ハウジングに形成された円筒状の取付筒部に装着され、作業機の外桿が脱着可能に取り付けられるパイプ状保持具であって、前記外桿の後端部を受け入れて脱着可能に固定する保持具本体と、該保持具本体の周囲に固着された防振ゴムと、前記保持具本体を前記ハウジングの取付筒部に嵌挿した後に該取付筒部の円周溝にスナップ嵌めされる止め輪とを有し、前記保持具本体には、前記防振ゴムの前端部に位置する前方突起と、前記防振ゴムの後端部に位置する後端突起と、前記前方突起と前記後端突起との間に亘って長手方向に伸びてこれら前方突起と後端突起とを連結する畝とを有することを特徴とする作業機のパイプ状保持具。前記前方突起が半径方向に且つ円周方向に延びる円周フランジで構成されている、請求項1に記載の作業機のパイプ状保持具。前記前方突起と前記止め輪との間にスペーサリングが介装されている、請求項1又は2に記載の作業機のパイプ状保持具。上述した図9、図10の従来のパイプ状保持具4を採用した肩掛け式刈り払い機の振動特性を図11~図13に示す。図11~図13は、意図的に回転刈刃に13gのアンバランス質量を装着して行ったときに操作桿2に取り付けられているグリップ部つまり作業者が手で把持して操作桿2を操作する部位で振動を計測したデータを示す。図11は左右方向の振動を示し、左右方向とは操作桿2を横方向に振る方向を意味する。図12は上下方向の振動を示し、上下方向とは作業者が草刈りを行うときの操作桿2の上下方向を意味する。図13は前後方向の振動を示し、前後方向とは操作桿2の長手方向を意味する。図11~図13から分かることは、左右方向及び上下方向の振動に関してはエンジンの低回転領域から高回転領域まで良好な抑制結果が得られているが、前後方向の振動に関して高回転領域で大きくなっており、この点に関して改善の余地がある。前述した図9を参照して、防振ゴム3は、共に硬質の保持具本体5と取付筒部8ハウジング1との間に挟まれた状態にある。このことから防振ゴム3に径方向の圧縮力が作用する構造となっている。つまり操作桿2の上下方向及び左右方向の振動に対して防振ゴム3が有効に機能して振動を抑制することができる。他方、防振ゴム3の前後方向長手方向について検討してみると、操作桿2及び取付筒部8の前後方向の振動が防振ゴム3を剪断する方向に作用するため、この図9、図10の従来の構造では防振ゴム3の前後方向の固有振動数が低下する傾向になる。このことが上述した結果図13となっている。つまりエンジン高回転領域の振動周波数に対して防振ゴム3が共振現象を生じた結果が図13の実験例であると言うことができる。この問題に対して防振ゴム3の硬度を高める改善策を講じてみたところ、確かに前後方向の振動において共振の発生を抑えることができたが、左右方向及び上下方向の振動に対するバネ定数が最適値よりも高くなることに伴って防振ゴム3による振動抑制効果が悪化した。本発明の目的は、動力付き作業機の左右方向及び上下方向の振動抑制効果を維持しつつ、前後方向の振動を抑制することのできるパイプ状保持具を提供することにある。上記の技術的課題は、本発明によれば、ハウジングに形成された円筒状の取付筒部に装着され、作業機の外桿が脱着可能に取り付けられるパイプ状保持具であって、前記外桿の後端部を受け入れて脱着可能に固定する保持具本体と、該保持具本体の周囲に固着された防振ゴムと、前記保持具本体を前記ハウジングの取付筒部に嵌挿した後に該取付筒部の円周溝にスナップ嵌めされる止め輪とを有し、前記保持具本体には、前記防振ゴムの前端部に位置する前方突起と、前記防振ゴムの後端部に位置する後端突起と、前記前方突起と前記後端突起との間に亘って長手方向に伸びてこれら前方突起と後端突起とを連結する畝とを有することを特徴とする作業機のパイプ状保持具を提供することにより達成される。本発明によれば、ハウジングの取付筒部と外桿との相対的な前後方向の振動に関して、前方突起と後端突起とで防振ゴムに前後方向に圧縮力を作用させることができる。そして、これにより防振ゴムの固有振動数の低下を抑制することができるため、硬質の防振ゴムを採用することなく前後方向の振動に関する共振の発生を抑制することができる。なお、左右、上下方向の振動に関しては従来と同様に圧縮力が作用するため防振ゴムの振動抑制効果を発揮させることができる。したがって、本発明によれば、左右、上下、前後の各方向の振動を防振ゴムによって抑制することができる。以下に、添付の図面に基づいて本発明の好ましい実施例を説明する。図1は実施例のパイプ状保持具100を示す。パイプ状保持具100は従来と同様に、保持具本体102と防振ゴム104とで構成され、防振ゴム104は保持具本体102の周囲に固着されている。すなわち、防振ゴム104は保持具本体102を入れた成形型図示せずの中に溶融した合成ゴム材料を充填することで成形されている。保持具本体102はアルミニウム合金の成型品である。図2は、防振ゴム104の一部を切り欠いて図示したパイプ状保持具100を示す。保持具本体102は、従来と同様に長手方向の中間部分に抜け止め円周リブ106を有しているが、この抜け止め円周リブ106は必ずしも必須ではなく省いても良い。保持具本体102は、従来と同様に、その先端部に締め付けネジ部108を有し、また、この先端部を除く部分に上述した防振ゴム104が配置されている。保持具本体102は、防振ゴム104の前端つまり刈刃図示せずと後端つまりエンジン図示せずとに径方向外方に向けて突出した突起110、112を有し、この突起110、112は円周方向に連続して延びている。また、保持具本体102はその外周面に隆起し且つ長手方向に延びる畝114を有し、この畝114は周方向に複数形成され、各畝114は前方突起110と後端突起112に連結されている。実施例のパイプ状保持具100は、前方突起110は半径方向に大きく突出して防振ゴム104の外周面の近くまで延びる円周フランジで構成され、他方、後端突起112は畝114と同じ高さの円周リブで構成され、この後端突起112と畝114と抜け止め円周リブ106とで平面視矩形の凹所116が形成されている。この凹所116は周方向に複数存在していると理解されたい。もちろん、防振ゴム104は凹所116を満たしているのは言うまでもない。図3は、肩掛け式刈り払い機の遠心クラッチを包囲するハウジング120と、ハウジング120の取付筒部122に組み付けられる実施例のパイプ状保持具100との分解斜視図である。図3を参照して、ハウジング120はマグネシウム合金製であり、このハウジング120は、従来と同様に、前方に向けて開放した取付筒部122を有する。従来と同様に、パイプ保持具100は取付筒部122に嵌挿され、そして取付筒部122の先端部の円周溝125図4にスナップ嵌めされる止め輪124を設置することによりパイプ保持具100が固定される。好ましくは、止め輪124とパイプ保持具100との間に脱着可能なスペーサリング126が介装され、このスペーサリング126によってパイプ保持具100は長手方向つまり前後方向に若干加圧した状態で変位不能に位置固定される。スペーサリング126を止め輪124とパイプ保持具100との間に介装させることにより上述した前方突起110つまり前方円周フランジと止め輪124が直接的に接した状態となるのを回避し、前方円周フランジ110が止め輪124と擦れ合うことによる摩耗を防止することができる。図4はハウジング120にパイプ状保持具100を組み付けた状態を示し、従来例を示す図8に対応する図である。実施例に含まれる防振ゴム104は、好ましくは、前方円周フランジ110の前方に、防振ゴム104の前後方向の固有振動数に影響を及ぼさない程度の僅かな厚みで存在しているのがよい。すなわち、防振ゴム104は前方円周フランジ110を包囲した状態であるのがよい。前方円周フランジ110の前方に薄くゴム材料を位置させることにより前方円周フランジ110が止め輪124及びスペーサリング126と擦れ合うのを回避し、これにより前方円周フランジ110が摩耗するのを防止することができる。変形例として、前方円周フランジ110の前面に耐摩耗性又は摩擦係数の小さな保護膜をコーティングしてもよい。後端突起112についても同様に、ハウジング120との擦れ合いを抑制するために、後端突起112の後方に薄くゴム材料を位置させるのが好ましい図1、図2。変形例として、後端突起112を露出させ、この後端突起112をハウジング120と当接させると共に、防振ゴム104の後端面をハウジング120の壁面から離間させるようにしてもよい。この場合に、後端突起112の後面に耐摩耗性又は摩擦係数の小さな保護膜をコーティングしてもよい。前述したハウジング120の取付筒部122は従来と同様に、その内周面が後方つまり深部に向けて縮径したテーパ面で構成されており、上述した防振ゴム104は、取付筒部122の内周面と相補的な大きさの先細りの形状を有している。パイプ状保持具100を取付筒部122に装着したときに、防振ゴム104の外周面は取付筒部122の内周面と密接した状態になる。実施例のパイプ状保持具100は従来と同様に、保持具本体102の先端部のネジ孔128に螺合したボルト図示せずを締め付けることにより外桿つまり操作桿130の後端部が固定される。実施例のパイプ状保持具100によれば、操作桿130の相対的な前後振動は、この振動方向に対して鉛直方向に延びる前方突起110及び後端突起112によって防振ゴム104に対して圧縮力として作用する。したがって、外桿つまり操作桿130の相対的な前後振動に対して防振ゴム104の固有振動数の低下を阻止することができる。なお、操作桿130の相対的な上下、左右の振動に対して防振ゴム104の特性は従来と同じである。この効果を確認するために、先に図11~図13を参照して説明した従来例の試験と同じ条件つまり実施例のパイプ状保持具100を装着した刈り払い機の回転刈刃に13gのアンバランス質量を装着して操作桿130のグリップ部の振動を計測した。その計測データ実線を図5~図7に示す。この図5~図7には、対比のために先の図11~図13の従来例の計測データを破線で示してある。この図5~図7から分かることは、左右方向及び上下方向の振動図5、図6に関しては従来と同様の低回転領域から高回転領域まで良好な抑制結果が得られている。前後方向の振動に関して高回転領域でも良好な抑制結果が得られていることに注目されたい。このことは、実施例のパイプ状保持具100の保持具本体102に前方突起110と後方突起112を設けることで、前後方向振動に対して共振を発生させることなく防振ゴム104が効果的に振動抑制機能を発揮していることの証である。したがって、実施例のパイプ状保持具100によれば、外桿つまり操作桿130の上下方向及び左右方向の相対的な振動だけでなく前後方向の操作桿130の相対的な振動に対しても防振ゴム104の本来の振動吸収能力によって、この前後振動を効果的に抑制することができる。以上、本発明の実施例を説明したが、保持具本体102の後端に関し、上記の実施例では、後端突起112が防振ゴム104で包囲されているが、この後端突起112を露出させてハウジング120と当接させると共に、防振ゴム104の後端面をハウジング120の壁面から離間させるようにしてもよい。また、後端突起112の高さ寸法も前方円周フランジ110のように防振ゴム104の外周面に近い部分まで半径方向に延びるフランジで構成してもよい。この場合には、前述した凹所116を省いてもよいが、このフランジで構成される後端突起112と前方突起110とを畝114のような長手方向に延びる隆起部で連結するのがよい。