"内燃機関においてクランク軸からの機関トルクの伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを、前記内燃機関を潤滑する作動液により調整する液圧式バルブタイミング調整装置であって、前記クランク軸と連動して周方向に回転する筒状のハウジングと、前記カム軸と連動して前記周方向に回転する回転軸、並びに前記回転軸から外周側へ突出するベーンを有し、前記ハウジングに収容されて前記ベーンの前記周方向の両側にそれぞれ作動室を形成し、それら各作動室に対する前記作動液の入出により前記ハウジングに対して相対回転するベーンロータと、前記ベーンの外周端面に設けられて前記ハウジングの内周壁面と軸方向に沿って接触することにより、前記ベーンの両側の前記作動室間をシールするシール部材とを、備え、前記シール部材は、前記外周端面と前記内周壁面との間の隙間に向かって開口する凹部を、前記周方向の両側にそれぞれ有することを特徴とするバルブタイミング調整装置。前記ベーンは、前記外周端面に開口する溝部を有し、前記溝部に嵌入される前記シール部材を保持し、前記溝部内から前記隙間に突出して前記内周壁面と接触する前記シール部材において、各前記凹部は、前記外周端面を前記隙間側と前記回転軸側とに跨ぐように形成されることを特徴とする請求項1に記載のバルブタイミング調整装置。前記シール部材において、前記隙間に突出して前記内周壁面と接触する先端面は、それぞれ前記凹部が開口して前記溝部の内側面と向き合う前記周方向の両側面との間に、前記軸方向に沿って延伸する稜線部を形成することを特徴とする請求項2に記載のバルブタイミング調整装置。前記シール部材において、前記溝部の内底面と向き合う基端面は、それぞれ前記凹部が開口して前記溝部の内側面と向き合う前記周方向の両側面との間に、前記軸方向に沿って延伸する稜線部を形成することを特徴とする請求項2又は3に記載のバルブタイミング調整装置。前記シール部材における前記周方向の両側面は、互いに平行であり、前記溝部において、それぞれ前記シール部材の側面と向き合う前記周方向の両内側面は、前記溝部の内底面側から前記隙間側へ向かうほど互いに接近するテーパ状に、形成されることを特徴とする請求項4に記載のバルブタイミング調整装置。前記周方向の両側面にそれぞれ前記凹部が開口する前記シール部材に係止され、前記シール部材を前記内周壁面へ向かって付勢する弾性部材を、さらに備え、前記溝部において、前記シール部材との間に前記弾性部材を挟持する内底面は、前記軸方向から視て前記隙間側に向かって突出する弧状の凸曲面であることを特徴とする請求項2~5のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記シール部材は、前記軸方向において前記ベーンの全域に延伸し且つ前記軸方向の両面を前記ハウジングに接触させ、各前記凹部は、前記軸方向において前記両面を避けて形成されることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。一般に液圧式バルブタイミング調整装置では、内燃機関を潤滑する潤滑油が作動液として利用されているが、そうした潤滑油には、内燃機関において生成される摩耗粉等の異物が混入し易い。特に近年、気筒内へ燃料を直に噴射する直噴式内燃機関の潤滑油には、カーボンを始めとする異物の混入が、多い傾向にある。故に、例えば特許文献1の開示装置において、作動液としての潤滑油が作動室へ導入されると、当該潤滑油中の異物は、回転遠心力の作用により外周側へと流動して、ベーン及びハウジング間の隙間に滞留し易くなる。その結果、ベーンロータがハウジングに対して相対回転する際には、ベーン外周端面のシール部材により隙間の滞留異物が、ハウジング内周壁面に押し付けられながら引き摺られることで、当該内周壁面に摩耗を招来して耐久性を低下させるおそれがあった。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、内燃機関を潤滑する作動液によりバルブタイミングを調整する液圧式バルブタイミング調整装置の耐久性を、向上させることにある。請求項1に記載の発明は、内燃機関においてクランク軸からの機関トルクの伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを、内燃機関を潤滑する作動液により調整する液圧式バルブタイミング調整装置であって、クランク軸と連動して周方向に回転する筒状のハウジングと、カム軸と連動して周方向に回転する回転軸、並びに回転軸から外周側へ突出するベーンを有し、ハウジングに収容されてベーンの周方向の両側にそれぞれ作動室を形成し、それら各作動室に対する作動液の入出によりハウジングに対して相対回転するベーンロータと、ベーンの外周端面に設けられてハウジングの内周壁面と軸方向に沿って接触することにより、ベーンの両側の作動室間をシールするシール部材とを、備え、シール部材は、ベーンの外周端面とハウジングの内周壁面との間の隙間に向かって開口する凹部を、周方向の両側にそれぞれ有する。この発明において、内燃機関を潤滑する作動液に混入の異物は、当該作動液と共に作動室へ導入されて回転遠心力の作用により外周側へと流動することで、ベーンの外周端面とハウジングの内周壁面との間の隙間に滞留することが、懸念される。しかし、ベーン外周端面に設けられてハウジング内周壁面と軸方向に沿って接触するシール部材の周方向両側では、それら外周端面及び内周壁面間の隙間に向かって開口する各凹部に、当該隙間から流入する異物が捕捉され得る。故に、ベーンロータがハウジングに対して相対回転する際、ベーン外周端面のシール部材によりハウジング内周壁面に押し付けられながら引き摺られる異物につき、隙間における滞留を抑制可能となるので、当該内周壁面の摩耗を軽減して耐久性の向上に貢献できる。請求項2に記載の発明によると、ベーンは、外周端面に開口する溝部を有し、溝部に嵌入されるシール部材を保持し、溝部内から隙間に突出してハウジングの内周壁面と接触するシール部材において、各凹部は、ベーンの外周端面を隙間側と回転軸側とに跨ぐように形成される。この発明では、ベーン外周端面に開口する溝部内から隙間に突出してハウジング内周壁面と接触するシール部材は、当該溝部への嵌入によりベーンに保持されることで、周方向両側の各凹部が隙間に向かって開口する姿勢を、確保し得る。しかも、ベーン外周端面を隙間側と回転軸側とに跨ぐ各凹部は、外周側部分が隙間に向かって開口し且つ残りの内周側部分が溝部により覆われた状態となる。故に各凹部において、作動室の液圧を受けて隙間から外周側部分に入り込んだ異物は、内周側部分に流動して捕捉されることで、当該内周側部分を覆う溝部により隙間への戻りを規制され得る。以上によれば、各凹部における異物の捕捉機能を長きに亘って発揮可能となるので、耐久性の飛躍的な向上に貢献できるのである。ここで、請求項2に記載の発明のようにベーンの溝部に嵌入されるシール部材と、当該溝部との間には、嵌合クリアランスが不可避的に生じる。そのため、溝部への嵌入状態においてハウジング内周壁面と接触するシール部材については、ベーンロータがハウジングに対して相対回転する際の摺動抵抗により、それら回転要素の径方向線に対して傾くことが想定される。そこで、請求項3に記載の発明によると、シール部材において、隙間に突出してハウジングの内周壁面と接触する先端面は、それぞれ凹部が開口して溝部の内側面と向き合う周方向の両側面との間に、軸方向に沿って延伸する稜線部を形成する。この発明では、径方向線に対して傾いたシール部材において隙間に突出する先端面のうち、周方向の両側面との間に軸方向に沿って延伸形成される稜線部は、ハウジング内周壁面と当該軸方向に沿って接触することになる。かかる接触作用によれば、隙間を通じた作動室間の作動液漏れを規制するシール機能につき、確実に発揮し得るのである。しかも、傾いたシール部材において両側面に開口する凹部のうち、向き合った溝部の内側面から離間する方の凹部は、隙間に向かって開口する外周側部分が内周側部分よりも相対的に大きくなるので、作動室の液圧上昇に伴って異物が流入し易くなる。また一方、傾いたシール部材において両側面に開口する凹部のうち、向き合った溝部の内側面に近接する方の凹部は、当該内側面により覆われる内周側部分が外周側部分よりも相対的に大きくなるので、作動室の液圧低下にあっても異物が隙間に戻り難くなる。これら異物に対する各作用によれば、凹部における異物の捕捉機能についても、確実に発揮し得るのである。以上、請求項3に記載の発明では、作動室間の作動液漏れに起因する応答性遅れの回避効果のみならず、隙間での異物の滞留抑制による耐久性の向上効果をも、確固たる効果として期待できるのである。また、請求項4に記載の発明によると、シール部材において、溝部の内底面と向き合う基端面は、それぞれ凹部が開口して溝部の内側面と向き合う周方向の両側面との間に、軸方向に沿って延伸する稜線部を形成する。この発明では、径方向線に対して傾いたシール部材において溝部の内底面と向き合う基端面のうち、溝部の内側面と向き合う周方向の両側面との間に軸方向に沿って延伸形成される稜線部は、それら内底面及び内側面と当該軸方向に沿って接触することになる。かかる接触作用によれば、溝部内を通じた作動室間の作動液漏れを規制するシール機能についても、発揮し得るのである。しかも、傾いたシール部材において両側面に開口する凹部のうち、向き合った溝部の内側面から離間する方の凹部は、隙間に向かって開口する外周側部分が内周側部分よりも相対的に大きくなるので、作動室の液圧上昇に伴って異物が流入し易くなる。また一方、傾いたシール部材において両側面に開口する凹部のうち、向き合った溝部の内側面に近接する方の凹部は、当該内側面により覆われる内周側部分が外周側部分よりも相対的に大きくなるので、作動室の液圧低下にあっても異物が隙間に戻り難くなる。これら異物に対する各作用によれば、凹部における異物の捕捉機能についても、確実に発揮し得るのである。以上、請求項4に記載の発明では、作動室間の作動液漏れに起因する応答性遅れの回避効果のみならず、隙間での異物の滞留抑制による耐久性の向上効果をも、確固たる効果として期待できるのである。さらに、請求項5に記載の発明によると、シール部材の周方向の両側面は、互いに平行であり、溝部において、それぞれシール部材の側面と向き合う周方向の両内側面は、溝部の内底面側から隙間側へ向かうほど互いに接近するテーパ状に、形成される。この発明では、径方向線に対して傾いたシール部材の基端面及び互いに平行な両側面の間に軸方向に沿って延伸形成される稜線部は、溝部において内底面側から隙間側へ向かうほど互いに接近するテーパ状の両内側面に接触することで、シール部材の傾きを大きくできる。その結果、傾いたシール部材において両側面に開口する凹部のうち、向き合った溝部の内側面から離間する方の凹部は、隙間に向かって開口する外周側部分が確実に増大するので、作動室の液圧上昇に伴って異物が流入し易くなる。かかる異物の流入作用によれば、凹部における異物の捕捉機能の発揮を確固たるものとして、耐久性の向上効果を高めることができるのである。請求項6に記載の発明は、周方向の両側面にそれぞれ凹部が開口するシール部材に係止され、シール部材を内周壁面へ向かって付勢する弾性部材を、さらに備え、溝部において、シール部材との間に弾性部材を挟持する内底面は、軸方向から視て隙間側に向かって突出する弧状の凸曲面である。この発明においてシール部材は、係止した弾性部材を溝部の内底面との間に挟持することで、当該弾性部材により付勢される側のハウジング内周壁面へと押付けられる。かかる押付け作用によれば、隙間を通じた作動室間の作動液漏れを規制するシール機能について、確実に発揮し得るので、応答性遅れの回避効果を高めることができるのである。しかも弾性部材は、溝部の内底面、特に軸方向から視て隙間側へと膨出する弧状の凸曲面に接触するので、当該弾性部材を係止するシール部材は、ベーンロータがハウジングに対して相対回転する際の摺動抵抗により、径方向線に対して傾くように揺動し易くなる。ここで、傾いたシール部材において両側面に開口する凹部のうち、向き合った溝部の内側面から離間する方の凹部は、隙間に向かって開口する外周側部分が内周側部分よりも相対的に大きくなるので、作動室の液圧上昇に伴って異物が流入し易くなる。また一方、傾いたシール部材において両側面に開口する凹部のうち、向き合った溝部の内側面に近接する方の凹部は、当該内側面により覆われる内周側部分が外周側部分よりも相対的に大きくなるので、作動室の液圧低下にあっても異物が隙間に戻り難くなる。これら異物に対する各作用によれば、凹部における異物の捕捉機能についても、確実に発揮し得るので、耐久性の向上効果も高めることができるのである。請求項7に記載の発明によると、軸方向においてシール部材は、軸方向においてベーンの全域に延伸し且つ軸方向の両面を前記ハウジングに接触させ、各凹部は、軸方向において両面を避けて形成される。この発明によれば、ベーン全域に延伸するシール部材の軸方向において各凹部形成の避けられる両面と、ハウジングとがなす接触界面においては、それら各凹部を通じた作動室間の作動液漏れが生じないので、応答性遅れの回避効果を高める上で有効となるのである。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態による液圧式バルブタイミング調整装置1を車両の内燃機関に適用した例について、示している。装置1は、内燃機関においてカム軸2を駆動するための機関トルクをクランク軸図示しないから伝達する伝達系に設置され、当該カム軸2が開閉する動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する。具体的に装置1は、内燃機関を潤滑する作動液としての作動油によりバルブタイミングを調整するために、共通した周方向に回転するハウジング10及びベーンロータ20を、備えている。尚、以下の説明において周方向と軸方向は、それら回転要素10,20の共通の周方向と軸方向とをそれぞれ意味する。図1,2に示すようにハウジング10は、シュー部材12及びスプロケット部材13等から構成されている。シュー部材12は金属により形成され、有底円筒状の筒本体120及び複数のシュー122を有している。各シュー122は、筒本体120において周方向に所定間隔ずつをあけた箇所から内周側へ突出して、相互間に収容室40を形成している。各シュー122において周方向に延伸する円弧面状の内周端面122aは、ベーンロータ20の回転軸200において周方向に延伸する円筒面状の外周壁面200aとの間に、微小な隙間41を形成している。各シュー122の内周端面122aに設けられるシール構造体30は、回転軸200の外周壁面200aと接触して摺動するために、それら面122a,200a間の隙間41に突出している。これにより、各種シュー122の内周側にて隙間41の周方向両端部がそれぞれ連通する収容室40の間詳細には、後述する作動室42,43の間では、それら各シュー122に保持されるシール構造体30のシール機能が発揮されるので、作動油の漏れが規制される。スプロケット部材13は金属により円環板状に形成され、シュー部材12の筒本体120の開口側端部に同軸上に固定されている。スプロケット部材13は、周方向に等間隔ずつをあけた複数個所から外周側へ突出するスプロケット歯130を、有している。スプロケット部材13は、それらスプロケット歯130とクランク軸の複数の歯との間にタイミングチェーン図示しないが掛け渡されることにより、当該クランク軸と連繋する。これにより内燃機関の運転時には、クランク軸から出力の機関トルクがタイミングチェーンを通じてスプロケット部材13に伝達されることで、ハウジング10がクランク軸と連動して周方向の一方図2の時計方向に回転する。図1に示すように、ベーンロータ20は金属により形成され、ハウジング10に同軸上に収容されている。ベーンロータ20において、軸方向の一面20aはハウジング10のうち筒本体120の底壁面120bに接触して摺動する一方、軸方向の他面20bは同ハウジング10のうちスプロケット部材13の内壁面13aに接触して摺動する。図1,2に示すようにベーンロータ20は、円筒状の回転軸200及び複数のベーン202を有している。回転軸200は、カム軸2に同軸上に連結されている。これによりベーンロータ20は、カム軸2と連動して周方向の一方図2の時計方向に回転しつつ、ハウジング10に対して相対回転可能となっている。各ベーン202は、回転軸200において周方向に所定間隔ずつをあけた箇所から外周側へ突出して、それぞれ対応する収容室40に収容されている。図2に示すように各ベーン202は、対応収容室40を周方向に二分することで、当該周方向の両側にそれぞれ作動室を形成している。ここで、回転軸200を貫通する進角通路44を通じて内周側から作動油の導入を受ける進角作動室42は、ハウジング10に対する進角側へベーンロータ20を相対回転駆動する駆動力を、当該導入に応じた油圧上昇により発生する。また一方、回転軸200を貫通する遅角通路45を通じて内周側から作動油の導入を受ける遅角作動室43は、ハウジング10に対する遅角側へベーンロータ20を相対回転駆動する駆動力を、当該導入に応じた油圧上昇により発生する。尚、以下の説明において進角側と遅角側とは、ハウジング10に対するベーンロータ20の進角側と遅角側とをそれぞれ意味する図2参照。図1,2に示すように、各ベーン202において周方向に延伸する円弧面状の外周端面202aは、ハウジング10のうちシュー部材12の筒本体120において周方向に延伸する円筒面状の内周壁面120aとの間に、微小な隙間46を形成している。各ベーン202の外周端面202aに設けられるシール構造体50は、ハウジング10の内周壁面120aと接触して摺動するために、それら面202a,120a間の隙間46に突出している。これにより、各ベーン202の外周側にて隙間46の周方向両端部がそれぞれ連通する作動室42,43の間では、それら各ベーン202に保持されるシール構造体50のシール機能が発揮されるので、作動油の漏れが規制される。こうした構成下、進角作動室42への作動油の導入と遅角作動室43からの作動油の排出とにより、ハウジング10に対するベーンロータ20の回転位相としての機関位相が進角側へと変化して、バルブタイミングが進角する。また一方、遅角作動室43への作動油の導入と進角作動室42からの作動油の排出とにより、機関位相が遅角側へと変化して、バルブタイミングが遅角する。特徴的構成第一実施形態において、各ベーン202同士の構成は実質的に同一であり、また各シール構造体50同士の構成も実質的に同一であることから、以下では、図3~5に代表的に示す各一つずつのベーン202及びシール構造体50につき、特徴的構成を説明する。尚、以下の説明において径方向とは、要素10,20の共通の径方向を意味する。ベーン202は、ハウジング10の内周壁面120aとの間に隙間46を形成する外周端面202aのうち周方向の中間部に、溝部204を有している。この溝部204は、外周端面202aから軸方向視にて矩形状に凹む形態で、ベーン202の軸方向全域に延伸している。これにより、ベーン202において溝部204は、外周端面202a及び軸方向両面20a,20bに開口して隙間46と連通する矩形溝状を、呈している。尚、図3~5及び後述する図6,7では、説明を分かり易くするために、隙間46を誇張して大きく描いている。ここで図3~5に示すように、第一実施形態の溝部204における周方向の両内側面204a,204bは、互いに略平行な平面状に形成されている。それと共に、第一実施形態の溝部204において外周端面202aから内周側へ凹む内底面204cは、両内側面204a,204bに対して略垂直な平面状に形成されている。シール構造体50は、シール部材500及び弾性部材502等から構成されている。シール部材500は樹脂により形成され、溝部204の形状に対応した矩形柱状を、呈している。シール部材500は、溝部204と長手方向を一致させた状態で、当該溝部204に嵌入されている。これによりシール部材500は、保持された溝部204内から隙間46へと突出して、当該突出側の先端面500dをハウジング10の内周壁面120aに摺動可能に接触させている。それと共にシール部材500は、ベーン202の軸方向全域に延伸して、当該軸方向の両面500e,500fをそれぞれハウジング10の壁面120b,13aに摺動可能に接触させている。ここで特に、第一実施形態のシール部材500において、溝部204の進角側の内側面204aと周方向に向き合う側面500a並びに溝部204の遅角側の内側面204bと周方向に向き合う側面500bは、互いに平行な平面状に形成されている。それと共に、第一実施形態のシール部材500において、溝部204の内底面204cと径方向に向き合う基端面500c並びに先述の先端面500dは、周方向の両側面500a,500bに対して略垂直な平面状に形成されている。このような構成により基端面500cは、両側面500a,500bとの間にそれぞれ、軸方向に沿って延伸する稜線部R1を形成し、また同様に先端面500dは、両側面500a,500bとの間にそれぞれ、軸方向に沿って延伸する稜線部R2を形成しているのである。シール部材500は、周方向の両側にそれぞれ凹部を有している。ここで、一方の凹部504は進角側の側面500aに開口し、他方の凹部505は遅角側の側面500bに開口している。これら各凹部504,505は、軸方向においてシール部材500の両面500e,500fを避けた中間部に、軸方向に沿って延伸形成されている。それと共に各凹部504,505は、径方向においてシール部材500の基端面500c及び先端面500dを避けた中間部であって、外周端面202aを隙間46側から回転軸200側に跨ぐ中間部分に形成されている。こうした構成により進角側側面500aの凹部504では、隙間46のうち溝部204及び遅角作動室43間の隙間部分46aに向かって開口する外周側部分504aに対し、残りの内周側部分504bが溝部204の進角側内側面204aにより覆われている。また一方、遅角側側面500bの凹部505では、隙間46のうち溝部204及び進角作動室42間の隙間部分46bに向かって開口する外周側部分505aに対し、残りの内周側部分505bが溝部204の遅角側内側面204bにより覆われている。弾性部材502は、金属により形成される板ばねであり、シール部材500と、溝部204の内底面204cとの間に挟持されている。かかる挟持状態において弾性部材502は、縦断面視図4参照において内底面204c側に向かって突出するアーチ状を、呈している。ここで特に、第一実施形態の弾性部材502は、軸方向両端部502a,502bをシール部材500に係止された状態で、内底面204c側に最も突出した軸方向中間部502cを当該内底面204cに線接触させている。これによりシール部材500は、弾性部材502の復原力を受けてハウジング10の内周壁面120aに向かって付勢されることで、当該内周壁面120aに対して先端面500dの稜線部R2を軸方向に沿って接触させるのである。以上説明した第一実施形態において、内燃機関を潤滑する作動油に混入した摩耗粉等の異物図6,7に黒丸にて模式的に示すについては、当該作動油と共に作動室42,43へ内周側から導入されると、回転遠心力の作用によって外周側へと流動する。その結果、ベーン202の外周端面202aとハウジング10の内周壁面120aとの間の隙間46においては、外周側へと移動した作動油中の異物の滞留が、懸念される。しかし、ベーン202に保持されるシール部材500の周方向両側では、各凹部504,505のうち外周端面202aよりも隙間46側にて当該隙間46に向かって開口する外周側部分504a,505aに、当該隙間46の異物が流入する。さらに各凹部504,505では、隙間46から外周側部分504a,505aに入り込んだ異物が、外周端面202aよりも回転軸200の内周側部分504b,505bに流動して捕捉されることで、それら部分504b,505bを覆う溝部204により隙間46への戻りを規制され得る。ここで第一実施形態の如く、ベーン202の溝部204に嵌入されるシール部材500と、当該溝部204との間には、嵌合クリアランス図3~7では、説明を分かり易くするために、クリアランスを誇張して大きく描いているが不可避的に生じる。そのため、溝部204への嵌入状態でハウジング10の内周壁面120aと接触するシール部材500については、図6,7の如くベーンロータ20がハウジング10に対して相対回転以下、単に相対回転ともいうする際の摺動抵抗により、それら要素10,20の径方向線Lrに対して傾くことになる。例えば図6の白抜矢印の如く、進角側への相対回転により傾いたシール部材500では、進角側側面500aの凹部504が溝部204の進角側内側面204aから離間する一方、遅角側側面500bの凹部505が遅角側内側面204bに近接する状態となる。その結果、進角側側面500aの凹部504では、隙間46のうち隙間部分46aに開口する外周側部分504aが内周側部分504bよりも相対的に大きくなるので、当該部分46aと連通する遅角作動室43の油圧上昇に伴って異物が流入し易い。逆に、遅角側側面500bの凹部505では、遅角側内側面204bに覆われる内周側部分505bが外周側部分505aよりも相対的に大きくなるので、隙間46のうち隙間部分46bと連通する進角作動室42の油圧低下にあっても異物が当該部分46bに戻り難い。また、図7の白抜矢印の如く、遅角側への相対回転により傾いたシール部材500では、遅角側側面500bの凹部505が溝部204の遅角側内側面204bから離間する一方、進角側側面500aの凹部504が進角側内側面204aに近接する状態となる。その結果、遅角側側面500bの凹部505では、隙間46のうち隙間部分46bに開口する外周側部分505aが内周側部分505bよりも相対的に大きくなるので、当該部分46bと連通する進角作動室42の油圧上昇に伴って異物が流入し易い。逆に、進角側側面500aの凹部504では、進角側内側面204aに覆われる内周側部分504bが外周側部分504aよりも相対的に大きくなるので、隙間46のうち隙間部分46aと連通する遅角作動室43の油圧低下にあっても異物が当該部分46aに戻り難い。このように、要素10,20の相対回転により傾いても異物に対する各作用が発揮される姿勢を、溝部204への嵌入により確保可能なシール部材500によれば、各凹部504,505における異物の捕捉機能を長きに亘って発揮し得る。故に、要素10,20の相対回転時にシール部材500によりハウジング10の内周壁面120aに押し付けられながら引き摺られる異物について、隙間46での滞留を抑制可能となるので、当該内周壁面120aの摩耗を軽減して耐久性の飛躍的な向上に貢献できる。加えて第一実施形態では、図6,7の如く傾いたシール部材500の先端面500dのうち、両側面500a,500bとの間に軸方向に沿って延伸形成される稜線部R2ここでは、凹部504が離間する際の内側面204a側の稜線部R2又は凹部505が離間する際の内側面204b側の稜線部R2が該当するは、ハウジング10の内周壁面120aに対して、当該軸方向に沿った接触状態となる。それと共に、傾いたシール部材500の基端面500cのうち、両側面500a,500bとの間に軸方向に沿って延伸形成される稜線部R1は、図6,7の如く溝部204の内面ここでは、内底面204cと、凹部504が離間する際の内側面204a又は凹部505が離間する際の内側面204bとが、該当するに対して、弾性部材502の圧縮下にて当該軸方向に沿った接触状態となる。これらの接触作用によれば、隙間46を通じた作動室42,43間の作動油漏れを規制するシール機能についてだけでなく、溝部204内を通じた作動室42,43間の作動油漏れを規制するシール機能についても、発揮し得る。故に、作動室42,43間の作動油漏れに起因してバルブタイミング調整の応答性が遅れる事態を、回避できるのである。また加えて、第一実施形態においてシール部材500は、係止した弾性部材502を溝部204の内底面204cに線接触させることで、当該部材502により付勢される側となるハウジング10の内周壁面120aに、押付けられる。かかる押付け作用によれば、隙間46を通じた作動室42,43間の作動油漏れを規制するシール機能につき、確実に発揮し得るので、応答性遅れの回避効果を高めることができる。さらに加えて第一実施形態では、ベーン202の全域に延伸するシール部材500の軸方向において、各凹部504,505の形成が避けられる両面500e,500fが、それぞれハウジング10の壁面120b,13aに接触している。故に、シール部材500の軸方向両面500e,500fがハウジング10となす接触界面においては、各凹部504,505を通じた作動室42,43間の作動油漏れが生じないので、応答性遅れの回避効果を高める上で有効となるのである。第二実施形態図8に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態の溝部2204において周方向の両内側面2204a,2204bは、内底面204c側から隙間46側へ向かうほど互いに接近する平面テーパ状に、形成されている。これにより、径方向線Lrに対して傾いたシール部材500の基端面500cのうち互いに平行な両側面500a,500bとの間に形成される稜線部R1は、テーパ状の両内側面2204a,2204bに接触することで、シール部材500の傾きを図9の如く大きくできる。その結果、傾いたシール部材500の各凹部504,505では、向き合った内側面2204a又は2204bからの離間により確実に増大する外周側部分504a,505aに、異物が流入し易くなる。かかる異物の流入作用によれば、各凹部504,505における異物の捕捉機能の発揮を確固たるものとして、耐久性の向上効果を高めることができるのである。第三実施形態図10に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第三実施形態の溝部3204において内底面3204cは、軸方向視において隙間46側に向かって突出する弧状の凸曲面として、形成されている。これにより弾性部材502は、内底面3204c側に最も突出した軸方向中間部502cを当該内底面3204cに点接触させているので、当該弾性部材502を係止するシール部材500は、要素10,20の相対回転時に発生する摺動抵抗により、図11の如く径方向線Lrに対して傾くように揺動し易くなる。かかる揺動の繰り返しにより各凹部504,505では、外周側部分504a,505aに異物が流入し易くなると共に、内周側部分504b,505bから隙間46には異物が戻り難くなることで、異物の捕捉機能を確実に発揮し得る。したがって、異物による摩耗の軽減を十分なものとして、耐久性を高めることができるのである。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に、シール部材500については、ベーン202の溝部204に圧入等により固定することで、径方向線Lrに対して実質的に傾かない構成としてもよい。また、シール部材500の周方向両側における各凹部504,505の形成形態については、それら凹部504,505の全体をベーン202の外周端面202aよりも隙間46側に形成してもよいし、シール部材500の面500e,500fの少なくとも一方に開口させてもよい。さらに、溝部204の各面204a,204b,204cを、第三実施形態の面3204cに準じて曲面としてもよいし、シール部材500の各面500a,500b,500c,500dを曲面としてもよい。またさらに、弾性部材502を設けない構成としてもよく、その場合、シール部材500をゴム等の弾性体により形成してもよい。そして、本発明は、動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する装置以外にも、動弁としての排気弁のバルブタイミングを調整する装置や、それら吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを調整する装置に適用してもよい。"