環状の溝に取り付けられて所定の部材の移動を規制するための止め輪機構であって、一部を周方向に離間して形成され、前記溝に挿入可能なリング部材と、前記リング部材に装着されたレバーと、を備え、前記リング部材は、第1開放端の近傍の内周側に切り欠いて形成された第1切欠部と、第2開放端の近傍の内周側に切り欠いて形成された第2切欠部と、を有し、前記レバーは、基部と、前記基部に設けられ、前記リング部材の径方向内側で前記レバーを回転可能に前記第1切欠部に連結する軸部と、前記基部に設けられ、前記レバーの回転によって前記第2切欠部に挿脱可能な張出部と、を有することを特徴とする止め輪機構。前記軸部は、前記基部から突出して当該軸部の先端が幅広に形成され、前記先端が前記第1切欠部に嵌合されていることを特徴とする請求項1に記載の止め輪機構。前記張出部は、前記基部から突出するよう形成され、前記第2切欠部の切欠幅より小さい幅を持つように形成されることを特徴とする請求項1または2に記載の止め輪機構。前記レバーは、前記基部の一端に設けられたストッパ部を有し、前記ストッパ部は、前記第2開放端に当接して前記リング部材の縮径を規制可能であることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の止め輪機構。当該止め輪機構を前記溝に取り付ける前は、前記張出部を前記第2切欠部に挿入して前記リング部材の拡径が規制されており、前記レバーを操作して前記ストッパ部を前記第2開放端に当接させて前記リング部材の縮径が規制された状態で当該止め輪機構を前記溝に取り付けることを特徴とする請求項4に記載の止め輪機構。前記張出部は、当該止め輪機構の前記溝への取り付け状態において、前記溝に圧入されることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の止め輪機構。環状の溝に取り付けられて所定の部材の移動を規制するための止め輪機構であって、一部を周方向に離間して形成され、前記溝に挿入可能なリング部材と、前記リング部材に装着されたレバーと、を備え、前記リング部材は、第1開放端の近傍の外周側に切り欠いて形成された第1切欠部を有し、前記レバーは、基部と、前記基部に設けられ、前記リング部材の径方向外側で前記レバーを回転可能に前記第1切欠部に連結する軸部と、前記基部に設けられ、前記基部の一端に設けられるストッパ部と、を有し、前記ストッパ部は、前記第1開放端に対向する第2開放端に当接して前記リング部材の縮径を規制可能であることを特徴とする止め輪機構。前記軸部は、前記基部から突出して当該軸部の先端が膨らむように形成され、前記先端が前記第1切欠部に嵌合されていることを特徴とする請求項7に記載の止め輪機構。前記第2開放端の近傍の外周側に切り欠いて形成された第2切欠部を有し、前記レバーは、前記基部に設けられ、前記レバーの回転によって前記第2切欠部に挿脱可能な張出部を有することを特徴とする請求項7または8に記載の止め輪機構。前記張出部は、前記基部から突出するよう形成され、前記第2切欠部の切欠幅より小さい幅を持つように形成されることを特徴とする請求項9に記載の止め輪機構。当該止め輪機構を前記溝に取り付ける前は、前記ストッパ部を前記第2切欠部側の前記第2開放端に当接して前記リング部材の縮径が規制されており、前記張出部を前記第2切欠部に挿入して前記リング部材の拡径が規制された状態で当該止め輪機構を前記溝に取り付けることを特徴とする請求項9または10に記載の止め輪機構。前記レバーは、第1面に形成された凸部と、前記第1面と対向する第2面に形成された凹部と、を有し、複数の当該止め輪機構を重ねた状態で、下側に位置する止め輪機構の前記凸部と上側に位置する当該止め輪機構の前記凹部が係合することを特徴とする請求項1から11のいずれかに記載の止め輪機構。前記レバーは、前記基部に設けられ、作業者が前記レバーを回転させるための操作部を有することを特徴とする請求項1から12のいずれかに記載の止め輪機構。前記操作部により穴が形成されることを特徴とする請求項13に記載の止め輪機構。特許文献1に記載の技術では、スリットにブリッジを形成するために充填および乾燥の組み付け工程が必要であり、組み付け工数がかかる。また、スナップリングを搬送した後、スナップリングを周溝に取り付ける際にブリッジが除去される必要がある。本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、絡みを防止する構造を簡素な組み付け工程で設けることができ、絡みを防止する構造を再利用可能な止め輪機構を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明のある態様の止め輪機構は、環状の溝に取り付けられて所定の部材の移動を規制するための止め輪機構であって、一部を周方向に離間して形成され、溝に挿入可能なリング部材と、リング部材に装着されたレバーと、を備える。リング部材は、第1開放端の近傍の内周側に切り欠いて形成された第1切欠部と、第2開放端の近傍の内周側に切り欠いて形成された第2切欠部と、を有する。レバーは、基部と、基部に設けられ、リング部材の径方向内側でレバーを回転可能に第1切欠部に連結する軸部と、基部に設けられ、レバーの回転によって第2切欠部に挿脱可能な張出部と、を有する。この態様によると、レバーを用いて、第2切欠部に張出部を挿入することで、搬送時における止め輪機構同士の絡みを防止することができる。また、レバーの軸部を第1切欠部に連結するという簡素な工程でレバーをリング部材に取り付けることができる。また、軸部の連結をリング部材から外すことで、レバーを再利用することができる。本発明の別の態様の止め輪機構は、環状の溝に取り付けられて所定の部材の移動を規制するための止め輪機構であって、一部を周方向に離間して形成され、溝に挿入可能なリング部材と、リング部材に装着されたレバーと、を備える。リング部材は、第1開放端の近傍の外周側に切り欠いて形成された第1切欠部を有する。レバーは、基部と、基部に設けられ、リング部材の径方向外側でレバーを回転可能に第1切欠部に連結する軸部と、基部に設けられ、基部の一端に設けられるストッパ部と、を有する。ストッパ部は、第1開放端に対向する第2開放端に当接してリング部材の縮径を規制可能である。この態様によると、レバーを用いて第2開放端にストッパ部を当接させることで、搬送時における止め輪機構同士の絡みを防止することができる。レバーの軸部を第1切欠部に連結するという簡素な工程でレバーをリング部材に取り付けることができる。また、軸部の連結をリング部材から外すことで、レバーを再利用することができる。本発明によれば、絡みを防止する構造を簡素な組み付け工程で設けることができ、絡みを防止する構造を再利用できる止め輪機構を提供できる。図1は、実施形態に係る止め輪機構の使用態様を説明するための図である。図1aは第1止め輪機構10を管部材14の内部に用いる態様を示し、図1bは第2止め輪機構50を軸部材54の外部に用いる態様を示す。図1aおよび図1bは第1止め輪機構10および第2止め輪機構50の断面を示す。たとえば第1止め輪機構10は、車両のトランスミッション内部のピストンの移動を規制するために用いられる。環状の第1止め輪機構10は、管部材14の内周面18に形成された周溝16に取り付けられる。この管部材14の内部にはピストンなどの被規制部材12が挿入される。第1止め輪機構10は、被規制部材12が下方に移動した場合に被規制部材12の下端に当接し、被規制部材12の移動を規制する。環状の第2止め輪機構50は、軸部材54の外周面に形成された周溝56に取り付けられる。軸部材54には円筒形状の被規制部材52が外挿される。第2止め輪機構50は、被規制部材52が下方に移動した場合に被規制部材52の下端に当接し、被規制部材52の移動を規制する。なお、第1止め輪機構10と被規制部材12の間、および第2止め輪機構50と被規制部材52の間にはワッシャーなど他の部材が介在してよい。図2は、第1実施形態に係る第1止め輪機構10の上面図である。図2aは第1止め輪機構10を周溝16に取り付ける前の状態を示し、図2bは第1止め輪機構10を周溝16に取り付けた状態を示す。なお各図面に示される同一または同等の構成要素、部材には、同一の符号を付するものとし、適宜重複した説明は省略する。図2aに示す第1止め輪機構10を周溝16に取り付ける前の状態とは、たとえば第1止め輪機構10を搬送している場合である。第1止め輪機構10は、取り付け状態においては周溝16に挿入され、一部を周方向に離間して形成されるリング部材20と、リング部材20に装着されたレバー部材30とを備える。リング部材20の一部を周方向に離間させることで、リング部材20の直径を変化させることができる。リング部材20は、第1開放端26と、第1開放端26に対向する第2開放端28と、第1開放端26の近傍の内周側に切り欠いて形成された第1切欠部22と、第2開放端28の近傍の内周側に切り欠いて形成された第2切欠部24と、を有する。第1開放端26および第2開放端28の近傍とは、第1開放端26および第2開放端28から周方向に所定の距離内の位置を示す。なお所定の距離とは、第1切欠部22および第2切欠部24の幅より大きくてよい。第1切欠部22の奥部は円弧形状に形成される。なお第1切欠部22の全体が円弧形状に形成されてもよい。レバー部材30は、棒状の基部32と、基部32の一端に設けられる軸部34と、基部32に設けられて軸部34と同じ方向に張り出す張出部36と、基部32の他端に設けられるストッパ部38と、基部32に設けられる操作部44と、操作部44に設けられる凸部40および凹部42と、を有する。リング部材20は金属材料で形成される一方、レバー部材30は樹脂材料で形成される。ここで図3を参照してレバー部材30について具体的に説明する。図3は、第1実施形態に係るレバー部材30を説明するための図である。図3aはレバー部材30の上面図を示し、図3bはレバー部材30の側面図を示す。なお図3bは、ストッパ部38が形成されたレバー部材30の一端側をみた図である。軸部34は、リング部材20の径方向内側でレバー部材30を回転可能に第1切欠部22に連結する。軸部34は2次元的に膨らむように形成された先端部34aと、先端部34aと基部32の間に延在する根元部34bを有する。先端部34aは第1切欠部22に圧入により嵌合される。先端部34aは、円形または楕円形の丸みを帯びた形状とされ、根元部34bより幅広に形成される。これにより先端部34aを基点としてレバー部材30が回転できる。なお、根元部34bが弾性を有し、その弾性により根元部34bを基点としてレバー部材30が回転してもよい。張出部36は、レバー部材30の回転によって第2切欠部24に挿脱可能である。張出部36は、基部32から突出するよう形成され、第2切欠部24の切欠幅より小さい幅を持つように形成される。なお切欠幅とは、第2切欠部24の周方向の幅をいう。つまり、張出部36は、第2切欠部24により形成される切欠空間より小さいため、挿脱が容易である。図3bに示すように軸部34は、基部32からの長さが張出部36より長くなるよう設けられている。ストッパ部38は、軸部34が設けられた側とは逆側の基部32の一端に設けられる。ストッパ部38は、第2開放端28に当接することでリング部材20の縮径を規制可能である。図3aに示すように基部32の両端に連結する操作部44が設けられる。操作部44を設けることで作業者がレバー部材30を回転できる。操作部44は基部32と穴を形成している。これにより管部材14の内部に配設された第1止め輪機構10に対して棒状の治具を穴に挿入して第1止め輪機構10を容易に操作することができる。図3bに示すように、上面には凸部40が形成され、下面には凸部40と同じ方向に凹むように凹部42が形成される。凸部40と凹部42は、複数の第1止め輪機構10を重ねた状態で係合する。これにより第1止め輪機構10を搬送する際に第1止め輪機構10を重ねてまとめることが容易となり、搬送時に第1止め輪機構10が散乱することを抑えることができる。ここで図2に戻ってレバー部材30の作用を説明する。図2aに示す第1止め輪機構10を周溝16に取り付ける前は、張出部36を第2開放端28に挿入してリング部材20の拡径が規制されている。リング部材20のみで止め輪機構が構成される場合、搬送時に第1開放端26と第2開放端28との隙間によって、リング部材20同士が絡まる可能性があり、絡まると手作業でばらす必要があった。レバー部材30によりリング部材20の隙間を閉じることで、第1止め輪機構10同士の絡まりを防止することができる。また、張出部36を第2開放端28に挿入した状態のリング部材20の直径は、管部材14の内周面18の直径以下に設定される。これにより、第1止め輪機構10の周溝16への取り付け作業において、第1止め輪機構10を縮径させる作業が不要となり、取り付け作業が容易になる。またリング部材20と別部材のレバー部材30を用いることで、レバー部材30を再利用することも可能である。次に図2bに示す第1止め輪機構10を周溝16に取り付けた後は、レバー部材30を操作することでストッパ部38が第2開放端28に当接してリング部材20の縮径が規制される。レバー部材30の操作とは、まず張出部36を第2切欠部24から外し、リング部材20を拡径してストッパ部38が第2開放端28に当接するようレバー部材30を回転させる。レバー部材30を有しない止め輪機構において、被規制部材12がリング部材20に当接した状態で高速で回転した場合に、リング部材が縮径し、最悪の場合リング部材が周溝16から外れるおそれがあった。ストッパ部38によりリング部材20の縮径を規制することで、第1止め輪機構10の変形を抑制でき、第1止め輪機構10が周溝16から外れることを防止できる。図4は、第2実施形態に係る第2止め輪機構50の上面図である。図4aは第2止め輪機構50を周溝56に取り付ける前の状態を示し、図4bは第2止め輪機構50を周溝56に取り付けた状態を示す。第1止め輪機構10では管部材14に内挿する態様を示したが、第2止め輪機構50では軸部材54に外挿する態様を示す。第2止め輪機構50は、取り付け状態においては周溝56に挿入され、一部を周方向に離間して形成されるリング部材60と、リング部材60に装着されたレバー部材70とを備える。リング部材60は、第1開放端66と、第1開放端66に対向する第2開放端68と、第1開放端66の近傍の外周側に切り欠いて形成された第1切欠部62と、第2開放端68の近傍の外周側に切り欠いて形成された第2切欠部64と、を有する。第1開放端66および第2開放端68の近傍とは、第1開放端66および第2開放端68から周方向に所定の距離内の位置を示す。なお所定の距離とは、第1切欠部62および第2切欠部64の幅より大きくてよい。第1切欠部62の奥部は円弧形状に形成される。なお第1切欠部62の全体が円弧形状に形成されてもよい。レバー部材70は、棒状の基部72と、基部72の一端に設けられる軸部74と、基部72に設けられて軸部74と同じ方向に張り出す張出部76と、基部72の他端に設けられるストッパ部78と、基部72に設けられる操作部84と、操作部84に設けられる凸部80および凹部82と、を有する。リング部材60は金属材料で形成される一方、レバー部材70は樹脂材料で形成される。ここで図5を参照してレバー部材70について具体的に説明する。図5は、第2実施形態に係るレバー部材70を説明するための図である。図5aはレバー部材70の上面図を示し、図5bはレバー部材70の側面図を示す。なお図5bは、ストッパ部78が形成されたレバー部材70の一端側をみた図である。軸部74は、リング部材60の径方向外側でレバー部材70を回転可能に第1切欠部62に連結する。軸部74は2次元的に膨らむように形成された先端部74aと、先端部74aと基部72との間に延在する根元部74bを有する。先端部74aは第1切欠部62に圧入により嵌合される。先端部74aは、円形または楕円形の丸みを帯びた形状とされ、根元部74bより幅広に形成される。これにより先端部74aを基点としてレバー部材70が回転できる。なお、根元部74bが弾性を有し、その弾性により根元部74bを基点としてレバー部材70が回転してもよい。張出部76は、レバー部材70の回転によって第2切欠部64に挿脱可能である。張出部76は、基部72から突出するよう形成され、第2切欠部64の切欠幅より小さい幅を持つように形成される。つまり、張出部76は、第2切欠部64により形成される切欠空間より小さいため、挿脱が容易である。図3bに示すように軸部74は、基部72からの長さが張出部76より長くなるよう設けられている。ストッパ部78は、軸部74が設けられた側とは逆側の基部72の一端に設けられる。ストッパ部78は、第2開放端68に当接することでリング部材60の縮径を規制可能である。ストッパ部78と同じ基部72の一端には、その基部72の端面から突出する突出部78aが形成される。突出部78aは、ストッパ部78が第2開放端68に当接した場合にレバー部材70の回転を規制する。図5aに示すように基部72の両端に連結する操作部84が設けられる。操作部84を設けることで作業者がレバー部材70を回転できる。操作部84は基部72と穴を形成している、これにより棒状の治具を穴に挿入して第2止め輪機構50を操作することができ、操作が容易となる。図5bに示すように、上面には凸部80が形成され、下面には凸部80と同じ方向に凹むように凹部82が形成される。凸部80と凹部82は、複数の第2止め輪機構50を重ねた状態で係合する。これにより第2止め輪機構50を搬送する際に第2止め輪機構50を重ねてまとめることが容易となり、搬送時に第2止め輪機構50が散乱することを抑えることができる。ここで図4に戻ってレバー部材70の作用を説明する。図4aに示す第2止め輪機構50を周溝56に取り付ける前は、ストッパ部78が第2開放端68に当接してリング部材60の縮径が規制されている。レバー部材70によりリング部材60の隙間を閉じることで、第2止め輪機構50同士の絡まりを防止することができる。また、ストッパ部78を第2開放端68に当接させた状態のリング部材60の直径は、軸部材54の直径以上に設定される。これにより、第2止め輪機構50の周溝56への取り付け作業において、第2止め輪機構50を拡径させる作業が不要となり、取り付け作業が容易になる。またリング部材60と別部材のレバー部材70を用いることで、レバー部材70を再利用することも可能である。次に図4bに示す第2止め輪機構50を周溝56に取り付けた後は、張出部76を第2切欠部64に挿入してリング部材60の拡径が規制される。レバー部材70によりリング部材60の拡径を規制することで、第2止め輪機構50の変形を抑制でき、第2止め輪機構50が周溝56から外れることを防止できる。図6は、変形例のレバー部材30を説明するための図である。図6では図2bに示した第1止め輪機構10を周溝16に取り付けた状態におけるレバー部材30および管部材14の断面を示す。この変形例において、張出部36は周溝16に圧入される。張出部36の高さh1は、周溝16の高さh2より大きく形成される。これにより第1止め輪機構10を周溝16に取り付けた状態において、レバー部材30をしっかり固定することができる。本発明は上述の各実施例に限定されるものではなく、当業者の知識に基づいて各種の設計変更等の変形を各実施例に対して加えることも可能であり、そのような変形が加えられた実施例も本発明の範囲に含まれうる。実施形態ではレバー部材の基部に対して操作部を付加的に設ける態様を説明したが、その態様に限られることはなく、棒状の基部に穴が形成され、その穴が操作部として機能してよい。第1実施形態のレバー部材30および第2実施形態のレバー部材70は、共用できるように形成してもよい。具体的には第1実施形態の基部32はリング部材20の内周に応じて湾曲するように形成され、第2実施形態の基部72はリング部材60の外周に応じて湾曲するように形成されているが、基部の外形を湾曲させずに直線的に形成することで、共用可能となる。