"スイッチと、前記スイッチに対向配置された操作部と、前記操作部からの第1の押圧力により変形する第1弾性部と、前記第1弾性部の変形により前記スイッチに当接し、前記第1の押圧力よりも大きい第2の押圧力により変形して前記スイッチを作動させる第2弾性部とを備えたスイッチ装置。前記スイッチを収納する収納部と、前記操作部および前記収納部の一方から他方に向かって突出し、前記第2の押圧力よりも大きい第3の押圧力により前記操作部および前記収納部の両方に当接する突出部とを備えた請求項1記載のスイッチ装置。前記第2弾性部の形状および寸法は、前記スイッチの動作に必要な押圧力では変形せず、前記スイッチの破壊荷重よりも小さい力で変形するように調整されている請求項1記載のスイッチ装置前記スイッチは、スイッチ本体およびボタンを有する機械的スイッチである請求項1記載のスイッチ装置。前記突出部と前記収納部との間のクリアランスd1と、前記第2弾性部と前記ボタンとの間のクリアランスd2と、前記ボタンのストロークd3とは、d1≧d2d3を満たす請求項4記載のスイッチ装置。前記第2弾性部のストロークd4は、d1-d2d3<d4を満たす式中、d1は前記突出部と前記収納部との間のクリアランス、d2は前記第2弾性部と前記ボタンとの間のクリアランス、d3は前記ボタンのストロークを表す。請求項5記載のスイッチ装置。前記スイッチは、静電容量式スイッチまたは感圧式スイッチである請求項1記載のスイッチ装置。前記突出部と前記収納部との間のクリアランスd1と、前記第2弾性部と前記スイッチとの間のクリアランスd2とは、d1≧d2を満たす請求項7記載のスイッチ装置。前記第2弾性部のストロークd4は、d1-d2<d4を満たす式中、d1は前記突出部と前記収納部との間のクリアランス、d2は前記第2弾性部と前記スイッチとの間のクリアランスを表す。請求項8記載のスイッチ装置。前記第2弾性部は、ヒンジ構造を有する請求項1記載のスイッチ装置。前記第2弾性部は、板ばねにより構成されている請求項1記載のスイッチ装置。スイッチ装置を有し、前記スイッチ装置は、スイッチと、前記スイッチに対向配置された操作部と、前記操作部からの第1の押圧力により変形する第1弾性部と、前記第1弾性部の変形により前記スイッチに当接し、前記第1の押圧力よりも大きい第2の押圧力により変形して前記スイッチを作動させる第2弾性部とを備えた表示装置。スイッチ装置を有し、前記スイッチ装置は、スイッチと、前記スイッチに対向配置された操作部と、前記操作部からの第1の押圧力により変形する第1弾性部と、前記第1弾性部の変形により前記スイッチに当接し、前記第1の押圧力よりも大きい第2の押圧力により変形して前記スイッチを作動させる第2弾性部とを備えた電子機器。しかしながら、特許文献1に記載されたような従来のスイッチ装置では、キートップに加えられた押圧力を、ベース部を介してボタンに直接伝えるようにしていたので、過大な押圧力によってボタンが破壊されてしまうおそれがあった。なお、ちなみに、特許文献1では、ベース部の周囲にリブを設け、このリブをタクトスイッチのボタン以外の部分に当接させることにより、キートップをボタンのストローク以上に押圧することができないようにしている。しかし、ベース部とボタンとの間のクリアランスは、組立誤差や寸法公差などの累積に起因して変動する可能性があり、たとえ特許文献1のようなリブを設けていても、ボタンの破損を完全に抑えることはできない場合があった。例えば、上述したクリアランスが非常に狭くなった場合には、たとえ特許文献1のようにリブを設けていても、リブがタクトスイッチのボタン以外の部分に当接するよりも前に、ベース部がボタンに接触してしまい、ボタンに過度な力がかかって破損されてしまうおそれがあった。本開示の目的は、スイッチの破損を抑えると共に、スイッチとこのスイッチを作動させる部品との間のクリアランスの変動を吸収することが可能なスイッチ装置、並びにこのスイッチ装置を備えた表示装置および電子機器を提供することにある。本開示のスイッチ装置は、以下のA~Dの構成要素を備えたものである。AスイッチBスイッチに対向配置された操作部C操作部からの第1の押圧力により変形する第1弾性部D第1弾性部の変形によりスイッチに当接し、第1の押圧力よりも大きい第2の押圧力により変形してスイッチを作動させる第2弾性部本開示の表示装置は、上記本開示のスイッチ装置を備えたものである。本開示の電子機器は、上記本開示のスイッチ装置を備えたものである。本開示のスイッチ装置では、操作部が第1の押圧力で押されることにより、第1弾性部が変形する。この第1弾性部の変形により、第2弾性部がスイッチに当接する。更に、操作部が第1の押圧力よりも大きい第2の押圧力で押されることにより、第2弾性部が変形してスイッチを作動させる。このとき、操作部からの第2の押圧力は、第2弾性部を介してスイッチに伝えられる。よって、従来のようにキートップに加えられる力がベース部を介してタクトスイッチのボタンに直接もろに伝わってしまうことはなく、過大な押圧力によってスイッチが破壊されてしまうことが抑えられる。また、第2弾性部のストロークを調節することにより、スイッチとこのスイッチを作動させる第2弾性部との間のクリアランスの変動を吸収することが可能となる。本開示の表示装置、または本開示の電子機器では、上記本開示のスイッチ装置により本体部の電源オン/オフ等の操作が行われる。本開示のスイッチ装置によれば、操作部からの押圧力を、第1弾性部および第2弾性部の二段階を経てスイッチに伝えるようにしたので、過大な押圧力によるスイッチの破損を抑えると共に、スイッチとこのスイッチを作動させる第2弾性部との間のクリアランスの変動を吸収することが可能となる。よって、本開示のスイッチ装置を表示装置または電子機器に搭載すれば、組立作業時などに意図しない過大な力がスイッチ装置にかかってしまった場合にもスイッチ装置の破損を抑え、信頼性を高めることが可能となる。以下、本開示の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。なお、説明は以下の順序で行う。1.実施の形態スイッチが機械的スイッチである例2.変形例1スイッチが基板に上向きに実装されている例3.変形例2第2弾性部を、板ばねにより構成した例4.変形例3スイッチが静電容量式スイッチまたは感圧式スイッチである例5.適用例図1は、本開示の一実施の形態に係るスイッチ装置を備えた表示装置テレビジョン装置の外観を表したものである。この表示装置1は、例えば、画像表示のための薄板状の本体部2を、支持部スタンド3により支持した構成を有している。本体部2は、例えば、液晶などの表示パネル2Aを外装部材2Bに収納したものである。なお、表示パネル2Aは、液晶表示パネルのほか、有機ELElectroluminescenceパネル,プラズマ表示パネル等の他の表示パネルにより構成されていてもよい。本体部2には、電源オン/オフのためのスイッチ装置4が設けられている。スイッチ装置4の取付位置は、本体部2の上面,左右の側面または下面など特に限定されないが、例えば、本体部2の下面の右側に設けられていることが望ましい。また、スイッチ装置4は、本体部2の動作状態を表示するためのLEDLightEmittingDiodeやリモートコントローラの受信部の近傍に設けられていることが望ましい。それらと同一の基板にスイッチ4を設けることが可能となると共に、ケーブル等の部品を削減することが可能となるからである。図2は、図1に示したスイッチ装置4の構成を表したものである。スイッチ装置4は、例えば、スイッチ10と、操作部20と、第1弾性部30と、第2弾性部40とを有している。スイッチ10は、例えば、スイッチ本体11およびボタン12を有する機械的スイッチであり、ボタン12がスイッチ本体11に押し込まれることによりオン/オフ動作が行われるようになっている。操作部20は、スイッチ10に対向配置された押しボタンである。第1弾性部30は、操作部20からの第1の押圧力F1により変形するものである。第2弾性部40は、第1弾性部30の変形によりスイッチ10のボタン12に当接し、第1の押圧力F1よりも大きい第2の押圧力F2により変形してスイッチ10を作動させるものである。これにより、この表示装置1では、スイッチ10の破損を抑えると共に、スイッチ10のボタン12と第2弾性部40との間のクリアランスd2の変動を吸収することが可能となっている。スイッチ10は、基板13に実装されている。スイッチ10および基板13は、収納部ホルダー14に収納されている。収納部14は、例えば、PC樹脂ポリカーボネート樹脂、PC樹脂にABS樹脂アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン樹脂を添加したもの、PSポリスチレン、またはABS樹脂などの樹脂材料により構成されている。操作部20は、第1弾性部30により収納部14に連結されている。操作部20および第1弾性部30は、例えば、上述した樹脂材料により収納部14と一体成形されている。なお、図1に示したように、スイッチ装置4の大部分は外装部材2Bに隠されており、本体部2の外から見えるのは操作部20のみである。第1弾性部30は、例えばヒンジ構造を有しており、その一端固定端30Aは収納部14に固定され、他端可動端30Bは操作部20に連結されている。これにより、第1弾性部30は、固定端30Aを軸として可動端30Bおよび操作部20をスイッチ10側へ矢印R30方向へ回動変位させることが可能となっている。なお、第1弾性部30は、図2では例えば矩形の三辺をなす形状を有しているが、図2に示した形状に限定されるものではなく、固定端30Aと操作部20との位置関係に応じて適切な形状とすることが可能である。第2弾性部40は、例えばヒンジ構造を有しており、その一端固定端40Aは第1弾性部30に固定され、他端可動端40Bはスイッチ10のボタン12に対向している。これにより、第2弾性部40は、固定端40Aを軸として可動端40Bを操作部20側へ矢印R40方向へ回動変位させることが可能となっている。第2弾性部40の形状および寸法長さ、厚み、幅などは、スイッチ10の動作に必要な押圧力では変形せず、スイッチ10のボタン12の破壊荷重よりも小さい力で変形するように調整されていることが好ましい。なお、第2弾性部40は、図2では例えばL字形状を有しているが、図2に示した形状に限定されるものではなく、固定端40Aとスイッチ10のボタン12との位置関係に応じて適切な形状とすることが可能である。第2弾性部40は、例えば、操作部20および第1弾性部30と同様に、上述した樹脂材料により収納部14と一体に成形されていることが望ましい。操作部20には、収納部14に向かって突出する突出部50が設けられていることが好ましい。この突出部50は、第2の押圧力F2よりも大きい第3の押圧力F3により操作部20および収納部14の両方に当接するものである。これにより、過大な押圧力がかかった場合に、その力を突出部50で受けるようにし、第2弾性部40のそれ以上の変形を抑えることが可能となる。よって、過大な押圧力が第2弾性部40を介してスイッチ10に伝わってしまうのを抑え、スイッチ10の破損を回避することが可能となる。突出部50と収納部14との間のクリアランスd1と、第2弾性部40とボタン12との間のクリアランスd2と、ボタン12のストロークd3とは、d1≧d2d3を満たすことが好ましい。これにより、組立誤差や寸法公差などの累積に起因してクリアランスd2が大きくなった場合にも、スイッチ10のボタン12を押し込むことが可能となる。また、第2弾性部40のストロークd4は、d1-d2d3<d4を満たすことが好ましい式中、d1は突出部50と収納部14との間のクリアランス、d2は第2弾性部40とボタン12との間のクリアランス、d3はボタン12のストロークを表す。。これにより、組立誤差や寸法公差などの累積に起因してクリアランスd2が小さくなった場合にも、スイッチ10の破損を回避することが可能となる。このスイッチ装置4は、例えば、次のように動作する。まず、図3Aに示したように、操作部20が第1の押圧力F1で押されることにより、第1弾性部30がスイッチ10側へ矢印R30方向へ撓み変形する。この第1弾性部30の撓み変形により、第2弾性部40がスイッチ10のボタン12に当接する。更に、図3Bに示したように、操作部20が第1の押圧力F1よりも大きい第2の押圧力F2で押されることにより、第2弾性部40が操作部20側へ矢印R40方向へ撓み変形してボタン12をスイッチ本体11に押し込み、スイッチ10を作動させる。更にまた、図3Cに示したように、操作部20が第2の押圧力F2よりも大きい第3の押圧力F3で押された場合には、突出部50が収納部14に当接し、第2弾性部40のそれ以上の撓み変形が阻止される。これにより、過大な押圧力F3がかかった場合には、突出部50がその押圧力F3を受けることになり、過大な押圧力F3が第2弾性部40を介してスイッチ10に伝わってしまうことが抑えられ、スイッチ10の破損が回避される。本実施の形態では、第2弾性部40を設けるようにしたので、操作部20からの第2の押圧力F2は、第2弾性部40を介してスイッチ10のボタン12に伝えられる。よって、従来のようにキートップに加えられる力がベース部を介してタクトスイッチのボタンに直接もろに伝わってしまうことはなく、通常の使用範囲を超えるような大きな押圧力によってスイッチ10が破壊されてしまうことが抑えられる。また、第2弾性部40のストロークd4を調節することにより、スイッチ10のボタン12と第2弾性部40との間のクリアランスd2の変動を吸収することが可能となる。以下、第2弾性部40のストロークd4の調節によるクリアランスd2の吸収について説明する。図4に示したように第2弾性部40が設けられていない場合には、d1=d2d3が常に成り立てばよい式中、d1は突出部50と収納部14との間のクリアランス、d2は操作部20とボタン12との間のクリアランス、d3はボタン12のストロークをそれぞれ表す。。しかしながら、実際にはスイッチ10の実装,基板13の外形および収納部14の公差などにより、クリアランスd2がばらつく。そのため、例えば、クリアランスd2が小さくなりd1>d2d3となった場合には、操作部20が既にスイッチ10のボタン12に接触しているにもかかわらず、突出部50がなかなか収納部14に当接しないことになるので、操作部20が強い力で押されたときにスイッチ10に過度な力がかかってしまう可能性がある。また、クリアランスd2が大きくなりd1<d2d3となった場合には、操作部20がまだスイッチ10のボタン12に接触していないにもかかわらず、突出部50が早々に収納部14に当接してしまうことになるので、スイッチ10のボタン12が押し込めなくなる可能性がある。これに対して、本実施の形態では、第2弾性部40を設けるようにしたので、この第2弾性部40のストロークd4により、組立誤差や寸法公差などの累積に起因するクリアランスd2の変動を吸収すると共に、スイッチ10の破損を回避することが可能となる。すなわち、最もクリアランスd2が大きくなった場合には、d1≧d2d3となるように突出部50と収納部14との間のクリアランスd1を設定することにより、スイッチ10のボタン12を押し込めなくなるという事態を回避することが可能となる。逆に、最もクリアランスd2が小さくなった場合には、d1-d2d3<d4となるように第2弾性部40のストロークd4を設定すれば、操作部20が通常の使用範囲を超えるような強い力で押されたときにもスイッチ10の破損を抑えることが可能となる。ちなみに、ここにいう通常の使用範囲としては、使用者が操作部20を指で押すときに操作部20にかかる押圧力例えば、数キログラム程度を想定している。一方、通常の使用範囲を超えるような大きな押圧力がスイッチ10にかかりうる場合の例としては、図1に示したようにスイッチ装置4を本体部2の下面に設けた場合に、本体部2をスタンド3に取り付ける際に本体部2を床においたときに、本体部2の自重数十キログラム以上で操作部20が押される、というような可能性が考えられる。本実施の形態では、このような意図しない大きな力がスイッチ10にかかってしまった場合でも、スイッチ10が破損してしまうことが抑えられる。よって、スイッチ装置4の破損を抑え、表示装置1の信頼性を高めることが可能となる。このように本実施の形態では、操作部20からの押圧力F1,F2を、第1弾性部30および第2弾性部40の二段階を経てスイッチ10に伝えるようにしたので、過大な押圧力によるスイッチ10の破損を抑えると共に、スイッチ10とこのスイッチ10を作動させる第2弾性部40との間のクリアランスd2の変動を吸収することが可能となる。なお、上記実施の形態では、突出部50が操作部20から収納部14に向かって突出して設けられている場合について説明したが、突出部50は収納部14から操作部20に向かって突出して設けられていることも可能である。変形例1また、上記実施の形態では、スイッチ10が基板13に対して横向きに実装されている場合について説明したが、図5に示したように、スイッチ10は基板13に対して上向きに実装されていることも可能である。変形例2更に、上記実施の形態では、第2弾性部40がヒンジ構造を有している場合について説明したが、図6に示したように、第2弾性部40は板ばねにより構成されていることも可能である。なお、図6では、変形例1と同様に、スイッチ10が基板13に対して上向きに実装されている場合を表している。変形例3図7は、本開示の変形例3に係るスイッチ装置4の構成を表したものである。この変形例は、スイッチ10を、静電容量式スイッチまたは感圧式スイッチにより構成したものである。また、変形例1と同様に、スイッチ10は基板13に対して上向きに実装されている。これらのことを除いては、このスイッチ装置4は、上記実施の形態と同様の構成、作用および効果を有している。本変形例では、上記実施の形態と異なり、スイッチ10がボタン12を有しないので、ボタン12のストロークd3はゼロd3=0である。従って、突出部50と収納部14との間のクリアランスd1と、第2弾性部40とスイッチ10との間のクリアランスd2とは、d1≧d2を満たすことが好ましい。理由は上記実施の形態と同様である。また、第2弾性部40のストロークd4は、d1-d2<d4を満たすことが好ましい式中、d1は突出部50と収納部14との間のクリアランス、d2は第2弾性部40とスイッチ10との間のクリアランスを表す。。理由は上記実施の形態と同様である。適用例続いて、上記実施の形態のスイッチ装置4の適用例について説明する。このスイッチ装置4は、上述したテレビジョン装置のほか、パーソナルコンピュータ、携帯電話やスマートホン等の携帯端末装置、デジタルスチルカメラあるいはビデオカメラ等の撮像装置など、あらゆる分野の電子機器に適用することが可能である。言い換えると、このスイッチ装置4は、外部から入力された映像信号あるいは内部で生成した映像信号を、画像あるいは映像として表示するあらゆる分野の電子機器に適用することが可能である。また、このスイッチ装置4は、照明器具,インターホン,ゲームコントローラーなど、表示を行わない他の電子機器電気機器に適用することも可能である。適用例1図8は、上記実施の形態のスイッチ装置4が適用されるノート型パーソナルコンピュータの外観を表したものである。このノート型パーソナルコンピュータは、例えば、本体部110,文字等の入力操作のためのキーボード120および画像を表示する表示部130を有しており、例えば本体部110に上記実施の形態のスイッチ装置4が設けられている。以上、実施の形態を挙げて本開示を説明したが、本開示は上記実施の形態に限定されるものではなく、種々の変形が可能である。例えば、上記実施の形態において説明した各構成要素の材料および厚みなどは限定されるものではなく、他の材料および厚みとしてもよい。また、例えば、上記実施の形態において表示装置テレビジョン装置の構成を具体的に挙げて説明したが、全ての構成要素を備える必要はなく、また、他の構成要素を更に備えていてもよい。なお、本技術は以下のような構成を取ることも可能である。1スイッチと、前記スイッチに対向配置された操作部と、前記操作部からの第1の押圧力により変形する第1弾性部と、前記第1弾性部の変形により前記スイッチに当接し、前記第1の押圧力よりも大きい第2の押圧力により変形して前記スイッチを作動させる第2弾性部とを備えたスイッチ装置。2前記スイッチを収納する収納部と、前記操作部および前記収納部の一方から他方に向かって突出し、前記第2の押圧力よりも大きい第3の押圧力により前記操作部および前記収納部の両方に当接する突出部とを備えた前記1記載のスイッチ装置。3前記第2弾性部の形状および寸法は、前記スイッチの動作に必要な押圧力では変形せず、前記スイッチの破壊荷重よりも小さい力で変形するように調整されている前記1または2記載のスイッチ装置4前記スイッチは、スイッチ本体およびボタンを有する機械的スイッチである前記1ないし3のいずれか1項に記載のスイッチ装置。5前記突出部と前記収納部との間のクリアランスd1と、前記第2弾性部と前記ボタンとの間のクリアランスd2と、前記ボタンのストロークd3とは、d1≧d2d3を満たす前記4記載のスイッチ装置。6前記第2弾性部のストロークd4は、d1-d2d3<d4を満たす式中、d1は前記突出部と前記収納部との間のクリアランス、d2は前記第2弾性部と前記ボタンとの間のクリアランス、d3は前記ボタンのストロークを表す。前記5記載のスイッチ装置。7前記スイッチは、静電容量式スイッチまたは感圧式スイッチである前記1ないし3のいずれか1項に記載のスイッチ装置。8前記突出部と前記収納部との間のクリアランスd1と、前記第2弾性部と前記スイッチとの間のクリアランスd2とは、d1≧d2を満たす前記7記載のスイッチ装置。9前記第2弾性部のストロークd4は、d1-d2<d4を満たす式中、d1は前記突出部と前記収納部との間のクリアランス、d2は前記第2弾性部と前記スイッチとの間のクリアランスを表す。前記8記載のスイッチ装置。10前記第2弾性部は、ヒンジ構造を有する前記1ないし9のいずれか1項に記載のスイッチ装置。11前記第2弾性部は、板ばねにより構成されている前記1ないし9のいずれか1項に記載のスイッチ装置。12スイッチ装置を有し、前記スイッチ装置は、スイッチと、前記スイッチに対向配置された操作部と、前記操作部からの第1の押圧力により変形する第1弾性部と、前記第1弾性部の変形により前記スイッチに当接し、前記第1の押圧力よりも大きい第2の押圧力により変形して前記スイッチを作動させる第2弾性部とを備えた表示装置。13スイッチ装置を有し、前記スイッチ装置は、スイッチと、前記スイッチに対向配置された操作部と、前記操作部からの第1の押圧力により変形する第1弾性部と、前記第1弾性部の変形により前記スイッチに当接し、前記第1の押圧力よりも大きい第2の押圧力により変形して前記スイッチを作動させる第2弾性部とを備えた電子機器。"