"隣り合う太陽光パネル間の目地を止水する目地止水部材において、前記目地を覆うカバー部材と、このカバー部材と前記太陽光パネルとの間に介設される弾性シール材とを備え、前記カバー部材は、前記目地とともに前記目地の両側に位置する前記太陽光パネルの各縁端部の表面を覆う表面部と、この表面部の裏面から突出して前記目地の内部に挿入される挿入部とを備えてなり、前記弾性シール材は、前記表面部の裏面と前記挿入部の側面の両面に接しており、前記太陽光パネルの前記縁端部の表面と側面によって押圧されていることを特徴とする目地止水部材。前記弾性シール材は、前記目地に挿入される前の状態で、前記挿入部側から前記表面部の端部側に向かうに連れて前記表面部からの厚さが薄くなるように傾斜したテーパ面を有していることを特徴とする請求項1に記載の目地止水部材。近年、太陽光パネルを屋根材として使用することが研究されているところ、太陽光パネル間の目地の止水性能の向上が要求されている。しかしながら、目地に成型パッキン材や乾式止水材を挿入する止水構造では、太陽光パネルの設置施工誤差によって、目地幅が狭すぎて成型パッキン材等が挿入できなかったり、目地幅が広すぎて成型パッキン材等が抜けてしまったりする問題があった。また、目地に弾性シーリング材を充填する止水構造では、充填施工に多くの手間を要するうえに、改修工事や部分的な補修工事などのメンテナンスが大変であるという問題があった。さらには、太陽光パネルの熱による伸張収縮や、風圧などによる太陽光パネルを含めた屋根の挙動変化などにより目地幅が変動するため、経時的変化に対して長期に止水性を維持することが困難であった。さらに、目地部をカバー部材で覆う止水構造では、太陽光パネルの表面とカバー部材の下面との間にシール材を装着することとなるが、止水性能を向上するためには、シール材のシール幅を確保する必要があり、その分、カバー部材が太陽光パネルの受光面を覆ってしまうという問題があった。そこで、本発明は、前記の問題を解決するためになされたものであり、少ない施工手間で設置でき、太陽光パネルの受光面に影響を与えずに目地幅の変動や誤差を吸収できる目地止水部材を提供することを課題とする。前記課題を解決するための本発明は、隣り合う太陽光パネル間の目地を止水する目地止水部材において、前記目地を覆うカバー部材と、このカバー部材と前記太陽光パネルとの間に介設される弾性シール材とを備え、前記カバー部材は、前記目地とともに前記目地の両側に位置する前記太陽光パネルの各縁端部の表面を覆う表面部と、この表面部の裏面から突出して前記目地の内部に挿入される挿入部とを備えてなり、前記弾性シール材は、前記表面部の裏面と前記挿入部の側面の両面に接しており、前記太陽光パネルの前記縁端部の表面と側面によって押圧されていることを特徴とする目地止水部材である。このような構成によれば、弾性シール材は、太陽光パネルの縁端部の表面によってカバー部材の表面部の裏面に押し付けられるとともに、太陽光パネルの縁端部の側面によってカバー部材の挿入部の側面に押し付けられるので、シール面積が大きくなり、必要なシール性能を確保できる。このとき、太陽光パネルの縁端部の側面も利用して弾性シール材を押圧しているので、太陽光パネルの表面における弾性シール材の押圧部分を少なくでき、受光面に影響を与えない。さらに、この目地止水部材は、弾性シール材の粘着性によって太陽光パネルの表面に仮固定が行える上に、従来のようにシーリング材を充填しなくてよく、ボルトやネジなどで下地材に容易に固定することができるので、設置やメンテナンスの手間が少なくて済む。また、弾性シール材は目地の幅方向にも押圧されるので、目地幅に多少の変動や誤差があったとしても目地止水部材を設置できるとともにシール性能を確保でき、その変動や誤差を吸収することができる。請求項2に係る発明は、前記弾性シール材が、前記目地に挿入される前の状態で、前記挿入部側から前記表面部の端部側に向かうに連れて前記表面部からの厚さが薄くなるように傾斜したテーパ面を有していることを特徴とする。このような構成によれば、目地止水部材を目地側に押さえた際に、弾性シール材が目地内に入り込みやすくなる。本発明によれば、少ない施工手間で設置でき、太陽光パネルの受光面に影響を与えず目地幅の変動や誤差を吸収できる。本発明の実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。本実施形態では、勾配屋根上に太陽光パネルを設置した場合を例に挙げて説明する。図1に示すように、太陽光パネルPは、屋根Rの勾配方向Xと、屋根面に沿って勾配方向Xと直交する直交方向Yに沿って、それぞれ複数枚配置されている。なお、本実施形態の太陽光パネルPは、受光面となる太陽光発電セル51図2参照を表面に備えたソーラー発電パネルを例示しているが、これに限定する趣旨ではなく、太陽光の熱エネルギーで温水を得るソーラー給湯パネルとしてもよいし、ソーラー発電パネルとソーラー給湯パネルの機能を合わせ持ったハイブリットソーラーパネルとしてもよい。勾配方向Xまたは直交方向Yに隣り合う太陽光パネルP,P間には、所定間隔の幅を備えた目地2図6参照が形成されている。本発明に係る目地止水部材1は、目地2に装着される。太陽光パネルPは、屋根R上に敷設された下地フレーム30図2および図5参照上に固定されている。まず、太陽光パネルPの設置構造を説明して、目地止水部材1の構成を説明する。図2に示すように、太陽光パネルPは、屋根Rの表面材41上に配置された支持ブロック43上に固定された下地フレーム30上に固定されている。下地フレーム30は、直交方向Yに沿って延在して配置されている図5参照。下地フレーム30の長手方向両端部の下には、支持ブロック43がそれぞれ配置されている。下地フレーム30は、アルミニウム製またはステンレス製のプレート、あるいは防錆処理が施された鋼製プレートを屈曲させて形成されており、幅方向中間部を中心として対象形状になっている。下地フレーム30の幅方向中間部には、上方に突出する突条31が形成されている。突条31の上面には、目地止水部材1を固定するためのボルト用孔31a図2、および図5の部分拡大図参照が形成されている。ボルト用孔31aは、下地フレーム30の長手方向に延びる長孔にて構成されており、下地フレーム30の長手方向両端部に形成されている図5の部分拡大図参照。突条31の両側には、幅方向両端に広がって太陽光パネルPを下方から支持する支持部32,32が形成されている。太陽光パネルPは、その縁端部52の底面が支持部32の上面に接触して載置される。支持部32には、溝部33が形成されており、この溝部33の底面が支持ブロック43上に接触して、下地フレーム30が載置される。溝部33は、補強リブの役目を果たしている。溝部33の底面には、下地フレーム30を屋根Rに固定するためのネジ孔33aが形成されている。ネジ孔33aには、上方からネジ34が挿入される。ネジ34は、屋根Rの表面材41を貫通して、その先端部が垂木などの屋根下地材44に螺合されている。図3および図4に示すように、目地止水部材1は、目地2を止水する部材であって、目地2を覆うカバー部材10と、このカバー部材10と太陽光パネルPとの間に介設される弾性シール材20とを備えている。カバー部材10は、アルミニウム製またはステンレス製のプレート材、あるいは防錆処理が施された鋼製プレートにて構成されている。カバー部材10は、表面部11と挿入部12とを備えてなる。カバー部材10は、表面部11に挿入部12を接合して形成してもよいし、押出形材にて一体形成してもよい。また一枚のプレートを折曲加工して形成してもよい。表面部11は、目地2に沿って延在しており、板状に形成されている。表面部11の幅方向両端部が、目地2とともに目地2の両側の太陽光パネルP,Pの各縁端部52,52の表面52a,52aを覆う。表面部11には、目地止水部材1を下地フレーム30に固定するためのボルト用孔13が形成されている。ボルト用孔13は、表面部11の幅方向中間部に位置し、表面部11の長手方向両端部にそれぞれ形成されている。挿入部12は、表面部11の裏面11aから突出して目地2の内部に挿入される部位である。挿入部12は、裏面11aに対して直交する一対のプレートからなり、その外側の側面12a太陽光パネルPの縁端部52の側面52bに対向する面が、太陽光パネルPと間隔をあけるように構成されている。太陽光パネルPと挿入部12の間隔は、弾性シール材20が適度な応力で圧縮される寸法である。弾性シール材20は、弾性を有するゴムあるいは樹脂にて構成されており、カバー部材10の長手方向に沿って延在している。弾性シール材20は、カバー部材10の表面部11の裏面11aと挿入部12の側面12aの両面に接しており、接着剤によって固定されている。弾性シール材20は、目地止水部材1が目地2に装着された状態で、太陽光パネルPの縁端部52の表面52aと側面52bによって押圧されている図4参照。このとき、弾性シール材20は、断面L字状を呈し、表面部11の裏面11aに沿った部分と、挿入部12の側面12aに沿った部分とを備えて構成される。図3に示すように、弾性シール材20は、目地止水部材1が目地2に装着される前の状態で、下面が傾斜して形成されている。具体的には、弾性シール材20は、挿入部12側目地止水部材1の幅方向中間部側から表面部11の端部側に向かうに連れて、表面部11からの厚さが薄くなるように傾斜したテーパ面21を有している。このような構成の目地止水部材1を目地2に挿入すると、弾性シール材20は、太陽光パネルPの縁端部52の角部53に押されながら、挿入部12の側面12a側へと押し流されて、目地2内に挿入される。そして、弾性シール材20は、最終的にカバー部材10の表面部11の裏面11aと、太陽光パネルPの縁端部52の表面52aとに挟まれて圧縮される部分と、カバー部材10の挿入部12の側面12aと、太陽光パネルPの縁端部52の側面52bとに挟まれて圧縮される部分とを備えることとなる。これによって、弾性シール材20は、太陽光パネルPの縁端部52の表面52aに接して形成されるシール面と、側面52bに接して形成されるシール面の、二つのシール面を形成することとなる。次に、図5および図6を参照しながら、太陽光パネルPの設置手順および目地止水部材1の設置手順を説明し、本発明の作用効果を説明する。図5に示すように、まず、屋根R上に支持ブロック43を設置した上に、下地フレーム30を載置して固定する。支持ブロック43は、下地フレーム30の長手方向両端部に設置する。下地フレーム30は、屋根勾配の下流側から順次設置していく。下側の下地フレーム30を固定した後に、その下地フレーム30との間隔が、所定距離となるように、上流側の下地フレーム30を設置する。下地フレーム30間の所定距離は、太陽光パネルPの基準短手方向寸法常温時における勾配方向Xの長さ寸法に、熱膨張による短手方向の変化寸法を合わせた長さとする。このとき、下地フレーム30の突条31のボルト用孔31aには、ボルトBを下側から挿通させて、その胴部を上方に突出させておく図5の部分拡大図参照。このボルトBを用いて、後の工程において下地フレーム30と沿って延在する目地止水部材1を固定する。一方、最下段と最上段の下地フレーム30では、直交方向Yに隣り合う下地フレーム30,30の間にも、ボルト用孔図示せずを形成して、ボルトを下側から挿通させて、その胴部を上方に突出させておく図示せず。このボルトを用いて、下地フレーム30と直交する方向勾配方向Xに延在する目地止水部材1図1参照を固定する。全ての下地フレーム30の設置が完了したなら、図6に示すように、下流側から太陽光パネルPを設置していく。太陽光パネルPは、その上下の縁端部52の底面を支持部32の上面に接触させて載置するとともに、下側の端面側面52bを突条31の側面に接触させて係止する図2参照。ここで、夏場など気温が高い場合には、太陽光パネルPが膨張して短手寸法が大きくなっており、太陽光パネルPの上側端部も突条31の側面に接触または近接している。一方、冬場など気温が低い場合には、太陽光パネルPが収縮して短手寸法が小さくなっており、太陽光パネルPの上側の端面は、突条31の側面と隙間を空けている図示せず。このように太陽光パネルPを配置することで、突条31を挟むように配置された太陽光パネルP,P勾配方向Xにおいて隣接する太陽光パネルP,Pの間には、目地2以下、横目地2aと称する場合があるが直交方向Yに延在して形成されることとなる。この横目地2aの幅は、突条31の幅寸法と略同等の長さから、突条31の幅寸法に熱収縮による太陽光パネルPの短手方向の収縮寸法を加えた幅を備えた長さまでの範囲の寸法となる。直交方向Yにおいて隣接する方向に太陽光パネルPを設置する場合は、既設の太陽光パネルPに対して、新たな太陽光パネルPを、所定距離をあけて配置して勾配方向Xに延在する目地2以下、縦目地2bと称する場合があるを形成する。この縦目地2bの目地幅直交方向Yの幅寸法は、太陽光パネルPの基準長手方向寸法常温時における直交方向Yの長さ寸法に、熱膨張による長手方向の変化寸法を合わせた長さとする。太陽光パネルPの設置が完了したなら、図2に示すように、目地止水部材1を目地2に挿入する。下地フレーム30から突出するボルトBの胴部が、突条31のボルト用孔31aに挿通されるように、目地止水部材1を突条31の上方に設置する。目地止水部材1を目地2の内部に手である程度押し込んだ後に、ボルトBにナットNを装着して締め付ける。なお、目地止水部材1は、ボルトBナットNによる固定前においても、弾性シール材20の粘着性摩擦力によって、太陽光パネルPに仮固定された状態となっているので、ナットNの締付け作業が行い易い。このとき、弾性シール材20は、太陽光パネルPの縁端部52の表面52aによってカバー部材10の表面部11の裏面11aに押し付けられるとともに、太陽光パネルPの縁端部52の側面52bによってカバー部材10の挿入部12の側面12aに押し付けられるので、二つのシール面を得ることができる。これによって、シール面積が大きくなり、必要なシール性能を確保できる。このとき、太陽光パネルPの縁端部52の側面53bも利用して弾性シール材20を押圧しているので、太陽光パネルPの表面52aにおける弾性シール材20の押圧部分を少なくできる。したがって、カバー部材10が太陽光パネルPの表面を覆う面積を小さくすることができ、表面部11が太陽光発電セル51を覆わないので、受光面積が減少することがなく、受光面に影響を与えない。さらに、この目地止水部材1は、ボルトBおよびナットNで下地フレーム30に容易に固定することができるので、従来特に目地にシール材を充填する構成のものと比較して設置やメンテナンスの手間が少なくて済む。また、弾性シール材20は目地2の幅方向にも押圧されて変形可能であるので、目地幅に多少の誤差があったとしても目地止水部材1を設置できるとともにシール性能を確保でき、その誤差を吸収することができる。さらには、太陽光パネルの熱による伸張収縮や、風圧などによる太陽光パネルを含めた屋根の挙動変化などにより目地幅が変動するが、弾性シール材20の変形によって目地幅の変動を吸収でき、経時的変化に対して長期に止水性を維持することができる。さらには、弾性シール材20が、目地2に挿入される前の状態で、テーパ面21を有しているので、目地止水部材1を目地2側に挿入すべく押さえた際に、弾性シール材20が目地2内に入り込みやすくなる。つまり、太陽光パネルPの縁端部52の角部53に、テーパ面21が押されることとなるが、弾性シール材20は、テーパ面21に沿って押し込まれることで、挿入部12の側面12a側に押し流されることとなり、目地2内に入り込みやすくなる。さらには、弾性シール材20は、側面12aに向かって押し付けられるので、カバー部材10の表面部11の裏面11aに押し付けられるだけではなく、挿入部12の側面12aにも押し付けられることとなる。したがって、十分なシール性能を確保することができる。また、表面部11に挿入部12を設けたことによって、挿入部12が表面部11の補強リブの役目を果たすこととなり、長尺形状であるカバー部材10の変形を抑制することができる。なお、本実施形態では、図1に示すように、縦目地2bに装着される目地止水部材1は、上端から下端まで延在して一本物で通して構成されており、横目地2aに装着される目地止水部材1が、太陽光パネルPごとに配置され、その両端が縦目地2bに装着された目地止水部材1の側面に当接している。最後に、図2に示すように、ボルトBの端部とナットNを覆うキャップ部材25を被せて、表面部11のボルト用孔13の周囲をシールする。以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜設計変更が可能である。例えば、前記実施形態では、カバー部材10の挿入部12を一対のプレートで構成しているが、これに限定されるものではなく、ブロック状の一体物としてもよい。但し、目地止水部材1の重量を考慮すると、一対のプレートである方が好ましい。"