可撓性を有する長尺なワイヤ本体と、該ワイヤ本体の先端部を覆い、樹脂材料で構成された被覆層とを備えるガイドワイヤであって、前記ワイヤ本体は、その外周部の全周にわたって突出した突出部を有し、前記突出部は、その先端部が前記被覆層の基端部に接触しており、前記突出部の最大外径は、前記突出部と接触している前記被覆層の外径よりも大きいことを特徴とするガイドワイヤ。前記突出部は、その基端部に外径が基端側に向かって漸減する外径漸減部を有する請求項1に記載のガイドワイヤ。前記ワイヤ本体は、芯線を有し、前記突出部は、前記芯線とは異なる部材で構成されている請求項1に記載のガイドワイヤ。前記突出部は、筒状またはコイル状をなす部材で構成されている請求項3に記載のガイドワイヤ。前記突出部は、その外周面に複数の凹部が形成されている請求項4に記載のガイドワイヤ。前記突出部の少なくとも一部は、前記被覆層の基端部を被覆している請求項1に記載のガイドワイヤ。前記突出部は、前記被覆層の基端部に係合している請求項6に記載のガイドワイヤ。前記被覆層は、その基端部に外径が基端部側に向かって漸減するテーパ部を有する請求項1に記載のガイドワイヤ。前記樹脂材料は、主としてウレタン系樹脂である請求項1に記載のガイドワイヤ。以下、本発明のガイドワイヤを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。<第1実施形態>図1は、本発明のガイドワイヤの第1実施形態を示す縦断面図、図2は、図1に示すガイドワイヤの使用状態を示す縦断面図である。なお、以下では、説明の都合上、図1および図2中後述する図3~図7についても同様の右側を基端、左側を先端と言う。また、各図中では、それぞれ、理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤの太さ方向を誇張して模式的に図示しており、長さ方向と太さ方向の比率は実際とは異なる。図1~図3に示すガイドワイヤ1は、カテーテル20内視鏡も含むの内腔201に挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤであって、長尺なワイヤ本体2と、螺旋状のコイル4と、先端側被覆層6以下樹脂被覆層6というとを備えている。なお、ガイドワイヤ1の全長は、特に限定されないが、200~5000mm程度であるのが好ましい。また、ガイドワイヤ1の平均外径は、特に限定されないが、0.2~1.2mm程度であるのが好ましい。本実施形態では、ワイヤ本体2は、可撓性または柔軟性を有する1本の連続した芯線線材3と、芯線3の途中から基端側の部分を覆う基端側被覆層7以下被覆層7と言うとを有している。さらに、ワイヤ本体2は、芯線3の被覆層7よりも先端側の部分に配置された突出部材突出部5Aを有している。この突出部材5Aについては、後述する。なお、ワイヤ本体2は、他の構成物例えば他の層等を有していてもよく、また、被覆層7が省略されていてもよい。芯線3は、その横断面形状が円形をなし、ガイドワイヤ1のほぼ全長に渡って延びている。この芯線3は、外径の大きさに応じて、基端側から、本体部32と、第1のテーパ部33と、第1の外径一定部34と、第2のテーパ部35と、第2の外径一定部36とに分けることができる。本体部32は、その外径がほぼ一定であり、ガイドワイヤ1の本体部分に対応する部分である。また、本体部32は、芯線3の中で最も外径が大きい部分である。本体部32の先端側には、第1のテーパ部33が配置されている。第1のテーパ部33は、その外径が先端方向に向かって漸減している。また、第1のテーパ部33の基端外径は、本体部32の外径と同じである。第1のテーパ部33の先端側には、第1の外径一定部34が配置されている。第1の外径一定部34は、その外径がほぼ一定で、第1のテーパ部33の先端外径と同じである。第1の外径一定部34の先端側には、第2のテーパ部35が配置されている。第2のテーパ部35は、その外径が先端方向に向かって漸減している、すなわち、先細りとなっている。また、第2のテーパ部35の基端外径は、第1の外径一定部34の外径と同じである。第2のテーパ部35の先端側には、第2の外径一定部36が配置されている。第2の外径一定部36は、その外径がほぼ一定で、第2のテーパ部35の先端外径と同じである。このように、ガイドワイヤ1では、芯線3に第1のテーパ部33および第2のテーパ部35が設けられている。これにより、本体部32と第1のテーパ部33との境界部付近から先端方向に向かって芯線3の柔軟性が徐々に連続的に増し、その結果、ガイドワイヤ1の柔軟性が増すので、生体に挿入する際の操作性や安全性が向上する。また、第1のテーパ部33と第2のテーパ部35とのテーパ角度は、同じであってもよいし、異なっていてもよい。さらに、第1のテーパ部33と第2のテーパ部35とは、それぞれ、テーパ角度が芯線3の長手方向に沿って一定でもよく、また、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。また、芯線3の第1のテーパ部33から先端側の部分の長さは、特に限定されないが、例えば、ガイドワイヤ1の全長の0.1~20であるのが好ましく、0.1~10であるのがより好ましい。芯線3の構成材料としては、例えば、ステンレス鋼、Ni-Ti系合金、Ni-Al系合金、Cu-Zn系合金等の超弾性合金等の種々の金属材料や、比較的高剛性の樹脂材料が挙げられ、これらのうちの1種または2種以上を組み合わせて用いることができる。また、芯線3の第1のテーパ部33の途中から基端側の部分は、その外周面が被覆層7で覆われている。被覆層7は、種々の目的で形成することができるが、その一例として、ガイドワイヤ1の摩擦摺動抵抗を低減し、摺動性を向上させることによってガイドワイヤ1の操作性を向上させることがある。ガイドワイヤ1の摩擦摺動抵抗の低減を図るためには、被覆層7は、以下に述べるような摩擦を低減し得る材料で構成されているのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ1とともに用いられるカテーテル20の内周面202との摩擦抵抗摺動抵抗が低減されて摺動性が向上し、カテーテル20内でのガイドワイヤ1の操作性がより良好なものとなる。また、ガイドワイヤ1の摺動抵抗が低くなることで、ガイドワイヤ1をカテーテル20内で移動および/または回転した際に、ガイドワイヤ1のキンク折れ曲がりやねじれをより確実に防止することができる。このような摩擦を低減し得る材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステルPET、PBT等、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂PTFE、ETFE、PFA等、またはこれらの複合材料が挙げられる。そして、これらの材料の中でも特に、フッ素系樹脂またはこれを含む複合材料が好ましい。この場合、前述した操作性が向上することの他に、焼きつけ、吹きつけ等の方法により、当該樹脂材料を加熱した状態で、芯線3への被覆を容易に行うことができる。また、芯線3と被覆層7との密着性が特に優れたものとなる。被覆層7の厚さは、特に限定されず、被覆層7の形成目的や構成材料、形成方法等を考慮して適宜されるが、通常は、その平均厚さは、1~100μm程度であるのが好ましく、1~30μm程度であるのがより好ましい。なお、被覆層7は、2層以上の積層体でもよい。また、本発明では、芯線3の外周面に、被覆層7や樹脂被覆層6の密着性を向上するための粗面加工、化学処理、熱処理等処理を施したり、樹脂被覆層6や被覆層7の密着性を向上し得る中間層を設けたりすることもできる。芯線3ワイヤ本体2の先端部の外周、すなわち、図示の構成では、芯線3の第2の外径一定部36の外周および第2のテーパ部35の途中までの外周には、コイル4が延在して配置されている。このコイル4は、素線を螺旋状に巻回してなる部材であり、芯線3の先端部の外周を覆っている。コイル4の内側のほぼ中心部を芯線3が挿通している。また、コイル4は、図示の構成では芯線3に非接触となっている、すなわち、芯線3の外周から離間しているが、これに限定されず、例えば、芯線3の外周に接触していてもよい。また、図示の構成では、コイル4は、外力を付与しない状態で、螺旋状に巻回された素線同士の間に隙間が空いているが、図示と異なり、外力を付与しない状態で、螺旋状に巻回された素線同士が隙間なく密に配置されていてもよい。また、本実施形態の場合、コイル4は、素線の横断面が円形のものを用いているが、これに限らず、素線の横断面が例えば楕円形、四角形特に長方形等のものであってもよい。コイル4は、金属材料で構成されているのが好ましく、その材料としては、例えば、ステンレス鋼、超弾性合金、コバルト系合金や、金、白金、タングステン等の貴金属またはこれらを含む合金例えば白金-イリジウム合金等が挙げられる。特に、貴金属のようなX線不透過材料X線造影性を有する材料で構成した場合には、ガイドワイヤ1にX線造影性が得られ、X線透視下で先端部の位置を確認しつつ生体内に挿入することができ、好ましい。また、コイル4は、その先端側と基端側とを異なる材料で構成してもよい。例えば、先端側をX線不透過材料のコイル、基端側をX線を比較的透過する材料ステンレス鋼などのコイルにて各々構成してもよい。コイル4の基端部は、固定材料81を介して芯線3の第2のテーパ部35に固定されており、コイル4の先端部は、固定材料82を介して芯線3の第2の外径一定部36に固定されている。なお、固定材料81および82は、それぞれ、例えば、半田ろう材で構成されている。また、ガイドワイヤ1は、芯線3の先端部、コイル4、固定材料81および82を一括して覆う樹脂被覆層6を有している。この樹脂被覆層6は、芯線3の先端部の外周に密着している。なお、図示の構成では、樹脂被覆層6は、コイル4内に入り込んでいるが、コイル4内に入り込んでいなくてもよい。樹脂被覆層6は、種々の目的で形成することができるが、その一例として、被覆層7のように摺動性を上げてガイドワイヤ1の操作性を向上させることの他に、ガイドワイヤ1を血管等に挿入する際の安全性の向上を目的として設けることができる。このような樹脂被覆層6は、柔軟性に富む材料軟質材料、弾性材料で構成されており、その材料としては、特に限定されず、例えば、被覆層7と同じ材料や、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちに2以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。そして、これらの材料の中でも特に、ウレタン系樹脂が好ましい。樹脂被覆層6が主にウレタン系樹脂で構成されている場合には、ガイドワイヤ1の先端部の柔軟性がより向上するため、血管等への挿入時に、血管内壁等を傷つけることをより確実に防止することができ、安全性が極めて高い。また、樹脂被覆層6の先端面61は、丸みを帯びている。これにより、先端面61で血管等の体腔の内壁の損傷を防止することができる。樹脂被覆層6の基端部には、その外径が基端方向に向かって漸減したテーパ部62が形成されている。これにより、図2に示すように、カテーテル20を先端方向に向かって押し込んだ際、カテーテル20の先端203が樹脂被覆層6の基端部、すなわち、テーパ部62を容易に乗り越えることができ、よって、その押し込み操作を容易かつ確実に行なうことができる。また、芯線3が漸減する位置にテーパ部62が形成されていることで、基端側から先端に向かって剛性をなだらかに減少させることができる。このように構成することにより、ガイドワイヤ1の操作性が向上すると言う利点がある。なお、テーパ部62のテーパ角度は、本実施形態では芯線3の長手方向に沿って一定である。このテーパ角度としては、特に限定されず、例えば、1~90度であるのが好ましく、5~20度であるのがより好ましい。また、テーパ部62は、テーパ角度が長手方向に沿って変化する部位があってもよい。また、樹脂被覆層6の基端63は、芯線の第1の外径一定部34と第2のテーパ部35との境界部に位置している。樹脂被覆層6中には、X線不透過材料で構成された粒子フィラーが分散されていてもよい。この場合、ガイドワイヤ1にX線造影性が得られ、X線透視下で先端部の位置を確認しつつ生体内に挿入することができる。X線不透過材料としては、特に限定されず、例えば、白金、タングステン等の貴金属またはこれらを含む合金材料が挙げられる。樹脂被覆層6の厚さは、特に限定されず、樹脂被覆層6の形成目的や構成材料、形成方法等を考慮して適宜されるが、通常は、その平均厚さは、100~500μm程度であるのが好ましく、150~350μm程度であるのがより好ましい。なお、樹脂被覆層6は、2層以上の積層体でもよい。さて、前述したように、ガイドワイヤ1は、芯線3の外周部に突出する突出部材5Aを有している。突出部材5Aは、第1の外径一定部34に配置、固定され、その外周部の全周にわたる筒状リング状をなす部材で構成されている。また、突出部材5Aの先端51は、樹脂被覆層6の基端63に接している。さらに、突出部材5Aの最大外径φd1は、樹脂被覆層6の突出部材5Aの先端51が位置する部分の外径、すなわち、基端63の外径φd2よりも大きい。このような突出部材5Aにより、基端63が突出部材5Aの最大外径φd1よりも内側に位置することとなる。なお、基端63は、その層厚が比較的薄い分、ガイドワイヤ1の使用状態によっては、樹脂被覆層6の中で最も芯線3から剥離し易い、すなわち、めくり易い部分であることが知られている。図2aに示すように、突出部材5Aを有するガイドワイヤ1を用いて、カテーテル20を生体管腔内の目的部位にまで押し進めようとした場合、カテーテル20の先端203は、ガイドワイヤ1の被覆層7、突出部材5Aを順次摺動していく。そして、図2bに示すように、遂には、先端203は、樹脂被覆層6のテーパ部62に当接する。図2bに示す状態からカテーテル20をさらに押し進めると、先端203が樹脂被覆層6のテーパ部62を登ることができ図2c参照、よって、生体管腔内の目的部位に先端203を到達させることができる。カテーテル20の先端203は、突出部材5Aを越えてからテーパ部62に当接するまでの間に、突出部材5Aの最大外径φd1よりも内側にある樹脂被覆層6の基端63に接するのが防止される。その結果、たとえ基端63が若干めくれていたとしても当該基端63にカテーテル20の先端203が引っ掛かるのが確実に防止される。また、突出部材5Aの基端部には、その外径が基端方向に向かって漸減する基端側テーパ部外径漸減部52が形成されている。これと同様に、突出部材5Aの先端部には、その外径が先端方向に向かって漸減する先端側テーパ部外径漸減部53が形成されている。この先端側テーパ部53は省略することもできる。ガイドワイヤ1では、基端側テーパ部52が形成されていることにより、基端側から移動してくるカテーテル20の先端203が突出部材5Aを円滑に乗り越えることができる図2a参照。また、突出部材5Aの最大外径φd1は、樹脂被覆層6の最大外径φd1よりも小さくまたは同じになっている。突出部材5Aの長さL1も樹脂被覆層6の長さL1よりも短い。このような大小関係により、例えばガイドワイヤ1が生体管腔内を移動した際に、その先端部において、摺動性が高い樹脂被覆層6が生体管腔を画成する壁部に突出部材5Aよりも優先的に当接することなる。これにより、ガイドワイヤ1の操作性を落とすことなく操作することが可能となる。前述したように、突出部材5Aが第1の外径一定部34に配置されている。これに対し、例えば仮に突出部材5Aが第1のテーパ部33に配置されている場合には、当該突出部材5Aは、先端方向に向かって押し込まれたカテーテル20により押圧されて、第1のテーパ部33からズレ易いものとなる。しかしながら、突出部材5Aが第1の外径一定部34に配置されていることにより、基端方向から押し込まれたカテーテル20により押圧されても前述したような位置ズレが生じるのが防止されている。なお、突出部材5Aは、図1の構成では第1の外径一定部34の全長にわたって配置されているが、これに限定されず、例えば、第1の外径一定部34の長手方向の一部に配置されていてもよい。換言すれば、突出部材5Aの長さは、第1の外径一定部34の全長と同じであるが、これに限定されず、例えば、第1の外径一定部34よりも短くてもよい。また、突出部材5Aの第1の外径一定部34に対する固定方法としては、特に限定されないが、例えば、嵌合、かしめ、接着接着剤やろう材による接着、融着熱融着、高周波融着、超音波融着等、溶接等による方法が挙げられる。また、突出部材5Aの固定方法として接着による方法を用いた場合、突出部材5Aの基端側にはみ出した接着剤やろう材に丸みや面取りを施すのが好ましい。突出部材5Aは、樹脂被覆層6を構成する樹脂材料よりも硬質の材料で構成され、その材料としては、例えば、金属材料または硬質の樹脂材料を用いることができる。金属材料としては、特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、チタン、チタン合金、Ni-Ti合金、アルミニウム、金、白金等を用いることができる。硬質の樹脂材料としては、例えば、ポリカーボネート、ポリアミドナイロン、ポリエチレンテレフタレート、ポリアセタール、ポリフェニレンサルファイド等を用いることができる。このような材料を用いることにより、先端側に向かって移動するカテーテル20からの押圧力を確実に受けることができ、よって、カテーテル20の先端203から樹脂被覆層6の基端63を保護することができる。これにより、カテーテル20の先端203が樹脂被覆層6の基端63に引っ掛かるのをより確実に防止することができる。<第2実施形態>図3は、本発明のガイドワイヤの第2実施形態を示す部分縦断面側面図である。以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第2実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。本実施形態は、突出部材の構成が異なること以外は前記第1実施形態と同様である。図3に示すガイドワイヤ1では、突出部材5Bの外周部に複数の溝凹部54が形成されている。そして、各溝54は、それぞれ、ワイヤ長手方向に対し傾斜している。なお、各溝54は、それぞれ、突出部材5Bの壁部を貫通したスリットであるのが好ましい。このような溝54が形成されていることにより、突出部材5B自体が湾曲し易いものとなり、よって、ガイドワイヤ1、特に、突出部材5Bでの湾曲した生体管腔に対する追従性が向上する。なお、突出部材5Bの外周部に形成される凹部は、溝54に限定されず、例えば、側面視で例えば円形や正方形をなすものであってもよい。また、突出部材5Bは、前記第1実施形態での突出部材5Aと異なり、先端側テーパ部53が省略されているが、突出部材5Aと同様に、先端側テーパ部53が形成されていてもよい。<第3実施形態>図4は、本発明のガイドワイヤの第3実施形態を示す部分縦断面側面図である。以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第3実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。本実施形態は、突出部材の構成が異なること以外は前記第1実施形態と同様である。図4に示すガイドワイヤ1では、突出部材5Cは、素線55を芯線3の軸回りに螺旋状に巻回してなるコイルで構成されている。これにより、突出部材5C自体が湾曲し易いものとなり、よって、ガイドワイヤ1、特に、突出部材5Cでの湾曲した生体管腔に対する追従性が向上する。なお、突出部材5Cは、図4に示す構成では互いに隣接する素線55同士が密着しているが、これに限定されず、例えば、互いに隣接する素線55同士が離間していてもよい。<第4実施形態>図5は、本発明のガイドワイヤの第4実施形態を示す縦断面図である。以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第4実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。本実施形態は、突出部材の設置状態が異なること以外は前記第1実施形態と同様である。図5に示すガイドワイヤ1の突出部材5Dは、先端側テーパ部53が樹脂被覆層6の基端部64上に重なって設置されている。このような構成でも、本実施形態のガイドワイヤ1は、前記第1実施形態のガイドワイヤ1と同様に、突出部材5Dの最大外径φd1が、樹脂被覆層6の突出部材5Dの先端51が位置する部分の外径φd2よりも大きいものとなる。これにより、カテーテル20をガイドワイヤ1に沿わせて先端方向に押し進めた際に、カテーテル20の先端203が樹脂被覆層6の基端63に引っ掛かるのがより確実に防止される。なお、本実施形態での樹脂被覆層6は、前記第1実施形態での樹脂被覆層6と異なり、基端部64からテーパ部62が省略されているが、これに限定されず、例えば、前記第1実施形態のものや後述する第5実施形態の樹脂被覆層6のように、テーパ部62が形成されていてもよい。また、突出部材5Dでは、基端側テーパ部52の長さが先端側テーパ部53の長さよりも長くなっている。<第5実施形態>図6は、本発明のガイドワイヤの第5実施形態を示す縦断面図である。以下、これらの図を参照して本発明のガイドワイヤの第5実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。本実施形態は、突出部材の構成が異なること以外は前記第5実施形態と同様である。図6に示すガイドワイヤ1では、突出部材5Eは、樹脂被覆層6に係合するガイドワイヤ1を有している。この係合部56は、突出部材5Eの先端内周部に突出した少なくとも1つの爪で構成されている。このような突出部材5Eは、ガイドワイヤ1の使用中に樹脂被覆層6から不本意に剥離してしまうのを確実に防止されたものとなっている。特に、樹脂被覆層6の基端が湾曲部を通過する際に効果を発揮し、樹脂被覆層6と突出部材5Eとの間に隙間が生じることを防止することができる。<第6実施形態>図7は、本発明のガイドワイヤの第6実施形態を示す縦断面図である。以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第6実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。本実施形態は、突出部の形成状態が異なること以外は前記第1実施形態と同様である。図7に示すガイドワイヤ1では、芯線3が第1ワイヤ37と第2ワイヤ38とで構成されている。第1ワイヤ37と第2ワイヤ38とは、バット溶接機によって、所定の電圧を印加されながら、第1ワイヤ37の基端面371と第2ワイヤ38の先端面381とが加圧接触される。この加圧接触により、接合部39には溶融層が形成され、第1ワイヤ37と第2ワイヤ38とが強固に接続される。なお、接合部39は、図示の構成では第1の外径一定部34のワイヤ長手方向の途中に位置している。そして、前記加圧接触によって第1ワイヤ37の基端部と第2ワイヤ38の先端部とがそれぞれ変形して隆起するため、接合部39付近には、突出部5Fが形成される。この突出部5Fは、先端51が樹脂被覆層6の基端63に接している。また、突出部5Fの最大外径φd1は、樹脂被覆層6の基端63の外径φd2よりも大きい。このような突出部5Fにより、前記第1実施形態の突出部材5Aと同様に、カテーテル20をガイドワイヤ1に沿わせて先端方向に押し進めた際に、カテーテル20の先端203が樹脂被覆層6の基端63に引っ掛かるのがより確実に防止される。なお、第1ワイヤ37と第2ワイヤ38とは、互いに構成材料が同じであってもよいし、異なっていてもよい。構成材料が同じである場合には、第1ワイヤ37および第2ワイヤ38をそれぞれ例えばNi-Ti系合金で構成してもよし、ステンレス鋼としてもよい。また、構成材料が異なる場合には、第1ワイヤ37を例えばNi-Ti系合金で構成し、第2ワイヤ38を例えばステンレス鋼で構成してもよい。以上、本発明のガイドワイヤを図示の実施形態について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、ガイドワイヤを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。また、本発明のガイドワイヤは、前記各実施形態のうちの、任意の2以上の構成特徴を組み合わせたものであってもよい。また、基端側被覆層は、前記各実施形態ではそれぞれ突出部の基端から離間しているが、これに限定されず、例えば、突出部の基端に接していてもよい。この場合、突出部により、先端側被覆層の基端側の部分のめくれを防止するのと同様に、基端側被覆層の先端側の部分のめくれを防止することもできる。