"少なくとも3本の柔軟なチューブを備え、隣り合うチューブがその側面で互いに接合されてなる医療用多連チューブであって、前記多連チューブの長手方向に垂直な断面において、前記少なくとも3本のチューブの全てが一直線上に配置されていないことを特徴とする医療用多連チューブ。前記医療用多連チューブの長手方向に垂直な断面において、前記少なくとも3本のチューブのうち2本のチューブと接合されたチューブの中心と、前記2本のチューブの各中心とを結ぶ2直線がなす角度が90度以下である請求項1に記載の医療用多連チューブ。前記医療用多連チューブの長手方向に垂直な断面において、前記少なくとも3本のチューブのうち2本のチューブと接合されたチューブの中心と、前記2本のチューブの各中心とを結ぶ2直線がなす角度が60度以上である請求項1又は2に記載の医療用多連チューブ。前記医療用多連チューブの長手方向に垂直な断面において、前記少なくとも3本のチューブのうちの3本の中心は正三角形の頂点に配置されている請求項1~3のいずれかに記載の医療用多連チューブ。前記医療用多連チューブの長手方向に垂直な断面において、前記少なくとも3本のチューブの全ての中心は正三角形の頂点に配置されている請求項1~4のいずれかに記載の医療用多連チューブ。前記少なくとも3本のチューブがポリブタジエンを含む請求項1~5のいずれかに記載の医療用多連チューブ。隣り合うチューブが互いに溶着されている請求項1~6のいずれかに記載の医療用多連チューブ。前記チューブの数が3本である請求項1~7のいずれかに記載の医療用多連チューブ。少なくとも3本の柔軟なチューブを備え、隣り合うチューブがその側面で互いに接合されてなる医療用多連チューブの製造方法であって、ただ1つのノズルから噴射した熱風により、走行する前記少なくとも3本のチューブのそれぞれの側面の少なくとも一部を加熱し溶融させる加熱工程と、走行する前記少なくとも3本のチューブの全てが一直線上に配置されないように前記少なくとも3本のチューブを保持しながら、隣り合うチューブの側面を互いに接触させて溶着する溶着工程とを備えることを特徴する医療用多連チューブの製造方法。前記少なくとも3本のチューブがポリブタジエンを含む請求項9に記載の医療用多連チューブの製造方法。少なくとも3本の柔軟なチューブを備え、隣り合うチューブがその側面で互いに接合されてなる医療用多連チューブの製造装置であって、前記少なくとも3本のチューブの全てが一直線上に配置されず且つ隣り合うチューブの側面が互いに接触するように、走行する前記少なくとも3本のチューブを保持するガイドと、前記ガイドに対して前記3本のチューブの走行方向の上流側に配置され、前記少なくとも3本のチューブのそれぞれの側面の少なくとも一部を加熱し溶融させる熱風を噴射するただ1つのノズルとを備えることを特徴とする医療用多連チューブの製造装置。前記ガイドが一対の圧着ローラを含む請求項11に記載の医療用多連チューブの製造装置。前記一対の圧着ローラの一方が前記少なくとも3本のチューブのうちの一部を保持し、前記一対の圧着ローラの他方が前記少なくとも3本のチューブのうちの残りを保持し、前記ノズルは、前記一対の圧着ローラの一方が保持するチューブと、前記一対の圧着ローラの他方が保持するチューブとの間に配置される請求項12に記載の医療用多連チューブの製造装置。前記ノズルは、前記一対の圧着ローラ間のギャップに向かって熱風を噴射する請求項12又は13に記載の医療用多連チューブの製造装置。上述した多連チューブ901は、図10Bに示したように複数のチューブが一直線上に並んでいるので、以下のような問題を有している。第1に、多連チューブ901は、全体として見れば薄板形状または短冊形状を有しているので、容易に折り曲げられて、キンクが生じやすいという問題がある。多連チューブ901は、ベッド上の患者に連通しているため、患者の近傍に配置される。患者が誤って多連チューブ901上に乗ると、図10Cに示すように多連チューブ901が折り曲げられて、屈曲部分908でチューブ902a,902b,902cが閉塞してしまう。キンクが生じると、例えば多連チューブ901を通じて必要な薬剤等を患者に投与することができなくなる。第2に、多連チューブ901の製造が煩雑であるという問題がある。上述したように、多連チューブを製造するためには、互いに隣り合うチューブの接合予定箇所に熱風を吹き付ける必要がある。そのためには、熱風を吹き出すノズルを、隣り合うチューブ間に、多連チューブを構成するチューブの数に応じた数だけ配置しなければならない。従って、製造設備が複雑となり、多連チューブを低コストで製造することが困難である。本発明は、上記の従来の多連チューブの問題を解消するものである。本発明の第1の目的は、キンクが生じにくい医療用多連チューブを提供することである。本発明の第2の目的は、簡単な設備で医療用多連チューブを低コストで製造することである。本発明の医療用多連チューブは、少なくとも3本の柔軟なチューブを備え、隣り合うチューブがその側面で互いに接合されてなる。前記多連チューブの長手方向に垂直な断面において、前記少なくとも3本のチューブの全てが一直線上に配置されていない。本発明の医療用多連チューブの製造方法は、少なくとも3本の柔軟なチューブを備え、隣り合うチューブがその側面で互いに接合されてなる医療用多連チューブの製造方法であって、ただ1つのノズルから噴射した熱風により、走行する前記少なくとも3本のチューブのそれぞれの側面の少なくとも一部を加熱し溶融させる加熱工程と、走行する前記少なくとも3本のチューブの全てが一直線上に配置されないように前記少なくとも3本のチューブを保持しながら、隣り合うチューブの側面を互いに接触させて溶着する溶着工程とを備える。本発明の医療用多連チューブの製造装置は、少なくとも3本の柔軟なチューブを備え、隣り合うチューブがその側面で互いに接合されてなる医療用多連チューブの製造装置であって、前記少なくとも3本のチューブの全てが一直線上に配置されず且つ隣り合うチューブの側面が互いに接触するように、走行する前記少なくとも3本のチューブを保持するガイドと、前記ガイドに対して前記3本のチューブの走行方向の上流側に配置され、前記少なくとも3本のチューブのそれぞれの側面の少なくとも一部を加熱し溶融させる熱風を噴射するただ1つのノズルとを備える。本発明の医療用多連チューブによれば、医療用多連チューブを構成する全てのチューブが一直線上に配置されていない。従って、多連チューブに折り曲げ力が加えられてもキンクが生じにくい。また、本発明の医療用多連チューブの製造方法及び製造装置によれば、ただ1つのノズルを用いて医療用多連チューブを構成する全てのチューブの側面即ち、外表面の少なくとも一部を加熱し溶融させるので、製造設備を簡単化することができ、医療用多連チューブを低コストで製造することができる。本発明の上記の医療用多連チューブにおいて、前記医療用多連チューブの長手方向に垂直な断面において、前記少なくとも3本のチューブのうち2本のチューブと接合されたチューブの中心と、前記2本のチューブの各中心とを結ぶ2直線がなす角度が90度以下であることが好ましい。これにより、キンクの発生を更に低減することができる。また、前記医療用多連チューブの長手方向に垂直な断面において、前記少なくとも3本のチューブのうち2本のチューブと接合されたチューブの中心と、前記2本のチューブの各中心とを結ぶ2直線がなす角度が60度以上であることが好ましい。これにより、キンクの発生を更に低減することができる。前記医療用多連チューブの長手方向に垂直な断面において、前記少なくとも3本のチューブのうちの3本の中心は正三角形の頂点に配置されていることが好ましい。これにより、キンクの発生を更に低減することができる。前記医療用多連チューブの長手方向に垂直な断面において、前記少なくとも3本のチューブの全ての中心は正三角形の頂点に配置されていることが好ましい。これにより、キンクの発生をより一層低減することができる。前記少なくとも3本のチューブがポリブタジエンを含むことが好ましい。これにより、熱風によってチューブの側面を容易に溶融させることができるので、溶着時間を短くしたり溶着温度を低下させたりすることができるので、医療用多連チューブの生産性の向上に有利である。隣り合うチューブが互いに溶着されていることが好ましい。これにより、簡単な手法により隣り合うチューブを接合することができる。前記チューブの数は3本であることが好ましい。一般に、医療用途では3種類の薬剤の混注ができれば十分であることが多い。従って、チューブの数を必要最小限にすることで、医療用多連チューブの取り扱い性が向上し、また、コストを低減することができる。次に、医療用多連チューブの本発明の上記の製造装置において、前記ガイドが一対の圧着ローラを含むことが好ましい。これにより、走行するチューブの位置を安定的に規制しながら搬送することができる。前記一対の圧着ローラの一方が前記少なくとも3本のチューブのうちの一部を保持し、前記一対の圧着ローラの他方が前記少なくとも3本のチューブのうちの残りを保持することが好ましい。この場合、前記ノズルは、前記一対の圧着ローラの一方が保持するチューブと、前記一対の圧着ローラの他方が保持するチューブとの間に配置されることが好ましい。これにより、ただ1つのノズルを用いて、少なくとも3本のチューブのそれぞれの側面を効率よく加熱することができる。前記ノズルは、前記一対の圧着ローラ間のギャップに向かって熱風を噴射することが好ましい。これにより、ただ1つのノズルを用いて、少なくとも3本のチューブのそれぞれの側面を効率よく加熱することができる。以下に、本発明を好適な実施形態を示しながら詳細に説明する。但し、本発明は以下の実施形態に限定されないことはいうまでもない。以下の説明において参照する各図は、説明の便宜上、本発明の実施形態の構成部材のうち、本発明を説明するために必要な主要部材のみを簡略化して示したものである。従って、本発明は以下の各図に示されていない任意の構成部材を備え得る。また、以下の各図中の部材の寸法は、実際の構成部材の寸法および各部材の寸法比率等を忠実に表したものではない。実施形態1図1Aは本発明の実施形態1にかかる医療用多連チューブ以下、単に多連チューブという11をその端部から見た斜視図、図1Bは図1Aに示した多連チューブ11の長手方向に垂直な面に沿った断面図である。本実施形態1の多連チューブ11は3本の柔軟なチューブ12a,12b,12cからなり、これらがその側面即ち、外周面で互いに接合されて一体化されている。チューブ12a,12b,12cは、その外径及び内径が略同一の中空円筒形状を有している。図10A及び図10Bに示した従来の多連チューブ901と異なり、3本のチューブ12a,12b,12cの中心13a,13b,13cは一直線上に配置されていない。より詳細には、図1Bに示すように、チューブ12a,12b,12cの中心13a,13b,13cが正三角形の頂点に配置されている。従って、2本チューブ12b,12cと接合されたチューブ12aの中心13aと、当該2本チューブ12b,12cの中心13b,13cとを結ぶ2直線がなす角度θaは60度である。同様に、2本チューブ12c,12aと接合されたチューブ12bの中心13bと、当該2本チューブ12c,12aの中心13c,13aとを結ぶ2直線がなす角度θbは60度である。また、2本チューブ12a,12bと接合されたチューブ12cの中心13cと、当該2本チューブ12a,12bの中心13a,13bとを結ぶ2直線がなす角度θcは60度である。以上のように、本実施形態1の多連チューブ11では、3本のチューブ12a,12b,12cが正三角形の頂点位置に配置されて、隣り合うチューブがその側面で互いに接合されている。従って、多連チューブ11に折り曲げるような力が加えられても、多連チューブ11は、チューブ12a,12b,12cの内腔が閉塞するほどに屈曲変形しにくい。よって、本実施形態1の多連チューブ11はキンクが生じにくい。次に、本実施形態1の多連チューブ11の製造方法を説明する。図2は多連チューブ11を製造する装置20の要部の斜視図、図3はその側面図である。図4は、多連チューブを製造する際に使用される一対の圧着ローラ21,22の正面図である。図4では、チューブ12a,12b,12cのみが図3の4-4線を含む面に沿った断面図で示されている。本実施形態1の製造装置20は、一対の圧着ローラ21,22と、熱風を吹き出すノズル26とを備えている。第1圧着ローラ21と第2圧着ローラ22とは、その回転中心軸を平行にして配置されている。圧着ローラ21,22は矢印21d,22dの向きに回転し、走行方向12xの向きに走行するチューブ12a,12b,12cを搬送する。圧着ローラ21,22は、図示しない駆動機構によって一定の周速度で回転駆動せしめられる駆動ローラであってもよいし、走行するチューブ12a,12b,12cによって回転せしめられる従動ローラであってもよい。図4に示されているように、第1圧着ローラ21の外周面にはチューブ12a,12cを案内し保持する溝23a,23cが周方向に連続して形成されている。また、第2圧着ローラ22の外周面にはチューブ12bを案内し保持する溝23bが周方向に連続して形成されている。溝23a及び溝23cにそれぞれ保持されたチューブ12a及びチューブ12cの側面が互いに接するように、溝23aと溝23cとの間の距離が設定されている。また、溝23bに保持されたチューブ12bの側面と、溝23a,23cに保持されたチューブ12a,12cの側面とが互いに接するように、第1圧着ローラ21と第2圧着ローラ22との間の距離が設定されている。チューブ12a,12b,12cが互いに押圧し合うように、即ち圧接されるように、一対の圧着ローラ21,22が設計されることが好ましい。図2、図3に示されているように、ノズル26は、圧着ローラ21,22に対してチューブ12a,12b,12cの走行方向12xの上流側に、チューブ12a,12cとチューブ12bとの間に配置されている。ノズル26は、略薄板形状を有し、その上下面をチューブ12b及びチューブ12a,12cが摺動する。ノズル26の、チューブ12a,12b,12cの走行方向12xの下流側端に形成された噴射孔27から、第1圧着ローラ21と第2圧着ローラ22との間のギャップ24に向かって熱風28を噴射する。チューブ12a,12b,12cは、それぞれ別個のボビン図示せずから巻き出され、一対の圧着ローラ21,22間を通過する。この過程において、ノズル26の噴射孔27から噴射された熱風28が、チューブ12a,12b,12cの側面の互いに対向する部分を加熱し、その表面を溶融させる。その後、一対の圧着ローラ21,22がチューブ12a,12b,12cの溶融した表面を互いに接触させ溶着させる。かくして、図1A、図1Bに示した本実施形態1の多連チューブ11が得られる。多連チューブ11は、巻き取りロール図示せずに巻き取られる。以上のように、本実施形態1によれば、3本のチューブ12a,12b,12cを保持し搬送する一対の圧着ローラ21,22と、熱風28を吹き出すただ1つのノズル26とを用いて多連チューブ11を製造する。上述した従来の多連チューブの製造装置と異なり、ノズルの数は1つで足りる。従って、簡単な設備で、低コストで多連チューブを製造することができる。実施形態2実施形態1では3本のチューブ12a,12b,12cの中心13a,13b,13cが正三角形の頂点に配置されていたのに対して、本実施形態2では二等辺三角形の頂点に配置されている。以下、実施形態1と異なる点を中心に本実施形態2の多連チューブ12を説明する。以下の説明において引用する図面において、実施形態1で説明した部材と同じ部材には同じ符号が付されており、それらについての説明を省略する。図5は、本実施形態2にかかる多連チューブ12の、その長手方向に垂直な面に沿った断面図である。チューブ12bとチューブ12a,12cとは接合されているが、チューブ12aとチューブ12cとは接合されていない。但し、3本のチューブ12a,12b,12cの中心13a,13b,13cは一直線上に配置されていない。従って、2本チューブ12a,12cと接合されたチューブ12bの中心13bと、当該2本チューブ12a,12cの中心13a,13cとを結ぶ2直線がなす角度θbは、60°<θb<180°を満足する。角度θbが大きいほど、多連チューブ12に折り曲げ力が加えられたときにキンクが生じやすくなる。従って、角度θbは、90°以下であることが好ましい。本実施形態2の多連チューブ11は、図4に比べて溝23aと溝23cとの間隔を拡大した圧着ローラ21を用いて、実施形態1と同様に製造することができる。本実施形態2は、上記を除いて実施形態1と同じである。実施形態3実施形態1,2の多連チューブ11,12は3本のチューブを備えていたのに対して、本実施形態3の多連チューブ13は4本のチューブを備えている。以下、実施形態1,2と異なる点を中心に本実施形態3の多連チューブ13を説明する。以下の説明において引用する図面において、実施形態1,2で説明した部材と同じ部材には同じ符号が付されており、それらについての説明を省略する。図6Aは、本実施形態3にかかる多連チューブ13の、その長手方向に垂直な面に沿った断面図である。多連チューブ13は4本の柔軟なチューブ12a,12b,12c,12dからなり、これらがその側面即ち、外周面で互いに接合されて一体化されている。チューブ12a,12b,12c,12dは、その外径及び内径が略同一の中空円筒形状を有している。チューブ12a,12b,12c,12dとしては、実施形態1の多連チューブ11を構成するチューブと同じものを用いることができる。4本のチューブ12a,12b,12c,12dの中心13a,13b,13c,13dは一直線上に配置されていない。より詳細には、図6Aに示すように、チューブ12a,12b,12cの中心13a,13b,13cが正三角形の頂点に配置されている。また、チューブ12b,12c,12dの中心13b,13c,13dが別の正三角形の頂点に配置されている。従って、2本チューブ12b,12cと接合されたチューブ12aの中心13aと、当該2本チューブ12b,12cの中心13b,13cとを結ぶ2直線がなす角度θaは60度である。同様に、2本チューブ12b,12cと接合されたチューブ12dの中心13dと、当該2本チューブ12b,12cの中心13b,13cとを結ぶ2直線がなす角度θdは60度である。本実施形態3の多連チューブ13は、4本のチューブ12a,12b,12c,12dが同一寸法の2つの正三角形の頂点位置に配置されて、隣り合うチューブがその側面で互いに接合されている。従って、実施形態1と同様に、本実施形態3の多連チューブ13はキンクが生じにくい。本実施形態3の多連チューブ13の製造方法は実施形態1の多連チューブ11のそれと概略同じである。図6Bは、多連チューブ13を製造する際に使用される一対の圧着ローラ21,22の正面図である。図4と同様に、チューブ12a,12b,12c,12dのみが断面図で示されている。本実施形態3では、第2圧着ローラ22の外周面に、溝23bに加えて、チューブ12dを案内し保持する溝23dが周方向に連続して更に形成されている。溝23b及び溝23dにそれぞれ保持されたチューブ12b及びチューブ12dの側面が互いに接するように好ましくは、圧接されるように、溝23bと溝23dとの間の距離が設定されている。図3と同様に、圧着ローラ21,22に対してチューブ12a,12b,12c,12dの走行方向の上流側に、チューブ12a,12cとチューブ12b,12dとの間に略薄板形状のノズル図示せずを配置して、当該ノズルから第1圧着ローラ21と第2圧着ローラ22との間のギャップに向かって熱風を噴射する。これにより、4本のチューブ12a,12b,12c,12dが溶着されて本実施形態3の多連チューブ13が得られる。ただ1つのノズルを用いて多連チューブ13を製造することができるので、実施形態1と同様に、簡単な設備で、低コストで多連チューブを製造することができる。上記の例では、4本のチューブ12a,12b,12c,12dが、2つの正三角形の頂点に配置されていたが、本発明はこれに限定されない。例えば、図7に示すように、4本のチューブ12a,12b,12c,12dが、同一寸法の2つの二等辺三角形の頂点に配置されていてもよい。図7では、4本のチューブ12a,12b,12c,12dがこの順に接合されており、図6Aと異なり、チューブ12aとチューブ12cとは接合されておらず、また、チューブ12bとチューブ12dとは接合されていない。但し、4本のチューブ12a,12b,12c,12dの中心13a,13b,13c,13dは一直線上に配置されていない。従って、2本チューブ12a,12cと接合されたチューブ12bの中心13bと、当該2本チューブ12a,12cの中心13a,13cとを結ぶ2直線がなす角度θb、2本チューブ12b,12dと接合されたチューブ12cの中心13cと、当該2本チューブ12b,12dの中心13b,13dとを結ぶ2直線がなす角度θcは、60°<θb<180°、60°<θc<180°を満足する。角度θb,θcが大きいほど、多連チューブ12に折り曲げ力が加えられたときにキンクが生じやすくなる。従って、角度θb,θcは、90°以下であることが好ましい。図7の多連チューブ13は、図6Bに比べて、溝23aと溝23cとの間隔を拡大した圧着ローラ21と、溝23bと溝23dとの間隔を拡大した圧着ローラ22とを用いて、図6Bで説明したのと同様に製造することができる。本実施形態3は、上記を除いて実施形態1と同じである。実施形態4実施形態1,2の多連チューブ11,12は3本のチューブを備えていたのに対して、本実施形態4の多連チューブ14は5本のチューブを備えている。以下、実施形態1,2と異なる点を中心に本実施形態4の多連チューブ14を説明する。以下の説明において引用する図面において、実施形態1,2で説明した部材と同じ部材には同じ符号が付されており、それらについての説明を省略する。図8Aは、本実施形態4にかかる多連チューブ14の、その長手方向に垂直な面に沿った断面図である。多連チューブ14は5本の柔軟なチューブ12a,12b,12c,12d,12eからなり、これらがその側面即ち、外周面で互いに接合されて一体化されている。チューブ12a,12b,12c,12d,12eは、その外径及び内径が略同一の中空円筒形状を有している。チューブ12a,12b,12c,12d,12eとしては、実施形態1の多連チューブ11を構成するチューブと同じものを用いることができる。5本のチューブ12a,12b,12c,12d,12eの中心13a,13b,13c,13d,13eは一直線上に配置されていない。より詳細には、図8Aに示すように、チューブ12a,12b,12cの中心13a,13b,13cが正三角形の頂点に配置されている。また、チューブ12b,12c,12dの中心13b,13c,13dが別の正三角形の頂点に配置されている。更に、チューブ12c,12d,12eの中心13c,13d,13eが更に別の正三角形の頂点に配置されている。従って、2本チューブ12b,12cと接合されたチューブ12aの中心13aと、当該2本チューブ12b,12cの中心13b,13cとを結ぶ2直線がなす角度θaは60度である。同様に、2本チューブ12c,12dと接合されたチューブ12eの中心13eと、当該2本チューブ12c,12dの中心13c,13dとを結ぶ2直線がなす角度θeは60度である。本実施形態4の多連チューブ14は、5本のチューブ12a,12b,12c,12d,12eが同一寸法の3つの正三角形の頂点位置に配置されて、隣り合うチューブがその側面で互いに接合されている。従って、実施形態1と同様に、本実施形態4の多連チューブ14はキンクが生じにくい。本実施形態4の多連チューブ14の製造方法は実施形態1の多連チューブ11のそれと概略同じである。図8Bは、多連チューブ14を製造する際に使用される一対の圧着ローラ21,22の正面図である。図4と同様に、チューブ12a,12b,12c,12d,12eのみが断面図で示されている。本実施形態4では、第1圧着ローラ21の外周面に、溝23a,23cに加えて、チューブ12eを案内し保持する溝23eが周方向に連続して更に形成されている。また、第2圧着ローラ22の外周面に、溝23bに加えて、チューブ12dを案内し保持する溝23dが周方向に連続して更に形成されている。溝23c及び溝23eにそれぞれ保持されたチューブ12c及びチューブ12eの側面が互いに接するように好ましくは、圧接されるように、溝23cと溝23eとの間の距離が設定されている。同様に、溝23b及び溝23dにそれぞれ保持されたチューブ12b及びチューブ12dの側面が互いに接するように好ましくは、圧接されるように、溝23bと溝23dとの間の距離が設定されている。図3と同様に、圧着ローラ21,22に対してチューブ12a,12b,12c,12d,12eの走行方向の上流側に、チューブ12a,12c,12eとチューブ12b,12dとの間に略薄板形状のノズル図示せずを配置して、当該ノズルから第1圧着ローラ21と第2圧着ローラ22との間のギャップに向かって熱風を噴射する。これにより、5本のチューブ12a,12b,12c,12d,12eが溶着されて本実施形態4の多連チューブ14が得られる。ただ1つのノズルを用いて多連チューブ14を製造することができるので、実施形態1と同様に、簡単な設備で、低コストで多連チューブを製造することができる。上記の例では、5本のチューブ12a,12b,12c,12d,12eが、3つの正三角形の頂点に配置されていたが、本発明はこれに限定されない。例えば、図9に示すように、5本のチューブ12a,12b,12c,12d,12eが、同一寸法の3つの二等辺三角形の頂点に配置されていてもよい。図9では、5本のチューブ12a,12b,12c,12d,12eがこの順に接合されており、図8Aと異なり、チューブ12aとチューブ12cとは接合されておらず、チューブ12bとチューブ12dとは接合されておらず、また、チューブ12cとチューブ12eとは接合されていない。但し、5本のチューブ12a,12b,12c,12d,12eの中心13a,13b,13c,13d,13eは一直線上に配置されていない。従って、2本チューブ12a,12cと接合されたチューブ12bの中心13bと、当該2本チューブ12a,12cの中心13a,13cとを結ぶ2直線がなす角度θb、2本チューブ12b,12dと接合されたチューブ12cの中心13cと、当該2本チューブ12b,12dの中心13b,13dとを結ぶ2直線がなす角度θc、2本チューブ12c,12eと接合されたチューブ12dの中心13dと、当該2本チューブ12c,12eの中心13c,13eとを結ぶ2直線がなす角度θdは、60°<θb<180°、60°<θc<180°、60°<θd<180°を満足する。角度θb,θc,θdが大きいほど、多連チューブ12に折り曲げ力が加えられたときにキンクが生じやすくなる。従って、角度θb,θc,θdは、90°以下であることが好ましい。図9の多連チューブ13は、図8Bに比べて、溝23aと溝23cとの間隔及び溝23cと溝23eとのの間隔を拡大した圧着ローラ21と、溝23bと溝23dとの間隔を拡大した圧着ローラ22とを用いて、図8Bで説明したのと同様に製造することができる。本実施形態4は、上記を除いて実施形態1と同じである。上記の実施形態1~4は例示に過ぎず、本発明はこれらの実施形態1~4に限定されず、適宜変更することができる。例えば、多連チューブを構成するチューブの本数は、3本以上であればよい。従って、多連チューブが上記の実施形態で示されていない6本以上のチューブを備えていてもよい。チューブの数に関わらず、全てのチューブが一直線上に配置されていなければよい。但し、一般に、医療用途では3種類の薬剤の混注ができれば十分であることが多い。従って、不要なチューブを備えることによる医療用多連チューブの取り扱い性の低下やコストの上昇を防止する観点からは、実施形態1で示したように3本のチューブを備えた多連チューブが最も好ましい。多連チューブの長手方向と垂直な断面において、多連チューブを構成するチューブの配置は上記の実施形態に限定されない。但し、図1B、図6A、図8Aのように、多連チューブを構成する全てのチューブの中心が正三角形の頂点に配置されていると、キンクの発生を更に低減することができるので好ましい。また、任意の1本のチューブを、残りのチューブを分離させることなく当該残りのチューブから引き裂いて分岐させることが可能となる。本発明では、多連チューブを構成するチューブを一対の圧着ローラで分担して保持し接合する。従って、図6A、図7、図8A、図9に示されているように、チューブがジグザグ状に配置されることが好ましい。また、一対の圧着ローラの一方に保持されるチューブと、一対の圧着ローラの他方に保持されるチューブとは、互いに平行な2直線上に配置されることが好ましい。上記の実施形態1~4では、多連チューブを構成する全てのチューブは、外径、内径、材料等が同一であったが、多連チューブが、これらに関して他と異なるチューブを含んでいてもよい。但し、多連チューブを構成する全てのチューブが同一仕様であると、多連チューブに折り曲げ力が加えられたときに、折り曲げ力が各チューブに分散して作用されやすくなるので、特定のチューブのみにキンクが生じるという問題が発生しにくくなるので好ましい。ノズル26の構成は上記の実施形態1~4に限定されない。1つのノズル26で多連チューブを構成する全てのチューブの側面の溶着予定箇所を溶融できるように、熱風28を噴射する噴射孔27の数、開口形状、開口の向き等を適宜変更することができる。上述した実施形態1~4のように、圧着ローラ21,22間のギャップ24に向かって、その上流側から熱風28を吹き出すと、チューブで囲まれた空間に熱風28を閉じ込めることができるので、チューブの側面の溶着予定箇所を効率よく加熱することができる。噴射孔27の開口形状は、円形であってもよいが、例えば噴射孔27が、圧着ローラ21,22の回転軸方向と平行な方向に長軸を有するスロット形状であってもよい。また、圧着ローラ21,22間のギャップ24に向かって開口した噴射孔に加えて、または、これに代えて、各チューブを別個に加熱することができるように、各チューブに向かって開口した複数の噴射孔を設けてもよい。上記の実施形態1~4の製造装置では、隣り合うチューブの側面が互いに接触するように好ましくは圧接されるように、走行する各チューブの位置を規制しながら保持するガイドとして、一対の圧着ローラ21,22を用いたが、本発明のガイドはこれに限定されず、同様の機能を有する別の部材を用いてもよい。例えば、多連チューブを構成する全チューブが通過する1つの貫通孔が形成された板材又は筒状部材を用いてもよい。この場合、チューブは当該貫通孔の内周面上を摺動することで、その位置が規制される。本発明において、多連チューブを構成するチューブの材料は特に制限はないが、溶着可能な材料からなることが好ましい。また、柔軟性または可撓性を有し、透明又は半透明即ち、透光性を有することであることが好ましい。具体的には、ポリブタジエン、塩化ビニル等を用いることができ、好ましくはポリブタジエンである。チューブは、異なる材料からなる層を半径方向に積層した多層構造を有していてもよく、その場合には少なくとも最外層がポリブタジエン等の溶着可能な材料からなることが好ましい。熱風27の温度は、チューブの材料やその搬送速度等に応じて適宜設定される。本発明の多連チューブは、従来の多連チューブと同様に、医療用の多連延長チューブとして使用することができる。多連延長チューブの構成は任意であり、従来より公知の構成を採用しうる。例えば、図10Aに示したように、多連チューブの一方の側では、多連チューブを構成する各チューブを分岐してその各末端にコネクタ例えばメスコネクタを設け、多連チューブの他方の側では、多連チューブを構成するチューブを1本のチューブにまとめて、当該1本のチューブの末端にコネクタ例えばオスコネクタを設けることができる。"