人感センサを用い、携帯端末の遠隔操作で在宅監視と防犯監視をひとつのシステムで切り賛え可能な監視システム。過去に収集したデータを基に、在宅の人の標準の行動パターンを類推し、それに対して在宅監視の警報発生の閾値を自動計算する監視システム。住居に不在でも、センサーの故障や、ネットワークを含めた異常を自動で検出し、監視者の携帯端末へメール送信して知らせる監視システム。ひとつの装置を携帯端末の遠隔操作で切り替えることにより、在宅監視と防犯監視の両方に利用できるようにし、安価なシステムとする。過去の収集したデータを基に、在宅の人の行動パターンを類推し、警報を発生させる基準値を自動的に算出する。不在時でも、遠隔にてセンサー及びシステムの故障を自動検知する。まず、携帯端末7より、在宅監視モードか防犯監視モードかを指定する。単位時間内に人感センサー2にて検知した信号のログをネットトップPC3を通じて監視サーバー6へメール形式で送信する。在宅監視モードの場合、単位時間内の人の検知回数が閾値より少ない場合は、異常と認識して警報を監視サーバー6より、携帯端末7へメール送信する。防犯監視モードの場合、単位時間内の人の検知回数が閾値より多い場合は、異常と認識して警報を監視サーバー6より、携帯端末7へメール送信する。在宅監視モード限定機能ではあるが、過去の収集した単位時間内の人感データを、監視サーバー6に保管し、時間帯別、及び曜日毎に統計演算を行い、平均値を算出する。この平均値を元に、行動パターンを数値化し、もともと活動量が少ない時間帯は単位時間内の人の検知回数が閾値より少なくても異常とは認識させない。人感センサー2とネットトップPC3間の接続が正常でない場合は、ネットトップPC3で認識ができるので、センサー異常のデータを監視サーバー6に送り、監視サーバー6よりセンサー異常を監視者の携帯端末7へメール通知する。ネットトップPC3から送られるメール形式のデータが規定時間内に未到達の場合、システムの故障と判断し、監視者の携帯端末7へシステムの異常をメール通知する。本発明を使用することによって、ひとつの装置を在宅監視と防犯監視に切り替えて使用できる。また、警報発生のための設定値の自動調整、及びシステムの故障を自動検知することができるので、利用者の煩わしさはなくなる。以下、本発明の実施の形態を説明する。イ、まず、携帯端末7より、WEB型ソフトを通じて在宅監視モードか防犯監視モードかを指定する。この操作により、以降の警報発生のための異常の認識方法が変わる。ロ、ネットトップPC3は、人感センサー2で検知した信号23があれば、ログを記録24する。ハ、住居1内において、人感センサー2とネットトップPC3間の接続が正常でない場合は、ネットトップPC3で認識ができるので、センサー異常21と判断しセンサー異常ログとして記録22する。ニ、単位時間が経過25したら、記録しておいた検知信号のログ24とセンサー異常ログ22をメール形式に組み立て26、データ通信装置4から、情報通信網5を経由してメールを監視サーバー6へメール送信する。ホ、監視サーバー6は、基本的には、ネットトップPC3の単位時間毎にメールを受信するはずであるが、単位時間の数倍の規定時間を経過370してもメールを受信しない場合310は、自動的にシステムの故障と判断し、監視者の携帯端末7に、システムの故障のメール送信371を行う。ヘ、監視サーバー6は、単位時間単位でメールの受信があった310場合、メールを解析して保管320し、センサー異常のデータがあるかチエック330する。センサー異常のデータがあった場合、管理者の携帯端末7に、センサー異常のメール送信331を行う。ト、センサー異常のデータが無い場合、イで設定された在宅監視モードか防犯監視モードかの判定340を行う。チ、在宅監視モードの場合、在宅者の行動パターン値と比較350し、単位時間内の人の検知回数が少なかった場合、在宅監視警報メール送信351を行う。リ、防犯監視モードの場合、規定値と比較360し、単位時間内の人の検知回数が多かった場合、防犯監視警報メール送信361を行う。ヌ、チで用いた行動パターン値の算出方について述べる。保管した過去の在宅監視データ320を回数=0のデータを除いてデータを同一曜日、同一時間帯で抽出する41。該当する、曜日、時間の保管データ件数を判断42し、0件の場合は、提供する初期値を利用45するが、1件以上の場合は、次の統計計算を行う。単純平均μと標準偏差σを計算43し、μ±σの範囲内を行動パターン値として44利用する。