トナー像を担持して回転する像担持体と、前記像担持体に当接して記録材に対するトナー像の転写部を形成して回転する転写部材と、前記転写部に電圧を印加して前記像担持体のトナー像を記録材へ転写する電源と、前記転写部材を駆動して可変の回転速度を設定可能な駆動手段と、を備える画像形成装置において、前記像担持体から前記転写部材へトナー像を転写した際のトナー像の伸縮を評価するための調整用トナー像を前記像担持体に形成可能なトナー像形成手段と、前記像担持体上の前記調整用トナー像を検出して前記像担持体上の前記調整用トナー像の長さ情報を取得可能な第一検出装置と、前記転写部材上に転写された前記調整用トナー像を検出して前記転写部材上の前記調整用トナー像の長さ情報を取得可能な第二検出装置と、前記像担持体から前記転写部材へトナー像を転写した際の回転方向におけるトナー像の伸縮状態を調整する調整モードを実行可能な制御手段と、を備え、前記制御手段は、前記調整モードにおいて、前記トナー像形成手段を制御して前記像担持体に形成した前記調整用トナー像を前記第一検出装置により検出した後に、前記電源を制御して前記転写部材に転写して前記第二検出装置により検出し、前記第一検出装置と前記第二検出装置の検出結果に基づいて前記駆動手段の駆動条件を設定することを特徴とする画像形成装置。前記調整用トナー像は、前記転写部から前記第二検出装置までの前記転写部材の周長さよりも大きな間隔を置いて複数形成され、前記第一検出装置及び前記第二検出装置は、前記調整用トナー像が有する回転方向の距離情報を取得し、前記調整モードは、前記像担持体の回転速度を維持しつつ前記調整用トナー像ごとに前記転写部材の回転速度を変化させて、前記像担持体の表面速度と前記転写部材の表面速度とを前記所定比率に近付けていくことを特徴とする請求項1記載の画像形成装置。前記調整用トナー像の搬送方向の長さは、前記像担持体を駆動する第一駆動ローラの一回転で前記調整用トナー像が搬送される距離の整数倍であることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記転写部材は、第二駆動ローラによって駆動される無端状のベルト部材であって、前記調整用トナー像の搬送方向の長さは、前記第二駆動ローラの一回転で前記調整用トナー像が搬送される距離の整数倍であることを特徴とする請求項3記載の画像形成装置。前記トナー像形成手段は、前記像担持体の回転方向に所定の間隔を置いて二つに分離させた前記調整用トナー像を形成し、前記調整モードは、前記第一検出装置が前記所定の間隔を計測した時間と前記第二検出装置が前記所定の間隔を計測した時間との比率が前記所定比率になるように前記駆動手段の駆動条件を調整することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記転写部材は、前記像担持体に当接して回転する転写ローラであって、前記像担持体には、前記調整用トナー像に先行して前記転写ローラの周長以上の長さに形成された背景用トナー像が形成され、前記転写ローラは、前記背景用トナー像が転写された上に重ねて前記調整用トナー像を転写されることを特徴とする請求項5に記載の画像形成装置。トナー像を担持して回転する像担持体と、トナー像を前記像担持体に形成するとともに前記像担持体の回転方向におけるトナー像の長さを伸縮可能なトナー像形成手段と、前記像担持体に当接して記録材に対するトナー像の転写部を形成して回転する転写部材と、前記転写部に電圧を印加して前記像担持体のトナー像を記録材へ転写する電源と、を備える画像形成装置において、前記トナー像形成手段は、前記像担持体から前記転写部材へトナー像を転写した際のトナー像の伸縮を評価するための調整用トナー像を前記像担持体に形成可能であって、前記像担持体上の前記調整用トナー像を検出して前記像担持体上の前記調整用トナー像の長さ情報を取得可能な第一検出装置と、前記転写部材上に転写された前記調整用トナー像を検出して前記転写部材上の前記調整用トナー像の長さ情報を取得可能な第二検出装置と、前記像担持体から前記転写部材へトナー像を転写した際の回転方向におけるトナー像の伸縮状態を調整する調整モードを実行可能な制御手段と、を備え、前記制御手段は、前記調整モードにおいて、前記トナー像形成手段を制御して前記像担持体に形成した前記調整用トナー像を前記第一検出装置により検出した後に、前記電源を制御して前記転写部材に転写して前記第二検出装置により検出し、前記第一検出装置と前記第二検出装置の検出結果に基づいて前記トナー像形成手段における前記像担持体の回転方向のトナー像の長さの伸縮条件を設定することを特徴とする画像形成装置。前記像担持体は、感光体に当接して回転する中間転写体であって、前記トナー像形成手段は、前記感光体に形成した前記調整用トナー像を前記中間転写体に転写することを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記第一検出装置は、出力画像の濃度調整を行うために前記像担持体に形成されたパッチトナー像を検知する光学式センサであることを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載の画像形成装置。中間転写ベルトの内側面に形成された固定の目盛では、中間転写ベルトのトナー像担持面の周速度を精度良く計測することができない。転写ベルトの駆動ローラに取り付けたロータリエンコーダでは、転写ベルトの記録材担持面の周速度を精度良く計測することができない。このようにしてそれぞれ求めた像担持体の周速度と転写部材の周速度とに基づいて計算した転写部材/像担持体の周速比は、精度があまり高くないため、転写部材/像担持体の周速比を正確に設定することができない。本発明は、中間転写ベルトのトナー像担持面の周速度と転写ベルトの記録材担持面の周速度とを正確に測定して、転写部材/像担持体の周速比を正確に設定することができる画像形成装置を提供することを目的としている。本発明の画像形成装置は、トナー像を担持して回転する像担持体と、前記像担持体に当接して記録材に対するトナー像の転写部を形成して回転する転写部材と、前記転写部に電圧を印加して前記像担持体のトナー像を記録材へ転写する電源と、前記転写部材を駆動して可変の回転速度を設定可能な駆動手段とを備えるものである。そして、前記像担持体から前記転写部材へトナー像を転写した際のトナー像の伸縮を評価するための調整用トナー像を前記像担持体に形成可能なトナー像形成手段と、前記像担持体上の前記調整用トナー像を検出して前記像担持体上の前記調整用トナー像の長さ情報を取得可能な第一検出装置と、前記転写部材上に転写された前記調整用トナー像を検出して前記転写部材上の前記調整用トナー像の長さ情報を取得可能な第二検出装置と、前記像担持体から前記転写部材へトナー像を転写した際の回転方向におけるトナー像の伸縮状態を調整する調整モードを実行可能な制御手段とを備える。そして、前記制御手段は、前記調整モードにおいて、前記トナー像形成手段を制御して前記像担持体に形成した前記調整用トナー像を前記第一検出装置により検出した後に、前記電源を制御して前記転写部材に転写して前記第二検出装置により検出し、前記第一検出装置と前記第二検出装置の検出結果に基づいて前記駆動手段の駆動条件を設定する。本発明の画像形成装置では、調整モードを実行して駆動手段の駆動条件を設定することで、像担持体感光体又は中間転写体と転写部材転写ローラ又は転写ベルトの相対速度を調整して、転写に伴う画像の伸縮状態を最適化する。このとき、調整用トナー像を用いて転写部材へ実際に転写を行って転写の前後の調整用トナー像の長さ情報を取得可能であるから、トナー像を記録材へ転写する際のトナー像の伸縮を精度良く評価できる。なお、調整用トナー像の長さ情報は、調整用トナー像の長さに関連するパラメータを意味しており、1個の所定長さのトナー像の長さのみならず、一組のトナー像のピッチ、間隔、これらにおけるパルスカウント、時間、演算された周速度を含む。したがって、中間転写ベルトのトナー像担持面の周速度と転写ベルトの記録材担持面の周速度とを正確に測定して、転写部材/像担持体の周速比を正確に設定できる。以下、図面を参照して本発明の実施形態を詳細に説明する。本発明は、中間転写ベルトに形成したトナー像の指標を転写部材に転写して中間転写ベルトと転写部材の表面速度比を設定する限りにおいて、実施形態の構成の一部または全部を、その代替的な構成で置き換えた別の実施形態でも実施できる。従って、中間転写ベルトを用いる画像形成装置であれば、タンデム型/1ドラム型、帯電方式、静電像形成方式、現像方式、転写方式、定着方式の区別無く実施できる。本実施形態では、トナー像の形成/転写に係る主要部のみを説明するが、本発明は、必要な機器、装備、筐体構造を加えて、プリンタ、各種印刷機、複写機、FAX、複合機等、種々の用途で実施できる。<画像形成装置>図1は画像形成装置の全体構成の説明図である。図2は画像形成装置の機構構成の説明図である。図1に示すように、画像形成装置100は、中間転写ベルト11に沿ってイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの画像形成部Pa、Pb、Pc、Pdを配列したタンデム型中間転写方式のフルカラープリンタである。画像形成部Paでは、感光ドラム1aにイエロートナー像が形成されて中間転写ベルト11に転写される。画像形成部Pbでは、感光ドラム1bにマゼンタトナー像が形成されて中間転写ベルト11上のイエロートナー像に重ねて転写される。画像形成部Pc、Pdでは、感光ドラム1c、1dにそれぞれシアントナー像、ブラックトナー像が形成されて中間転写ベルト11に順次重ねて転写される。記録材Pは、サイズ別の記録材カセット81、82から取り出され、分離ローラ12で1枚ずつに分離して、レジストローラ13へ送り出される。レジストローラ13は、中間転写ベルト11のトナー像にタイミングを合わせて二次転写部T2へ記録材Pを送り出す。中間転写ベルト11に担持された四色のトナー像は、二次転写部T2へ搬送されて記録材Pへ一括二次転写される。四色のトナー像を二次転写された記録材Pは、定着装置23へ送り込まれて表面に画像を定着された後に、排出ローラ24を通じて機体外へ排出される。図2に示すように、画像形成部Pa、Pb、Pc、Pdは、現像器3a、3b、3c、3dで使用するトナーの色がイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックと異なる以外はほぼ同様に構成される。したがって、以下では、画像形成部Paについて詳細に説明し、画像形成部Pb、Pc、Pdについては、記号末尾のaをb、c、dと読み替えて理解されるものとする。画像形成部Pb、Pc、Pdについては各種電源等も図示略してある。画像形成部Paは、感光ドラム1aを中心にして、コロナ帯電器2a、露光装置6a、現像装置3a、転写ローラ4a、およびドラムクリーニング装置5aを配置する。感光ドラム1aは、回転自在に支持されたドラム型の有機光半導体電子写真感光体であって、表面の感光層を支持する円筒形の基材が接地電位に接続されている。感光ドラム1aは、不図示の駆動モータで210mm/秒のプロセススピードで回転する。コロナ帯電器2aは、電源D4から電圧供給を受けて発生させたコロナ放電に伴う荷電粒子を照射して感光ドラム1aの表面を、負極性の暗部電位VDに帯電させる。露光装置6aは、イエローの分解色画像を展開した走査線画像データをON-OFF変調したレーザービームを回転ミラーで走査して、感光ドラム1aの表面に画像の静電像を書き込む。現像装置3aは、感光ドラム1aのドラム表面にわずかな隙間を隔てて配置した現像スリーブS1を感光ドラム1aのカウンタ方向に回転させる。現像装置3aは、トナーとキャリアを含む二成分現像剤を帯電させて、現像スリーブS1に担持させて感光ドラム1aとの対向部へ搬送する。電源D4が、直流電圧に交流電圧を重畳した振動電圧を現像スリーブS1に印加することで、負極性に帯電した非磁性トナーが相対的に正極性になった感光ドラム1aの露光部分へ移転して静電像が反転現像される。転写ローラ4aは、中間転写ベルト11に圧接して、感光ドラム1aと中間転写ベルト11との間に転写部T1を形成する。電源D1が正極性の直流電圧を転写ローラ4aに印加することで、感光ドラム1a上の負極性のトナー像が中間転写ベルト11に転写される。転写ローラ4aは、感光ドラム1aに支持された中間転写ベルト11に総荷重10N1kgfで当接し、中間転写ベルト11に従動して回転する。転写ローラ4aは、金属軸上に半導電性のポリウレタン系発泡ゴム層を形成した半導電性ローラ材を使用しており、周面のアスカーC硬度10で、ローラ抵抗が1×106Ωである。ローラ抵抗は、温度23°C、相対湿度50RHの環境で、転写ローラ4aの金属軸の両端に各500gの錘を載せ、電流計を介してアースされた金属板に押圧し、金属軸の片端に50Vの電圧を印加して金属板に流れる電流から算出した。ドラムクリーニング装置5aは、転写部T1を通過して感光ドラム1aの表面に残留した転写残トナーを回収する。ドラムクリーニング装置5aは、デュロメータA硬度70で2mm厚のポリウレタン材質のクリーニングブレードを感光ドラム1aに摺擦している。二次転写ベルト19は、中間転写ベルト11のトナー像に重ね合わせて記録材を搬送して二次転写部T2を通過させる。二次転写部T2でトナー像を転写された記録材Pは、二次転写ベルト19から搬送ベルト20へ受け渡されて定着器23へ搬送される。定着装置23は、内部からランプヒータで加熱される加熱ローラ23aに、不図示の付勢機構によって加圧ローラ23bを圧接させて加熱ニップT3を形成する。<二次転写部>図2に示すように、像担持体の一例である中間転写ベルト11は、感光体の一例である感光ドラム1aに当接して回転する中間転写体である。画像形成部Paは、感光ドラム1aに形成した調整用トナー像T11を中間転写ベルト11に転写する。転写部材の一例である二次転写ベルト19は、中間転写ベルト11に当接して記録材に対するトナー像の転写部の一例である二次転写部T2を形成する。電源D5は、二次転写部T2に電圧を印加して中間転写ベルト11のトナー像を記録材へ転写する。駆動手段の一例である二次転写ベルト駆動モータM2は、二次転写ベルト19を駆動して可変の回転速度を設定可能である。二次転写ベルト19は、第二駆動ローラの一例である二次転写ベルト駆動ローラ15によって駆動される無端状のベルト部材である。中間転写ベルト11は、表面抵抗を1×1010Ω/cm2に調整された樹脂材料で無端状に形成され、駆動ローラ7、テンションローラ8、二次転写内ローラ10に支持されて矢印R2方向に循環する。中間転写ベルト11は、体積抵抗率が1×1012Ωcmで、厚みが60μmのカーボン分散ポリイミド樹脂のシームレスベルトである。中間転写ベルト11の電気抵抗は、温度23°C、相対湿度50RHの環境で、アドバンテスト社製R8340A測定器を用いて、主電極外径50mm、ガード電極内径70mmのプローブにより、印加電圧100V、チャージ時間10秒の条件で測定した。ベルトクリーニング装置29は、クリーニングブレード29aを中間転写ベルト11に摺擦して、二次転写部T2を通過して中間転写ベルト11に残留した転写残トナーを回収する。ベルトクリーニング装置29は、デュロメータA硬度75で2mm厚のポリウレタンのクリーニングブレード29aで、先端を中間転写ベルト11の表面にカウンタ方向に当接させる。中間転写ベルトクリーニング装置10は、記録材Pに転写されることなく二次転写部T2を通過した中間転写ベルト11上の転写残トナー、及び、二次転写部T2で記録材Pから中間転写ベルト11へ付着した紙粉を中間転写ベルト11上から除去する。二次転写ベルト19は、高抵抗性の樹脂材料で無端状に形成され、駆動ローラ15、二次転写ローラ18、分離ローラ17、テンションローラ16に支持されて、中間転写ベルト11に従動する方向に移動する。レジストローラ13は、搬送ガイド25で待機させた記録材を、中間転写ベルト11のトナー像にタイミングを合わせて搬送して二次転写ベルト19へ受け渡す。二次転写ベルト19は、受け渡された記録材を搬送して二次転写部T2を通過させる。二次転写ベルト19は、中間転写ベルト11のトナー像を記録材に転写する際に帯電して記録材に密着し、未定着トナー像を担持した記録材を中間転写ベルト11から分離して下流に搬送する。記録材は、搬送ベルト20で搬送されて定着装置23に受け渡される。二次転写ローラ18は、中間転写ベルト11および二次転写ベルト19を介して二次転写内ローラ10に圧接して、中間転写ベルト11と二次転写ベルト19との間に二次転写部T2を形成する。二次転写内ローラ10を接地電位に接続電源D5の出力0Vする一方で、電源D2から二次転写ローラ18へ正極性の電圧を印加することで、二次転写部T2に転写電界が形成される。転写電界に応答して、中間転写ベルト11に担持されたイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの負極性のトナー像は、記録材へ一括二次転写される。ベルトクリーニング装置30は、ベルトクリーニング装置29と同様に構成され、クリーニングブレード30aを二次転写ベルト19に摺擦して、二次転写部T2を通過して二次転写ベルト19に転写された転写トナーを回収する。<トナー像検知センサ>図3はトナー像検知センサの配置の説明図である。図4はトナー像検知センサの構成の説明図である。図2に示すように、トナー像形成手段の一例である画像形成部Paは、中間転写ベルト11から二次転写ベルト19へトナー像を転写した際のトナー像の伸縮中間転写体の回転方向を測定するための調整用トナー像を中間転写ベルト11に形成可能である。第一検出装置の一例である第一センサ60は、像担持体上の調整用トナー像を検出して像担持体上の調整用トナー像の長さ情報を取得可能である。第一センサ60は、出力画像の濃度調整を行うために中間転写ベルト11に形成されたパッチトナー像を検知する光学式センサである。第二検出装置の一例である第二センサ61は、転写部材上に転写された調整用トナー像を検出して転写部材上の調整用トナー像の長さ情報を取得可能である。中間転写ベルト11を挟んでテンションローラ8の対向位置には、中間転写ベルト11に対向させて、画像形成部Pdの下流側に、中間転写ベルト11上のパッチ画像を検知するための第1センサ60が配置されている。第1センサ60は、パッチ画像の検出結果に基づいて出力画像の濃度を制御するためのトナー像検知センサ光学式センサである。第一センサ60は、テンションローラ8に支持された中間転写ベルト11上の速度制御用トナー像を検知する。また、二次転写ベルト19には、駆動ローラ15に支持された二次転写ベルト19上のトナー像を検知する第2センサ61が配置される。図3に示すように、第1センサ60で検知された中間転写ベルト11上のトナー像を二次転写ベルト19に転写して第2センサ61で検知するために、第1センサ60と第2センサ61は、ベルト幅方向の同一位置に配置されている。第1センサ60及び第2センサ61は、図2に示す感光ドラム1aに形成された調整用トナー像が中間転写ベルト11へ転写されるベルト幅方向の位置に配置されている。図4に示すように、第1センサ60は、中間転写ベルト11に照射した赤外光の反射光を検出して、中間転写ベルト11上の調整用トナー像を検知する。第2センサ61は、二次転写ベルト19に照射した赤外光の反射光を検出して、二次転写ベルト19上の調整用トナー像を検知する。第1センサ60と第2センサ61は、同一構成であるため、ここでは、第1センサ60について説明し、第2センサ61に関する重複した説明を省略する。第1センサ60は、ケース62内に固定されたヘッダ67にLED発光素子を用いたLEDチップ63と、フォトダイオード受光素子を用いた受光チップ64と、スリット65とが取り付けられている。LEDチップ63で発光された赤外光は、スリット65を通過して、ケース62に形成されたレンズ66を通過して、中間転写ベルト11上に転写された調整用トナー像T11の表面に集光する。トナー像T11の表面における赤外光の拡散光がレンズ66、スリット65を通過して受光チップ64の受光面に集光される。第1センサ60は、中間転写ベルト11の表面と調整用トナー像T11の表面との拡散光量の違いによって調整用トナー像T11のエッジを検知する。<調整モード>図5は画像形成装置のベルト速度制御に係る制御系のブロック図である。図6は調整用トナー像の長さと間隔の説明図である。図7は駆動ローラと二次転写ベルト駆動ローラの直径比が1:1の場合の調整用トナー像の長さの説明図である。図8は駆動ローラと二次転写ベルト駆動ローラの直径比が2:3の場合の調整用トナー像の長さの説明図である。画像形成装置100では、感光ドラム1aに形成したトナー像を中間転写ベルト11に転写した後、二次転写ベルト19に保持している記録材Pに転写する。このような構成において、中間転写ベルト11の厚みや中間転写ベルト11を駆動する駆動ローラ7の径などが環境変動に伴って変化すると、中間転写ベルト11の一周あたりにおける平均速度が変化する。平均速度の変化は、中間転写ベルト11上に転写されるトナー像の乱れを引き起こしてしまう。そして、中間転写ベルト11を所定の標準速度で回転させても、二次転写ベルト19の周速度が変化すると、最終的な出力画像の伸縮を抑えることができない。中間転写ベルト11を所定の標準速度で移動させていても、転写搬送ベルトがローラ径の変化などに起因して本来の速度とは異なる速度で移動すれば、中間転写ベルトから転写搬送ベルト上の記録紙への転写の際にトナー像が搬送方向に伸縮するからである。近年、従来に比べてより高い画像品位が継続的に要求されており、中間転写ベルト11と二次転写ベルト19との速度差をなくすために、駆動ローラ7、15の外径精度をより高精度に加工する必要が生じて、部品のコストアップにつながっていた。また、中間転写ベルト11と二次転写ベルト19にマークを貼り付けて速度制御する構成では、マークの貼り付け誤差やベルト部材11、19の伸縮によって検知精度にばらつきが生じる可能性がある。そこで、以下の実施例では、中間転写ベルト11に転写された調整用トナー像と二次転写ベルト19に転写された調整用トナー像とで長さを比較し、二次転写ベルト19を駆動する二次転写ベルト駆動モータM2を制御する。感光ドラム1aから中間転写ベルト11に転写された調整用トナー像T11の搬送方向の長さを第1センサ60で測定し、中間転写ベルト11から二次転写ベルト19に転写された調整用トナー像T11を第2センサ61で測定する。両方の測定結果を比較することにより、夫々の駆動ローラ7、二次転写ベルト駆動ローラ15の精度のバラツキによらずに、中間転写ベルト11と二次転写ベルト19の相対速度差を検出する。これにより、二次転写ベルト19の速度を中間転写ベルトの速度に一致させる。あるいは所定の周速比を設定することができる。中間転写ベルト11から二次転写ベルト19上の記録材へトナー像を転写する際に生ずる速度差に起因する画像伸縮を防止することができる。相対速度差の検出結果に基づいて二次転写ベルト19の速度制御を行うことができる。したがって、速度差に起因する画像の伸縮を抑えることができる。図2に示すように、制御手段の一例である制御部200は、中間転写ベルト11から二次転写ベルト19へトナー像を転写した際の回転方向におけるトナー像の伸縮状態を調整する調整モードを実行可能である。調整モードにおける制御部200は、画像形成部Paを制御して中間転写ベルト11に形成した調整用トナー像を第一センサ60により検出した後に、電源D5を制御して二次転写ベルト19に転写して第二センサ61により検出する。そして、第一センサ60と第二センサ61の検出結果に基づいて駆動手段の一例である二次転写ベルト駆動モータM2の駆動条件を設定する。図2を参照して図4に示すように、中間転写ベルト11は、駆動ローラ7に駆動されて回転する。二次転写ベルト19は、二次転写ベルト駆動ローラ15に駆動されて回転する。制御部200は、駆動ローラ7を駆動させる転写ベルト駆動モータM1、二次転写ベルト駆動ローラ15を駆動する二次転写ベルト駆動モータM2を含む各種搬送モータを制御する。制御部200は、調整モードを実行して、中間転写ベルト11と二次転写ベルト19の速度調整を行う。画像形成装置100の初期調整時、中間転写ベルト11、駆動ローラ7、二次転写ベルト19、二次転写ベルト駆動ローラ15の交換時には、操作表示部201:図5を通じたコマンド入力によって調整モードを実行する。また、制御部200は、所定稼働時間又は所定画像形成枚数ごとに自動的に調整モードを実行する。調整モードでは、制御部200は、画像形成部Paを制御して感光ドラム1aに調整用トナー像T11を形成して中間転写ベルト11に転写して、第1センサ60により検知する。その後、同じ調整用トナー像T11を二次転写ベルト19に転写して第2センサ61により検知する。画像形成部Paを使用する理由は、中間転写ベルト11及び二次転写ベルト19の地色がブラックであるため、イエロートナー像が最も反射光量が高いからである。調整モードでは、制御部200は、電源D1を制御して、感光ドラム1aに形成された調整用トナー像T11を中間転写ベルト11に転写させる。制御部200は、電源D2及び電源D5を制御して、中間転写ベルト11から二次転写ベルト19へ調整用トナー像T11を転写させる。調整モードでは、第1センサ60と第2センサ61による調整用トナー像T11の検知結果に基づいて、二次転写ベルト駆動モータM2の回転速度を設定する。ただし、初期調整時の調整モードでは、予め決められた初期設定速度で転写ベルト駆動モータM1及び二次転写ベルト駆動モータM2の回転速度を設定する。図6のaに示すように、調整用トナー像T11は、二次転写部T2から第二センサ61までの二次転写ベルト19の周長さよりも大きな間隔を置いて複数形成される。図2に示すように、第一センサ60及び第二センサ61は、調整用トナー像T11が有する回転方向の距離情報を取得する。調整モードは、中間転写ベルト11の回転速度を維持しつつ調整用トナー像T11ごとに二次転写ベルト19の回転速度を変化させて、中間転写ベルト11の表面速度と二次転写ベルト19の表面速度とを所定比率に近付けていく。図6のaに示すように、中間転写ベルト11上に調整用トナー像T11、T12、T13が転写される。調整用トナー像T11、T12、T13は、それぞれ回転方向の長さがDp1であり、間隔がLp1である。調整用トナー像T11、T12、T13は、第1センサ60及び第2センサ61において、回転方向の長さDp1を、エッジが通過する時刻間のタイムカウントによって計測される。調整用トナー像T11と調整用トナー像T12の間隔の長さLp1は、調整用トナー像の搬送方向において、二次転写部T2から第2センサ61の検出位置までの二次転写ベルト19の周長より大きく設定されている。これは、調整用トナー像T11の末端が第2センサ61を通過した後に二次転写ベルト19の駆動速度を変化させて、調整用トナー像T12では、二次転写ベルト19の異なる駆動速度において周速度を計測するためである。図7のaに示すように、調整用トナー像T11の搬送方向の長さは、中間転写ベルト11を駆動する第一駆動ローラの一例である駆動ローラ7の一回転で調整用トナー像T11が搬送される距離の整数倍に設定されている。また、調整用トナー像T11の搬送方向の長さは、二次転写ベルト駆動ローラ15の一回転で調整用トナー像T11が搬送される距離の整数倍に設定されている。中間転写ベルト11の厚みの1/2に駆動ローラ7の半径を加算した駆動ローラ7における中間転写ベルト11の回転半径をd11とする。このとき、調整用トナー像T11の回転方向の長さDp1は、駆動ローラ7の一回転で調整用トナー像T11が搬送される距離2π×d11の整数倍に設定されている。これにより、第1センサ60が調整用トナー像T11の回転方向の長さDp1を計測する際に、駆動ローラ7の偏心等の1回転周期の回転ムラの影響が一定になる。図7のbに示すように、二次転写ベルト19の厚みの1/2に二次転写ベルト駆動ローラ15の半径を加算した二次転写ベルト駆動ローラ15における二次転写ベルト19の回転半径をd21とする。同様にして、調整用トナー像T11の回転方向の長さDp1は、二転ベルト駆動ローラ15の一回転で調整用トナー像T11が搬送される距離2π×d21の整数倍に設定されている。これにより、第2センサ61が調整用トナー像T11の回転方向の長さDp1を計測する際に、二次転写ベルト駆動ローラ15の偏心等による1回転周期の回転ムラの影響が一定になる。また、駆動ローラ7の1回転周期の回転ムラの影響が一定になるようにd11とd21が整数比に設定されている。図7a、bでは、d11:d21=1:1の場合を示しており、調整用トナー像T11、T12、T13の長さDp1は、Dp1=2×2π×d11=2×2π×d21なる関係で形成されている。駆動ローラ7の1回転によるトナー像搬送面移動量と二次転写ベルト駆動ローラ15の1回転によるトナー像搬送面移動量とが等しくなる。なお、本実施形態では調整用トナー像T11の搬送方向の長さは、二次転写ベルト駆動ローラ15の一回転で調整用トナー像T11が搬送される距離の整数倍に設定されている。もちろん整数倍といっても、厳密な整数倍のみを意図しているわけではない。誤差範囲が微少な数パーセント範囲内であれば許容される。<実施例1>図9は実施例1の調整モード制御のフローチャートである。図2に示すように、制御部200は、画像形成装置100の初期調整時や中間転写ベルト11、駆動ローラ7、二次転写ベルト19、二次転写ベルト駆動ローラ15の交換時に操作表示部201:図5を通じたコマンド入力によって調整モードを実行する。制御部200は、所定稼働時間後に自動的に調整モードを実行する。図5を参照して図9に示すように、制御部200は、調整モードを実行する指令を受け取ると、図6のaに示すように、感光ドラム1aに調整用トナー像T11、T12、T13を形成するS1。そして、調整用トナー像T11、T12、T13を用いて、中間転写ベルト11の周速度に二次転写ベルト19の周速度を一致させるS2~S12。制御部200は、電源D1を制御して、感光ドラム1aの調整用トナー像T11、T12、T13を中間転写ベルト11に一次転写するS2。制御部200は、第1センサ60で調整用トナー像T11の先頭のエッジを検知してから後端のエッジ幅Dp1を検知するまでの所要時間を、所定クロック周波数でカウントするS3。カウントした値をBL1としてメモリ202に記憶するS4。制御部200は、電源D2及びD5を制御して調整用トナー像T11を中間転写ベルト11から二次転写ベルト19へ二次転写するS5。制御部200は、第2センサ61で調整用トナー像T11の先頭のエッジを検知してから後端のエッジ幅Dp1を検知するまでの所要時間を、所定クロック周波数でカウントするS6。カウントした値をBL2としてメモリ202に記憶するS7。制御部200は、メモリ202に記憶したBL1とBL2を比較するS8。制御部200は、BL1=BL2であればS8のY、二次転写ベルト19の駆動速度を現行のまま変更なしで決定するS9。制御部200は、BL1=BL2でなければS8のN、メモリ202に記憶したBL1とBL2を比較してBL1<BL2かどうかを判断するS10。制御部200は、BL1<BL2であればS10のY、二次転写ベルト19の速度を所定速度落とすように二次転写ベルト駆動モータM2を制御するS11。そして、変更した速度での確認を再度行うS1~S8。制御部200は、BL1<BL2でなければS10のN、二次転写ベルト19の速度が所定速度早くなるように二次転写ベルト駆動モータM2を制御するS12。そして、変更した速度での確認を再度行うS1~S8。感光ドラム1aから中間転写ベルト11に転写された調整用トナー像T11の搬送方向の長さを第1センサ60で読み取る。その読み取った調整用トナー像T11を中間転写ベルト11から二次転写ベルト19に転写して第2センサ61で読み取る。実施例1では、第2センサ61で読み取ったカウント値を第1センサでのカウント値と比較して、所定比率になるように二次転写ベルト19を駆動する二次転写ベルト駆動モータM2を制御する。実施例1では、駆動ローラ7及び二次転写ベルト駆動ローラM2の外形精度のバラツキや中間転写ベルト11及び二次転写ベルト19の厚さのバラツキによらずに、中間転写ベルト11の表面と二次転写ベルト19の表面との相対速度を所望の比率に設定する。これにより、中間転写ベルト11の表面と二次転写ベルト19の表面の速度差に起因する画像の伸縮を抑えることができる。近年、従来に比べてより高い画像品位が継続的に要求されるようになってきた。このため中間転写ベルト11と二次転写ベルト19との速度差をなくすために、二次転写ベルト駆動ローラ15の外径精度をより高精度に加工する必要が生じコストアップにつながっていた。これに対して、実施例1では、二次転写ベルト駆動ローラ15の外径精度が低くても、調整モードによって記録材の搬送方向のトナー像の長さを精密に調整できる。実施例1では、中間転写ベルト11や二次転写ベルト19にマークを貼り付けて速度制御する構成のように、マークの貼り付け誤差や中間転写ベルトの伸縮によって検知精度にばらつきが生じる心配が無い。<別の調整用トナー像>図6のbに示すように、調整用トナー像T21、T22、T23は、それぞれ5つの小トナー像のグループで構成され、グループの先頭の小トナー像から末尾の小トナー像までの長さがDp2である。調整用トナー像T21、T22、T23は、第1センサ60及び第2センサ61において、回転方向の長さDp2を、小トナー像の先頭エッジが通過する時刻間のタイムカウントによって計測される。調整用トナー像T21、T22、T23は、先のグループの末尾の小トナー像から次のグループの先頭の小トナー像までの長さがLp2である。長さLp2は、二次転写部T2から第2センサ61の検出位置までの二次転写ベルト19の周長より大きく設定されている。これは、調整用トナー像T21の最後の小トナー像が第2センサ61を通過した後に二次転写ベルト19の駆動速度を変化させるためである。<実施例2>図10は実施例2の調整モード制御のフローチャートである。実施例1では図6のaに示す連続的な調整用トナー像T11を用いた制御例を説明した。実施例2では、図6のbに示す断続的な調整用トナー像T21、T22、T23の複数の小トナー像を連続検知する。図5を参照して図10に示すように、制御部200は、調整モードを実行する指令を受け取ると、図6のbに示すように、感光ドラム1aに調整用トナー像T21、T22、T23を形成するS1。そして、調整用トナー像T21、T22、T23を用いて、中間転写ベルト11の周速度と二次転写ベルト19の周速度とを一致させるS2~S14。制御部200は、電源D1を制御して調整用トナー像T21を中間転写ベルト11上に一次転写するS2。制御部200は、第1センサ60を用いて、調整用トナー像T21の最初の小トナー像の先頭のエッジから最後の小トナー像の先頭のエッジまでの距離Dp2に相当する経過時間を、所定クロック周波数でカウントするS3。制御部200は、カウントした値をBL1としてメモリ202に記憶するS4。制御部200は、電源D2及びD5を制御して調整用トナー像T21を中間転写ベルト11上から二次転写ベルト19上に二次転写するS5。制御部200は、第2センサ61を用いて、調整用トナー像T21の最初の小トナー像の先頭のエッジから最後の小トナー像の先頭のエッジまでの距離Dp2に相当する経過時間を、所定クロック周波数でカウントするS6。制御部200は、カウントした値をBL2としてメモリ202に記憶するS7。制御部200は、メモリ202に記憶したBL1とBL2を比較するS8。制御部200は、BL1=BL2であればS8のY、二次転写ベルト19の駆動速度を現行のまま変更なしで決定するS9。制御部200は、BL1=BL2でなければS8のN、メモリ202に記憶したBL1とBL2がBL1<BL2か否かを判断するS10。制御部200は、BL1<BL2であればS10のY、間隔Lp2で連続して形成されているトナー像T22もしくはT23が一次転写動作中かどうかを判断するS11。一次転写中であればS11のY、終了まで状態を維持する。制御部200は、一次転写終了後S11のN、二次転写ベルト19の速度を所定速度落とすように二次転写ベルト駆動モータM2を制御するS12。そして、変更した速度でトナー像T22の二次転写を行うS5。制御部200は、BL1<BL2でなければS10のN、間隔Lp2で連続して形成されているトナー像T22もしくはT23が一次転写動作中かどうかを判断するS13。一次転写中であればS13のY、終了まで状態を維持する。制御部200は、一次転写終了後S13のN、二次転写ベルト19の周速度が所定速度早くなるように二次転写ベルト駆動モータM2を制御するS14。そして、変更した速度でトナー像T22の二次転写を行うS5。実施例2によれは、連続して速度調整を行えるため調整モードの実行時間の短縮をはかることができる。なお、中間転写ベルト11と二次転写ベルト19の相対速度に差を持たせたい場合、BL1とBL2の差をあらかじめ設定しておけば同様に制御することができる。実施例2では、調整用トナー像T21、22、23の検出を、小トナー像の先頭のエッジの検知で行っている。しかし、先頭のエッジ以外にも、小トナー像の後端のエッジ又は調整用トナー像T21、T22、T23の重心を検知してもよい。<別の調整用トナー像>図8のaに示すように、中間転写ベルト11の厚みの1/2に駆動ローラ7の半径を加算した駆動ローラ7における中間転写ベルト11の回転半径をd11とする。駆動ローラ7の1回転周期の回転ムラの影響が一定になるように、調整用トナー像T11の回転方向の長さDp1は、駆動ローラ7の一回転で調整用トナー像T11が搬送される距離2π×d11の整数倍に設定されている。図8のbに示すように、二次転写ベルト19の厚みの1/2に二次転写ベルト駆動ローラ15の半径を加算した二次転写ベルト駆動ローラ15における二次転写ベルト19の回転半径をd21とする。二次転写ベルト駆動ローラ15の1回転周期の回転ムラの影響が一定になるように、調整用トナー像T11の回転方向の長さDp1は、二次転写ベルト駆動ローラ15の一回転で調整用トナー像T11が搬送される距離2π×d21の整数倍に設定されている。これに加えて、駆動ローラ7の1回転周期の回転ムラの影響が一定になるようにd11とd21が整数比に設定されている。図8のa、bは、d11:d21=3:2の場合を示しており、調整用トナー像T11の長さDp1は、Dp1=2×2π×d11=3×2π×d21なる関係で形成されている。駆動ローラ7の2回転によるトナー像搬送面移動量と二次転写ベルト駆動ローラ15の3回転によるトナー像搬送面移動量とが等しくなる。<実施例3の画像形成装置>図11は実施例3における画像形成装置の構成の説明図である。実施例3の画像形成装置は、二次転写ベルトの代わりに二次転写ローラを使用して記録材にトナー像を転写する点と、帯電ローラを用いて感光ドラムを帯電させる点とが図1、図2の画像形成装置とは異なる。また、二次転写ローラには独自のクリーニング装置は設けておらず、調整モードに伴って二次転写ローラに付着したトナーは、中間転写ベルト11へ電気的に戻される。したがって、図11中、図2と共通する構成には共通の符号を付して、重複する説明を省略する。帯電ローラ52aは、不図示の加圧バネに付勢されて感光ドラム1aに3N0.3kgfの圧力で圧接し、感光ドラム1aの回転に従動して回転する。帯電ローラ52aは、金属軸上に、カーボン分散EPDM系発泡スポンジゴムの弾性層、カーボン分散NBR系ゴムの中間層、カーボンを分散させたフッ素系樹脂の離型層を順に積層した3層構成である。帯電ローラ52aには、-600Vの直流電圧に周波数1500Hz、ピーク間電圧1400Vppの交流電圧を重畳した振動電圧が印加される。二次転写ローラ59は、外径の設定中心値が24.00mmで、中間転写ベルト11を挟んで二次転写内ローラ10に当接し、二次転写内ローラ10の方向に総荷重50N5kgfで押し付けられて二次転写部T2を形成する。二次転写ローラ59は、駆動モータM2:図11により単独で速度調整できるように構成されている。二次転写ローラ59は、金属軸上にNBRゴムとエピクロルヒドリンゴムを主成分とした発泡ゴム層、表層としてウレタン樹脂層を形成したアスカーC硬度36で、ローラ抵抗が1×108Ωの半導電性ローラ材を使用した。ローラ抵抗は、温度23度°C、相対湿度50RHの環境で、二次転写ローラ59の金属軸の両端に各500gの錘を載せて電流計を介してアースされた金属板に押圧し、金属軸の片端に2kVの電圧を印加して、金属板に流れる電流から算出した。二次転写ローラ59の近傍には、二次転写ローラ59上のトナーパッチを検知するための第2センサ61が配置されている。第2センサ61は、第1センサ60と同形式の光学式センサである。<二次転写ローラの周速度>二次転写部T2において、記録材Pは、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59で形成されたニップに挟持されて搬送される時に、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の間にトナー転写電界が形成されて、トナー像が静電的に記録材に転写される。ここで、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59に記録材を挟持して搬送する場合、二次転写ローラ59は、記録材を安定して搬送するために、所定の速度で駆動されていることが望ましい。なぜなら、二次転写ローラ59が中間転写ベルト11に従動する場合、中間転写ベルト11と記録材の間にトナー粒子が介在することで、中間転写ベルト11と記録材の間の摩擦力が低下して、微小スリップが発生するからである。微小スリップに起因して中間転写ベルト11の表面速度に対して記録材の速度が遅くなると、記録材の搬送方向以下、副走査方向というにおいて、中間転写ベルト11上のトナー像が記録材上に忠実に再現されないという問題が発生する。即ち、副走査方向における画像の副走査画像倍率が変化してしまう。特に、写真画像の様に、記録材上に形成されるトナー像の面積が大きい場合により顕著に目立ってしまう。そのため、二次転写ローラ59を所定の速度で駆動させ、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度を所定の値として、記録材が搬送される速度を制御することが望ましい。これにより、中間転写ベルト11上に形成されたトナー像が記録材上に転写された時の副走査画像倍率を同一又は所望の比率に制御できるからである。しかし、二次転写ローラ59を駆動させる場合、二次転写ローラ59の毎分回転数rpmを所定の値としても、二次転写ローラ59の外径に誤差があると二次転写ローラ59の周速度に誤差を生じて記録材の搬送速度が変化する。これにより、中間転写ベルト11上と記録材上のトナー像の副走査画像倍率が変化して、記録材に転写されたトナー像の副走査方向長さが所望の値から外れてしまう。例えば、二次転写ローラ59の外径の設定中心値が24mmの場合、外径が0.1mm大きいと、A3用紙では画像が約2mm長くなってしまう。そのため、外径が24mmの二次転写ローラ59の外径公差は、±0.08mm以下に設定され、二次転写ローラ59の外径を個別に測定して、個別に砥石で研磨して直径を追い込んで仕上げられている。これにより、検査コスト、仕上げコストが高くなっている。また、二次転写ローラ59に一般に広く使用されている発泡ゴムローラの場合、発泡状態の僅かな差などに起因して、研磨時の圧縮による変形が緩和することでの外径変化が一定でなく、全数を検査して合格したものだけを製品としている。このため、不良品の廃棄コストも製造コストの上昇要因となっている。さらに、二次転写ローラ59の外径を厳密に管理した場合でも、発泡ゴムローラは一部の発泡セルが密閉状態になっているため、温度による発泡セル内の空気圧の変化による外径の変化が大きい。そのため、画像形成装置100の機内温度が定着装置23の発熱などにより上昇した時に二次転写ローラの外径が大きくなり、副走査画像倍率が変化することもある。ここで、特許文献3の制御を採用した場合、温度推定による回転速度補正を行うため、温度変化による二次転写ローラ59の速度変化は補正される。しかし、もともとある二次転写ローラ59の製造時の外径公差による二次転写ローラ59の速度の設計値からのズレは補正されないため、出力画像の副走査画像倍率を制御する上で十分とは言えない。また、中間転写ベルト11の駆動ローラ7の温度変化による外径変化などで、中間転写ベルト11の速度が変動した場合、二次転写ローラ59の速度を補正したのみでは記録材上の副走査画像倍率を制御する上で十分ではない。さらに、画像形成の累積に伴って二次転写ローラ59の外径が変化するという問題もある。そこで、実施例3では、中間転写ベルト11上に所定の間隔で搬送方向へ二つに分離した調整用トナー像を形成して、その二つに分離した間隔を検知し、その後、調整用トナー像を二次転写ローラ59上に転写してその二つに分離した間隔を検知している。そして、中間転写ベルト11上での間隔と二次転写ローラ59上での間隔の測定結果から中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対速度を演算し、それに基づき記録材上の画像の副走査画像倍率を制御する。<実施例3の調整モード>図12は中間転写ベルト上に形成される調整用トナー像の説明図である。図13は二次転写ローラに転写された調整用トナー像の説明図である。図14は光学式センサによる調整用トナー像の検出信号の説明図である。図14中、aは中間転写ベルト上、bは二次転写ローラ上である。図11に示すように、調整モードの実行中は、画像形成が中断されて記録材の通紙はおこなわず、中間転写ベルト11の第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2を二次転写ローラ59上に転写する。図11に示すように、転写部材の一例である二次転写ローラ59は、中間転写ベルト11に当接して記録材に対するトナー像の二次転写部T2を形成する。二次転写ローラ59は、中間転写ベルト11に当接して回転する転写ローラである。調整モードにおいて、画像形成部Paは、中間転写ベルト11の回転方向に所定の間隔を置いて調整用トナー像の一例である第一検知パッチP1、第二検知パッチP2を形成する。制御部200は、第一センサ60が第一検知パッチP1と第二検知パッチP2の間隔を計測した時間と第二センサ61が第一検知パッチP1と第二検知パッチP2の間隔を計測した時間とを取得する。そして、取得した二つの時間の比率が所定比率になるように、二次転写ベルト駆動ローラ15の駆動条件を調整する。中間転写ベルト11には、第一検知パッチP1と第二検知パッチP2に先行して二次転写ローラ59の周長以上の長さに形成された背景用トナー像の一例である下地パッチP0が形成される。二次転写ローラ59は、下地パッチP0が転写された上に重ねて第一検知パッチP1と第二検知パッチP2を転写される。実施例3の調整モードでは、画像形成部Pdが中間転写ベルト11上に調整用トナー像として第一検知パッチP1と第二検知パッチP2を所定の間隔で形成し、その間隔を第1センサ60が検知する。その後、図13に示すように、第一検知パッチP1と第二検知パッチP2を二次転写ローラ59に転写して、その間隔を第2センサ61により検知する。それにより、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度を算出し、二次転写ローラ59の速度を制御する。図12に示すように、中間転写ベルト11上には、イエローの画像形成部Paで下地パッチP0、ブラックの画像形成部Pdで第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2が順に形成される。図13のaに示すように、下地パッチP0は、二次転写ローラ59の外周に略外周長で、第一検知パッチP1、第二検知パッチP2の下地として静電的に転写される。下地パッチP0は、二次転写ローラ59上に転写された時に、第一検知パッチP1、第二検知パッチP2の下地となるトナー像である。図14のbに示すように、第一検知パッチP1、第二検知パッチP2の背景信号レベルを平坦化して、二次転写ローラ59の表面がトナー等で汚れた場合でも、第一検知パッチP1、第二検知パッチP2の検知精度を低下させないで済む。図12に示すように、下地パッチP0は、中間転写ベルト11の移動方向に外径24mmの二次転写ローラ59の略外周長に相当する365ms約77mm、その垂直方向に10mmの形状で形成される。ただし、下地パッチP0がなくても第一検知パッチP1、第二検知パッチP2を精度良く検知できる場合は、下地パッチP0を形成しなくても良い。また、下地パッチP0はブラック以外であれば、他の色でも問題なく使用可能である。図12に示すように、第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2は、300ms約63mmの間隔を置いて形成され、中間転写ベルト11の移動方向に7ms約1.5mm、その垂直方向に10mmの形状で形成される。第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2は、二次転写ローラ59上に転写した際に重なり合わない間隔で形成しなければならない。なお、第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2は、必要に応じて2ヶ所以上に形成しても良い。図13のbに示すように、第一検知パッチP1と第二検知パッチP2:図12は、二次転写ローラ59上に既に形成されている下地パッチP0上に静電的に転写される。第1センサ光学式センサ60は、中間転写ベルト11上の第一検知パッチP1、第二検知パッチP2にLEDチップ63が赤外光を照射し、正反射光の受光位置に配置された受光チップ64で受光して反射光量に応じた出力を発生する。制御部200は、反射光量の変化から第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2を検知する。制御部200は、第一検知パッチP1の検知から第二検知パッチP2の検知までの時間を計測して調整用トナー像の長さ情報又は二次転写ローラ59の周速度情報を取得する。第2センサ光学式センサ61は、二次転写ローラ59上の第一検知パッチP1、第二検知パッチP2にLEDチップ63が赤外光を照射し、拡散反射光の受光位置に配置された受光チップ64で受光して反射光量に応じた出力を発生する。制御部200は、反射光量の変化から第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2を検知する。制御部200は、第一検知パッチP1の検知から第二検知パッチP2の検知までの時間を計測して調整用トナー像の長さ情報又は二次転写ローラ59の周速度情報を取得する。ここで、第2センサ61が拡散反射光で検知するように構成した理由は、正反射光より拡散反射光の方が、下地パッチP0に対する第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2のコントラストが大きくとれたためである。そのため、下地パッチP0を形成しない場合は、正反射光で検知パッチを検知することも可能である。第2センサ61は、LEDチップ63の出射光に対して正反射光の受光位置に受光チップ64を配置した光学式センサを用いてもよい。<実施例3の調整モードのシーケンス>図15は実施例3の調整モードのフローチャートである。図11に示すように、画像形成装置100Bは、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の表面速度が等速度であることを前提として設計されている。制御部200は、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の表面速度が等速度になるように、二次転写ローラ59の回転速度を制御する。また、画像形成装置100Bでは、感光ドラム1a、1b、1c、1d上に形成したトナー像を中間転写ベルト11に転写した時に、各色とも副走査画像倍率が100で忠実に再現されるように、中間転写ベルト11の回転速度が制御されているとする。図5を参照して図15に示すように、制御部200は、画像形成装置100Bの起動時と、その後は、機内温度が直前の制御時から5°C変化した時に調整モードを実行して、出力画像の副走査画像倍率を調整する。しかし、調整モードは、画像形成ジョブの開始毎、あるいは所定の累積画像形成枚数毎に実行してもよい。制御部200は、最初に、画像形成部Paで感光ドラム1a上に下地パッチP0を形成し、転写ローラ4aに印加した転写電圧で、中間転写ベルト11上に下地パッチP0を静電的に転写するS1。制御部200は、ブラックトナーの画像形成部Pkで感光ドラム1k上に300msの間隔で形成された第一検知パッチP1、第二検知パッチP2を一次転写ローラ4dに印加した一次転写バイアスで中間転写ベルト11上に静電的に転写するS2。制御部200は、第一センサ60で中間転写ベルト11上に形成された第一検知パッチP1から第二検知パッチP2の間隔を計測するS3。図14のaに示すように、正反射光による検知方法では、第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2は、中間転写ベルト11より反射光量が少ない。制御部200は、センサ出力として第一検知パッチP1、第二検知パッチP2を検出して、パッチ間隔Xmsecを算出する。制御部200は、中間転写ベルト11上に形成された下地パッチP0を、二次転写ローラ59に印加した転写電圧で、二次転写ローラ59の周面に略1周に渡って静電的に転写するS4。制御部200は、中間転写ベルト11上に形成された第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2を、二次転写ローラ59に印加した転写電圧で、二次転写ローラ59上に形成されたS4下地パッチP0上に静電的に転写するS5。制御部200は、第二センサ61で二次転写ローラ59上に形成された第一検知パッチP1から第二検知パッチP2までの間隔を計測するS6。図14のaに示すように、拡散反射光による検知方法でも、第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2は、中間転写ベルト11より反射光量が少ない。ブラックトナーの第一検知パッチP1、第二検知パッチP2は、イエロートナーの下地パッチP0より反射光量が少ない。制御部200は、センサ出力として第一検知パッチP1、第二検知パッチP2を検出して、パッチ間隔Ymsecを算出する。ステップ3で算出されたパッチ間隔Xと、ステップ6で算出されたパッチ間隔Yから、式1により、相対的な表面速度Rvを求めるS7。Rv=Y/X×100式1ステップ7で算出された相対的な表面速度Rvがほぼゼロになるように、二次転写ローラ59を駆動する駆動モータM2:図11の回転速度を設定するS8。ステップ6で第一検知パッチP1から第二検知パッチP2までの間隔を計測後、二次転写ローラ59にクリーニング電圧を印加して二次転写ローラ59上のトナーを中間転写ベルト11上に逆転写する。これにより、二次転写ローラ59の表面を静電的にクリーニングするS10。クリーニング電圧としては、転写電圧と逆極性の直流電圧マイナスを二次転写ローラ59の1.5周に相当する時間印加し、その後、転写電圧と同極性の直流電圧プラスを二次転写ローラ59の2周に相当する時間印加する。そして、最後に転写電圧と逆極性の直流電圧マイナスを二次転写ローラ59の1.5周に相当する時間印加する。実施例3の制御の効果を確認した。中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度Rvを検知して、二次転写ローラ59の駆動モータM2:図5の速度を制御し、記録材上のトナー像の副走査画像倍率を測定した。中間転写ベルト11上に第一検知パッチP1及び第二検知パッチP2と同等の検知パッチを1900msec約410mmの間隔で形成して、第1センサ60によりパッチ間隔Diを測定した。その後に、二次転写部T2にA3サイズの記録材を給送して検知パッチを転写し、未定着状態で画像形成装置100Bから取り出してパッチ間隔Dpを測定した。副走査画像倍率は、式2より算出した。画像伸び量は式3より算出した。副走査画像倍率は100に近いほど好ましく、画像伸び量は0mmに近いほど好ましい。副走査画像倍率=Dpmm/Dimm×100式2画像伸び量mm=Dimm-Dpmm式3表1に示すように、二次転写ローラ59の外径がばらついても、調整モードを実行することで、調整モードを実行しない場合よりも副走査画像倍率が100に近くなり、画像伸び量が0mmに近くなった。調整モードでは、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度Rvを検知して、二次転写ローラ59の駆動速度を最適化する。このため、二次転写ローラ59の外径が設定中心値からずれた場合でも、記録材P上に形成されるトナー像の副走査画像倍率の悪化を抑制することが可能である。実施例3では、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度Rvを検知して二次転写ローラ59の速度を制御する。このため、中間転写ベルト11の速度が設定中心値からずれた場合でも、記録材P上に形成されるトナー像の副走査画像倍率の変動を抑制することが可能である。実施例3では、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度Rvを検知して二次転写ローラ59の速度を補正する。このため、二次転写ローラ59の外径が設計中心値からずれた場合でも、副走査画像倍率の所望値からの変化を少なくすることが可能である。なお、トナーの転写性の向上、または、その他の性能を満足させるために中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の表面速度に意図的な速度差をつける場合がある。その場合は、調整モードにおいて、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59が所定の表面速度差を持つように、二次転写ローラ59の回転速度を制御すればよい。<実施例4の調整モード>実施例3では、図11の画像形成装置100Bにおいて、副走査画像倍率を調整するために二次転写ローラ59の駆動速度を調整した。実施例4では、図11の画像形成装置100Bにおいて、副走査画像倍率を調整するために、中間転写ベルト11に形成される画像のトナー像を副走査方向に伸縮調整した。実施例4の調整モードにおいて、画像のトナー像を副走査方向に伸縮調整する以外の制御は実施例3と同一である。したがって、図16中、図15と共通する制御ステップには共通の符号を付して重複する説明を省略する。図11に示すように、画像形成部Paは、トナー像を中間転写ベルト11に形成するとともに中間転写ベルト11の回転方向におけるトナー像の長さを伸縮可能である。調整モードにおける制御部200は、画像形成部Paを制御して中間転写ベルト11に形成した第一検知パッチP1と第二検知パッチP2を第一センサ60により検出した後に、二次転写ローラ59に転写して第二センサ61により検出する。そして、第一センサ60と第二センサ61の検出結果に基づいて画像形成部Paにおける中間転写ベルト11の回転方向のトナー像の長さの伸縮条件を設定する。画像形成装置100Bは実施例3と基本的に同一であるが、実施例4では、二次転写ローラ59が不図示のギヤ配列を介して二次転写内ローラ10から駆動力を受けて駆動されている。このため、二次転写ローラ59は、実施例3のように駆動速度を可変に設定することができない。二次転写ローラ59の速度を制御して、相対的な表面速度Rvの所定の値からのずれによる副走査画像倍率の変動を相殺することができない。そこで、実施例4では、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度Rvを検知して、相対的な表面速度Rvに基づき副走査方向の画像倍率を補正した画像データを生成する。そして、副走査方向の画像倍率を補正した画像データにより感光ドラム1a、1b、1c、1d上に画像の静電像を書き込ませる。これにより、記録材P上に転写されたトナー像の副走査画像倍率が元の画像データと同じに調整される。<実施例4の調整モードのシーケンス>図16は実施例4の調整モードの制御のフローチャートである。図17は二次転写ローラの周速度と記録材の搬送速度との関係の説明図である。制御部200は、調整モードにおいて、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度Rvを検知するS1~S7。そして、調整モードにおける測定の終了後、二次転写ローラ59に付着したトナー像を中間転写ベルト11へ電気的に移転させて二次転写ローラ59をクリーニングするS10。制御部200は、ステップ7で算出された中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度Rvに対応する画像倍率補正値を予め画像形成装置100Bに記憶されている画像倍率補正テーブルを参照して選択するS8’。制御部200は、感光ドラム1a、1b、1c、1d上に、画像データの副走査方向の長さについて画像倍率補正値を乗じて補正した補正画像データを作成し、補正画像データに基づいて静電像を形成するS9’。実施例4で用いる画像倍率補正テーブルを表1に示す。画像倍率補正テーブルは、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の速度差が生じることで、記録材Pの実際の搬送速度と本来あるべき設定された搬送速度とのズレが生じた時に、画像データの副走査方向倍率を補正する量を示したものである。表2に実施例4の画像補正テーブルを示した。表2に示すように、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度Rvに応じて画像データを副走査方向に伸縮することで、記録材上に転写されるトナー像の副走査方向の長さを元の画像データの副走査方向の長さに近付けることができる。画像倍率補正値は、画像データを表面速度Rvに応じて副走査方向に伸縮する割合であり、記録材の相対速度推定値は、100のとき記録材上のトナー像と元の画像データの副走査方向の長さとが一致する。記録材Pと中間転写ベルト11に速度差がある場合、中間転写ベルト11上のトナー像が記録材Pに転写された時に、記録材Pの方が速いと、記録材P上のトナー像は中間転写ベルト11上より副走査方向に長くなる。一方、記録材Pの方が遅いと、記録材P上のトナー像は中間転写ベルト11上より副走査方向に短くなる。ここで、記録材Pと中間転写ベルト11の相対速度を検知し、それに応じて画像データの副走査方向の画像倍率を補正して、感光ドラム1a、1b、1c、1d上に静電像を形成する。そうすることで、中間転写ベルト11上に記録材に転写した時に元の画像データと同じ副走査方向の画像倍率となるようなトナー像を形成することが可能である。しかし、記録材Pが二次転写部T2を通過する速度を精度良く直接検知することは、記録材Pの搬送時の姿勢が不安定などの理由で困難である。そこで、実施例4では、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度Rvより記録材Pの搬送速度を推定して、画像データの副走査方向の画像倍率を補正している。図17に示すように、画像形成装置100Bにおいて、二次転写ローラ59の周速度を±2の範囲で変更して、記録材の搬送速度を測定する実験を行った。記録材の搬送速度は、中間転写ベルト11の回転速度と二次転写ローラ59の回転速度との中間の値となっている。このため、二次転写ローラ59の周速度が遅い側では、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の周速比で決まる副走査画像倍率破線よりも高い画像倍率補正値を選択することが好ましい。逆に、二次転写ローラ59の周速度が速い側では、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の周速比で決まる副走査画像倍率破線よりも低い画像倍率補正値を選択することが好ましい。この実験結果に基づいて、記録材Pの中間転写ベルト11に対する相対速度を推定し、それにより、表2に示した画像倍率補正テーブルの画像倍率補正値を決定した。表2の画像倍率補正テーブルを用いて、実施例4の調整モードを実行して、表1の実施例3と同様に調整モードの効果を評価した。異なる外径の二次転写ローラ59を用いて、調整モードを実行した場合と実行しない場合とで、副走査画像倍率と画像伸び量とを評価した。評価結果を表3に示す。表3に示すように、実施例4の調整モードを実行した場合、実行しない場合に比較して、副走査画像倍率は100に近くなり、画像伸び量は0mmに近くなった。実施例4の調整モードでは、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度Rvを検知して、それに応じて画像データそのものを副走査方向に伸縮変形する補正をする。これにより、二次転写ローラ59の外径が設定中心値からずれていた場合でも、記録材P上に形成されたトナー像の副走査画像倍率の変動を少なくすることができる。実施例4の調整モードでは、中間転写ベルト11に所定間隔で2つの調整用トナー像を形成し、それを二次転写ローラ59に転写して2つの調整用トナー像の間隔を計測する。これにより、中間転写ベルト11と二次転写ローラ59の相対的な表面速度を求める。そして、相対的な表面速度に基づいて画像データを副走査方向に伸縮補正することで、二次転写ローラ59の外径が設計中心値からずれた場合でも、副走査画像倍率の変動を抑制することが可能である。