"ベース部及びこのベース部の長手方向に沿って曲げ起こされると共にボールの転走面を備えた一対のフランジ部を有する第一レール部材と、ベース部及びこのベース部の長手方向に沿って曲げ起こされると共にボールの転走面を備えた一対のフランジ部を有し、前記第一レール部材の一対のフランジ部間に収納される第二レール部材と、前記第一レール部材のボール転走面と第二レール部材のボール転走面との間で荷重を負荷しながら転走する複数のボールと、前記第二レール部材が挿入される第一レール部材の先端部に固定されると共に前記ボールの直径と略同一の直径に形成され、第一レール部材に対する該第二レール部材の収納を案内するレール案内部材と、を備え、前記第二レール部材には、そのフランジ部の先端縁に形成されて前記ボール転走面上に突出する突起部が形成される一方、前記レール案内部材には、前記第二レール部材が第一レール部材に収納された状態で、前記第二レール部材の突起部が係合する切欠部が形成され、前記第二レール部材及び第一レール部材は、かかる第二レール部材のベース部が第一レール部材のベース部に近接する方向に変位可能に前記ボールを介して互いに組み付けられていることを特徴とするスライドレールユニット。前記レール案内部材に設けられた切欠部の長手方向両端には一対の段部が設けられていることを特徴とする請求項1記載のスライドレールユニット。前記レール案内部材を第一レール部材に固定するための固定部材が前記切欠部に嵌合することを特徴とする請求項2記載のスライドレールユニット。請求項1乃至請求項3記載のスライドレールユニットにおいて、ベース部及びこのベース部の長手方向に沿って曲げ起こされると共にボールの転走面を備えた一対のフランジ部を有する第三レール部材が具備され、前記第一レール部材が備える一対のフランジ部には前記第三レール部材の転走面に対向するボールの転走面が形成され、該第一レール部材は複数のボールを介して前記第三レール部材の一対のフランジ部間に収納され、前記第一レール部材の後端部には、前記第二レール部材が該第一レール部材に略収納された状態で第三レール部材に対する第一レール部材の収納を許容する収容機構が設けられていることを特徴とするスライドレールユニット。しかし、このような従来のスライドレールユニットでは、前記インナレールの保持機構を完成させるにあたり、アウタレール及びインナレールと別個の部材を設けているため、その分スライドレールユニットにおける部品点数が増加してしまい、その結果生産コストが嵩んでしまうといった不都合があった。本発明はこのような課題を鑑みなされたものであり、その目的とするところは、アウタレールに対するインナレールの保持機構の製造に関して別部材を設ける必要がなく、該保持機構を簡便且つ容易に成形することができ、もって低コストで生産することが可能なスライドレールユニットを提供することにある。すなわち、本発明は、ベース部及びこのベース部の長手方向に沿って曲げ起こされると共にボールの転走面を備えた一対のフランジ部を有する第一レール部材と、ベース部及びこのベース部の長手方向に沿って曲げ起こされると共にボールの転走面を備えた一対のフランジ部を有し、前記第一レール部材の一対のフランジ部間に収納される第二レール部材と、前記第一レール部材のボール転走面と第二レール部材のボール転走面との間で荷重を負荷しながら転走する複数のボールと、前記第二レール部材が挿入される第一レール部材の先端部に固定されと共に前記ボールの直径と略同一の直径に形成され、第一レール部材に対する該第二レール部材の収納を案内するレール案内部材と、を備えている。そして、前記第二レール部材には、そのフランジ部の先端縁に形成されて前記ボール転走面上に突出する突起部が形成される一方、前記レール案内部材には、前記第二レール部材が第一レール部材に収納された状態で、前記第二レール部材の突起部が係合する切欠部が形成され、更に、前記第二レール部材及び第一レール部材はかかる第二レール部材のベース部が第一レール部材のベース部に近接する方向に変位可能に前記ボールを介して互いに組み付けられている。このような本発明を適用したスライドレールユニットでは、前記突起部が第二レール部材に設けられたフランジ部の先端縁に形成される一方で、前記第二レール部材及び第一レール部材は、かかる第二レール部材のベース部が第一レール部材のベース部に近接する方向に変位可能に前記ボールを介して互いに組み付けられている。このため、前記レール案内部材自体が第一レール部材の幅方向へと弾性変形せずとも、第一レール部材あるいは第二レール部材がこれらレール部材のベース部が近接する方向に変位することにより、第一レール部材に対して第二レール部材を収納する際の前記突起部とレール案内部材との干渉を防ぐことができ、その結果第二レール部材を第一レール部材に対して容易に収納することが可能となる。換言すると、本発明を適用したスライドレールユニットによれば、従来のスライドレールユニットのように、第一レール部材に対する第二レール部材の保持機構を設けるにあたり、弾性変形可能な別部材を設ける必要がなく、既存のレール案内部材及び第二レール部材の成形加工により前記保持機構が構成されている。その結果、部品点数を少なくすることができ、もってスライドレールユニットの生産コストを低くすることが可能となる。以下、添付図面を用いて本発明を適用したスライドレールユニットの一実施形態を詳細に説明する。図1及び図2は本発明を適用したスライドレールユニットの一実施形態を示すものであり、図1は正面図、図2は長手方向に垂直な方向の断面図である。このスライドレールユニットは、例えば家具における引き出しのスライド部等に使用され、家具本体に固定されるアウタレール1と、このアウタレール1に対して移動自在に組み付けられたセンタレール2と、引き出しに固定されると共に、前記センタレール2内に移動自在に収納されるインナレール3と、前記アウタレール1とセンタレール2との間、該センタレール2と前記インナレール3との間に配置される多数のボール4と、これらボール4を所定間隔で配列させるリテーナ5a,5bと、から構成されている。前記アウタレール1は、金属板材例えば、SPCC等をロールフォーミング加工により精密成形したものであり、ベース部11及びこのベース部11の長手方向に沿って曲げ起こされた一対のフランジ部12を有している。また、各フランジ部12の内側面には前記ボール4の球面の曲率半径よりも僅かに大きい曲率半径のボール転走面13が形成されており、前記ボール4がこのボール転走面13上を転走するようになっている。前記センタレール2もアウタレール1と同様に、金属板材例えば、SPCC等のロールフォーミング加工より精密成形されており、ベース部21及びこのベース部21の長手方向に沿って曲げ起こされた一対のフランジ部22を有している。このように成形されるセンタレール2は前記アウタレール1を構成する一対のフランジ部12間に収納され、かかるアウタレール1との間にはボール4が配列されていることから、該アウタレール1よりも一回り小さく形成されている。また、各フランジ部22の外側面には前記アウタレール1のボール転走面13に対向すると共に前記ボール4の球面の曲率半径よりも僅かに大きい曲率半径のボール転走面23が設けられており、前記ボール4はアウタレール1のボール転走面13とセンタレール2のボール転走面23との間で荷重を負荷しながら転走するようになっている。更に、各フランジ部22の内側面に対しても前記ボール4の球面の曲率半径よりも僅かに大きい曲率半径のボール転走面24が形成されており、該ボール転走面24は前記インナレール3と対向している。このように構成されたセンタレール2の各フランジ部22は金属板材を二重に折り返して形成されており、かかるフランジ部22を伸展させた場合には前記ボール転走面23とボール転走面24とが同一平面上に形成されている。一方、前記インナレール3もアウタレール1と同様に、金属板材例えば、SPCC等のロールフォーミング加工によって精密成形されており、ベース部31及びベース部31の長手方向に沿って曲げ起こされた一対のフランジ部32を有している。このインナレール3は前記センタレール2の一対のフランジ部22間に収納されるようになっており、かかるセンタレール2よりも一回り小さく形成されている。各フランジ部32の外側面には前記センタレール2のボール転走面24に対向するボール転走面33が形成されている。このボール転走面33も前記ボール転走面13,23,24と同様に前記ボール4の球面の曲率半径よりも僅かに大きい曲率半径で形成されており、かかるボール4はこのインナレール3のボール転走面33とセンタレール2のボール転動面24との間で荷重を負荷しながら転走するようになっている。前記アウタレール1とセンタレール2との間に配置されたボール4はリテーナ5aによって、前記センタレール2とインナレール3との間に配置されたボール4はリテーナ5bによって所定の間隔にて配列されており、互いに隣接するボール同士の接触が防止されるようになっている。これらリテーナ5a,5bは鋼板をプレス加工により成形し、あるいは樹脂材料を射出成形したものである。尚、図2に示すように、各リテーナ5a,5bには二列のボール列が配列されているが、これら二列のボール列が別々のリテーナによって配列され、独立して転走することができるように構成されていても差し支えない。本発明を適用したスライドレールユニットでは、前記アウタレール1、センタレール2及びインナレール3が略同一の長さに形成されており、これらアウタレール1、センタレール2及びインナレール3が多数のボール4を介して組み付けられている。そして、前記ボール4の転動により、前記センタレール2はアウタレール1の全長の1/2の長さ分摺動でき、前記インナレール3はセンタレール2の全長の1/2の長さ分摺動することができるように構成されている。その結果、スライドレールユニットとして、前記インナレール3の全長分のストローク量を得ることが可能となっている。以下の説明において、便宜上、各レール部材1,2,3が引き出される方向の一端を先端と、他端を後端という。アウタレール1からセンタレール2が引き出された状態では、図1に示すように、アウタレール1の先端部とセンタレール2の後端部とが重なり合い、これらアウタレール1の先端部とセンタレールの後端部とが重なり合った位置に前記ボール4が介在している。その一方で、前記センタレール2からインナレール3が引き出された状態ではセンタレール2の先端部とインナレール3の後端部とが重なり合い、これらセンタレール2の先端部とインナレール3の後端部とが重なり合った位置に前記ボール4が介在している。図1に示すように、前記センタレール2の先端部には、該センタレール2に対するインナレール3の保持機構を構成する保護キャップ61が設けられている。図3及び図4はこの保護キャップ61を示すものであり、図3はセンタレール2の先端部に固定された状態の保護キャップ61を示す正面図、図4はかかる保護キャップ61の斜視図である。この保護キャップ61は樹脂材料を射出成形したものであり、前記センタレール2の先端部に固定されている。尚、図3では前記保護キャップ61の構成を理解し易くするため、かかる保護キャップ61に関して正面から観察可能な部分にハッチング線を施している。この保護キャップ61は、前記センタレール2の先端の端面に係合するキャップ部63と、このキャップ部63と連結する一対のレール案内部材64と、から構成されている。すなわち、本実施形態におけるセンタレール2は本発明の第一レール部材に相当するものである。前記キャップ部63は、前記センタレール2に設けられた一対のフランジ部22に対向する一対のフランジ部63aを有しており、保護キャップ61がセンタレール2の先端部に固定された状態で該センタレール2の先端面を該センタレール2の長手方向から覆うように形成されている。また、各フランジ部63aには、保護キャップ61の長手方向端部から前記レール案内部材64との連結部に架けて徐々に勾配する傾斜面63bが形成されている。更に、前記キャップ部63には、保護キャップ61がセンタレール2の先端部に固定された状態で前記アウタレール1に対向するセンタレール2のベース部21に当接する固定基部63cを有し、この固定基部63cには前記ベース部21に設けられた固定用取付け孔25に嵌合する取付ボス63dが設けられている。一方、前記一対のレール案内部材64は各々、前記キャップ部63に係る一対のフランジ部63aから立設されると共に略円柱状に形成されている。各レール案内部材64は前記センタレール2のボール転走面24とインナレール3のボール転走面33との間で荷重を負荷しながら転走するボール4の直径と略同一の直径で形成されている。また、各レール案内部材64の内向き外周面64aの長手方向中央部には切欠部65が形成されている。この切欠部65の長手方向両端には、前記レール案内部材64の自由端側に設けられた第一段部65a及び前記キャップ部63との連結部側に設けられた第二段部65bを有している。そして、一方のレール案内部材64に設けられた切欠部65は、各レール案内部材64の長手方向に関して他方のレール案内部材64に設けられた切欠部65と互いに対向している。更に、各レール案内部材64に係る前記フランジ部63aとの連結部には、該フランジ部63aに設けられた傾斜面63bと連続する傾斜面64bが形成されている。このように構成された保護キャップ61は、図3に示すように、前記取付ボス63dをセンタレール2の固定用取付け孔25に嵌合させることによって、前記センタレール2の先端部に固定される。更に、各レール案内部材64は固定部材7によって前記センタレール2のボール転走面24に押し付けられている。かかる固定部材7は鋼板をプレス加工により成形したものであり、前記センタレール2のベース部21にリベット止めされている。この固定部材7は各レール案内部材64に形成された切欠部65に嵌合するように構成されている。ここで、各レール案内部材64は前記ボール4の直径と略同一の直径で形成されているため、前記センタレール2に対して保護キャップ61が装着された状態では、各レール案内部材64の内向き外周面64aがインナレール3のボール転走面33と前記センタレール2に保持された各ボール4との接点Pを含む接平面Qに合致している。この保護キャップ61の構成によれば、本実施形態のスライドレールユニットの組立作業において、前記インナレール3のボール転走面33を前記一対のレール案内部材64の内向き外周面64aに摺接させながら該インナレール3をセンタレール2内に挿入すると、前記インナレール3のボール転走面33に対して前記センタレール2のフランジ部22に保持された各ボール4を適所に接触させることが可能となる。そして、該インナレール3のボール転走面33とセンタレール2のボール転走面24とを正確に対向させることが可能となる。すなわち、本発明では前記レール案内部材64が固定されたセンタレール2が本発明の第一レール部材に相当する。尚、図3では、前記レール案内部材64とセンタレール2のボール転走面24との関係を理解し易くするため、センタレール2に設けられたボール転走面23を省略している。図5及び図6は、前記保護キャップ61を構成するレール案内部材64と協働してインナレール3の保持機構を構成する突起部62を示すものであり、図5は該突起部62を示す斜視図であり、図6は突起部62の製造過程を示す概要図である。この突起部62は、図6に示すように、治具Jを用いて前記インナレール3に設けられた一対のフランジ部32の先端面32aをプレス加工することで成形される。このプレス加工により前記フランジ部の先端面32aには治具Jの圧痕が形成される一方で、前記フランジ部32は前記インナレール3の幅方向外側に向けて湾曲しているため、前記フランジ部32がインナレール3の幅方向内側に向けて圧延されることなく、ボール転走面33上に圧延されることになる。この成形加工により、前記インナレール3に設けられたフランジ部32の先端縁に、前記ボール転走面33に突出した突起部62が完成するようになっている。また、前記プレス加工と同時に、前記突起部62の長手方向両端には図5に示すように、該突起部62の基部から頭部に架けて徐々に勾配する傾斜面62a,62bが成形されるようになっている。すなわち、前記突起部62が形成されたインナレール3が本発明の第二レール部材に相当する。このようにして成形された一対の突起部62は、前記センタレール2に対してインナレール3が完全に収納された際に、前記センタレール2のボール転走面24とインナレール3のボール転走面33との間で荷重を負荷しながら転走するボール4が介在しない位置に設けられている。更に、前記センタレール2に対してインナレール3が完全に収納された状態で、かかるセンタレール2の先端部に固定されたレール案内部材64の切欠部65に嵌合するように設けられている。尚、図5では前記突起部62の構成を理解しやすくするため、センタレール2の先端部に固定される保護キャップ61を省略している。一方、図7は、本実施形態に係るスライドレールユニットが有する収納機構8を示す正面図である。この収納機構8は、前記センタレール2の後端部に設けられると共に前記アウタレール1に対向するセンタレール2のベース部21に支持軸81aを介して回転自在に固定された係合部材81と、前記センタレール2に対向するアウタレール1のベース部11に設けられる案内突起部82と、から構成されている。このように構成された収納機構8は、前記インナレール3に形成された突起部62がセンタレール2に固定されたレール案内部材64の切欠部65に嵌合した状態に設定されることで、アウタレール1に対するセンタレール2の収納を許容するように構成されている。つまり、本実施形態におけるアウタレール1が本発明の第三レール部材に相当するものである。前記収納機構8の構成及び動作に関しては特開2004-57567号公報に記載されているため、詳細な説明は省略する。上記構成からなる本発明を適用したスライドレールユニットは、例えば家具における引き出しのスライド部等に使用され、かかる場合、前記アウタレール1を家具本体に固定し、インナレール3を引き出しの両側面に固定して使用される。インナレール3が固定された引き出しを家具本体に収納する際には、上記収納機構8の構成により、アウタレール1に対してセンタレール2が係止しているため、先ずセンタレール2に対してインナレール3が収納されることになる。図8は、前記センタレール2とインナレール3との収納関係を示す正面図である。インナレール3が固定された引き出しを家具本体に収納すると、前記インナレール3は図8の右方向に向けて摺動することになる。このとき、インナレール3に設けられた一対の突起部62は、前記保護キャップ61を構成するキャップ部63の傾斜面63b及びレール案内部材64の傾斜面64bに沿って摺動し、その後一対のレール案内部材64の内向き外周面64a上へと案内される。ここで、各レール案内部材64は前記ボール4の直径と略同一の直径で形成されているため、インナレール3の突起部62が図8に示すA領域を摺動する際、これら一対の突起部62が各レール案内部材64の内向き外周面64aと干渉し、これによりセンタレール2に対するインナレール3の摺動抵抗が生じる恐れがある。しかし、前記センタレール2のボール転走面24及びインナレール3のボール転走面33の曲率半径は、これらボール転走面24とボール転走面33との間で荷重を負荷しながら転走するボール4の球面の曲率半径よりも僅かに大きく設定されており、これらセンタレール2及びインナレール3は前記ボール4を介して互いに組み付けられている。このため、インナレール3をセンタレール2内に収納させる際、センタレール2及びインナレール3はこれらレール部材2,3の幅方向と垂直な方向への移動が僅かに許容されている。また、前記一対の突起部62は前記フランジ32に形成されたボール転走面33の深部に形成されているわけではなく、前記フランジ部32の先端縁に設けられている。従って、インナレール3の突起部62が図8に示すA領域を摺動する際には、前記レール案内部材64がセンタレール2の幅方向に、また、前記突起部62が形成されたインナレール3のフランジ部32が該インナレール3の幅方向に弾性変形することなく、図9に示すように、前記インナレール3が該インナレール3の幅方向と垂直な方向図9の左方向に、すなわちインナレール3のベース部31がセンタレール2のベース部21に近接する方向に僅かに移動することが可能となっている。このインナレール3の変位により、前記インナレール3に設けられた突起部62は前記キャップ部63とレール案内部材64との間に形成された凹所67に入り込むことになる。その結果、前記突起部62と前記レール案内部材64との干渉を防ぐことができ、それによりセンタレール2に対するインナレール3の摺動抵抗の発生を抑えることが可能となる。更に、センタレール2に対してインナレール3を収納し、かかるインナレール3に設けられた一対の突起部62が図8に示すB領域に進入すると、図10に示すように、これら一対の突起部62が一対のレール案内部材64に設けられた切欠部65内に嵌合することになる。この状態では、インナレール3をセンタレール2の長手方向にスライドさせたとしても、前記突起部62に係る傾斜面62aが切欠部65の第一段部65aに、あるいは前記傾斜面62bが第二段部65bに係止し、これによりセンタレール2に対するインナレール3の収納状態が維持されるようになっている。尚、図9及び図10ではレール案内部材64とインナレール3との関係を明確にするため、かかるレール案内部材64が設けられた保護キャップ61にのみハッチングを付してある。そして、インナレール3がセンタレール2内に収納され、一対の突起部62が前記内向き外周面64a上に設けられた一対の切欠部65内に嵌合した状態では、該センタレール3をアウタレール1に収納させたとしても、前記係合部材81が案内突起部82に係止せず、その結果インナレール3を保持したセンタレール2が前記アウタレール1内へと収納される。すなわち、アウタレール1が固定された家具本体内に、インナレール3が固定された引き出しが完全に収納されることになる。一方で、家具本体から引き出しを引き出す際には、前記インナレール3が備える突起部62の傾斜面62bがレール案内部材64に設けられた切欠部65の第二段部65bに係止しており、かかるインナレール3はセンタレール2に保持されている。このため、該インナレール3がセンタレール2から引き出されることなく、かかるインナレール3を保持したセンタレール2のみがアウタレール1から引き出されることになる。前記センタレール2がアウタレール1から引き出された状態で、前記切欠部65の第二段部65bによる係止力に抗した所定の力でインナレール3が固定された引き出しを図8の左方向に向けて引き出すと、前記突起部62の傾斜面62bと切欠部65の第二段部65bとの係止状態が解除される。このとき、前記傾斜面62bは前記突起部62の基部から頭部に架けて徐々に勾配しているため、何ら抵抗なくセンタレール2からインナレール3を引き出すことが可能となる。その後、インナレール3の突起部62が図8に示すA領域を摺動したとしても、インナレール3はその幅方向と垂直な方向への移動が僅かに許容されているため、前記突起部62と前記レール案内部材64とが干渉せず、その結果として摺動抵抗なく、センタレール2からインナレール3を引き出すことが可能となる。そして、前記インナレール3のボール転走面33がレール案内部材64の内向き外周面64aに摺接しながら、かかるインナレール3がセンタレール2から引き出されることになる。以上のように構成された本発明のスライドレールユニットによれば、従来のスライドレールユニットにおいて、センタレール2に対してインナレール3を挿入させる際に用いられるレール案内部材64に対して切欠部65を成形する一方、インナレール3に対して該インナレール3に設けられたボール転走面33上に突出する突起部62を成形し、これら切欠部65及び突起部62によってセンタレール2に対するインナレール3の保持機構が構成されている。このような本発明を適用したスライドレールユニットでは、前記突起部62がインナレール3に設けられたフランジ部32の先端縁に形成される一方で、前記インナレール3は該インナレール3のベース部31がセンタレール2のベース部21に近接する方向に変位することができるよう、前記ボール4を介してセンタレール2に組み付けられている。このため、センタレール2に対してインナレール3を収納する際、前記レール案内部材64自体がセンタレール2の幅方向へと弾性変形せずとも、インナレール3が該インナレール3のベース部31がセンタレール2のベース部21に近接する方向に変位することにより、前記突起部62とレール案内部材64との干渉を防ぐことが可能となる。つまり、本発明を適用したスライドレールユニットでは、従来のスライドレールユニットのように、センタレール及びインナレールと別個の部材を用いてインナレールの保持機構が構成されているわけではなく、既存のレール案内部材64及びインナレール3の成形加工によってセンタレール2に対するインナレール3の保持機構6が構成されている。このため、従来のスライドレールユニットに比べ、部品点数を少なくすることができ、もってスライドレールユニットの生産コストを低くすることが可能となる。また、本発明を適用したスライドレールユニットでは、前記保持機構6を構成するにあたり、前記インナレール3に設けられた突起部62はかかるインナレール3のフランジ部32をプレス加工することで容易に成形することが可能である一方、前記レール案内部材64に対して切欠部65のみを設けるだけで良い。つまり、本発明を適用したスライドレールユニットによれば、センタレール2に対するインナレール3の保持機構を簡便且つ容易に成形することができ、やはり従来のスライドレールユニットに比べ、スライドレールユニットの生産コストを低くすることが可能となる。更に、本発明を適用したスライドレールユニットでは、前記切欠部65が前記レール案内部材64に係る内向き外周面64aの長手方向中央部に設けられ、該切欠部65の長手方向両端には第一段部65a及び第二65bが形成されている。このため、インナレール3がセンタレール2内に収納され、前記インナレール3に設けられた突起部62が切欠部65に嵌合した状態から更に該センタレール2に対して引き込み力が作用したとしても、前記突起部62の傾斜面62aが切欠部65の第一段部65aに係止されることになる。その結果、インナレール3をセンタレール2内に収納する際の該センタレール2とインナレール3との衝突を防止することが可能となる。尚、上記実施形態に係る保持機構では、インナレール3に対して突起部62が一対形成される一方、各レール案内部材64に対して切欠部65が形成され、合計二つの切欠部65が設けられているが、センタレール2に対するインナレール3の収納状態が維持されるのであれば、インナレール3に対して単一の突起部62を設ける一方、二つのレール案内部材64の内いずれか一方に切欠部65を設け、これら突起部62と切欠部65とが互いに嵌合する構成としても差し支えない。また、上記実施形態に係るレール案内部材64では、切欠部65が前記内向き外周面64aの長手方向中央部に設けられ、該切欠部65の長手方向両端には第一段部65a及び第二段部65bが形成されているが、該切欠部65の構成は上記実施形態の構成に限られず、例えば切欠部65を前記レール案内部材64の自由端に設け、前記センタレール2のフランジ部22に保持されたボール4に向けて開放される段部として形成し、この切欠部なる段部に対してインナレール3に設けられた突起部62が係止されるようにしても差し支えない。但し、センタレール2に対してインナレール3が引き込まれる際の該インナレール3とセンタレール2との衝突を防止するとの観点からすれば、切欠部65が前記前記内向き外周面64aの長手方向中央部に設けられ、その長手方向両端に第一段部65a及び第二段部65bを有していることが良い。更に、上記実施形態に係る保護キャップ61には、スライドレールユニットを用いて作業する作業者がセンタレール2の先端によって損傷するおそれを考慮し、かかるセンタレール2の先端面に係合するキャップ部63が具備されているが、センタレール2に対してインナレール3を収納する際に、該インナレール3のボール転走面33と前記センタレール2に保持されたボール4とを適所に摺接するように案内することができ、且つ、センタレール2に対するインナレール3の収納状態が維持されるのであれば、前記保護キャップ61の構成において、前記キャップ部63の構成を省略しても差し支えない。また、上記実施形態はインナレール、センタレール及びアウタレール三つのレール部材からなるスライドレールユニットに本発明を適用したものであるが、本発明は例えばインナレール及びアウタレール二つのレール部材からなるスライドレールユニットに対しても適用可能である。このようなスライドレールユニットにおいても、通常、アウタレールに対するインナレールの挿入作業を容易なものとするために、該アウタレールの先端部に対してレール案内部材が設けられる。このため、インナレール及びアウタレールからなるスライドレールユニットに本発明を適用する場合には、アウタレールの先端部に固定されたレール案内部材に対して切欠部を成形する一方、インナレールに対して突起部を設け、アウタレールに対するインナレールの保持機構を構成するようにしても差し支えない。すなわち、インナレール及びアウタレールからなるスライドレールユニットに本発明を適用した場合には、前記アウタレールが本発明の第一レール部材に、インナレールが第二レール部材に相当するものである。このように、インナレール及びアウタレールからなるスライドレールユニットに本発明を適用した場合には、アウタレールに対してインナレールが完全に収納された状態でインナレールの突起部がアウタレールに設けられたレール案内部材の切欠部に嵌合すると、かかるアウタレールに対してインナレールが保持される。これにより、アウタレールにインナレールを収納した際のインナレールのはね返りを防止することが可能となる。更には、アウタレール、センタレール及びインナレールからなるスライドレールユニットに本発明を適用した実施形態と同様の作用効果を発揮する。"