有機発光層と、透明基板と、前記有機発光層と前記透明基板との間に設けられた透明電極とを備え、前記透明基板の前記透明電極とは反対側の面を光取り出し面とする有機発光素子において、前記透明基板が複屈折を有し、電場の振動方向が前記有機発光層の積層面に平行な偏光をS偏光、光の進行方向ベクトルを含み且つ前記有機発光層の積層面に垂直な面に電場の振動方向が含まれる偏光をP偏光とした場合、前記透明基板は、P偏光の屈折率がS偏光の屈折率よりも小さいことを特徴とする有機発光素子。前記透明基板は、一軸性で光学軸が前記積層面に垂直であり、P偏光の屈折率がS偏光の屈折率よりも小さいことを特徴とする請求項1記載の有機発光素子。前記透明基板は、二軸性で光学軸の1つが前記積層面に垂直であり、もう1つの光学軸が前記積層面と平行であり、P偏光の屈折率がS偏光の2つの屈折率よりも小さいことを特徴とする請求項1記載の有機発光素子。前記透明基板における前記S偏光の屈折率が前記透明電極の屈折率と略等しいことを特徴とする請求項1~3の何れかに記載の有機発光素子。前記透明基板における前記P偏光の屈折率が前記透明電極の屈折率より小さいことを特徴とする請求項1~4の何れかに記載の有機発光素子。前記透明基板は、ポリエチレンナフタレート、ポリエチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリビニルクロライド又は水晶であることを特徴とする請求項1~5の何れかに記載の有機発光素子。前記透明基板の前記光取り出し面側に光の角度を変える素子を設けたことを特徴とする請求項1~6の何れかに記載の有機発光素子。前記光の角度を変える素子の屈折率が、前記透明基板における前記P偏光の屈折率と前記S偏光の屈折率との間であることを特徴とする請求項7記載の有機発光素子。前記光の角度を変える素子の表面が凹凸形状であることを特徴とする請求項7又は8記載の有機発光素子。前記光の角度を変える素子は、散乱層を有することを特徴とする請求項7~9の何れかに記載の有機発光素子。特許文献1、2の技術は、いずれも透明基板の空気との界面の形状を工夫することによって基板損失を減らし、光の利用効率を向上させようとするものである。しかしながら、導波損失やプラズモン損失に対する対策については開示されていない。よって、導波損失やプラズモン損失を減らすことができれば、光の利用効率をさらに向上させることができる。そこで本発明は、導波損失を減らすことで、光の利用効率を向上させた有機発光素子を提供することを目的とする。上記目的を達成するために本発明は、有機発光層と、透明基板と、前記有機発光層と前記透明基板との間に設けられた透明電極とを備え、前記透明基板の前記透明電極とは反対側の面を光取り出し面とする有機発光素子において、前記透明基板が複屈折を有し、電場の振動方向が前記有機発光層の積層面に平行な偏光をS偏光、光の進行方向ベクトルを含み且つ前記有機発光層の積層面に垂直な面に電場の振動方向が含まれる偏光をP偏光とした場合、前記透明基板は、P偏光の屈折率がS偏光の屈折率よりも小さいことを特徴とする。本発明によると、透明基板が複屈折を有することにより、導波損失を減らすことができ、光の利用効率を向上させることができる。有機発光素子の構成図1は、本発明の実施の形態における有機発光素子の概略断面図である。有機発光素子10は、図中の下層から順に、裏面電極11、有機発光層12、透明電極13、透明基板14が積層されて構成される。この有機発光素子10は、透明基板14の透明電極13とは反対側の面を光取り出し面とする、いわゆるボトムエミッション方式である。説明の便宜上、各図において、紙面の左右方向をX方向、紙面に垂直な方向をY方向、紙面の上下方向各層の積層方向をZ方向と定義する。裏面電極11は、陽極又は陰極としての役割と光を透明基板14側に反射させるミラーとしての役割があり、例えば、アルミニウム、銀、ニッケル、チタン、ナトリウム、カルシウム等の反射率が60以上の金属材料又はそれらの何れかを含む合金などを用いることができる。有機発光層12は、発光層を含む有機化合物または錯体の単層または複数層であり、例えば、陽極と接する正孔輸送層、発光材料で形成された発光層、陰極と接する電子輸送層等からなり、数nmから数百nmの厚みである。屈折率は1.8前後である。また、フッ化リチウム層や無機金属塩の層或いはそれらを含有する層等が、任意の位置に形成されていてもよい。発光層は少なくとも一種の発光材からなるもので、蛍光発光性化合物又は燐光発光性化合物等を用いることができる。有機発光層12の構成としては、上述の構成も含めて例えば、以下のi~vの構成などを採用できる。i陽極/発光層/電子輸送層/陰極ii陽極/正孔輸送層/発光層/電子輸送層/陰極iii陽極/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/陰極iv陽極/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/電子注入層/陰極v陽極/正孔注入層/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/電子注入層/陰極正孔輸送層は正孔を輸送する機能を有する材料からなり、広い意味で正孔注入層、電子阻止層も正孔輸送層に含まれる。正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。電子輸送層は電子を輸送する機能を有する材料からなり、広い意味で電子注入層、正孔阻止層も電子輸送層に含まれる。電子輸送層は単層または複数層設けることができる。正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有し、電子を輸送する機能を有しつつ正孔を輸送する能力が著しく小さい正孔阻止材料からなり、電子を輸送しつつ正孔を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。正孔注入層及び電子注入層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と発光層間に設けられる層のことである。透明電極13は、裏面電極11の反対電極であり、例えば、CuI、インジウムチンオキシドITO、SnO2、ZnO等の光の透過率が40以上の導電性透明材料を用いることができる。屈折率は有機発光層12と同じく1.8前後である。透明基板14は、複屈折を有する透明材料であり、例えば、0.1~1mmの厚みである。複屈折性は、後述するように、P偏光の屈折率がS偏光の屈折率よりも小さいことが好ましい。また透明基板14は、一軸性で光学軸が有機発光層12や透明基板14の積層面X-Y面に垂直Z方向であることが好ましい。この場合、X方向の屈折率とY方向の屈折率とは同じであり、Z方向の屈折率とX方向及びY方向の屈折率とは異なることになる。なお、透明基板14は二軸性であっても上記のようにP偏光の屈折率がS偏光の屈折率よりも小さければよい。屈折率は1.5~1.8前後の範囲であることが好ましい。透明基板14としては、例えば、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリカーボネートPC、ポリスチレンPS、ポリビニルクロライドPVC等の樹脂や水晶などを用いることができる。好ましくは、有機発光素子にフレキシブル性を与えることが可能な樹脂フィルムである。透明基板14をフレキシブルなフィルム状の基材で形成することにより、面光源を湾曲させることができ、種々の方向に向かって発光させることができる。そして、透明基板14上に、透明電極13と有機発光層12と裏面電極11とを積層し、一方の端部で透明電極13を露出させ、他方の端部で裏面電極11を露出させて電極部を形成し、この電極部を電源部不図示の各々の電源配線不図示に接続し、有機発光層12に所定の直流電圧を印加して発光させる。なお、有機発光素子10を構成する有機化合物は、水分や大気中の酸素により劣化するため、透湿防止層ガスバリア層で封止して外部雰囲気から遮断して使用することが好ましい。この透湿防止層は、例えば、高周波スパッタリング法などにより形成することができる。また、透明基板14には、必要に応じてハードコート層、アンダーコート層などを設けてもよい。有機発光素子の作製方法次に、有機発光素子10の作製方法の一例として、透明基板/陽極/正孔注入層/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/電子注入層/陰極からなる素子の作製法を説明する。まず、透明基板14上に陽極用物質からなる透明電極13の薄膜を1μm以下、好ましくは10nm~200nmの膜厚になるように、蒸着やスパッタリング等の方法により形成させ陽極を作製する。そして、この上に有機発光層12である正孔注入層、正孔輸送層、発光層、正孔阻止層、電子輸送層、電子注入層等の有機化合物薄膜を形成させる。これら各層の形成方法としては、蒸着法、ウェットプロセススピンコート法、キャスト法、インクジェット法、印刷法等があり、均質な膜が得られやすく、且つピンホールが生成しにくい等の点からは、スピンコート法、インクジェット法、印刷法等の塗布法による成膜が好ましい。有機発光層12を溶解または分散する液媒体としては、例えば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、酢酸エチル等の脂肪酸エステル類、ジクロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素類、トルエン、キシレン、メシチレン、シクロヘキシルベンゼン等の芳香族炭化水素類、シクロヘキサン、デカリン、ドデカン等の脂肪族炭化水素類、DMF、DMSO等の有機溶媒を用いることができる。また分散方法としては、超音波、高剪断力分散やメディア分散等の分散方法により分散することができる。これらの層を形成後、その上に陰極用物質からなる裏面電極11の薄膜を1μm以下、好ましくは、50nm~200nmの範囲の膜厚になるように、例えば、蒸着やスパッタリング等の方法により形成させ陰極を作製する。このようにして有機発光素子10が得られる。損失の低減有機発光素子10において有機発光層12から発生する光は、様々な角度、偏光状態を有するが、ここでは電場の振動方向が有機発光層12の積層面X-Y面に平行な偏光をS偏光、光の進行方向ベクトルを含み且つ有機発光層12の積層面X-Y面に垂直な面Z軸を含む面に電場の振動方向が含まれる偏光をP偏光とする。また、複屈折を有する透明基板14の積層面X-Y面に平行な屈折率である面内屈折率をn0、透明基板14の積層面X-Y面に垂直な方向Z方向の屈折率をneとする。このように定義すると、一軸性で光学軸がZ方向である透明基板14を用いた場合、透明電極13から透明基板14へ入射するS偏光が感じる屈折率は、あらゆる方向でn0となる。一方、P偏光が感じる屈折率は、P偏光の進行方向が積層面X-Y面に平行な方向の場合はne、積層面X-Y面に垂直な方向Z方向の場合はn0となり、進行方向がその間の角度である場合はneとn0の間となる。ここで、複屈折性を有する透明基板14の効果をわかりやすく説明するため、有機発光素子10の典型的な例を実施例1とし、実施例1との比較のため複屈折性を有さない透明基板を用いた比較例1、2を挙げて説明する。実施例1の有機発光素子10は、裏面電極11が層厚100nmのアルミニウム、有機発光層12が層厚100nmで屈折率1.8の材料、透明電極13が層厚100nmで屈折率1.8のITO、透明基板14が層厚0.5mmでne=1.5かつn0=1.75のPENである。比較例1の有機発光素子は、透明基板が層厚0.5mmで屈折率1.5の無アルカリガラスである点で実施例1の有機発光素子10と異なり、その他の構成は実施例1の有機発光素子10と同じである。比較例2の有機発光素子は、透明基板が層厚0.5mmで屈折率1.75のガラスU-SF6M;コニカミノルタ社である点で実施例1の有機発光素子10と異なり、その他の構成は実施例1の有機発光素子10と同じである。なお、比較例1、2の透明基板は等方性材料であるため複屈折性は示さない。まず、実施例1の有機発光素子10のS偏光について検討する。実施例1において、S偏光が感じる透明基板14の屈折率はn0=1.75であり、透明電極13の屈折率は1.8であるので、それらの屈折率差は0.05しかなく小さいといえる。そのため、透明電極13から透明基板14へ入射するS偏光は全反射しにくく、これは導波モードが発生しにくいことを意味する。これを裏付けるデータとして図2を示す。図2は、屈折率が1.8の透明電極と屈折率が1.75の透明基板とを用いた有機発光素子において、有機発光層及び透明電極の総厚を変化させたときの各モードの存否を表すグラフである。この有機発光素子は、比較例2の有機発光素子において、有機発光層及び透明電極の総厚を種々の厚みに変化させたものに相当する。したがって、図2に示す各モードの存否は、比較例2の場合を示しているとともに、実施例1のS偏光の場合を示している。また、実施例1の一部のP偏光P偏光のうち積層面X-Y面に垂直な方向Z方向の光の場合も示している。図2に示されるように、一般的な有機発光層及び透明電極の膜厚の範囲である今回の測定範囲100~300nmでは、プラズモンモードのみが存在し、TEモード及びTMモードは存在しない。TETransverseElectricモードとは、導波モードのうち、電界成分が入射面に対して横向きの光に対応し、つまりS偏光に対応する。また、TMTransverseMagneticモードとは、導波モードのうち、磁界成分が入射面に対して横向きの光に対応し、つまりP偏光に対応する。よって、実施例1のS偏光については、図2から、有機発光層12及び透明電極13の総厚が200nmの場合にTEモードが存在していないので、導波モードは存在しないことになる。また、プラズモンモードはS偏光では発生せず、P偏光にて発生する現象である。したがって、実施例1のS偏光に関して存在する光は、図9の110a、110b、110cに相当する。次に、実施例1の有機発光素子10のP偏光について検討する。実施例1において、P偏光が感じる透明基板14の屈折率は進行方向によって異なるため1.5~1.75であり、透明電極13の屈折率は1.8である。それらの屈折率差は0.05~0.3であるので、0.3に近づく程、透明電極13から透明基板14へ入射するP偏光は全反射し易く、導波モードが発生し易いことを意味する。図3は、屈折率が1.8の透明電極と屈折率が1.5の透明基板とを用いた有機発光素子において、有機発光層及び透明電極の総厚を変化させたときの各モードの存否を表すグラフである。この有機発光素子は、比較例1の有機発光素子において、有機発光層及び透明電極の総厚を種々の厚みに変化させたものに相当する。したがって、図3に示す各モードの存否は、比較例1の場合を示しているとともに、実施例1の一部のP偏光P偏光のうち進行方向が積層面X-Y面に平行な方向の光の場合も示している。図3に示されるように、一般的な有機発光層及び透明電極の膜厚の範囲である今回の測定範囲100~300nmでは、プラズモンモードとTEモードが全範囲で存在し、TMモードは約240nm以上で存在している。よって、実施例1のP偏光については、図2及び図3から、有機発光層12及び透明電極13の総厚が200nmの場合にTMモードが存在していないので、導波モードは存在しないことになる。また、プラズモンモードはP偏光にて発生する現象であるので存在する。したがって、実施例1のP偏光に関して存在する光は、図9の110a、110b、110c、110eに相当する。次に、比較例1について検討する。比較例1はS偏光もP偏光も図3が適用されるため、有機発光層及び透明電極の総厚が200nmの場合を見ると、TEモードが存在し、TMモードが存在せず、プラズモンモードが存在する。よって、S偏光について導波モードが1つ存在し、P偏光についてプラズモンモードが1つ存在する。したがって、比較例1は、S偏光において導波モードが存在する点で実施例1と異なる。次に、比較例2について検討する。比較例2はS偏光もP偏光も図2が適用されるため、有機発光層及び透明電極の総厚が200nmの場合を見ると、TEモード及びTMモードが存在せず、プラズモンモードが存在する。よって、比較例2は、実施例1と同様、S偏光について導波モードが存在せず、P偏光についてプラズモンモードが1つ存在する。実施例1、比較例1、2の特徴をまとめると図4のようになる。上述した実施例1、比較例1、2の結果から、S偏光については、余計なTEモードが存在する比較例1の構成が好ましくなく、実施例1又は比較例2の構成が導波損失を減らすことができ好ましい。一方、P偏光については、実施例1、比較例2の何れでもプラズモンモードが発生し、利用効率の悪化要因となるが、これは有機発光層と裏面電極の関係で決まり、透明基板14は関係しない。そこで、実施例1、比較例2において、透明基板に入った光をいかに効率良く空気側光取り出し面側に取り出すかを考えた場合、透明基板と空気の全反射条件が緩い方が好ましい。実施例1の透明基板14のP偏光の屈折率は1.5~1.75、比較例2の透明基板のP偏光の屈折率は1.75、空気の屈折率は1であり、比較例2と空気との屈折率差より実施例1と空気との屈折率差の方が小さいので、比較例2より実施例1の方が透明基板14と空気の全反射条件が緩い。したがって、P偏光については、比較例2よりも実施例1の構成が基板損失を減らすことができ好ましい。S偏光及びP偏光の利用効率を総合すると、比較例1、2よりも実施例1の光の利用効率が高く最も好ましいといえる。以上の結果から、透明基板14の最も好ましい構成としては、複屈折性ne、n0を有し、P偏光の屈折率がS偏光の屈折率よりも小さく、n0が透明電極13の屈折率に近いこと、neが透明電極13の屈折率より小さいことである。換言すれば、透明基板14の好ましい構成としては、複屈折性を有し、P偏光の屈折率がS偏光の屈折率よりも小さく、S偏光にとって優位な条件として、S偏光の屈折率が透明電極13の屈折率と略等しいこと、P偏光にとって優位な条件として、P偏光の屈折率が透明電極13の屈折率より小さいことである。なお、二軸性で光学軸の1つが積層面X-Y面に垂直Z方向であり、もう1つの光学軸が積層面X-Y面と平行である透明基板を用いてもよい。この場合、透明電極から透明基板へ入射するS偏光が感じる屈折率は、X方向でn01、Y方向でn02となる。一方、P偏光が感じる屈折率は、P偏光の進行方向が積層面X-Y面に平行な方向の場合はne、積層面X-Y面に垂直な方向Z方向の場合はn0となり、進行方向がその間の角度である場合はneとn0の間となる。透明基板としては、例えば、ne=1.5、n01=1.75、n02=1.74のPENが挙げられる。実施例2として、透明基板が層厚0.5mmで、ne=1.5、n01=1.75、n02=1.74のPENである点で実施例1の有機発光素子10とは異なり、その他の構成が実施例1の有機発光素子10と同じであるものにおいても、実施例1と同様の効果を奏する。基板損失のさらなる低減次に、上述した有機発光素子10の基板損失をさらに低減する手法について説明する。図5は、本発明の別の実施形態における有機発光素子の概略断面図である。この有機発光素子20は、図1の有機発光素子10の構成に加え、透明基板14の光取り出し面側に光の角度を変える素子21を設けたものである。光の角度を変える素子21は、光取り出し側の表面が凹凸形状であればよく、例えば、マイクロレンズ、プリズム台、円錐、角錐、円錐台、角錐台、ランダムな凹凸などの形状を採用できる。これにより、図9に示した、透明基板と空気との界面で全反射して光取り出し側に取り出せなかった光110cが、光の角度を変える素子21に入射し、その凹凸形状の表面で角度を変えられて光22a、22bとして取り出されたり、角度を変えた反射によって光22c~22eとなり、再び光の角度を変える素子21に入射して取り出されたりする。そして、光の角度を変える素子21は、透明基板14との境界でのフレネル反射や全反射を抑える観点から、透明基板14と同じ値の複屈折率を有することが最も望ましい。しかし、作製上の制約から光学軸を保持しながら複屈折性を持たせることができない場合もあり、このときは等方性材料を用いることになる。等方性材料を用いる場合は、どのような屈折率を選ぶかで光取り出し効率が変化する。図6は、実施例1の有機発光素子10に種々の屈折率の等方性材料からなる光の角度を変える素子21を設けた場合の、S偏光、P偏光、S偏光及びP偏光の合計についてそれぞれの光取り出し効率を示し、図7は図6をグラフ化したものである。ここで、光の角度を変える素子21に入射するS偏光とP偏光の割合は、S偏光が65、P偏光が35とする。図6、図7から、S偏光にとっては屈折率が1.5より1.75の方が取り出し効率が良く、P偏光にとっては屈折率が1.75より1.5の方が取り出し効率が良い。したがって、S偏光及びP偏光の合計についての光取り出し効率を高めるためには、S偏光とP偏光の割合も考慮して光の角度を変える素子21の屈折率が、1.5~1.75の範囲、つまり、透明基板14の複屈折率の間であることが望ましい。一軸性の透明基板14の場合は、光の角度を変える素子21の屈折率が、透明基板14におけるP偏光の屈折率とS偏光の屈折率との間であること、二軸性の透明基板の場合は、光の角度を変える素子の屈折率が、透明基板におけるP偏光の屈折率とS偏光の2つの屈折率のうち小さい屈折率との間であることが望ましい。なお、図6、図7に示した例では、光の角度を変える素子21の屈折率が1.65のときに光取り出し効率が最大となっている。光の角度を変える素子の他の例としては、散乱層を有するものが挙げられる。散乱層を有していれば、他の層を含んでいてもよい。図8は、本発明の更なる別の実施形態における有機発光素子の概略断面図である。この有機発光素子30は、図1の有機発光素子10の構成に加え、透明基板14の光取り出し面側に光の角度を変える素子として散乱層31を設けたものである。散乱層31は、例えば、基材となる透明な樹脂中に1μm程度のアルミナやシリカの微小球を分散させたものを用いることができる。これにより、図9に示した、透明基板と空気との界面で全反射して光取り出し側に取り出せなかった光110cが、散乱層31に入射し、角度を変えられて光32a、32bとして取り出されたり、角度を変えられて光32c~32eとなり、再び散乱層31に入射して取り出されたりする。そして、散乱層31の基材としては、透明基板14との境界でのフレネル反射や全反射を抑える観点から、透明基板14と同じ材料又は透明基板14と同じ値の複屈折率を有する材料を用いることが最も望ましい。また等方性材料を用いる場合は、上述した光の角度を変える素子21と同様、光取り出し効率を高めるためにその屈折率は透明基板14の複屈折率の間であることが望ましい。なお、光の角度を変える素子は、表面が凹凸形状であることと、散乱層を有することの両方を備えていてもよい。例えば、散乱層31の表面を図5に示した凹凸形状にしたものである。