面発光レーザと、前記面発光レーザから出射された出射光を受け取る光ファイバと、前記出射光を前記光ファイバに光学的に結合する光結合部材と、を備え、前記光結合部材は、前記出射光をコリメートし、コリメート光を出射する第1レンズ部と、前記コリメート光を前記光ファイバの方向に反射する反射面を有する反射部と、中心軸が、前記反射面によって反射した反射光の光軸とずれて配置され、前記反射光を前記光ファイバのコア部に集光する第2レンズ部と、前記反射光のうちの前記光軸に沿った成分が、前記光ファイバの前記コア部で反射して前記光結合部材に戻る戻り光を、前記面発光レーザに向かわない方向に逃がす戻り光逃げ部と、を有する光通信モジュール。前記第2レンズ部の中心軸は、前記反射光の前記光軸に対して、前記出射光の光軸方向にずれて設けられている請求項1に記載の光通信モジュール。前記戻り光逃げ部は、前記反射面において、前記出射光の光軸が交わる位置よりも、前記出射光の光軸方向にずれて設けられた、前記出射光の光軸と平行な面を含む、請求項1に記載の光通信モジュール。前記戻り光逃げ部は、前記反射面上に設けられ、散乱度が前記反射面の他の領域に比べ高い散乱部を含む、請求項1に記載の光通信モジュール。前記戻り光逃げ部が逃がした光をモニタするモニタ部をさらに備える、請求項1に記載の光通信モジュール。前記第2レンズ部の前記出射光の光軸方向の径は、前記第1レンズ部の前記反射光の光軸方向の径より大きい請求項1に記載の光通信モジュール。前記光ファイバの前記光結合部材からの入射光が入射する端面は、前記端面において前記入射光が反射した光が前記戻り光逃げ部に向かうように、前記反射光の光軸を法線とする面に対して角度を有する請求項1に記載の光通信モジュール。前記反射部の前記反射面と前記出射光の光軸とのなす角度が45度より小さい請求項1に記載の光通信モジュール。前記面発光レーザはアレイ状に設けられ、前記光結合部材において、前記第1レンズ部は、それぞれの前記面発光レーザに対応して設けられ、前記第2レンズ部は、それぞれの前記第1レンズ部に対応して設けられ、前記戻り光逃げ部は、それぞれの前記第2レンズ部に対応して設けられ、前記光ファイバは、それぞれの前記第2レンズ部に対応して設けられる、請求項1に記載の光通信モジュール。前記アレイは、前記反射光の光軸方向と平行な第1の方向及び、前記第1の方向と前記出射光の光軸方向とに垂直な第2の方向の少なくとも一方の方向に並んでいる請求項9に記載の光通信モジュール。前記第2レンズ部は、前記出射光の光軸方向に縦長のレンズを含む、請求項9に記載の光通信モジュール。面発光レーザと、前記面発光レーザから出射された出射光を受け取る光ファイバと、前記出射光を前記光ファイバに光学的に結合する光結合部材と、を備え、前記光結合部材は、前記出射光をコリメートし、コリメート光を出射する第1レンズ部と、前記コリメート光を前記光ファイバの方向に反射する反射面を有する反射部と、中心軸が、前記反射面によって反射した反射光の光軸とずれて配置され、前記反射光を前記光ファイバのコア部に集光する第2レンズ部と、を有し、前記第2レンズ部は、前記面発光レーザと反対側の端部が前記反射光の光軸方向と平行に面取りされた端面を有し、前記反射部の前記面発光レーザと反対側の端部が、前記第2レンズ部の前記端面と同一面の端面を有し、前記反射光のうちの前記光軸に沿った成分が前記光ファイバの前記コア部で反射し、面取りされた前記第2レンズ部の前記端部の外側を通過する光通信モジュール。請求項1から12のいずれか一項に記載の光通信モジュールに使用される光結合部材。しかしながら、アイソレータを用いるとコストが高くなってしまう。また、光ファイバを傾斜させる場合、調心工程において光ファイバを傾斜させたままで調心しなければならず、特殊な工具及び部品が必要となる。上記課題を解決するために、本発明の第1の態様においては、面発光レーザと、面発光レーザから出射された出射光を受け取る光ファイバと、出射光を光ファイバに光学的に結合する光結合部材とを備え、光結合部材は、出射光をコリメートし、コリメート光を出射する第1レンズ部と、第1レンズ部からのコリメート光を光ファイバの方向に反射する反射面を有する反射部と、中心軸が、反射面によって反射した反射光の光軸とずれて配置され、反射光を光ファイバのコア部に集光する第2レンズ部と、反射光のうちの光軸に沿った成分が、光ファイバのコア部で反射して光結合部材に戻る戻り光を、面発光レーザに向かわない方向に逃がす戻り光逃げ部とを有する光通信モジュールが提供される。なお、上記の発明の概要は、本発明の必要な特徴の全てを列挙したものではない。また、これらの特徴群のサブコンビネーションもまた、発明となりうる。以下、発明の実施の形態を通じて本発明を説明するが、以下の実施形態は特許請求の範囲にかかる発明を限定するものではない。また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。図1は、本発明の第1の実施形態にかかる光通信モジュール100を示す。光通信モジュール100は、面発光レーザ10と、光ファイバ21と、光結合部材30とを備える。面発光レーザ10は、VCSELVerticalCavitySurfaceEmittingLaserであってよい。面発光レーザ10は回路基板12に実装される。光ファイバ21は、面発光レーザ10から出射された出射光を受け取る。光ファイバ21は、光を伝送するコア部24及びコア部24を包囲するクラッド28を有する光導波路20と、光導波路20の端部に結合したフェルール22を有してよい。光結合部材30は、面発光レーザ10からの出射光を光ファイバ21に光学的に結合する。この場合光学的に結合するとは、面発光レーザ10から出射された出射光の方向を変換して光ファイバ21のコア部24に入射させることを指す。光結合部材30は、面発光レーザ10に対向し、法線が面発光レーザ10の出射光の光軸と平行な第1の面32と、フェルール22の入射側端面に対向し、法線が面発光レーザ10の出射光の光軸と垂直な第2の面34と、第1の面32及び第2の面34と交わる反射面62とを有する。第1の面32及び第2の面34と、反射面62を延長した面とは45°で交わり、第1の面32と第2の面34は90°の角度で交わる。光結合部材30は、第1の面32、第2の面34、反射面62を側面とする多角柱形状を有してよい。また、光結合部材30は、第1の面32と反射面62とがなす角、及び、第2の面34と反射面62とがなす角を面取りした形状を有してもよい。光結合部材30は、第1レンズ部50と、反射部60と、第2レンズ部80と、戻り光逃げ部90とを有する。第1レンズ部50は、面発光レーザ10に対向して第1の面32に設けられる。第1レンズ部50は、面発光レーザ10からの出射光をコリメートし、コリメート光を出射する。第1レンズ部50は、光軸が出射光の光軸と一致するように設けられた非球面マイクロレンズで構成されてよい。第1レンズ部50によれば、面発光レーザ10からの出射光と反射面62とのなす角を一定にすることができる。このため、面発光レーザ10の出射光を精度良く光ファイバ21に伝達できる。反射部60は、第1レンズ部50からのコリメート光を光ファイバ21の方向に反射する反射面62を有する。反射面62は、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向に対する傾斜角が約45°であってよい。反射面62は、第1レンズ部50からのコリメート光を光ファイバ21の方向に全反射する。反射面62の傾斜角は、全反射の条件を満たせば、45°に限定されない。第2レンズ部80は、フェルール22の端面に対向して第2の面34に設けられる。第2レンズ部80は、反射部60によって反射された反射光を光ファイバ21のコア部24に集光する。第2レンズ部80は、反射面62で反射した反射光の光軸と一致する光軸を有する非球面マイクロレンズで構成されてよい。第2レンズ部80は、中心軸Aが、反射面62によって反射した反射光の光軸とずれて配置される。ここで、中心軸Aは、第2レンズ部80の光軸を通る直線を指す。また、反射光の光軸とは、第1レンズ部50の中心軸を通った光線が反射面62によって反射した光線の光軸を指す。面発光レーザ10からの出射光の光軸方向における第2レンズ部80の径は、第1レンズ部50の反射光の光軸方向における径より大きくてよい。第2レンズ部80の径を第1レンズ部50の径より大きくすることにより、第2レンズ部80の光軸を反射光の光軸とずらしても、光ファイバ21のコア部24の端面で反射した光を第2レンズ部80の有効径内で受け取ることができる。第2レンズ部80の中心軸Aは、反射面62で反射した反射光の光軸に対して、面発光レーザ10の出射光の光軸方向にずれて設けられてよい。中心軸Aは、出射光の光軸方向において、反射面62で反射した反射光の光軸より上側に設けられてよい。中心軸Aと反射光の光軸との間のずれの量は、第2レンズ部80の有効半径より小さい。戻り光逃げ部90は、反射面62で反射した反射光のうちの光軸に沿った成分が、光ファイバ21のコア部24で反射して光結合部材30に戻る戻り光を、面発光レーザ10に向かわない方向に逃がす。ここで、戻り光とは、第2レンズ部80を通過して光ファイバ21に入射した光の一部が光ファイバ21のコア部24の端面で反射して光結合部材30に戻る光を指す。反射防止処理が施されていない場合、光ファイバ21のコア部24の端面であるガラス面と空気との界面では、約4の反射光が生じる。この反射光が戻り光となって、面発光レーザ10に再入射すると、雑音を生じさせる。戻り光逃げ部90は、戻り光を面発光レーザ10に向かわない方向に逃がすことで、雑音の発生を抑制する。戻り光逃げ部90は、第2の面34から延長された入射面を有し、当該入射面に戻り光を受け取る。当該入射面には第2レンズ部80の一部が形成されてよい。戻り光逃げ部90は第2レンズ部80を介して戻り光を受け取ってもよい。戻り光逃げ部90は、面発光レーザ10からの出射光の光軸と平行な逃げ面92を含む。逃げ面92は、反射面62の上端から延長された面であってよい。逃げ面92は、法線が反射面62で反射する反射光の光軸と平行な平坦面であってよい。逃げ面92は、第2レンズ部80及び戻り光逃げ部90を通過した戻り光を透過させ、光結合部材30の外部に逃がす。逃げ面92は、反射面62において、面発光レーザ10からの出射光の光軸が交わる位置よりも、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向にずれて設けられてよい。逃げ面92は、反射面62において、中心軸Aよりも、上側に設けられる。また、第2レンズ部80の中心軸Aが出射光の光軸に対して左または右にずれている場合、戻り光逃げ部90は、第2レンズ部80よりも左側または右側に配置される。面発光レーザ10から出射された出射光は、反射面62で全反射し、第2レンズ部80で屈折して、光ファイバ21のコア部24に入射する。光ファイバ21のコア部24の端面で反射した光は第2レンズ部80に再び入射して屈折し、戻り光逃げ部90を通過して、逃げ面92から光結合部材30の外側に逃げる。したがって、面発光レーザ10は、戻り光を受け取らないので、雑音の発生が抑制される。その結果、面発光レーザ10から出力される光信号の劣化を防止することができる。次に、光結合部材30の製造方法について説明する。光結合部材30は、金型を用いた樹脂の射出成形により製造することができる。光結合部材30の材料となる樹脂として、ウルテム商標などの屈折率の高い樹脂材料が挙げられる。ウルテム以外の樹脂材料を使用してもよい。金型に、加熱により溶融した樹脂を流し込み、冷却した後に型抜きすることにより、第1レンズ部50、反射部60、第2レンズ部80、及び、戻り光逃げ部90が一体成形された光結合部材30が製造される。光通信モジュール100は、モジュール構造を大幅に変更することなく、面発光レーザ10への戻り光の再入射を防止することができる。また、金型を使用して製造することができるので、特殊な部品または工具を使った加工が不要である。さらに、モジュール全体の構造が単純なので、特殊な治具を使った調心作業も不要である。したがって、製造コストを抑えられるとともに、作業性の良い、戻り光防止機能付きの光通信モジュールを提供することができる。図2は、本発明の第2の実施形態に係る光通信モジュール200を示す。光通信モジュール200は、図1に示す光通信モジュール100と、戻り光逃げ部90の構成が異なる。第2の実施形態において、戻り光逃げ部90は、反射面62上に設けられた散乱部94を含む。散乱部94は反射面62の他の領域に比べ光の散乱度が高い部分を指す。散乱部94は、反射部60の反射面62の表面の一部を粗く形成したものであってよい。散乱部94はテクスチャ加工により形成してよい。散乱部94は、反射面62において、面発光レーザ10からの出射光の光軸で交わる位置よりも、面発光レーザ10の出射光の光軸方向にずれて設けられる。散乱部94は、反射面62において、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向に沿って中心軸Aよりも上側に設けられてよい。散乱部94は、光ファイバ21のコア部24の端面で反射し、第2レンズ部80に入射して屈折し、戻り光逃げ部90を通過した戻り光を、光結合部材30の外部に逃がす。図3は、本発明の第3の実施形態に係る光通信モジュール300を示す。光通信モジュール300は、モニタ部40をさらに備える。モニタ部40は、戻り光逃げ部90が逃がした光をモニタする。モニタ部40は、光結合部材30をはさんで光ファイバ21の反対側に配置される。モニタ部40は、pinフォトダイオード、アバランシェフォトダイオードなどの平面型の受光素子であってよい。モニタ部40は逃げ面92と平行な検出面を含む。検出面は、逃げ面92に対して位置決めされる。モニタ部40は基板42に実装されてよい。また、モニタ部40は、逃げ面92に接して設けられてもよい。モニタ部40は、検出面に入射する光の強度をモニタする。回路基板12に実装されたフィードバック回路は、モニタ部40がモニタした光の強度に基づいて、面発光レーザ10からの出射光の強度が一定となるように面発光レーザ10の駆動電流をフィードバック制御する。図4は、本発明の第4の実施形態に係る光通信モジュール400を示す。光通信モジュール400は、図1に示す光通信モジュール100と、光ファイバ21のコア部24の端面26の構成及び第2レンズ部80の構成が異なる。第4の実施形態において、光ファイバ21のコア部24の端面26は、反射面62で反射する反射光の光軸を法線とする面に対して角度を有する。つまり、第2レンズ部80からの入射光が入射する光ファイバ21のコア部24の端面26の法線は、反射面62で反射した反射光の光軸と平行ではない。コア部24の端面26は、反射面62で反射する反射光の光軸を法線とする面に対して傾斜角を有するように斜めに研磨加工されている。傾斜角は、例えば、1°~10°である。光結合部材30から入射光が入射する光ファイバ21の端面26は、端面26において入射光が反射した光が戻り光逃げ部90に向かうような方向に傾斜する。つまり、光ファイバ21のコア部24の端面26は、法線が面発光レーザ10とは反対側を向くように、傾斜した面であってよい。第4の実施形態において、第2レンズ部80の径は、図1に示す光通信モジュール100の第2レンズ部80の径より大きくてよい。光ファイバ21のコア部24の端面26は傾斜しているので、端面26の法線と、入射光の主光線とのなす角度は、端面26が傾斜していない場合に比べ大きくなる。その結果、入射光の主光線と端面26で反射した反射光の主光線とのなす角度が大きくなる。第2レンズ部80の径を大きくすることにより、第2レンズ部80は、端面26で反射した反射光を有効径内で受け取ることができる。したがって、戻り光逃げ部90は、光ファイバ21のコア部24の端面26で反射し、第2レンズ部80に入射した戻り光を屈折させ、戻り光逃げ部90の上面で反射する光を低減して、逃げ面92において光結合部材30の外側に逃がすことができる。図5は、本発明の第5の実施形態に係る光通信モジュール500を示す。光通信モジュール500は、図2に示す光通信モジュール200と、光ファイバ21のコア部24の端面26の構成及び第2レンズ部80の構成が異なる。光ファイバ21のコア部24の端面26の構成及び第2レンズ部80の構成は、図4に示す光通信モジュール400と同様なので説明を省略する。図6は、本発明の第6の実施形態に係る光通信モジュール600を示す。光通信モジュール600は、反射面62と面発光レーザ10からの出射光の光軸方向とのなす角度が図1に示す光通信モジュール100と異なる。第6の実施形態において、反射部60の反射面62と面発光レーザ10からの出射光の光軸方向とのなす角度は45度より小さい。反射面62は、面発光レーザ10からの出射光が反射面62で全反射する限り、45°より小さい傾斜角θを有してよい。傾斜角θは、例えば45°より1~5°小さい。傾斜角θを45°より小さくすることにより、反射部60から光ファイバ21に向かう方向において光結合部材30の寸法を小さくすることができる。結果として、よりコンパクトな光通信モジュール600を提供できる。図7は、本発明の第7の実施形態に係る光通信モジュール700を示す。光通信モジュール700は、第2レンズ部80の構成及び光結合部材30の構成が図1に示す光通信モジュール100と異なる。第2レンズ部80は、面発光レーザ10と反対側の端部84が反射面62で反射する反射光の光軸方向と平行に面取りされた端面82を有する。つまり、第2レンズ部80は、レンズ有効径の一部が面発光レーザ10と反対側の端部84でカットされている。カットされて生じた端面82は、面発光レーザ10からの出射光の光軸と垂直な面である。第2レンズ部80は、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向において、中心軸Aより上側に端部84を有する。図7の光結合部材30は、図1の光結合部材30から、第1レンズ部50の一部と戻り光逃げ部90を除去した構成を有する。反射部60の面発光レーザ10と反対側の端部66が、第2レンズ部80の端面82と同一面の端面64を有する。つまり、反射部60は、面発光レーザ10と反対側の端部66でカットされている。カットされて生じた端面64は、面発光レーザ10からの出射光の光軸と垂直な面である。反射部60は、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向において、中心軸Aより上側に端部66を有する。端面64は、反射面62で反射した反射光の光軸方向と平行に面取りされた面である。端面82と端面64は面発光レーザ10からの出射光の光軸方向と垂直な同一面を有する。光結合部材30は、戻り光逃げ部90を有しない。端面64は、第1レンズ部50からのコリメート光が全て反射面62に当たるように設けられる。つまり、端面64と反射面62との境界は、反射面62において第1レンズ部50からのコリメート光が当たる領域よりも上側にある。第7の実施形態において、反射面62で反射した反射光のうちの光軸に沿った成分が光ファイバ21のコア部24で反射し、面取りされた第2レンズ部80の端部84の外側を通過する。つまり、第2レンズ部80から光ファイバ21のコア部24に入射する入射光の主光線は、一部が光ファイバ21のコア部24の端面で反射する。反射した光の主光線は、面取りされた第2レンズ部80の端部84の外側を通過するので、戻り光とならない。図8は、本発明の第8の実施形態に係る一次元アレイ型の光通信モジュール1000を示す。光通信モジュール1000は、アレイ状に設けられた面発光レーザ10と、光ファイバ21と、光結合部材30とを備える。面発光レーザ10は、回路基板12上においてX軸方向に沿って等間隔で配置される。面発光レーザ10の間隔は、例えば、約250μmである。光結合部材30は、X軸方向に伸長して設けられる。第8の実施形態において、光結合部材30は、面発光レーザ10に対応して設けられたアレイ状の第1レンズ部50と、反射面62を有する反射部60と、第1レンズ部50に対応して設けられたアレイ状の第2レンズ部80と、それぞれの第2レンズ部80に対応して設けられた戻り光逃げ部90とを有する。光ファイバ21は、それぞれの第2レンズ部80に対応して設けられる。第1レンズ部50は第1の面32においてX軸方向に沿ってアレイ状に設けられる。第1レンズ部50は、面発光レーザ10から出射された出射光をコリメートする。反射部60の反射面62は、コリメート光を光ファイバ21の方向に全反射する。第2レンズ部80は第2の面34においてX軸方向に沿ってアレイ状に設けられる。第2レンズ部80は、中心軸が、反射面62によって反射した反射光の光軸とずれて配置される。第2レンズ部80は、反射面62で反射した反射光を光ファイバ21のコア部24に集光する。戻り光逃げ部90は、反射面62において、面発光レーザ10からの出射光の光軸が交わる位置よりも、Z軸方向にずれて設けられる。戻り光逃げ部90は、第2の面34に平行な逃げ面92を含む。逃げ面92は、X軸方向に沿った連続面として構成されている。逃げ面92は、それぞれの第2レンズ部80に対応して不連続に設けられてもよい。光ファイバ21のコア部24の端面で反射して第2レンズ部80に入射する戻り光を戻り光逃げ部90に誘導するために、第2レンズ部80の径は、第1レンズ部50の径より大きい。そのため、第2レンズ部80を円形の非球面レンズによって構成すると、第2レンズ部80をアレイ状に配置した場合に、光結合部材30のX軸方向の寸法が大きくなってしまう。そこで、第8の実施形態において、第2レンズ部80は、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向に縦長のレンズによって構成する。図9は、光通信モジュール1000の光結合部材30を光ファイバ21の方向から見た正面図を示す。第2レンズ部80は、Z軸方向に縦長のレンズである。縦長の第2レンズ部80はそれぞれの第1レンズ部50に対応して等間隔に設けられている。第2レンズ部80を縦長形状とすることにより、X軸方向における第2レンズ部80の間隔を狭くすることができる。結果として、コンパクトな一次元アレイ型の光通信モジュール1000を提供できる。次に、光結合部材30の製造方法について説明する。第8の実施形態に係る光結合部材30は、金型を用いた樹脂の射出成形により製造することができる。光結合部材30の材料となる樹脂として、ウルテム商標などの屈折率の高い樹脂材料が挙げられる。ウルテム以外の樹脂材料を使用してもよい。金型に、加熱により溶解した樹脂を流し込み、冷却した後に型抜きすることにより、アレイ状の第1レンズ部50、アレイ状の第2レンズ部80、反射部60及び戻り光逃げ部90が一体成形された光結合部材30が製造される。光通信モジュール1000に用いる光結合部材30は、金型を使用して製造するため、アレイ状の第1レンズ部50、アレイ状の第2レンズ部80及び戻り光逃げ部90を1回の射出成形で同時に作製することができる。そのため、製造コストを抑えることができる。また、複雑な調心作業も不要なので、作業性もよい。結果として、製造コストを抑えつつ、作業性のよい、戻り光防止機能を有する一次元アレイ型の光通信モジュール1000を提供することができる。なお、図8では、複数の面発光レーザ10が直線上に配列された例を示したが、面発光レーザ10は、直線上に配列されずともよい。例えば、面発光レーザ10は、Y軸方向における位置が隣接する面発光レーザ10において変化するように配列されてもよい。この場合、対応する第1レンズ部50、第2レンズ部80、及び光ファイバ21の位置も変化する。図10は、本発明の第9の実施形態に係る光通信モジュール2000を示す。光通信モジュール2000は、アレイ状に設けられた面発光レーザ10と、光ファイバ21と、光結合部材30とを備える。面発光レーザ10は、回路基板12上においてY軸方向に沿って等間隔で配置される。面発光レーザ10の間隔は、例えば、約250μmである。光結合部材30は、Y軸方向及びZ軸方向に伸長して設けられる。光結合部材30は、面発光レーザ10に対応して設けられたアレイ状の第1レンズ部50と、反射面62を有する反射部60と、第1レンズ部50に対応して設けられたアレイ状の第2レンズ部80と、それぞれの第2レンズ部80に対応して設けられた戻り光逃げ部90とを有する。光ファイバ21は、それぞれの第2レンズ部80に対応して設けられる。第1レンズ部50は、第1の面32において、面発光レーザ10に対応してY軸方向に沿ってアレイ状に設けられる。第1レンズ部50は、面発光レーザ10から出射された出射光をコリメートする。反射部60の反射面62は、コリメート光を光ファイバ21の方向に全反射する。第2レンズ部80は、第2の面34において、Z軸方向に沿ってアレイ状に設けられる。第2レンズ部80は、中心軸が、反射面62によって反射した反射光の光軸とずれて配置される。第2レンズ部80は、反射面62で反射した反射光を光ファイバ21のコア部24に集光する。光ファイバ21は、アレイ状の第2レンズ部80に対応してZ軸方向に並んで設けられる。戻り光逃げ部90は、反射面62において、それぞれの面発光レーザ10の出射光の光軸が交わる位置よりもZ軸方向にずれて設けられた、第2の面34と平行な逃げ面92を含む。逃げ面92は、反射面62において、それぞれの第2レンズ部80に対応して等間隔に設けられる。なお、図10では、複数の面発光レーザ10が直線上に配列された例を示したが、面発光レーザ10は、直線上に配列されずともよい。例えば、面発光レーザ10は、X軸方向における位置が隣接する面発光レーザ10において変化するように配列されてもよい。この場合、対応する第1レンズ部50、逃げ面92、第2レンズ部80、及び光ファイバ21の位置も変化する。第9の実施形態において、光通信モジュール2000は、二次元アレイ型の光通信モジュールであってもよい。二次元アレイ型光通信モジュールは、二次元アレイ状に設けられた面発光レーザ10と、光ファイバ21と、光結合部材30とを備える。面発光レーザ10は、反射面62で反射した反射光の光軸方向と平行な第1の方向図8のY軸方向、及び第1の方向と出射光の光軸方向とに垂直な第2の方向図8のX軸方向にマトリクス状に等間隔で配置される。面発光レーザ10のX軸方向及びY軸方向のそれぞれの間隔は、例えば、約250μmである。第9の実施形態における光結合部材30は、図8に示す光結合部材30と図10に示す光結合部材30とを組み合わせて構成する。第9の実施形態における光結合部材30は、第1の面32において面発光レーザ10に対応して設けられた二次元アレイ状の第1レンズ部50と、反射面62を有する反射部60と、第2の面34において第1レンズ部50に対応して設けられた二次元アレイ状の第2レンズ部80と、第2レンズ部80に対応して設けられた戻り光逃げ部90とを有する。光ファイバ21は、二次元アレイ状の第2レンズ部80に対応して並んで設けられる。第9の実施形態において、逃げ面92は、第2の面34に平行でかつX軸方向に連続な面であってよいそれぞれの逃げ面92は、反射面62に沿って互いに平行に等間隔で設けられてよい。他に、戻り光逃げ部90は、図2に示した散乱部94を含んでもよい。以上、本発明を実施の形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施の形態に記載の範囲には限定されない。上記実施の形態に、多様な変更または改良を加えることが可能であることが当業者に明らかである。その様な変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。特許請求の範囲、明細書、および図面中において示した装置、システム、プログラム、および方法における動作、手順、ステップ、および段階等の各処理の実行順序は、特段より前に、先立って等と明示しておらず、また、前の処理の出力を後の処理で用いるのでない限り、任意の順序で実現しうることに留意すべきである。特許請求の範囲、明細書、および図面中の動作フローに関して、便宜上まず、、次に、等を用いて説明したとしても、この順で実施することが必須であることを意味するものではない。