コンクリート構造物2に埋設されて、そのコンクリート構造物2にプレストレスを導入するためのPC鋼材3が挿通され、且つ、内部にグラウト4が充填される合成樹脂製の管状本体10を備えたPC鋼材用シース1であって、前記管状本体10は、管径外方向に膨出した突条11が管軸方向に等ピッチで螺旋状に形成された螺旋波形状とされ、前記管状本体10の外周面側に、管軸方向に隣接する前記突条1111間において前記コンクリート構造物2の一部が嵌り込む外周螺旋溝12が管径外方向に開放して形成され、前記管状本体10の内周面側に、前記突条11の内側において前記グラウト4の一部が嵌り込む内周螺旋溝13が管径内方向に開放して形成され、前記外周螺旋溝12の底部20を前記内周螺旋溝13の底部21よりも厚肉にして、前記外周螺旋溝12における管径方向の溝深さH1よりも前記内周螺旋溝13における管径方向の溝深さH2を深くするとともに、前記外周螺旋溝12の開放端における管軸方向に沿った溝幅W1よりも前記内周螺旋溝13の開放端における管軸方向に沿った溝幅W2を幅広とすることで、前記外周螺旋溝12における前記管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V1よりも前記内周螺旋溝13における前記管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V2を大きくしたことを特徴とするPC鋼材用シース。前記外周螺旋溝12は、管軸方向に沿って平坦な外周溝底面12aと、この外周溝底面12aの長手方向に沿った両端部分から管径外方向に向かって拡開状態で延出した一対の外周溝側面12b12bとを備え、前記外周螺旋溝12に嵌り込んだ前記コンクリート構造物2の一部における管軸方向の断面が等脚台形状となるように構成され、前記内周螺旋溝13は、管軸方向に沿って平坦な内周溝底面13aと、この内周溝底面13aの長手方向に沿った両端部分から管径内方向に向かって拡開状態で延出した一対の内周溝側面13b13bとを備え、前記内周螺旋溝13に嵌り込んだ前記グラウト4の一部における管軸方向の断面が等脚台形状となるように構成されている請求項1記載のPC鋼材用シース。前記外周螺旋溝12における前記管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V1と、前記内周螺旋溝13における前記管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V2との関係が、以下の条件式1を満たすとともに、前記外周螺旋溝12における管径方向の溝深さH1と、前記内周螺旋溝13における管径方向の溝深さH2と、前記管状本体10の外周面から内周面までの管径方向の高さH3との関係が、以下の条件式2を満たす請求項1又は2記載のPC鋼材用シース。0.50≦V1/V2≦0.92式10.20≦H1H2-H3/H3≦0.46式2前記管状本体10は、高密度ポリエチレン樹脂製とされている請求項1乃至3のいずれかに記載のPC鋼材用シース。しかしながら、上記のような螺旋波形状の管状本体を有するシースを使用した場合、管状本体内にグラウトを充填するにあたって、その内周螺旋溝においてグラウトの流れ込みが悪くなって、シースの内部に空隙が生じ易くなるといった不具合があった。空隙が生じてシースの内部に空気が残留すると、この部分で結露が発生し易くなって、PC鋼材の錆腐食の原因となってしまう。かといって、粘度の低い流動性の良いグラウトを充填して、シースの内部での空隙の発生を抑えるようにすると、硬化したグラウトの圧縮強度や剪断破壊強度が低下することになる。この場合、硬化したグラウト特に内周螺旋溝に充填されて硬化した凸状部分において亀裂や破断が生じ易くなるといった不具合があった。硬化したグラウトに亀裂や破断が生じると、コンクリート構造物とグラウトとが相対移動するようになり、PC鋼材の圧縮力をコンクリート構造物へ有効に伝えることができず、コンクリート構造物の強度を著しく低下させてしまう。従来の螺旋波形状の管状本体を有するシースにおいては、外周螺旋溝と内周螺旋溝の管軸方向の断面形状、断面積が略同じになっていることが多い。ところが、外周螺旋溝は内周螺旋溝よりも管径方向の外側に位置していることから、管状本体の管軸方向の所定長さ当たりの長さを比較すると、内外径差によって外周螺旋溝は内周螺旋溝よりも長くなっている。この場合、外周螺旋溝における管状本体の管軸方向の所定長さ当たりの容積よりも、内周螺旋溝における管状本体の管軸方向の所定長さ当たりの容積が小さくなることから、外周螺旋溝に嵌り込んだコンクリート構造物の一部の体積よりも、内周螺旋溝に嵌り込んだグラウトの一部の体積が小さくなる。このため、コンクリート構造物とグラウトとの噛み込み部分に対して圧縮力や剪断力が作用すると、特にグラウト側が破壊し易いといった傾向にあった。そこで、この発明は、PC鋼材用シースの管状本体の形状を工夫することで、粘度の低い流動性の良いグラウトを充填して、シースの内部での空隙の発生を抑えながらも、硬化したグラウトにおいて亀裂や破断を生じ難くして、PC鋼材の圧縮力をコンクリート構造物へ安定して伝えるようにすることを目的とする。この発明のPC鋼材用シース1は、コンクリート構造物2に埋設されて、そのコンクリート構造物2にプレストレスを導入するためのPC鋼材3が挿通され、且つ、内部にグラウト4が充填される例えば高密度ポリエチレン樹脂製の管状本体10を備え、前記管状本体10は、管径外方向に膨出した突条11が管軸方向に等ピッチで螺旋状に形成された螺旋波形状とされ、前記管状本体10の外周面側に、管軸方向に隣接する前記突条11、11間において前記コンクリート構造物2の一部が嵌り込む外周螺旋溝12が管径外方向に開放して形成され、前記管状本体10の内周面側に、前記突条11の内側において前記グラウト4の一部が嵌り込む内周螺旋溝13が管径内方向に開放して形成され、前記外周螺旋溝12の底部20を前記内周螺旋溝13の底部21よりも厚肉にして、前記外周螺旋溝12における管径方向の溝深さH1よりも前記内周螺旋溝13における管径方向の溝深さH2を深くするとともに、前記外周螺旋溝12の開放端における管軸方向に沿った溝幅W1よりも前記内周螺旋溝13の開放端における管軸方向に沿った溝幅W2を幅広とすることで、前記外周螺旋溝12における前記管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V1よりも前記内周螺旋溝13における前記管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V2を大きくしたことを特徴とする。具体的に、前記外周螺旋溝12は、管軸方向に沿って平坦な外周溝底面12aと、この外周溝底面12aの長手方向に沿った両端部分から管径外方向に向かって拡開状態で延出した一対の外周溝側面12b、12bとを備え、前記外周螺旋溝12に嵌り込んだ前記コンクリート構造物2の一部における管軸方向の断面が等脚台形状となるように構成され、前記内周螺旋溝13は、管軸方向に沿って平坦な内周溝底面13aと、この内周溝底面13aの長手方向に沿った両端部分から管径内方向に向かって拡開状態で延出した一対の内周溝側面13b、13bとを備え、前記内周螺旋溝13に嵌り込んだ前記グラウト4の一部における管軸方向の断面が等脚台形状となるように構成されている。より具体的には、前記外周螺旋溝12における前記管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V1と、前記内周螺旋溝13における前記管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V2との関係が、以下の条件式1を満たすとともに、前記外周螺旋溝12における管径方向の溝深さH1と、前記内周螺旋溝13における管径方向の溝深さH2と、前記管状本体10の外周面から内周面までの管径方向の高さH3との関係が、以下の条件式2を満たしている。0.50≦V1/V2≦0.92式10.20≦H1H2-H3/H3≦0.46式2この発明のPC鋼材用シースを使用して構築したプレストレストコンクリート構造物においては、コンクリート構造物の一部が管状本体の外周螺旋溝に嵌り込み、グラウトの一部が管状本体の内周螺旋溝に嵌り込んでいることから、コンクリート構造物とグラウトとがシースを介して互いに噛み込んだ状態となって、コンクリート構造物とグラウトとの一体性が高められている。しかも、外周螺旋溝に嵌り込んだコンクリート構造物の一部の体積よりも、内周螺旋溝に嵌り込んだグラウトの一部の体積が大きくなっていることから、特に内周螺旋溝に嵌り込んだグラウトの一部における強度が重点的に高められた状態となっている。このため、例えば施工基準ぎりぎりの粘度の低い流動性の良いグラウトを充填して、シースの内部での空隙の発生を抑えるようにしても、硬化したグラウトにおいて亀裂や破断が生じ難くなっている。これにより、PC鋼材の錆腐食を防止しながらも、PC鋼材の圧縮力をコンクリート構造物へ安定して伝えることができ、コンクリート構造物の強度を長期に亘って良好に維持することができる。さらに、外周螺旋溝の底部を内周螺旋溝の底部よりも厚肉にしているので、管状本体内へのPC鋼材の挿通時において、管径内方向に突出した外周螺旋溝の底部に対してPC鋼材が擦れて、外周螺旋溝の底部が多少傷付くようなことがあっても、管状本体が破れてしまうことがなく、信頼性の向上を図ることができる。また、コンクリート構造物の一部及びグラウトの一部を、ともに断面等脚台形状とすることで、コンクリート構造物とグラウトをしっかりと確実に噛み込ませて、PC鋼材の圧縮力をコンクリート構造物へより一層安定して伝えることができる。特に、上記の条件式1を満たすようにして、コンクリート構造物の一部とグラウトの一部との体積比の範囲を好適に設定するとともに、条件式2を満たすようにして、コンクリート構造物の一部とグラウトの一部との噛み込み度合いの範囲を好適に設定することで、硬化したグラウトの亀裂や破断をより確実に防止することができる。以下、この発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。この発明の一実施形態に係るPC鋼材用シース1は、例えばポストテンション工法によるPC桁橋等のプレストレストコンクリート構造物の構築に際して使用されるものである。このPC鋼材用シース1は、図1に示すように、コンクリート構造物2に埋設されて、そのコンクリート構造物2にプレストレスを導入するためのPC鋼材3が挿通され、且つ、内部にグラウト4が充填される例えば高密度ポリエチレン樹脂製の管状本体10を備えている。管状本体10の素材として高密度ポリエチレン樹脂を使用したのは、以下の理由による。すなわち、高密度ポリエチレン樹脂は、軽い、錆びない、腐らないという特性を有し、成型加工性に優れている。さらに、剛性が高くて衝撃に強いことから、コンクリートの打設時に受ける衝撃と強力な荷重に耐えることができる。また、電気絶縁性、耐水性、防水性に優れ、長期に亘って遮蔽性を失わず、さらにはPC鋼材3の挿通時に著しく摩擦を増大することがないという特性に着目したことによる。なお、管状本体10の素材としては、必ずしも高密度ポリエチレン樹脂に限らず、その他の合成樹脂であっても良い。管状本体10は、図2及び図3に示すように、管径外方向に膨出した突条11が管軸方向に等ピッチで螺旋状に形成された螺旋波形状とされている。これにより、管状本体10の外周面側には、管軸方向に隣接する突条11、11間において、コンクリート構造物2の一部が嵌り込む管径外方向に開放した外周螺旋溝12が管軸方向に等ピッチで形成されている。また、管状本体10の内周面側には、突条11の内側において、グラウト4の一部が嵌り込む管径内方向に開放した内周螺旋溝13が管軸方向に等ピッチで形成されている。なお、突条11、外周螺旋溝12及び内周螺旋溝13は、その管軸方向の断面形状がそれぞれ長手方向全長に亘って均一とされている。外周螺旋溝12は、管軸方向に沿って平坦な外周溝底面12aと、この外周溝底面12aの長手方向に沿った両端部分から管径外方向に向かって拡開状態で延出した一対の外周溝側面12b、12bとによって形成されている。これにより、外周螺旋溝12は、図1に示すように、その内部に嵌り込んだコンクリート構造物2の一部以下、嵌入凸部5と称する。における管軸方向の断面が等脚台形状となるように構成されている。内周螺旋溝13は、管軸方向に沿って平坦な内周溝底面13aと、この内周溝底面13aの長手方向に沿った両端部分から管径内方向に向かって拡開状態で延出した一対の内周溝側面13b、13bとによって形成されている。これにより、内周螺旋溝13は、図1に示すように、その内部に嵌り込んだグラウト4の一部以下、嵌入凸部6と称する。における管軸方向の断面が等脚台形状となるように構成されている。この管状本体10においては、図3に示すように、外周螺旋溝12の底部20の厚みT1が、内周螺旋溝13の底部21の厚みT2よりも厚肉とされていて、外周螺旋溝12の溝深さH1よりも、内周螺旋溝13の溝深さH2が深くなっている。すなわち、外周螺旋溝12に嵌り込んだコンクリート構造物2の嵌入凸部5の高さよりも、内周螺旋溝13に嵌り込んだグラウト4の嵌入凸部6の高さが高くなるように構成されている。なお、外周螺旋溝12の底部20と内周螺旋溝13の底部21とを連結する側部22、22の厚みT3は、内周螺旋溝13の底部21の厚みT2とほぼ同じになっている。また、この管状本体10においては、図3に示すように、外周螺旋溝12の開放端における管軸方向に沿った溝幅W1よりも、内周螺旋溝13の開放端における管軸方向に沿った溝幅W2が幅広とされている。すなわち、外周螺旋溝12に嵌り込んだコンクリート構造物2の嵌入凸部5の根元部分の横幅よりも、内周螺旋溝13に嵌り込んだグラウト4の嵌入凸部6の根元部分の横幅が幅広となるように構成されている。これにより、外周螺旋溝12の管軸方向の断面積よりも、内周螺旋溝13の管軸方向の断面積が大きくなっている。管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの長さを比較すると、内外径差によって外周螺旋溝12が内周螺旋溝13よりも長くなっているが、上記のような断面積の違いによって、外周螺旋溝12における管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V1よりも、内周螺旋溝13における管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V2が大きくなっている図4参照。すなわち、コンクリート構造物2の嵌入凸部5の体積よりも、グラウト4の嵌入凸部6の体積が大きくなるように構成されている。なお、外周螺旋溝12の底部20の外周面は、外周溝底面12aであり、内周螺旋溝13の底部21の内周面は、内周溝底面13aであり、側部22、22の外周面は、外周溝側面12b、12bであり、側部22、22の内周面は、内周溝側面13b、13bとなっている。より具体的に、このPC鋼材用シース1の管状本体10においては、外径が例えば62.0~93.0mm、内径が例えば50.0~80.0mm、ピッチ管軸方向に隣接する突条11、11の中央部間の距離が例えば16.4mm、管状本体10の外周面から内周面までの管径方向の高さ内外径差の半分H3が例えば6.5mmとなっている。すなわち、ピッチは、内径を基準とした場合に内径の約0.20~0.32倍、管状本体10の外周面から内周面までの管径方向の高さH3は、内径を基準とした場合に内径の約0.08~0.13倍となっている。また、管状本体10においては、外周螺旋溝12における管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V1と、内周螺旋溝13における管状本体10の管軸方向の所定長さ当たりの容積V2との関係が、以下の条件式1を満たしている。0.50≦V1/V2≦0.92式1換言すると、この条件式1は、コンクリート構造物2の嵌入凸部5とグラウト4の嵌入凸部6との体積比の範囲を表していることになる。加えて、管状本体10においては、外周螺旋溝12の溝深さH1と、内周螺旋溝13の溝深さH2と、管状本体10の外周面から内周面までの管径方向の高さH3との関係が、以下の条件式2を満たしている。0.20≦H1H2-H3/H3≦0.46式2換言すると、この条件式2は、コンクリート構造物2の嵌入凸部5とグラウト4の嵌入凸部6との噛み込み度合いの範囲を表していることになる。上記のPC鋼材用シース1の製造に際しては、突条11を長手方向に沿って形成した高密度ポリエチレン樹脂製の帯状体を螺旋巻回して、その先行する帯状体と後続する帯状体の管軸方向に隣接する端縁部同士を互いに重ね合わせた状態で接着若しくは熱融着することで、管状本体10を成形している。この場合、先行する帯状体と後続する帯状体の管軸方向に隣接する端縁部同士の重合部分によって、外周螺旋溝12の厚肉の底部20が形成されている。上記構成のPC鋼材用シース1を使用して、プレストレストコンクリート構造物を構築する場合、コンクリート構造物2にシース1を埋設して、このシース1の管状本体10内に挿通させたPC鋼材3を緊張させて、その反力である圧縮力プレストレスをコンクリート構造物2に導入する。この管状本体10内へのPC鋼材3の挿通時には、管径内方向に突出した外周螺旋溝12の底部20に対してPC鋼材3が擦れることがある。しかしながら、上記のように外周螺旋溝12の底部20は厚肉となっていることから、底部20が多少傷付くようなことがあっても、管状本体10が破れるといった不具合を生じることはない。そして、PC鋼材3を挿通させたシース1の管状本体10内に、グラウト4を充填して硬化させることで、PC鋼材3を腐食から守るとともに、コンクリート構造物2とPC鋼材3とをグラウト4を介して一体化させている。この施工状態において、管状本体10の外周螺旋溝12に嵌り込んだコンクリート構造物2の断面等脚台形状の嵌入凸部5と、管状本体10の内周螺旋溝13に嵌り込んだグラウト4の断面等脚台形状の嵌入凸部6とが、シース1を介して互いに噛み込んだ状態となって、コンクリート構造物2とグラウト4との一体性が高められている。しかも、コンクリート構造物2の嵌入凸部5の体積よりも、グラウト4の嵌入凸部6の体積が大きくなっていて、特にコンクリート構造物2やシース1に開孔しないと補修が難しいグラウト4の嵌入凸部6における圧縮強度や剪断破壊強度を重点的に高めるように配慮されている。このため、例えば施工基準ぎりぎりの粘度の低い流動性の良いグラウト4を充填して、シース1の内部での空隙の発生を抑えるようにしても、硬化したグラウト4において亀裂や破断が生じ難くなっている。これにより、PC鋼材3の錆腐食を防止しながらも、PC鋼材3の圧縮力をコンクリート構造物2へ安定して伝えることができ、コンクリート構造物2の強度を長期に亘って良好に維持することができる。ここで、上記の効果を検証するために、以下のような解析1及び2を行った。まず、解析1においては、上記のPC鋼材用シース1を介してコンクリート構造物2とグラウト4とを一体化した試験体以下、実施例1の試験体と称する。以外に、これと同構造である2種類の比較例の試験体以下、比較例1、2の試験体と称する。を用意した。そして、これら試験体に対して、押し抜き試験コンクリート構造物2からグラウト4を押し抜くような力を与える試験を行った場合を想定して、これら試験体に作用する最大応力をFEM解析により求めた。各試験体に用いられているPC鋼材用シースのプロファイルを、図5に示す。すなわち、比較例1の試験体に用いられているPC鋼材用シース以下、比較例1のシースと称する。では、外周螺旋溝12及び内周螺旋溝13の底部20、21の厚みT1、T2がともに1.6mmで薄くなっており、比較例2の試験体に用いられているPC鋼材用シース以下、比較例2のシースと称する。では、外周螺旋溝12及び内周螺旋溝13の底部20、21の厚みT1、T2がともに3.0mmで厚くなっているのに対して、実施例1の試験体に用いられているPC鋼材用シース実施例1のシースと称する。では、外周螺旋溝12の底部20の厚みT1が3.0mmで厚く、内周螺旋溝13の底部21の厚みT2が1.6mmで薄くなっている。そして、比較例1、2のシースと実施例1のシースとでは、外周螺旋溝12、内周螺旋溝13における溝深さH1、H2及び溝幅W1、W2が異なっている。これにより、比較例1、2のシースでは、条件式1及び条件式2を満たしていないが、実施例1のシースでは、条件式1及び条件式2を満たしている。また、各試験体について、圧縮強度を適宜異ならせたコンクリート構造物とグラウトとの組み合わせをそれぞれ2種類用意して条件1及び2、それら条件1及び2の各試験体に対して、200KN、250KN、300KNの押し抜き荷重を加えたときの最大応力を算出した。図6は、解析1の結果を示す。この結果からも明らかなように、比較例1、2の試験体では、200KN、250KN、300KNの押し抜き荷重を加えたときの最大応力が、条件1及び2のいずれにおいても30.0MPaを大きく上回っている。これに対して、実施例1の試験体では、300KNの押し抜き荷重を加えたときの最大応力は、条件1及び2のいずれにおいても30.0MPaを大きく上回っているものの、200KN、250KNの押し抜き荷重を加えたときの最大応力は、条件1及び2のいずれにおいても30.0MPaを下回っている。すなわち、比較例1、2の試験体に比べて、実施例1の試験体に発生する最大応力が格段に低くなっている。なお、条件1及び2以外にも、コンクリート構造物及びグラウトのヤング率を異ならせた組み合わせを複数用意して、上記と同じ解析1を行ったが、結果は同様であった。上記の解析1によれば、比較例1、2の試験体では、200KN以上の押し抜き荷重が加わると、30.0MPaを大きく上回るような応力が作用することから、圧縮強度が30N/mm2といった粘度の低い流動性の良いグラウトを使用した場合には、亀裂や破断が生じ易くなることが判る。これに対して、実施例1の試験体では、250KN以下の押し抜き荷重であれば、30.0MPaを上回るような応力が作用することはなく、圧縮強度が30N/mm2といった粘度の低い流動性の良いグラウトを使用した場合でも、亀裂や破断が生じ難くなることが判る。なお、1MPaは1N/mm2と同じである。解析2においては、実施例1の試験体以外に、8種類の実施例の試験体以下、実施例2~9の試験体と称する。を用意するとともに、比較例1、2の試験体以外に、1種類の比較例の試験体以下、比較例3の試験体と称する。を用意して、これら合計12種類の試験体に対して、押し抜き試験を行った場合を想定して、これら試験体に作用する最大応力をFEM解析により求めた。各試験体に用いられているPC鋼材用シースのプロファイルを、図7に示す。すなわち、比較例3の試験体に用いられているPC鋼材用シース以下、比較例3のシースと称する。では、条件式1及び条件式2を満たしておらず、実施例2~9の試験体に用いられているPC鋼材用シース以下、実施例2~9のシースと称する。では、条件式1及び条件式2を満たしている。なお、比較例1、2のシース、実施例1のシースは、解析1の場合と同様である。また、各試験体におけるコンクリート構造物とグラウトとの組み合わせは1種類圧縮強度が40N/mm2のコンクリート構造物と圧縮強度が30N/mm2のグラウトとの組み合わせとして、200KN、250KN、300KNの押し抜き荷重を加えたときの最大応力を算出した。図8は、解析2の結果を示す。この結果からも明らかなように、比較例1、2の試験体では、200KN、250KN、300KNの押し抜き荷重を加えたときの最大応力が、30.0MPaを大きく上回り、比較例3の試験体では、250KN、300KNの押し抜き荷重を加えたときの最大応力が、30.0MPaを大きく上回っている。これに対して、実施例1~9の試験体では、300KNの押し抜き荷重を加えたときの最大応力は、30.0MPaを大きく上回っているものの、200KNの押し抜き荷重を加えたときの最大応力は、30.0MPaを下回り、250KNの押し抜き荷重を加えたときの最大応力は、30.0MPaを下回るか、僅かに上回る程度である。すなわち、比較例1~3の試験体に比べて、実施例1~9の試験体に発生する最大応力が格段に低くなっている。上記の解析2によれば、条件式1及び条件式2を満たしていれば、250KN以下の押し抜き荷重であれば、30.0MPaを大きく上回るような応力が作用することはなく、圧縮強度が30N/mm2といった粘度の低い流動性の良いグラウトを使用した場合でも、亀裂や破断が生じ難くなることが判る。この発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、この発明の範囲内で上記実施形態に多くの修正及び変更を加え得ることは勿論である。