"ステータが発生する磁束により回転力を与えられるロータと、前記ロータの回転軸方向一端に固定され、前記回転軸方向で吸入口に対向するインペラと、前記ロータと前記インペラを回転自在に収容するハウジングと、前記ロータに固定され、前記ハウジング側の部材に対して摺動可能に設けられた滑り軸受けと、前記滑り軸受けと前記ハウジング側の部材との一方に、前記回転軸方向に対して傾斜する傾斜部が設けられ、前記ロータが前記回転軸方向で前記吸入口側へ移動する際、前記滑り軸受けと前記ハウジング側の部材との他方が前記傾斜部に当接可能に設けられていることを特徴とする電動ポンプ。請求項1に記載の電動ポンプにおいて、前記電動ポンプはウォーターポンプであることを特徴とする電動ポンプ。請求項1又は2に記載の電動ポンプにおいて、前記ハウジング側の部材は、前記滑り軸受けの内周側に設置された支持軸を有することを特徴とする電動ポンプ。請求項1ないし3のいずれかに記載の電動ポンプにおいて、前記ロータの回転軸方向で、前記滑り軸受けと前記ハウジング側の部材は、傾斜部における当接部位以外では接触しないことを特徴とする電動ポンプ。請求項1ないし4のいずれかに記載の電動ポンプにおいて、前記滑り軸受けを前記ロータの回転軸方向一端に設け、前記ロータの回転軸方向他端に第2の滑り軸受けを設けたことを特徴とする電動ポンプ。請求項5に記載の電動ポンプにおいて、前記第2の滑り軸受けと前記ハウジング側の部材との一方に、回転軸方向に対して傾斜する傾斜部が設けられ、前記ロータが前記回転軸方向で前記吸入口とは反対側へ移動する際、前記第2の滑り軸受けと前記ハウジング側の部材との他方が前記傾斜部に当接可能に設けられていることを特徴とする電動ポンプ。しかし、特許文献1に記載の電動ポンプを始め、従来の電動ポンプでは、ハウジングを基準として規定されるロータの理想的な回転軸と実際のロータの回転軸との間のズレ偏心に起因して、振動や騒音が発生するという問題があった。例えば、特許文献1に記載の電動ポンプでは、ハウジング側に固定された支持軸の軸心と、ロータに固定された軸受けの軸心実際のロータの回転軸との間のズレを抑制する機能がないため、この軸ズレにより振動や騒音が発生するおそれがあった。本発明の目的とするところは、上記ズレ偏心に起因する振動や騒音を低減することができる電動ポンプを提供することにある。上記目的を達成するため、本発明の電動ポンプは、好ましくは、ロータの回転時に作用する力によって上記ズレを自動的に抑制する自動調心機能を有することとした。よって、振動や騒音をより低減することができる。[実施例1]まず、構成を説明する。実施例1の電動ポンプ以下、単にポンプ1という。は、作動流体として冷媒冷却水を用い、熱交換機ラジエータに接続された循環回路中に組み込まれる冷却用ポンプであり、例えばハイブリッド自動車においてエンジン内燃機関や駆動用モータ、インバータ等に冷却水を供給するウォーターポンプである。ポンプ1は、ポンプ部2と、ポンプ部2を駆動する駆動部としてのモータ部3と、モータ部3の作動を制御する制御部4とを、同一のハウジングHSG内に有する1つのユニットとして構成されている。ハウジングHSGは、複数のハウジングユニット5~7の結合により形成されている。図1は、ポンプ1の中心軸Oを通る平面で切った断面図である。軸Oは、ハウジングHSGを基準として規定されるロータ31の理想的な回転軸であり、支持軸65の軸心でもある。説明のため、軸Oの方向にx軸を設け、モータ部3に対してポンプ部2の側を正方向とする。ポンプ部ポンプ部2は、ポンプ室R1を形成するポンプハウジング5と、ポンプ室R1内に回転自在に収容されたインペラ20とを有している。ポンプハウジング5は、軸O上に延びてポンプ室R1内に開口する吸入口INと、ポンプ室R1の外周部からx軸に直交する平面内に延びてポンプ室R1外に開口する吐出口OUTとを有している。ポンプ1は、インペラ20が回転することで冷却水に対して径方向に圧力を与える遠心ポンプである。インペラ20が回転することにより、冷却水は、吸入口INからポンプ室R1内に吸入され、インペラ20の外周側の吐出流路を経て、吐出口OUTから吐出圧送される。インペラ20は、複数の羽根201202等を有する羽根車であり、ロータ31のx軸正方向端にロータ31と同軸一体に形成され、x軸方向で吸入口INに対向する位置に設置される。各羽根201等は、ロータ31の中心軸Pを中心として放射状に配置されている。各羽根201等は、例えば、軸Pから外径側に向かうにつれてインペラ20の回転方向とは反対側に傾斜するように配置され、全体として渦巻き状に設置されている。ポンプハウジング5には、ロータ31インペラ20のx軸正方向側への移動を規制する移動規制部材50が、ポンプハウジング5と一体に形成されている。移動規制部材50は、吸入口INの内周から突出する複数のリブ脚部501502等により支持され、軸O上に配置されており、リブ501等を介してポンプハウジング5に固定されている。移動規制部材50のx軸負方向側には、軸Oの周りに、x軸正方向側に向かって凹部51が形成されている。凹部51の内周面には、軸Oに対して傾斜する傾斜部としてのテーパ52が形成されている。テーパ52は、軸Oを中心とする同心円がx軸正方向側に向かうにつれて徐々に小径となる円錐状に設けられている。また、凹部51の底部510には、テーパ52に囲まれて、凹状の嵌合部511が軸O上に形成されている。モータ部モータ部3は、所謂インナロータ型のDCブラシレスモータであり、筒状のステータ固定子30と、ステータ30の内周側に設けられたロータ回転子31と、モータ室R2を形成するモータハウジング6と、モータハウジング6に設けられロータ31を回転自在に支持する支持軸65と、を有している。ステータ30は複数のコイル300を有しており、コイル300への通電により内周側に磁束を生じさせる。ロータ31は、磁極保持部311と軸部312を一体に有しており、例えば樹脂材料を射出成形することでインペラ20と一体に形成される。なお、インペラ20をロータ31とは別部材としてこれをロータ31に固定することとしてもよい。磁極保持部311は、ステータ30の内周面と僅かな隙間を介して対向するように設置される円柱状の部材であり、その内部には、ステータ30の複数のコイル300に対応して複数の磁極周方向で交互にN極S極が並ぶ永久磁石が保持されている。軸部312は、インペラ20を回転させるための動力を伝達する軸部材であり、磁極保持部311と同軸に中空に設けられ、その軸心Pの周りに支持孔313が貫通形成されている。軸部312のx軸負方向側は磁極保持部311の内周側と一体に設けられ、軸部312のx軸正方向側にはインペラ20が固定設置されている。ロータ31のx軸正方向側には、軸部312のx軸正方向端インペラ20との接続部位であって支持孔313のx軸正方向端に、支持孔313の本体よりも大径の円筒状の凹部として、第1軸受け保持部32が形成されている。また、ロータ31のx軸負方向側には、磁極保持部311軸部312のx軸負方向端であって支持孔313のx軸負方向端に、支持孔313の本体よりも大径の円筒状の凹部として、第2軸受け保持部33が形成されている。モータハウジング6は、第1モータハウジング6aと、第2モータハウジング6bと、隔壁部材6cとを有している。第1モータハウジング6aはプレート状であり、ポンプハウジング5のx軸負方向側にボルト締結される。第1モータハウジング6aには、軸Oを中心とする貫通孔60が形成されている。第2モータハウジング6bは有底円筒状であり、そのx軸正方向側の開口部が、第1モータハウジング6aのx軸負方向側面に突設された円筒状の嵌合突起に嵌合する。第2モータハウジング6bの円筒状の外壁部61の内周側にはステータ30の外周が設置される。第2モータハウジング6bのx軸負方向側の底部62には、ロータ31のx軸負方向端面と対向する部分に、軸Oを中心としてx軸正方向側に盛り上がる円錐台状の肉厚部620と、肉厚部620を囲んでx軸正方向側に突出する円環状の突出部621とが形成されている。肉厚部620には、軸Oの周りに、x軸負方向側に向かって凹部63が形成されている。凹部63の内周面には、軸Oに対して傾斜する傾斜部としてのテーパ64が形成されている。テーパ64は、軸Oを中心とする同心円がx軸負方向側に向かうにつれて徐々に小径となる円錐状に設けられている。また、凹部63の底部630には、テーパ64に囲まれた軸O上に、支持軸65が一体に設けられている。支持軸65は、x軸正方向側に延びるように、第2モータハウジング6bと一体に形成されている。支持軸65の軸心は、軸Oと一致するように形成されている。支持軸65の直径は、ロータ31の支持孔313の直径よりも所定量だけ小さく設けられている。支持軸65の長さは、第1、第2軸受け保持部32,33を含む支持孔313の長さaより若干長く、組付け状態で、第1モータハウジング6aのx軸正方向端面を超えてポンプ室R1内に入り込む程度に設けられている。支持軸65のx軸正方向側の端部は本体よりも若干小径に設けられており、移動規制部材50の嵌合部511に嵌合して固定設置される。隔壁部材6cは、第2モータハウジング6bよりも小型かつ薄肉の円筒状であり、非磁性体の金属材料例えばオーステナイト系ステンレスで作られ、円筒状の外壁部66と、外壁部66のx軸正方向側の開口部に外径側に広がるように設けられたフランジ部67と、外壁部66のx軸負方向側の開口部に内径側に広がるように設けられたフランジ部68と、フランジ部68の内周側からx軸負方向に延びるように設けられたシール保持部69とを有している。外壁部66の外周にはステータ30の内周が設置される。フランジ部67は、第1モータハウジング6aのx軸正方向側の面において貫通孔60の外周に設置され、第1モータハウジング6aの上記面との間でシール面を形成する。フランジ部68は、第2モータハウジング6bの突出部621に当接して設置される。シール保持部69の外周にはシール部材Sが設置される。シール部材Sは例えばOリングであり、シール保持部69と突出部621との間に挟まれ、径方向に圧縮された状態で設置される。これにより、隔壁部材6cの内周側と外周側との連通が遮断される。第1、第2モータハウジング6a6bおよび隔壁部材6cにより形成されるドーナツ状の閉空間は、ステータ30が設置収容されるステータ収容室R21である。隔壁部材6cの内周側であってポンプ室R1と常時連通する開空間は、ポンプ室R1からの冷却水が充たされると共に、ロータ31が回転自在に設置収容されるロータ収容室R22である。モータ室R2は、ステータ収容室R21とロータ収容室R22から構成される。制御部制御部4は、モータ部3の駆動電流を供給するドライバであり、基板収容室R3を形成する制御ハウジング7と、基板収容室R3に収容される基板40と、キャパシタコンデンサ等を有している。基板40には、電子回路CPUやトランジスタ等が搭載されており、これらの回路素子とキャパシタ等により変換機及び制御回路が構成されている。変換機は、直流電源であるバッテリから電力供給を受けてモータ部3コイル300へ交流電力を供給し、制御回路は変換機を制御する。制御ハウジング7は、第1制御ハウジング7aと、第2制御ハウジング7bとを有している。第1制御ハウジング7aは第2モータハウジング6bのx軸負方向側に嵌合し、第2制御ハウジング7bは第1制御ハウジング7aのx軸負方向側にボルト締結される。基板40と略平行に配置される第2制御ハウジング7bのx軸負方向端面にはヒートシンクが形成されている。ロータ収容室R22からステータ収容室R21への作動流体の浸入は、シール部材Sにより遮断される。すなわち、ステータ収容室R21および基板収容室R3は、ロータ収容室R22に対して液密に隔離されており、冷却水が入り込まないように設けられている。ロータの支持構造ロータ31の第1、第2軸受け保持部32,33には、第1,第2軸受け8,9が夫々設置され、各軸受け8,9はロータ31に対して固定される。軸受け8,9は、共に滑り軸受けであり、例えば耐摩耗性に優れた金属材料で形成されている。各軸受け8,9の内周面の直径は、支持孔313の直径よりも小さく、支持軸65の直径よりも僅かに大きく設けられている。支持軸65がロータ31の支持孔313を貫通し、ロータ31が支持軸65に設置された状態で、ロータ31に固定された軸受け8,9の内周面と支持軸65の外周面との間には、僅かな隙間が存在する。すなわち、各軸受け8,9は支持軸65に対して摺動可能に設けられており、ロータ31は、各軸受け8,9を介して支持軸65に回転自在に支持される。各軸受け8,9のx軸方向寸法bは、第1、第2軸受け保持部32,33を含む支持孔313のx軸方向寸法aの半分以下具体的には20前後に設けられている。第1、第2軸受け保持部32,33間のx軸方向距離cは、各軸受け8,9のx軸方向寸法bの4倍程度である。第1軸受け8の外周面のx軸正方向側には、ロータ31支持孔313の軸Pに対して傾斜する傾斜部としてのテーパ80が形成されている。テーパ80は、軸Pを中心とする同心円がx軸正方向側に向かうにつれて徐々に小径となる円錐状に設けられている。軸Pに対するテーパ80の傾き図5に示す角度θは、軸Oに対する移動規制部材50のテーパ52の傾きと略等しく設けられている。角度θは、15°~30°が好適である。第1軸受け8が第1軸受け保持部32に設置された状態で、第1軸受け8のx軸正方向側部分テーパ80が形成された部分は、ロータ31の軸部312のx軸正方向端面310よりもx軸正方向側に突出して配置される。また、第1軸受け8のx軸正方向側部分テーパ80が形成された部分は、移動規制部材50の凹部51内テーパ52が形成された部分に入り込むように設置され、両テーパ5280は、互いに略平行に対向するように配置されている。ロータ31がx軸正方向側へ移動すると、第1軸受け8のx軸正方向端面と移動規制部材50の凹部51の底部510とが当接する前に、第1軸受け8のテーパ80が移動規制部材50のテーパ52と当接するように設けられている。また、ロータ31のx軸正方向側移動に伴い第1軸受け8がx軸正方向側に最大量だけ移動したときも、第1軸受け8と移動規制部材50はテーパ80,52の当接部位のみで接触し、第1軸受け8のx軸正方向端面と底部510とが非接触状態を保つように設けられている。より具体的には、ロータ31のx軸正方向側移動に伴い第1軸受け8が移動規制部材50のテーパ52により支持軸65の側に押し付けられて移動し、第1軸受け8の内周面と支持軸65の外周面との間の上記隙間がゼロとなっても、第1軸受け8のx軸正方向端面と底部510とが非接触状態を保つように設けられている。このように、第1軸受け8は、移動規制部材50のテーパ52に対して摺動可能に設けられており、第1軸受け8のテーパ80が移動規制部材50のテーパ52と当接した状態で、ロータ31は、第1軸受け8を介して移動規制部材50に回転自在に支持される。同様に、第2軸受け9のx軸負方向側部分テーパ90が形成された部分は、第2モータハウジング6bの凹部63内テーパ64が形成された部分に入り込むように設置され、両テーパ64,90は、互いに略平行に対向するように配置されている。ロータ31がx軸負方向側へ移動すると、第2軸受け9のx軸負方向端面と第2モータハウジング6bの凹部63の底部630とが非接触状態を保ったまま、第2軸受け9のテーパ90が第2モータハウジング6bのテーパ64と当接するように設けられている。第2軸受け9は、第2モータハウジング6bのテーパ64に対して摺動可能に設けられており、第2軸受け9のテーパ90が第2モータハウジング6bのテーパ64と当接した状態で、ロータ31は、第2軸受け9を介して第2モータハウジング6bの肉厚部620に回転自在に支持される。[作用]次に、作用を説明する。モータ部3のロータ31は、支持軸65に回転自在に支持されると共に、制御部4が出力する制御信号に応じてステータ30が発生する磁束により、回転力を与えられる。これによりインペラ20が回転し、ポンプ部2が作動する。一方、作動流体を吸入する吸入口INに対向するインペラ20には、吸入に伴う反作用として、吸入口INに向かう方向に吸引力Fが働く。よって、ポンプ1の作動時、ロータ31は、吸入口IN側x軸正方向側へ移動する。図2は、第1軸受け8近傍の模式図を示す。図2に示すように、仮に、ロータ31の回転軸Pが軸Oに対して径方向にズレて第1軸受け8と支持軸65の間に隙間dが発生していた場合、ロータ31の上記軸方向移動に伴い、第1軸受け8のテーパ80が、隙間d側の移動規制部材50のテーパ52と当接する。この当接と上記吸引力により、第1軸受け8ロータ31には、軸Pを軸Oに向かわせる径方向の力調心力fが、移動規制部材50との当接部から作用することとなる。よって、ロータ31の回転軸Pが、ハウジングHSGを基準として規定されるロータ31の理想的な回転軸である軸Oに向かって径方向に移動し、上記ズレδが小さくなる。このように、ポンプ1では、ハウジングHSG側の部材移動規制部材50にテーパ52が設けられ、ポンプ作動時にはロータ31に固定された第1軸受け8がテーパ52に当接するように設けられているため、仮に、ロータ31の回転軸Pが軸Oに対してズレていても、このズレδを解消して軸Pを軸Oに一致させる調心機能が自動的に実現される自動調心機能。したがって、上記ズレ偏心に起因する振動や騒音を低減することができる。本実施例1では、x軸方向で吸入口INとは反対側x軸負方向側でも、第2軸受け9のテーパ90がハウジングHSG側の部材第2モータハウジング6bのテーパ64に当接可能に設けられている。よって、第2軸受け9の側でも上記と同様の自動調心機能を実現し、これにより上記ズレ偏心に起因する振動や騒音を、より低減できる。なお、本実施例1において、ポンプ1の作動流体は冷媒としての冷却水であり、上記構成はウォーターポンプに適用されることとしたが、ウォーターポンプに限らず、ポンプ回転時にロータ31を軸方向一方側に付勢する流体力が作用する電動ポンプであれば、上記構成を適用することができる。例えば、冷媒は水に限らない。なお、軸受け8,9とハウジングHSG側の部材移動規制部材50または第2モータハウジングb6との両方にテーパ52,80を設ける必要はなく、軸受け側またはハウジングHSG側のどちらか一方のみにテーパを設けても、上記作用効果を得ることが可能である。例えば、図2の破線で囲んだ部分Aの変形例である図3abに示すように、軸受け第1軸受け8とハウジングHSG側の部材移動規制部材50の一方にテーパ80,52を設け、他方にこれと接触するR形状80a,52aを設けることとしてもよい。また、図3cに示すように、軸受け第1軸受け8とハウジングHSG側の部材移動規制部材50の両方に、互いに接触するR形状80a,52aを設けることとしてもよい。これら図3の変形例においてテーパやR形状を周方向で複数設けることとしてもよい。このようにR形状を用いることとした場合、テーパ同士が接触する場合と異なり、軸受けとハウジングHSG側の部材との接触面積をより減少することで、フリクション摩擦力の増加を抑制し、ポンプ1の効率悪化を抑制することを図れる。さらに、軸受け側またはハウジングHSG側のどちらか一方のみにテーパないしR形状を設ければ、他方側のテーパないしR形状を省略することとしてもよく、この場合、加工コストを低減することができる。これに対し、本実施例1では、軸受けとハウジング側の部材の両方にテーパ52,80を設け、互いが略平行となるように対向させたため、接触面積を増大し、偏摩耗を抑制して耐久性を向上すると共に、径方向に作用する力自動調心力をより安定的に発生させることができる。本実施例1では、軸受け8,9とハウジングHSG側の部材移動規制部材50または第2モータハウジングb6とは、テーパ52,80等における当接部位以外では非接触状態を保つようにしため、フリクション摩擦力の増加を抑制し、ポンプ1の効率悪化を抑制することができる。上記自動調心機能を担うハウジングHSG側の部材である移動規制部材50は、ロータ31の吸入口IN側への軸方向移動を規制する移動規制部材50でもある。よって、ロータ31の移動規制機能と自動調心機能を同じ部材により実現することで、部品点数を削減し、ポンプ1の小型化を図ることができる。なお、移動規制部材50はハウジングHSGポンプハウジング5と別体であってもよい。例えば、支持軸65のx軸正方向端にキャップ部材を取付け、これを移動規制部材50としてもよい。これに対し、本実施例1では、移動規制部材50は、リブ501等を介してポンプハウジング5に固定されている。よって、移動規制部材50やリブ501等をポンプハウジング5と一体に形成することで、部品点数を削減できる。また、この移動規制部材50嵌合部511に支持軸65の一端x軸正方向端を固定支持し、支持軸65をハウジングHSGに対して両持ち構造としたため、片持ち構造の場合と比べて、ロータ31の振れ回りに起因する振動や騒音を低減することができる。上記自動調心機能を担うハウジングHSG側の部材である移動規制部材50は、ポンプハウジング5に対して固定され、少なくとも第1軸受け8との当接時にはロータ31を回転自在に支持する支持部材でもある。よって、本実施例1では、ロータ31を回転支持する部材として支持軸65を設けることとしたが、少なくとも第1軸受け8の側では支持軸65を有せず、移動規制部材50のテーパ52のみによりロータ31を回転支持することとしてもよい。同様に、第2軸受け9の側でも、支持軸65を有せず、第2モータハウジング6bのテーパ64のみによりロータ31を回転支持することとしてもよい。これらの場合、ロータ31の回転支持機能と自動調心機能とを同じ部材ハウジングHSG側の部材におけるテーパ52,64により実現することで、支持軸65を省略したり短縮したりすることが可能である。よって、部品点数を削減し、ポンプを小型化することが可能である。これに対し、本実施例1では、支持軸65を有することとしたため、自動調心機能が働かないとき例えばロータ31を軸方向移動させる吸引力が小さい低回転時でも、支持軸65によりロータ31の回転を支持することで、ロータ31のより安定した回転を得ることができる。本実施例1では、テーパを設けるハウジングHSG側の部材として、移動規制部材50および第2モータハウジング6b肉厚部620を選択したが、これに限らず、例えば、図1の第1軸受け近傍の変形例である図4に示すように、ハウジングHSGに対して固定されロータ31を回転自在に支持する支持軸65を上記部材として選択し、支持軸65の外周にテーパ650を形成して、このテーパ650を第1軸受け8のテーパ80と当接可能に設けることとしてもよい。第2軸受け9の側も同様である。この場合も、上記と同様の自動調心機能を得ることができる。また、ロータ31の回転支持機能と自動調心機能とを同じ部材支持軸65により実現することで、部品点数を削減してポンプ1の小型化を図ったり、加工工数を削減したりすることができる。特に第1軸受け8の側では、移動規制部材50を省略しても、テーパ80,650の当接により、ロータ31のx軸正方向側への移動を規制することが可能であるため、部品点数をより削減可能である。なお、支持軸65の外周にR形状を形成し、軸受け8,9の側のみにテーパを設ける等、図3と同様の変形を施してもよい。これに対し、本実施例1では、支持軸65の側でなく、移動規制部材50ないし第2モータハウジング6b肉厚部620の側にテーパを設けることとしたため、支持軸65をハウジングHSG肉厚部620等と一体に成形した場合でもロータ31軸受け8,9を支持軸65に組付けることが容易であり、組付け性を向上できる。また、支持軸65を、第2モータハウジング6bの肉厚部620から切り離された別部材として設けた上で、これを第2モータハウジング6b肉厚部620に固定設置することとしてもよく、この場合、部品の加工精度や組付けの自由度を向上することができる。本実施例1では、支持軸65を第2モータハウジング6bと一体に設けたため、部品点数や組付け工数を削減することができる。また、本実施例1では、軸受け8,9がロータ31に固定され、軸受け8,9がハウジングHSG側の部材支持軸65等に対して摺動することとしたが、軸受け8,9がハウジングHSG側の部材支持軸65等に固定され、ロータ31が軸受け8,9に対して摺動するように構成してもよい。この場合、軸受け8,9とロータ31との当接部にテーパ等を適宜設けることで、本実施例1と同様の作用効果を得ることができる。本実施例1では、軸受け8,9はロータ31から切り離された別部材であることとした。よって、軸受け8,9の材料として、ロータ31の材料とは関わりなく、耐摩耗性等の軸受け機能に優れたものを選択できるため、軸受け8,9の機能を向上できる。なお、軸受け8,9をロータ31と一体に成形例えばインサート成形してもよく、この場合、部品点数や組付け工数を削減することができる。ロータ31における軸受け8,9のx軸方向位置、大きさ、個数は、本実施例1のものに限定されない。例えば、軸受けをx軸正方向側の1つ第1軸受け8だけ設け、この軸受けのx軸方向寸法を、ロータ31の支持孔313のx軸方向寸法の半分以上としてもよい。この場合、自動調心機能を得ることができるだけでなく、回転によるロータ31の振れ回りをある程度抑制することができ、振動や騒音をある程度低減できる。本実施例1では、軸受け8,9の軸方向寸法は、ロータ31の支持孔313の軸方向寸法の半分以下としたため、軸受け8,9の材料を削減してコストを低減できる。また、軸受け8,9をロータ31の軸方向両端に2つ設け、両軸受け8,9間にある程度の距離を設けた。すなわち、ハウジングHSG側の部材に対してロータ31を両持ち構造としたため、ロータ31をより安定して保持することができ、回転によるロータ31の振れ回りを抑制することができる。したがって、ロータ31の振れ回りに起因する振動や騒音をより効果的に低減できる。これは、支持軸65を上記のように省略した場合も同様である。[効果]以下、実施例1から把握される本発明のポンプ1の効果を列挙する。1ステータ30が発生する磁束により回転力を与えられるロータ31と、ロータ31の回転軸方向一端x軸正方向端に固定され、回転軸方向で吸入口INに対向するインペラ20と、ロータ31とインペラ20を回転自在に収容するハウジングHSGと、ロータ31に固定され、ハウジングHSG側の部材支持軸65、移動規制部材50に対して摺動可能に設けられた滑り軸受け第1軸受け8と、滑り軸受け8とハウジング側の部材50との一方に、回転軸方向に対して傾斜する軸方向一方側に向かうにつれて拡径または縮径する傾斜部テーパ80またはテーパ52が設けられ、ロータ31が回転軸方向で吸入口IN側へ移動する際、滑り軸受け8とハウジング側HSGの部材との他方が傾斜部に当接可能に設けられている。よって、ハウジングHSGを基準として規定されるロータ31の理想的な回転軸Oと実際のロータ31の回転軸Pとの間のズレ偏心δに起因する振動や騒音を低減することができる。2滑り軸受け第2軸受け9とハウジングHSG側の部材支持軸65、第2モータハウジング6bとの一方に、回転軸方向に対して傾斜する傾斜部テーパ90またはテーパ64が設けられ、ロータ31が回転軸方向で吸入口INとは反対側x軸負方向側へ移動する際、滑り軸受け9とハウジングHSG側との部材の他方が傾斜部に当接可能に設けられている。よって、上記ズレ偏心δに起因する振動や騒音をより低減することができる。3作動流体は水であり、ポンプ1はウォーターポンプである。よって、上記12の構成をウォーターポンプに適用できる。4滑り軸受け8とハウジングHSG側の部材支持軸65、移動規制部材50の両方に傾斜部テーパ80,52またはテーパ650を設け、互いが略平行となるように対向させた。よって、自動調心力をより安定的に発生できる。5ロータ31の回転軸方向で、滑り軸受け8,9とハウジングHSG側の部材移動規制部材50、第2モータハウジング6bは、傾斜部テーパ80,52またはテーパ90,64における当接部位以外底部510640では接触しない。よって、ポンプ1の効率悪化を抑制することができる。6ハウジングHSG側の部材は、軸受け8,9の内周側に設置された支持軸65を有する。よって、ロータ31のより安定した回転を得ることができる。7支持軸65をハウジング第2モータハウジング6bと一体に成形した。よって、部品点数や組付け工数を削減できる。8ハウジングHSG側の部材は、ロータ31の吸入口IN側への軸方向移動を規制する移動規制部材50である。よって、部品点数を省略し、ポンプ1の小型化を図ることができる。9移動規制部材50は、ハウジングポンプハウジング5と一体に形成され、リブ501等を介してハウジングに固定される。よって、部品点数を削減できる。10支持軸65の一端は、移動規制部材50に固定される。よって、ロータ31の振れ回りに起因する振動や騒音を低減することができる。11滑り軸受け8,9をロータ31と別体に設けた。よって、軸受け8,9の耐久性等の機能を向上できる12滑り軸受け8,9の軸方向寸法は、ロータ31の支持孔313の軸方向寸法の半分以下とした。よって、コストを削減できる。13滑り軸受け8,9をロータ31の軸方向両端に2つ設けた。よって、ロータ31の振れ回りに起因する振動や騒音を低減できる。他の実施例以上、本発明を実施例1に基づいて説明してきたが、各発明の具体的な構成は実施例1に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等があっても、本発明に含まれる。"