"円環状の主部と、前記主部の軸方向端面に円周方向に所定の間隔を存して複数配置され、軸方向に突出する弾性片と、を備え、前記弾性片の間に転動体を転動可能に保持するポケット部が形成される合成樹脂製の玉軸受用冠型保持器であって、前記玉軸受用冠型保持器には、前記主部の軸方向端面に、前記玉軸受用冠型保持器の合成樹脂よりも剛性の高い環状の金属板からなる補強リングが、接着剤を介して固着されることを特徴とする玉軸受用冠型保持器。円環状の主部と、前記主部の軸方向端面に円周方向に所定の間隔を存して複数配置され、軸方向に突出する弾性片と、を備え、前記弾性片の間に転動体を転動可能に保持するポケット部が形成される合成樹脂製の玉軸受用冠型保持器であって、前記玉軸受用冠型保持器の前記主部には、前記玉軸受用冠型保持器の合成樹脂よりも剛性の高い環状の金属板からなる補強リングが埋設され、前記玉軸受用冠型保持器の合成樹脂と前記補強リングとが接着剤によって結合されることを特徴とする玉軸受用冠型保持器。前記接着剤は、フェノール樹脂系接着剤及びエポキシ樹脂系接着剤の少なくとも一つを含有することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の玉軸受用冠型保持器。請求項1~3のいずれか一項に記載の玉軸受用冠型保持器の製造方法であって、接着剤を半硬化状態で焼き付けた環状の金属板の周りに合成樹脂を注入してインサート成形する工程を備えることを特徴とする玉軸受用冠型保持器の製造方法。請求項1~3のいずれか一項に記載の玉軸受用冠型保持器の製造方法であって、接着剤を半硬化状態で焼き付けた環状の金属板の周りに合成樹脂を注入してインサート成形する工程と、二次加熱によって前記接着剤を硬化させる工程と、を備えることを特徴とする玉軸受用冠型保持器の製造方法。外輪と内輪との間に複数の玉が環状の保持器を介して円周方向に転動可能に配設される玉軸受であって、前記保持器として、請求項1~3のいずれか一項に記載の玉軸受用冠型保持器を使用することを特徴とする玉軸受。内輪と、外輪と、前記内輪及び前記外輪の間に転動自在に配された複数の転動体と、前記内輪及び前記外輪の間に前記転動体を保持する保持器と、を備えるアンギュラ玉軸受において、前記保持器が請求項1~3のいずれか一項に記載の玉軸受用冠型保持器であることを特徴とするアンギュラ玉軸受。内輪と、外輪と、前記内輪及び前記外輪の間に転動自在に配された複数の転動体と、前記内輪及び前記外輪の間に前記転動体を保持する保持器と、を備える複列玉軸受において、前記保持器が請求項1~3のいずれか一項に記載の玉軸受用冠型保持器であることを特徴とする複列玉軸受。ところで、近年、自動車や工作機械等の各種回転機械装置の性能向上や小型化により、玉軸受の使用条件が益々厳しくなっている。例えば、回転速度の増大、設置スペースの減少及び使用温度の上昇傾向等のように、使用条件が急速に変わってきている。そのため、高速回転時の遠心力や温度上昇による保持器の熱変形や、外乱による保持器の振動変形が発生しやすくなっている。しかしながら、上記2つの特許文献に記載された保持器においては、補強リングを保持器の主部に機械的に結合しただけの構造であるため、主部の捩じり剛性を十分に向上させることが難しい。そのため、軸受を高温環境下で高速運転した場合に、保持器の弾性片の先端縁が径方向外方に変位して外輪の内周面に干渉する可能性がある。本発明は、このような不都合を解消するためになされたものであり、その目的は、保持器の剛性を向上することができ、高温環境下で高速運転した場合においても、遠心力や熱による変形や、外乱による振動変形を抑制することができる玉軸受用冠型保持器、玉軸受用冠型保持器の製造方法及び玉軸受を提供することにある。本発明の上記目的は、下記の構成により達成される。1円環状の主部と、主部の軸方向端面に円周方向に所定の間隔を存して複数配置され、軸方向に突出する弾性片と、を備え、弾性片の間に転動体を転動可能に保持するポケット部が形成される合成樹脂製の玉軸受用冠型保持器であって、玉軸受用冠型保持器には、主部の軸方向端面に、玉軸受用冠型保持器の合成樹脂よりも剛性の高い環状の金属板からなる補強リングが、接着剤を介して固着されることを特徴とする玉軸受用冠型保持器。2円環状の主部と、主部の軸方向端面に円周方向に所定の間隔を存して複数配置され、軸方向に突出する弾性片と、を備え、弾性片の間に転動体を転動可能に保持するポケット部が形成される合成樹脂製の玉軸受用冠型保持器であって、玉軸受用冠型保持器の主部には、玉軸受用冠型保持器の合成樹脂よりも剛性の高い環状の金属板からなる補強リングが埋設され、玉軸受用冠型保持器の合成樹脂と補強リングとが接着剤によって結合されることを特徴とする玉軸受用冠型保持器。3接着剤は、フェノール樹脂系接着剤及びエポキシ樹脂系接着剤の少なくとも一つを含有することを特徴とする1又は2に記載の玉軸受用冠型保持器。41~3のいずれかに記載の玉軸受用冠型保持器の製造方法であって、接着剤を半硬化状態で焼き付けた環状の金属板の周りに合成樹脂を注入してインサート成形する工程を備えることを特徴とする玉軸受用冠型保持器の製造方法。51~3のいずれかに記載の玉軸受用冠型保持器の製造方法であって、接着剤を半硬化状態で焼き付けた環状の金属板の周りに合成樹脂を注入してインサート成形する工程と、二次加熱によって前記接着剤を硬化させる工程と、を備えることを特徴とする玉軸受用冠型保持器の製造方法。6外輪と内輪との間に複数の玉が環状の保持器を介して円周方向に転動可能に配設される玉軸受であって、保持器として、1~3のいずれかに記載の玉軸受用冠型保持器を使用することを特徴とする玉軸受。7内輪と、外輪と、前記内輪及び前記外輪の間に転動自在に配された複数の転動体と、前記内輪及び前記外輪の間に前記転動体を保持する保持器と、を備えるアンギュラ玉軸受において、前記保持器が1~3のいずれかに記載の玉軸受用冠型保持器であることを特徴とするアンギュラ玉軸受。8内輪と、外輪と、前記内輪及び前記外輪の間に転動自在に配された複数の転動体と、前記内輪及び前記外輪の間に前記転動体を保持する保持器と、を備える複列玉軸受において、前記保持器が1~3のいずれかに記載の玉軸受用冠型保持器であることを特徴とする複列玉軸受。本発明の玉軸受用冠型保持器及び玉軸受によれば、玉軸受用冠型保持器は、玉軸受用冠型保持器の合成樹脂よりも剛性の高い金属板からなる補強リングを備えるため、玉軸受用冠型保持器の剛性、特に、主部の曲げ剛性や捩じり剛性を向上することができる。これにより、玉軸受を高温環境下で高速運転した場合においても、遠心力や熱による玉軸受用冠型保持器の変形や、外乱による玉軸受用冠型保持器の振動変形を抑制することができるので、玉軸受用冠型保持器の弾性片が外輪の内周面に干渉して、玉軸受用冠型保持器が破損するのを回避することができ、玉軸受の性能、ひいては回転機械装置の性能を良好に維持することができる。また、本発明の玉軸受用冠型保持器及び玉軸受によれば、玉軸受用冠型保持器の合成樹脂と補強リングとを接着剤によって結合するため、異なる線膨張係数と弾性係数を有する玉軸受用冠型保持器の合成樹脂と補強リングとの間の結合強度を向上することができるので、玉軸受用冠型保持器の剛性、特に、主部の曲げ剛性や捩じり剛性を向上することができる。これにより、玉軸受を高温環境下で高速運転した場合においても、遠心力や熱による玉軸受用冠型保持器の変形や、外乱による玉軸受用冠型保持器の振動変形を抑制することができるので、玉軸受用冠型保持器の弾性片が外輪の内周面に干渉して、玉軸受用冠型保持器が破損するのを回避することができ、玉軸受の性能、ひいては回転機械装置の性能を良好に維持することができる。以下、本発明に係る玉軸受用冠型保持器及び玉軸受の各実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。第1実施形態まず、図1~図5を参照して、本発明に係る玉軸受用冠型保持器及び玉軸受の第1実施形態について説明する。図1は本発明に係る玉軸受用冠型保持器及び玉軸受の第1実施形態を説明するための断面図、図2は図1に示す玉軸受用冠型保持器の円周方向の一部を示す要部拡大斜視図、図3は図2に示す玉軸受用冠型保持器に埋設される補強リングの円周方向の一部を示す要部拡大斜視図、図4は図3に示す補強リングの変形例を説明するための要部拡大斜視図、図5は図4に示す補強リングの断面図である。本実施形態の玉軸受210は、図1に示すように、外輪211と内輪212との間に転動体としての複数の玉213が配設された深溝玉軸受であり、複数の玉213は本実施形態の玉軸受用冠型保持器214を介して円周方向に略等間隔で転動可能に保持されている。玉軸受用冠型保持器214は、合成樹脂からなり、図2に示すように、円環状の主部221と、この主部221の軸方向端面に円周方向に所定の間隔を存して複数配置され、軸方向に突出する弾性片222と、を備え、この弾性片222の間に転動体である玉213を転動可能に保持するポケット部223が形成される。そして、玉軸受用冠型保持器214の主部221には、補強リング224が埋設されている。なお、補強リング224は、合成樹脂例えば、ナイロン46等の射出成形時に成形型内にインサートされる。補強リング224は、玉軸受用冠型保持器214の合成樹脂よりも剛性の高い金属板例えば、SPCC:呼び厚さ0.25mm以下からなり、図3に示すように、主部221の軸方向端面に略平行に埋設される環状円板部225と、この環状円板部225の外周縁部から弾性片222の突出方向に延設され、各ポケット部223を除く部分に埋設される円筒部226と、を備える。また、環状円板部225には、その内周縁部から弾性片222の突出方向と逆方向に延びる突起部227が円周方向に3カ所設けられる。さらに、円筒部226は、玉軸受用冠型保持器214の主部221及びポケット部223の形状に沿って軸方向幅が変化している。また、環状円板部225には、環状円板部225の軸方向両側に存在する玉軸受用冠型保持器214の合成樹脂を一体的に結合するための連通孔228が円周方向に所定の間隔を存して複数カ所形成され、円筒部226には、射出成形の際に、玉軸受用冠型保持器214の合成樹脂が充填され、成形後、その合成樹脂と結合する結合孔229が円周方向に所定の間隔を存して複数カ所形成される。そして、これら連通孔228及び結合孔229によって、玉軸受用冠型保持器214の合成樹脂と補強リング224とが一体に結合される。そして、本実施形態では、射出成形に際して、メチルエチルケトンで4倍に希釈したフェノール系接着剤例えば、メタロック登録商標N-15等を補強リング224に浸漬塗布して140°Cで20分焼き付けた後に、この補強リング224を150°Cの成形型にインサートしてから合成樹脂を射出し、これにより、玉軸受用冠型保持器214の合成樹脂と補強リング224とを接着剤を介して結合した玉軸受用冠型保持器214が成形される。したがって、本実施形態の玉軸受用冠型保持器214及び玉軸受210によれば、玉軸受用冠型保持器214には、玉軸受用冠型保持器214の合成樹脂よりも剛性の高い金属板からなる補強リング224が埋設され、補強リング224は、主部221の軸方向端面に略平行に埋設される環状円板部225と、環状円板部225の外周縁部から弾性片222の突出方向に延設される円筒部226と、を備える。そのため、断面略L字形状の補強リング224によって玉軸受用冠型保持器214の剛性、特に、主部221の曲げ剛性や捩じり剛性を向上することができる。これにより、高温環境下で高速運転した場合においても、遠心力や熱による玉軸受用冠型保持器214の変形や、外乱による玉軸受用冠型保持器214の振動変形を抑制することができるので、玉軸受用冠型保持器214の弾性片222が外輪211の内周面に干渉して、玉軸受用冠型保持器214が破損するのを回避することができ、玉軸受210の性能、ひいては回転機械装置の性能を良好に維持することができる。また、本実施形態の玉軸受用冠型保持器214及び玉軸受210よれば、環状円板部225には、弾性片222の突出方向と逆方向に延びる突起部227が円周方向に少なくとも3カ所設けられるため、射出成形時に環状円板部225と成形型面との間に空間を確保することができるので、玉軸受用冠型保持器214に補強リング224を容易に埋設することができる。また、本実施形態の玉軸受用冠型保持器214及び玉軸受210よれば、補強リング224は、断面略L字形状であるため、薄い金属板でも高い剛性を確保することができるので、玉軸受用冠型保持器214の軽量化を図ることができる。さらに、本実施形態の玉軸受用冠型保持器214及び玉軸受210よれば、玉軸受用冠型保持器214の合成樹脂と補強リング224とを接着剤によって結合するため、異なる線膨張係数と弾性係数を有する玉軸受用冠型保持器214の合成樹脂と補強リング224との間の結合強度を向上することができる。これにより、玉軸受用冠型保持器214の剛性をさらに向上することができる。なお、本実施形態の変形例として、補強リング224は、図4及び図5に示すように、補強リング224の曲げ部分である環状円板部225と円筒部226と間にリブ230を設けるようにしてもよい。これにより、環状円板部225及び円筒部226のスプリングバックを抑制することができると共に、曲げ部分の強度を高めることができる。また、射出成形時にリブ230の裏側の空洞部230aに合成樹脂が流れ込むため、玉軸受用冠型保持器214の合成樹脂と補強リング224との結合強度をさらに向上することができる。第2実施形態次に、図6~図9を参照して、本発明に係る玉軸受用冠型保持器及び玉軸受の第2実施形態について説明する。なお、第1実施形態と同一又は同等部分については、図面に同一符号を付してその説明を省略或いは簡略化する。図6は本発明に係る玉軸受用冠型保持器及び玉軸受の第2実施形態を説明するための断面図、図7は図6に示す玉軸受用冠型保持器の円周方向の一部を示す要部拡大斜視図、図8は図7に示す玉軸受用冠型保持器に埋設される補強リングの円周方向の一部を示す要部拡大斜視図、図9は図8に示す補強リングの変形例を説明するための要部拡大斜視図である。本実施形態の玉軸受用冠型保持器240は、図6及び図7に示すように、円周方向に互いに隣り合う各ポケット部223間の主部221に、それぞれ凹部241を設けている。この凹部241は、主部221の弾性片222の形成位置と反対側の軸方向端部に形成されており、ポケット部223の内周面との間において均等肉厚になるように略台形形状に形成されている。なお、この凹部241は、樹脂成形時において、樹脂肉厚不均等による変形を抑制するために保持器各部位の肉厚を均等に近くすることや、保持器の軽量化などの理由により設けられる。また、玉軸受用冠型保持器240は、主部221及びポケット部223の下部に埋設される補強リング244を備えている。この補強用リング244は、図8に示すように、主部221の軸方向端面に対して略平行に埋設される環状円板部245と、この環状円板部245の外周縁部から弾性片222の突出方向に延設され、ポケット部223の下部位置に埋設される円筒部246と、を備える。環状円板部245は、主部221の凹部241を避けるように径方向幅が円周方向に変化しており、また、円筒部246は、軸方向幅が円周方向に略一定とされている。その他の構成及び作用効果については、上記した第1実施形態と同様である。なお、本実施形態の変形例として、補強リング244は、図9に示すように、補強リング244の曲げ部分である環状円板部245と円筒部246と間にリブ250を設けるようにしてもよい。これにより、環状円板部245及び円筒部246のスプリングバックを抑制することができると共に、曲げ部分の強度を高めることができる。また、射出成形時にリブ250の裏側の空洞部230a図5を参照に合成樹脂が流れ込むため、玉軸受用冠型保持器240の合成樹脂と補強リング244との結合強度をさらに向上することができる。なお、上記第1及び第2実施形態では、環状円板部の外周縁部から円筒部を弾性片の突出方向に延設した場合を例示したが、これに代えて、環状円板部の内周縁部から円筒部を弾性片の突出方向に延設してもよい。第3実施形態次に、図10~図19を参照して、本発明に係る玉軸受用冠型保持器及び玉軸受の第3実施形態について説明する。なお、第1実施形態と同一又は同等部分については、図面に同一符号を付してその説明を省略或いは簡略化する。図10は、本発明に係る玉軸受用冠型保持器及び玉軸受の第3実施形態を説明するための要部断面図であり、図11は、図10に示す玉軸受用冠型保持器の全体斜視図である。また、図12は、図11に示す玉軸受用冠型保持器に固着される補強リングの第1変形例を示す要部断面図であり、図13は、図12に示す補強リングの円周方向の一部を示す図である。さらに、図14は、図11に示す玉軸受用冠型保持器に固着される補強リングの第2変形例を示す要部断面図であり、図15は、図14に示す補強リングの円周方向の一部を示す図である。さらに、図16は、図11に示す玉軸受用冠型保持器に固着される補強リングの第3変形例を示す要部断面図であり、図17は、図16に示す補強リングの円周方向の一部を示す図である。さらに、図18は、図11に示す玉軸受用冠型保持器に固着される補強リングの第4変形例を示す要部断面図であり、図19は、図18に示す補強リングの円周方向の一部を示す図である。本実施形態の玉軸受用冠型保持器260は、図10及び図11に示すように、主部221の弾性片222の形成位置と反対側の軸方向端面に、玉軸受用冠型保持器260の合成樹脂よりも剛性の高い環状の金属板からなる補強リング261が、接着剤を介して固着されている。なお、本実施形態の玉軸受用冠型保持器260では、補強リング261は、玉軸受用冠型保持器260の主部221に埋設されていない。このような構造とすることで、主部221に補強リング261を埋設した場合より補強リング261の板厚を増やすことが可能となる。なぜなら、主部221に補強リング261を埋設した場合には、インサート成形時に溶融樹脂が流動するための一定厚さ以上の空間主部221における合成樹脂部の厚みが補強リング261の軸方向両側に必要となるが、本実施形態においては、補強リング261の軸方向片側接着される側にしかその空間を必要としないためである。したがって、同寸法の玉軸受用冠型保持器で比較すると、本実施形態の玉軸受用冠型保持器260の方が、補強リングを埋設した構造のものより、その空間の差分だけ補強リングの厚みをまして、主部221の捩じり剛性をより向上させることが可能となる。従って、本実施形態の玉軸受用冠型保持器260及び玉軸受210によれば、主部221の弾性片222の形成位置と反対側の軸方向端面に補強リング261を接着剤を介して固着して結合するため、異なる線膨張係数と弾性係数を有する玉軸受用冠型保持器260の合成樹脂と補強リング261との間の結合強度及び玉軸受用冠型保持器260の剛性、特に、主部221の曲げ剛性や捩じり剛性を向上することができる。これにより、玉軸受210を高温環境下で高速運転した場合においても、遠心力や熱による玉軸受用冠型保持器260の変形や、外乱による玉軸受用冠型保持器260の振動変形を抑制することができるので、玉軸受用冠型保持器260の弾性片222が外輪211の内周面に干渉して、玉軸受用冠型保持器260が破損することを回避することができ、玉軸受210の性能、ひいては回転機械装置の性能を良好に維持することができる。その他の構成及び作用効果については、上記した第1実施形態と同様である。なお、本実施形態の第1変形例として、図12及び図13に示すように、補強リング261の内外周両側部を軸方向に折り曲げて折り曲げ部261aを形成して、保持器260の剛性をさらに向上させるようにしてもよい。この場合、補強リング261の径方向幅が狭くなるため、補強リング261の内外周両側部に玉軸受用冠型保持器260の合成樹脂を回り込ませることで、玉軸受用冠型保持器260と補強リング261との接着接合の信頼性をより向上させることができる。また、本実施形態の第2変形例として、図14に示すように、玉軸受用冠型保持器260の円周方向に互いに隣り合う各ポケット部223間の主部221において、この主部221の弾性片222の形成位置と反対側の軸方向端部にそれぞれ凹部241を設け、補強リング261に、図14及び図15に示すように、凹部241の形成用金型に設けた突起部を通す孔262を円周方向に略等間隔で複数箇所設けてもよい。なお、孔262は、インサート成形の際、金型に設けられている突起部を利用して、補強リング261を固定位置決めするためにも機能している。また、凹部241は、ポケット部223の内周面との間において均等肉厚になるように略台形形状に形成されており、インサート成形時において、樹脂肉厚不均等による変形を抑制するために保持器各部位の肉厚を均等に近くすることや、保持器の軽量化などの理由により設けられる。また、本実施形態の第3変形例として、図16及び図17に示すように、補強リング261に玉軸受用冠型保持器260の合成樹脂が入り込む孔263を円周方向に略等間隔で複数箇所設けてもよい。このような構造とすることで、玉軸受用冠型保持器260の合成樹脂と補強リング261との接着剤による化学的結合に、孔263に合成樹脂が入り込むことによる機械的結合が加わるため、玉軸受用冠型保持器260の合成樹脂と補強リング261との接着接合の信頼性をより向上させることができる。さらに、本実施形態の第4変形例として、図18及び図19に示すように、本実施形態の第1変形例~第3変形例を組み合わせてもよい。即ち、補強リング261の内外周両側部を軸方向に折り曲げて折り曲げ部261aを形成すると共に、補強リング261に、凹部241の形成用金型に設けた突起部を通す孔262を円周方向に略等間隔で複数箇所設け、且つ補強リング261に、玉軸受用冠型保持器260の合成樹脂が入り込む孔263を円周方向に略等間隔で複数箇所設ける。第4実施形態次に、図20~図29を参照して、本発明に係る玉軸受用冠型保持器及び玉軸受の第4実施形態について説明する。なお、第1実施形態と同一又は同等部分については、図面に同一符号を付してその説明を省略或いは簡略化する。図20は、本発明に係る玉軸受用冠型保持器及び玉軸受の第4実施形態を説明するための要部断面図であり、図21は、図20に示す玉軸受用冠型保持器に埋設される補強リングの円周方向の一部を示す図である。また、図22は、図20に示す玉軸受用冠型保持器に埋設される補強リングの第1変形例を示す要部断面図であり、図23は、図22に示す補強リングの円周方向の一部を示す図である。さらに、図24は、図20に示す玉軸受用冠型保持器に埋設される補強リングの第2変形例を示す要部断面図であり、図25は、図24に示す補強リングの円周方向の一部を示す図である。さらに、図26は、図20に示す玉軸受用冠型保持器に埋設される補強リングの第3変形例を示す要部断面図であり、図27は、図26に示す補強リングの円周方向の一部を示す図である。さらに、図28は、図20に示す玉軸受用冠型保持器に埋設される補強リングの第4変形例を示す要部断面図であり、図29は、図28に示す補強リングの円周方向の一部を示す図である。本実施形態の玉軸受用冠型保持器270は、図20及び図21に示すように、円周方向に互いに隣り合う各ポケット部223間の主部221において、この主部221の弾性片222の形成位置と反対側の軸方向端部にそれぞれ凹部241を設けている。この凹部241は、ポケット部223の内周面との間において均等肉厚になるように略台形形状に形成されている。なお、凹部241は、樹脂成形時において、樹脂肉厚不均等による変形を抑制するために保持器各部位の肉厚を均等に近くすることや、保持器の軽量化などの理由により設けられる。また、本実施形態の玉軸受用冠型保持器270は、主部221の弾性片222の形成位置と反対側の軸方向端部に、玉軸受用冠型保持器270の合成樹脂よりも剛性の高い環状の金属板からなる補強リング271が埋設され、玉軸受用冠型保持器270の合成樹脂と補強リング271とが接着剤によって結合されている。また、補強リング271には、凹部241の形成用金型に設けた突起部を通す孔272が円周方向に略等間隔で複数箇所設けられており、この孔272は、インサート成形の際、金型に設けられている突起部を利用して、補強リング271を固定位置決めするためにも機能している。本実施形態の玉軸受用冠型保持器270では、補強リング271が、玉軸受用冠型保持器270の主部221に埋設されているが、これは玉軸受用冠型保持器270と補強リング271との接着の信頼性を向上させるためである。実使用上、接着剤の劣化という現象は本質的に避けられない現象であるが、熱、水分、薬品グリース、潤滑油等、酸素等の外的要因の影響度をコントロールすることによって、その進行を遅くすることは可能である。つまり、補強リング271を玉軸受用冠型保持器270の主部221に埋設することによって、補強リング271の表面に形成されている接着剤層に劣化進行の要因となる外的な影響が及びにくくなるので、良好な接着状態をより長期にわたって維持することが可能となる。従って、本実施形態の玉軸受用冠型保持器270及び玉軸受210によれば、主部221の弾性片222の形成位置と反対側の軸方向端部に、玉軸受用冠型保持器270の合成樹脂よりも剛性の高い環状の金属板からなる補強リング271が埋設され、玉軸受用冠型保持器270の合成樹脂と補強リング271とが接着剤によって結合されている。そのため、異なる線膨張係数と弾性係数を有する玉軸受用冠型保持器270の合成樹脂と補強リング271との間の結合強度及び玉軸受用冠型保持器270の剛性、特に、主部221の曲げ剛性や捩じり剛性を向上することができる。これにより、玉軸受210を高温環境下で高速運転した場合においても、遠心力や熱による玉軸受用冠型保持器270の変形や、外乱による玉軸受用冠型保持器270の振動変形を抑制することができるので、玉軸受用冠型保持器270の弾性片222が外輪211の内周面に干渉して、玉軸受用冠型保持器270が破損するのを回避することができ、玉軸受210の性能、ひいては回転機械装置の性能を良好に維持することができる。その他の構成及び作用効果については、上記した第1実施形態と同様である。なお、本実施形態の第1変形例として、図22及び図23に示すように、補強リング271の内外周両側部を軸方向に折り曲げて折り曲げ部271aを形成して、保持器270の剛性をさらに向上させるようにしてもよい。また、本実施形態の第2変形例として、図24及び図25に示すように、主部221に、長孔形状の凹部241の代わりに円形状の凹部241aを設けると共に、補強リング271に、長孔形状の孔272の代わりに凹部241aの形成用金型に設けた突起部を通す円形状の孔272aを設けてもよい。また、本実施形態の第3変形例として、図26及び図27に示すように、補強リング271に、凹部241の形成用金型に設けた突起部を通す孔272を円周方向に略等間隔で複数箇所設けると共に、玉軸受用冠型保持器270の合成樹脂が入り込む孔273を円周方向に略等間隔で複数箇所設けてもよい。これにより、玉軸受用冠型保持器270の合成樹脂と補強リング271との接着接合の信頼性をさらに向上させることができる。さらに、本実施形態の第4変形例として、図28及び図29に示すように、本実施形態の第1変形例及び第3変形例とを組み合わせてもよい。即ち、補強リング271の内外周両側部を軸方向に折り曲げて折り曲げ部271aを形成し、且つ補強リング271に、凹部241の形成用金型に設けた突起部を通す孔272を円周方向に略等間隔で複数箇所設けると共に、玉軸受用冠型保持器270の合成樹脂が入り込む孔273を円周方向に略等間隔で複数箇所設ける。なお、上述した第1~第4実施形態の玉軸受の種類は、深溝玉軸受に限定されるものではなく、例えばアンギュラ玉軸受や複列玉軸受でもよい。玉軸受用冠型保持器の製造方法次に、上述した第1~第4実施形態の玉軸受用冠型保持器の製造方法を説明する。本実施形態の玉軸受用冠型保持器は、接着剤を半硬化状態で焼き付けた補強リング金属板をコアにして、玉軸受用冠型保持器の合成樹脂のインサート成形を行った後、二次加熱によって接着剤を完全に硬化させて補強リングと玉軸受用冠型保持器の主部とを一体に接着接合することで、製造される。また、補強リングの材質は、特に限定するものではなく、例えば、炭素鋼板SPCC,SECC等、ステンレス鋼板、各種のメッキ鋼板、表面処理鋼板等を例示することができる。接着剤の防錆性が十分でない場合、調質処理等を施す際に錆びやすい環境に曝される場合、あるいは種々の都合で錆に対しての配慮が必要な場合には、ステンレス鋼板、メッキ鋼板、表面処理鋼板を使用することが好ましい。なお、本実施形態の製造方法では、二次加熱によって接着剤を硬化させているが、接着剤を半硬化状態で焼き付けた補強リングをコアにして、玉軸受用冠型保持器の合成樹脂をインサート成形する工程のみで、二次加熱をせずに接着剤を硬化させてもよい。なお、補強リングの接着接合対象面には、接着剤との接合力を向上させるために、微細な凹凸を設けることが好ましい。補強リングの接着接合対象面に凹凸を設けると、この凹凸に接着剤が入り込み、アンカー効果により接合が強固になるためである。なお、補強リングの接着接合対象面に凹凸を設ける方法は、特に限定されず、例えば、機械的処理方法ブラスト処理等や化学的処理方法リン酸塩化成処理等等を例示することができる。接着剤は、インサート成形時に、溶融した高圧の合成樹脂によって、脱着して流失しない程度まで半硬化状態になっており、溶融樹脂からの熱、あるいはそれに加えて成形後の二次加熱によって完全に硬化状態となる。使用可能な接着剤としては、溶剤での希釈が可能で、二段階に近い硬化反応が進むフェノール樹脂系接着剤、エポキシ樹脂系接着剤等が、耐熱性、耐薬品性、ハンドリング性を考慮して好ましい。なお、半硬化状態というのは、例えば、補強リングに塗布された接着剤に熱をかける等して、ある程度の硬化反応を進めることによって達成される。接着剤層の厚さは1~40μmが好ましく、2~30μmとすると、さらに好ましい。接着剤の厚さが薄すぎる場合は、機能上十分な接着力を安定的に確保することが難しくなる。一方、接着剤層の厚さが厚すぎる場合は、インサート成形時に流出しない程度の半硬化状態と、機能上十分な接着力と、を同時に確保することが困難となる。なお、接着剤層の厚さは、使用する接着剤成分分散液の濃度、塗布方法、塗布回数を調整することにより、所望の厚さを得ることができる。塗布方法については、少なくとも補強リングの接着接合対象面に塗布することが可能であれば特に限定されず、ディッピング、刷毛塗り、スプレー等の塗布方法から適宜撰択可能である。接着剤は、玉軸受用冠型保持器の合成樹脂と補強リングとの接着強度を確保するために、補強リングの接着対象面の全面に塗布することが好ましい。ただし、十分に接着強度が維持されるのであれば、接着剤塗布の作業性やコスト等を考慮して、必要な箇所にのみ、部分的に塗布する構成としてもよい。一方、補強リングの全表面に接着剤を塗布した場合は、表面に形成された接着剤層が、金属板の酸化や腐食を抑制するという効果も得られる。玉軸受用冠型保持器の合成樹脂としては、射出成形が可能で、且つ使用環境から、耐熱性を有するものが好ましく、例えば、ポリアミド6、ポリアミド66、ポリアミド46、ポリアミド11、ポリアミド12、ポリアミド610、ポリアミド612等の脂肪族ポリアミド樹脂、ポリアミド9T、ポリアミド6T、ポリアミドMXD6等の芳香族ポリアミド樹脂、シクロ環を有する非晶性ポリアミド樹脂の単独又は複数を混合したもの以上全てを総称してポリアミド樹脂と呼ぶこととするや、ポリフェニレンサルファイド樹脂、ポリエーテルエーテルケトン樹脂等を例示できるが、接着剤との反応性とコストを考慮すると、ポリアミド樹脂が好ましい。また、玉軸受用冠型保持器の強度の向上を目的として、使用される合成樹脂に、ガラス繊維、炭素繊維、ウィスカー等の繊維状充填材や、炭酸カルシウム等の球状充填材を添加することが好ましい。充填量としては10~60質量が好ましく、20~50質量とすると、さらに好ましい。充填材の充填量が少なすぎる場合は、満足な補強効果が得られない。一方、充填材の充填量が多すぎる場合は、成形性に劣る。次に、実施例を挙げて本発明をさらに説明するが、本発明はこれによって何ら制限されるものではない。実施例1,2,3,4及び比較例1,2の玉軸受用冠型保持器を使用して、軸受回転試験を行った。まず、玉軸受冠型保持器の製作について説明する。実施例1~4で玉軸受用冠型保持器と補強リングとを結合する接着剤は、ノボラック型フェノール樹脂を主成分とする固形分30質量のフェノール樹脂系接着剤東洋化学研究所製メタロック登録商標N-15を、所望の厚さの接着剤層が得られるように、さらにメチルエチルケトンで適宜希釈したものを使用した。そして、ディッピングによって円環状の金属板からなる補強リングSECC、厚さ0.5mmの全面に接着剤を塗布した後、溶剤を蒸発させるため、室温で30~60分乾燥した。なお、乾燥が完了した状態で、電磁膜厚計にて測定した接着剤層の厚さは6~10μm程度であった。その後、塗布した接着剤がインサート成形時に流出しない程度の半硬化状態となるまで、補強リングを120°Cの恒温槽内に30分放置した。続いて、接着剤を半硬化状態とした補強リングを金型にセットし、それをコアとして合成樹脂をインサート成形した。そして、取り出した成形体の接着剤を完全に硬化させるために、150°Cの恒温槽内に1時間放置し、玉軸受用冠型保持器を得た。一方、比較例1,2では、接着剤を使用せず、円環状の金属板からなる補強リングSECC、厚さ0.5mmをそのまま金型にセットし、それをコアとして合成樹脂をインサート成形することで、玉軸受用冠型保持器を得た。実施例1の玉軸受用冠型保持器は、図10及び図11と同一構造とし、実施例2及び比較例1の玉軸受用冠型保持器は、図18及び図19と同一構造とした。また、実施例3の玉軸受用冠型保持器は、図20及び図21と同一構造とし、実施例4及び比較例2の玉軸受用冠型保持器は、図28及び図29と同一構造とした。なお、実施例1~4及び比較例1,2は、いずれも外径×内径×幅が90mm×50mm×20mmの深溝玉軸受用冠型保持器である。また、実施例1~4及び比較例1,2のいずれも、玉軸受用冠型保持器の合成樹脂として、ガラス繊維25質量配合ポリアミド46を使用した。軸受回転試験は、実施例1~4及び比較例1,2の玉軸受用冠型保持器を組み込んだ深溝玉軸受に荷重ラジアル荷重:980N,アキシアル荷重:980Nを付与しつつ、グリース潤滑で行った。試験は一定の回転速度での20時間の連続回転試験とし、回転試験を終了した深溝玉軸受から冠型保持器を取り外して、冠型保持器の弾性片の先端部外周と外輪内周面との接触の有無を確認した。接触が認められなかった場合は、新たな試験用深溝玉軸受を準備し、回転速度を増して、同様の回転試験を行った。これを、冠型保持器の弾性片の先端部外周と外輪内周面との接触が認められるまで、回転速度を順次増して繰り返した。試験結果を表1及び表2に示す。なお、表1では、実施例1,2及び比較例1において、冠型保持器の弾性片の先端部外周と軸受外輪内周面との接触が発生しなかった最大回転速度を、比較例1の回転速度を1として、比最大回転速度比で相対的に表現している。また、表2では、実施例3,4及び比較例2において、冠型保持器の弾性片の先端部外周と軸受外輪内周面との接触が発生しなかった最大回転速度を、比較例2の回転速度を1として、比最大回転速度比で相対的に表現している。表1及び表2から明らかなように、補強リングと玉軸受用冠型保持器とが接着剤を介して結合された実施例1~4の冠型保持器を組み込んだ深溝玉軸受は、補強リングと玉軸受用冠型保持器とが接着剤で結合されていない比較例1,2の冠型保持器を組み込んだ深溝玉軸受に比べて、高い回転速度で運転しても冠型保持器の弾性片の先端部外周と外輪内周面との接触を発生せずに回転可能であることがわかる。以上の評価結果から、本発明の玉軸受用冠型保持器及びその製造方法によれば、接着剤によって、保持器主部と環状の金属板からなる補強リングとが強固に結合されているため、玉軸受を厳しい環境下で使用したとしても、運転に伴って加わる遠心力による冠型保持器の変形を防止でき、この冠型保持器を組み込んだ玉軸受を高速回転できることがわかった。"