"感光体上を一様に帯電する帯電工程と、前記感光体に露光し静電潜像を形成する潜像形成工程と、前記静電潜像をトナーにより現像する現像工程と、前記感光体に形成されたトナー画像を被記録材に転写する転写工程と、転写されたトナー画像を加熱及び加圧によって前記被記録材に定着する定着工程と、を有する画像形成法方法において、前記トナーの体積基準のメディアン径が3~8μmであり、前記被記録材は表面層を有し、当該表面層は、金属窒化物もしくは金属炭化物を含有する粒子又は当該粒子を含有する造粒体あるいは当該粒子を含有する金属複合材料を、前記表面層の1~30体積の割合で、シリコーン樹脂、シリコーン変性樹脂、フッ素樹脂又はポリオレフィン系樹脂から選ばれる樹脂に分散してなることを特徴とする画像形成方法。前記被記録材の前記表面層は、金属窒化物もしくは金属炭化物を含有する粒子又は当該粒子を含有する造粒体あるいは当該粒子を含有する金属複合材料を、前記表面層の1~30体積の割合で、シリコーン樹脂、シリコーンアクリル系樹脂、シリコーンウレタン樹脂、フッ素樹脂又はポリオレフィン系樹脂から選ばれる樹脂に分散してなることを特徴とする請求項1に記載の画像形成方法。前記トナーの軟化点が、90~120°Cであることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成方法。前記定着工程では、少なくとも前記被記録材のトナーが転写された面とは反対側から加熱することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の画像形成方法。感光体上を一様に帯電する帯電工程と、前記感光体に露光し静電潜像を形成する潜像形成工程と、前記静電潜像を、体積基準のメディアン径が3~8μmのトナーにより現像する現像工程と、前記感光体に形成されたトナー画像を、表面層を有する被記録材に転写する転写工程と、転写されたトナー画像を前記被記録材に、加熱及び加圧によって定着する定着工程と、を有する画像形成法方法によって得られたトナー画像から、当該トナー画像のトナーを、前記被記録材を摺擦可能な剥離体により、トナーのガラス転移点Tgt以下で除去する被記録材再生方法において、前記被記録材の表面層は、金属窒化物もしくは金属炭化物を含有する粒子又は当該粒子を含有する造粒体あるいは当該粒子を含有する金属複合材料を、前記表面層の1~30体積の割合で、シリコーン樹脂、シリコーン変性樹脂、フッ素樹脂又はポリオレフィン系樹脂から選ばれる樹脂に分散してなることを特徴とする被記録材再生方法。前記剥離体が、弾性材料からなるブレードであることを特徴とする請求項5に記載の被記録材再生方法。前記剥離体が、ブラシであることを特徴とする請求項5に記載の被記録材再生方法。前記剥離体が、ローラー及びローラーに張架されたベルトであることを特徴とする請求項5に記載の被記録材再生方法。しかしながら、上記特許文献1の場合、加熱により画像を他の媒体に転写移行させて、被記録材を再生するので、エネルギー消費が大きく、省エネルギーの観点から好ましくない。また、上記特許文献2においても、加熱により被記録材から画像を除去しているので、省エネルギーの観点から好ましくない。一方、上記特許文献3の場合、非加熱で被記録媒材を再生できるものの、接触部と非接触部が凹凸形状により形成されており、トナーの転写不良や再生部材の摺擦によって被記録材の凸部が磨耗し、被記録材が劣化する懸念がある。本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、省エネルギー化を実現でき、また、トナー画像の被記録材に対する定着性と剥離性に優れた画像形成方法及び被記録材再生方法を提供することを目的としている。本発明の一の態様によれば、感光体上を一様に帯電する帯電工程と、前記感光体に露光し静電潜像を形成する潜像形成工程と、前記静電潜像をトナーにより現像する現像工程と、前記感光体に形成されたトナー画像を被記録材に転写する転写工程と、転写されたトナー画像を加熱及び加圧によって前記被記録材に定着する定着工程と、を有する画像形成法方法において、前記トナーの体積基準のメディアン径が3~8μmであり、前記被記録材は表面層を有し、当該表面層は、金属窒化物もしくは金属炭化物を含有する粒子又は当該粒子を含有する造粒体あるいは当該粒子を含有する金属複合材料を、前記表面層の1~30体積の割合で、シリコーン樹脂、シリコーン変性樹脂、フッ素樹脂又はポリオレフィン系樹脂から選ばれる樹脂に分散してなることを特徴とする画像形成方法が提供される。本発明の他の態様によれば、感光体上を一様に帯電する帯電工程と、前記感光体に露光し静電潜像を形成する潜像形成工程と、前記静電潜像を、体積基準のメディアン径が3~8μmのトナーにより現像する現像工程と、前記感光体に形成されたトナー画像を、表面層を有する被記録材に転写する転写工程と、転写されたトナー画像を前記被記録材に、加熱及び加圧によって定着する定着工程と、を有する画像形成法方法によって得られたトナー画像から、当該トナー画像のトナーを、前記被記録材を摺擦可能な剥離体により、トナーのガラス転移点Tgt以下で除去する被記録材再生方法において、前記被記録材の表面層は、金属窒化物もしくは金属炭化物を含有する粒子又は当該粒子を含有する造粒体あるいは当該粒子を含有する金属複合材料を、前記表面層の1~30体積の割合で、シリコーン樹脂、シリコーン変性樹脂、フッ素樹脂又はポリオレフィン系樹脂から選ばれる樹脂に分散してなることを特徴とする被記録材再生方法が提供される。本発明によれば、省エネルギー化を実現でき、また、トナー画像の被記録材に対する定着性と剥離性に優れた画像形成方法及び被記録材再生方法とすることができる。以下、本発明について詳細に説明する。本発明の画像形成方法は、感光体上を一様に帯電する帯電工程と、感光体に露光し静電潜像を形成する潜像形成工程と、静電潜像をトナーにより現像する現像工程と、感光体に形成されたトナー画像を被記録材に転写する転写工程と、転写されたトナー画像を、加熱及び加圧によって被記録材に定着する定着工程と、を有する。そして、トナーの体積基準のメディアン径が3~8μmであり、また、図1に示すように、被記録材300は表面層303を有し、当該表面層303が、金属窒化物もしくは金属炭化物を含有する粒子又は当該粒子を含有する造粒体あるいは当該粒子を含有する金属複合材料上記粒子、造粒体又は金属複合材料を体質剤304とも言うを、前記表面層303の1~30体積の割合で、シリコーン樹脂、シリコーン変性樹脂、フッ素樹脂、又はポリオレフィン系樹脂から選ばれる樹脂バインダー剤とも言う305に分散してなるものである。また、本発明の被記録材再生方法は、上記のようにしてトナー画像Tを定着した被記録材300に対して、当該トナー画像Tを、摺擦可能な剥離体3図2~図5参照により、トナーのガラス転移点Tgt以下で非加熱で除去し被記録材300を再生するというものである。なお、上記体積とは、被記録材の表面層の断面を観察/EDS測定することによって、上記シリコーン樹脂等の樹脂と、上記粒子、造粒体又は金属複合材料とを定性定量的に測定し、体積に置き換えたものである。本発明では、被記録材300の表面層303を構成するシリコーン樹脂、シリコーン変性樹脂、フッ素樹脂、又はポリオレフィン系樹脂から選ばれる樹脂305は熱伝導性が低く、当該樹脂305中に含有する金属窒化物もしくは金属炭化物を含有する粒子、造粒体又は金属複合材料体質剤304は、熱伝導性が高い。そのため、加熱方式によってトナー画像Tを被記録材300に熱定着させた場合に、上記粒子、造粒子又は金属複合材料体質剤304と、トナー画像Tとが接した部分は、樹脂部分305よりも高温になり、トナーがより溶融し易く、定着性が高くなる。一方、樹脂部分305は離型性を有するので、熱伝導性が低く、トナーが熱溶融しづらいため、定着性が低くなる。その結果、トナーが固体である常温であっても、トナー画像Tを接触擦過することによって被記録材300からトナー画像Tを容易に除去することができる。つまり、トナー画像Tと被記録材300との間に定着性の強弱をつけることで、トナー画像Tの被記録材300に対する定着性と剥離性の両立を図ることができる。[画像形成方法]まず、本発明の画像形成方法及び被記録材再生方法で使用する被記録材、トナーについて説明する。<被記録材>本発明において、被記録材300とは、一般的に転写材と呼ばれるもので、図1に示すように、基材301と、基材301に設けられた表面層303と、を有するものである。また、図3に示すように、基材301と表面層303との間に中間層302を設けても良いし、基材301は必ずしも必須ではない。≪表面層≫表面層303は、図1に示すように、金属窒化物もしくは金属炭化物を含有する粒子又は当該粒子を含有する造粒体あるいは当該粒子を含有する金属複合材料体質剤304を、シリコーン樹脂、シリコーン変性樹脂、フッ素系樹脂、ポリオレフィン系樹脂から選ばれた樹脂305に分散してなる。また、金属窒化物もしくは金属炭化物を含有する粒子又は当該粒子を含有する造粒体あるいは当該粒子を含有する金属複合材料の含有量は、表面層の1~30体積の割合である。ここで、上記含有量を1~30体積としたのは、1体積未満であると画像としての十分な定着性を確保することができず、30体積を超えると被記録材の表面が剥離性を発現しない恐れがあるためである。金属窒化物としては、例えば、窒化アルミニウム、窒化ホウ素、窒化ケイ素、窒化チタン、窒化ガリウム等が挙げられる。金属炭化物としては、例えば、炭化ケイ素、炭化ホウ素、炭化タングステン、炭化チタン等が挙げられる。金属窒化物もしくは金属炭化物を含有する粒子の粒径は、5~75μmが好ましく、より好ましくは10~75μmである。当該粒子の粒径を上記範囲であれば、定着性と剥離性のバランスが特に優れる。金属窒化物の製造方法の一例として、窒化アルミニウム粉末焼結体粉末の製造方法について説明する。まず、還元窒化法、直接窒化法によって、窒化アルミニウム焼結体を得る。球状酸化アルミニウム粉末をカーボンの存在下に窒素ガス又は、アンモニアガスと加熱下に接触せしめて球状窒化アルミニウム粉末を得て、窒化アルミニウム粉末を解砕する。窒化アルミニウム焼結体の解砕にはボールミル、振動ミル、ローラーミル、媒体攪拌ミル等の粉砕機を用いて粉末粒子を得る。解砕後に表面酸化処理を行っても良い。また、アルミニウムスラリー炭化水素系有機高分子、その他の有機高分子、ワックス、又はこれら2つ以上と混合したものから焼結体を得る方法も知られている。本発明で言う造粒体顆粒とは、焼結体の解砕によって得られた粉末粒子を最小単位とし、複数の同種粉末粒子及び必要な場合には、バインダー剤、異種粉末粒子を凝集させた成形物のことである。造粒体の製造方法としては、凍結乾燥法、噴霧乾燥法スプレードライ法が知られている。原料粉末の調合及び湿式粉砕混合を行うことによって分散液を作製した後、分散液の脱水及び乾燥、さらにバインダーを加えた上での粉末を凝集させた後、仮焼することによって造粒体を得る。スプレードライ法においては、上記分散液を高速で噴霧し、液相を除去し、乾燥させることで、原料粉末を含有する凝集体を製造する。その後、成形、焼成して造粒体を得る。金属複合材料としては、アルミニウムシリコンカーバイド等が挙げられる。金属複合材料の製造方法としては、加圧含浸法、非加圧金属浸透法、粉末冶金法等が挙げられる。上記金属窒化物もしくは金属炭化物を含有する粒子、造粒体又は金属複合材料を分散するための樹脂であるシリコーン変性樹脂としては、例えば、シリコーンアクリル系樹脂やシリコーンウレタン系樹脂等が挙げられる。フッ素系樹脂としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリフッ化ビニル、ぺルフルオロアルコキシフッ素樹脂等が挙げられる。ポリオレフィン系樹脂としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン酢酸ビニル共重合体、ポリプロピレンポリスチレン共重合体、ポロプロピレンアクリル酸エステル共重合体等が挙げられる。このような表面層は、上記シリコーン樹脂、シリコーン変性樹脂、フッ素系樹脂、ポリオレフィン系樹脂等の樹脂が可溶な有機溶媒を用いて、当該樹脂を溶解させた溶液をワイヤーバー等で被記録材の基材の表面又は中間層が存在する場合には中間層の表面に塗布する方法や、上記樹脂の微粒子分散液を同じく被記録材の基材の表面又は中間層が存在する場合には中間層の表面に塗布する方法がある。塗布後に乾燥させた後、加熱もしくは加圧し、成形しても良い。≪中間層≫本発明において中間層は設けなくても構わない。中間層を設けた場合、中間層は、55°C以下、好ましくは常温の範囲において、弾性反発を発現する弾性材料からなることが好ましい。本発明で言う、常温とは、日本工業規格によって試験場の標準状態として定められた20°C±15°C5~35°CJISZ8703のことである。好ましくは、中間層として弾性材料を使用することにより、耐久性を向上させる上で有利である。また、被記録材の中間層として弾性材料を使用することによって、被記録材の画像剥離が効率よく行われるため好ましい。中間層としては、例えば、ウレタンゴム、イソプレンゴム、アクリルゴム、ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、ブチルゴム、スチレンブタジエンゴム、シリコンゴム、エチレンプロピレンゴム、アクリロニトリルゴムなど、5~35°Cの常温において弾性を示す組成物を用いることができる。またこれらを複数組み合わせて用いてもよい。具体的には中間層に、25°Cの弾性率が1~12MPaの弾性体を用いることが好ましい。特に好ましくは3~8MPaの弾性体を用いる。このような中間層は、上記弾性材料を有機溶媒に溶解させる他、樹脂微粒子分散液を被記録材の基材上にワイヤーバー等で均一に塗布することによって形成することができる。有機溶媒及び分散液の揮発後、加熱もしくは加圧する工程を経ても良い。≪基材≫本発明において基材は設けなくても構わない。基材を設けた場合、基材は被記録材が画像剥離を目的とする画像形成方法に用いられ、画像形成には電子写真方式を用いることから、帯電特性を示す部材を使用することが好ましい。基材の材料として、例えば、セルロース繊維を主成分として硫酸アルミニウム、タルク、アニオン性歩留向上剤、填料、視力増強剤を添加した一般的にコピー用紙として汎用のプレーンペーパーや、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂といった帯電性を有する樹脂をシート状に成形したものを用いることができる。なお、被記録材の厚さは、95~210μmが好ましく、表面層の厚さは、15~30μm、中間層の厚さは、弾性特性がトナーの定着剥離工程に影響するために20~60μmが好ましい。また、基材の厚さは、60~120μmが好ましい。<トナー>本発明で使用するトナーは、少なくとも着色剤と、結着樹脂、ワックスを含むことが必要である。すなわち、着色成分および樹脂成分は被記録材の表面に薄膜状に形成されて画像となる。ワックス及び結着樹脂からなる薄膜は、そのガラス転移点以下では脆く、例えば消しゴムで擦る程度の摺擦圧を有する機械的な摺擦手段によって破壊することができるため、容易に除去することができる。本発明で使用するトナーの体積基準のメディアン径は、3~8μmである。3~8μmとしたのは、3μm未満であると、定着画像が薄膜化するため、画像と記録媒体表面との界面に剥離部材が作用しづらくなり剥離性が低下し、また、8μmを超えると画像を構成する樹脂の体積が増加するため記録媒体表面の離型性を有する部材に接するトナーが定着するのに必要な熱量を確保することが困難になるためである。ここで、体積基準のメディアン径d50とは、体積基準粒度分布において相対粒子量が50となる径、粒径の中央値である。また、トナーの軟化点Tspは、再生性すなわち画像剥離の安定性の観点から90~120°Cであることが好ましい。本発明のトナーに用いる結着樹脂は特に限定されるものではないが、具体的には、ポリエステル樹脂やスチレン/アクリル系樹脂のような熱可塑性樹脂が挙げられる。特に、スチレン系単量体とメタアクリル酸系単量体を用いて形成される共重合体を含有して結着樹脂が好ましい。メタアクリル酸系単量体は、メタクリル酸系単量体とアクリル酸系単量体を総称したもので、メタクリル酸系単量体の具体例としては、メタクリル酸CH2=CCH3COOHおよびメタクリル酸エステル誘導体等が挙げられる。また、アクリル酸系単量体としては、アクリル酸CH2=CHCOOHとアクリル酸エステル誘導体等が挙げられる。さらに、トナーのガラス転移点Tgtは、30≦Tgt≦65である。好ましくは、常温であり、5°C以上50°C以下である。ガラス転移点Tgを上記範囲としたのは、Tgが65を超えると、画像使用時に画像の剥離が開始してしまう恐れがあり、Tgが30未満であると剥離手段による剥離の効率が低下する恐れがあるためである。また、樹脂成分が薄膜状に均一に定着されている必要があることから、被記録材に転写されたトナー画像の表面が平滑であり、さらに定着時にトナーが均一に加熱されるためには粒径が揃っている必要があり、トナーの粒度分布CV値CVtが、Cvt≦20であることが好ましい。CV値の測定にはベックマンコールター社製精密粒度分布測定装置コールターマルチサイザー3を用いた。CV値は平均粒径と粒度分布のシャープさを示し、CV値は下記式にて算出される。CV値=標準偏差算術径CV値が高く粒度分布が広いと、画像膜厚が不均一になるため摺擦圧が画像へ均一に掛らなくなり、画像を完全に剥離することができない。トナーの製造方法は、特に限定されるものではなく、公知の電子写真方式の画像形成方法に使用されるトナーの製造方法を提供することができる。すなわち、混練、粉砕、紛級工程を経てトナーを作製するいわゆる粉砕法や、重合性単量体を重合させ、同時に、形状や大きさを制御しながら粒子を形成するいわゆる重合法によるトナー製造方法を適用することができる。本発明の画像形成方法において、電子写真法により上記トナーを被記録材に転写及び定着して被記録材にトナー画像を形成する際に、被記録材へのトナー定着時の表面温度は60~120°Cが好ましい。ここで表面温度を60~120°Cとしたのは、トナー粒子を溶解させてトナー画像内及び表面層とトナー間の凝集力を向上させつつも、トナー画像と表面層の間の接着強度が物理的に剥離可能な範囲にするためである。次に、本発明の被記録材再生方法で使用する被記録材再生装置、画像形成方法で使用する画像形成装置について説明する。[被記録材再生装置]図2は、被記録材再生装置の概略構成を示した図、図3は、被記録材及び剥離体の模式図である。図2に示すように、被記録材再生装置以下、単に再生装置と言う100は、後述の画像形成装置による電子写真法により被記録材300にトナーを転写し、定着することにより得られたトナー画像Tに対し、トナーのガラス転移点Tgt以下で非加熱で被記録材300からトナー画像Tを除去して被記録材300を再生可能とする装置である。再生装置100は、トナー画像Tが形成された被記録材300を搬入する一対の搬入ローラー1a,1bと、搬入された被記録材300に形成されたトナー画像Tに接触してトナー画像Tを剥離する剥離体3と、被記録材300を支持して、剥離体3にトナー画像Tを接触させる支持ローラー4と、トナー画像Tが剥離された被記録材300を装置外に排出する一対の搬出ローラー5a,5bと、を備えている。また、再生装置100には、除去されたトナー画像Tが回収される回収容器6や、過熱によるトナー画像Tの溶融を抑制するためにファン図示しないが設けられている。さらに、被記録材300の表面温度を測定する温度センサ図示しないを設けて、所定温度以上になるとファンを制御してトナー画像Tの溶融を抑制することが好ましい。支持ローラー4、搬入ローラー1a,1b及び搬出ローラー5a,5bは、例えば、アルミニウム等の金属製の基体表面に、シリコンゴム等からなる弾性体層を被覆してなるものが挙げられる。剥離体3は、トナー画像Tを剥離できるものであれば、特に限定されるものではないが、例えば、図2に示すブレード3Aや、図3、図4に示すブラシ3B、図5に示すローラー3C及び、ローラー3Cに張架されたベルト3D等を使用することが好ましい。ブレード3Aは、アクリルゴム、ウレタンゴム又はエチレンプロピレンゴム等の弾性材料を用いて板状に形成されたものである。ブレード3Aの表面がトナー画像Tに接触するように設置されている。ブラシ3Bは、回転軸及び回転軸の表面に植毛された複数のブラシ毛によって構成されたものが好ましい。ブラシ3Bは、ブラシ毛がトナー画像Tに接触するように設置されている。ブラシ毛の材質としては、例えば、アクリル、ナイロン、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、発泡ウレタン等の発泡樹脂が挙げられる。ローラー3Cは、例えば、アルミニウム等の金属製の基体表面に、アクリルゴム又はエチレンプロピレンゴム等の弾性材料を被覆してなるものが挙げられる。また、ベルト3Dの材質も、アクリルゴム又はエチレンプロピレンゴム等の弾性材料からなるものが好ましい。そして、ローラー3Cの回転によりベルト3Dが、トナー画像Tに接触するように設置されている。ここで、剥離とは、摩擦及び吸着によって被記録材の表面から画像のみを除去することを言い、このときの摩擦は発熱を目的とするものではない。以上のような再生装置100では、トナー画像Tが形成された被記録材300が、トナー画像Tが形成された側の面を、一方の搬入ローラー1b側に向けた状態で、一対の搬入ローラー1a,1b間に挟持され、搬入ローラー1a,1bが回転することによって搬送される。その後、被記録材300のトナー画像Tが形成されていない側の面を支持ローラー4に支持させる。このとき、被記録材300のトナー画像Tが形成されている側の面が剥離体3A3B又は3Dに接触するので、支持ローラー4が回転することによって被記録材300が搬送方向に搬送されながら、剥離体3A3B又は3Dによってトナー画像Tが剥離される。剥離されたトナーは回収容器6に回収される。トナー画像Tが剥離された被記録材300は、一対の搬出ローラー5a,5b間に狭持され、搬出ローラー5a,5bが回転することによって再生装置外に搬送される。なお、被記録材300にトナー画像Tを形成するためには、例えば、図6に示す画像形成装置11によって形成する。[画像形成装置]画像形成装置11は、タンデム型のカラー画像形成装置と称せられるものある。画像形成装置11の本体上部には画像読取装置21が設けられている。また、画像形成装置11はY、M、C、Kのトナーの色毎に、露光及び現像を行うユニットuY、uM、uC、uKを備えている。ユニットuY、uM、uC、uKは、それぞれ露光装置u1、現像装置u2、感光体u3、帯電部u4、クリーニング部u5、1次転写ローラーu6を含んでいる。1次転写ローラーu6は感光体u3に圧接されている。さらに、画像形成装置11は中間転写ユニット22、2次転写ローラー23、定着装置24、給紙部25を備えている。中間転写ユニット22は、複数のロールにより巻回され、回動可能に支持された中間ベルト2aと、クリーニング部2bとを含む。2次転写ローラー23は中間ベルト2aに圧接されている。定着装置24は、いわゆる接触加熱方式のものを使用することができる。接触加熱方式としては、特にヒートローラーによる熱圧定着方式が好ましい。例えば、図7に示すように、定着ローラー241と、定着ローラー241の内部に設けられた加熱ヒーター245aと、定着ローラー241と対向して設けられた一対の加圧ローラー242,243と、一対の加圧ローラー242,243に張架された定着ベルト244と、定着ベルト244を加熱する加熱ヒーター245bとを有する。定着ローラー241と定着ベルト244との間でニップ部を形成し、被記録材300をニップ部に通過させて、被記録材300の両面側被記録材300のトナー定着面300aと、その反対側の面300bの両面側から加熱して被記録材300上のトナー画像Tを定着させる方式である。なお、ここでは、被記録材300の両面側から加熱してトナー画像Tを定着させる方式としたが、少なくとも被記録材300の裏面側被記録材300のトナー定着面300aと反対側の面300b側から加熱してトナー画像Tを定着させれば良く、定着ローラー241の内部には加熱ヒーター245aを設けることは必須ではない。少なくとも被記録材300の裏面側から加熱してトナー画像Tを定着させることによって、図1に示すように、被記録材300のトナー画像Tの定着面300aに効率的に熱を伝達させることができ、トナーの定着性の強弱を容易に形成することができる。本発明では、定着ローラー241又は加圧ローラー242,243の少なくともいずれか一方が、弾性部材で形成されていることが好ましい。例えば、定着ローラー241又は加圧ローラー242,243が、アルミニウム等の金属製の基体表面に、シリコンゴム等からなる弾性体層を被覆してなるものが挙げられる。そして、本発明では、被記録材300に掛かる圧力Pが、80≦P≦250[kPa]であることが好ましい。圧力Pを上記範囲としたのは、圧力Pを80kPa未満とすると、被記録材300から剥離しきれないトナーが発生する恐れがあり、圧力Pが250kPaを超えると被記録材300の表面に傷が発生しトナー剥離性が劣化するため繰り返し使用できる回数が減少する恐れがあるためである。図6に示すように、画像形成時には、帯電部u4により感光体u3の帯電が行われると、露光装置u1により露光が行われ、感光体u3上に画像信号に基づく静電潜像が形成される。次いで、現像装置u2により現像が行われ、感光体u3上にトナーが付着されてトナー画像が形成されると、当該トナー画像は感光体u3の回転及び1次転写ローラーu6の作用により中間ベルト2a上に転写される。この露光、現像、転写の工程を、中間ベルト2aの回動に合わせて、各色のユニットuY、uM、uC、uKが順次繰り返すことにより、中間ベルト2a上に各色のトナー画像が重ねられ、フルカラー印刷物が形成される。一方、給紙部25からは用紙が搬送され、2次転写ローラー23の位置まで当該用紙が搬送されると、2次転写ローラー23の作用によって中間ベルト2aから用紙上にカラー画像が一括して転写される。その後、用紙は定着装置24に搬送されて加圧及び加熱により用紙上にカラー画像が固定され定着されると、最終的に外部に設けられているトレイに排出される。このようにして、画像形成が終了すると、クリーニング部u5、22により感光体u3や中間ベルト2aに残存するトナーが除去される。以下、本発明の具体的な実施例について説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。<実施例1>a被記録材の表面層を形成する混合液の作成工程シリコーン離型剤東レダウコーニングLTC310370質量部にシリコーン硬化剤3質量部を添加し混合撹拌した後、窒化アルミニウム顆粒トクヤマ製20質量部を加え撹拌し均一に分散させ、被記録材1を形成する混合液1を作製した。窒化アルミニウムの真比重325gcm3であることから、分散させた窒化アルミニウムの含有量は被記録材の表面層の3体積だった。また、窒化アルミニウムの粒径体積基準のメディアン径は、75μmであった。b被記録材の作成工程ドラフト内にて前記工程で得た混合液1を230μmの膜厚になるようにワイヤーバーを用いて厚さ30μmの白色PETシートに塗工し、1時間ドラフト内で乾燥させた。その後、100°Cに設定された恒温槽で60秒かけてシリコーン材を硬化させ被記録材1を作成した。被記録材1の塗工厚をマイクロメーターで測定したところ71μmだった。c被記録材に画像を形成する工程画像形成には市販の複合プリンタbizhubC353の真比重が3.44gcm3であることから、分散させた窒化ケイ素の含有量は記録材表面層の3体積だった。また、窒化ケイ素の粒径体積基準のメディアン径は75μmであった。<実施例3>実施例1において、シリコーン離型剤をアクリルシリコーン系コーティング剤370質量部に変更し、上記b工程の硬化条件を150°C30分とした以外は実施例1と同様の方法で被記録材3を作成した。<実施例4>実施例1において窒化アルミニウム顆粒の分散量を300質量部に変更した以外は実施例1と同様の方法で被記録材4を作成した。分散させた窒化アルミニウムの含有量は被記録材の表面層の20体積だった。<実施例5>実施例1と同様の方法で作成された被記録材1を用い、トナーのTspが75°Cになるようにモノマー組成比を変えたトナーを用いて評価試験を行った。<実施例6>実施例1と同様の方法で作成された被記録材1を用い、トナーのTspが130°Cになるようにモノマー組成比を変えたトナーを用いて評価試験を行った。<実施例7>被記録材の表面に分散させる窒化アルミニウム顆粒の平均粒径体積基準のメディアン径を5μm、添加量20質量部にした以外は実施例1と同様にして被記録材5を作成した。<比較例1>実施例1の窒化アルミニウム顆粒を同等の平均粒径を有するシリカSiO2粒子13.5質量部に変えた他は同様にして被記録材6を作成した。<比較例2>a被記録材の表面層を形成する混合液の作成工程ポリメタクリル酸メチル以下、PMMAと言うペレット48質量部をトルエン275質量部に溶解させた後、窒化アルミニウム顆粒トクヤマAlN20質量部を加え撹拌し均一に分散させて混合液7aを作成した。これとは別にPMMAペレット48部をトルエン275質量部に溶解させ混合液7bを調整した。b被記録材の作成工程ドラフト内にて前記工程で得た混合液7aを230μmの膜厚になるようにワイヤーバーを用いて厚さ30μmの白色PETシートに塗工し、1時間ドラフト内で乾燥させた。その後、100°Cに設定された恒温槽で60秒かけて混合液7aからなるシリコーン材を硬化させた。混合液7aから作成したシリコーン材の上に、混合液7bを用いて同様の塗工方法で混合液7bからなるシリコーン材を塗工、乾燥、硬化させ被記録材7を作成した。<比較例3>実施例1の窒化アルミニウム顆粒を3質量部に変えた他は同様にして被記録材8を作成した。分散させた窒化アルミニウムの含有量は被記録材の表面層の0.5体積だった。<比較例4>実施例1において窒化アルミニウム顆粒の分散量を495質量部に変更した以外は実施例1と同様の方法で被記録材9を作成した。分散させた窒化アルミニウムの含有量は被記録材の表面層の33体積だった。<比較例5>実施例1と同様の方法で作成された被記録材1を用い、平均粒径体積基準のメディアン径が12μmのトナーを用いて、被記録材1にトナー画像を定着させた。<比較例6>実施例1と同様の方法で作成された被記録材1を用い、平均粒径体積基準のメディアン径が2.5μmのトナーを用いて、被記録材1にトナー画像を定着させた。<評価実験>実施例1~7、比較例1~6において、定着させたトナー画像について、以下の評価実験を行った。定着性加圧、加熱定着されたトナー画像に欠陥があるか目視観察を行った。被記録材の表面とトナーの定着性が不十分の場合には、溶融トナーが不均一になり色ムラが発生したり中抜け、エッジ欠けが生じる。また、定着熱が過剰な場合は溶融トナーの粘度が極端に低下することから、同様に画像欠陥が生じる。そこで、画像のハンドリング性を評価するため、指触による定着性の試験を行った。10cm2のベタパッチの画像表面を、エチルアルコールで清浄にした指先で触れながら5回往復し、画像剥離の有無を確認する。試験後の指をエチルアルコールで拭き取り、着色が認められた場合はハンドリング不良と判断する。結果を表1に示した。≪評価基準≫×:中抜け等のオフセット、ムラが発生1:軽微なオフセットエッジ微小欠けや光学顕微鏡で観察できる中抜けなどが発生2:画像は良好だが、ハンドリング不良3:画像もハンドリングも良好再生性図2、図4、図5に示すような被記録材再生装置C1,C2,C3のいずれかを用い、画像の再生性を評価した。被記録材再生装置C1,C2,C3における剥離部材には、それぞれ弾性部材からなるブレード3Aや、ブラシ状ローラー3Bや、ローラー3C及びベルト3Dを使用し、被記録材は線速100mmsecで駆動させた。トナー画像の剥離工程は常温で行い、過熱によるトナーの溶融を抑制するためにファンを使用して剥離部材が常温に保たれるようにした。被記録材にトナー画像が定着する前と、被記録材からトナー画像を剥離して再生した後の、被記録材の表面の平均画素数の差ΔDを算出することにより、剥離できずに被記録材の表面に残ったトナーの割合Rdを評価した。スキャナで被記録材の表面の状態を300dpiの解像度で取り込み、画像解析ソフトを用いて、輝度ヒストグラムを測定することで平均画素数を算出した。トナー画像定着前と、トナー画像を剥離した再生後の平均画素数をそれぞれDb、Drと表すとき、ΔDを以下に定義する。結果を表1に示した。ΔD=DrDbRD=ΔDDb≪評価基準≫×:被記録材とトナー画像が完全に定着し、剥離は困難。RD≧901:トナー画像の一部は剥離可能だが、5回剥離作業を繰り返し後も完全に剥離できない。5回繰り返し後のDが90>RD>32:剥離作業の繰り返し5回以内でトナー画像が完全に剥離。1度目の剥離で90>RD>3、完全に剥離した後のRDがRD≦33:1回の操作でトナー画像を完全に剥離することが可能。RD≦3なお、表1中、体質剤とは、被記録材の表面層に含有される粒子や造粒体、金属複合材料のことであり、バインダー剤とは、上記粒子や造粒体、金属複合材料を分散させる樹脂のことである。表1の結果より、実施例1~7は、比較例1~6に比べて、定着性及び再生性において良好であったことが認められる。"