"正逆回転可能なモータと、前記モータの出力軸に対して軸方向に相対移動可能且つ一体回転可能に設けられる駆動軸と、前記駆動軸が挿入される挿入孔を有する出力部材と、前記駆動軸と前記出力部材との間に配され、前記駆動軸の正方向の回転のみを前記出力部材に伝達する正方向回転伝達手段と、前記駆動軸が挿入されるとともに外周面に無端環状のガイド溝が形成された円筒状のガイド部材と、前記駆動軸と前記ガイド部材との間に配され、前記駆動軸の逆方向の回転のみを前記ガイド部材に伝達する逆方向回転伝達手段と、前記モータの出力軸に対して軸方向に相対移動不可且つ相対回転可能に設けられ、前記ガイド溝に挿入されるピン部材と、を備え、前記ガイド溝は、前記駆動軸の軸方向に対して傾斜する傾斜部を有することを特徴とする電動アクチュエータ。請求項1に記載の電動アクチュエータと、前記電動アクチュエータによって駆動される複数の機構と、を備え、前記出力部材は、前記機構に対して駆動力を出力する出力ギアを有し、前記各機構は、前記出力ギアと噛み合って回転する従動ギアを有し、前記各機構の従動ギアは、前記駆動軸の軸方向に並ぶように配置され、前記駆動軸を正方向に回転させて前記出力ギアの位置を変更することにより、前記出力ギアに噛み合う従動ギアが切り替えられることを特徴とするステアリング装置。ところで、従来の電動アクチュエータでは、駆動対象となる機構例えば、テレスコ機構等に駆動力を出力する出力部材の位置を変更することができなかった。そのため、一つの電動アクチュエータで複数の機構を駆動することができず、駆動対象となる機構が複数ある場合には、それぞれの機構に対して電動アクチュエータを設ける必要があった。その結果、駆動対象となる機構の数が増加すると、電動アクチュエータの数も増加し、ステアリング装置の大型化及びコストの増大を招くという問題があった。本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、出力部材の位置を変更可能な電動アクチュエータ、及び一つの電動アクチュエータにより複数の機構を駆動可能なステアリング装置を提供することにある。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、正逆回転可能なモータと、前記モータの出力軸に対して軸方向に相対移動可能且つ一体回転可能に設けられる駆動軸と、前記駆動軸が挿入される挿入孔を有する出力部材と、前記駆動軸と前記出力部材との間に配され、前記駆動軸の正方向の回転のみを前記出力部材に伝達する正方向回転伝達手段と、前記駆動軸が挿入されるとともに外周面に無端環状のガイド溝が形成された円筒状のガイド部材と、前記駆動軸と前記ガイド部材との間に配され、前記駆動軸の逆方向の回転のみを前記ガイド部材に伝達する逆方向回転伝達手段と、前記モータの出力軸に対して軸方向に相対移動不可且つ相対回転可能に設けられ、前記ガイド溝に挿入されるピン部材と、を備え、前記ガイド溝は、前記駆動軸の軸方向に対して傾斜する傾斜部を有することを要旨とする。上記構成によれば、モータが正方向に回転する場合には、ガイド部材は回転せず、出力部材のみが正方向に回転する。一方、モータが逆方向に回転する場合には、出力部材は回転せず、ガイド部材が逆方向に回転する。ここで、ガイド溝にはモータの出力軸に対して軸方向に相対移動不可且つ相対回転可能なピン部材が挿入されているため、ガイド部材は、その回転に伴ってガイド溝傾斜部内におけるピン部材の位置が変化することで、駆動軸及び出力部材と一体で軸方向移動する。そして、ガイド溝は無端環状に形成されているため、ガイド部材を反対方向正方向に回転させなくても、出力部材を軸方向に往復動させ、その軸方向位置を任意に変更することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の電動アクチュエータと、前記電動アクチュエータによって駆動される複数の機構と、を備え、前記出力部材は、前記機構に対して駆動力を出力する出力ギアを有し、前記各機構は、前記出力ギアと噛み合って回転する従動ギアを有し、前記各機構の従動ギアは、前記駆動軸の軸方向に並ぶように配置され、前記駆動軸を正方向に回転させて前記出力ギアの位置を変更することにより、前記出力ギアに噛み合う従動ギアが切り替えられることを要旨とする。上記構成によれば、モータを逆方向に回転することで出力部材を他の機構に選択的に連結させることが可能であり、モータを正方向に回転することで連結された機構を駆動することができる。その結果、複数の機構を電動で動作させるステアリング装置の小型化及び低コスト化を図ることができる。本発明によれば、出力部材の位置を変更可能な電動アクチュエータ、及び一つの電動アクチュエータにより複数の機構を駆動可能なステアリング装置を提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、ステアリング装置1において、ステアリングシャフト2を構成するコラムシャフト3は、コラムジャケット4内において回転可能に支持されている。コラムシャフト3における車両後方側図1における右側の端部には、ステアリングホイール5が固定されている。一方、コラムシャフト3における車両前方側の図1における左側端部には、図示しない自在継手を介してインターミディエイトシャフトが連結されており、ステアリング操作に伴う回転がラックピニオン機構等の転舵機構に伝達されることにより転舵輪の舵角が変更されるようになっている。ステアリング装置1は、ステアリングホイール5の前後位置の調整するテレスコ機能、及びステアリングホイール5の上下位置高さ位置の調整を可能とするチルト機能を有している。詳述すると、コラムシャフト3は、ステアリングホイール5が固定される軸状のアッパシャフト11と、アッパシャフト11における車両前方側の端部が挿入される筒状部12aが形成されたロアシャフト12とを備えている。アッパシャフト11は、ロアシャフト12の筒状部12aに対してセレーション嵌合されることにより同ロアシャフト12に対して軸方向に相対移動可能に連結されている。コラムジャケット4は、円筒状のアウタジャケット14と、アウタジャケット14に対して軸方向に相対移動可能に嵌合される円筒状のインナジャケット15とを備えている。インナジャケット15における車両前方側の端部は、車両本体に固定されるブラケット17によりチルト中心軸18を中心として回動可能に支持されている。また、インナジャケット15は、軸受19を介してロアシャフト12を回転可能に支持している。アウタジャケット14は、軸受20を介してアッパシャフト11を回転可能に支持しており、アッパシャフト11と一体で軸方向移動するようになっている。そして、ステアリング装置1は、電動アクチュエータ21により駆動されるテレスコ機構22及びチルト機構23によりステアリングホイール5の前後位置及び上下位置が調整される。具体的には、テレスコ機構22によって、アウタジャケット14とともにアッパシャフト11をインナジャケット15及びロアシャフト12に対して軸方向に相対移動させることにより、ステアリングホイール5の前後位置を調整可能な構成となっている。また、チルト機構23によって、チルト中心軸18を中心としてコラムジャケット4とともにコラムシャフト3を傾動させることにより、ステアリングホイール5の上下位置を調整可能な構成となっている。図2に示すように、テレスコ機構22は、外周に雄ネジが形成されたネジ軸31と、ネジ軸31に螺合するナット32とを備えている。ネジ軸31は、コラムシャフト3と平行に配置されており、ナット32は、アウタジャケット14と一体で移動するように連結されている。そして、ネジ軸31の回転に伴ってナット32が往復動することにより、アウタジャケット14をコラムシャフト3の軸方向に移動させるようになっている。チルト機構23は、外周に雄ネジが形成されたネジ軸33と、ネジ軸33に螺合するナット34とを備える。また、チルト機構23は、ナット34とアウタジャケット14とをつなぐ第1リンク部材35と、アウタジャケット14と車両本体Sとをつなぐ第2リンク部材36とを備える。第1リンク部材35とナット34とは、ジョイント37により回動可能に連結されており、第2リンク部材36と車両本体Sとは、ジョイント38により回動可能に連結されている。また、第1リンク部材35と第2リンク部材36とは、ジョイント39を介して、アウタジャケット14に回動可能に連結されている。そして、ネジ軸33の回転に伴ってナット34が往復動することにより、第1リンク部材35と第2リンク部材36とのなす角度を変化させることで、チルト中心軸18を中心としてコラムジャケット4を傾動させるようになっている。図1に示すように、ステアリング装置1には、イグニッションオフ時等にステアリングホイール5の回転を規制するロック機構41が設けられている。具体的には、図2に示すようにロック機構41は、アッパシャフト11と一体回転可能に嵌合される略円環状のキーリング42と、電動アクチュエータ21により駆動されるロックバー44とを備え、キーリング42の外周面に形成されたキー溝43にロックバー44を係合させてキーリング42の回転を規制することにより、ステアリングホイール5の回転を規制する。また、ロック機構41は、外周に雄ネジが形成されたネジ軸45と、ネジ軸45に螺合するとともにロックバー44が一体移動可能に固定されたナット46とを備えている。そして、ネジ軸45の回転に伴ってナット46が往復動することにより、ロックバー44をキー溝43に係脱させるようになっている。次に、電動アクチュエータ21の構成について説明する。図3a,bに示すように、電動アクチュエータ21は、その駆動源となるモータ61と、モータ61の出力軸62に対して軸方向に相対移動可能且つ一体回転可能に連結される駆動軸63とを備えている。具体的には、出力軸62は、円筒状に形成されるとともに、その内周にはスプライン溝64が形成されている。一方、駆動軸63の基端側図3における右側の外周面には、出力軸62のスプライン溝64に嵌合されるスプライン歯65が形成されている。また、電動アクチュエータ21は、駆動軸63の先端部図3における左側端部に取り付けられる出力部材としての先端軸69と、駆動軸63の中央付近に取り付けられる円筒状のガイド部材71とを備える。先端軸69は、先端に出力ギア68が設けられるとともに、駆動軸63が挿入される挿入孔69aを有する。なお、本実施形態では、先端軸69の基端部は他の部分よりも大径に形成されており、この基端部に挿入孔69aが形成されている。挿入孔69aに挿入された駆動軸63と先端軸69との間には、ワンウェイクラッチ66が配置され、ワンウェイクラッチ66は、正方向回転伝達手段として、駆動軸63の正方向の回転のみを先端軸69に伝達する。また、駆動軸63は、ガイド部材71の内側に挿入され、駆動軸63とガイド部材71との間にはワンウェイクラッチ67が配置される。ワンウェイクラッチ67は、逆方向回転伝達手段として、駆動軸63の逆方向の回転のみをガイド部材71に伝達する。なお、先端軸69及びガイド部材71は、駆動軸63と一体的に軸方向に移動する。ガイド部材71の外周面には、ガイド溝72が形成されており、ガイド溝72には、ピン部材73が挿入されている。ピン部材73は、車両本体に固定されており、モータ61の出力軸62に対して軸方向に相対移動不可且つ相対回転可能となっている。なお、本実施形態では、ピン部材73は、車両本体に固定される円柱状の軸部73aと、ガイド溝72内に挿入される挿入部73bとから構成されている。ガイド溝72は、ガイド部材71の外周面に無端環状に形成される。具体的には、ガイド溝72は、駆動軸63の軸方向に対して傾斜する傾斜部74,75と、傾斜部74,75の端部を接続する接続部76,77とを有する。傾斜部74,75は、ガイド部材71の中央付近で互いに交差しており、駆動軸63の軸方向に対してそれぞれ一定角度で傾斜している。また、傾斜部74,75のそれぞれの先端部分P1,P4図3bにおける左側端部は、接続部76を介して接続され、傾斜部74,75のそれぞれの基端部分P2,P3図3bにおける右側端部は、接続部77を介して接続されている。なお、接続部76,77は、駆動軸63の軸方向に対して直交する方向に延びるとともに、ガイド部材71の外周面の周方向において、傾斜部74,75とは異なる領域に形成されている。これにより、ピン部材73は、ガイド部材71の回転に伴ってガイド溝72内を相対移動し、ガイド部材71が720度回転2回転することにより、元の位置に戻るようになっている。このように構成された電動アクチュエータ21では、図4aに示すように、モータ61が正方向に回転する場合には、ワンウェイクラッチ66により出力ギア68のみが正方向に回転する。一方、モータ61が逆方向に回転する場合には、ワンウェイクラッチ67によりガイド部材71のみが逆方向に回転する。そして、図4b~eに示すように、ガイド溝72内におけるピン部材73の位置が相対的に変化することで、出力ギア68、駆動軸63及びガイド部材71が一体で軸方向に往復動する。詳しくは、図4bに示すように、ピン部材73が傾斜部74と接続部76との接続点P1に位置する状態からガイド部材71が逆方向に回転すると、図4cに示すように、ピン部材73は、接続点P1から接続点P2に向かってガイド溝72の傾斜部74内を相対移動する。このとき、駆動軸63の軸方向において、ガイド部材71がモータ61から離間するように移動する。ここで、ガイド部材71、駆動軸63、及び先端軸69は、駆動軸63の軸方向へ一体的に移動するので、先端軸69に取り付けられた出力ギア68もモータ61から離間するように軸方向移動する。そして、ピン部材73が傾斜部74と接続部77との接続点P2を通過し、接続部77内に位置する状態では、ガイド部材71が回転しても出力ギア68の軸方向位置は変化しない。続いて、図4dに示すように、ピン部材73が接続部77と傾斜部75との接続点P3に位置する状態からガイド部材71が回転すると、図4eに示すように、ピン部材73は、接続点P3から接続点P4に向かって傾斜部75内を相対移動する。このとき、駆動軸63の軸方向において、ガイド部材71がモータ61に近接するように移動する。ここで、ガイド部材71、駆動軸63、及び先端軸69は、駆動軸63の軸方向へ一体的に移動するので、先端軸69に取り付けられた出力ギア68もモータ61に近接するように軸方向移動する。そして、ピン部材73が傾斜部75と接続部76との接続点P4を通過し、接続部76内に位置する状態では、ガイド部材71が回転しても出力ギア68の軸方向位置は変化せず、ピン部材73が接続点P1に到達することで、上記図4bに示す状態に戻る。このように出力ギア68は、モータ61を逆方向に回転させてガイド部材71を回転させることにより、駆動軸63の軸方向において往復動する。つまり、電動アクチュエータ21は、モータ61を逆方向に回転させることで、出力ギア68の軸方向位置を任意に変更可能となっている。次に、電動アクチュエータ21と、テレスコ機構22、チルト機構23及びロック機構41との連結構造ついて説明する。図2に示すように、電動アクチュエータ21は、上述のようにモータ61の正方向の回転を伝達する出力ギア68が駆動軸63の軸方向図2における左右方向に往復動可能に構成されている。なお、本実施形態の出力ギア68には、平歯車が採用されている。そして、電動アクチュエータ21は、出力ギア68の軸方向位置に応じて、伝達機構51a~51cを介してテレスコ機構22、チルト機構23及びロック機構41にそれぞれ連結される。なお、各伝達機構51a~51cは、同様に構成されているため、伝達機構51aについてのみ説明する。伝達機構51aは、出力ギア68の回転の方向を反転せずにそのまま伝達する第1伝達部52、及び出力ギア68の回転を反転させて伝達する第2伝達部53からなる。これにより、電動アクチュエータ21から伝達機構51aを介してテレスコ機構22に正逆両方向の回転が伝達されるようになっている。具体的には、第1伝達部52は、平歯車からなる第1従動ギア54と、第1従動ギア54にフレキシブルシャフト55を介して連結される中間ギア56と、中間ギア56に噛合してテレスコ機構22のネジ軸31と一体回転するカウンタギア57とを有している。なお、フレキシブルシャフトは、可撓性を有する軸状の部材である。従って、出力ギア68が第1従動ギア54に連結された場合には、第1従動ギア54及び中間ギア56は出力ギア68と反対方向に回転し、ネジ軸31はカウンタギア57とともに出力ギア68と同一方向に回転する。第2伝達部53は、平歯車からなる第2従動ギア58と、第2従動ギア58とネジ軸31とを連結するフレキシブルシャフト59とを有している。従って、出力ギア68が第2従動ギア58に連結された場合には、ネジ軸31は第2従動ギア58とともに出力ギア68と反対方向に回転する。各伝達機構51a~51cの各第1従動ギア54及び各第2従動ギア58は、駆動軸63と平行に配置されており、出力ギア68の軸方向位置に応じていずれか1つのギアが連結されるように配置されている。そして、電動アクチュエータ21は、出力ギア68の軸方向位置を変化させることで、同出力ギア68を各第1従動ギア54及び各第2従動ギア58いずれかと連結することが可能になっている。以上記述したように、本実施形態によれば、以下の作用効果を奏することができる。1電動アクチュエータ21は、ワンウェイクラッチ66を介して駆動軸63と一体で軸方向移動可能に設けられる出力ギア68と、ワンウェイクラッチ67を介して駆動軸63と一体で軸方向移動可能に設けられるガイド部材71とを備えた。そして、ガイド部材71に、無端環状に形成されるとともに傾斜部74,75を有するガイド溝72を形成し、同ガイド溝72に車両本体に固定されたピン部材73を挿入した。上記構成によれば、モータ61の逆方向の回転に伴ってガイド溝72内におけるピン部材73の位置が相対的に変化することで、出力ギア68が軸方向に往復動する。従って、モータ61を逆方向に回転することで出力ギア68を上記各第1従動ギア54及び各第2従動ギア58のいずれかに選択的に連結させることが可能になり、モータ61を正方向に回転することで連結された機構を駆動することができる。これにより、複数の機構を電動で動作させるステアリング装置1を低コストで提供することができる。2ステアリング装置1は、出力ギア68の回転の方向をそのまま伝達する第1伝達部52、及び出力ギア68の回転を反転させて伝達する第2伝達部53を有する伝達機構51a~51cを備える。そのため、ステアリング装置1は、電動アクチュエータ21から出力される回転が一方向のみであっても、駆動対象となる各機構に対して、正逆両方向の回転を出力できる。これにより、例えばチルト機構23のように、正逆両方向の回転を伝達する必要がある機構を本実施形態の電動アクチュエータ21により駆動できるようになる。なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の態様にて実施することもできる。上記実施形態において、一方向にのみ回転する出力ギア68からの回転を正逆両方向の回転に変換して、テレスコ機構22、チルト機構23及びロック機構41に伝達できれば、各伝達機構51a~51cの構成は適宜変更可能である。例えば、ベルト駆動されるプーリやチェーンが巻き掛けられるスプロケット等を用いて各伝達機構51a~51cを構成してもよい。上記実施形態では、ガイド溝72の傾斜部74,75が駆動軸63に対して一定角度で傾斜するように形成したが、これに限らず、駆動軸63に対する角度が変化するように形成してもよい。上記実施形態では、ガイド溝72を傾斜部74,75と接続部76,77とから構成し、720度回転することでピン部材73が元の位置に戻るようにしたが、これに限らず、ガイド溝72が駆動軸63の軸方向に対して傾斜した方向に延びる傾斜部を有していればよく、例えば360度回転することでピン部材73が元の位置に戻るようにしてもよい。上記実施形態では、スプライン嵌合することにより、駆動軸63が出力軸62に対して軸方向に相対移動可能且つ一体回転可能に連結されるようにした。しかし、これに限らず、例えば駆動軸63及び出力軸62をそれぞれ断面多角形状に形成する等、駆動軸63が出力軸62に対して軸方向に相対移動可能且つ一体回転可能に連結することができれば、どのような態様で連結してもよい。上記実施形態では、正方向回転伝達手段及び逆方向回転伝達手段としてワンウェイクラッチ66,67を用いたが、これに限らず、例えば一方向のみへの回転を伝達可能なラチェット機構等を用いてもよい。上記実施形態では、本発明をテレスコ機構22、チルト機構23及びロック機構41を駆動する電動アクチュエータに適用したが、他の機構を駆動する電動アクチュエータに適用してもよい。なお、一方向にのみ回転させる機構を駆動する場合には、伝達機構は、第1伝達部又は第2伝達部のいずれか一方のみを有する構成とすることができる。次に、上記各実施形態及び別例から把握できる技術的思想について、それらの効果とともに以下に追記する。イ前記出力ギアの回転の方向をそのまま伝達する第1伝達部、及び前記出力ギアの回転を反転させて伝達する第2伝達部を有する伝達機構を備えたことを特徴とする。上記構成によれば、出力ギアの回転が一方向のみの場合であっても、伝達機構を介して正逆両方向の回転を出力できるようになるため、例えばステアリングホイールの高さ位置を調整するチルト機構のように、正逆両方向の回転を伝達する必要がある機構を駆動できるようになる。"