地震計配置の評価を行う任意の領域を設定し、該任意の領域において過去に発生した地震や今後発生すると予想される地震のデータを用いることにより、揺れの大きさが所定の値以上になる地点において余裕時間が所定の値以上となる確率Peを求め、この求められた確率Peに基づいて、地震計配置を定量的に評価することを特徴とする地震計配置の最適化評価方法。請求項1記載の地震計配置の最適化評価方法において、前記揺れの大きさは、計測震度の他、最大加速度、最大速度、SI値などの地震動指標を用いることを特徴とする。請求項1又は2記載の地震計配置の最適化評価方法において、前記確率Peの計算式が、Pe=NA≧aTm≧t;xy/NA≧a;xyここで、NA≧a;xyはある任意の地点xyにおける地震動指標が所定の値a以上である入力地震の回数、NA≧aTm≧t;xyは前記任意の地点xyにおける地震動指標が所定の値a以上かつ余裕時間がt秒以上である入力地震の回数を表すことを特徴とする地震計配置の最適化評価方法。請求項1から3の何れか一項記載の地震計配置の最適化評価方法において、前記任意の領域における対象鉄道線路のキロ程と緯度経度をリンクさせた定量的評価のデータベースを構築することを特徴とする地震計配置の最適化評価方法。しかしながら、余裕時間と地震の揺れの大きさは、地震の発生位置震源位置や規模、地震計地震検知点の配置や評価を行う地点などによって変化するため、一対一には対応していない。本発明は、上記状況に鑑みて、地震発生時における余裕時間と揺れの大きさの両方を考慮した地震計地震検知点配置の最適化評価方法を提供することを目的とする。本発明は、上記目的を達成するために、1地震計配置の最適化評価方法において、地震計配置の評価を行う任意の領域を設定し、この領域において過去に発生した地震や今後発生すると予想される地震のデータを用いることにより、揺れの大きさが所定の値以上になる地点において余裕時間が所定の値以上となる確率Peを求め、この求められた確率Peに基づいて、地震計配置を定量的に評価することを特徴とする。2上記1記載の地震計配置の最適化評価方法において、前記揺れの大きさは、計測震度の他、最大加速度、最大速度、SI値などの地震動指標を用いることを特徴とする。3上記1又は2記載の地震計配置の最適化評価方法において、前記確率Peの計算式が、Pe=NA≧aTm≧t;xy/NA≧a;xyここで、NA≧a;xyはある任意の地点xyにおける地震動指標が所定の値a以上である入力地震の回数、NA≧aTm≧t;xyは前記任意の地点xyにおける地震動指標が所定の値a以上かつ余裕時間がt秒以上である入力地震の回数を表すことを特徴とする。4上記1から3の何れか一項記載の地震計配置の最適化評価方法において、前記任意の領域における対象鉄道線路のキロ程と緯度経度をリンクさせた定量的評価のデータベースを構築することを特徴とする。早期地震情報を出力するための地震計の配置に関しては、これまで余裕時間に着目して検討されてきたが、余裕時間は地震による揺れの大きさとは独立した指標である。そこで、本発明によれば、地震の余裕時間と揺れの大きさの両方を考慮して地震計地震検知点配置の最適化を図ることによって、地震発生時の安全性を高めることができる。本発明の地震計配置の最適化評価方法は、地震計配置の評価を行う任意の領域を設定し、この領域において過去に発生した地震や今後発生すると予想される地震のデータを用いることにより、揺れの大きさが所定の値以上になる地点において余裕時間が所定の値以上となる確率Peを求め、この求められた確率Peに基づいて、地震計配置を定量的に評価する。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。図1は本発明に係る首都圏の地震計地震検知点配置モデルと仮想的に設定した路線を示す模式図、図2はある条件で選定した過去に発生した地震の分布図である。図1に示すように、5箇所の仮想警報検知点1~5と、仮想路線1と2が配置されている。なお、仮想警報検知点仮想地震計配置点、及び仮想路線は任意に設定することができるが、ここでは、仮想警報検知点仮想地震計配置点は本出願人の首都圏地震観測網による検知点、仮想路線は本出願人の国立研究所の所在地点の上を通過する路線としている。また、これらの図の横軸は経度、縦軸は緯度を示している。ここでは、過去に実際に発生した地震に対して評価を行っている。地震の選定条件は、1923年から2009年までに実際に発生したマグニチュード5.5以上、震源深さ100km以下の地震としており、その分布図は、図2に示される。図2において、円の大きさはマグニチュードの大きさに対応している。なお、評価に用いる地震は、過去に実際に発生した地震のみならず、将来に発生が予想されるものに対しても適用が可能である。また、揺れの大きさは、計測震度の他、最大加速度、最大速度、SI値などの地震動指標を用いることができる。次に、本発明の第1実施例について説明する。図3は本発明の第1実施例を示す地震計配置の評価値Peマップを示す図である。この実施例では、警報検知点地震計配置点は1~5の5箇所とし、評価式は次の通りである。Pe=NA≧aTm≧t;xy/NA≧a;xyここで、Peは評価値、NA≧a;xyはある任意の地点xyにおける地震動指標が所定の値a以上である入力地震の回数、NA≧aTm≧t;xyは前記任意の地点xyにおける地震動指標が所定の値a以上かつ余裕時間がt秒以上である入力地震の回数を表す。なお、入力地震としては、図2の分布図で用いたのと同様に、1923年から2009年までに発生したマグニチュード5.5以上、震源深さ100km以下の地震としている。上記評価式において、aを計測震度4.5、tを余裕時間5秒に設定して評価値Peを算出し、Peの値に基づいて、地震計の配置として評価値が高いことを示す1.0白色から評価値が低いことを示す0.0黒色までを図3にプロットした。なお、図3では任意の領域における地震計配置の評価値Peの分布を示しており、このような任意の領域においてはその領域の全評価値Peの平均値で評価することができる。次に、本発明の第2実施例について説明する。図4は本発明の第2実施例を示す地震計配置の評価値Peマップを示す図である。この実施例では、警報検知点地震計配置点は1~3の3箇所としている。上記第1実施例に示したのと同じ評価式を用いて、同様にaを計測震度4.5、tを余裕時間5秒に設定して評価値Peを算出し、1.0白色から0.0黒色までを同様に図4にプロットした。また、図4でも、任意の領域における地震計配置の評価値Peの分布を示しており、このような任意の領域においてはその領域の全評価値Peの平均値で評価することができる。図5は本発明に係る地震計配置の評価値Peと仮想路線1のキロ程との関係を示す図であり、仮想路線1において警報検知点が5点の場合と3点の場合を重ねてプロットしている。また、図6はその地震計配置の評価値Peと仮想路線2のキロ程との関係を示す図であり、仮想路線2において警報検知点が5点の場合と3点の場合を重ねてプロットしている。これらの図において、横軸のキロ程kmは、各仮想路線の始点からの距離を示しており、仮想路線1は南西端、仮想路線2は西端を始点としている。縦軸は仮想路線のキロ程に対する評価値Peをプロットしている。図5と図6において、St3は警報検知点地震計配置点が3箇所の場合、St5は5箇所の場合のキロ程に対する評価値Peをそれぞれ示し、Ave.St3は警報検知点地震計配置点が3箇所の場合、Ave.St5は5箇所の場合の各仮想路線全線にわたる評価値Peの平均値をそれぞれ示している。これらの図でAve.St5とAve.St3を比較した場合、Ave.St5の方がPeは大きくなっており、警報検知点地震計配置点は3箇所よりも5箇所の方が効果が大きいことがわかる。また、Ave.St5とAve.St3との差異は図5より図6の方が大きくなっており、警報検知点を増やす効果は仮想路線1よりも仮想路線2の方が大きいことがわかる。さらに、Ave.Stの値が大きくなるよう、警報検知点地震計配置点の数や配置を変えることで、警報検知点地震計配置点配置の最適化を検討することができる。なお、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨に基づき種々の変形が可能であり、これらを本発明の範囲から排除するものではない。