"必須成分[A]、[B]、[C]及び[D]を含み、成分[A]100質量部に対して、成分[B]が5質量部以上40質量部以下、成分[C]が12質量部以上40質量部以下である熱硬化性樹脂組成物のシート状物を、ベースの繊維強化プリプレグの片面又は両面に貼り合わせてなる繊維強化プリプレグ。[A]エポキシ樹脂[B]熱可塑性樹脂[C]エラストマー微粒子[D]シリカ微粒子2°C/分の速度にて温度を上げた際の熱硬化性樹脂組成物の最低粘度が1000P以上であり、且つ、該熱硬化性樹脂組成物の60°Cにおけるチキソトロピー指数η100/η0.1が10以上である請求項1記載の繊維強化プリプレグ。ベースの繊維強化プリプレグの片面又は両面に貼り合わせた熱可塑性樹脂組成物の目付が10g/m2以上45g/m2以下である請求項1又は2記載の繊維強化プリプレグ。必須成分[A]、[B]、[C]及び[D]を含み、成分[A]100質量部に対して、成分[B]が5質量部以上40質量部以下、成分[C]が12質量部以上40質量部以下である熱硬化性樹脂組成物。[A]エポキシ樹脂[B]熱可塑性樹脂[C]エラストマー微粒子[D]シリカ微粒子成分[B]の熱可塑性樹脂の少なくとも一部が成分[A]のエポキシ樹脂に溶解されている請求項4記載の熱硬化性樹脂組成物。成分[B]の熱可塑性樹脂が、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルイミド、ポリビニルホルマール及びフェノキシ樹脂からなる群より選ばれる1種又は2種以上である請求項4又は5記載の熱硬化性樹脂組成物。成分[C]のエラストマー微粒子が架橋エラストマー微粒子である請求項4~6のいずれかに記載の熱硬化性樹脂組成物。成分[C]のエラストマー微粒子が架橋エラストマー微粒子及び/又はコアシェル型エラストマー微粒子である請求項4~6のいずれかに記載の熱硬化性樹脂組成物。成分[D]が成分[A]100質量部に対し、0.8質量部以上含まれる請求項4~8のいずれかに記載のエポキシ樹脂組成物。ベースの繊維強化プリプレグの片面及び/又は両面に貼り合わせるシート状物を構成する熱硬化性樹脂の組成物であって、その硬化物が示す破壊靭性値がベースの繊維強化プリプレグに用いられるマトリックス樹脂を硬化して得られる硬化物の破壊靭性値よりも高い、請求項4~9のいずれかに記載のエポキシ樹脂組成物。本発明は、上記の如き従来技術の問題点を解消するため、表面のタック及びタックの保持性に優れ、硬化後に層間の耐衝撃性に優れるプリプレグを提供することを課題とする。本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意検討を進めた結果、次の構成からなる樹脂組成物及びプリプレグによって課題を解決することができることを見出し、本発明を完成させたものである。すなわち、本発明は、以下の事項からなる。1必須成分[A]、[B]、[C]及び[D]を含み、成分[A]100質量部に対して、成分[B]が5質量部以上40質量部以下、成分[C]が12質量部以上40質量部以下である熱硬化性樹脂組成物のシート状物を、ベースの繊維強化プリプレグの片面又は両面に貼り合わせてなる繊維強化プリプレグ。[A]エポキシ樹脂[B]熱可塑性樹脂[C]エラストマー微粒子[D]シリカ微粒子22°C/分の速度にて温度を上げた際の熱硬化性樹脂組成物の最低粘度が1000P以上であり、且つ、該熱可塑性樹脂組成物の60°Cにおけるチキソトロピー指数η100/η0.1が10以上である上記1記載の繊維強化プリプレグ。3ベースの繊維強化プリプレグの片面又は両面に貼り合わせた熱硬化性樹脂組成物の目付が10g/m2以上45g/m2以下である上記1又は2記載の繊維強化プリプレグ。4必須成分[A]、[B]、[C]及び[D]を含み、成分[A]100質量部に対して、成分[B]が5質量部以上40質量部以下、成分[C]が12質量部以上40質量部以下である熱硬化性樹脂組成物。[A]エポキシ樹脂[B]熱可塑性樹脂[C]エラストマー微粒子[D]シリカ微粒子5成分[B]の熱可塑性樹脂の少なくとも一部が成分[A]のエポキシ樹脂に溶解された上記4記載の熱硬化性樹脂組成物。6成分[B]の熱可塑性樹脂が、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルイミド、ポリビニルホルマール及びフェノキシ樹脂からなる群より選ばれる1種又は2種以上である上記4又は5記載の熱硬化性樹脂組成物。7成分[C]のエラストマー微粒子が架橋エラストマー微粒子である上記4~6のいずれかに記載の熱硬化性樹脂組成物。8成分[C]のエラストマー微粒子が架橋エラストマー微粒子及び/又はコアシェル型エラストマー微粒子である上記4~6のいずれかに記載の熱硬化性樹脂組成物。9成分[D]シリカ微粒子が成分[A]エポキシ樹脂100質量部に対し、0.8質量部以上含まれる上記4~8のいずれかに記載のエポキシ樹脂組成物。10ベースの繊維強化プリプレグの片面及び/又は両面に貼り合わせるシート状物を構成する熱硬化性樹脂の組成物であって、その硬化物が示す破壊靭性値がベースの繊維強化プリプレグに用いられるマトリックス樹脂を硬化して得られる硬化物の破壊靭性値よりも高い上記4~9のいずれかに記載のエポキシ樹脂組成物。本発明の樹脂組成物は、フロー抑制効果が非常に高く、硬化後の破壊靭性値が高い。このため、シート状に加工した本発明の樹脂組成物をベースのプリプレグ表面に貼り合わせることにより、表面のタック及びタックの保持性に優れ、硬化後に層間の耐衝撃性に優れるプリプレグを得ることができる。本発明の構成成分[A]であるエポキシ樹脂としては、例えば、分子内に水酸基を有する化合物とエピクロロヒドリンから得られるグリシジルエーテル型エポキシ樹脂、分子内にアミノ基を有する化合物とエピクロロヒドリンから得られるグリシジルアミン型エポキシ樹脂、分子内にカルボキシル基を有する化合物とエピクロロヒドリンから得られるグリシジルエステル型エポキシ樹脂、分子内に二重結合を有する化合物を酸化することにより得られる脂環式エポキシ樹脂、あるいはこれらから選ばれる2種類以上のタイプの基が分子内に混在するエポキシ樹脂などが用いられる。グリシジルエーテル型エポキシ樹脂の具体例としては、ビスフェノールAとエピクロロヒドリンの反応により得られるビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールFとエピクロロヒドリンの反応により得られるビスフェノールF型エポキシ樹脂、レゾルシノールとエピクロロヒドリンの反応により得られるレゾルシノール型エポキシ樹脂、フェノールとエピクロロヒドリンの反応により得られるフェノールノボラック型エポキシ樹脂、その他トリスフェノールノボラック型エポキシ樹脂、ポリエチレングリコール型エポキシ樹脂、ポリプロピレングリコール型エポキシ樹脂、ナフタレン型エポキシ樹脂、ジシクロペンタジエン型エポキシ樹脂及びそれらの位置異性体やアルキル基やハロゲンでの置換体が挙げられる。ビスフェノールA型エポキシ樹脂の市販品としては、EPON825、jER826、jER827、jER828以上、三菱化学株製、エピクロン850DIC株製、エポトートYD-128東都化成株製、DER-331、DER-332ダウケミカル社製、BakeliteEPR154、BakeliteEPR162、BakeliteEPR172、BakeliteEPR173、およびBakeliteEPR174以上、BakeliteAG社製などが挙げられる。ビスフェノールF型エポキシ樹脂の市販品としては、jER806、jER807、jER1750以上、三菱化学株製、エピクロン830DIC株製、エポトートYD-170、エポトートYD-175東都化成株製、BakeliteEPR169BakeliteAG社製、GY281、GY282、およびGY285以上、ハンツマンアドバンストマテリアル社製などが挙げられる。レゾルシノール型エポキシ樹脂の市販品としては、デナコールEX-201ナガセケムテックス株製などが挙げられる。フェノールノボラック型エポキシ樹脂の市販品としては、jER152、jER154以上、三菱化学株製、エピクロン740DIC株製、およびEPN179、EPN180以上、ハンツマンアドバンストマテリアル社製などが挙げられる。トリスフェノールノボラック型エポキシ樹脂としてはTactix742ハンツマンアドバンストマテリアル社製、EPPN501H、EPPN501HY、EPPN502H、EPPN503H以上、日本化薬株製、jER1032三菱化学株製などが挙げられる。グリシジルアミン型エポキシ樹脂の具体例としては、テトラグリシジルジアミノジフェニルメタン類、アミノフェノールのグリシジル化合物類、グリシジルアニリン類、及びキシレンジアミンのグリシジル化合物などが挙げられる。テトラグリシジルジアミノジフェニルメタン類の市販品としては、スミエポキシELM434住友化学株製、アラルダイトMY720、アラルダイトMY721、アラルダイトMY9512、アラルダイトMY9612、アラルダイトMY9634、アラルダイトMY9663以上ハンツマンアドバンストマテリアル社製、jER604三菱化学株製、BakeliteEPR494、BakeliteEPR495、BakeliteEPR496、およびBakeliteEPR497以上、BakeliteAG社製などが挙げられる。アミノフェノールやアミノクレゾールのグリシジル化合物類の市販品としては、jER630三菱化学株製、アラルダイトMY0500、アラルダイトMY0510、アラルダイトMY0600以上ハンツマンアドバンストマテリアル社製、スミエポキシELM120、およびスミエポキシELM100以上、住友化学株製などが挙げられる。グリシジルアニリン類の市販品としては、GAN、GOT以上、日本化薬株製やBakeliteEPR493BakeliteAG社製などが挙げられる。キシレンジアミンのグリシジル化合物としては、TETRAD-X三菱瓦斯化学株製が挙げられる。グリシジルエステル型エポキシ樹脂の具体例としては、フタル酸ジグリシジルエステルや、ヘキサヒドロフタル酸ジグリシジルエステル、イソフタル酸ジグリシジルエステル、ダイマー酸ジグリシジルエステルやそれぞれの各種異性体が挙げられる。フタル酸ジグリシジルエステルの市販品としては、エポミックR508三井化学株製やデナコールEX-721ナガセケムテックス株製などが挙げられる。ヘキサヒドロフタル酸ジグリシジルエステルの市販品としては、エポミックR540三井化学株製やAK-601日本化薬株製などが挙げられる。ダイマー酸ジグリシジルエステルの市販品としては、jER871三菱化学株製やエポトートYD-171東都化成株製などが挙げられる。脂環式エポキシ樹脂の市販品としては、セロキサイド2021Pダイセル化学工業株製、CY179ハンツマンアドバンスドマテリアル社製、セロキサイド2081ダイセル化学工業株製、およびセロキサイド3000ダイセル化学工業株製などが挙げられる。骨格中にオキサゾリドン環、ナフタレン、ジシクロペンタジエン、アントラセン、キサンテン、ビフェニルなどの剛直な構造を持つエポキシ樹脂を用いると、耐熱性や靭性、剛直性を高めることが出来るため好ましい。骨格中にオキサゾリドン環を持つエポキシ樹脂としては、AER4152、AER4151、LSA4311、LSA4313、LSA7001以上、旭化成イーマテリアルズ株式会社製などが挙げられる。骨格中にナフタレン骨格を持つエポキシ樹脂としては、HP-4032、HP-4700以上、DIC株製、NC-7300日本化薬株式会社製などが挙げられる。骨格中にジシクロペンタジエン骨格を持つエポキシ樹脂としては、XD-100日本化薬社製、HP7200DIC株製などが挙げられる。骨格中にアントラセン骨格を持つエポキシ樹脂としては、YL7172YX-8800以上、三菱化学株製などが挙げられる。骨格中にキサンテン骨格を持つエポキシ樹脂としては、EXA-7335DIC株製などが挙げられる。これらの構成成分[A]エポキシ樹脂はその特性に応じて任意のものを使用することができるが、これらの中でもビスフェノールA型エポキシ樹脂やビスフェノールF型エポキシ樹脂は低コストで入手することが可能で、耐熱性、靱性等のバランスに優れるため好ましい。また、構成成分[A]エポキシ樹脂の一部を室温で固体のエポキシ樹脂にすることで、プリプレグのタックや形態保持性を持たせることができるため好ましい。特に、トリスフェノールノボラック型エポキシ樹脂やオキサゾリドン環を骨格中に持つエポキシ樹脂を用いることで、高い靭性と耐熱性を両立することが可能になるため好ましい。また、上記のエポキシ樹脂は1種または2種以上で用いることができる。また、本発明の構成成分[B]は熱可塑性樹脂である。この熱可塑性樹脂は、元来エポキシ樹脂組成物に配合することでエポキシ樹脂組成物の粘度を上げる効果を奏するが、本発明におけるその他の必須成分と組み合わせることにより、特異的にエポキシ樹脂組成物の硬化中の粘度低下を抑制し、高いチキソトロピー性を発現させることが可能となる。このため、本発明のプリプレグでは、表面のタック保持性能が優れ、複合材料としたときには層構造の間に衝撃吸収層の役割をなす樹脂層が形成され、優れた耐衝撃性が得られる。このような熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリスルホン、ポリエーテルイミド、ポリフェニレンエーテル、ポリアミド、ポリアクリレート、ポリアラミド、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリフェニレンスルフィド、ポリベンズイミダゾール、ポリイミド、ポリエーテルスルホンポリケトン、ポリエーテルケトン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリビニルホルマールのようなエンジニアリングプラスチックに属する熱可塑性樹脂の一群がより好ましく用いられる。耐熱性や靭性、取り扱い性に優れることから、ポリイミド、ポリエーテルイミド、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン及びポリビニルホルマールなどが特に好ましく使用される。熱可塑性樹脂の配合形態としては、任意の形態を取ることができる。例えば、粉体状の熱可塑性樹脂をエポキシ樹脂中にニーダーなどを用いて混錬、分散させたものや、エポキシ樹脂中で加熱するなどして、エポキシ樹脂中に熱可塑性樹脂を溶解した状態にすることで、エポキシ樹脂組成物の硬化中の粘度低下を押さえ、高いチキソトロピー性を発現させることができる。特に、熱可塑性樹脂の少なくとも一部をエポキシ樹脂中に溶解するとチキソトロピー性の発現効果が高いため、好ましい。粉体状の熱可塑性樹脂の粒径としては、200μm以下であれば、エポキシ樹脂組成物のチキソトロピー性がより高くなるため好ましい。粒径の下限には特に制限は無いが、0.2μm以上のものがエポキシ樹脂への分散が容易になるため好ましい。また、これらの熱可塑性樹脂が熱硬化性樹脂との反応性の官能基を有することは、靭性向上および硬化樹脂の耐環境性維持の観点から好ましい。特に好ましい官能基としては、カルボキシル基、アミノ基及び水酸基などが挙げられる。成分[B]の熱可塑性樹脂は、少なくとも一部を成分[A]のエポキシ樹脂に溶解しておくことが好ましい。この場合、エポキシ樹脂組成物の硬化過程における粘度低下を抑制するため、積層体の層間に樹脂層を形成させることが容易となり、層間の耐衝撃性を向上させることができる。成分[B]の熱可塑性樹脂の成分[A]のエポキシ樹脂に対する含有量は、エポキシ樹脂100質量部に対し5質量部以上40質量部以下の範囲である。5質量部以上であれば耐衝撃性の効果が十分に得られ、さらには、本発明におけるその他の必須成分と組み合わせることにより、特異的にエポキシ樹脂組成物の硬化中の粘度低下を抑制し、高いチキソトロピー性を発現させることが可能となる。40質量部以下であれば樹脂組成物の粘度が高くなり過ぎることなく樹脂の混錬を行うことができる。さらに好ましい範囲は6質量部以上24部質量部以下である。本発明の構成成分[C]はエラストマー微粒子である。エラストマー微粒子は、エポキシ樹脂マトリックスの種類や硬化条件の違いによりモルホロジーが変化することがないため、靭性などの安定した硬化物物性が得られるという特徴を持つが、本発明におけるその他の必須成分と組み合わせることにより、特異的にエポキシ樹脂組成物の硬化中の粘度低下を抑制し、高いチキソトロピー性を発現させることが可能となる。このため、本発明のプリプレグは表面のタック保持性能が優れ、複合材料としたときには層構造の間に衝撃吸収層の役割をなす樹脂層が形成され、優れた耐衝撃性が得られる。エラストマー微粒子としては、例えば、単独のあるいは複数の不飽和化合物と、架橋性モノマーを共重合して得られる粒子が挙げられる。不飽和化合物としては、エチレン、プロピレンなどの脂肪族オレフィン、スチレン、メチルスチレン等の芳香族ビニル化合物、ブタジエン、ジメチルブタジエン、イソプレン、クロロプレンなどの共役ジエン化合物、アクリル酸メチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸ブチル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸プロピル、メタクリル酸ブチルなどの不飽和カルボン酸エステル、アクリロニトリルなどのシアン化ビニルなどを例示することができる。さらに、不飽和化合物として、カルボキシル基、エポキシ基、水酸基およびアミノ基、アミド基などのエポキシ樹脂あるいは硬化剤と反応性を有する官能基を有する化合物などを用いることもできる。例としては、アクリル酸、グリシジルメタクリレート、ビニルフェノール、ビニルアニリン、アクリルアミドなどを挙げることができる。架橋性モノマーの例としては、ジビニルベンゼン、ジアリルフタレート、エチレングリコールジメタアクリレートなどの分子内に重合性二重結合を複数個有する化合物を挙げることができる。これらのエラストマー微粒子は、例えば、乳化重合法、懸濁重合法などの従来公知の各種重合方法により製造することができる。代表的な乳化重合法は、不飽和化合物及び架橋性モノマーを過酸化物などのラジカル重合開始剤、メルカプタン、ハロゲン化炭化水素などの分子量調整剤、乳化剤の存在下で乳化重合を行い、所定の重合転化率に達した後、反応停止剤を添加して重合反応を停止させ、次いで重合系の未反応モノマーを水蒸気蒸留などで除去することによって共重合体のラテックスを得る方法である。乳化重合法で得られたラテックスから水を除去して架橋ゴム粒子が得られる。また、市販品を使用することもできる。市販の架橋ゴム粒子としては、例えば、カルボキシル変性のブタジエン-アクリロニトリル共重合体の架橋物からなるXER-91ジャパンエポキシレジン株製、アクリルゴム微粒子からなるBPF307、BPA328株日本触媒製、YR-500シリーズ東都化成株製などが挙げられる。エラストマー微粒子としてコアシェル型のエラストマー微粒子を用いるともできる。コアシェル型のエラストマー微粒子は、シェル部のTgや組成を変えることで、エラストマー微粒子同士の融着を防いだり、マトリックス樹脂との相溶性を向上することができるため、エポキシ樹脂中での2次凝集を防止し、結果として配合量を増やすことができる。このため、硬化物の靭性向上や、チキソ性のコントロールが容易になるため好ましい。コアシェル型のエラストマー微粒子としては、ゼフィアックF351などのゼフィアックシシーズやスタフィロイドシリーズ以上、ガンツ化成株製、メタブレンS-2001、メタブレンC-223Aなどメタブレンシリーズ三菱レイヨン株製、GEINOPERLP52WackerChemie社製などが挙げられる。コアシェル型微粒子の中でも、ゼフィアックF351のような、加熱によりエポキシ樹脂中で膨潤するタイプを用いた場合、エポキシ樹脂組成物の硬化中の粘度低下を抑える効果が高くなるため、好ましい。以上のようなエラストマー微粒子は、複数の品種を組み合わせて用いてもよい。エラストマー微粒子の平均粒子径は、10μm以下のものであることが好ましく、さらに好ましくは5μm以下、より好ましくは0.5μm以下である。粒子径が大きすぎると、プリプレグのタック保持能力が弱くなることがある。成分[C]のエラストマー微粒子の成分[A]のエポキシ樹脂に対する含有量は、エポキシ100質量部に対し12質量部以上40質量部以下の範囲である。12質量部以上であれば耐衝撃性の効果が十分に得られ、40質量部以下であれば樹脂組成物の粘度が高くなり過ぎることなく樹脂の混錬を行うことができる。より好ましい範囲は15質量部以上30質量部以下、さらに好ましくは20質量部以下である。本発明の構成成分[D]はシリカ微粒子であり、具体的には湿式シリカ、フェーズドシリカ、フュームドシリカなどが用いられる。プリプレグのタック保持性能を発現し、硬化過程における樹脂フローを抑制するためには、少なくとも一部にフュームドシリカを用いることが好ましい。一般にシリカ微粒子は微粒子の形状や、微粒子表面の官能基を適切に制御することにより、エポキシ樹脂にチキソトロピー性を付与する効果を持つが、本発明におけるその他の必須成分と組み合わせることにより、特異的にエポキシ樹脂組成物の硬化中の粘度低下を抑制し、高いチキソトロピー性を発現させることが可能となる。このため、本発明のプリプレグは表面のタック保持性能が優れ、複合材料としたときには層構造の間に衝撃吸収層の役割をなす樹脂層が形成され、優れた耐衝撃性が得られる。シリカ微粒子の表面に疎水性の官能基を反応させることは、よりチキソトロピー性を付与しやすくなるため好ましい。シリカ微粒子の粒径は、0.1μm以下であればチキソトロピー性の改質効果が高いため好ましく、0.02μm以下であればさらに好ましい。ヒュームドシリカの市販品としては、アエロジルA300などのAシリーズ、RY300などのRYシリーズ日本アエロジル株製などが挙げられる。成分[D]のシリカ微粒子の成分[A]のエポキシ樹脂に対する含有量は、エポキシ100質量部に対し0.8質量部以上である。0.8質量部以上含まれる場合に、その他の必須成分と組み合わせることにより、特異的にエポキシ樹脂組成物の硬化中の粘度低下を抑制し、高いチキソトロピー性を発現させることが可能となる。このため、本発明のプリプレグは表面のタック保持性能が優れ、複合材料としたときには層構造の間に衝撃吸収層の役割をなす樹脂層が形成され、優れた耐衝撃性が得られる。より好ましくは1.3質量部以上10質量部以下の範囲である。1.3質量部以上であれば、エポキシ樹脂組成物の硬化中の粘度低下を押さえ、高いチキソトロピー性を発現させる効果があり、層間にエポキシ樹脂層を形成して、耐衝撃性の効果が十分に得られる。10質量部以下であれば、樹脂組成物に均一に混錬することができる。さらに好ましい範囲は1.5質量部以上5質量部以下、さらに好ましくは3質量部以下である。本発明の樹脂組成物は、シート状物に加工し、ベースの繊維強化プリプレグの片面又は両面に張り合わせることで効果を発現することができる。更に、ベースの繊維強化プリプレグの片面及び/又は両面に保持した熱可塑性樹脂の硬化物が示す破壊靭性値が、ベースの繊維強化プリプレグに用いられるマトリックス樹脂を硬化して得られる硬化物の破壊靭性値よりも高い場合、プリプレグを積層硬化して成形した複合材料の耐衝撃性が向上するため好ましい。シート状に加工した樹脂組成物をベースの繊維強化プリプレグに貼り付ける方法としては、特に規制は無く、一般的なプリプレグの加工方法を用いればよい。例えば、コーターを用いて樹脂組成物を離型紙上にシート状に塗布してシート状物に加工し、プリプレグ製造装置を用いて別途作成したベースの繊維強化プリプレグに後工程にて貼り合わせれば、樹脂組成物の目付を制御しやすく好ましい。なお、シート状に加工した樹脂組成物の目付は、10g/m2以上45g/m2以下であることが好ましい。10g/m2以上であれば、プリプレグとしてのタックの保持性能と複合材料の耐衝撃性を発現できるため好ましい。一方、45g/m2以下であれば、ベースの繊維強化プリプレグの樹脂量を少なくする必要が無く含浸性にも影響しないため好ましい。<最低粘度の測定>レオメトリクス社製レオメーターDSR200を用いた。直径25mmのパラレルプレートを用い、パラレルプレート間のエポキシ樹脂組成物の厚みを0.5mmとし、角速度10ラジアン/秒、昇温速度2°C/分の条件で30°Cから測定を開始し、粘度上昇が見られるまで粘度測定を行った。温度に対して得られた複素粘度をプロットした際の最も低い複素粘度を最低粘度として記録した。<チキソトロピー性の測定>レオメトリクス社製レオメーターDSR200を用いた。直径25mmのパラレルプレートを用い、パラレルプレート間のエポキシ樹脂組成物の厚みを0.5mmとし、角速度100ラジアン/秒及び0.1ラジアン/秒の条件にて60°Cにおける粘度測定を行った。角速度0.1ラジアン/秒での測定粘度をη0.1、角速度100ラジアン/秒での測定粘度をη100とした際のη100/η0.1をチキソトロピー指数と定義した。<硬化樹脂板の作製>ガラス転移温度、硬化樹脂の曲げ物性、硬化樹脂の破壊靭性値の測定に用いる硬化樹脂板を以下の手順で作製した。後記の各実施例、比較例の説明で述べる手順で調製した樹脂組成物を、所定厚のポリテトラフルオロエチレンのスペーサーを挟んだ2枚のガラス板の間に注入し、昇温速度1.7°C/分、180°Cにて2時間の硬化条件で加熱硬化させ、硬化樹脂板を得た。<繊維強化複合材料の成形>ガラス転移温度、衝撃後圧縮強度CAIの測定に用いる繊維強化複合材料を以下の手順で作成した。所定の積層構成でプリプレグを積層した積層物をバッグ内に入れ、これをオートクレーブ内で180°Cにて2時間加熱し、硬化させて成形板繊維強化複合材料を作製した。この間オートクレーブ内を0.7MPaに加圧し、バッグ内を真空に保った。<ガラス転移温度の測定>SACMA18R-94法に准じて、熱硬化性樹脂組成物を硬化させた硬化樹脂及び繊維強化複合材料のガラス転移温度を測定した。厚さ2mmに作製した硬化樹脂板を長さ55mm×幅12mmの試験片に加工し、[0°]の方向に12枚積層して作製した繊維強化複合材料を長さ繊維方向55mm×幅12mmの試験片に加工し、レオメトリクス社製レオメーターARES-RDAを用い、測定周波数1Hz、昇温速度5°C/分、ひずみ0.01の条件で、チャック間の距離を45mmとし、30°Cからゴム弾性領域まで貯蔵弾性率G ́の温度依存性を測定した。logG ́を温度に対してプロットし、logG ́の平坦領域の近似直線と、G ́が転移する領域の近似直線との交点から求められる温度をガラス転移温度G ́-Tgとして記録した図1参照。<硬化樹脂の破壊靭性値GIcの測定>試験片の作製及び試験を、温度20°C、湿度50RHの環境下で、ASTMD5045に準拠したSENBSingleEdgeNochedBend試験法に準拠して実施した。熱硬化性樹脂組成物を硬化させた樹脂板で長さ27mm×幅3mm×厚み6mmの試験片を作製した後、湿式ダイヤモンドカッターにてノッチを入れ、MEKにて脱脂した剃刀をノッチの先端に押しつけながらスライドさせて、プリクラックを作成した。作製した試験片についてインストロン社製万能試験機にて破壊靱性試験を行った。<タックの評価>プリプレグのタック評価を室温22°C、湿度50RHの環境下で実施した。プリプレグを室温22°C、湿度50RHの環境下に1時間放置した後、プリプレグ表面の保護フィルムを剥がし、触感テストによりタック評価を行った。また、同様に保護フィルムを剥がしたプリプレグを室温22°C、湿度50RHの環境下に24時間放置し、同様に触感テストによりタック評価を行った。評価結果○:張り付きに十分なタックを示すが、タックが強く、取り扱い性がやや悪い。評価結果◎:タックが適度であり、取り扱い性に優れる。評価結果△:タックがやや弱く、取り扱い性が悪い。評価結果×:タックが弱すぎるため、取り扱い性が悪い。<衝撃後圧縮強度CAIの測定>プリプレグを[45°/0°/-45°/90°]の方向に4枚積層したものを3セット重ね合わせた12枚の積層体と、[90°/-45°/0°/45°]の方向に4枚積層したものを3セット重ね合わせた12枚の積層体を、それぞれ90°方向が合わさるように重ね、合計24枚の積層体としてバッグ内に入れ、これをオートクレーブ内で180°Cにて2時間加熱し、硬化させて成形板繊維強化複合材料を作製した。この間オートクレーブ内を0.7MPaに加圧し、バッグ内を真空に保った。得られた成形板から試験片を切り出し、AirbusIndustriesTestMethodAITM1.0010に準拠して、この試験片の中心に25Jもしくは30Jの落錘衝撃を与えた後、試験片の衝撃後圧縮強度を測定した。尚、本試験では試験片のVf繊維体積含有率の影響が小さいため、測定値はVf換算しない実測値である。得られた結果を表3、4に記載した。<実施例比較例で使用した原料の説明>EPPN502H:トリスフェノールノボラック型エポキシ樹脂、日本化薬株製jER630:p-アミノフェノール型エポキシ樹脂、三菱化学株製LSA7001:オキサジゾリドン環骨格を持つエポキシ樹脂。旭化成イーマテリアルズ株製jER807:ビスフェノールF型エポキシ樹脂、三菱化学株製jER828:ビスフェノールA型エポキシ樹脂、三菱化学株製GAN:ジグリジシルアニリン型エポキシ樹脂、日本化薬株社製RY300:表面に疎水性の官能基を反応させたフュームドシリカ、エボニック社製BPF307:架橋アクリルエラストマー微粒子とビスフェノールF型エポキシ樹脂の混合品、株日本触媒製MX960:架橋シリコンエラストマー微粒子とビスフェノールA型エポキシ樹脂の混合品、株カネカ製ゼフィアックF351;コアシェル型アクリルゴム微粒子、ガンツ化成株製E2020Pmicro:末端に水酸基を持ったポリエーテルスルホン、平均粒径20μm、BASF社製ULTEM1040:ポリエーテルイミド、SABICイノベーティブプラスチック社製YP50S:フェノキシ樹脂、東都化成株製ビニレックE:ポリビニルホルマール、チッソ株製3,3’-DDS:3,3’-ジアミノジフェニルスルホン、アミン型硬化剤、日本合成化工株製。ジェットミルにより98質量以上が10μm以下の粒径になるまで粉砕したものを使用した。実施例1~18、比較例1~9表1に示した成分の内、成分[A]、成分[C]ゼフィアックF351は除く、及び成分[B]でエポキシ樹脂に溶解する分量をそれぞれ計量し、セパラブルフラスコに投入し、180°Cに加熱しながら攪拌棒をスリーワンモーターにて回転させることにより、成分[B]でエポキシ樹脂に溶解する分量をエポキシ樹脂中に溶解させた。その後、約70°Cに放冷し、成分[B]でエポキシ樹脂に溶解させない分量、成分[D]、成分[C]であるゼフィアックF351、硬化剤を計量して投入し、70°Cに加熱しながら、真空ポンプを用いてフラスコ内を減圧しエポキシ樹脂組成物の脱泡を行ってエポキシ樹脂組成物を得た。評価結果を表1、2に示す。実施例19<プリプレグの調製>下記の組成比にて原料をセパラブルフラスコに投入し、120°Cの温度にて攪拌棒をスリーワンモーターにて回転させることにより、E2020Pmicroがエポキシ樹脂中に溶解するまで攪拌し、ベース樹脂を得た。ベース樹脂組成比jER63030質量部GAN30質量部E2020Pmicro35質量部次いで、下記の触媒樹脂組成比にて、各成分を計量し、3本ロールにて硬化剤である3,3‘-DDSを分散させ、触媒樹脂を調製した。触媒樹脂組成比jER63040質量部3,3‘-DDS58質量部ベース樹脂と触媒樹脂とを下記の比率で計量し、65°Cに予熱したニーダーにて混練し、ベースの繊維強化プリプレグ用エポキシ樹脂組成物を得た。ベース樹脂95質量部触媒樹脂98質量部得られたベースの繊維強化プリプレグ用エポキシ樹脂組成物をコンマコーターにて34g/m2の目付となるように離型紙の上に塗布し、樹脂フィルムを得た。この樹脂フィルム2枚と、ストランド強度6200MPa、ストランド弾性率310GPaの炭素繊維とをダブルフィルム法によりプリプレグマシンにてプリプレグを作製した。得られた炭素繊維目付190g/m2、樹脂の質量分率26質量のプリプレグをベースの繊維強化プリプレグとした。次いで、実施例1で得られた樹脂組成物をコンマコーターにて30g/m2の目付にて離型紙の上に塗布し、樹脂フィルムを得た。得られた樹脂フィルムを、ベースの繊維強化プリプレグの表面に載せ、フュージングプレスにて50°C、0.1MPa、滞在時間10秒の条件にて貼り付けることで繊維強化プリプレグを得た。得られたプリプレグの炭素繊維目付は190g/m2、樹脂の質量分率は34質量であった。このプリプレグの評価結果を表3に記載する。このプリプレグは十分なタックを持ち、タックの保持性能にも優れていた。ただし、タックが強く、プリプレグの取り扱い性はやや悪かった。CAIは高い値であった。比較例10ベースの繊維強化プリプレグの表面に貼り合わせる樹脂組成物を、ベースの繊維強化プリプレグに使用したエポキシ樹脂組成物と同じとした以外は実施例19と同じ条件で繊維強化プリプレグを製造した。このプリプレグの評価結果を表3に記載する。このプリプレグは十分なタックをしめした。ただし、タックが強く、プリプレグの取り扱い性はやや悪かった。また、24時間経過後のタックがやや弱く、CAIは低い値であった。比較例11下記の組成比にて原料をセパラブルフラスコに投入し、120°Cの温度にて攪拌棒をスリーワンモーターにて回転させることにより、E2020Pmicroがエポキシ樹脂中に溶解するまで攪拌し、ベース樹脂を得た。ベース樹脂組成比jER63030質量部GAN30質量部E2020Pmicro35質量部次いで、下記の触媒樹脂組成比にて、各成分を計量し、3本ロールにて硬化剤である3,3‘-DDSを分散させ触媒樹脂を調製した。触媒樹脂組成比jER63040質量部3,3‘-DDS58質量部ベース樹脂と触媒樹脂とを下記の比率で計量し、65°Cに予熱したニーダーにて混練し、ベースの繊維強化プリプレグ用エポキシ樹脂組成物を得た。ベース樹脂95質量部触媒樹脂98質量部得られたベースの繊維強化プリプレグ用エポキシ樹脂組成物をコンマコーターにて49g/m2の目付にて離型紙の上に塗布し、樹脂フィルムを得た。この樹脂フィルム2枚と、ストランド強度6200MPa、ストランド弾性率310GPaの炭素繊維とをダブルフィルム法により、プリプレグマシンにて繊維強化プリプレグを作製した。得られたプリプレグは炭素繊維目付190g/m2、樹脂の質量分率34質量であった。このプリプレグの評価結果を表3に記載する。このプリプレグは十分なタックを持っていたが、タックが強く、プリプレグの取り扱い性はやや悪かった。また、24時間経過後のタックが弱く、CAIも低い値であった。比較例12下記の組成比にて原料をセパラブルフラスコに投入し、120°Cの温度にて攪拌棒をスリーワンモーターにて回転させることにより、E2020Pmicroがエポキシ樹脂中に溶解するまで攪拌し、ベース樹脂を得た。ベース樹脂組成比jER63030質量部GAN30質量部E2020Pmicro35質量部次いで、下記の触媒樹脂組成比にて、各成分を計量し、3本ロールにて硬化剤である3,3‘-DDSを分散させ触媒樹脂を調製した。触媒樹脂組成比jER63040質量部3,3‘-DDS58質量部ベース樹脂と触媒樹脂とを下記の比率で計量し、65°Cに予熱したニーダーにて混練し、ベースの繊維強化プリプレグ用エポキシ樹脂組成物を得た。ベース樹脂95質量部触媒樹脂98質量部得られたベースの繊維強化プリプレグ用エポキシ樹脂組成物をコンマコーターにて45g/m2の目付にて離型紙の上に塗布し、樹脂フィルムを得た。この樹脂フィルム2枚と、ストランド強度6200MPa、ストランド弾性率310GPaの炭素繊維とをダブルフィルム法により、プリプレグマシンにてプリプレグを作製した。得られた繊維強化プリプレグは炭素繊維目付190g/m2、樹脂の質量分率32質量であり、このプリプレグをベースプリプレグとした。ベースプリプレグにメルトブロー法によって得られたナイロン12の不織布7.5g/m2を載せ、フュージングプレスにて110°C、0.2MPa、滞在時間60秒の条件にて貼り付けることでプリプレグを得た。このプリプレグの評価結果を表3に記載する。このプリプレグは高いCAI値を示したものの、タックが弱く取り扱い性が悪かった。また、24時間経過後のタックも弱く、取り扱い性が悪かった。実施例20実施例19と同様にプリプレグを作成した。ただし、ベース樹脂及び触媒樹脂の組成比は以下の通りとした。ベース樹脂組成比jER63030質量部GAN23質量部E2020Pmicro30質量部触媒樹脂組成比jER63030質量部jER82817質量部3,3‘-DDS54.5質量部ベース樹脂と触媒樹脂との比率を以下の通りとした。ベース樹脂83質量部触媒樹脂101.5質量部また、ベースの繊維強化プリプレグの表面に貼り合わせる樹脂組成物としては実施例15と同じとした。また、炭素繊維はストランド強度5560MPa、ストランド弾性率264GPaのものを用いた。このプリプレグの評価結果を表4に記載する。このプリプレグは適度なタックを持ち作業性に優れていた。加えて、24時間経過後も適度なタックを保持しており、タックの保持性能にも優れていた。また、CAIは同じ炭素繊維とベース樹脂を用いた比較例13よりも高く良好な値を示した。実施例21実施例19と同様にプリプレグを作成した。ただし、ベースの繊維強化プリプレグの表面に貼り合わせる樹脂組成物としては実施例18と同じものを用いた。このプリプレグの評価結果を表4に記載する。このプリプレグは適度なタックを持ち作業性に優れていた。加えて、24時間経過後も適度なタックを保持しており、タックの保持性能にも優れていた。また、CAIは同じ炭素繊維とベース樹脂を用いた比較例13よりも高く良好な値を示した。比較例13実施例19と同様にプリプレグを作製した。ただし、ベース樹脂から作製する樹脂フィルムの目付けは48g/m2とし、ベースの繊維強化プリプレグの表面に追加の樹脂組成物は貼り付けなかった。このプリプレグの評価結果を表4に記載する。このプリプレグは十分なタックを持っていたが、タックが強く、プリプレグの取り扱い性はやや悪かった。また、24時間経過後のタックが弱く、CAIも低い値であった。"