2つ以上に分離した骨部に渡る方向に延びるプレート状本体から成り、少なくとも両端を固定して上記2つ以上に分離した骨部を一体化するための骨プレートであって、上記本体は、摺動機構を備えており、上記摺動機構は、上記本体のいずれか一方の骨部の位置に摺動方向に延びて形成され、且つ内部にカム受けを備えている摺動長穴と、上記摺動長穴に挿入され、上記カム受けと係合するカムを構成する頭部と骨部に侵入する足部とを備えたピンと、から構成されており、上記摺動機構は、上記ピンの回転により、上記ピンの侵入した骨部を摺動方向に摺動させることを特徴とする骨プレート。前記骨プレートは、骨端部に固定される骨端固定部と、骨幹部に固定される骨幹固定部とを含んでおり、前記摺動長穴は、前記骨端固定部に形成され、前記骨幹部の長手方向と異なる方向に延びていることを特徴とする請求項1に記載の骨プレート。上記本体が、上記摺動長穴と平行に伸びて上記摺動機構の摺動を補助する補助摺動長穴を備えていることを特徴とする請求項1又は2に記載の骨プレート。上記本体が、雌ねじを備えた雌ねじ穴を備えており、上記雌ねじ穴は、上記雌ねじに螺合する雄ねじを備えた頭部と上記骨部に侵入する足部とを有する骨ピン又は骨ねじを挿通して、骨部に固定されることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の骨プレート。上記本体が、球面状の座面を備えた球座ねじ穴を備えており、上記球座ねじ穴は、上記球面状の座面内で揺動可能な頭部と上記骨部に侵入する足部とを有する骨ネジを挿通して、骨部にねじ止めされることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の骨プレート。上記骨プレートが、上腕骨、橈骨、尺骨、脊椎、大腿骨、脛骨、腓骨、手指骨及び足趾骨のいずれかの部位に使用するものであることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の骨プレート。骨プレートを使用する時には、骨折部を骨折前と同じ状態で固定しなくてはならないが、実際には、骨に付着した腱の引っ張りによって、骨折部が重なって骨の長さが縮むズレ短縮転位や、それとは逆に、骨折部が離れて隙間が開くズレ離開転位が生じていることがある。このようにズレがある場合には、術者は、骨折部を指で挟んで、ズレを直すように骨を引き離しながら又は引き寄せながら、骨プレートを固定していた。このような手法では、指で骨折部のズレを確実に整復できない、又はズレ修正の微調節ができない、という問題があった。さらに、近年では、低侵襲と患者の心理的負担の軽減のために、皮切りを小さくする術式が好まれているが、小さい切開孔から指を入れて、骨折部のズレを正確に整復することは、非常に困難である。また、この手法では、骨折部の移動距離を定量的に表すことができず、術者間の情報伝達に不正確さを生じる恐れがあった。この問題を解決するために、特許文献1の骨プレートは、締め付けによって骨ねじの頭部が長穴内をスライドするスライド機構を備えて、骨折部の移動量を微調節可能にしている。このスライド機構は、幹板部1aに形成された長穴とスライド用の骨ねじとから構成されており、この長穴は、頭板部から離れるにつれて徐々に深くなる傾斜面の凹状座面を有している。長穴に骨ねじを挿入して骨部に締め付け固定すると、骨ねじの締結力によって、骨ねじの頭部が凹状座面の傾斜面の深くなる方向、すなわち頭板部から離れる方向にスライドして、骨幹部と骨端部とを引き離すことができる。この引き離し機構では、骨折部の移動量を容易に定量化できるであろうし、骨ねじの締め付け制御により移動量の微調節も可能であろう。しかしながら、特許文献1には、短縮転位にのみ対応した引き離し機構であり、離開転位には対応していなかった。また、この引き離し機構では、スライド機構で骨折部を移動し始めてから、整復を完了して他の骨ねじを固定するまでの間は、1本のスライド用骨ねじのみに大きな締付け応力をかけるので、スライド用骨ねじのねじ込みに強い力が必要になると共に、骨部のうちスライド用骨ねじをねじ込んだ部分に強い締付け応力がかかるので、その点を起点として骨部に新たな損傷を生じる恐れがあった。そこで、本発明は、骨部の移動距離の微調節でき、移動量の定量化が可能で、且つ骨部の引き離し及び引き寄せのいずれにも利用できる骨プレートを提供することを目的とする。また、本発明は、整復時に、特定の骨ねじ及び局所的な骨の過剰負荷がかからない骨プレートを提供することを目的とする。本発明の骨プレートは、2つ以上に分離した骨部に渡る方向に延びるプレート状本体から成り、少なくとも両端を固定して上記2つ以上に分離した骨部を一体化するための骨プレートであって、上記本体は、摺動機構を備えており、上記摺動機構は、上記本体のいずれか一方の骨部の位置に摺動方向に延びて形成され、且つ内部にカム受けを備えている摺動長穴と、上記摺動長穴に挿入され、上記カム受けと係合するカムを構成する頭部と骨部に侵入する足部とを備えたピンと、から構成されており、上記摺動機構は、上記ピンの回転により、上記ピンの侵入した骨部を摺動方向に摺動させることを特徴とする。この骨プレートは、カム機構を利用することにより、骨部間の引き寄せ及び引き離しを容易に行うことができる。この骨プレートでは、比較的簡単な構造のカム機構を適用することができるので、骨プレートの製造コストを低く抑えることができる。本発明の骨プレートによれば、ピンの回転量によって、骨部の移動距離を容易に微調節することができ、また、摺動長穴内でのピンの位置変化、もしくは回転数から、骨部の移動量を定量化することができる。そして、本発明の骨プレートは、ピンの回転方向によって骨部の移動方向を変えることができるので、分離した骨部の引き寄せにも引き離しにも対応可能である。また、本発明の骨プレートでは、骨部の移動がピンの回転のみで達成できるので、特定の骨ねじを必要以上に締付ける必要がなく、骨の局所的な過剰負荷も回避できる。<実施形態1>図1及び図2は、本発明にかかる歯車付きの骨プレートのうち、橈骨の遠位部端の骨固定に使用するための骨プレート1である。骨プレート1の本体2は、1方向に長く伸びた略T字状の板状体であり、細長い骨幹固定部21と、その骨幹固定部21の上端にほぼ横向きに固定された骨端固定部23とから構成されている。骨幹固定部21は、摺動長穴3と、補助摺動長穴6と、球状座面付き貫通穴50とを備えている。摺動長穴3は、骨プレート1の本体2の長手方向に沿って伸びており、骨プレート1の表面27側に四隅を曲線にした長方形形状の座ぐり部35と、座ぐり部3の1長辺に沿って形成されたラック歯31と、骨プレート1の裏面側に長丸形状の貫通部33とを備えている。本発明の骨プレート1は、骨部修復時に一方の骨部を移動させる摺動方向に延びた摺動長穴3を備えている。この摺動長穴3は、摺動方向に延びたラック歯31を備えている。また、骨プレート1は、摺動長穴3に挿入して、ラック歯31と係合する歯車状の頭部歯車41と骨部に侵入する足部シャフト45とを備えたピン歯車ピン4を含んでいる。そして摺動長穴3と歯車ピン4とを組み合わせることにより、摺動機構25が構成される。歯車ピン4は、摺動長穴3を位置合わせした一方の骨部にシャフト45を侵入させることにより、骨部に固定される。歯車ピン4は、図3Aのように、頭部に歯車を備えており、摺動長穴3のラック歯31と係合する。また、歯車ピン4の下部は円柱状のシャフト45であり、その先端は円錐状になっている。摺動機構25を構成する歯車ピン4と摺動長穴3とを、図2に詳細に図示する。摺動長穴3の中側で、歯車ピン4の歯車41と、摺動長穴3のラック歯31とが係合している。歯車ピン4のシャフト45は、分離した骨部の一方骨幹部10に挿入済みである。歯車ピン4を回転させると、歯車41がラック歯31に沿って回転移動し、歯車ピン4を固定した骨部も、ラック歯31の並んだ摺動方向に摺動する。このように、摺動機構25は、歯車ピン4の回転によって、骨部を摺動させることができる。なお、この歯車ピン4は、頭部の中央に六角穴43を備えているので、その六角穴43に合う六角ドライバにより歯車ピン4を回転させる。摺動長穴3は、さらに座ぐり部35と貫通部33とを備えている。座ぐり部35は、摺動長穴3で歯車41とラック歯31とが確実に係合するように、歯車41の深さ方向の位置を維持するものである。座ぐり35の縦横方向の寸法は、歯車41の回転と摺動方向への移動とを妨げないように設定されている。貫通部33は、歯車ピン4のシャフト45を骨部に侵入させるときに、シャフト45を挿通してする部分である。貫通部33の寸法形状は、摺動機構25を操作したときに、シャフト45が摺動方向に移動するのを妨げないように設定されている。図1に図示した骨幹固定部21の補助摺動長穴6は、摺動長穴3と平行に伸びており、摺動機構により骨部を摺動するときに、その摺動を補助するためのものである。図4に示すように、補助摺動長穴6には骨ねじ9が挿通されており、分離した骨部のうち歯車ピン4を固定した骨部10と同じ骨部10にねじ止めされる。摺動機構25により骨部10が摺動したとき、骨部10にねじ止めした骨ねじ9も補助摺動長穴6内を摺動し、この骨ねじ9動作により、骨部10の摺動方向が安定する。すなわち、補助摺動長穴6は、骨部10の摺動をガイドする機能がある。また、補助摺動長穴6は、摺動操作中の骨プレート1と骨部10とを確実に固定するのに用いることができる。摺動機構25を操作するとき、骨プレート1の骨幹固定部21は、歯車ピン4によって骨部10に固定されるが、歯車ピン4はシャフト45にねじ切りしていないので、骨幹固定部21と骨部10とを確実に固定することはできず、骨幹固定部21が骨部10から浮き上がる可能性がある。そこで、補助摺動長穴6を用いて骨幹固定部21と骨部10とをねじ固定すれば、骨幹固定部21の浮き上がりを抑えることができる。補助摺動長穴6には、一般的な骨ねじ9例えば図3Cに図示した骨ねじ9を使用する。また、セルフタッピング可能な骨ねじ9を使用することもできる。骨ねじ9は、補助摺動長穴6の中を摺動方向に摺動できる程度に締め付けられる。補助摺動長穴6は、骨プレート1の表面27側に、骨ねじ9の頭部を収納する長円形状の座ぐり65と、骨ねじ9のシャフト95を挿通する貫通部63とを備えている。骨プレート1は、2つ以上に分離した骨部10、11、12を整復した後に一体化して保持するものであり、骨プレート1の本体2を骨部10、11、12のそれぞれに固定して使用される。図1の骨プレート1には、骨部との固定に使用するねじ穴として、骨端固定部23に形成された雌ねじ57を有する雌ねじ穴5この図では4つと、球面状の曲面から成る座面56を備えた球座ねじ穴50この図では1つとが、備えられている。雌ねじ穴5は、図1に図示されているように、骨プレート1の骨端固定部23に形成されている。この雌ねじ穴5は、例えば図3Bに図示されているような特殊な骨ピン8を用いて骨端部に固定される。骨ピン8は、頭部に雌ねじ57と係合する雄ねじ81を備え、足部にシャフト85を有している。雌ねじ穴5の雌ねじ57と骨ピン8の雄ねじ81とを螺合すると、骨ピン8が骨プレート1に固定されるので、骨ピン8のシャフト85を挿入した骨部11、12と骨プレート1とは、揺動や旋回することなく安定した固定を得られる。雌ねじ穴5に使用できる特殊な骨ピン8に代えて、頭部に雄ねじを備え、足部にねじ切りしたシャフト85を有する特殊な骨ねじを使用することもできる。また、頭部に雄ねじのない骨ピンや骨ねじのシャフトを、先端が細径で頭部直下が太径の2段シャフトにして、シャフトの太径部分に、雌ねじ穴5の雌ねじ57と螺合する雄ねじを形成した特殊な骨ピン又は特殊な骨ねじを用意して、骨ピン8の代わりに使用することもできる。図1に示されているように、球座ねじ穴50は、骨プレート1の骨幹固定部21に形成されており、ねじ穴50に挿入する骨ねじの頭部は、球面状座面56によりを揺動可能である。これは、骨ねじのシャフトを骨部に螺入して固定するときに、螺入角度を変更可能にするためである。よって、球座ねじ穴50には、球面状座面内で揺動できる頭部形状で、且つ球座ねじ穴50を骨部に固定できるようにシャフトにねじ切りした骨ねじを使用することができる。好適な骨ねじの1例としては、図3Dに図示されているような頭部が皿頭92上面が平坦で下面がテーパ状になっている頭部で、足部がねじ切りしたシャフト95になっている骨ねじ90がある。また、頭部の下面を球状にした骨ねじも、球座ねじ穴50を固定するのに好適である。なお、図1に示した骨プレート1では、骨端固定部23の雌ねじ穴5を一列に配置しているが、これに限らず、2列配列やランダム配置等に変更することができ、患者の骨端部の寸法形状や、骨端部の骨折状態に合わせて最適化することができる。骨プレート1の本体2は、チタン合金、コバルト-クロム合金及びステンレス鋼等の生体安全性の高い金属から一体に成形されている。また、歯車ピン4、骨ピン8及び骨ねじ9、90は、チタン合金及びコバルト-クロム合金等の生体安全性の高い金属から形成されている。歯車ピン4、骨ピン8、及び骨ねじ9、90の頭部上面には六角穴43、83、93を備えており、六角ドライバによって回すことができる。この六角穴43、83、93は、別の形状の穴に変更することができ例えば、すり割り、十字穴、四角穴、ヘキサローブ状の穴を採用できる。特に、六角穴又はヘキサローブ穴を採用すると、大きいトルクを確実に伝達するのに適しているので好ましい。以下に、本発明の骨プレート1を用いて骨折部を固定する手順を説明する。図4は、橈骨遠位部端の骨折部に骨プレート1を固定した状態であり、骨折部の整復を行う前の状態を図示している。この骨折は、骨幹部10と2つの骨端部11、12とに分離し、さらに、骨幹部10と骨端部とが離開転位した症例であり、骨幹部10と骨端部11、12との間に隙間15が生じている。この図4に示す状態は、図5A~図5Cの手順で行われ、この後の骨折部の修復及び固定は、図5D~図5Fの手順で行われる。図5Aでは、骨プレート1の骨端固定部21に形成された4つの雌ねじ穴5を、頭部に雄ねじ81を備えた骨ピン8により骨端部11、12に固定する。なお、図に示すように、橈骨遠位部の形状が骨幹部10から骨頭部11、12に向かって盛り上がっているのに合わせて、骨プレート1の骨端固定部23を、骨幹固定部21に対して反らせている。次に、図5Bのように、骨幹固定部21の補助摺動長穴6を、骨ねじ9により骨幹部10にねじ止めする。このとき、骨ねじ9の締め付けは、骨プレート1の本体2が骨幹部10から浮き上がらず、且つ骨ねじ9が補助摺動長穴6の中でスライド可能な程度にする。この症例では、離開転位の骨折であるので、骨ねじ9は、補助摺動長穴6のうちでも骨端部11、12から離れた位置近位部寄りにねじ込まれる。そして、骨プレート1の摺動長穴3の貫通部33の位置に合わせて、骨幹部10に歯車ピン4挿入用の下穴14を形成する。この下穴14も、骨ねじ9と同様に、摺動長穴3のうち骨端部11、12から離れた位置近位部寄りに形成する。そして、図5Cに示すように、歯車ピン4を、摺動長穴3に設置して、摺動機構25を組み立てる。これは、歯車ピン4のシャフト45を、摺動長穴3の貫通部33から骨幹部10の下穴14に挿入し、歯車ピン4の頭部の歯車41を摺動長穴3のラック歯31に歯合させて行われる。摺動機構25が組上がったら、図5Dのように、歯車ピン4の六角穴43に六角ドライバ7を嵌め込んで、歯車ピン4を時計回りCR方向に回転させる。歯車ピン4の歯車41は、ラック歯31と歯合して、摺動長穴3の中を骨端部11、12方向に移動する。すなわち、歯車ピン4と骨プレート1とが相対的に位置移動する。実際には、歯車ピン4は骨幹部10に固定されているので、骨プレート1が骨幹部10の近位部方向矢印Yに移動する。そして、骨プレート1の骨端固定部23を骨ピン8で固定された骨端部11、12が、骨プレート1と共に骨幹部10方向矢印Xに移動する。骨端部11、12が移動して、骨幹部10と接触して隙間15がなくなるまで、又は骨端部11、12と骨幹部10との隙間が所定の間隔になるまで、歯車41を回転させる。そして、図5Eのように骨頭部11、12と骨幹部10との間の隙間15がなくなった状態で、骨幹固定部21を骨幹部10に固定する。まず、補助摺動長穴6内の骨ねじ9を締め付けて、骨プレート1を骨幹部10に仮止めすると、その後の固定操作が容易になる。次いで、骨プレート1の球座ねじ穴50に合わせて、骨幹部10に下穴をあける。下穴は、骨幹部10に向けて所望の角度この図では、骨幹部の中心線に対してほぼ90°に形成する。この下穴に、皿頭の骨ねじ90を螺入して、骨幹固定部21と骨幹部10とを完全に固定する。なお、下穴は、骨ねじ90のシャフト95より小径にして、骨ねじ90をねじ込むときにシャフト95自身が、いわゆるセルフタッピングにより骨幹部10に螺合すると、骨ねじ90と骨幹部10との結合を強固にすることができるので好ましい。この後、歯車ピン4をそのまま体内に残してもよいが、より好ましくは、図5Fのように、歯車ピン4を骨ねじ9に交換すると、骨プレートによる骨折部の固定をより強固にできるので好ましい。骨幹部10には、歯車ピン4のシャフト45を挿入していた穴が残っているので、その穴を下穴として、骨ねじ9を螺入して、摺動長穴3と骨幹部10とを固定するとよい。これらの一連の手順により、本発明の骨プレート1は、骨折によって分離した骨端部11、12と骨幹部10とを一体化した状態に保持することができる。なお、歯車ピン4を骨ねじ9に交換するのは、図5Eで皿頭の骨ねじ90を締め付ける前にすることもできる。例えば、図5Eで補助摺動長穴6内の骨ねじ9を締め付けて、骨プレート1を骨幹部10に仮止めした後に、歯車ピン4と骨ねじ9とを交換すると、皿頭の骨ねじ90用の下穴を骨幹部にあけている間の仮固定の固定力を高めることができるので好ましい。図5A~Fは、離開転位の骨折において、分離した骨部を引き寄せる場合の手順であるが、本発明は、骨折部が短縮転位の場合にも使用することができる。短縮転位において、分離した骨部を引き離す手順は、図5のうち1図5Bで補助摺動長穴6に骨ねじ9を通す位置を、補助摺動長穴6のうちでも骨端部11、12から近い位置にする2図5B歯車ピン4用の下穴を、摺動長穴3のうち骨端部11、12から近い位置に合わせて形成する3図5Dでの歯車ピン4の回転方向を反時計回りにして、摺動長穴3の中の歯車ピン4の歯車を、骨端部11、12から離れる方向に移動するの3箇所を変更するのみである。これにより、同一の骨プレート1を用いて、骨端部11、12と骨幹部10とを引き離すことができる。本発明は、歯車ピン4と摺動長穴3とを備えることにより、従来では手で行っていた骨部の整復を、歯車ピン4の回転によって行うことによって、骨部の整復を容易に行うことができ、さらに、骨部の移動量を数値化することも容易である。また、歯車ピン4の回転をドライバにより行うことができるので、切開部分が小さい場合にも歯車ピン4の回転操作を簡単に行うことができるので好ましく、骨部の整復を確実に行うことができる利点がある。また、本発明は、歯車ピン4の回転方向を変えるだけで、骨の引き寄せと引き離しとのいずれにも適用可能である。<実施形態2>本発明の骨プレートは、実施形態1のように橈骨に使用する以外にも、上腕骨、前腕骨橈骨及び尺骨を含む、脊椎、大腿骨、下腿骨脛骨及び腓骨を含む手指骨、及び足趾骨などの、さまざまな骨折部位に対応した形態にすることができる。以下に、本発明の骨プレートの形態の一部を説明する。図6Aは、上腕骨近位部用の骨プレート100Aであり、上腕骨骨端部には、骨端固定部23が固定され、上腕骨骨幹部には骨幹固定部21が固定される。この骨プレート100Aは、摺動長穴3と、歯車ピン4と、複数の雌ねじ穴5この例では2行3列の矩形配列と、複数の補助摺動長穴6この例では3つと、球座ねじ穴50とが形成されている。この骨プレート100Aの使用方法は、実施形態1の橈骨用骨プレート1と同様であり、1まず、骨端固定部23を骨端部に固定し、2次いで補助摺動長穴6を骨ねじで、摺動長穴3を歯車ピン4で、骨幹部にそれぞれ固定し、3歯車ピン4を回転させて骨端部と骨幹部とを引き寄せ又は引き離しして骨部を整復し、4球座ねじ穴50をテーパ頭部骨ねじ90で骨幹部に固定する、という手順で行われる。本実施形態の骨プレートは、上腕骨近位部の骨折部の固定に適しており、骨折部の骨長の調整を歯車ピン4の回転によって行うことにより、骨部の整復が容易に行える。さらに、骨部の移動量を数値化することも容易であり、歯車ピン4をドライバで回転させるので切開部分が小さい場合にも歯車ピン4の回転操作が簡単である。また、本発明は、歯車ピン4の回転方向を変えるだけで、骨の引き寄せと引き離しとのいずれにも適用可能である。<実施形態3>図6Bは、大腿骨遠位部用の骨プレート100Bであり、大腿骨骨端部には、骨端固定部23が固定され、大腿骨骨幹部には骨幹固定部21が固定される。この骨プレート100Bは、摺動長穴3と、歯車ピン4と、複数の雌ねじ穴5この例では6個を3角形に配列と、複数の補助摺動長穴6この例では2つと、球座ねじ穴50とが形成されている。この骨プレート100Bの使用方法は、実施形態1及び2と同様であり、1まず、骨端固定部23を骨端部に固定し、2次いで補助摺動長穴6を骨ねじで、摺動長穴3を歯車ピン4で、骨幹部にそれぞれ固定し、3歯車ピン4を回転させて骨端部と骨幹部とを引き寄せ又は引き離しして骨部を整復し、4球座ねじ穴50をテーパ頭部骨ねじ90で骨幹部に固定する、という手順で行われる。本実施形態の骨プレートは、大腿骨遠位部の骨折部の固定に適しており、骨折部の骨長の調整を歯車ピン4の回転によって行うことにより、骨部の整復が容易に行える。さらに、骨部の移動量を数値化することも容易であり、歯車ピン4をドライバで回転させるので切開部分が小さい場合にも歯車ピン4の回転操作が簡単である。また、本発明は、歯車ピン4の回転方向を変えるだけで、骨の引き寄せと引き離しとのいずれにも適用可能である。<実施形態4>図6Cは、脛骨用の骨プレート100Cであり、脛骨骨端部には、骨端固定部23が固定され、脛骨骨幹部には骨幹固定部21が固定される。この骨プレート100Cは、摺動長穴3と、歯車ピン4と、複数の雌ねじ穴5この例では3個を一列に配列と、補助摺動長穴6と、球座ねじ穴50この例では、摺動長穴3の両側に2個ずつ、計4個とが形成されている。この骨プレート100Cの使用方法は、実施形態1~3と同様であり、1まず、骨端固定部23を骨端部に固定し、2次いで補助摺動長穴6を骨ねじで、摺動長穴3を歯車ピン4で、骨幹部にそれぞれ固定し、3歯車ピン4を回転させて骨端部と骨幹部とを引き寄せ又は引き離しして骨部を整復し、4球座ねじ穴50をテーパ頭部骨ねじ90で骨幹部に固定する、という手順で行われる。本実施形態の骨プレートは、脛骨の骨折部の固定に適しており、骨折部の骨長の調整を歯車ピン4の回転によって行うことにより、骨部の整復が容易に行える。さらに、骨部の移動量を数値化することも容易であり、歯車ピン4をドライバで回転させるので切開部分が小さい場合にも歯車ピン4の回転操作が簡単である。また、本発明は、歯車ピン4の回転方向を変えるだけで、骨の引き寄せと引き離しとのいずれにも適用可能である。<実施形態5~7>図6Dは、上腕骨骨幹部用の骨プレート100Dであり、分離した2つの骨幹部の各々に、骨プレート100Dの両端部の各々が固定される。この骨プレート100Dは、摺動長穴3と、歯車ピン4と、複数の雌穴5この例では3個と、補助摺動長穴6と、球座ねじ穴50この例では2個とが形成されている。また、図6Eは、尺骨骨幹部用の骨プレート100Eであり、分離した2つの骨幹部の各々に、骨プレート6E1の両端部の各々が固定される。この骨プレート100Eは、摺動長穴3と、歯車ピン4と、複数の雌ねじ穴5この例では3個と、補助摺動長穴6と、球座ねじ穴50この例では2個とが形成されている。さらに、図6Fは、上腕骨骨幹部用の骨プレート100Fであり、分離した2つの骨幹部の各々に、骨プレート6F1の両端部の各々が固定される。この骨プレート100Fは、摺動長穴3と、歯車ピン4と、複数の雌ねじ穴5この例では5個と、補助摺動長穴6と、球座ねじ穴50この例では1個が形成されている。この骨プレート100D、100E及び100Fの使用方法は、実施形態1~4と同様であり、1まず、骨プレートの一端側に形成された雌ねじ穴5を、分離した骨幹部の一方に固定し、2次いで補助摺動長穴6を骨ねじで、摺動長穴3を歯車ピン4で、分離した骨幹部の他方にそれぞれ固定し、3歯車ピン4を回転させて2つの骨幹部を引き寄せ又は引き離しして骨部を整復し、4球座ねじ穴50をテーパ頭部骨ねじ90で他方の骨幹部に固定する、という手順で行われる。本実施形態の骨プレートは、上腕骨骨幹部、尺骨骨幹部及び上腕骨骨幹部のそれぞれの骨折部の固定に適しており、骨折部の骨長の調整を歯車ピン4の回転によって行うことにより、骨部の整復が容易に行える。さらに、骨部の移動量を数値化することも容易であり、歯車ピン4をドライバで回転させるので切開部分が小さい場合にも歯車ピン4の回転操作が簡単である。また、本発明は、歯車ピン4の回転方向を変えるだけで、骨の引き寄せと引き離しとのいずれにも適用可能である。<実施形態8>図6Gは、骨幹部に使用する骨プレート100Gであり、分離した3つの骨幹部を引き寄せるのに使用できる形態である。この骨プレート100Gは、2つの摺動長穴3と、それぞれの摺動長穴3に嵌め込まれる2つの歯車ピン4と、摺動長穴3の間に形成された2つの雌ねじ穴5と、骨プレート100Gの両端の各々に球座ねじ穴50とが形成されている。この骨プレート100Gは、3つに分離した骨部のうち、両側の骨部に骨プレート100Gの両端部の各々を固定し、真ん中の骨部に雌ねじ穴5を固定する。この骨プレート100Gの使用方法は、実施形態1~7と類似しており、1まず、骨プレートの中央付近に形成された雌ねじ穴5を、3つに分離した骨幹部の真ん中の骨部に固定し、2次いで2つの摺動長穴3を歯車ピン4で、両側の骨幹部のそれぞれに固定し、32つの歯車ピン4を適宜回転させて、3つに分離した骨幹部を引き寄せ又は引き離しして骨部を整復し、4球座ねじ穴50をテーパ頭部骨ねじ90で両側の骨幹部に固定する、という手順で行われる。このように、歯車ピン4及び摺動長穴3の個数を変更することにより、さまざまな骨折状態の整復に適した骨ピンを得ることができる。本実施形態の骨プレートは、寸法を変更することにより、さまざまな骨部の骨幹部の骨折部固定に好適に利用でき、骨折部の骨長の調整を歯車ピン4の回転によって行うことにより、骨部の整復が容易に行える。さらに、骨部の移動量を数値化することも容易であり、歯車ピン4をドライバで回転させるので切開部分が小さい場合にも歯車ピン4の回転操作が簡単である。また、本発明は、歯車ピン4の回転方向を変えるだけで、骨の引き寄せと引き離しとのいずれにも適用可能である。<実施形態9>図6Hは、脊椎に使用する骨プレート100Hであり、分離した脊椎の各々に、骨プレート100Hの両端部の各々が固定される。この骨プレート100Hは、摺動長穴3と、歯車ピン4と、複数の雌ねじ穴5この例では2個と、球座ねじ穴50この例では2個と、複数の補助摺動長穴6この例では摺動長穴3に並列して2つとが形成されている。この骨プレート100Hの使用方法は、実施形態1~3と同様であり、1まず、骨プレートの一端側に形成された雌ねじ穴5を、分離した脊椎の一方に固定し、2次いで補助摺動長穴6を骨ねじで、摺動長穴3を歯車ピン4で、脊椎の他方に固定し、3歯車ピン4を回転させて2つの脊椎を引き寄せ又は引き離しして骨部を整復し、4球座ねじ穴50をテーパ頭部骨ねじ90で他方の脊椎に固定する、という手順で行われる。本実施形態の骨プレートは、脊椎の骨折部固定に好適に利用でき、骨折部の骨長の調整を歯車ピン4の回転によって行うことにより、骨部の整復が容易に行える。さらに、骨部の移動量を数値化することも容易であり、歯車ピン4をドライバで回転させるので切開部分が小さい場合にも歯車ピン4の回転操作が簡単である。また、本発明は、歯車ピン4の回転方向を変えるだけで、骨の引き寄せと引き離しとのいずれにも適用可能である。<実施形態10>図6Iは、骨端部に使用する骨プレート100Iであり、骨端部側には骨端固定部23が固定され、上腕骨骨幹部には骨幹固定部21が固定される。この骨プレート100Iは、摺動長穴3が、骨端固定部23に形成されている点が、実施形態1~9と大きく異なっている。摺動長穴3には歯車ピン4が配置され、摺動長穴の両端側に球座ねじ穴50が形成されている。そして、複数の雌ねじ穴5は、骨幹固定部21に形成されている。この骨プレートは、骨端部が、骨幹部に対して横方向にずれた場合に利用されるものであり、骨端部は、摺動機構によって骨幹部に対して横方向に移動することができる。この骨プレート100Iの使用方法は、1まず、骨幹固定部21を骨幹部に固定し、2次いで摺動長穴3を歯車ピン4で、骨端部に固定し、3歯車ピン4を回転させて骨端部を骨幹部に対して横方向に移動して骨部を整復し、4球座ねじ穴50をテーパ頭部骨ねじ90で骨端部に固定する、という手順で行われる。本実施形態の骨プレートは、骨端部が横ずれを起こした骨折部の固定に適しており、骨折部の横ずれを歯車ピン4の回転によって所定位置に移動させることにより、骨部の整復と固定とを同時に進めることができる。さらに、骨部の移動量を数値化することも容易であり、歯車ピン4をドライバで回転させるので切開部分が小さい場合にも歯車ピン4の回転操作が簡単である。変形例実施形態10の変形例として、摺動長穴3を円弧状に形成した骨プレートを使用することができる。このような骨プレートは、骨端部が骨幹部に対して横方向にずれるのみでなく、骨の長さが縮むズレ短縮転位や、骨折部が離れて隙間が開くズレ離開転位を同時に生じた場合に有効である。例えば、短縮転位と横ずれとを同時に起こした骨折では、摺動長穴3を、骨幹部を中心とした円弧状にすることができる。このような摺動長穴3は、骨端部を摺動長穴3の形状に沿って円弧状に移動させるので、骨端部を、骨幹部から引き離すようにしながら横方向に移動して修復することができる。また、離開転位と横ずれとを同時に起こした骨折では、摺動長穴3を、骨端部を中心とした円弧状にすることができる。このような摺動長穴3は、骨端部を摺動長穴3の形状に沿って円弧状に移動させるので、骨端部を、骨幹部に近づけるようにしながら横方向に移動して修復することができる。<実施形態11>本実施形態は、図7及び図8に示すように、摺動機構25にカム機構を用いた橈骨骨端部用の骨プレート1である。それ以外の部分は、実施形態1と同様である。摺動長穴3には、摺動方向に延びた辺に凹状のカム受け32が形成されている。また、骨プレート1は、摺動長穴3に挿入して、カム受け32と摺動可能に嵌り合う偏心状の頭部カム部42と骨部に侵入する足部シャフト45とを備えたピンカムピン40を含んでいる。そして摺動長穴3とカムピン40とを組み合わせることにより、摺動機構25が構成される。カムピン40は、摺動長穴3を位置合わせした一方の骨部にシャフト45を侵入させることにより、骨部に固定される。カムピン40は、図9のように、頭部に偏心状のカム部42を備えており、カム部42の凸状部分が、摺動長穴3のカム受け32と摺動係合する。また、カムピン40の下部は円柱状のシャフト85であり、その先端は円錐状になっている。摺動機構25を構成するカムピン40と摺動長穴3とを、図8に詳細に図示する。摺動長穴3の中側で、カムピン40のカム部42と、摺動長穴3のカム受け32とが係合している。カムピン40のシャフト45は、分離した骨部の一方骨幹部に挿入済みである。カムピン40を矢印raの方向に回転させると、カム部42の凸状部分が、カム受け32の凹状部分の中で摺動しながら矢印Raの方向に回転して、カム部42aの凸状部分が、図中の破線の位置に回転移動する。これにより、カム受け32が矢印Aの方向図中下向きに押されて、それに伴って骨プレート1の骨幹固定部21も矢印Aの方向に移動する。また、この骨プレート1において、カムピン40を矢印rbの方向に回転させると、カム部42の凸状部分が、カム受け32の凹状部分の中で摺動しながら矢印Rbの方向に回転して、カム部42bの凸状部分が、図中の一点鎖線の位置に回転移動する。これにより、カム受け32が矢印Bの方向図中上向きに押されて、それに伴って骨プレート1の骨幹固定部21も矢印Bの方向に移動する。このように、摺動機構25にカム機構を用いた骨プレート1によって、骨折部を整復することができる。なお、このカムピン40は、頭部の中央に六角穴43を備えているので、その六角穴43に合う六角ドライバによりカムピン40を回転させる。本発明は、カムピン40と摺動長穴3とを備えることにより、従来では手で行っていた骨部の整復を、カムピン40の回転によって行うことにより、骨部の整復を容易に行うことができる。さらに、骨部の移動量を数値化することも容易である。また、カムピン40の回転をドライバにより行うことができるので、切開部分が小さい場合にもカムピン40の回転操作を簡単に行うことができるので好ましく、骨部の整復を確実に行うことができる利点がある。また、本発明は、カムピン40の回転方向を変えるだけで、骨の引き寄せと引き離しとのいずれにも適用可能である。