交互に固定してある。つまり、図2~図4で示すシール構造20では、ブレード部材24は傾斜台21の円周上に複数、等間隔に設けられ、ブレード部材25も傾斜台21の円周上に複数個、等間隔に設けられている。そして、これらの突起部22,23にブレード部材24,25のスリット24a,25aが挿入され、ブレード部材24,25がそれぞれ突起部22,23に対してスライド可能な状態になっている。図3及び図4では、より好ましい例として、突起部22,23には、ブレード部材24,25が上下に互い違いで2段に配されるような機構を設けている。このように、シール構造20では、複数のブレード部材24,25を2層構造で互い違いに重ね合わせることが好ましい。段差を付けるための機構は、例えば一方の突起部22に対し、次のような補助部材26を設けることで実現できる。この補助部材26は、ブレード部材25と隣りのブレード部材25との中間位置でブレード部材24を載せる部材であり、傾斜台21の表面と平行な部材である。ここで、ブレード部材25は、傾斜台21の斜面に接しながらスライドする。一方で、ブレード部材24は、ブレード部材25の上面側の高さで且つブレード部材24の下面の一部がブレード部材25の上面に接しながらスライドするように、ブレード部材24のスライド面となる補助部材26を傾斜台21上に設ける。ブレード部材24の下面は、スライド時に補助部材26の上面に接することになる。そして、補助部材26の設置高さは、図3C及び図4Cで示すように、ブレード部材24とブレード部材25との間が上下方向に間隔が生じないように決めておけばよい。さらにブレード部材24,25は、隣接するブレード部材24で生じる隙間をブレード部材25で埋めて、隣接するブレード部材25で生じる隙間をブレード部材24で埋めるように、すなわち隣接するブレード部材24間の隙間と隣接するブレード部材25間の隙間とが重ならないように配置されている。なお、上述のように構成することにより、水平方向には隙間が埋めることはできるが、上下方向に段差が生じる部分で、隙間が生じることがある。この隙間を塞ぐために、図3及び図4に示すように、補助部材26を略三角形状または略台形状にして間をできるだけ埋めるようにし、段差部での隙間が生じないようにすることが好ましい。例えば、想定される最小径直径φ1の光ファイバ母材1が使用された場合、各ブレード部材24,25は図4A,Bのようになって、ブレード部材24の先端同士やブレード部材25の先端同士が接触する程度まで出てくるよう設計しておけばよい。一方で、想定される最大径直径φ2の光ファイバ母材1が使用された場合、各ブレード部材24,25は図3A,Bのようになって、ブレード部材24やブレード部材25が傾斜台21にほぼ収納されるように設計しておけばよい。そして、各ブレード部材24や各ブレード部材25は個々に図4と図3とで例示する間の範囲をスライドすることで、光ファイバ母材1の径変動を吸収することができ、隙間15をより強固にシールすることができる。次に、ブレード部材の段数について説明する。上述したブレード部材を用いたシール構造20ではガイド孔及びブレード部材を2段設けているが、本発明に係るシール構造は、少なくとも1段設けてあればよく、3段以上であっても同様に適用可能である。1段の場合には、水平面上で隣り合うブレード部材同士の隙間を埋めるために、例えば各ブレード部材における光ファイバ母材に当接する面を小さくし、且つその面がブレード部材同士で接するようにブレード部材の数を増やす構成などを採用すればよい。しかし、1段だと、上述したように隣接するブレード間に隙間が生じ、また、ブレード部材が当接する位置における光ファイバ母材の真円度によって、光ファイバ母材との隙間も変動するという問題が生じる。この問題は、ブレード部材を2段以上とすることにより解決することができるため、2段以上の構造を採用することが望ましい。このような2段以上の構造傾斜台付きを1セットとし、これを2セット以上重ねるような構造を採用することとしてもよい。なお、1つの傾斜台につきブレード部材を3段以上とする場合は、2段の場合と同様にブレード部材が上下に隙間が生じないように隣接させ、ブレード部材の隙間を埋め合うようにブレード部材を配置すればよいが、2段に比べると複雑な構造となる。1つの傾斜台につきブレード部材を3段とする構成例を簡単に説明する。まず、図2~図4におけるブレード部材25と同じ水平方向位置で、且つブレード部材24の上面の上側にくるように、三段目のブレード部材を設けるようにする。それと共に、ブレード部材25のスライド用の突起部23を上に延ばして高くしこれにより三段目のブレード部材と兼用にできる、且つ補助部材26と同等の補助部材を設けておく。このような構成により、三段目のブレード部材は、設けられたスリットに突起部23を挿入してその補助部材に載せることでスライド可能に設置できる。次に、図1の蓋体30について説明する。図1に示したように光ファイバ母材1に支持棒2が設けられた構成では、線引工程の進行により、支持棒2が炉心管12の位置まで下がる場面、つまり支持棒2が線引炉体10の上端部11aより下に位置する場面がある。そのような場面でも炉内をシールし続けるために、本発明に係る光ファイバ用線引炉のシール構造は、図1に示したようにシール構造20の他に蓋体30を有することが好ましい。蓋体30は、支持棒2を貫通し光ファイバ母材1の上側に載置される蓋であり、図示したように、支持棒2用の貫通孔30aと肩部30bとを有する。蓋体30の材料としては、例えば石英や金属などが挙げられる。蓋体30を設けておくことで、光ファイバ3の線引が進み光ファイバ母材1及び支持棒2が下降しても、ブレード部材24,25から光ファイバ母材1が離脱する前に、蓋体30の下端面がシール構造20に接する状態に移行して、シール状態を維持することができる。なお、蓋体30が肩部30bを有することを前提として説明したが、蓋体30は単なる円盤に支持棒2の貫通孔30aを開けただけの形状であってもよい。このような形状でも、上述したような状態間の移行は同様に可能である。次に、光ファイバ母材1の中心位置がずれた場合への対処方法について、図5を参照しながら説明する。図5は、本発明に係るシール構造において、光ファイバ母材が中心位置からずれた場合のシール機構の動作を説明するための図である。図5Aは、図1のシール構造において、シール機構全体を移動させる移動機構が無い場合の、光ファイバ母材の中心位置がずれた場合のシール機構の動作を説明するための図であって、図2のブレード部材を上から見た図である。また、図5Bは、図1のシール構造において移動機構をさらに設けた場合に、光ファイバ母材の中心位置がずれた場合のシール機構の動作を説明するための上面図である。シール構造20が設置された高さでの光ファイバ母材1の中心位置は、母材の形状などの影響により、炉体中心からずれてくることがある。つまり、一般的に線引後の光ファイバ3は、例えば排出孔16の中心にくるように、光ファイバ母材1を水平方向に移動させる制御がなされているため、母材の形状により、光ファイバ3の引き出される位置がずれると、母材の位置も、炉体中心からずれてしまう。そのため、図1のようにシール構造20が上端部11aに固定して設置されていると、図5Aで例示するように、光ファイバ母材1の中心位置C2が傾斜台21の中心位置C1や線引炉体10の中心位置C0からずれたときに、ブレード部材24,25の押圧方向が光ファイバ母材1の中心位置C2に向かうのではなく線引炉体10の中心位置C0や傾斜台21の中心位置C1に向かう。このような場合、ブレード部材24,25の一部で光ファイバ母材1の側面との間に目立つ隙間が生じることがある。従って、本発明に係るシール構造は、傾斜台21の中心位置C1が光ファイバ母材1の中心位置C2に合うように、複数のブレード部材24,25及び支持機構を同時に水平面上に移動させる機構を備えることが好ましい。また、この移動機構は可動テーブルステージとも言うとし、ブレード部材及び支持機構が備わったシール機構上述のシール構造20をその可動テーブルの上に載置することが好ましい。その場合、上端部11aの上に可動テーブルが固定され、その可動テーブルの上でシール構造20が、光ファイバ母材1の中心位置C2の移動に応じて水平面上に移動可能な状態で取り付けられている。なお、この可動テーブルはX-Yテーブルとも呼ばれる。この可動テーブルを備えたシール構造を採用することで、図5Aのように光ファイバ母材1の中心位置C2がシール構造20の中心位置である傾斜台21の中心位置C1からずれた場合でも、図5Bに示すように、傾斜台21の中心位置C1に母材の中心位置C2がくるように、シール構造20の全体をこの可動テーブルによりずらすことができる。これにより、母材の中心位置C2と傾斜台21の中心位置C1とが、線引炉体10の中心位置C0とは異なる位置で一致するようになり、ブレード部材24,25の押圧方向も光ファイバ母材1の中心位置C2に向かうため、ブレード部材24,25の一部で光ファイバ母材1の側面との間に隙間が生じるようなことはなくなる。また、光ファイバ母材1の中心位置C2は、シール構造20では基本的にブレード部材24とブレード部材25との境界の高さで検出すればよいが、例えばその高さ付近での検出結果や、線引後の光ファイバ3の中心の検出結果などで代替させてもよい。また、検出処理自体は既存の様々な技術を用いればよい。"