光を出射する出射端面を有する第1の光ファイバを保持する第1の保持部材と、前記出射端面から出射された前記光が入射する入射端面を有する第2の光ファイバを保持し、前記出射端面と前記入射端面とが光結合するように、前記第1の保持部材と接続する第2の保持部材と、前記出射端面と前記入射端面とが光結合するように、前記第1の保持部材と前記第2の保持部材とを内部にて位置決めして保持する位置決め部材と、光結合が解除された際に前記第1の光ファイバの光路上に配設されて、前記出射端面から出射された光を遮光する遮光部材と、光結合が解除された際に、前記出射端面から出射された光の波長を変換する波長変換部材と、を具備することを特徴とする光コネクタ。前記波長変換部材は、前記出射端面から出射された前記光が照射する前記遮光部材の面に配設されていることを特徴とする請求項1に記載の光コネクタ。前記波長変換部材は、前記位置決め部材の内面に配設されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の光コネクタ。前記波長変換部材は、前記光を波長変換して可視光として出射することを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の光コネクタ。前記波長変換部材は、蛍光体であることを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれかに記載の光コネクタ。前記光は、紫外光であることを特徴とする請求項5に記載の光コネクタ。前記波長変換部材は、強誘電体であることを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれかに記載の光コネクタ。前記光は、赤外光であることを特徴とする請求項7に記載の光コネクタ。前記紫外光の波長は、略250nm~略400nmであることを特徴とする請求項6に記載の光コネクタ。前記光は、レーザ光であることを特徴とする請求項1乃至請求項9のいずれかに記載の光コネクタ。上述した特許文献1では、プラグの着脱の回数が所定数を上回った場合、例えば弾性片の復元性が喪失する。このとき、復元性が喪失されたことを示す点について開示されていない。そのため復元性が喪失しても光コネクタが使用される虞が生じ、所望の安全性が確保されない。また特許文献1において、弾性片とスリーブとの間に隙間が生じている。そのため例えば、弾性片が跳ね上がっても、弾性片によって遮光された光の一部は、弾性片で反射し、さらにスリーブを反射して、隙間を通じて外部に放出される可能性が生じる。この場合、当該反射して外部に放出された光なのか、それとも弾性片が復元性を失ったために、直接レンズから外部に出射された光なのか、識別することは困難である。したがって、特許文献1よりも更に安全性が求められるような場合は、その対策が困難である。本発明は、これらの事情に鑑みてなされたものであり、例えばコネクタの着脱が所定回数を上回った場合においても所望の安全性を確保できる光コネクタを提供することを目的とする。本発明は目的を達成するために、光を出射する出射端面を有する第1の光ファイバを保持する第1の保持部材と、前記出射端面から出射された前記光が入射する入射端面を有する第2の光ファイバを保持し、前記出射端面と前記入射端面とが光結合するように、前記第1の保持部材と接続する第2の保持部材と、前記出射端面と前記入射端面とが光結合するように、前記第1の保持部材と前記第2の保持部材とを内部にて位置決めして保持する位置決め部材と、光結合が解除された際に前記第1の光ファイバの光路上に配設されて、前記出射端面から出射された光を遮光する遮光部材と、光結合が解除された際に、前記出射端面から出射された光の波長を変換する波長変換部材と、を具備することを特徴とする光コネクタを提供する。本発明によれば、例えばコネクタの着脱が所定回数を上回った場合においても所望の安全性を確保できる光コネクタを提供することができる。図1Aと図1Bと図1Cと図2Aと図2Bとを参照して第1の実施形態について説明する。光コネクタ10は、光を出射する出射端面23を有する第1の光ファイバ21を保持する第1の保持部材31と、出射端面23から出射された光が入射する入射端面43を有する第2の光ファイバ41を保持し、出射端面23と入射端面43とが光結合するように、第1の保持部材31と接続する第2の保持部材51とを有している。出射端面23から出射される光は、例えば青色の可視光であり、例えばレーザ光である。第1の光ファイバ21と第2の光ファイバ41との数は例えば同数であり、例えば1本の第1の光ファイバ21と1本の第2の光ファイバ41とが光結合する。第1の光ファイバ21と第2の光ファイバ41とは、例えば、同じ材質であり、例えばガラスやプラスチックなどによって形成されている。第1の光ファイバ21と第2の光ファイバ41とは、例えば同じ屈折率を有している。なお図1Aに示すように、第1の保持部材31から延設されている第1の光ファイバ21は、第1の光ファイバ21を保護する例えば樹脂製の被覆層60によって被覆されている。また第2の保持部材51から延設されている第2の光ファイバ41も、第2の光ファイバ41を保護する例えば樹脂製の被覆層60によって被覆されている。第1の保持部材31は、例えばセラミックやアルミや真鍮などによって形成されているフェルールである。第1の保持部材31は、例えば四角柱形状を有している。第1の保持部材31は、光ファイバを保持するための孔33を有している。孔33は、第1の保持部材31の長手方向に沿って配設されており、第1の保持部材31を貫通している。孔33は、例えば第1の保持部材31の中心軸上に配設されている。孔33の直径は、第1の光ファイバ21の直径と略同一である。この第1の光ファイバ21が孔33に対して接着することで、第1の保持部材31には、第1の光ファイバ21が固定される。なお接着の代わりに嵌合でもよい。1つの孔33には、1本の第1の光ファイバ21が挿入される。また第1の保持部材31は、例えば第1の光ファイバ21の出射端面23が第1の保持部材31の一端面35と同一平面上に配設されるように、第1の光ファイバ21を保持している。一端面35は、例えば平面となっている。第2の保持部材51は、第1の保持部材31と略同様の構成を有している。第2の保持部材51は、孔33に対応する孔53と、一端面35に対応する一端面55とを有している。なお、第2の光ファイバ41の光軸に対して直交する第2の保持部材51の断面と、第1の光ファイバ21の光軸に対して直交する第1の保持部材31の断面とにおいて、第2の保持部材51の断面は、第1の保持部材31の断面よりも小さい。つまり、一端面55は、一端面35よりも小さい。また孔53は、例えば第2の保持部材51の中心軸上に配設されておらず、第1の光ファイバ21と第2の光ファイバ41とが光結合するように、配設されている。また光コネクタ10は、出射端面23と入射端面43とが光結合するように、第1の保持部材31と第2の保持部材51とを内部にて位置決めして保持する位置決め部材71をさらに有している。図1Cと図2Bとに示すように、位置決め部材71は、第1の保持部材31と第2の保持部材51とを収容して位置決めする角筒部材である。また図1Bと図1Cとに示すように、位置決め部材71には、溝部72スリットが位置決め部材71の長手方向に沿って位置決め部材71を貫通するように配設されている。このような位置決め部材71は、例えば金属の割りスリーブとなっている。位置決め部材71の内面73は、例えば平面に形成されている。図1Cに示すように、位置決め部材71の内形は、第1の保持部材31の外形と略同一の大きさを有している。そのため図1Aに示すように、第1の保持部材31が位置決め部材71に収容されると、第1の保持部材31は位置決め部材71と嵌合する。また図2Aと図2Bとに示すように、第2の保持部材51が位置決め部材71に収容されると、第2の保持部材51の上面と両側面とは位置決め部材71の内面73に密着するが、第2の保持部材51の下面は位置決め部材71の内面73から離れている。そのため図2Aに示すように、第2の保持部材51と位置決め部材71との間には空間部81が形成される。また、光コネクタ10は、図1Aに示すように光結合が解除された際に第1の光ファイバ21の光路上に配設されて、出射端面23から出射された光を遮光する遮光部材91をさらに有している。遮光部材91は、図2Aに示すように光結合時に閉じて、図1Aに示すように光結合解除時において開くシャッタとして機能する。図1Aに示すように、遮光部材91は、光の進行方向において第1の保持部材31よりも後方に配設され、且つ位置決め部材71の内部に配設されている。遮光部材91は、弾性力を有している。この弾性力は、図1Aに示すように光結合が解除された際に、遮光部材91が第1の光ファイバの光路上に配設されるように復元起上する復元力でもある。遮光部材91は、位置決め部材71の内面73に当接する一端部93と、一端部93に連接され、図1Aに示すように光結合が解除された際に第1の光ファイバ21の光路上に配設されるように一端部93に対して立設して出射端面23から出射された光を遮光し、図2Aに示すように光結合時に第1の光ファイバ21の光路から外れるように一端部93に対して傾斜回動する他端部95とを有している。図1Aと図1Bとに示すように、一端部93は、例えば平板状に形成されている。図1Bに示すように、一端部93は、位置決め部材71の内面73に面当接する当接面部であり、この内面73に固定されている。図1Aと図1Bとに示すように、他端部95は、例えば平板状に形成されている。他端部95は、光結合が解除された際に、他端部95全体が第1の光ファイバ21の光路上に配設される必要はなく、図1Aに示すように他端部95の一部が第1の光ファイバ21の光路上に配設されていれば良い。他端部95は、光結合が解除された際に、図1Aに示すように遮光部材91が例えば逆L字形状に形成されるように、一端部93に対して立設する。この他端部95は、光結合が解除された際に、出射端面23から出射された光が他端部95を照射することで、この光が位置決め部材71の内部から外部に出射することを防止するために、第1の光ファイバ21の光路上に配設される。また他端部95は、第1の光ファイバ21の光路上に配設されるために、一端部93に対して立設している。他端部95が立設している際、図1Aと図1Bと図1Cとに示すように、他端部95は、位置決め部材71の内径全てを覆わない。よって図1Aと図1Bと図1Cとに示すように、他端部95の周囲と位置決め部材71との間には、隙間部97が形成される。また出射端面23から出射された光の遮光が可能ならば、第1の光ファイバ21の光軸に対する立設角は図1Aに示す角度に限定されない。また他端部95は、図2Aに示すように遮光部材91が例えば直線状に形成され、他端部95が位置決め部材71の内面73に向かって倒れるように、一端部93に対して回動傾き可能である。他端部95は、例えば、図2Aに示す光結合時に位置決め部材71に挿入される第2の保持部材51によって押圧されることで、一端部93に対して回動する。このとき、遮光部材91は、空間部81に位置する。そして遮光部材91は、出射端面23と入射端面43とが光結合するように、第2の保持部材51を位置決め部材71に位置決めする。より詳細には、遮光部材91は、弾性力によって起上して第2の保持部材51の下面に当接し、第2の保持部材51の上面が位置決め部材71の内面73に当接するように第2の保持部材51を位置決め部材71に向かって押圧する。なお図2Aに示す光結合状態が図1Aに示す光結合解除状態に変化すると、他端部95は、第1の光ファイバ21の光路上に配設されるように、弾性力によって一端部93に対して起上して復元し、一端部93に対して立設する。また図1Aに示すように、光コネクタ10は、光結合が解除された際に、出射端面23から出射された光の波長を変換する波長変換部材100をさらに有している。波長変換部材100は、例えば、出射端面23から出射された光が照射する遮光部材91の面である他端部95に配設されている。つまり波長変換部材100は、光結合が解除された際に、出射端面23から出射された光が照射される遮光部材91の照射部分に配設されている。そのため波長変換部材100は、光結合が解除された際に、第1の光ファイバ21の光軸上に配設され、出射端面23に対向する。よって、光結合が解除された際に、波長変換部材100は、出射端面23から出射された光を全面に照射される。波長変換部材100は、照射された光を吸収して波長変換された光を放出する。このような波長変換部材100は、例えば蛍光体である。波長変換部材100として用いられる蛍光体の材質は、本実施形態のように出射端面23から出射された光が青色の可視光の場合、例えば、厚みが0.2mm~0.5mmのY3Al5O12CeCe賦活のイットリウムアルミニウムガーネットYAGであることが好適である。この場合、波長変換部材100として用いられる蛍光体は、上述した出射端面23から出射された光青色の可視光を吸収すると、当該出射端面23から出射された光の色とは異なる色を有する蛍光を放出する。この場合、波長変換部材100として用いられる蛍光体は、黄色の可視光蛍光を放出する。図1Aと図1Bとに示すように、波長変換部材100は、例えば平板形状を有しており、他端部95に載置されている。次に本実施形態の動作方法について説明する。図1Aに示すように、光結合が解除されている際、他端部95は一端部93に対して立設し、波長変換部材100全面は出射端面23から出射された光を照射される。出射端面23から出射された光は、例えば青色の可視光であるレーザ光である。波長変換部材100は、出射端面23から出射された光青色の可視光レーザ光を吸収し、出射端面23から出射された光とは異なる色の光黄色の可視光を放出する。波長変換部材100から出射された光である黄色の可視光は、位置決め部材71の内面73や第1の保持部材31の一端面35に向かって進行し、これらによって転向反射散乱等する。そして黄色の可視光は、隙間部97を通じて、光コネクタ10の外部に漏れ出る放出される。また、図2Aに示す光結合時、第2の保持部材51は位置決め部材71に挿入される。これにより位置決め部材71は、出射端面23と入射端面43とが光結合するように、第1の保持部材31と第2の保持部材51とを位置決めする。このとき他端部95は、位置決め部材71に挿入される第2の保持部材51によって押圧されて、位置決め部材71の内面73に向かって倒れるように一端部93に対して回動する。またこのとき、遮光部材91は、弾性力によって、第2の保持部材51の上面を位置決め部材71の内面73に押圧し、出射端面23と入射端面43とが光結合するように、第2の保持部材51をさらに位置決めする。なお第2の保持部材51が位置決め部材71から抜けて、図1Aに示すように光結合が解除された際、他端部95は、第1の光ファイバ21の光路上に配設されるように、弾性力によって一端部93に対して起上して復元し、一端部93に対して立設する。これにより、波長変換部材100に、出射端面23から出射された光青色の可視光レーザ光が再び照射される。このように本実施形態では、光結合が解除された際に、出射端面23から出射された光青色の可視光レーザ光を波長変換部材100に照射し、波長変換部材100によって、光コネクタ10の外部に放出される可視光を、出射端面23から出射された光とは異なる色を有する光黄色の可視光に変換することができる。つまり本実施形態では、可視光の色を青色から黄色に変換できる。これにより本実施形態では、光コネクタ10の外部に放出される光を、出射端面23から出射された光なのか、遮光部材91によって遮光された後、転向して漏れ出た光なのかを、光の色によって容易に識別できる。よって本実施形態では、例えば光コネクタ10の光結合及び光結合の解除を可能な繰り返し回数を超えて、光コネクタ10の光結合及び光結合の解除が実施され、遮光部材91が復元性を失った際、当該光の色によって、遮光部材91が復元性を失ったことを、容易に識別でき、例えば光コネクタ10の使用を直ぐに中止できる。これによって本実施形態では、例えば、当該光の色によって、遮光部材91が正常な復元性を有していることを容易に識別でき、より安心して使用でき、さらに安全性を向上できる。これにより本実施形態では、例えばコネクタ10の着脱が所定回数を上回った場合においても所望の安全性を確保できる。また本実施形態では、波長変換部材100を出射端面23から出射された光が照射する遮光部材91の面である他端部95に配設することで、光結合が解除された際に、作業者が特に当該解除の操作以外の操作をしないでも、出射端面23から出射される光を波長変換できる。また本実施形態では、波長変換部材100によって、出射端面23から外部に直接出射された光青色と、波長変換部材100によって波長変換された光黄色とを、容易に色分けすることができる。また本実施形態では、光結合時において、他端部95は位置決め部材71の内面73に向かって倒れ、遮光部材91は例えば直線状に形成される。そのため本実施形態では、光コネクタ10を細くできる。また本実施形態では、遮光部材91が弾性力を有している。よって本実施形態では、光結合が解除された際、他端部95は、第1の光ファイバ21の光路上に配設されるように、弾性力によって一端部93に対して起上して復元し、一端部93に対して立設する。このように、本実施形態では、他端部95を復元する機構が不要となり、光コネクタ10を小型にできる。またこれにより本実施形態では、光結合が解除されると、常に出射端面23から出射された光を波長変換部材100に照射できる。また本実施形態では、光結合時において、遮光部材91の弾性力よって、第2の保持部材51の上面を位置決め部材71の内面73に押圧でき、出射端面23と入射端面43とが光結合するように第2の保持部材51を位置決め部材71に位置決めすることができる。また例えば、回動しない板状の遮光部材91と、波長変換部材100とが第2の保持部材51が挿入される位置決め部材71の開口部101図1A参照に配設されると、波長変換部材100は、光結合時において、位置決め部材71の径方向において、例えば蓋が外れるように位置決め部材71の外側に配設され、開口部101に対して径方向にスライドする必要がある。これにより、光コネクタ10が太径になる。しかし、本実施形態では、波長変換部材100を位置決め部材71の内部に配設しているために、光コネクタ10を太径にすることなく、上述した効果を実施することができる。なお本実施形態では、波長変換部材100の材質は特に限定されず、例えば出射端面23から出射される光の波長に応じて所望に選択される。出射端面23から出射される光の波長が、例えば略300nm紫外~略460nm青色の場合、波長変換部材100として用いられる蛍光体の材質は、例えばCaAlSiN3EuEu賦活のカルシウムアルミニウムシリコンナイトライドであることが好適である。この場合、波長変換部材100は、上述した波長を有する光を吸収しやすく、赤色の可視光蛍光、ピーク波長は650nm付近を放出する。また出射端面23から出射される光が紫外光波長は例えば略250nm付近~略400nm付近の場合、波長変換部材100として用いられる蛍光体の材質は、例えばBaMgAl10O17EuEu賦活のバリウムマグネシウムアルミネートであることが好適である。この場合、波長変換部材100は、出射端面23から出射された光の色とは異なる青色の可視光蛍光、ピーク波長は450nm付近を放出する。これにより、この場合では、波長変換部材100によって、紫外光が外部に放出されにくくなり、さらに安全性を向上できる。なぜなら一般的に紫外光は、化学反応を生じさせる。具体的に述べると例えば一般的に、紫外光は作業者に影響を与える虞が生じる。一方可視光は作業者に影響を与えにくい。よって、紫外光を外部に放出させないほうが安全対策としてはより好ましいからである。また本実施形態では、可視光が放出されるために、当該可視光が放出されていれば、遮光部材91が正常な復元性を有していることを識別でき、より安心して使用できる。よってこの場合では、例えば当該可視光が放出されていなければ、遮光部材91が復元性を失った可能性があることを容易に識別でき、例えば光コネクタ10の使用を直ぐに中止できる。また本実施形態では、出射端面23から出射されるレーザ光はコヒーレント光であるのに対して、波長変換部材100として用いられる蛍光体から放出される蛍光はインコヒーレント光自然放出した光であるため、光が光コネクタ10の外部に漏れ出ても比較的安全性を向上できる。なお、当該インコヒーレント光自然放出した光は、蛍光に限定されず燐光等を含む。また波長変換部材100は、蛍光体に限定される必要は無く、例えば強誘電体であってもよい。また強誘電体において、例えば、強誘電体結晶が好適である。また強誘電体結晶において、例えばニオブ酸リチウムLiNbO3が好適である。この場合、出射端面23から出射された光が赤外光であっても、波長変換部材100は出射端面23から出射された光を可視光に変換できる。よって、この場合も、可視光が放出されるために、前述した効果を得ることができる。また本実施形態では、出射端面23から出射される光は、レーザ光に限定されない。出射端面23から出射される光は、例えば、キセノンランプや水銀ランプ等から放出されるインコヒーレント光であっても良い。また本実施形態では、波長変換部材100を他端部95に埋め込んでも良い。これにより本実施形態では、他端部95と波長変換部材100とにおける板厚を薄くでき、光コネクタ10を細くできる。次に図3を参照して、本実施形態の第1の変形例について説明する。本変形例の遮光部材91は、例えばL字形状に形成されている。これにより、光結合時において、他端部95は一端部93に向かって傾斜するため、遮光部材91は折りたたまれる。よって、本変形例では、遮光部材91が逆L字形状に形成されている場合に比べて、位置決め部材71の長さを短くできる。次に図4Aと図4Bと図4Cとを参照して、本実施形態の第2の変形例について説明する。本変形例の一端部93と他端部95とは棒形状を有しており、図4Bに示すように一端部93は溝部72に嵌め込まれる。本変形例では、一端部93と他端部95とが棒形状を有しているために、位置決め部材71は筒形状を有することができ、第1の保持部材31と第2の保持部材51とは円柱形状を有することができる。これにより、本変形例では、位置決め部材71が円筒形状を有しているため、比較的光コネクタ10を細くすることが容易である。なお他端部95は、光結合が解除された際に一端部93に対して起上して復元し一端部93に対して立設できれば、光結合時に溝部72に嵌り込んでもよい。つまり本変形例では、光結合時において、遮光部材91一端部93と他端部95が溝部72に嵌る。これにより本変形例では、空間部81を配設する必要がない。よって、位置決め部材71の内形と、第1の保持部材31の外形と、第2の保持部材51の外形とを略同一にすることができ、第1の保持部材31と第2の保持部材51とを略同一の構成にすることができる。これにより本変形例では、光結合の精度を比較的容易に向上でき、光コネクタ10のコストを下げることができる。次に図5Aを参照して、本発明に係る第2の実施形態について説明する。波長変換部材100は、位置決め部材71の内面73にも配設されている。光コネクタ10の光結合が解除され出射端面23から出射された光の一部が例えば大気中のちりで散乱し設計と異なる光路に進み、内面73に至ったとしても波長変換部材100に照射される。そのため本実施形態では、上述した場合であっても光の波長を波長変換部材100によって波長変換でき、光コネクタ10の外部に放出される光を、出射端面23から出射された光なのか、遮光部材91によって遮光された後、転向して漏れ出た光なのかを、光の色によって容易に識別できる。次に図5Bを参照して、本実施形態の第1の変形例について説明する。波長変換部材100は、一端部93と第1の保持部材31の一端面35とにもさらに配設されている。これにより本変形例では、波長変換部材100が位置決め部材71の内部の略全体に配設されているために、光の波長を波長変換部材100によって波長変換できる。そして本実施形態では、光コネクタ10の外部に放出される光を、出射端面23から出射された光なのか、遮光部材91によって遮光された後、転向して漏れ出た光なのかを、光の色によってより容易に識別できる。次に図5Cを参照して、本実施形態の第2の変形例について説明する。波長変換部材100は、位置決め部材71の内面73にのみ配設されている。出射端面23から出射された光は、他端部95によって進行方向を位置決め部材71の内面73に向かって転向する。よって本変形例でも、出射端面23から出射された光の波長を波長変換部材100によって波長変換でき、光コネクタ10の外部に放出される光を、出射端面23から出射された光なのか、遮光部材91によって遮光された後、転向して漏れ出た光なのかを、光の色によってより容易に識別できる。また本変形例のように構成することもでき、設計の自由度を向上できる。次に図5Dを参照して、本実施形態の第3の変形例について説明する。波長変換部材100は、一端部93にのみ配設されている。この場合、他端部95の立設角は、出射端面23から出射された光が他端部95で反射し、波長変換部材100にいたる角度に調節されている。本発明は、上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合せにより種々の発明を形成できる。