"エポキシ含浸されて互いに貼り合わされた、複数の、実質的に類似した形状の非晶質金属板片層を有する焼きなまされた積層体を含む、少なくとも1つの低鉄損性バルク状非晶質金属磁性部材を有する電動機であって、前記部材は前記焼きなまされた積層体をエポキシ含浸することによって製造されたものであり、且つ、多面体形状の部品を形成しており、前記低鉄損性バルク状非晶質金属磁性部材が、ピーク誘導レベルBmaxまで励起周波数fで作動されて、前記鉄損、前記励起周波数および前記ピーク誘導レベルがそれぞれkg当たりのワット、ヘルツおよびテスラで測定されたとき、LLは、式L=0.0074fBmax130.000282f15Bmax24により与えられる未満の鉄損を有し、前記非晶質金属板片のそれぞれが、原子パーセントを下付きで示す化学式M7085Y520Z020式中、Mは、Fe,NiおよびCoの少なくとも1つであり、YはB,CおよびPの少なくとも1つであり、ZはSi,AlおよびGeの少なくとも1つである;ただし、i構成部分Mの10原子パーセント以下は、金属種Ti,V,Cr,Mn,Cu,Zr,Nb,Mo,TaおよびWの少なくとも1つで置換することができ、且つ、ii構成部分YZの10原子パーセント以下は、非金属種In,Sn,SbおよびPbの少なくとも1つで置換することができるで本質的に定義される組成を有し、前記部材は50Hz~20000Hzの範囲の周波数で作動され、そして前記バルク状非晶質金属磁性部材が、60Hzの周波数および1.4Tの束密度で作動されたときに、1kgの非晶質金属材料当たり1ワット以下の鉄損を有することを特徴とする、前記電動機。前記板片のそれぞれが、化学式Fe80B11Si9により本質的に定義される組成を有する、請求項1に記載の電動機。前記非晶質金属板片が、熱処理されてその中にナノ結晶性微細構造を形成している、請求項1に記載の電動機。前記非晶質金属板片のそれぞれが、化学式Fe100uxyzwRuTxQyBzSiw式中、Rは、NiおよびCoの少なくとも1つであり、Tは、Ti,Zr,Hf,V,Nb,Ta,MoおよびWの少なくとも1つであり、Qは、Cu,Ag,Au,PdおよびPtの少なくとも1つであり、uは0~10の範囲であり、xは3~12の範囲であり、yは0~4の範囲であり、zは5~12の範囲であり、wは0~8未満の範囲であるで本質的に定義される組成を有する、請求項3に記載の電動機。前記非晶質金属板片のそれぞれが、化学式Fe100uxyzwRuTxQyBzSiw式中、Rは、NiおよびCoの少なくとも1つであり、Tは、Ti,Zr,Hf,V,Nb,Ta,MoおよびWの少なくとも1つであり、Qは、Cu,Ag,Au,PdおよびPtの少なくとも1つであり、uは0~10の範囲であり、xは1~5の範囲であり、yは0~3の範囲であり、zは5~12の範囲であり、wは8~18の範囲であるで本質的に定義される組成を有する、請求項3に記載の電動機。前記バルク状非晶質金属磁性部材が、前記電動機の固定子の一部を構成する、請求項1に記載の電動機。前記バルク状非晶質金属磁性部材が、前記電動機のローターの一部を構成する、請求項1に記載の電動機。前記バルク状非晶質金属磁性部材が、1000Hzの周波数および1.4Tの束密度で作動されたときに、1kgの非晶質金属材料当たり20ワット以下の鉄損を有する、請求項1に記載の電動機。前記バルク状非晶質金属磁性部材が、20000Hzの周波数および0.30Tの束密度で作動されたときに、1kgの非晶質金属材料当たり70ワット以下の鉄損を有する、請求項1に記載の電動機。本発明は、高効率の電動機に使用される多面形状を有し、かつ複数の非晶質金属板片層からなる低鉄損性バルク状非晶質金属磁性部材を提供する。本発明は、バルク状非晶質金属磁性部材を製造する方法も提供する。磁性部材は、約50Hz~20,000Hzの範囲の周波数で作動され、同じ周波数範囲で作動される珪素‐スチール磁性部材と比べて向上した性能特性を示す。より具体的には、本発明により構成され、かつピーク誘導レベルBmaxまで励起周波数fで励起された磁性部材は、LLは、化学式L=0.0074fBmax130.000282f15Bmax24により与えられる未満の室温での鉄損を有し、鉄損、励起周波数およびピーク誘導レベルは、それぞれkg当たりのワット、ヘルツおよびテスラで測定される。好ましくは、磁性部材は、iおよそ60Hzの周波数およびおよそ1.4テスラTの束密度で作動されたときに非晶質金属材料1kgにつきおよそ1ワット以下の鉄損;iiおよそ1000Hzの周波数およびおよそ1.4Tの束密度で作動されたときに非晶質金属材料1kgにつきおよそ20ワット以下の鉄損;もしくはiiiおよそ20,000Hzの周波数およびおよそ0.30Tの束密度で作動されたときに非晶質金属材料1kgにつきおよそ70ワット以下の鉄損を有する。本発明の磁性部材の低減鉄損は、それを含む電動機の効率を有利に向上させる。本発明の第一の実施態様において、バルク状非晶質金属磁性部材は、積層されて多面形状部分を形成する複数の実質的に類似の形状の非晶質金属板片層を含む。本発明は、またバルク状非晶質金属磁性部材を構成する方法も提供する。本発明の方法の第一実施態様によれば、非晶質金属板材料は、切断されて所定の長さを有する複数の切取り板片を形成する。切取り板片は積層されて積層非晶質金属板材料の角材を形成し、焼なまされて材料の磁性を強化し、かつ任意に初期のガラス状構造をナノ結晶性構造に形質転換する。焼なまされ、積層状角材にエポキシ樹脂を含浸させ、かつ硬化させる。ついで、積層状角材を所定の長さに切断して所定の三次元幾何図形的配置を有する複数の多面形状磁性部材を与える。好ましい非晶質金属材料は、本質的に化学式Fe80B11Si9により定義される組成物を有する。本発明の方法の第二実施態様によれば、非晶質金属板材料はマンドレルの周囲に巻かれて一般に丸みをつけたかどを有する概ね長方形のコアを形成する。ついで、概ね長方形のコアは、焼なまされて材料の磁性を強化し、かつ任意に初期のガラス状構造をナノ結晶性構造に形質転換する。ついで、コアにエポキシ樹脂を含浸させ、かつ硬化させる。ついで、長方形のコアの短い側面を切断して、前記概ね長方形のコアの前記短い側面に近似のサイズおよび形状である所定の三次元幾何学的配置を有する2つの磁性部材を形成する。前記概ね長方形のコアの長い側面から丸みをつけたかどを除去し、前記概ね長方形のコアの長い側面を切断して前記所定の三次元幾何学的配置を有する複数の多面形状磁性部材を形成する。好ましい非晶質金属材料は、本質的に化学式Fe80B11Si9により定義される組成物を有する。本発明は、また前述の方法により構成されたバルク状非晶質金属部材も対象とする。本発明によるバルク状非晶質金属磁性部材の構成は、特に高効率の可変磁気抵抗電動機および渦電流電動機における非晶質金属固定子もしくは固定子構成部分に好適である。同様に、バルク状非晶質金属部材は、かご形電動機、磁気抵抗同期電動機およびスイッチド磁気抵抗電動機におけるローターおよび固定子として使用可能である。そのような電動機が1つ以上のローターおよび1つ以上の固定子を含み得ることは、当業者には理解されよう。したがって、本明細書で電動機に関して用いられるローターおよび固定子という語は、1~3以上に及ぶいくつかのローターおよび固定子を意味する。本明細書で用いられる電動機という語が、発電機、ならびに任意に発電機として作動され得る再生式電動機を追加的に含む種々の回転する電気機械を総称的に指すことも、当業者には理解されよう。本発明の磁性部材は、これらの装置のいずれかを構成するのに用いられる。本発明により認められる利点には、製造簡易化、低減製造時間、バルク状非晶質金属部材の構成中に遭遇する応力すなわち、磁気歪低減、および完成非晶質金属磁性部材の最適性能が含まれる。本発明は、本発明の好ましい実施態様の下記詳細な説明および付随する図面を参照すると、さらに十分に理解され、かつさらなる利点が明らかとなろう。なお図面において、同一の照合番号は、いくつかの図を通して同一の要素を示す。本発明は、例えば、固定子、ローター、ならびに固定子およびローター用構成部分などの低鉄損性バルク状非晶質金属部材を用いて構成された高効率電動機を対象とする。一般に、多面形バルク状非晶質金属部材は、それらに限定はされないが、長方形、正方形、プリズムを含む種々の幾何図形的配置を有して、本発明により構成される。さらに、前述の幾何図形的形状はいずれも、少なくとも1つの弓形表面、好ましくは2つの向かい合わせに配置される弓形表面を含み、概ねカーブした、もしくは弓形のバルク状非晶質金属部材を形成する。さらに、完全な固定子およびローターは、本発明によりバルク状非晶質金属部材として構成され得る。これらの固定子およびローターは、単一の構成を有してもよいし、あるいは集められて完成構成部分を形成する複数個から形成されてもよい。代替的に、固定子および/またはローターは、完全に非晶質金属部分もしくは非晶質金属部分と他の磁気材料との組合せからなる複合構造物でもよい。以下図面を詳細に参照すると、図1は、一般に多面形バルク状非晶質金属部材10を描く。本明細書に用いられたときは、多面という語は、多面もしくは多側面固体を指す。これには、それらに限定はされないが、三次元長方形、正方形、不等辺四辺形およびプリズムが含まれる。さらに、前述の幾何図形的形状にいずれも、少なくとも1つ、好ましくは2つの弓形表面もしくは側面を含み得、それらは互いに向かい合わせに配置されて一般に弓形形状の構成部分を形成する。図1に描かれる磁性部材10は、積層され、かつ焼なまされる複数の実質的に類似の形状の非晶質金属板材料層からなる。本発明により構成され、かつピーク誘導レベルBmaxまで励起周波数fで励起された三次元磁性部材10は、LLは、化学式L=0.0074fBmax130.000282f15Bmax24により与えられる未満の室温での鉄損を有し、鉄損、励起周波数およびピーク誘導レベルは、それぞれkg当たりのワット、ヘルツおよびテスラで測定される。好ましい実施態様においては、磁性部材は、iおよそ60Hzの周波数およびおよそ1.4テスラTの束密度で作動されたときに非晶質金属材料1kgにつきおよそ1ワット以下の鉄損;iiおよそ1000Hzの周波数およびおよそ1.4Tの束密度で作動されたときに非晶質金属材料1kgにつきおよそ20ワット以下の鉄損;もしくはiiiおよそ20,000Hzの周波数およびおよそ0.30Tの束密度で作動されたときに非晶質金属材料1kgにつきおよそ70ワット以下の鉄損を有するだろう。本発明の構成部分の低減鉄損は、それを含む電動機の効率を有利に向上させる。鉄損の低い値は、本発明のバルク状磁性部材を、高極カウントもしくは高回転速度が高周波数磁気励起、例えば、100Hz以上での励起を必要とする電動機での使用に特に好適とする。高周波数での従来のスチールの固有高鉄損は、それらを高周波数励起を必要とするそのような電動機での使用に不適切とする。これらの鉄損性能値は、バルク状非晶質金属部材の特定の幾何図形的配置にもかかわらず、本発明の種々の実施形態に適合する。図2Aに描かれる磁性部材100は、一般にプリズム形状であり、好ましくは5つの側面110もしくは表面を含む。五角形形状多面構成部分100は、それぞれ実質的に同一のサイズおよび形状である複数の非晶質金属板材料20の層からなる。板材料20は、積み重ねて、張り合わせて、ついで焼なまされる。図2Bに描かれる磁性部材200は、少なくとも1つ、好ましくは2つの向かい合わせに配置される弓形表面210を含む。弓形形状構成部分200は、それぞれ実質的に同一のサイズおよび形状であり、積み重ねて、張り合わせて、ついで焼なまされる複数の非晶質金属板材料20の層からなる。図2Cに描かれるバルク状非晶質金属磁性部材300は、ラジアルギャップ電動機用固定子として使用でき、6個の磁性部材100および6個の磁性部材200からなる。図3Aに描かれるバルク状非晶質金属磁性部材400は、概ね円形であり、円形構成部分400の中心に向かって内側に放射状に伸びる複数の概ね長方形の歯410を含む。構成部分400は、それぞれ実質的に同一のサイズおよび形状であり、積層され張り合わされて、ついで焼なまされる複数の非晶質金属板材料20の層からなる。図3Aの実施態様により構成されたバルク状非晶質金属部材は、ラジアルエアギャップ電動機において固定子として使用できる。図3Bに描かれるバルク状非晶質金属部材500は、概ね円板形状であり、外側に放射状に伸びる複数の概ね長方形の歯510を含む。構成部分500は、それぞれ実質的に同一のサイズおよび形状であり、積層され張り合わされて、ついで焼なまされる複数の非晶質金属板材料20の層からなる。図3Bの実施態様により構成されたバルク状非晶質金属部材は、ラジアルエアギャップ電動機においてローターとして使用できる。次に図3Cを参照すると、固定子400およびローター500は、本発明によるバルク状非晶質金属部材として構成され、高効率ラジアルエアギャップ電動機600の一部として使用される。本発明は、またバルク状非晶質金属部材を構成する方法も提供する。図4に示されるように、非晶質金属板材料のロール30は、刃40により同一の形状およびサイズを有する複数の板片20に切断される。板片20は、積層されて積層非晶質金属板材料の角材50を形成する。角材50を、焼なまし、エポキシ樹脂を含浸させ、硬化する。角材50を図5に描かれるライン52に沿って切断して、複数の一般に不等辺四辺形形状の磁性部材10を作ることができる。完成磁性部材10は、概ね長方形、不等辺四辺形、正方形もしくは他の多面形状であり得る。角材50を切断して、それぞれ図2A、2B、3Aおよび3Bに示されるように、五角形プリズム11、弧形状ブロック12、円形状ブロック13もしくは円板形状ブロック14の形で三次元形状を作ることができる。図6および7に示される本発明の方法の第二実施態様において、バルク状非晶質金属磁性部材10は、単一の非晶質金属板片22もしくは非晶質金属板片22の群を概ね長方形のマンドレル60の周りに巻いて概ね長方形の巻コア70を形成することにより形成される。コア70の短い側面74の高さは、好ましくは完成バルク状非晶質金属磁性部材10の所望の長さにほぼ等しい。コア70を焼なまし、エポキシ樹脂を含浸させ、硬化する。2つの構成部分10は、短い側面74を切断し、丸みをつけたかど76を長い側面78aおよび78b上に残すことにより形成できる。追加の磁性部材10は、長い側面78aおよび78bから丸みをつけたかど76を除去し、ダッシュライン72で示されるように、長い側面78aおよび78bを複数の位置で切断することにより形成できる。図7に示される例において、バルク状非晶質金属部材10は、概ね長方形の形状を有するが、他の形状も本発明により企図される。巻コア70も切断して、それぞれ図2A、2B、3Aおよび3Bに示されるように、五角形プリズム100、弧形状ブロック200、円形状ブロック400もしくは円板形状ブロック500の形で三次元形状を作ることができる。このような構成は、電動機における非晶質金属固定子およびローターアセンブリーなどの磁性部材に特に好適である。磁性部材の製造は、簡易化され、かつ製造時間は、低減される。バルク状非晶質金属部材の構成中に遭遇する応力は、最小限度にされる。完成構成部材の磁気性能は、最適化される。本発明のバルク状非晶質金属磁性部材10は、多くの非晶質金属合金を用いて製造できる。一般的に述べれば、本発明の構成部材10の構成に使用するのに適する合金は、原子パーセントを下付きに書いた化学式M7085Y520Z020式中、Mは、Fe,NiおよびCoの少なくとも1つであり、Yは、B,CおよびPの少なくとも1つであり、Zは、Si,AlおよびGeの少なくとも1つである;ただし、i構成部分Mの10原子パーセントまでを、金属種Ti,V,Cr,Mn,Cu,Zr,Nb,Mo,TaおよびWの少なくとも1つと置換でき、かつii構成部分YZの10原子パーセントまでを、非金属種In,Sn,SbおよびPbの少なくとも1つと置換できるで定義される。本明細書で用いられたときは、非晶質金属合金という語は、実質的に長い範囲の整列性を欠き、液体もしくは無機酸化物ガラスに観察されるものに定性的に類似するX線回折強度の最大量を特徴とする金属合金を意味する。本発明を実施する上で適切な非晶質合金amorphousmetalalloysは、一般には、幅が20cm以上で厚さが約20~25μmの連続的な薄い板片もしくはリボンの形態で市販されている。これらの非晶質合金は、実質的に完全にガラス質のミクロ構造を有した状態で形成されているたとえば、少なくとも約80容量の材料が非結晶質構造non-crystallinestructureを有する。非晶質合金は、実質的に100の材料が非結晶質構造を有する状態で形成されるのが好ましい。非結晶質構造の体積分率は、当業界に公知の方法たとえばX線回折法、中性子回折法、電子線回折法、透過型電子顕微鏡法、または示差走査熱量測定法によって求めることができる。Mが鉄であり、Yがホウ素であり、そしてZがケイ素であるような合金の場合に低コストにて最も高い誘導値が達成される。こうした理由から、鉄-ホウ素-ケイ素合金で構成される非晶質金属板片が好ましい。最も好ましいのは、本質的に約11原子のホウ素と約9原子のケイ素とを含み、残りが鉄と不可避的不純物である、という組成を有する非晶質金属板片である。この板片は、ハネウェルインタナショナル社からMETGLAS登録商標合金2605SA-1の商品名で販売されている。本発明の部材10として使用すべく選定された非晶質金属板片の磁気特性を、板片の実質的に完全にガラス質のミクロ構造を変えることなく、必要な向上をもたらすのに充分な温度および時間にて熱処理することによって高めることができる。熱処理工程の少なくとも一部において、好ましくは少なくとも冷却部分を含めて、必要に応じて板片に磁界を加えることができる。部材10として使用するのに適した特定の非晶質合金の磁気特性を、該合金を熱処理してナノ結晶質ミクロ構造を形成させることによって大幅に向上させることができる。このミクロ構造は、約100nm未満の、好ましくは50nm未満の、そしてさらに好ましくは約10~20nmの平均粒径を有する粒子が高密度にて存在することを特徴とする。これらの粒子が、鉄系合金の少なくとも50容量を占めるのが好ましい。これらの好ましい材料は、鉄損が少なく磁気歪が低い。後者の特性はさらに、その材料がモーターの組立および/または作動から生じる応力による磁気特性の低下を受けにくくする。ある合金においてナノ結晶質構造を生成させるのに必要な熱処理は、実質的に完全にガラス質のミクロ構造を保存するように設計された熱処理に対して必要とされるより高い温度および長い時間にわたって行わなければならない。本明細書で使用している非晶質金属および非晶質合金はさらに、最初は実質的に完全にガラス質のミクロ構造を有する状態で形成され、引き続き熱処理もしくは他の処理によってナノ結晶質ミクロ構造を有する材料に変換されるような材料も含む。熱処理を施してナノ結晶質ミクロ構造を形成させることのできる非晶質合金も、単にナノ結晶質合金と呼ばれることが多い。本発明の方法により、ナノ結晶質合金を、バルク状の最終的磁性部材の必要な幾何学的形状に形成することができる。このような形成は、合金を熱処理してナノ結晶質構造一般には、合金の脆性がより高くなり、合金がより取り扱いにくくなるを形成させる前に、合金が鋳造されたままで延性の実質的に非結晶質形態である間に行うのが有利である。ナノ結晶質ミクロ構造の形成によって大幅に高められた磁気特性を有する2つの好ましい種類の合金を下記の式下付き文字は原子パーセントを示しているによって示す。第1の好ましい種類のナノ結晶質合金はFe100uxyxwRuTxQyBzSiwであって、このときRはNiとCoのうちの少なくとも1種であり、TはTi、Zr、Hf、V、Nb、Ta、Mo、およびWのうちの少なくとも1種であり、QはCu、Ag、Au、Pd、およびPtのうちの少なくとも1種であり、uは0~約10の範囲であり、xは約3~12の範囲であり、yは0~約4の範囲であり、zは約5~12の範囲であり、そしてwは0~約8未満の範囲である。本合金を熱処理してナノ結晶質ミクロ構造を形成させると、本合金は、高い飽和磁気誘導たとえば少なくとも約1.5T、低い鉄損、および低い飽和磁気歪たとえば4×106未満の絶対値を有する磁気歪を有する。このような合金は、必要とされる力とトルクに対してできるだけ小さなサイズのモーターが要求されるという用途に特に好ましい。第2の好ましい種類のナノ結晶質合金はFe100uxyxwRuTxQyBzSiwであって、このときRはNiとCoのうちの少なくとも1種であり、TはTi、Zr、Hf、V、Nb、Ta、Mo、およびWのうちの少なくとも1種であり、QはCu、Ag、Au、Pd、およびPtのうちの少なくとも1種であり、uは0~約10の範囲であり、xは約1~5の範囲であり、yは0~約3の範囲であり、zは約5~12の範囲であり、そしてwは約8~18の範囲である。本合金を熱処理してナノ結晶質ミクロ構造を形成させると、本合金は、少なくとも約1.0Tの飽和磁気誘導、特に低い鉄損、および低い飽和磁気歪たとえば4×106未満の絶対値を有する磁気歪を有する。このような合金は、かなり高速で作動させる必要のあるモーターたとえば、1000Hz以上の励起周波数を必要とするにおいて使用するのが特に好ましい。本発明のバルク状非晶質金属磁性部材10は、積層非晶質金属板片の角材50から、あるいは巻きつけた非晶質金属板片のコア70から種々の切断技術を使用して切断することができる。部材10は、カッティングブレードまたはカッティングホイールを使用して、角材50またはコア70から切断することができる。これとは別に、部材10は、放電加工機によって又はウォータージェットを使用して切断することもできる。バルク状非晶質磁性部材は、他の鉄系の磁性金属から造られた部材より効率的に磁化し、消磁される。電動機のローターまたはステータとして使用する場合、本発明のバルク状非晶質金属部材と他の鉄系磁性金属から造られた対応する部材とを同一の誘導周波数にて磁化したときに、前者は後者より熱の発生が少ない。したがって、バルク状非晶質金属部材を使用する電動機は、他の鉄系の磁性金属から造られた部材を使用する電動機と比較して、1より低い作動温度にて;2サイズと重量の減少を達成すべくより高い誘導にて;あるいは3サイズと重量の減少を達成すべく、又は良好な動作制御を達成すべくより高い周波数にて作動するように設計することができる。当分野には公知のことであるが、鉄損は、磁性が時間と共に変化していくときに強磁性材料内に起こるエネルギーの散逸である。ある磁性部材の鉄損は、一般には部材をサイクル的に励起することによって測定することができる。時間と共に変化させた磁界を部材に加えて、磁気誘導または束密度の対応する時間変化を生じさせる。測定の標準化のため、励起は通常、fの周波数にて及びピーク振幅Bmaxで磁気誘導が時間と共に正弦波的に変化するように選定する。次いで、公知の電気的測定機器と方法によって鉄損を測定する。損失は従来、励起される磁性材料の単位質量もしくは単位体積当たりのワット数として記録されている。当分野において知られているように、鉄損はBmaxと共に単調に増大する。モーターの部品として使用される軟磁性材料の鉄損を試験するための最も標準的なプロトコルたとえば、ASTM標準A912-93およびA927A927M94では、このような材料のサンプルを、実質的に閉じた磁気回路すなわち、閉じた磁束線が完全にサンプルの体積内に含まれる配置構成中に配置する。これに対して、ローターやステータ等のモーター部品に使用される磁性材料は、磁気的に開いた回路すなわち、磁束線がエアギャップを横切るような配置構成に配置する。磁界効果のフリンジングfringingや磁界の不均一性のために、開回路において使用される材料はより高い鉄損すなわち、閉回路での測定において得られる値と比較して、単位質量または単位体積当たりより高い値のワット数を示す。本発明のバルク状磁性部材は、開回路の配置構成においても、広い範囲の磁束密度と周波数にわたって低い鉄損を示すので有利である。特定の理論で拘束されるつもりはないが、本発明の低鉄損性バルク状非晶質金属部材の全鉄損は、ヒステリシス損からの要因と渦電流損失からの要因とで構成されているものと考えられる。これら2つの要因のそれぞれは、ピーク磁気誘導Bmaxと励起周波数fとの関数である。非晶質金属における鉄損の従来技術による分析たとえば、G.E.FishによるJ.Appl.Phys.57,35691985およびG.E.FishらによるJ.Appl.Phys.64,53701988を参照は、一般には閉じた磁気回路における材料に対して得られたデータに限定されている。本発明のバルク状磁性部材の単位質量当たりの全鉄損LBmax,fは本質的に、式LBmax,f=c1fBmaxnc2fqBmaxmで示される関数によって定義することができ、このとき係数c1とc2、および指数nとmとqはいずれも経験的に決定しなければならないこれらの値を正確に決定する公知の理論はない。この式を使用することにより、本発明のバルク状磁性部材の全鉄損を、作動上必要とされるいかなる誘導周波数および励起周波数においても求めることができる。モーターにおける特定の形状のローターまたはステータにおいては磁界が空間的に均一にならない、ということが一般的にわかっている。実際のモーターもしくは発電機において測定される磁束密度分布に極めて近いピーク磁束密度の空間的且つ一時的な変化の評価を得るためには、有限要素モデリング等の方法が当分野で知られている。空間的に均一な磁束密度の下である材料の磁性鉄損を与える適切な経験式をインプットとして使用すれば、これらの方法により、ある部材のその作動配置構成における対応した実際の鉄損を妥当な精度で予測することができる。本発明の磁性部材の鉄損の測定は、当分野に公知の種々の方法を使用して行うことができる。本発明の部材を測定するのに特に適した方法について以下に説明する。本方法は、本発明の磁性部材を含んだ磁気回路と磁束遮蔽構造物手段afluxclosurestructuremeansとを形成することを含む。磁気回路は、必要に応じて、本発明の複数の磁性部材と磁束遮蔽構造物手段を含んでよい。磁束遮蔽構造物手段は、高い透磁率と、部材を試験しようとする磁束密度に少なくとも等しい飽和磁束密度とを有する軟磁性材料を含むのが好ましい。軟磁性材料は、部材の飽和磁束密度に少なくとも等しい飽和磁束密度を有するのが好ましい。一般には、部材を試験しようとする磁束方向が、部材の第1と第2の対面を画定する。磁束線は、第1の対面の平面にほぼ垂直の方向にて部材に入る。磁束線は一般に、非晶質金属板片の平面に従って進み、第2の対面から現れる。磁束遮蔽構造物手段は一般に、好ましくは本発明に従って造られた磁束遮蔽磁性部材afluxclosuremagneticcomponentを含むが、当分野で公知の他の方法と材料を使用して造ることもできる。磁束遮蔽磁性部材はさらに、磁束線が入って行って現れる第1と第2の対面一般には、互いに垂直を有する。磁束遮蔽部材の対面は、実際の試験時に磁束遮蔽部材をかみ合わせる磁性部材の個々の面と実質的に同じサイズおよび形状を有している。磁束遮蔽磁性部材は、その第1の面が、極めて近い本発明の磁性部材の第1の面と、そしてその第2の面が、実質的に近い本発明の磁性部材の第2の面とかみ合った関係にて配置される。起磁力は、本発明の磁性部材または磁束遮蔽磁性部材を取り巻いている第1の巻き線に電流を通すことによって加える。試験しようとする磁性部材を取り巻いている第2の巻き線に誘起される電圧からファラデーの法則によって磁束密度を求める。起磁力からアンペールの法則によって印加磁場を求める。次いで、印加磁場と磁束密度から従来法によって鉄損を算出する。図7を参照すると、磁性部材10の鉄損を測定するための試験法が示されている。コア70の長側部longside78bを、鉄損試験のための磁性部材10として選定する。コア70の残部は磁束遮蔽構造物手段として作用し、一般にはC-形状を有していて、一般には丸みの付いた4つのコーナー76、短い側面74、および長側部78aを含む。丸みの付いたコーナー76、短い側面74、および長側部78aを分けているカット72のそれぞれは必要に応じて設ける。コア70の残部から長側部78bを分けているカットのみを設けるのが好ましい。長側部78bを除去するようにコア70をカットすることによって形成されるカット表面が、磁性部材の対面と磁束遮蔽磁性部材の対面を画定する。試験する際には、長側部78bを、その面が、カットによって画定された対応する面に極めて近く且つ平行になるように配置する。長側部78bの面は、磁束遮蔽磁性部材の面と実質的に同じサイズおよび形状を有する。2つの銅線巻き線図示せずが長側部78bを取り巻く。必要な周波数とピーク磁束密度にて長側部78bを励起する起磁力をもたらすよう、適切な大きさの交流を第1の巻き線に通す。長側部78bと磁束遮蔽磁性部材における磁束線は、一般には板片22の平面内に存在していて、周辺方向に向かっている。第2の巻き線中に電圧が誘起され、この電圧は、長側部78b内の磁束密度が時間と共に変化していることを示している。電圧と電流の測定値から、従来の電子的手段によって鉄損を求める。本発明の理解がより深まるよう、以下に実施例を挙げて説明する。本発明の原理と実施態様を示すために記載されている特定の方法、条件、材料、割合、および記録データは代表的なものであって、これらによって本発明の範囲が限定されるわけではない。実施例1非晶質金属直角プリズムの製造と電磁誘導試験約25mm×90mmの寸法を有する直方体のマンドレルまたはボビンを、幅が約60mmで厚さが0.022mmのFe80B11Si9非晶質金属リボンで包み込んだ。約800ラップの非晶質金属リボンをマンドレルまたはボビンに巻きつけ、これにより約25mm×90mmの内部寸法と約20mmのビルド厚さabuildthicknessを有する直方体コア形態物を得た。コア/ボビン集成体を窒素雰囲気中でアニールした。このアニールは、1集成体を365°Cに加熱する工程;2約365°Cの温度で約2時間保持する工程;および3集成体を周囲温度に冷却する工程;からなった。コア/ボビン集成体から直方体の巻きつけ非晶質金属コアを取り除いた。エポキシ樹脂溶液を使用してコアを真空含浸した。ボビンを交換し、組み立て直して含浸したコア/ボビン集成体を120°Cで約4.5時間キュアーした。充分にキュアーしてから、再びコアをコア/ボビン集成体から取り除いた。こうして得られたエポキシ結合巻きつけ非晶質金属コアの重量は2100gであった。長さ60mm、幅40mm、厚さ20mm約800層の直角プリズムを、エポキシ結合非晶質金属コアから1.5mm厚さの切刃を使用して切り取った。直角プリズムの切断表面とコアの残部を硝酸/水溶液中でエッチングし、水酸化アンモニウム/水溶液中で清浄化した。コアの残部を硝酸/水溶液中でエッチングし、水酸化アンモニウム/水溶液中で清浄化した。直角プリズムとコアの残部を組み立て直して、再び完全な切断コア形態物acutcoreformにした。コアの残部に一次電気巻線と二次電気巻線を固定した。この切断コア形態物を、室温にて、60Hz、1,000Hz、5,000Hz、および20,000Hzで電気的に試験し、類似の試験構成における他の強磁性材料に対するカタログ記載値NationalArnoldMagnetics,17030MuskratAvenue,Adelanto,CA923011995と比較した。結果を表1、2、3、および4に示す。表3と4のデータからわかるように、鉄損は、5000Hz以上の励起周波数において特に低い。したがって、本発明の磁性部材は高速モーターにおいて使用するのに特に適している。実施例2非晶質金属台形プリズムの製造幅が約48mm、厚さ0.022mmのFe80B11Si9非晶質金属リボンを約300mmの長さに切り取った。約3,800層の切断非晶質金属リボンを積み重ねて、幅が約48mm、長さが300mm、ビルド厚さが約96mmの角材を形成した。この角材を窒素雰囲気中でアニールした。このアニールは、1角材を365°Cに加熱する工程;2約365°Cの温度で約2時間保持する工程;および3角材を周囲温度に冷却する工程;からなった。エポキシ樹脂溶液を使用して角材を真空含浸し、120°Cにて約4.5時間キュアーした。こうして得られた、積み重ねてエポキシ結合させた非晶質金属角材の重量は約9000gであった。積み重ねてエポキシ結合させた非晶質金属角材から1.5mm厚さの切刃を使用して台形プリズムをカットした。本プリズムの台形面は、上底が52mm、下底が62mm、そして高さが48mmであった。台形プリズムの厚さは96mm3,800層であった。台形プリズムの切断表面とコアの残部を硝酸/水溶液中でエッチングし、水酸化アンモニウム/水溶液中で清浄化した。この台形プリズムの鉄損は、100Hzにて1.0Tのピーク誘導レベルにまで励起した場合には11.5W/kg未満であった。実施例3円弧状断面を有する多角形バルク状非晶質金属部材の製造幅が約50mm、厚さが0.022mmのFe80B11Si9非晶質金属リボンを約300mmの長さに切り取った。約3,800層の切断非晶質金属リボンを積み重ねて、幅が約50mm、長さが300mm、ビルド厚さが約96mmの角材を形成した。この角材を窒素雰囲気中でアニールした。このアニールは、1角材を365°Cに加熱する工程;2約365°Cの温度で約2時間保持する工程;および3角材を周囲温度に冷却する工程;からなった。エポキシ樹脂溶液を使用して角材を真空含浸し、120°Cにて約4.5時間キュアーした。こうして得られた、積み重ねてエポキシ結合させた非晶質金属角材の重量は約9200gであった。積み重ねてエポキシ結合させた非晶質金属角材を放電加工機を使用して切断して、三次元の円弧状ブロックを形成した。ブロックの外径は約96mmであった。ブロックの内径は約13mmであった。円弧の長さarclengthは約90°であった。ブロックの厚さは約96mmであった。約19mmの外径を有する円形のマンドレルまたはボビンの周囲を、幅が約20mmで厚さが0.022mmのFe80B11Si9非晶質金属リボンで包み込んだ。約1,200ラップの非晶質金属リボンをマンドレルまたはボビンに巻きつけ、これにより約19mmの内径と約48mmの外径を有する円形コア形態物を得た。コアのビルド厚さは約29mmであった。このコアを窒素雰囲気中でアニールした。このアニールは、1角材を365°Cに加熱する工程;2約365°Cの温度で約2時間保持する工程;および3角材を周囲温度に冷却する工程;からなった。エポキシ樹脂溶液を使用してコアを真空含浸し、120°Cで約4.5時間キュアーした。こうして得られた、巻きつけしてエポキシ結合させた非晶質金属コアの重量は約71gであった。巻きつけしてエポキシ結合させた非晶質金属コアをウォータージェットを使用して切断して、半円形の三次元形状物体を形成した。この半円形物体は、内径が約19mmであり、外径が約48mmであり、そして厚さが約20mmであった。多角形バルク状非晶質金属部材の切断表面を硝酸/水溶液中でエッチングし、水酸化アンモニウム/水溶液中で清浄化した。多角形バルク状非晶質金属部材のそれぞれは、1000Hzにて1.0Tのピーク誘導レベルにまで励起させた場合に11.5W/kg未満の鉄損を示した。実施例4低鉄損性バルク状非晶質金属部材の高周波数挙動前記の実施例1において採取した鉄損データを、従来の非線形回帰法を使用して解析した。Fe80B11Si9非晶質金属リボンで構成される低鉄損性バルク状非晶質金属部材の鉄損は、本質的に、式LBmax,f=c1fBmaxnc2fqBmaxmで示される関数によって定義することができる。係数c1とc2、ならびに指数n、m、およびqの適切な値は、バルク状非晶質金属部材の磁気損失に対する上限を規定するように選択した。表5は、実施例1における部材の実測による損失と、上記の式によって予測される損失を示しているそれぞれ1kg当たりのワット数として測定。fHzとBmaxTeslaの関数としての予測損失は、係数c1=0.0074およびc2=0.000282、ならびに指数n=1.3、m=2.4、およびq=1.5を使用して算出した。実施例1のバルク状非晶質金属部材の実測損失は、上記式によって予測される対応した損失より少なかった。実施例5ナノ結晶質合金直角プリズムの製造幅が約25mmで厚さが0.018mmのFe735Cu1Nb3B9Si135非晶質金属リボンを約300mmの長さに切り取った。切断した非晶質金属リボンの約1,200層を積み重ねて、幅が約25mm、長さが300mm、そしてビルド厚さが約25mmの角材を形成した。この角材を窒素雰囲気中でアニールした。このアニールは、1角材を580°Cに加熱する工程;2約580°Cの温度で約1時間保持する工程;および3角材を周囲温度に冷却する工程;を施すことによって行った。エポキシ樹脂溶液を使用して角材を真空含浸し、120°Cで約4.5時間キュアーした。こうして得られた、積み重ねてエポキシ結合させた非晶質金属角材の重量は約1200gであった。積み重ねてエポキシ結合させた非晶質金属角材から1.5mm厚さの切刃を使用して直角プリズムを切断した。プリズムの面は、約25mmスクエアで長さが50mmであった。この直角プリズムの厚さは25mm1200層であった。直角プリズムの切断表面を硝酸/水溶液中でエッチングし、水酸化アンモニウム/水溶液中で清浄化した。本直角プリズムの鉄損は、1000Hzにて1.0Tのピーク誘導レベルにまで励起した場合に11.5W/kg未満であった。本発明をかなり詳細に説明してきたが、こうした詳細に厳密に従う必要はなく、当業者にとっては種々の変更や改良が可能であるのはもちろんであり、このような全ての変更や改良も、特許請求の範囲に規定されている本発明の範囲内に含まれる。"