"置局設計により収容すべきトラヒック需要を満たす解である実行可能解と、前記収容すべきトラヒック需要を満たさない解である実行不可能解との間を、トラヒック需要に影響する第1パラメータ群、及び費用に影響する第2パラメータ群を変更することにより、解が遷移した場合、直近の実行不可能解に対してのみ、前記第1パラメータ群を変更することにより、実行可能解の最適解を検出する最適化部、を備えることを特徴とする最適解検出装置。前記最適化部は、直近で得られている解が実行可能解である場合、予め定められた回数だけ前記第2パラメータ群を費用が増加する方向に変更することにより、実行可能解の最適解を検出することを特徴とする請求項1に記載の最適解検出装置。前記最適化部は、前記実行可能解の最適解として、トラヒック需要を収容し且つ費用が最小となる最適解を検出することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の最適解検出装置。前記最適化部は、トラヒック需要に影響し且つ費用に影響しない予め定められたパラメータ群を、前記第1パラメータ群として変更することにより、前記実行可能解の最適解を検出することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか一項に記載の最適解検出装置。前記最適化部は、ヘテロジニアスネットワークを構成する第1無線基地局における受信電力に対するバイアス値、前記ヘテロジニアスネットワークを構成する第2無線基地局が送信するサブフレームがミュートされる率、及び、前記第2無線基地局の送信電力のうち少なくとも一つを、前記第1パラメータ群として変更することにより、前記実行可能解の最適解を検出することを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか一項に記載の最適解検出装置。前記最適化部は、ヘテロジニアスネットワークを構成する第1無線基地局の設置台数及び設置位置のうち少なくとも一つを、前記第2パラメータ群として変更することを特徴とする請求項1から請求項5のいずれか一項に記載の最適解検出装置。前記最適化部は、タブーサーチ又は局所探索を実行することを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか一項に記載の最適解検出装置。コンピュータに、置局設計により収容すべきトラヒック需要を満たす解である実行可能解と、前記収容すべきトラヒック需要を満たさない解である実行不可能解との間を、トラヒック需要に影響する第1パラメータ群、及び費用に影響する第2パラメータ群を変更することにより、解が遷移した場合、直近の実行不可能解に対してのみ、前記第1パラメータ群を変更することにより、実行可能解の最適解を検出する手順、を実行させるための最適解検出プログラム。しかしながら、特許文献1に開示された置局設計方法では、ヘテロジニアスネットワークに特有であるCREのパラメータは、まったく考慮されていない。このため、特許文献1に開示された様な置局設計方法により定められるパラメータに、例えば、CREのパラメータ等が追加された場合、トラヒック需要を収容し且つ費用が最小となる実行可能解の最適解を検出するための処理時間は、指数関数的に増加してしまうという問題がある。本発明は、前記の点に鑑みてなされたものであり、実行可能解の最適解を短時間で検出することができる最適解検出装置及び最適解検出プログラムを提供することを目的とする。本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであり、置局設計により収容すべきトラヒック需要を満たす解である実行可能解と、前記収容すべきトラヒック需要を満たさない解である実行不可能解との間を、トラヒック需要に影響する第1パラメータ群、及び費用に影響する第2パラメータ群を変更することにより、解が遷移した場合、直近の実行不可能解に対してのみ、前記第1パラメータ群を変更することにより、実行可能解の最適解を検出する最適化部、を備えることを特徴とする最適解検出装置である。また、本発明は、前記最適化部が、直近で得られている解が実行可能解である場合、予め定められた回数だけ前記第2パラメータ群を費用が増加する方向に変更することにより、実行可能解の最適解を検出することを特徴とする最適解検出装置である。また、本発明は、前記最適化部が、前記実行可能解の最適解として、トラヒック需要を収容し且つ費用が最小となる最適解を検出することを特徴とする最適解検出装置である。また、本発明は、前記最適化部が、トラヒック需要に影響し且つ費用に影響しない予め定められたパラメータ群を、前記第1パラメータ群として変更することにより、前記実行可能解の最適解を検出することを特徴とする最適解検出装置である。また、本発明は、前記最適化部が、ヘテロジニアスネットワークを構成する第1無線基地局における受信電力に対するバイアス値、前記ヘテロジニアスネットワークを構成する第2無線基地局が送信するサブフレームがミュートされる率、及び、前記第2無線基地局の送信電力のうち少なくとも一つを、前記第1パラメータ群として変更することにより、前記実行可能解の最適解を検出することを特徴とする最適解検出装置である。また、本発明は、前記最適化部が、ヘテロジニアスネットワークを構成する第1無線基地局の設置台数及び設置位置のうち少なくとも一つを、前記第2パラメータ群として変更することを特徴とする最適解検出装置である。また、本発明は、前記最適化部が、タブーサーチ又は局所探索を実行することを特徴とする最適解検出装置である。また、本発明は、コンピュータに、置局設計により収容すべきトラヒック需要を満たす解である実行可能解と、前記収容すべきトラヒック需要を満たさない解である実行不可能解との間を、トラヒック需要に影響する第1パラメータ群、及び費用に影響する第2パラメータ群を変更することにより、解が遷移した場合、直近の実行不可能解に対してのみ、前記第1パラメータ群を変更することにより、実行可能解の最適解を検出する手順、を実行させるための最適解検出プログラムである。本発明によれば、最適化部は、解が遷移した場合の直近の実行不可能解に対してのみ、前記第1パラメータ群を変更する。これにより、最適解検出装置は、実行可能解の最適解を短時間で検出することができる。本発明の一実施形態について図面を参照して詳細に説明する。図1には、最適解検出装置の構成がブロック図により示されている。また、図2には、ヘテロジニアスネットワークの構成例が示されている。以下では、ヘテロジニアスネットワークの通信システムにOFDMAOrthogonalFrequencyDivisionMultipleAccessが用いられているものとして説明を続けるが、通信システムは、OFDMAに限らなくてよい。例えば、通信システムは、CDMACodeDivisionMultipleAccessシステムでもよい。ヘテロジニアスネットワークは、無線基地局であるマクロ基地局400及び小型基地局500-ppは、1以上の整数を含んで構成される。ここで、カバレッジエリア800は、マクロ基地局400によって既に構築されているものとする。また、マクロ基地局400のカバレッジエリア800には、複数の無線端末600-mmは、1以上の整数が存在可能であるものとする。図3には、CREを適用していない場合のカバレッジエリアの例が示されている。また、図4には、CREを適用した場合のカバレッジエリアの例が示されている。CREを適用した場合、無線端末600-mは、カバレッジエリア800に設置された小型基地局500-pのうちから、通信接続する小型基地局を選択するため、小型基地局500-pからの受信電力510に、予め定められたCREバイアス値を加算することで、CREバイアス値が加算された受信電力520を算出する。無線端末600-mは、マクロ基地局400からの受信電力410と、CREバイアス値が加算された受信電力520とを比較し、最も受信電力が高い小型基地局500-pに通信接続する。このようにして、例えば、小型基地局500-1のカバレッジエリア900-1は、予め定められたCREバイアス値に応じて、カバレッジエリア910-1に拡張されるカバレッジ拡張。したがって、小型基地局500-1からの受信電力510が、マクロ基地局400からの受信電力410よりも実際には小さいエリアに在る無線端末600-mでも、その小型基地局は、CREバイアス値に応じて、小型基地局500-1に通信接続することとなる。このため、その小型基地局は、信号対干渉比SignaltoInterferenceRatio:SIRが悪く、十分な通信速度を確保することが出来ない場合がある。そこで、信号対干渉比を改善するため、マクロ基地局400は、通信を制限ミューティングする領域サブフレームを、無線リソースの周波数方向又は時間方向に設ける。以下、ミューティングするサブフレームを、ミューティングサブフレームという。また、ミューティングしないサブフレームを、ノーマルサブフレームという。また、予め定められたノーマルサブフレーム数とミューティングサブフレーム数との比率を、ミューティング比率という。小型基地局500-1は、CREにより通信接続している無線端末600-mと、マクロ基地局400が通信を制限ミューティングしているタイミングに通信する。このため、ヘテロジニアスネットワークにおける置局設計では、トラヒック需要を収容し、且つ、費用費用合計が最小となる小型基地局500-pの設置台数及び設置位置最適解を検出するだけでなく、CREバイアス値及びミューティング比率が、最適に定められる必要がある。図1に戻り、最適解検出装置の構成の説明を続ける。入力装置300は、ヘテロジニアスネットワークの置局設計における条件を示す情報として、最適化処理を行う対象エリアにおいて収容すべきトラヒック需要を示す情報トラヒック需要情報を、最適解検出装置100に入力する。以下では、最適化処理を行う対象エリアに1台のマクロ基地局400による一つのカバレッジエリア800があるものとして説明を続けるが、最適化処理を行う対象エリアには、複数のマクロ基地局400のそれぞれによる、複数のカバレッジエリア800が含まれていてもよい。入力装置300は、マクロ基地局400の送信電力を示す情報、マクロ基地局400のアンテナ高を示す情報、マクロ基地局400のアンテナパターンを示す情報、小型基地局500-pの装置費用及び設置費用を示す情報、マクロ基地局400の周波数帯を示す情報、カバレッジエリア800の範囲を示す情報、BINのサイズを示す情報、伝搬ロスのモデル式を示す情報、信号対干渉雑音比SINR-パケットエラーレートPER変換テーブルデータ、及び、MCSModulationandCodingSchemeテーブルデータを、最適解検出装置100に入力してもよい。MCSテーブルデータの詳細については、図6を用いて後述する。また、入力装置300は、小型基地局500-pの最適な設置台数及び設置位置実行可能解を検出する最適化処理におけるパラメータ及び終了条件閾値を、最適解検出装置100に入力してもよい。また、入力装置300は、カバレッジエリア800を含む地図の情報、BIN毎の土地区分情報、及び、カバレッジエリア800に対するトラヒック需要情報又はその予測情報を、最適解検出装置100に入力する。また、入力装置300は、地図の情報に含まれる範囲における、建物高データ、及び土地の標高データを、最適解検出装置100に入力してもよい。次に、最適解検出装置100の概要について説明する。最適解検出装置100は、ヘテロジニアスネットワークを構成する小型基地局500-pの最適な設置台数及び設置位置、並びに、最適なCREバイアス値及びミューティング比率を定める。ここで、最適な設置台数及び設置位置とは、ヘテロジニアスネットワークがトラヒック需要を収容し、且つ、小型基地局500-pを設置するために必要な費用合計が最小となる、設置台数及び設置位置である。なお、最適解検出装置100は、小型基地局500-pの送信電力及びアンテナチルト角等を定めてもよい。最適解検出装置100は、領域設定部110と、特性算出部120と、記憶部130と、最適化部140と、出力部150とを備える。領域設定部110には、地図の情報と、BINのサイズを示す情報とが、入力装置200から入力される。領域設定部110は、BINのサイズで地図をメッシュ状に分割することにより、複数のBINを地図に定める。図5には、最適化処理を行う対象エリアを示す地図の情報の例が表されている。図5では、一例として、15×15個の矩形状のBINにより、地図が分割されている。領域設定部110には、トラヒック需要情報又はトラヒック需要予測情報が、入力装置300から入力される。領域設定部110は、地図に定めたBINに基づいて、トラヒック需要積算値をBIN毎に算出する。領域設定部110は、BIN毎のトラヒック需要値を示す情報と、カバレッジエリア800を含む地図の情報とを、記憶部130に記憶させる。また、領域設定部110には、BIN毎の土地区分情報が、入力装置300から入力される。ここで、土地区分情報とは、例えば、住宅地、森林などの区分情報であり、BINにおいて最も面積率が高い土地区分が、そのBINの土地区分情報と定められる。領域設定部110は、BIN毎の土地区分情報に基づいて、小型基地局500-pの設置費用をBIN毎に定め、小型基地局500-pのBIN毎の設置費用を記憶部130に記憶させる。特性算出部120には、伝搬ロスのモデル式を示す情報が、入力装置200から入力される。また、特性算出部120は、カバレッジエリア800を含む地図の情報を、記憶部130から読み出す。特性算出部120は、伝搬ロスのモデル式を示す情報と、カバレッジエリア800を含む地図の情報とに基づいて、マクロ基地局400から送出された電波の伝搬ロスを、BIN毎に算出する。また、特性算出部120は、算出した伝搬ロスを示す情報をマクロ基地局400及びBINに対応付けて、記憶部130に記憶させる。記憶部130は、BIN毎のトラヒック需要値を示す情報と、カバレッジエリア800を含む地図の情報と、BIN毎の伝搬ロスを示す情報と、マクロ基地局400の送信電力を示す情報と、マクロ基地局400のアンテナパターンを示す情報と、信号対干渉雑音比SINR-パケットエラーレートPER変換テーブルデータと、MCSテーブルデータと、小型基地局500-pのBIN毎の設置費用と、小型基地局500-pの装置費用とを記憶する。最適化部140は、BIN毎のトラヒック需要値を示す情報と、カバレッジエリア800を含む地図の情報と、BIN毎の伝搬ロスを示す情報と、マクロ基地局400の送信電力を示す情報と、マクロ基地局400のアンテナパターンを示す情報と、信号対干渉雑音比SINR-パケットエラーレートPER変換テーブルデータと、MCSテーブルデータと、小型基地局500-pのBIN毎の設置費用と、小型基地局500-pの装置費用とを記憶部130から読み出す。最適化部140は、カバレッジエリア800図2を参照のトラヒック需要を収容可能であり、且つ、小型基地局500-pの費用合計が最小となる、小型基地局500-pの最適な設置台数及び設置位置と、最適なCREバイアス値及びミューティング比率とを検出する。また、最適化部140は、小型基地局500-pの最適な送信電力及びチルト角を検出してもよい。最適化部140は、例えば、タブーサーチタブー探索又は局所探索といったヒューリスティック試行錯誤な最適化手法により、これらを検出する。以下では、iは、BINの識別子を表す。また、その集合は、Iと表記される。また、jは、マクロ基地局400の設置位置の識別子を表す。また、その集合は、Jと表記される。また、Ijは、位置jに設置されたマクロ基地局400にカバーされるBINiの集合を表す。また、Txは、マクロ基地局400の送信電力を表す。また、cは、小型基地局500毎の装置費用機器費用を表す。また、cjは、位置jに小型基地局500を設置した場合における小型基地局500毎の設置費用を表す。また、wiは、BINiにおけるトラヒック需要値を表す。また、ηは、ノイズを表す。また、gijは、jに設置されたマクロ基地局400からBINiまでの伝搬ロスを表す。また、dijは、BINiに在る無線端末が、位置jに設置されたマクロ基地局400に接続した場合に、無線リソースが全て割当てられたと仮定された場合のスループット値を表す。また、xjの値が1である場合、xjは、jに基地局が配置されていることを表す。一方、xjの値が0である場合、xjは、jに基地局が配置されていないことを表す。最適化部140は、小型基地局500-pの設置に関する費用合計を算出する。ここで、費用合計とは、小型基地局500-pの装置費用と、小型基地局500-pの設置費用との合計である。費用合計には、土地区分毎の設置費用の違いを反映させることができる。費用合計は、式1により示される。最適化部140は、BIN毎の伝搬ロスを示す情報と、マクロ基地局400の送信電力を示す情報と、マクロ基地局400のアンテナパターンを示す情報とに基づいて、マクロ基地局400から送出された電波の受信電力をBIN毎に算出する。最適化部140は、地図の情報に示された範囲にマクロ基地局400が複数在る場合、受信電力が最も高いマクロ基地局400を、そのBINをカバーするマクロ基地局400であると定める。また、最適化部140は、地図の情報に示された範囲に含まれるマクロ基地局400に対するトラヒック需要の負荷量を、マクロ基地局400毎に算出する。ここで、最適化部140は、CREバイアス値、ミューティング比率、及びBIN毎に算出したスループット値に基づいて、マクロ基地局400に対するトラヒック需要の負荷量を算出する。比較のため、まず、CREバイアス値及びミューティング比率を考慮しない場合のトラヒック需要の負荷量の算出方法について説明する。マクロ基地局400に対する収容されるトラヒック需要の負荷量は、BIN毎に算出したスループット値に基づいて算出される。位置jに設置されたマクロ基地局400にカバーされるBINiの信号対干渉雑音比SINRijは、式2により表される。ここで、式2の分母の第1項は、他の基地局からの干渉を表す。また、式2の分母の第2項は、雑音成分を表す。また、マクロ基地局400のカバレッジエリア800に含まれるBIN毎のスループット値は、BIN毎の信号対干渉雑音比SINRに基づいて算出される。より具体的には、BIN毎のスループット値は、信号対干渉雑音比SINR-パケットエラーレートPER変換テーブルデータ、及びMCSModulationandCodingSchemeテーブルデータに基づいて算出される。信号対干渉雑音比-パケットエラーレート変換テーブルには、信号対干渉雑音比と、パケットエラーレートとが対応付けられて登録されている。また、MCSテーブルには、変調方式と、符号化率と、SINR閾値とが対応付けられて登録されている。図6には、MCSテーブルの例が示されている。変調方式には、例えば、QPSK、16QAM及び64QAMがある。以下、下り方向の通信にOFDMAを採用するLTELongTermEvolutionを例に、スループット値の算出方法を説明する。LTEでは、時間×周波数の無線リソースは、リソースブロックResourceBlock,RB単位で構成されている。また、リソースブロックは、7OFDMシンボル0.5[ms]×12サブキャリアで構成されている。1リソースブロックにより送信可能であるビット数は、式3により表わされる。式3において、MIMOefficiencyは、そのBINにおけるMIMOの効率を表す。また、Modulationは、変調方式図6を参照を表す。また、Codingrateは、符号化率を表す。また、ofsubcarrier/RBは、1リソースブロックあたりのサブキャリア数を表す。この例では、ofsubcarrier/RB=12とする。また、ofOFDMsymbol/RBは、1リソースブロックあたりのOFDMシンボル数を表す。この例では、ofsubcarrier/RB=7とする。また、PERは、パケットエラーレートを表す。PERは、信号対干渉雑音比SINR-パケットエラーレートPER変換テーブルにより、SINR値を用いて算出される。1リソースブロックは0.5[ms]であることから、対象とするシステムの周波数方向のリソースブロック数をRBとして、位置jに設置されたマクロ基地局400がカバーするBINiに、リソースブロックが全て割り当てられた場合、スループットdijは、式4により表される。なお、割り当てられるリソースブロックは、その個数リソース量が制限されてもよい。例えば、フェージング等の変動要因に対するマージンとして、全無線リソースの80[]まで無線リソースが割り当てられるようにする場合、式4のRBは、例えば、0.8×RBに置き換えられてもよい。図7には、周波数帯域幅と、サブキャリア数と、RB数との関係の例が示されている。周波数方向のリソースブロック数は、対象とするシステムの周波数帯域幅に依存する。例えば、LTEでは、周波数帯域幅1.4[MHz]に対応するサブキャリア数は、76であり、対応するリソースブロック数は、6である。位置jに設置されたマクロ基地局400がカバーするBINiに対して必要な無線リソース量の割合は、式5により表される。また、以下に示す式6の値が1以下である場合、そのことは、位置jに設置されたマクロ基地局400がカバーする全てのBINにおけるトラヒック需要を、マクロ基地局400が全て収容することができることを表す。一方、式6の値が1を超えている場合、そのことは、位置jに設置されたマクロ基地局400がカバーする全てのBINにおけるトラヒック需要を、マクロ基地局400が全ては収容することができないことを表す。したがって、マクロ基地局400に対するトラヒック需要の負荷量の条件式は、式7により表される。ここで、ξは、カバレッジエリア800の各BINにおいて収容されるべきトラヒック需要の比率0<ξ≦1を表す係数である。なお、ξの値は、パラメータとして予め定められているものとする。式6の値が1以下である場合、位置jに設置されたマクロ基地局400がカバーする全てのBINにおけるトラヒック需要を、マクロ基地局400は全て収容することができる、と判定される。一方、式6の値が1を超えている場合、位置jに設置されたマクロ基地局400がカバーする全てのBINにおけるトラヒック需要を、マクロ基地局400が全ては収容することができない、と判定される。以上に説明した、CREバイアス値及びミューティング比率を考慮しない場合に対し、最適化部140は、CREバイアス値、ミューティング比率、及びBIN毎に算出したスループット値に基づいて、マクロ基地局400に対するトラヒック需要の負荷量を、以下のように算出する。ここで、CREバイアス値は、小型基地局500-pに対して定められるパラメータである。また、時間方向の干渉を回避するためのミューティング比率は、マクロ基地局400に対して定められるパラメータである。図8には、ミューティングサブフレームの例が示されている。ミューティングサブフレームによるミューティング比率は、全てのマクロ基地局400で共通であるものとする。つまり、ノーマルサブフレームの送信タイミング、及び、ミューティングサブフレームの送信タイミングは、全てのマクロ基地局400で同期しているものとする。CREバイアス値及びミューティング比率を考慮した場合の信号対干渉雑音比SINRは、各マクロ基地局400に対する干渉源が小型基地局500及び他のマクロ基地局400であるため、CREバイアス値及びミューティング比率を考慮しない場合の信号対干渉雑音比SINRと同じである。したがって、CREバイアス値及びミューティング比率を考慮した場合の信号対干渉雑音比SINRは、上記の式2により表される。マクロ基地局400は、ミューティングサブフレーム=オールモストブランクサブフレームAlmostBlankSubframesに、所定データを含めて送信しないよう通信を制限する。したがって、位置jに設置されたマクロ基地局400によりカバーされるBINiに対する全てのリソースブロックRBに、ノーマルサブフレームを割り当てた場合、BIN毎のスループット値は、式8により表される。以上より、ミューティング比率を考慮した場合における、マクロ基地局400の負荷量は、式9により表される。一方、小型基地局500-pは、ノーマルサブフレームの送信タイミングと、ミューティングサブフレームの送信タイミングとの両方で、無線端末600-mと通信する。図9には、ミューティングサブフレームの送信タイミングと、小型基地局の通信タイミングとの例が示されている。図9では、一例として、マクロ基地局400のトラヒックと、小型基地局500-1のトラヒックとが示されている。小型基地局500-1は、CREによらずに通信接続している無線端末600-mと、ノーマルサブフレームの送信タイミング及びミューティングサブフレームの送信タイミングで通信する。また、小型基地局500-1は、CREにより通信接続している無線端末600-mとも、ノーマルサブフレームの送信タイミング及びミューティングサブフレームの送信タイミングで通信する。また、小型基地局500にカバーされたBINにおける信号対干渉雑音比SINRは、ノーマルサブフレームに対する干渉源と、ミューティングサブフレームに対する干渉源とが異なるため、サブフレームの種別毎に算出される。具体的には、ミューティングサブフレームの送信タイミングにおける信号対干渉雑音比は、他の小型基地局のみを干渉源として算出される。一方、ノーマルサブフレームの送信タイミングにおける信号対干渉雑音比は、他の小型基地局500-p及びマクロ基地局400を干渉源として算出される。位置jに設置された小型基地局500ピコ基地局にカバーされるBINiに対して、ミューティングサブフレームの全てのリソースブロックRBを割り当てた場合のスループット値dijpicomute、及びノーマルサブフレームの全てのリソースブロックRBを割り当てた場合のスループット値dijpiconormalは、それぞれ式10により表される。以上より、BINiのスループット値dijpicoは、式11により表される。よって、ミューティング比率を考慮した場合の小型基地局500のトラヒック需要の負荷量は、式12により表される。また、小型基地局500-1が、CREによらずに通信接続している無線端末600-mとはノーマルサブフレームの送信タイミングで通信し、且つ、CREにより通信接続している無線端末600-mとはミューティングサブフレームの送信タイミングで通信する、と仮定することにより図9を参照、小型基地局500のトラヒック需要の負荷量は、以下のように算出されてもよい。小型基地局500にカバーされたBINにおける信号対干渉雑音比SINRは、ノーマルサブフレームに対する干渉源と、ミューティングサブフレームに対する干渉源とが異なるため、サブフレームの種別毎に算出される。具体的には、ミューティングサブフレームの送信タイミングにおける信号対干渉雑音比は、他の小型基地局のみを干渉源として算出される。ここで、ミューティングサブフレームの送信タイミングにおける信号対干渉雑音比は、小型基地局500がCREによりカバーするBINのみを対象に算出される。一方、ノーマルサブフレームの送信タイミングにおける信号対干渉雑音比は、他の小型基地局500及びマクロ基地局400を干渉源として算出される。ここで、ノーマルサブフレームの送信タイミングにおける信号対干渉雑音比は、小型基地局500がCREによらずにカバーするBINを対象に算出される。したがって、スループット値、及びトラヒック需要の負荷量は、小型基地局500がCREによりカバーするBINと、小型基地局500がCREによらずにカバーするBINとに分けて、それぞれ算出される。以下、位置jに設置された小型基地局500がカバーするBINiのうち、小型基地局500がCREによりカバーするBINの集合を、Ij,CREBINと表記する。また、小型基地局500がCREによらずにカバーするBINの集合を、Ij,normalBINと表記する。BINの集合Ij,CREBINを構成するBINiに対して、ミューティングサブフレームの全てのリソースブロックを割り当てた場合、スループット値dijpicomuteは、式13により表される。一方、BINの集合Ij,normalBINを構成するBINiに対して、ノーマルサブフレームの全てのリソースブロックを割り当てた場合、スループット値dijpiconormalは、式14により表される。以上より、CREバイアス値及びミューティング比率を考慮した場合の小型基地局500に対するトラヒック需要の負荷量は、式15により表される。式15に表された二つの式のうち、いずれか一方の式でも値が1以上である場合、最適化部140は、その小型基地局500がオーバロードしている、すなわち、その小型基地局500のトラヒック需要を、その小型基地局500が全ては収容することができない、と判定する。タブーサーチ又は局所探索による最適化処理によって最適化される予め定められたパラメータ群には、費用に影響するパラメータ群と、費用に影響しないパラメータ群トラヒック需要に影響するパラメータ群とがある。費用に影響するパラメータには、例えば、小型基地局500の設置台数、及び小型基地局500の設置位置がある。一方、費用に影響しないパラメータ群トラヒック需要に影響するパラメータ群には、例えば、CREバイアス値、ミューティング比率、小型基地局500の送信電力、及び小型基地局500のチルト角がある。費用に影響するパラメータを変更する段階と、費用に影響しないパラメータのみを変更する段階との2段階に分けて、タブーサーチ又は局所探索による最適化処理を実行する。以下、最適化処理における予め定められた制約条件を満たす、費用に影響するパラメータ値と、費用に影響しないパラメータ値との組を、実行可能解という。また、最適化処理における予め定められた制約条件を満たさない、費用に影響するパラメータ値と、費用に影響しないパラメータ値との組を、実行不可能解という。ここで、予め定められた制約条件とは、例えば、所要の受信電力、所要の信号対干渉雑音比所要SINR、及び、収容すべきトラヒック需要トラヒック量を満たすという条件である。最適化部140は、直近で得られた解現在の解が実行可能解であるか又は実行不可能解であるかに応じて、費用に影響するパラメータを変更する最適化処理を主に実行する。図10には、解が実行可能解から実行不可能解に遷移した場合の最適化処理の例が示されている。直近で得られた解が実行可能解である場合、最適化部140は、費用に影響するパラメータを変更することにより、小型基地局500の設置費用が少なくなる方向に、探索を進める。ここで、小型基地局500の設置費用が少なくなる方向に探索を進めることにより、直近で得られた解が実行不可能解図10では、1と表記されている解になったとする。最適化部140は、この実行不可能解に対して、費用に影響するパラメータを固定し、且つ、費用に影響しないパラメータを変更することにより、直近で得られた解が実行可能解図10では、2と表記されている解となるか否かを判定する。一方、図11には、解が実行不可能解から実行可能解に遷移した場合の最適化処理の例が示されている。直近で得られた解が実行不可能解である場合、最適化部140は、費用に影響するパラメータである小型基地局500の設置台数を追加又は削除することにより、実行可能解を探索する。ここで、小型基地局500の設置台数を追加したことにより、直近で得られた解が実行不可能解から実行可能解図11では、1と表記されている解に遷移したとする。最適化部140は、小型基地局500の設置台数を追加する前の直近の実行不可能解図11では、0と表記されている解に対して、費用に影響しないパラメータを変更することにより、実行可能解図11では、2と表記されている解となるか否かを判定する。このようにして、最適化部140は、直近で得られた解が実行可能解である場合と、直近で得られた解が実行不可能解である場合とに応じて、上記の最適化処理操作を繰り返すことにより、実行可能解の最適解を検出する。次に、費用に影響するパラメータを変更する最適化処理の例を説明する。最適化部140は、費用に影響するパラメータを変更する最適化処理として、例えば、タブーサーチを実行する。ここで、費用に影響するパラメータを変更する最適化処理の目的関数を構成する第1指標は、収容すべきトラヒック需要所要収容トラヒック量から、直近で得られた解により収容可能であるトラヒック需要現在の収容トラヒック量を減算した値である。但し、この減算結果が負値である場合、第1指標は値0とされる。また、費用に影響するパラメータを変更する最適化処理の目的関数を構成する第2指標は、小型基地局500-pの設置費用である。また、費用に影響するパラメータを変更する最適化処理の目的関数を構成する第3指標は、カバレッジエリア800図2を参照における、全ての基地局マクロ基地局400及び小型基地局500-pに対するトラヒック需要の負荷量の総和である。また、費用に影響するパラメータを変更する最適化処理の目的関数を構成する第1~第3指標は、辞書式順序例えば、昇順、五十音順、アルファベット順により、それぞれ予め配列されているものとする。最適化部140は、実行可能解の空間内だけでなく、実行不可能解の空間内に対しても、トラヒック需要の最適解の探索を実行する。このため、カバレッジエリア800において収容すべきトラヒック需要を満たすことは、本実施形態における制約条件でないものとする。その代わり、本実施形態では、該制約条件は、上記の第1指標のように定められている。この場合、直近の解により収容可能であるトラヒック需要が、収容すべきトラヒック需要を満たしている解が、元の最適化問題の実行可能解である。一方、直近の解により収容可能であるトラヒック需要が、収容すべきトラヒック需要を満たさない解が、元の最適化問題の実行不可能解である。したがって、第1指標が値0となる本実施形態における実行可能解は、直近の解により収容可能であるトラヒック需要が、収容すべきトラヒック需要を満たす解である。つまり、第1指標が値0となる本実施形態における実行可能解が得られなかった場合、このことは、カバレッジエリア800図2を参照において収容すべきトラヒック需要を満たす解を得ることができなかったことを示す。ただし、この場合でも、最適化部140は、収容すべきトラヒック需要に可能な限りに近いトラヒック需要を満たす、小型基地局500の設置台数及び設置位置、並びに、小型基地局500毎のパラメータ例えば、チルト角を検出することができる。また、最適化部140は、第1指標の値が最も小さくなる解に対して小型基地局500の費用合計が最小となる解を、さらに第2指標を探索することにより検出する。ここで、小型基地局500の費用合計が最小となる解が複数ある場合、最適化部140は、収容すべきトラヒック需要を最も少ない負荷量で収容することができる解を、さらに第3指標を探索することにより検出する。これは、第1指標及び第2指標により定まった解の条件下において、ヘテロジニアスネットワークシステムが収容可能であるトラヒック需要が、最も大きくなる解を検出選択することを意味する。最適化部140は、直近で得られた解が実行可能解である場合と、直近で得られた解が実行不可能解である場合とで、異なる近傍操作を実行する。ここで、近傍操作には、タブーサーチにおける1回の探索に対し、実行可能な操作の上限数が定められる。例えば、近傍値=1と定められた場合、最適化部140は、小型基地局500の設置台数を新たに1台追加する操作、又は、小型基地局500の設置台数を新たに1台削除する操作のどちらかを、1回だけ実行する。図12には、直近で得られた解が実行可能解である場合の近傍操作の例が示されている。直近で得られた解図12では、n-1nは、1以上の整数と表記されている解が実行可能解であり、且つ、実行不可能解から実行可能解図12では、0と表記されている解に遷移した以降に探索した回数が、予め定められた回数n未満である場合、最適化部140は、小型基地局500の設置台数を新たに追加する近傍操作のみを実行する。これにより、最適化部140は、局所的な解から脱し、探索する範囲を広げることができる。また、直近で得られた解図12では、nと表記されている解が実行可能解であり、且つ、実行不可能解から実行可能解図12では、0と表記されている解に遷移した以降に探索した回数が、予め定められた回数n以上である場合、最適化部140は、小型基地局500を新たに削除する近傍操作のみを実行する。これにより、最適化部140は、費用合計が最小となる解を探索することができる。一方、直近で得られた解が実行不可能解である場合、最適化部140は、直近で得られた解が実行可能解となるよう、小型基地局500の設置台数を新たに追加する近傍操作、及び、小型基地局500の設置台数を新たに削除する近傍操作のうち、少なくとも一方を実行する。次に、費用に影響しないパラメータを変更する最適化処理の例を説明する。最適化部140は、費用に影響しないパラメータを変更する最適化処理として、例えば、局所探索法を実行する。ここで、費用に影響しないパラメータを変更する最適化処理の目的関数を構成する第1指標は、収容すべきトラヒック需要所要収容トラヒック量から、直近で得られた解により収容可能であるトラヒック需要現在の収容トラヒック量を減算した値である。ただし、この減算結果が負値である場合、第1指標は値0とされる。また、費用に影響しないパラメータを変更する最適化処理の目的関数を構成する第2指標は、カバレッジエリア800図2を参照における、全ての基地局マクロ基地局400及び小型基地局500-pに対するトラヒック需要の負荷量の総和である。また、費用に影響しないパラメータを変更する最適化処理の目的関数を構成する第1及び第2指標は、辞書式順序例えば、昇順、五十音順、アルファベット順により、それぞれ予め配列されているものとする。図13には、費用に影響しないパラメータについての近傍操作の例が示されている。最適化部140は、直近で得られた解図13では、値Cを基準とする、目的関数の指標要素離散値に予め定められた範囲図13では、n=±2の場合、値A~値Eに対して、近傍操作を実行する。図1に戻り、最適解検出装置100の構成の説明を続ける。出力部150は、記憶部130に記憶されている各種データに基づいて、小型基地局500-pの最適な設置台数及び設置位置を示す情報を、地図図5を参照と共に画面に表示する。また、出力部150は、カバレッジエリア800に含まれる各BINメッシュを示す情報を、地図と共に画面に表示してもよい。次に、最適化処理の手順を説明する。図14は、最適化処理の手順を表すフローチャートである。最適化部140は、直近で得られた解が、収容すべきトラヒック需要を満たすか収容すべきトラヒック需要を収容可能か否かを判定するステップS1。直近で得られた解が、収容すべきトラヒック需要を満たす場合ステップS1-Yes、最適化部140は、タブーサーチにおいて、予め定められた回数まで小型基地局500の設置台数を追加したか否かを判定するステップS2。予め定められた回数までは小型基地局500を追加していない場合ステップS2-No、最適化部140は、小型基地局500の設置台数を追加する近傍操作局所的な解から脱し、探索する範囲を広げる操作を実行し、直近で得られた解を示す変数を、記憶部130に記憶させる。また、直近で得られた解が、これまでに得られた解のなかで、目的関数値を最も小さくさせる解である場合、最適化部140は、直近で得られた解を変数Bestに格納し、変数Bestを記憶部130に記憶させるステップS3。最適化部140は、直近で得られた解が、収容すべきトラヒック需要を満たすか収容すべきトラヒック需要を収容可能か否かを判定するステップS4。直近で得られた解が、収容すべきトラヒック需要を満たさない場合ステップS4-No、最適化部140は、小型基地局500の設置台数を追加した回数をカウントするための回数カウンタをリセットするステップS5。最適化部140は、直近で得られた解に対して、費用に影響するパラメータを固定し、費用に影響しないパラメータを変更することにより、最適化処理を実行するステップS6。最適化部140は、最適化処理により得られた解で、直近で得られた解を示す変数を更新する。また、直近で得られた解が、これまでに得られた解のなかで、目的関数値を最も小さくさせる解である場合、最適化部140は、直近で得られた解を変数Bestに格納し、変数Bestを記憶部130に記憶させるステップS7。そして、最適化部140は、最適化処理について予め定められた終了条件を満たすか否かを判定するステップS8。最適化処理について予め定められた終了条件を満たす場合ステップS8-Yes、最適化部140は、最適化処理を終了する。一方、ステップS1において、直近で得られた解が、収容すべきトラヒック需要を満たしていない場合ステップS1-No、最適化部140は、直近で得られた解を変数TMPに格納し、変数TMPを記憶部130に記憶させるステップS9。最適化部140は、小型基地局500の設置台数を追加及び削除する近傍操作を実行し、直近で得られた解を示す変数を、記憶部130に記憶させる。また、直近で得られた解が、これまでに得られた解のなかで、目的関数値を最も小さくさせる解である場合、最適化部140は、直近で得られた解を変数Bestに格納し、変数Bestを記憶部130に記憶させるステップS10。最適化部140は、直近で得られた解が、収容すべきトラヒック需要を満たすか否かを判定するステップS11。直近で得られた解が、収容すべきトラヒック需要を満たす場合ステップS11-Yes、最適化部140は、直近で得られた解が、小型基地局500の設置台数を追加する近傍操作により得られた解であるか否かを判定するステップS12。直近で得られた解が、小型基地局500の設置台数を追加する近傍操作により得られた解である場合ステップS12-Yes、最適化部140は、変数TMPに対して、費用に影響するパラメータを固定し、費用に影響しないパラメータを変更することにより、最適化処理を実行するステップS13。最適化部140は、直近で得られた解による目的関数値が、ステップS13における最適化処理により得られた解による目的関数値以下であるか否かを判定するステップS14。直近で得られた解による目的関数値が、ステップS13における最適化処理により得られた解による目的関数値よりも大きい場合ステップS14-No、最適化部140は、ステップS13における最適化処理により得られた解で、直近で得られた解を示す変数を更新する。また、直近で得られた解が、これまでに得られた解のなかで、目的関数値を最も小さくさせる解である場合、最適化部140は、直近で得られた解を変数Bestに格納し、変数Bestを記憶部130に記憶させるステップS15。そして、最適化部140は、ステップS8に処理を進める。また、ステップS2において、予め定められた回数まで小型基地局500を追加している場合ステップS2-Yes、最適化部140は、小型基地局500の設置台数を削除する近傍操作費用合計が最小となる解を探索する操作を実行し、直近で得られた解を示す変数を、記憶部130に記憶させる。また、直近で得られた解が、これまでに得られた解のなかで、目的関数値を最も小さくさせる解である場合、最適化部140は、直近で得られた解を変数Bestに格納し、変数Bestを記憶部130に記憶させるステップS16。最適化部140は、直近で得られた解が、収容すべきトラヒック需要を満たすか否かを判定するステップS17。直近で得られた解が、収容すべきトラヒック需要を満たさない場合ステップS17-No、最適化部140は、ステップS5に処理を進める。一方、直近で得られた解が、収容すべきトラヒック需要を満たす場合ステップS17-Yes、最適化部140は、ステップS16に処理を戻す。また、ステップS4において、直近で得られた解が、収容すべきトラヒック需要を満たす場合ステップS4-Yes、最適化部140は、小型基地局500の設置台数を追加した回数をカウントするための回数カウンタをリセットするステップS18。そして、最適化部140は、ステップS2に処理を戻す。また、ステップS12において、直近で得られた解が、小型基地局500の設置台数を追加する以外の近傍操作により得られた解である場合ステップS12-Yes、最適化部140は、ステップS2に処理を戻す。また、ステップS14において、直近で得られた解による目的関数値が、ステップS13における最適化処理により得られた解による目的関数値以下である場合ステップS14-Yes、最適化部140は、ステップS8に処理を進める。また、ステップS8において、最適化処理について予め定められた終了条件を満たさない場合ステップS8-No、最適化部140は、ステップS1に処理を戻す。以上のように、最適解検出装置100は、置局設計により収容すべきトラヒック需要を満たす解である実行可能解と、前記収容すべきトラヒック需要を満たさない解である実行不可能解との間を、トラヒック需要に影響する費用に影響しない第1パラメータ群、及び費用に影響する第2パラメータ群を変更することにより図10及び図11を参照、解が遷移した場合、直近の実行不可能解に対してのみ、前記第1パラメータ群を変更することにより、実行可能解の最適解を検出する最適化部140を備える。この構成により、最適化部140は、第1パラメータ群費用に影響しないパラメータ群と、第2パラメータ群費用に影響するパラメータ群とに分けられたパラメータに基づいて、解が遷移した場合の直近の実行不可能解に対してのみ、前記第1パラメータ群を変更する。これにより、最適解検出装置100は、第1パラメータ群費用に影響しないパラメータ群を変更する最適化処理を必要最小限に抑え、実行可能解の最適解を短時間で検出することができる。また、最適解検出装置100は、ヘテロジニアスネットワークに特有のパラメータであるCREバイアス値及びミューティング比率の最適値を得ることができる。また、最適化部140は、直近で得られている解が実行可能解である場合、予め定められた回数だけ前記第2パラメータ群費用に影響するパラメータを費用が増加する方向に変更近傍操作することにより、実行可能解の最適解を検出する図12を参照。この構成により、最適化部140は、近傍操作を実行する。これにより、最適解検出装置100は、局所的な解から脱し、探索する範囲を広げることができ、実行可能解の最適解を短時間で検出することができる。また、最適化部140は、前記実行可能解の最適解として、トラヒック需要を収容し且つ費用費用合計が最小となる最適解を検出する。これにより、最適解検出装置100は、トラヒック需要を収容し且つ費用費用合計が最小となる最適解を短時間で検出することができる。また、最適化部140は、トラヒック需要に影響し且つ費用に影響しない予め定められたパラメータ群例えば、CREバイアス値、ミューティング比率、小型基地局500の送信電力、及び小型基地局500のチルト角を、前記第1パラメータ群として変更することにより、前記実行可能解の最適解を検出する。これにより、最適解検出装置100は、実行可能解の最適解を短時間で検出することができる。また、最適化部140は、ヘテロジニアスネットワークを構成する第1無線基地局小型基地局500における受信電力に対するバイアス値CREバイアス値、前記ヘテロジニアスネットワークを構成する第2無線基地局マクロ基地局400が送信するサブフレームがミュートされる率ミューティング比率、及び、前記第2無線基地局マクロ基地局400の送信電力のうち少なくとも一つを、前記第1パラメータ群例えば、費用に影響しないパラメータ群として変更することにより、前記実行可能解の最適解を検出する。これにより、最適解検出装置100は、実行可能解の最適解を短時間で検出することができる。また、最適化部140は、ヘテロジニアスネットワークを構成する第1無線基地局小型基地局500の設置台数及び設置位置のうち少なくとも一つを、前記第2パラメータ群例えば、費用に影響するパラメータとして変更する。これにより、最適解検出装置100は、実行可能解の最適解を短時間で検出することができる。また、最適化部140は、タブーサーチタブー探索又は局所探索を実行する。これにより、最適解検出装置100は、実行可能解の最適解を短時間で検出することができる。以上、この発明の実施形態について図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も含まれる。例えば、各BINにおける受信信号強度及び干渉量、アンテナのチルト角などの基地局のパラメータ、並びに、所要の受信信号強度及びキャリア信号電力対干渉電力比C/I等を入力データとして、通信エリアを構築する対象とされた範囲に対し、例えば、所要の受信信号強度以上となるBINの個数を最大化カバレッジ最大化する等の置局設計における条件が満たされるように、最適解検出装置100は、最適化処理を実行してもよいまた、例えば、最適解検出装置100は、入力装置300から各種データを取得する代わりに、それら各種データを予め記憶するデータベース部を備えていてもよい。なお、以上に説明した最適解検出装置を実現するためのプログラムを、コンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録し、そのプログラムをコンピュータシステムに読み込ませて実行するようにしてもよい。なお、ここでいうコンピュータシステムとは、OSや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。また、コンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ROM、CD-ROM等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。さらにコンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムが送信された場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリRAMのように、一定時間プログラムを保持しているものも含むものとする。また、上記プログラムは、このプログラムを記憶装置等に格納したコンピュータシステムから、伝送媒体を介して、あるいは、伝送媒体中の伝送波により他のコンピュータシステムに伝送されてもよい。ここで、プログラムを伝送する伝送媒体は、インターネット等のネットワーク通信網や電話回線等の通信回線通信線のように情報を伝送する機能を有する媒体のことをいう。また、上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであってもよい。さらに、前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるもの、いわゆる差分ファイル差分プログラムであってもよい。"