"タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みが4mm以下である空気入りタイヤであって、ガスバリア性樹脂を含むバリア層とエラストマーを含む弾性体層とを含む積層体からなるインナーライナーを備え、前記積層体のヤング率が、前記サイド部におけるサイドゴムのヤング率の10倍~1000倍であることを特徴とする空気入りタイヤ。前記積層体の厚みが、前記タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みの20以下であることを特徴とする請求項1に記載の空気入りタイヤ。前記積層体は、前記バリア層を2層以上有することを特徴とする請求項1又は2に記載の空気入りタイヤ。前記積層体は、前記バリア層を10層以上有し、前記バリア層が、一層の平均厚さ0.001μm~10μmの層であり、前記弾性体層が、一層の平均厚さ0.001μm~40μmの層であることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の空気入りタイヤ。前記ガスバリア性樹脂は、エチレン-ビニルアルコール共重合体、変性エチレン-ビニルアルコール共重合体、ポリアミド、ポリエステル、ポリ塩化ビニリデン、アクリロニトリル共重合体、ポリフッ化ビニリデン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリビニルアルコール、ナイロン、及びアイオノマーからなる群から選択された少なくとも1種を含むことを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載の空気入りタイヤ。前記積層体の最大厚みは、700μm以下であることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の空気入りタイヤ。そこで、本発明の目的は、軽量化され、且つ、内圧保持性及びサイド部の剛性が向上された空気入りタイヤを提供することにある。本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、サイド部におけるサイドゴムのヤング率の10倍~1000倍のヤング率を有する積層体をインナーライナーに用いることにより、軽量化され、且つ、内圧保持性及びサイド部の剛性が向上された空気入りタイヤを実現できることを見出した。即ち、本発明の空気入りタイヤは、タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みが4mm以下である空気入りタイヤであって、ガスバリア性樹脂を含むバリア層とエラストマーを含む弾性体層とを含む積層体からなるインナーライナーを備え、前記積層体のヤング率が、前記サイド部におけるサイドゴムのヤング率の10倍~1000倍であることを特徴とする。また、前記積層体の厚みが、前記タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みの20以下であることが好ましい。また、前記積層体は、前記バリア層を2層以上有することが好ましい。また、前記積層体は、前記バリア層を10層以上有し、前記バリア層が、一層の平均厚さ0.001μm~10μmの層であり、前記弾性体層が、一層の平均厚さ0.001μm~40μmの層であることが好ましい。また、前記ガスバリア性樹脂は、エチレン-ビニルアルコール共重合体、変性エチレン-ビニルアルコール共重合体、ポリアミド、ポリエステル、ポリ塩化ビニリデン、アクリロニトリル共重合体、ポリフッ化ビニリデン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリビニルアルコール、ナイロン、及びアイオノマーからなる群から選択された少なくとも1種を含むことが好ましい。また、前記積層体の最大厚みは、700μm以下であることが好ましい。本発明によれば、軽量化され、且つ、内圧保持性及びサイド部の剛性が向上された空気入りタイヤを提供できる。空気入りタイヤ本発明の空気入りタイヤは、少なくとも、インナーライナーと、サイドゴムとを備え、さらに必要に応じてその他の部材を備える。以下に、本発明の空気入りタイヤの一例を、図を参照しながら詳細に説明する。図1に示すように、空気入りタイヤは、例えば、一対のビード部9及び一対のサイド部サイドウォール部10と、両サイドウォール部10に連なるトレッド部11とを有し、上記一対のビード部9間にトロイド状に延在して、これら各部9、10、11を補強するカーカスプライ及びカーカスゴム12と、該カーカス12のクラウン部のタイヤ半径方向外側に配置された2枚のベルト層からなるベルト13と、上記ビード部9内に夫々埋設したリング状のビードコア14のタイヤ半径方向外側に配置したビードフィラー15を備え、さらに、該カーカス12の内側のタイヤ内面にはインナーライナー16が配置され、該カーカス12の外側のタイヤ外面にはサイドゴム17が配置されている。図1の空気入りタイヤにおいて、カーカス12は、上記ビード部9内にそれぞれ埋設した一対のビードコア14間にトロイド状に延在する本体部と、各ビードコア14の周りでタイヤ幅方向の内側から外側に向けて半径方向外方に巻上げた折り返し部とからなるが、本発明の空気入りタイヤにおいて、カーカス12のプライ数及び構造は、これに限られるものではない。また、図1の空気入りタイヤにおいて、ベルト13は、2枚のベルト層からなるが、本発明の空気入りタイヤにおいては、ベルト13を構成するベルト層の枚数はこれに限られるものではない。ここで、ベルト層は、通常、タイヤ赤道面に対して傾斜して延びるコードのゴム引き層からなり、2枚のベルト層は、該ベルト層を構成するコードが互いに赤道面を挟んで交差するように積層されてベルト13を構成する。さらに、図1のタイヤは、ビードフィラー15を備えるが、本発明の空気入りタイヤは、ビードフィラー15を有していなくてもよいし、他の構造のビードフィラーを備えることもできる。本発明の空気入りタイヤは、常法により製造することができる。なお、本発明の空気入りタイヤにおいて、タイヤ内に充填する気体としては、通常の或いは酸素分圧を変えた空気、又は窒素等の不活性ガスを用いることができる。タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みとしては、4mm以下である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、1mm~3mmが好ましく、1mm~2mm以下がより好ましい。前記サイド部の厚みが、4mm超であると、タイヤの軽量化を図ることができない。一方、前記サイド部の厚みが、より好ましい範囲内であると、タイヤの軽量化の点で有利である。前記積層体の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みインナーライナー積層体と、プライ及びカーカスゴム、サイドゴムの総厚みの20以下が好ましく、15以下がより好ましく、10以下が特に好ましい。前記積層体の厚みが、前記タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みの20超であると、前記積層体に発生する応力が大きくなり耐クラック性が低下しサイド耐久性が低下してしまう。<インナーライナー>前記インナーライナーは、積層体により構成される。以下に、前記インナーライナーの一例を、図を参照しながら詳細に説明する。図2に示すように、インナーライナーは、例えば、ガスバリア性樹脂を含むバリア層23,25と、エラストマーを含む弾性体層22,24,26とを交互に積層してなる5層構造の積層体21からなり、空気入りタイヤ27に接着されている。ここで、図2のインナーライナーにおける積層体は、バリア層と弾性体層とが交互に積層された5層構造であるが、本発明におけるインナーライナーは、これに限定されるものではない。<<積層体>>前記積層体は、少なくとも、バリア層と弾性体層とを含み、さらに必要に応じてその他の層を含む。-積層体のヤング率-前記積層体のヤング率としては、後述するサイド部におけるサイドゴムのヤング率の10倍~1000倍である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記サイド部におけるサイドゴムのヤング率の20倍~200倍が好ましい。前記積層体のヤング率が、前記サイド部におけるサイドゴムのヤング率の10倍未満であると、空気入りタイヤのサイド部剛性を従来の空気入りタイヤと同等に維持することができず、タイヤ操縦安定性が低下してしまう、また、1000倍超であると、サイド部の剛性が著しく向上して、タイヤ乗り心地性が著しく低くなる。一方、前記積層体のヤング率が、前記好ましい範囲内であると、空気入りタイヤの操縦安定性乗り心地性の両面で有利である。前記積層体のヤング率は、例えば、前記積層体を用いて、幅15mmの短冊状の試験片を作製し、チャック間隔50mm、引張速度50mm/分の条件で、23°C、50RHにおけるS-Sカーブ応力-歪み曲線を測定し、S-Sカーブの初期傾きから求めることができる。-積層体の酸素透過係数-前記積層体の20°C-65RH条件下で、JIS-K7126:2006等圧法に記載の方法に準じて測定した酸素透過係数としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、20°C、65RHにおける酸素透過度が1000cc/m2dayatm以下であることが好ましく、500cc/m2dayatm以下であることがさらに好ましく、300cc/m2dayatm以下であることが一層好ましい。20°C、65RHにおける酸素透過度が1000cc/m2dayatmを超えると、タイヤの内圧保持性を高めるために、前記バリア層を厚くせざるを得ず、インナーライナーの重量を十分に低減できなくなる。-積層体の層構造-前記積層体の層構造としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記バリア層を2層以上有することが好ましく、前記バリア層を10層以上有することがより好ましい。前記バリア層が2層以上であると、きずクラックが入ってバリア層の一部の機能が失われた場合であっても、機能が失われていないバリア層によりインナーライナーの耐空気透過性が低減するタイヤの内圧が低下することを防止することができる。前記バリア層と前記弾性体層との合計層数としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、5層以上が好ましく、15層以上がより好ましく、48層以上がさらに好ましく、65層以上が特に好ましい。前記積層体は、さらに多層の構造体としてもよく、前記バリア層と前記弾性体層との合計層数として、128層以上、256層以上、512層以上、1024層以上とすることもできる。前記合計層数を5層以上とすることにより、ピンホール、割れなどの欠陥が連続して発生することを抑制できる結果、積層体の全層の破断を防ぐことができ、高いガスバリア性、耐屈曲性耐クラック性等の特性を有している。前記積層体は、前記バリア層A層及び前記弾性体層B層以外のその他の層C層を有することも可能である。また、前記バリア層A層及び前記弾性体層B層の積層順としては、例えば、1A,B,A,BA,Bつまり、ABn2A,B,A,BAつまり、ABnA3B,A,B,ABつまり、BAnB4A,A,B,BA,A,B,Bつまり、AABBn等の積層順を採用することができる。また、その他の層C層を有する場合、例えば、5A,B,CA,B,Cつまり、A,B,Cn等の積層順を採用することができる。前記バリア層A層及び前記弾性体層B層の積層順としては、上記1、2又は3のように、前記バリア層A層と前記弾性体層B層とが交互に積層されていることが好ましい。さらに、前記バリア層A層及び前記弾性体層B層の積層順としては、上記3のように、前記積層体の両最外層が前記弾性体層B層であることが好ましい。前記積層体の両最外層が前記弾性体層B層であると、タイヤカーカスゴムとの接着性の点で、有利である。また、前記積層体は、前記バリア層A層、前記弾性体層B層及びその他の層C層等からなる積層体の両面又は片面に、支持層が積層されてもよい。この支持層としては特に限定されず、例えば、一般的な合成樹脂層、合成樹脂フィルム等も用いられる。前記積層体において、前記バリア層A層及び前記弾性体層B層の一層の平均厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、それぞれ、0.001μm以上10μm以下、0.001μm以上40μm以下が好ましい。前記バリア層A層及び前記弾性体層B層の一層の平均厚みを前記好ましい範囲内とすることで、前記積層体の全体の厚さが同じである場合でも、層の数を増やすことができ、その結果、前記積層体のガスバリア性、耐屈曲性等をさらに向上させることができる。なお、前記積層体は、ガスバリア性樹脂を含み、上記範囲の厚みを有するバリア層A層と共に、エラストマーを含む弾性体層B層が積層されているため、ガスバリア性樹脂自体の延性が低い場合でも、延性が低い樹脂組成物からなるバリア層A層の延性を高めることができる。これは、延性に優れた弾性体層B層に、延性の低い樹脂組成物からなるバリア層A層を薄く積層させることで、この延性の低い樹脂組成物が、延性の高い状態に転移するためと考えられる。バリア層A層は一般に延性が低い材料からなるが、このように各層の厚みを非常に薄くすることで、タイヤ用インナーライナー等に求められるガスバリア性と耐屈曲性とを高度に両立することができる。そのため、積層体は、屈曲などの変形をさせて使用する場合でも、高いガスバリア性等の特性を維持することができる。前記バリア層A層一層の平均厚みの下限としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前述したように0.001μmが好ましく、0.01μmがより好ましく、0.05μmが特に好ましい。一方、前記バリア層A層一層の平均厚みの上限としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前述したように10μmが好ましく、7μmがより好ましく、5μmがさらに好ましく、3μmがさらに好ましく、1μmが最も好ましい。前記バリア層A層一層の平均厚みが上記下限より小さいと、均一な厚みで成形することが困難になり、前記積層体のガスバリア性及びその耐屈曲性が低下するおそれがある。逆に、前記バリア層A層一層の平均厚みが上記上限を超えると、前記積層体全体の厚みが同じである場合、前記積層体の耐久性及び耐クラック性が低下するおそれがある。また、前記バリア層A層一層の平均厚みが上記上限を超えると、前記バリア層A層の延性向上が十分に発現しないおそれがある。なお、前記バリア層A層一層の平均厚みとは、前記積層体に含まれる全バリア層A層の厚みの合計をバリア層A層の層数で除した値をいう。前記弾性体層B層一層の平均厚みの下限としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記バリア層A層と同様の理由により、0.001μmが好ましく、0.005μmがより好ましく、0.01μmが特に好ましい。一方、前記弾性体層B層一層の平均厚みの上限としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前述したように40μmが好ましく、30μmがより好ましく、20μmがさらに好ましい。前記弾性体層B層一層の平均厚みが上記上限を超えると、前記積層体全体の厚みが同じである場合、前記積層体の耐久性及び耐クラック性が低下するおそれがある。なお、前記弾性体層B層一層の平均厚みとは、前記積層体に含まれる全弾性体層B層の厚みの合計を弾性体層B層の層数で除した値をいう。なお、前記弾性体層B層一層の平均厚みに関し、前記弾性体層B層一層の平均厚みの前記バリア層A層一層の平均厚みに対する比B層/A層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、1/3以上が好ましく、1/2以上がより好ましい。また、上記比が、1以上、即ち、前記弾性体層B層一層の平均厚みが、前記バリア層A層一層の平均厚みと同じ又はそれ以上であることがさらに好ましく、2以上であることが特に好ましい。前記バリア層A層と前記弾性体層B層との厚みの比をこのようにすることで、前記積層体が全層破断に至るまでの屈曲疲労特性が向上する。前記積層体の最大厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、700μm以下が好ましく、1μm~500μmが好ましい。前記積層体の最大厚みが700μm超であると、空気入りタイヤの軽量化を図ることができないことがあり、前記積層体の最大厚みが好ましい範囲内であると、空気入りタイヤのインナーライナー等への適用性を維持しつつ、ガスバリア性、耐屈曲性、耐クラック性、耐久性、延伸性などをさらに向上させることができる点で有利である。-バリア層-前記バリア層は、インナーライナー積層体の空気バリア性を実現し、タイヤの内圧を保持するため、ガスバリア性樹脂を含む層である。前記バリア層を構成する樹脂組成物がガスバリア性樹脂を含むことで、ガスバリア性に優れるインナーライナー積層体を得ることができる。さらに、前記バリア層は、架橋されていることが好ましい。前記バリア層が架橋されていない場合、タイヤの加硫工程で前記積層体インナーライナーが著しく変形して不均一となり、積層体のガスバリア性、耐屈曲性、耐疲労性が悪化するおそれがある。ここで、架橋方法としては、エネルギー線を照射する方法が好ましく、該エネルギー線としては、紫外線、電子線、X線、α線、γ線等の電離放射線が挙げられ、これらの中でも電子線が特に好ましい。電子線の照射は、前記バリア層をフィルムやシート等の成形体に加工した後に行うことが好ましい。ここで、電子線の線量は、10~500kGyの範囲が好ましく、50~300kGyの範囲がより好ましい。電子線の線量が10kGy未満では、架橋が進み難く、一方、500kGyを超えると、成形体の劣化が進み易くなる。また、前記バリア層は、他層との粘着性を向上させるために、酸化法や凹凸化法等によって表面処理を施してもよい。酸化法としては、コロナ放電処理、プラズマ放電処理、クロム酸処理湿式、火炎処理、熱風処理、オゾン、紫外線照射処理等が挙げられ、凹凸化法としては、サンドブラスト法、溶剤処理法等が挙げられる。これらの中でもコロナ放電処理が好ましい。前記ガスバリア性樹脂とは、気体の透過を防止する機能を有する樹脂である。前記ガスバリア性樹脂の20°C-65RH条件下で、JIS-K7126:2006等圧法に記載の方法に準じて測定した酸素透過係数としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、20°C、65RHにおける酸素透過度が10.0ccmm/m2dayatm以下であることが好ましく、5.0ccmm/m2dayatm以下であることがさらに好ましく、1.0ccmm/m2dayatm以下であることが一層好ましい。20°C、65RHにおける酸素透過度が10.0ccmm/m2dayatmを超えると、タイヤの内圧保持性を高めるために、前記バリア層を厚くせざるを得ず、インナーライナーの重量を十分に低減できなくなる。ここで、前記ガスバリア性樹脂の具体例としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH、変性エチレン-ビニルアルコール共重合体変性EVOH、ポリアミド系樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニリデン、アクリロニトリル共重合体、ポリフッ化ビニリデン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリビニルアルコール、ナイロン、及びアイオノマーなどが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH、変性エチレン-ビニルアルコール共重合体変性EVOH、ポリアミド系樹脂、ポリエステル樹脂が、ガスバリア性の点で好ましく、さらに、エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH、変性エチレン-ビニルアルコール共重合体変性EVOHが、ガスバリア性に加えて、溶融成形性の点で特に好ましい。また、前記変性エチレン-ビニルアルコール共重合体変性EVOHは、例えば、エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOHにエポキシ化合物等を反応させて得られる化合物であり、通常のエチレン-ビニルアルコール共重合体EVOHに比べて弾性率が低い。このため、バリア層の弾性率を低下させ、耐クラック性等の耐久性を向上させることもできる。--エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH及び変性エチレン-ビニルアルコール共重合体変性EVOH--前記エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOHは、構造単位として、エチレン単位及びビニルアルコール単位を有し、通常、エチレンとビニルエステルとを重合し、得られるエチレン-ビニルエステル共重合体をケン化することにより得られる。前記エチレン-ビニルアルコール共重合体は、インナーライナーのガスバリア性、溶融成形性及び層間接着性を向上させる観点から、エチレン含有量EVOH中の単量体単位の総数に対するエチレンの数の割合が3~70モルであることが好ましく、10~60モルであることが更に好ましく、20~55モルであることが一層好ましく、25~50モルであることが特に好ましい。エチレン含有量が3モル未満では、インナーライナーの耐水性、耐熱水性、高湿度下でのガスバリア性及び溶融成形性が低下するおそれがあり、一方、70モルを超えると、インナーライナーのガスバリア性が低下するおそれがある。前記エチレン-ビニルアルコール共重合体は、インナーライナーのガスバリア性、耐湿性及び層間接着性を向上させる観点から、ケン化度EVOH中のビニルアルコール単位及びビニルエステル単位の総数に対するビニルアルコール単位の数の割合が80以上であることが好ましく、90以上であることが更に好ましく、95以上であることが一層好ましく、99以上であることが特に好ましい。一方、エチレン-ビニルアルコール共重合体のケン化度は、99.99以下が好ましい。EVOHのケン化度が80未満では、インナーライナーの溶融成形性、ガスバリア性、耐着色性及び耐湿性が低下するおそれがある。前記エチレン-ビニルアルコール共重合体は、ガスバリア性、耐屈曲性及び耐疲労性を得る観点から、メルトフローレートMFRが190°C、21.18N荷重下で0.1~30g/10分であることが好ましく、0.3~25g/10分であることが更に好ましい。前記エチレン-ビニルアルコール共重合体は、1,2-グリコール結合構造単位の含有量Gモルが下記式:G≦1.58-0.0244×E[式中、Gは1,2-グリコール結合構造単位の含有量モルであり、EはEVOH中のエチレン単位含有量モルであり、但し、E≦64である]の関係を満たし、且つ、固有粘度が0.05~0.2L/gの範囲であることが好ましい。このようなエチレン-ビニルアルコール共重合体を用いることで、得られるインナーライナー積層体は、ガスバリア性の湿度依存性が小さくなり、良好な透明性及び光沢を有し、他の樹脂からなる層への積層も容易になる。なお、1,2-グリコール結合構造単位の含有量は、S.Aniyaら,AnalyticalScienceVol.1,911985に記載された方法に準じて、EVOH試料をジメチルスルホキシド溶液とし、温度90°Cにおける核磁気共鳴法によって測定されることができる。前記変性エチレン-ビニルアルコール共重合体変性EVOHは、エチレン単位及びビニルアルコール単位の他に、他の繰り返し単位以下、構造単位ともいう、例えば、これらの単位から誘導した繰り返し単位を1種又は複数種有する重合体である。なお、変性EVOHの好適なエチレン含有量、ケン化度、メルトフローレートMFR、1,2-グリコール結合構造単位の含有量及び固有粘度は、上述のEVOHと同様である。前記変性EVOHは、例えば、下記に示す構造単位I及びIIから選ばれる少なくとも一種の構造単位を有することが好ましく、該構造単位を全構造単位に対して0.5~30モルの割合で含有することが更に好ましい。かかる変性EVOHであれば、樹脂又は樹脂組成物の柔軟性及び加工特性、並びにインナーライナーの層間接着性、延伸性及び熱成形性を向上させることができる。上記式I中、R1、R2及びR3は、それぞれ独立して、水素原子、炭素数1~10の脂肪族炭化水素基、炭素数3~10の脂環式炭化水素基、炭素数6~10の芳香族炭化水素基又はヒドロキシ基を表す。また、R1、R2及びR3のうちの一対が結合していてもよい但し、R1、R2及びR3のうちの一対が共に水素原子の場合は除く。また、前記炭素数1~10の脂肪族炭化水素基、炭素数3~10の脂環式炭化水素基又は炭素数6~10の芳香族炭化水素基は、ヒドロキシ基、カルボキシ基又はハロゲン原子を有していてもよい。一方、上記式II中、R4、R5、R6及びR7は、それぞれ独立して、水素原子、炭素数1~10の脂肪族炭化水素基、炭素数3~10の脂環式炭化水素基、炭素数6~10の芳香族炭化水素基又はヒドロキシ基を表す。また、R4とR5又はR6とR7は結合していてもよい但し、R4とR5又はR6とR7が共に水素原子の場合は除く。また、前記炭素数1~10の脂肪族炭化水素基、炭素数3~10の脂環式炭化水素基又は炭素数6~10の芳香族炭化水素基は、ヒドロキシ基、アルコキシ基、カルボキシ基又はハロゲン原子を有していてもよい。前記変性EVOHにおいて、上記構造単位I及び/又はIIの全構造単位に対する含有量の下限は、0.5モルが好ましく、1モルがより好ましく、1.5モルが更に好ましい。一方、前記変性EVOHにおいて、上記構造単位I及び/又はIIの全構造単位に対する含有量の上限は、30モルが好ましく、15モルがより好ましく、10モルが更に好ましい。前記構造単位I及び/又はIIを前記特定した割合で含有することで、樹脂又は樹脂組成物の柔軟性及び加工特性、並びにインナーライナーの層間接着性、延伸性及び熱成形性を向上させることができる。上記構造単位I及びIIにおいて、炭素数1~10の脂肪族炭化水素基としてはアルキル基、アルケニル基等が挙げられ、炭素数3~10の脂環式炭化水素基としてはシクロアルキル基、シクロアルケニル基等が挙げられ、炭素数6~10の芳香族炭化水素基としてはフェニル基等が挙げられる。上記構造単位Iにおいて、前記R1、R2及びR3は、それぞれ独立して水素原子、メチル基、エチル基、ヒドロキシ基、ヒドロキシメチル基又はヒドロキシエチル基であることが好ましく、これらの中でも、それぞれ独立に水素原子、メチル基、ヒドロキシ基又はヒドロキシメチル基であることが更に好ましい。かかるR1、R2及びR3であれば、インナーライナーの延伸性及び熱成形性を更に向上させることができる。EVOH中に上記構造単位Iを含有させる方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エチレンとビニルエステルとの共重合において、更に構造単位Iに誘導される単量体を共重合させる方法、などが挙げられる。該構造単位Iに誘導される単量体としては、例えば、プロピレン、ブチレン、ペンテン、ヘキセン等のアルケン;3-ヒドロキシ-1-プロペン、3-アシロキシ-1-プロペン、3-アシロキシ-1-ブテン、4-アシロキシ-1-ブテン、3,4-ジアシロキシ-1-ブテン、3-アシロキシ-4-ヒドロキシ-1-ブテン、4-アシロキシ-3-ヒドロキシ-1-ブテン、3-アシロキシ-4-メチル-1-ブテン、4-アシロキシ-2-メチル-1-ブテン、4-アシロキシ-3-メチル-1-ブテン、3,4-ジアシロキシ-2-メチル-1-ブテン、4-ヒドロキシ-1-ペンテン、5-ヒドロキシ-1-ペンテン、4,5-ジヒドロキシ-1-ペンテン、4-アシロキシ-1-ペンテン、5-アシロキシ-1-ペンテン、4,5-ジアシロキシ-1-ペンテン、4-ヒドロキシ-3-メチル-1-ペンテン、5-ヒドロキシ-3-メチル-1-ペンテン、4,5-ジヒドロキシ-3-メチル-1-ペンテン、5,6-ジヒドロキシ-1-ヘキセン、4-ヒドロキシ-1-ヘキセン、5-ヒドロキシ-1-ヘキセン、6-ヒドロキシ-1-ヘキセン、4-アシロキシ-1-ヘキセン、5-アシロキシ-1-ヘキセン、6-アシロキシ-1-ヘキセン、5,6-ジアシロキシ-1-ヘキセン等のヒドロキシ基やエステル基を有するアルケンが挙げられる。それらの中でも、共重合反応性、及び得られるインナーライナーのガスバリア性の観点から、プロピレン、3-アシロキシ-1-プロペン、3-アシロキシ-1-ブテン、4-アシロキシ-1-ブテン、及び3,4-ジアセトキシ-1-ブテンが好ましい。具体的には、プロピレン、3-アセトキシ-1-プロペン、3-アセトキシ-1-ブテン、4-アセトキシ-1-ブテン、3,4-ジアセトキシ-1-ブテンが更に好ましく、3,4-ジアセトキシ-1-ブテンが特に好ましい。なお、エステルを有するアルケンを用いる場合は、ケン化反応の際に、前記構造単位Iに誘導される。上記構造単位IIにおいて、R4及びR5は共に水素原子であることが好ましい。特に、R4及びR5が共に水素原子であり、前記R6及びR7のうちの一方が炭素数1~10の脂肪族炭化水素基で、他方が水素原子であることがより好ましい。構造単位II中の脂肪族炭化水素基は、アルキル基又はアルケニル基が好ましい。また、インナーライナー積層体のガスバリア性を特に重視する観点から、R6及びR7のうちの一方がメチル基又はエチル基で、他方が水素原子であることが好ましい。更に、前記R6及びR7のうちの一方がCH2hOHで表される置換基但し、hは1~8の整数であるで、他方が水素原子であることも好ましい。このCH2hOHで表される置換基においては、hが1~4の整数であることが好ましく、1又は2であることがより好ましく、1であることが特に好ましい。また、EVOH中に上記構造単位IIを含有させる方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ケン化反応によって得られたEVOHに一価エポキシ化合物を反応させる方法、などが挙げられる。一価エポキシ化合物としては、下記式III~IXで表される化合物が好適に挙げられる。上記式III~IX中、R8、R9、R10、R11及びR12は、水素原子、炭素数1~10の脂肪族炭化水素基アルキル基又はアルケニル基等、炭素数3~10の脂環式炭化水素基シクロアルキル基又はシクロアルケニル基等又は炭素数6~10の芳香族炭化水素基フェニル基等を表す。なお、R8及びR9又はR11及びR12は、同一であってもよく、異なっていてもよい。また、i、j、k、p及びqは、1~8の整数を表す。上記式IIIで表される一価エポキシ化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エポキシエタンエチレンオキサイド、エポキシプロパン、1,2-エポキシブタン、2,3-エポキシブタン、3-メチル-1,2-エポキシブタン、1,2-エポキシペンタン、2,3-エポキシペンタン、3-メチル-1,2-エポキシペンタン、4-メチル-1,2-エポキシペンタン、4-メチル-2,3-エポキシペンタン、3-エチル-1,2-エポキシペンタン、1,2-エポキシヘキサン、2,3-エポキシヘキサン、3,4-エポキシヘキサン、3-メチル-1,2-エポキシヘキサン、4-メチル-1,2-エポキシヘキサン、5-メチル-1,2-エポキシヘキサン、3-エチル-1,2-エポキシヘキサン、3-プロピル-1,2-エポキシヘキサン、4-エチル-1,2-エポキシヘキサン、5-メチル-1,2-エポキシヘキサン、4-メチル-2,3-エポキシヘキサン、4-エチル-2,3-エポキシヘキサン、2-メチル-3,4-エポキシヘキサン、2,5-ジメチル-3,4-エポキシヘキサン、3-メチル-1,2-エポキシヘプタン、4-メチル-1,2-エポキシヘキサン、5-メチル-1,2-エポキシヘプタン、6-メチル-1,2-エポキシヘプタン、3-エチル-1,2-エポキシヘプタン、3-プロピル-1,2-エポキシヘプタン、3-ブチル-1,2-エポキシヘプタン、4-エチル-1,2-エポキシヘプタン、4-プロピル-1,2-エポキシヘプタン、6-エチル-1,2-エポキシヘプタン、4-メチル-2,3-エポキシヘプタン、4-エチル-2,3-エポキシヘプタン、4-プロピル-2,3-エポキシヘプタン、2-メチル-3,4-エポキシヘプタン、5-メチル-3,4-エポキシヘプタン、5-エチル-3,4-エポキシヘプタン、2,5-ジメチル-3,4-エポキシヘプタン、2-メチル-5-エチル-3,4-エポキシヘプタン、1,2-エポキシヘプタン、2,3-エポキシヘプタン、3,4-エポキシヘプタン、1,2-エポキシオクタン、2,3-エポキシオクタン、3,4-エポキシオクタン、4,5-エポキシオクタン、1,2-エポキシノナン、2,3-エポキシノナン、3,4-エポキシノナン、4,5-エポキシノナン、1,2-エポキシデカン、2,3-エポキシデカン、3,4-エポキシデカン、4,5-エポキシデカン、5,6-エポキシデカン、1,2-エポキシウンデカン、2,3-エポキシウンデカン、3,4-エポキシウンデカン、4,5-エポキシウンデカン、5,6-エポキシウンデカン、1,2-エポキシドデカン、2,3-エポキシドデカン、3,4-エポキシドデカン、4,5-エポキシドデカン、5,6-エポキシドデカン、6,7-エポキシドデカン、エポキシエチルベンゼン、1-フェニル-1,2-プロパン、3-フェニル-1,2-エポキシプロパン、1-フェニル-1,2-エポキシブタン、3-フェニル-1,2-エポキシペンタン、4-フェニル-1,2-エポキシペンタン、5-フェニル-1,2-エポキシペンタン、1-フェニル-1,2-エポキシヘキサン、3-フェニル-1,2-エポキシヘキサン、4-フェニル-1,2-エポキシヘキサン、5-フェニル-1,2-エポキシヘキサン、6-フェニル-1,2-エポキシヘキサン、などが挙げられる。上記式IVで表される一価エポキシ化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メチルグリシジルエーテル、エチルグリシジルエーテル、n-プロピルグリシジルエーテル、イソプロピルグリシジルエーテル、n-ブチルグリシジルエーテル、イソブチルグリシジルエーテル、tert-ブチルグリシジルエーテル、1,2-エポキシ-3-ペンチルオキシプロパン、1,2-エポキシ-3-ヘキシルオキシプロパン、1,2-エポキシ-3-ヘプチルオキシプロパン、1,2-エポキシ-4-フェノキシブタン、1,2-エポキシ-4-ベンジルオキシブタン、1,2-エポキシ-5-メトキシペンタン、1,2-エポキシ-5-エトキシペンタン、1,2-エポキシ-5-プロポキシペンタン、1,2-エポキシ-5-ブトキシペンタン、1,2-エポキシ-5-ペンチルオキシペンタン、1,2-エポキシ-5-ヘキシルオキシペンタン、1,2-エポキシ-5-フェノキシペンタン、1,2-エポキシ-6-メトキシヘキサン、1,2-エポキシ-6-エトキシヘキサン、1,2-エポキシ-6-プロポキシヘキサン、1,2-エポキシ-6-ブトキシヘキサン、1,2-エポキシ-6-ヘプチルオキシヘキサン、1,2-エポキシ-7-メトキシヘプタン、1,2-エポキシ-7-エトキシヘプタン、1,2-エポキシ-7-プロポキシヘプタン、1,2-エポキシ-7-ブトキシヘプタン、1,2-エポキシ-8-メトキシオクタン、1,2-エポキシ-8-エトキシオクタン、1,2-エポキシ-8-ブトキシオクタン、グリシドール、3,4-エポキシ-1-ブタノール、4,5-エポキシ-1-ペンタノール、5,6-エポキシ-1-ヘキサノール、6,7-エポキシ-1-ヘプタノール、7,8-エポキシ-1-オクタノール、8,9-エポキシ-1-ノナノール、9,10-エポキシ-1-デカノール、10,11-エポキシ-1-ウンデカノール、などが挙げられる。上記式Vで表される一価エポキシ化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エチレングリコールモノグリシジルエーテル、プロパンジオールモノグリシジルエーテル、ブタンジオールモノグリシジルエーテル、ペンタンジオールモノグリシジルエーテル、ヘキサンジオールモノグリシジルエーテル、ヘプタンジオールモノグリシジルエーテル、オクタンジオールモノグリシジルエーテル、などが挙げられる。上記式VIで表される一価エポキシ化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、3-2,3-エポキシプロポキシ-1-プロペン、4-2,3-エポキシプロポキシ-1-ブテン、5-2,3-エポキシプロポキシ-1-ペンテン、6-2,3-エポキシプロポキシ-1-ヘキセン、7-2,3-エポキシプロポキシ-1-ヘプテン、8-2,3-エポキシプロポキシ-1-オクテン、などが挙げられる。上記式VIIで表される一価エポキシ化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、3,4-エポキシ-2-ブタノール、2,3-エポキシ-1-ブタノール、3,4-エポキシ-2-ペンタノール、2,3-エポキシ-1-ペンタノール、1,2-エポキシ-3-ペンタノール、2,3-エポキシ-4-メチル-1-ペンタノール、2,3-エポキシ-4,4-ジメチル-1-ペンタノール、2,3-エポキシ-1-ヘキサノール、3,4-エポキシ-2-ヘキサノール、4,5-エポキシ-3-ヘキサノール、1,2-エポキシ-3-ヘキサノール、2,3-エポキシ-4,4-ジメチル-1-ヘキサノール、2,3-エポキシ-4,4-ジエチル-1-ヘキサノール、2,3-エポキシ-4-メチル-4-エチル-1-ヘキサノール、3,4-エポキシ-5-メチル-2-ヘキサノール、3,4-エポキシ-5,5-ジメチル-2-ヘキサノール、3,4-エポキシ-2-ヘプタノール、2,3-エポキシ-1-ヘプタノール、4,5-エポキシ-3-ヘプタノール、2,3-エポキシ-4-ヘプタノール、1,2-エポキシ-3-ヘプタノール、2,3-エポキシ-1-オクタノール、3,4-エポキシ-2-オクタノール、4,5-エポキシ-3-オクタノール、5,6-エポキシ-4-オクタノール、2,3-エポキシ-4-オクタノール、1,2-エポキシ-3-オクタノール、2,3-エポキシ-1-ノナノール、3,4-エポキシ-2-ノナノール、4,5-エポキシ-3-ノナノール、5,6-エポキシ-4-ノナノール、3,4-エポキシ-5-ノナノール、2,3-エポキシ-4-ノナノール、1,2-エポキシ-3-ノナノール、2,3-エポキシ-1-デカノール、3,4-エポキシ-2-デカノール、4,5-エポキシ-3-デカノール、5,6-エポキシ-4-デカノール、6,7-エポキシ-5-デカノール、3,4-エポキシ-5-デカノール、2,3-エポキシ-4-デカノール、1,2-エポキシ-3-デカノール、などが挙げられる。上記式VIIIで表される一価エポキシ化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、1,2-エポキシシクロペンタン、1,2-エポキシシクロヘキサン、1,2-エポキシシクロヘプタン、1,2-エポキシシクロオクタン、1,2-エポキシシクロノナン、1,2-エポキシシクロデカン、1,2-エポキシシクロウンデカン、1,2-エポキシシクロドデカン、などが挙げられる。上記式IXで表される一価エポキシ化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、3,4-エポキシシクロペンテン、3,4-エポキシシクロヘキセン、3,4-エポキシシクロヘプテン、3,4-エポキシシクロオクテン、3,4-エポキシシクロノネン、1,2-エポキシシクロデセン、1,2-エポキシシクロウンデセン、1,2-エポキシシクロドデセン、などが挙げられる。前記一価エポキシ化合物の中では、炭素数が2~8のエポキシ化合物が好ましい。特に、化合物の取り扱いの容易さ及びEVOHに対する反応性の観点から、一価エポキシ化合物の炭素数は、2~6がより好ましく、2~4が更に好ましい。また、一価エポキシ化合物は、これらの式で表される化合物のうち式III又はIVで表される化合物であることが特に好ましい。具体的には、EVOHに対する反応性及び得られるインナーライナーのガスバリア性の観点から、1,2-エポキシブタン、2,3-エポキシブタン、エポキシプロパン、エポキシエタン及びグリシドールが好ましく、これらの中でもエポキシプロパン及びグリシドールが特に好ましい。本発明において、エチレン-ビニルアルコール共重合体は、例えば、エチレンとビニルエステルとを重合してエチレン-ビニルエステル共重合体を得、該エチレン-ビニルエステル共重合体をケン化することにより得られる。また、変性エチレン-ビニルアルコール共重合体は、上述のとおり、1エチレンとビニルエステルとの重合において、更に構造単位Iに誘導される単量体を共重合させたり、2ケン化反応によって得られたEVOHに対して一価エポキシ化合物を反応させることにより得られる。ここで、エチレン-ビニルアルコール共重合体及び変性エチレン-ビニルアルコール共重合体の重合方法は、特に限定されず、例えば溶液重合、懸濁重合、乳化重合、バルク重合のいずれであってもよい。また、連続式、回分式のいずれであってもよい。前記重合に用いることができるビニルエステルとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、ピバリン酸ビニル等の脂肪酸ビニル等が挙げられる。また、変性エチレン-ビニルアルコール共重合体を製造する場合、エチレン及びビニルエステルの他に、これら単量体と共重合し得る単量体を好ましくは少量で用いることがある。この共重合し得る単量体としては、上述の構造単位Iに誘導される単量体に加えて、他のアルケン;アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、マレイン酸、イタコン酸等の不飽和カルボン酸又はその無水物、塩、モノアルキルエステル若しくはジアルキルエステル等;アクリロニトリル、メタクリロニトリル等のニトリル;アクリルアミド、メタクリルアミド等のアミド;ビニルスルホン酸、アリルスルホン酸、メタアリルスルホン酸等のオレフィンスルホン酸又はその塩;アルキルビニルエーテル類、ビニルケトン、N-ビニルピロリドン、塩化ビニル、塩化ビニリデン、などが挙げられる。また、ビニルシラン化合物を単量体として用いることもでき、共重合体中に導入されるビニルシラン化合物の量は、0.0002モル以上で且つ0.2モル以下であることが好ましい。ビニルシラン化合物としては、例えば、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリβ-メトキシ-エトキシシラン、γ-メタクリロイルオキシプロピルメトキシシラン等が挙げられる。これらビニルシラン化合物の中でも、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシランが好ましい。重合に使用できる溶媒は、エチレン、ビニルエステル及びエチレン-ビニルエステル共重合体を溶解し得る有機溶剤であれば特に限定されない。前記溶媒の具体例としては、メタノール、エタノール、プロパノール、n-ブタノール、tert-ブタノール等のアルコール;ジメチルスルホキシド、などが挙げられる。それらの中でも、反応後の除去分離が容易である点で、メタノールが特に好ましい。重合に使用できる開始剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス-2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2’-アゾビス-4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2’-アゾビス-2-シクロプロピルプロピオニトリル等のアゾニトリル系開始剤;イソブチリルパーオキサイド、クミルパーオキシネオデカノエート、ジイソプロピルパーオキシカーボネート、ジ-n-プロピルパーオキシジカーボネート、t-ブチルパーオキシネオデカノエート、ラウロイルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、t-ブチルハイドロパーオキサイド等の有機過酸化物系開始剤、などが挙げられる。重合温度は、通常20°C~90°C程度であり、好ましくは40°C~70°Cである。重合時間は、通常2時間~15時間程度であり、好ましくは3時間~11時間である。重合率は、仕込みのビニルエステルに対して通常10~90程度であり、好ましくは30~80である。重合後の溶液中の樹脂分は、5質量~85質量程度であり、好ましくは20質量~70質量である。所定時間の重合後又は所定の重合率に達した後、得られる共重合体溶液に必要に応じて重合禁止剤を添加し、未反応のエチレンガスを蒸発除去し、その後、未反応のビニルエステルを除去する。未反応のビニルエステルを除去する方法としては、例えば、ラシヒリングを充填した塔の上部から共重合体溶液を一定速度で連続的に供給し、塔の下部よりメタノール等の有機溶剤蒸気を吹き込み、塔頂部よりメタノール等の有機溶剤と未反応ビニルエステルの混合蒸気を留出させ、塔底部より未反応のビニルエステルを除去した共重合体溶液を取り出す方法、などが採用される。次に、前記共重合体溶液にアルカリ触媒を添加し、該溶液中に存在する共重合体をケン化する。ケン化方法は、連続式、回分式のいずれも可能である。前記アルカリ触媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、水酸化ナトリム、水酸化カリウム、アルカリ金属アルコラート、などが挙げられる。また、ケン化の条件は、例えば回分式の場合、共重合体溶液中のアルカリ触媒の濃度が10質量~50質量程度、反応温度が30°C~65°C程度、触媒使用量がビニルエステル構造単位1モル当たり0.02モル~1.0モル程度、ケン化時間が1時間~6時間程度であることが好ましい。ケン化反応後の変性EVOHは、アルカリ触媒、酢酸ナトリウムや酢酸カリウム等の副生塩類、その他不純物を含有するため、これらを必要に応じて中和、洗浄することにより除去することが好ましい。ここで、ケン化反応後の変性EVOHを、イオン交換水等の金属イオン、塩化物イオン等をほとんど含まない水で洗浄する際、酢酸ナトリウム、酢酸カリウム等を一部残存させてもよい。--ポリアミド樹脂PA--前記ポリアミド樹脂PAは、酸とアミンが反応してできるアミド結合を持つ高分子化合物の総称であり、機械特性が良く、引張り、圧縮、曲げ、衝撃に強いという特徴を有する。前記インナーライナーのガスバリア性、溶融成形性及び層間接着性を向上させる観点から、前記ポリアミド樹脂PAは、メルトフローレートJISK72101999230°C21.18Nにおいて100g/10分間であることが好ましく、30g/10分間であることが更に好ましい。前記ポリアミド樹脂は、ラクタムの開環重合、又はアミノカルボン酸若しくはジアミンとカルボン酸との重縮合等によって得ることができる。前記ラクタムとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ε-カプロラクタム、ω-ラウロラクタム、などが挙げられる。前記アミノカルボン酸としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、6-アミノカプロン酸、11-アミノウンデカン酸、12-アミノドデカン酸、パラアミノメチル安息香酸、などを挙げられる。前記ジアミンとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ウンデカメチレンジアミン、ドデカメチレンジアミン、2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジアミン、2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジアミン、5-メチルノナメチレンジアミン、メタキシリレンジアミン、パラキシリレンジアミン、1,3-ビスアミノ3-アミノメチル-3,5,5-トリメチルシクロヘキサン、ビス4-アミノシクロヘキシルメタン、ビス3-メチル-4-アミノシクロヘキシルメタン、2,2-ビス4-アミノシクロヘキシルプロパン、ビスアミノプロピルピペラジン、アミノエチルピペラジン、などが挙げられる。前記ジカルボン酸としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカンジカルボン酸、シクロヘキサンジカルボン酸、デカリンジカルボン酸、ノルボルナンジカルボン酸、トリシクロデカンジカルボン酸、ペンタシクロドデカンジカルボン酸、イソホロンジカルボン酸、3,9-ビス2-カルボキシエチル-2,4,8,10-テトラオキサスピロ5.5ウンデカン、トリメリット酸、トリメシン酸、ピロメリット酸、トリカルバリル酸、テレフタル酸、イソフタル酸、フタル酸、2-メチルテレフタル酸、ナフタレンジカルボン酸、ジフェニルジカルボン酸、テトラリンジカルボン酸等を挙げることができる。ポリアミド樹脂を合成する際の重縮合の方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、溶融状態において重縮合する方法や、一旦溶融状態で重縮合して低粘度ポリアミドを得た後、固相状態で加熱処理する方法いわゆる固相重合を挙げられる。溶液状態における重縮合方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジアミンとジカルボン酸とのナイロン塩の水溶液を加圧下で加熱し、水及び縮合水を除きながら溶融状態で重縮合させる方法、ジアミンを溶融状態のジカルボン酸に直接加えて、常圧下で重縮合する方法、などが挙げられる。前記化合物等の重縮合物である具体的なポリアミド樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリカプロラクタムナイロン6、ポリラウロラクタムナイロン12、ポリヘキサメチレンジアジパミドナイロン66、ポリヘキサメチレンアゼラミドナイロン69、ポリヘキサメチレンセバカミドナイロン610、ナイロン46、ナイロン6/66、ナイロン6/12、11-アミノウンデカン酸の縮合生成物ナイロン11等の脂肪族ポリアミド樹脂;ポリヘキサメチレンイソフタラミドナイロン6IP、メタキシレンジアミン/アジピン酸共重合体ナイロンMXD6、メタキシレンジアミン/アジピン酸/イソフタル酸共重合体等の芳香族ポリアミド樹脂、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらのポリアミド樹脂の中でも、優れたガスバリア性を有するナイロンMXD6が好ましい。このナイロンMXD6のジアミン成分としては、メタキシリレンジアミンが70モル以上含まれることが好ましく、ジカルボン酸成分としては、アジピン酸が70モル以上含まれることが好ましい。ナイロンMXD6が前記配合範囲のモノマーから得られることで、より優れたガスバリア性や機械的性能を発揮することができる。--ポリエステル樹脂--前記ポリエステル樹脂とは、エステル結合を有するポリマーであり、多価カルボン酸とポリオールとの重縮合等によって得ることができる。前記積層体のガスバリア性樹脂として用いられるポリエステル樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリグリコール酸PGA、芳香族系液晶ポリエステル、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらのポリエステル樹脂の中でも、ガスバリア性の高さの点から、ポリグリコール酸PGA及び全芳香族系液晶ポリエステルが好ましい。---ポリグリコール酸PGA---前記ポリグリコール酸PGAは、-O-CH2-CO-で表される構造単位GAを有する単独重合体又は共重合体である。前記ポリグリコール酸PGAにおける前記構造単位GAの含有割合としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、60質量以上が好ましく、70質量以上がより好ましく、80質量以上が特に好ましく、また、100質量以下が好ましい。構造単位GAの含有割合が60質量未満であると、ガスバリア性が十分に発揮されない場合がある。前記ポリグリコール酸PGAの製造方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、1グリコール酸の脱水重縮合により合成する方法、2グリコール酸アルキルエステルの脱アルコール重縮合により合成する方法、3グリコリド1,4-ジオキサン-2,3-ジオンの開環重合により合成する方法、などが挙げられる。共重合体としてのポリグリコール酸PGAを合成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、上述の各合成方法において、コモノマーとして、例えば、シュウ酸エチレン1,4-ジオキサン-2,3-ジオン、ラクチド、ラクトン類例えば、β-プロピオラクトン、β-ブチロラクトン、ピバロラクトン、γ-ブチロラクトン、δ-バレロラクトン、β-メチル-δ-バレロラクトン、ε-カプロラクトン等、トリメチレンカーボネート、1,3-ジオキサン等の環状モノマー;乳酸、3-ヒドロキシプロパン酸、3-ヒドロキシブタン酸、4-ヒドロキシブタン酸、6-ヒドロキシカプロン酸等のヒドロキシカルボン酸又はそのアルキルエステル;エチレングリコール、1,4-ブタンジオール等の脂肪族ジオールと、コハク酸、アジピン酸等の脂肪族ジカルボン酸又はそのアルキルエステルとの実質的に等モルの混合物;などを、グリコリド、グリコール酸又はグリコール酸アルキルエステルと適宜組み合わせて共重合する方法が挙げられる。前記3の開環重合の具体的方法としては、グリコリドを少量の触媒例えば、有機カルボン酸スズ、ハロゲン化スズ、ハロゲン化アンチモン等のカチオン触媒の存在下で約120°C~約250°Cの温度に加熱して行う方法が挙げられる。この開環重合は、塊状重合法又は溶液重合法によることが好ましい。前記開環重合において、モノマーとして使用するグリコリドは、グリコール酸オリゴマーの昇華解重合法や、溶液相解重合法等によって得ることができる。前記高沸点極性有機溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジ2-メトキシエチルフタレート等のフタル酸ビスアルコキシアルキルエステル;ジエチレングリコールジベンゾエート等のアルキレングリコールジベンゾエート;ベンジルブチルフタレート、ジブチルフタレート等の芳香族カルボン酸エステル;トリクレジルホスフェート等の芳香族リン酸エステル;などが挙げられる。また、高沸点極性有機溶媒と共に、必要に応じて、オリゴマーの可溶化剤として、ポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、テトラエチレングリコールなどを併用することができる。---全芳香族系液晶ポリエステル---全芳香族系液晶ポリエステルは、モノマーである多価カルボン酸とポリオールとが共に芳香族系の化合物である液晶性のポリエステルである。この全芳香族系液晶ポリエステルは、通常のポリエステルと同様、公知の方法で重合して得ることができる。芳香族系の多価カルボン酸としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テレフタル酸、イソフタル酸、2,6-ナフタレンジカルボン酸、2,7-ナフタレンジカルボン酸、1,4-ナフタレンジカルボン酸、4,4 ́-ビフェニルジカルボン酸、3,3 ́-ビフェニルジカルボン酸、4,4 ́-メチレンジ安息香酸、ジフェン酸、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。芳香族系のポリオールとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ヒドロキノン、メチルヒドロキノン、4,4 ́-ジヒドロキシジフェニル、レゾルシノール、フェニルヒドロキノン、3,4 ́-ビスフェノールA、などが挙げられる。また、全芳香族系液晶ポリエステルは、ヒドロキシ安息香酸、ヒドロキシナフトエ酸等のヒドロキシ基及びカルボキシ基を有する芳香族化合物等を重合することにより、または前記芳香族系の多価カルボン酸及び芳香族系のポリオールと共重合することによっても得ることができる。--ポリビニルアルコール樹脂PVA--前記ポリビニルアルコール樹脂PVAは、合成樹脂の一種であり、酢酸ビニルモノマーを重合したポリ酢酸ビニルをケン化することにより得られる。-バリア層を形成する樹脂組成物中の添加物-バリア層を形成する樹脂組成物に、実施態様に応じ、リン酸化合物、カルボン酸及びホウ素化合物から選ばれる1種又は複数種の化合物を含有させるとよい。かかるリン酸化合物、カルボン酸又はホウ素化合物をバリア層の樹脂組成物中に含有することによって、当該多層構造体の各種性能を向上させることができる。バリア層の樹脂組成物は、本発明の目的を損なわない範囲で、上記添加物以外にEVOH等以外の他の樹脂、又は熱安定剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、着色剤、フィラーなど種々の添加剤を含んでいてもよい。バリア層の樹脂組成物が上記添加物以外の添加剤を含む場合、その量は樹脂組成物の総量に対して50質量以下であることが好ましく、30質量以下であることがより好ましく、10質量以下であることが特に好ましい。バリア層の樹脂組成物は、その融点より10~80°C高い温度の少なくとも1点における溶融混練時間とトルクの関係において、粘度挙動安定性M100/M20、但しM20は混練開始20分後のトルク、M100は混練開始から100分後のトルクを表すの値が0.5~1.5の範囲であることが好ましい。粘度挙動安定性の値は1に近いほど粘度変化が少なく、熱安定性ロングラン性に優れていることを示す。-弾性体層-インナーライナー積層体を構成する弾性体層は、エラストマーを含む層であり、エラストマーを含む層であれば、その他の構成については特に限定されるものではない。例えば、エラストマーからなる層又は該エラストマーがマトリクスとして存在するエラストマー組成物からなる層などが挙げられる。なお、マトリクスとは、連続相を意味する。前記弾性体層を構成する樹脂組成物がエラストマーを含むことで、前記積層体の延性を高め、耐屈曲性を向上させることができる。さらに、所定厚さのバリア層と共にこのエラストマーを含む樹脂組成物からなる弾性体層を積層させることで、バリア層の樹脂組成物の延性が低い場合でも、バリア層の延性を高めることができる。エラストマーとは、常温付近で弾性を有する樹脂をいい、具体的には、室温20°Cの条件下で、2倍に伸ばし、その状態で1分間保持した後、1分間以内に元の長さの1.5倍未満に収縮する性質を有する樹脂をいう。また、エラストマーは、構造的には、通常、重合体鎖中にハードセグメントとソフトセグメントとを有する重合体である。なお、前記インナーライナーを構成する弾性体層は、20°C及び65RHでの酸素透過係数が、5000ccmm/m2dayatm以下が好ましい。5000ccmm/m2dayatmを超えると、前記バリア層を設けた場合、より十分な内圧保持性を確保できる。なお、酸素透過係数は、JISK7126-1:2006等圧法に準拠して測定される。前記弾性体層に用いるエラストマーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリスチレン系エラストマー、ポリオレフィン系エラストマー、ポリジエン系エラストマー、ポリ塩化ビニル系エラストマー、塩素化ポリエチレン系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、ポリアミド系エラストマー、フッ素樹脂系エラストマーなどが挙げられる。これらの中でも、成形容易性の観点から、ポリスチレン系エラストマー、ポリオレフィン系エラストマー、ポリジエン系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、及びポリアミド系エラストマーからなる群より選ばれる少なくとも1種が好ましく、ポリウレタン系エラストマーがより好ましい。また、このようなエラストマーとしては、特に制限はなく、公知の熱可塑性エラストマー、非熱可塑性エラストマーの中から適宜選択して用いることができるが、溶融成形のためには熱可塑性エラストマーを用いることが好ましい。前記熱可塑性エラストマーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリスチレン系熱可塑性エラストマー、ポリオレフィン系熱可塑性エラストマー、ポリジエン系熱可塑性エラストマー、ポリ塩化ビニル系熱可塑性エラストマー、塩素化ポリエチレン系熱可塑性エラストマー、ポリウレタン系熱可塑性エラストマー、ポリエステル系熱可塑性エラストマー、ポリアミド系熱可塑性エラストマー、フッ素樹脂系熱可塑性エラストマーなどが挙げられる。これらの中でも、成形容易性の観点から、ポリスチレン系熱可塑性エラストマー、ポリオレフィン系熱可塑性エラストマー、ポリジエン系熱可塑性エラストマー、ポリウレタン系熱可塑性エラストマー、ポリエステル系熱可塑性エラストマー、及びポリアミド系熱可塑性エラストマーからなる群より選ばれる少なくとも1種が好ましく、ポリウレタン系熱可塑性エラストマーがより好ましい。--ポリスチレン系熱可塑性エラストマー--前記ポリスチレン系熱可塑性エラストマーは、芳香族ビニル系重合体ブロックハードセグメントと、ゴムブロックソフトセグメントとを有し、芳香族ビニル系重合体部分が物理架橋を形成して橋かけ点となり、一方、ゴムブロックがゴム弾性を付与する。該ポリスチレン系熱可塑性エラストマーは、分子中のソフトセグメントの配列様式により分けることができ、例えばスチレン-ブタジエン-スチレンブロック共重合体SBS、スチレン-イソプレン-スチレンブロック共重合体SIS、スチレン-イソブチレン-スチレンブロック共重合体SIBS、スチレン-エチレン/ブチレン-スチレンブロック共重合体SEBS、スチレン-エチレン/プロピレン-スチレンブロック共重合体S等が挙げられ、更にはポリブタジエンとブタジエン-スチレンランダム共重合体とのブロック共重合体を水添して得られる結晶性ポリエチレンとエチレン/ブチレン-スチレンランダム共重合体とのブロック共重合体や、ポリブタジエン又はエチレン-ブタジエンランダム共重合体とポリスチレンとのブロック共重合体を水添して得られる、例えば、結晶性ポリエチレンとポリスチレンとのジブロック共重合体等も含まれる。なお、これらのポリスチレン系熱可塑性エラストマーは、無水マレイン酸変性等の変性物であってもよい。これらの中でも、機械的強度、耐熱安定性、耐候性、耐薬品性、ガスバリア性、柔軟性、加工性等のバランスの面から、スチレン-イソブチレン-スチレンブロック共重合体SIBS、スチレン-エチレン/ブチレン-スチレンブロック共重合体SEBS及びスチレン-エチレン/プロピレン-スチレンブロック共重合体Sが好適である。--ポリオレフィン系熱可塑性エラストマー--前記ポリオレフィン系熱可塑性エラストマーには、ハードセグメントとしてポリプロピレンやポリエチレン等のポリオレフィンブロックを、ソフトセグメントとしてエチレン-プロピレン-ジエン共重合体等のゴムブロックを備える熱可塑性エラストマー等が含まれる。なお、かかる熱可塑性エラストマーには、ブレンド型とインプラント化型がある。また、前記ポリオレフィン系熱可塑性エラストマーとしては、無水マレイン酸変性エチレン-ブテン-1共重合体、無水マレイン酸変性エチレン-プロピレン共重合体、ハロゲン化ブチル系ゴム、変性ポリプロピレン、変性ポリエチレン等を挙げることもできる。--ポリジエン系熱可塑性エラストマー--前記ポリジエン系熱可塑性エラストマーとしては、1,2-ポリブタジエン系TPE及びトランス1,4-ポリイソプレン系TPE、水添共役ジエン系TPE、エポキシ化天然ゴム等を挙げることができる。なお、1,2-ポリブタジエン系TPEは、分子中に1,2-結合を90以上含むポリブタジエンであって、ハードセグメントとして結晶性のシンジオタクチック1,2-ポリブタジエンと、ソフトセグメントとして無定形1,2-ポリブタジエンとからなる。また、トランス1,4-ポリイソプレン系TPEは、分子中に98以上のトランス1,4構造を有するポリイソプレンであって、ハードセグメントとしての結晶性トランス1,4セグメントと、ソフトセグメントとしての非結晶性トランス1,4セグメントからなる。--ポリ塩化ビニル系熱可塑性エラストマーTPVC--前記ポリ塩化ビニル系熱可塑性エラストマーTPVCは、一般に、以下に示す3種類に大別される。なお、このTPVCも、無水マレイン酸変性PVC等の変性物を用いてもよい。タイプ1:高分子量ポリ塩化ビニルPVC/可塑化ポリ塩化ビニルPVCブレンド型TPVCハードセグメントに高分子量のPVCを用いて、ソフトセグメントに可塑剤で可塑化されたPVCを用いてなる熱可塑性エラストマーである。なお、ハードセグメントに高分子量のPVCを用いることで、微結晶部分にて架橋点の働きを持たせている。タイプ2:部分架橋PVC/可塑化PVCブレンド型TPVCハードセグメントに部分架橋又は分岐構造を導入したPVCを、ソフトセグメントに可塑剤で可塑化されたPVCを用いてなる熱可塑性エラストマーである。タイプ3:PVC/エラストマーアロイ型TPVCハードセグメントにPVCを、ソフトセグメントに部分架橋ニトリルブタジエンゴムNBR等のゴム又はポリウレタン系TPE、ポリエステル系TPE等のTPEを用いてなる熱可塑性エラストマーである。--ポリ塩素化ポリエチレンCPE系熱可塑性エラストマー--前記塩素化ポリエチレン系熱可塑性エラストマーは、水性懸濁液又は四塩化炭素のような溶媒中でポリエチレンを塩素ガスと反応させて得られる軟質樹脂であり、ハードセグメントには結晶性ポリエチレンブロックが、ソフトセグメントには塩素化ポリエチレンCPEブロックが用いられる。なお、CPEブロックには、ポリエチレン及び塩素化ポリエチレンの両成分がマルチブロック又はランダム構造の混合物として混在している。ポリ塩素化ポリエチレンCPEは、原料ポリエチレンの種類、塩素化度、製造条件などによって、塩素含有量、ブロック性、残存結晶化度などの分子特性がかわり、その結果、樹脂からゴムまでの広範囲によって加硫ゴムと同じような性質の製品も可能であり、無水マレイン酸変性などによる変性物とすることもできる。--ポリエステル系熱可塑性エラストマーTPEE--前記ポリエステル系熱可塑性エラストマーTPEEは、分子中のハードセグメントとしてポリエステルを、ソフトセグメントとしてガラス転移温度Tgの低いポリエーテル又はポリエステルを用いたマルチブロックコポリマーである。TPEEは、分子構造の違いによって次のようなタイプに分けることができ、ポリエステルポリエーテル型TPEEとポリエステルポリエステル型TPEEが主流を占めている。1ポリエステルポリエーテル型TPEE一般には、ハードセグメントとして芳香族系結晶性ポリエステルを、ソフトセグメントとしてポリエーテルを用いた熱可塑性エラストマーである。2ポリエステルポリエステル型TPEEハードセグメントとして芳香族系結晶性ポリエステルを、ソフトセグメントとして脂肪族系ポリエステルを用いた熱可塑性エラストマーである。3液晶性TPEEハードセグメントとして剛直な液晶分子を、ソフトセグメントとして脂肪族系ポリエステルを用いた熱可塑性エラストマーである。--ポリアミド系熱可塑性エラストマーTPA--前記ポリアミド系熱可塑性エラストマーTPAは、ハードセグメントとしてポリアミドを、ソフトセグメントとしてTgの低いポリエーテル又はポリエステルを用いたマルチブロックコポリマーである。ハードセグメントを構成するポリアミド成分は、ナイロン6,66,610,11,12等から選択され、ナイロン6、ナイロン12が主体を占めている。ソフトセグメントの構成物質には、ポリエーテルジオール、ポリエステルジオール等の長鎖ポリオールが用いられる。ポリエーテルポリオールの代表例には、ジオールポリオキシテトラメチレングリコールPTMG、ポリオキシプロピレングリコール等が挙げられ、ポリエステルポリオールの代表例には、ポリエチレンアジペートグリコール、ポリブチレン-14アジペートグリコール等が挙げられる。--フッ素樹脂系熱可塑性エラストマー--前記フッ素樹脂系熱可塑性エラストマーは、ハードセグメントとしてフッ素樹脂を、ソフトセグメントとしてフッ素ゴムからなるABA型ブロックコポリマーである。ハードセグメントを構成するフッ素樹脂には、テトラフルオロエチレン-エチレン共重合体又はポリフッ化ビニリデンPVDF等が用いられ、ソフトセグメントを構成するフッ素ゴムには、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン-テトラフルオロエチレン三元共重合体等が用いられる。より具体的には、フッ化ビニリデン系ゴム、四フッ化エチレン-プロピレンゴム、四フッ化エチレン-パーフルオロメチルビニルエーテルゴム、ホスファゼン系フッ素ゴムや、フルオロポリエーテル、フルオロニトロソゴム、パーフルオロトリアジンを含むもの等が挙げられる。なお、フッ素樹脂系TPEは、他のTPEと同じようにミクロ相分離して、ハードセグメントが架橋点を形成している。--ポリウレタン系熱可塑性エラストマーTPU--前記ポリウレタン系熱可塑性エラストマーTPUは、1ハードセグメントとして短鎖グリコールとイソシアネートとの反応で得られるポリウレタンと、2ソフトセグメントとして長鎖グリコールとイソシアネートとの反応で得られるポリウレタンとからなる直鎖状のマルチブロックコポリマーである。ここで、ポリウレタンとは、イソシアネート-NCOとアルコール-OHとの重付加反応ウレタン化反応で得られるウレタン結合-NHCOO-を有する化合物の総称である。本発明のインナーライナーにおいては、弾性体層を形成するエラストマーがTPUであれば、該弾性体層を積層することで、延伸性及び熱成形性を向上させることができる。また、かかるインナーライナーでは、弾性体層とバリア層との層間接着性を向上できるため、耐クラック性等の耐久性が高く、インナーライナーを変形させて使用しても、ガスバリア性及び延伸性を維持することができる。前記TPUは、高分子ポリオール、有機ポリイソシアネート、鎖伸長剤等から構成される。該高分子ポリオールは、複数のヒドロキシ基を有する物質であり、重縮合、付加重合例えば開環重合、重付加等によって得られる。高分子ポリオールとしては、例えばポリエステルポリオール、ポリエーテルポリオール、ポリカーボネートポリオール又はこれらの共縮合物例えばポリエステル-エーテル-ポリオール等が挙げられる。これらの中でも、ポリエステルポリオール又はポリカーボネートポリオールが好ましく、ポリエステルポリオールが特に好ましい。なお、これらの高分子ポリオールは、一種単独で用いてもよいし、二種以上を組み合わせて用いてもよい。ここで、前記ポリエステルポリオールは、例えば、常法に従い、ジカルボン酸、そのエステル、その無水物等のエステルを形成し得る化合物と低分子ポリオールとを直接エステル化反応若しくはエステル交換反応によって縮合させるか、又はラクトンを開環重合することにより製造されることができる。前記ポリエステルポリオールの生成に使用できるジカルボン酸としては、特に限定されず、ポリエステルの製造において一般的に使用されるジカルボン酸が挙げられる。該ジカルボン酸として、具体的には、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカン二酸、メチルコハク酸、2-メチルグルタル酸、トリメチルアジピン酸、2-メチルオクタン二酸、3,8-ジメチルデカン二酸、3,7-ジメチルデカン二酸等の炭素数4~12の脂肪族ジカルボン酸;シクロヘキサンジカルボン酸等の脂環式ジカルボン酸;テレフタル酸、イソフタル酸、オルトフタル酸、ナフタレンジカルボン酸等の芳香族ジカルボン酸等が挙げられる。これらのジカルボン酸は、一種単独で用いてもよいし、二種以上を混合して用いてもよい。これらの中でも、炭素数が6~12の脂肪族ジカルボン酸が好ましく、アジピン酸、アゼライン酸又はセバシン酸が特に好ましい。これらジカルボン酸は、ヒドロキシ基とより反応し易いカルボニル基を有しており、バリア層との層間接着性を大幅に向上させることができる。前記ポリエステルポリオールの生成に使用できる低分子ポリオールとしては、特に限定されず、ポリエステルの製造において一般的に使用される低分子ポリオールが挙げられる。該低分子ポリオールとして、具体的には、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、1,3-プロパンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、1,3-ブチレングリコール、1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,5-ペンタンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、2-メチル-1,8-オクタンジオール、2,7-ジメチル-1,8-オクタンジオール、1,9-ノナンジオール、2-メチル-1,9-ノナンジオール、1,10-デカンジオール、2,2-ジエチル-1,3-プロパンジオール等の炭素数2~15の脂肪族ジオール;1,4-シクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、シクロオクタンジメタノール、ジメチルシクロオクタンジメタノール等の脂環式ジオール;1,4-ビスβ-ヒドロキシエトキシベンゼン等の芳香族2価アルコール等が挙げられる。これらの低分子ポリオールは、一種単独で用いてもよいし、二種以上を混合して用いてもよい。これらの中でも、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、2-メチル-1,8-オクタンジオール、2,7-ジメチル-1,8-オクタンジオール、1,9-ノナンジオール、2,8-ジメチル-1,9-ノナンジオール等の側鎖にメチル基を有する炭素数5~12の脂肪族ジオールが好ましい。かかる脂肪族ジオールを用いて得たポリエステルポリオールは、ヒドロキシ基との反応が起こり易く、バリア層との層間接着性を大幅に向上させることができる。更に、前記低分子ポリオールと共に、少量の3官能以上の低分子ポリオールを併用することができる。3官能以上の低分子ポリオールとしては、例えばトリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、グリセリン、1,2,6-ヘキサントリオール等が挙げられる。前記ポリエステルポリオールの生成に使用できるラクトンとしては、例えばε-カプロラクトン、β-メチル-δ-バレロラクトン等を挙げることができる。前記ポリエーテルポリオールとしては、例えばポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール、ポリメチルテトラメチレングリコール等が挙げられる。これらのポリエーテルポリオールは、一種単独で用いてもよいし、二種以上を混合して用いてもよい。これらの中でも、ポリテトラメチレングリコールが好ましい。前記ポリカーボネートポリオールとしては、例えば1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、1,10-デカンジオール等の炭素数2~12の脂肪族ジオール又はこれらの混合物を炭酸ジフェニル又はホスゲン等の作用により縮重合して得られる化合物が好適に挙げられる。前記高分子ポリオールは、数平均分子量の下限が、500であるのが好ましく、600であるのがより好ましく、700であるのが更に好ましい。一方、高分子ポリオールの数平均分子量の上限は、8,000が好ましく、5,000がより好ましく、3,000が更に好ましい。高分子ポリオールの数平均分子量が前記下限より小さいと、有機ポリイソシアネートとの相溶性が高過ぎ、得られるTPUの弾性が乏しくなるため、得られるインナーライナーの延伸性等の力学的特性や熱成形性が低下するおそれがある。一方、高分子ポリオールの数平均分子量が前記上限を超えると、有機ポリイソシアネートとの相溶性が低下して、重合過程での混合が困難になり、その結果、ゲル状物の塊の発生等により安定したTPUが得られなくなるおそれがある。なお、高分子ポリオールの数平均分子量は、JIS-K-1577に準拠して測定し、ヒドロキシ基価に基づいて算出した数平均分子量である。前記有機ポリイソシアネートとしては、特に限定されるものではなく、TPUの製造に一般的に使用される公知の有機ジイソシアネートが使用できる。該有機ジイソシアネートとしては、例えば4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、フェニレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、1,5-ナフチレンジイソシアネート、3,3’-ジクロロ-4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート、トルイレンジイソシアネート等の芳香族ジイソシアネート;ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、4,4’-ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、水素化キシリレンジイソシアネート等の脂肪族又は脂環式ジイソシアネート等を挙げることができる。これらの中でも、得られるインナーライナーの強度及び耐屈曲性が向上できる観点から、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネートが好ましい。これらの有機ポリイソシアネートは、一種単独で用いてもよいし、二種以上を組み合わせて用いてもよい。前記鎖伸長剤としては、特に限定されず、TPUの製造に一般的に使用される公知の鎖伸長剤が使用でき、イソシアネート基と反応し得る活性水素原子を分子中に2個以上有する分子量300以下の低分子化合物が好適に使用される。鎖伸長剤としては、例えばエチレングリコール、プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,4-ビスβ-ヒドロキシエトキシベンゼン、1,4-シクロヘキサンジオール等が挙げられる。これらの中でも、得られるインナーライナーの延伸性及び熱成形性が更に向上できる観点から、1,4-ブタンジオールが特に好ましい。これらの鎖伸長剤は、一種単独で用いてもよいし、二種以上を混合して用いてもよい。前記TPUの製造方法としては、前記高分子ポリオール、有機ポリイソシアネート及び鎖伸長剤を使用し、公知のウレタン化反応技術を利用する製造方法が挙げられ、プレポリマー法及びワンショット法のいずれを用いてもよい。特には、実質的に溶媒の不存在下にて溶融重合を行うことが好ましく、多軸スクリュー型押出機を用いた連続溶融重合を行うことが更に好ましい。前記TPUは、高分子ポリオールと鎖伸長剤との合計質量に対する有機ポリイソシアネートの質量の比[イソシアネート/高分子ポリオール鎖伸長剤]が、1.02以下であることが好ましい。該比が1.02を超えると、成形時の長期運転安定性が悪化するおそれがある。前記TPUの窒素含有量は、高分子ポリオール及び有機ジイソシアネートの使用割合を適宜選択することにより決定されるが、実用的には1質量~7質量の範囲が好ましい。また、前記弾性体層の樹脂組成物は、必要に応じて有機ポリイソシアネートと高分子ポリオールとの反応を促進する適当な触媒等を用いてもよい。さらに、前記弾性体層の樹脂組成物は、本発明の目的を損なわない範囲で、エラストマー以外の樹脂、熱安定剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、着色剤、フィラーなど種々の添加剤を含んでいてもよい。前記弾性体層の樹脂組成物が添加剤を含む場合、その量としては樹脂組成物の総量に対して50質量以下であることが好ましく、30質量以下であることがより好ましく、10質量以下であることが特に好ましい。-積層体の製造方法-前記積層体の製造方法としては、後述するサイド部におけるサイドゴムのヤング率の10倍~1000倍のヤング率の積層体を製造可能な方法である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、共押出し、はり合わせ、コーティング、ボンディング、付着等の公知の方法が挙げられる。これらは、1種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、ガスバリア性樹脂を含む樹脂組成物と、熱可塑性エラストマーを含むエラストマー組成物とを準備し、これら組成物を用いた多層共押出法によりバリア層及びエラストマー層を有する積層体を製造する方法が、高い生産性、層間接着性に優れる観点から好ましい。前記多層共押出法においては、バリア層を形成する樹脂又は樹脂組成物と、弾性体層を形成するエラストマー又はエラストマー組成物とが、加熱溶融され、異なる押出機やポンプからそれぞれの流路を通って押出ダイに供給され、押出ダイから多層に押し出された後に積層接着することで、前記積層体が形成される。この押出ダイとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、マルチマニホールドダイ、フィールドブロック、スタティックミキサー、などが挙げられる。<サイドゴム>前記サイドゴムの形状、構造、大きさとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記サイドゴムには、前記ゴム成分の他に、ゴム業界で通常使用される配合剤、例えば、補強性充填剤、軟化剤、老化防止剤、加硫剤、ゴム用加硫促進剤、スコーチ防止剤、亜鉛華、ステアリン酸等を目的に応じて適宜配合することができる。これら配合剤としては、市販品を好適に使用することができる。前記サイドゴムのヤング率の絶対値としては、前記積層体のヤング率の0.1倍~0.001倍である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、0.5MPa~10MPaが好ましく、1MPa~5MPaがより好ましい。前記サイドゴムのヤング率の絶対値が、0.5MPa未満であると、サイド部の剛性が低下しすぎタイヤ運動性能が大幅に低下することがあり、10MPaを超えると、サイド部の剛性が高くない過ぎタイヤ乗り心地が大幅に悪化することがある。一方、前記サイドゴムのヤング率の絶対値が、前記より好ましい範囲内であると、運動性能と乗り心地を両立する点で有利である。前記サイドゴムのヤング率は、例えば、前記サイドゴムを用いて、厚み2mm幅15mmの短冊状の試験片を作製し、チャック間隔50mm、引張速度50mm/分の条件で、23°C、50RHにおけるS-Sカーブ応力-歪み曲線を測定し、S-Sカーブの初期傾きから求めることができる。インナーライナーとタイヤ内面サイドゴムとの接着方法前記インナーライナーとタイヤ内面との接着方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、1前記インナーライナーと前記タイヤ内面との間に接着剤層を設けて、前記インナーライナーを前記タイヤ内面に接着する方法、2前記インナーライナーを未加硫タイヤ内面に配設し、インナーライナーと未加硫タイヤとを加硫することによって接着する方法、などが挙げられる。なお、前記2の接着方法における加硫条件としては、通常使用される条件であれば特に限定されず、例えば、120°C以上、好ましくは125°C~200°C、より好ましくは130°C~180°Cの温度で実施される。また、前記2の接着方法において、前記インナーライナーにエネルギー線を照射してフィルムマトリクスを架橋することが好ましい。インナーライナーを電子線で架橋しておかないと、後の加硫工程においてインナーライナーが著しく変形して均一な層を保持することができなくなり、得られるインナーライナーが所定の機能を発揮しなくなるおそれがある。以下に、実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明するが、本発明は下記の実施例に何ら限定されるものではない。製造例1<積層体1の作製>エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH[株クラレ製EVOHE-105]と、熱可塑性ポリウレタンTPU[株クラレ製クラミロン3190]とを使用し、2種3層押出装置を用いて、下記押出成形条件で3層EVOH層TPU層/EVOH層、厚さ:20μm/20μm/20μmからなる積層体1を作製した。作製した積層体1の総厚みは、60μmであった。押出温度:樹脂フィード口/シリンダー部入口/アダプター/ダイ=170/170/220/220°C各樹脂の押出機仕様:熱可塑性ポリウレタンTPU:25mmφ押出機P25-18AC[大阪精機工作株式会社製]エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH:20mmφ押出機ラボ機ME型CO-EXT[株式会社東洋精機製]Tダイ仕様:500mm幅2種3層用[株式会社プラスチック工学研究所製]冷却ロールの温度:50°C引き取り速度:4m/分製造例2<積層体2の作製>エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH[株クラレ製EVOHE-105]と、熱可塑性ポリウレタンTPU[株クラレ製クラミロン3190]とを使用し、2種5層共押出装置を用いて、下記共押出成形条件で5層TPU層/EVOH層/TPU層/EVOH層/TPU層、厚さ:20μm/20μm/20μm/20μm/20μmからなる積層体2を作製した。作製した積層体2の総厚みは、100μmであった。押出温度:樹脂フィード口/シリンダー部入口/アダプター/ダイ=170/170/220/220°C各樹脂の押出機仕様:熱可塑性ポリウレタンTPU:25mmφ押出機P25-18AC[大阪精機工作株式会社製]エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH:20mmφ押出機ラボ機ME型CO-EXT[株式会社東洋精機製]Tダイ仕様:500mm幅2種5層用[株式会社プラスチック工学研究所製]冷却ロールの温度:50°C引き取り速度:4m/分製造例3<積層体3の作製>エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH[株クラレ製EVOHE-105]と、熱可塑性ポリウレタンTPU[株クラレ製クラミロン3190]とを使用し、EVOH層が10層及びTPU層が11層の積層体が形成されるように、21層フィードブロックにて、共押出機に210°Cの溶融状態として供給し、共押出を行い合流させることによって、多層の積層体とした。合流するEVOHとTPUの溶融物は、フィードブロック内にて各層流路を表面側から中央側に向かうにつれ徐々に厚くなるように変化させることにより、押出された積層体の各層の厚みが均一0.8μmになるように押出された。また、隣接するEVOH層とTPU層の層厚さはほぼ同じになるようにスリット形状を設計した。このようにして得られた計21層からなる積層体からなる積層体を、表面温度25°Cに保たれ静電印加したキャスティングドラム上で急冷固化した。急冷固化して得られたキャストフィルムを離型紙上に圧着し巻取りを行った。なお、EVOH及びTPUの溶融物が合流してからキャスティングドラム上で急冷固化されるまでの時間が約4分間となるように流路形状及び総吐出量を設定した。作製した積層体3の総厚みは、16.8μmであった。製造例4<積層体4の作製>エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH[株クラレ製EVOHE-105]と、熱可塑性ポリウレタンTPU[株クラレ製クラミロン3190]とを使用し、2種3層押出装置を用いて、下記押出成形条件で3層EVOH層TPU層/EVOH層、厚さ:29μm/2μm/29μmからなる積層体1を作製した。作製した積層体1の総厚みは、60μmであった。押出温度:樹脂フィード口/シリンダー部入口/アダプター/ダイ=170/170/220/220°C各樹脂の押出機仕様:熱可塑性ポリウレタンTPU:25mmφ押出機P25-18AC[大阪精機工作株式会社製]エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH:20mmφ押出機ラボ機ME型CO-EXT[株式会社東洋精機製]Tダイ仕様:500mm幅2種3層用[株式会社プラスチック工学研究所製]冷却ロールの温度:50°C引き取り速度:4m/分製造例5<積層体5の作製>エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH[株クラレ製EVOHE-105]と、熱可塑性ポリウレタンTPU[株クラレ製クラミロン3190]とを使用し、2種3層押出装置を用いて、下記押出成形条件で3層EVOH層TPU層/EVOH層、厚さ:1μm/98μm/1μmからなる積層体1を作製した。作製した積層体1の総厚みは、100μmであった。押出温度:樹脂フィード口/シリンダー部入口/アダプター/ダイ=170/170/220/220°C各樹脂の押出機仕様:熱可塑性ポリウレタンTPU:25mmφ押出機P25-18AC[大阪精機工作株式会社製]エチレン-ビニルアルコール共重合体EVOH:20mmφ押出機ラボ機ME型CO-EXT[株式会社東洋精機製]Tダイ仕様:500mm幅2種3層用[株式会社プラスチック工学研究所製]冷却ロールの温度:50°C引き取り速度:4m/分製造例6<ブチルゴムシートの作製>下記の配合のゴム組成物を調製し、厚み1000μmのブチルゴムシートを作製した。-ゴム組成物-天然ゴム30質量部臭素化ブチルゴム[JSR株製,Bromobutyl2244]70質量部GPFカーボンブラック[旭カーボン株製,55]60質量部SUNPAR2280[日本サン石油株製]7質量部ステアリン酸[旭電化工業株製]1質量部加硫促進剤[ノクセラーDM、大内新興化学工業株製]1.3質量部酸化亜鉛[白水化学工業株製]3質量部硫黄[軽井沢精錬所製]0.5質量部次に、上記のようにして作製した積層体1~5及びブチルゴムシートのガスバリア性耐空気透過性、内圧保持性及びヤング率を測定した。測定方法を以下に示す。1ヤング率上記フィルム積層体1~5及びブチルゴムシートを用いて、幅15mmの短冊状の試験片を作製し、チャック間隔50mm、引張速度50mm/分の条件で、23°C、50RHにおけるS-Sカーブ応力-歪み曲線を測定し、S-Sカーブの初期傾きから求めた。測定結果を表1に示す。実施例1製造例1で作製した積層体1をインナーライナーとして用いて、図1に示す構造の空気入りタイヤ195/65R15を常法に従って作製した。作製した実施例1の空気入りタイヤにおいて、タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みは、3.9mmであり、下記の測定方法によって測定したサイド部におけるサイドゴムのヤング率は、2.0MPaであった。さらに、作製した空気入りタイヤを用いて、転がり抵抗及びタイヤ重量を評価した。評価方法を下記に示す。<サイドゴムのヤング率>上記空気入りタイヤのサイドゴムを用いて、厚み2mm幅15mmの短冊状の試験片を作製し、チャック間隔50mm、引張速度50mm/分の条件で、23°C、50RHにおけるS-Sカーブ応力-歪み曲線を測定し、S-Sカーブの初期傾きから求めた。測定結果を表1に示す。<タイヤ内圧保持性>作製した実施例1の空気入りタイヤ195/65R15をサイズ6JJ×15のリムに取り付けて、空気圧:250kPa相対圧を適用し、室温24°C±4°Cの環境下で3ヶ月放置し、内圧低下量を測定した。後述する比較例3の空気入りタイヤの内圧低下量を100として指数表示して評価した。評価結果を表1に示す。<タイヤ操縦安定性>作製した実施例1の空気入りタイヤについてサーキットにおけるドライバーのフィーリング結果実車評価結果を比較例3を基準100としたときの指数表示で評価した。評価結果を表1に示す。<タイヤ乗り心地性>作製した実施例1の空気入りタイヤについてサーキットにおけるドライバーのフィーリング結果実車評価結果を比較例3を基準100としたときの指数表示で評価した。評価結果を表1に示す。<タイヤ重量測定>作製した実施例1の空気入りタイヤの重量を測定した。後述する比較例3の空気入りタイヤのタイヤ重量を100として指数表示して評価した。評価結果を表1に示す。実施例2実施例1において、製造例1で作製した積層体1をインナーライナーとして用いる代わりに、製造例2で作製した積層体2をインナーライナーとして用いたこと以外は、実施例1と同様にして、実施例2の空気入りタイヤを作製し、同様の評価を行った。評価結果を表1に示す。作製した実施例2の空気入りタイヤにおいて、タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みは、3.9mmであり、上記の測定方法によって測定したサイド部におけるサイドゴムのヤング率は、2.0MPaであった。実施例3実施例1において、製造例1で作製した積層体1をインナーライナーとして用いる代わりに、製造例3で作製した積層体3をインナーライナーとして用いたこと以外は、実施例1と同様にして、実施例3の空気入りタイヤを作製し、同様の評価を行った。評価結果を表1に示す。作製した実施例3の空気入りタイヤにおいて、タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みは、3.9mmであり、上記の測定方法によって測定したサイド部におけるサイドゴムのヤング率は、2.0MPaであった。比較例1実施例1において、製造例1で作製した積層体1をインナーライナーとして用いる代わりに、製造例4で作製した積層体4をインナーライナーとして用いたこと以外は、実施例1と同様にして、比較例1の空気入りタイヤを作製し、同様の評価を行った。評価結果を表1に示す。作製した比較例1の空気入りタイヤにおいて、タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みは、3.9mmであり、上記の測定方法によって測定したサイド部におけるサイドゴムのヤング率は、2.0MPaであった。比較例2実施例1において、製造例1で作製した積層体1をインナーライナーとして用いる代わりに、製造例5で作製した積層体5をインナーライナーとして用いたこと以外は、実施例1と同様にして、比較例2の空気入りタイヤを作製し、同様の評価を行った。評価結果を表1に示す。作製した比較例2の空気入りタイヤにおいて、タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みは、3.9mmであり、上記の測定方法によって測定したサイド部におけるサイドゴムのヤング率は、2.0MPaであった。比較例3実施例1において、製造例1で作製した積層体1をインナーライナーとして用いる代わりに、製造例6で作製したブチルゴムシートをインナーライナーとして用い、タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みを6mmとしたこと以外は、実施例1と同様にして、比較例3の空気入りタイヤを作製し、同様の評価を行った。評価結果を表1に示す。作製した比較例3の空気入りタイヤにおいて、タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みは、6mmであり、上記の測定方法によって測定したサイド部におけるサイドゴムのヤング率は、2.0MPaであった。比較例4実施例1において、製造例1で作製した積層体1をインナーライナーとして用いる代わりに、製造例6で作製したブチルゴムシートをインナーライナーとして用いたこと以外は、実施例1と同様にして、比較例4の空気入りタイヤを作製し、同様の評価を行った。評価結果を表1に示す。作製した比較例4の空気入りタイヤにおいて、タイヤ幅方向断面の最大幅位置におけるサイド部の厚みは、3.9mmであり、上記の測定方法によって測定したサイド部におけるサイドゴムのヤング率は、2.0MPaであった。表1の結果から、実施例の空気入りタイヤは、比較例の空気入りタイヤと比べて、軽量化され、且つ、内圧保持性及びサイド部の剛性を向上させることができることが分かる。"