裏面は平坦にて成り、表面には複数の略矩形形状の凸部を長手方向および短手方向にそれぞれ間隔を隔てて複数個備え、上記各凸部は、上記短手方向の一対の短手方向端辺が上記長手方向にて平行、および、上記長手方向の一対の長手方向端辺が上記短手方向にて平行と成るようにそれぞれ配設され、上記各凸部は、厚み方向に伸縮する伸縮性部材にて成ることを特徴とする帯体。上記帯体は、縦糸と横糸との織物または編物にて成ることを特徴する請求項1に記載の帯体。上記帯体の凸部は、上記縦糸および横糸の表面浮き上がり部を、上記帯体の凸部以外の箇所より多く連続させることにより形成されていることを特徴とする請求項2に記載の帯体。上記縦糸はポリエステル材、および/またはナイロン材とゴム材とにて成り、上記横糸はポリエステル材、またはナイロン材にて成ることを特徴とする請求項2または請求項3に記載の帯体。請求項1ないし請求項4のいずれか1項に記載の帯体の両端を接続して成ることを特徴とする環状帯体。被着用体が着用する衣類において、請求項5に記載の環状帯体が、上記被着用体側であって上記帯体の裏面が上記衣類側に接するように縫いつけられ、上記各凸部が上記被着用体に接する側に配設され、上記環状帯体が長手方向に伸縮して上記被着用体に装着されることを特徴とする衣類。裏面は平坦にて成り、表面には複数の略矩形形状の凸部を長手方向にそれぞれ間隔を隔てて複数個備え、上記各凸部は、上記短手方向の一対の短手方向端辺が上記長手方向にて平行と成るようにそれぞれ配設され、上記各凸部は、厚み方向に伸縮する伸縮性部材にて成る帯体であって、上記帯体の両端を接続された環状帯体が、被着用体に着用する衣類において、上記被着用体側であって上記帯体の裏面が上記衣類側に接するように縫いつけられ、上記各凸部が上記被着用体に接する側に配設され、上記環状帯体が長手方向に伸縮して上記被着用体に装着されることを特徴とする衣類。従来のゴム紐は、被装着体に接する部分が平坦にて形成されているため、被装着体に接する面が平坦となる。このため、被装着体はゴム紐が密着し、通気性が悪くなったり、血行が悪くなったり、ゴムアレルギーなどの原因になったりと、体感性の悪化の原因になるという問題点があった。この発明は上記のような課題を解決するためになされたものであり、通気性に優れ、血行が改善され、ゴムアレルギーの原因を削減することができる帯体および環状帯体および衣類を提供することを目的とする。この発明の帯体は、裏面は平坦にてなり、表面には複数の略矩形形状の凸部を長手方向および短手方向にそれぞれ間隔を隔てて複数個備え、上記各凸部は、上記短手方向の一対の短手方向端辺が上記長手方向にて平行、および、上記長手方向の一対の長手方向端辺が上記短手方向にて平行となるようにそれぞれ配設され、上記各凸部は、厚み方向に伸縮する伸縮性部材にてなるものである。また、この発明の衣類は、裏面は平坦にてなり、表面には複数の略矩形形状の凸部を長手方向および短手方向にそれぞれ間隔を隔てて複数個備え、上記各凸部は、上記短手方向の一対の短手方向端辺が上記長手方向にて平行となるようにそれぞれ配設され、上記各凸部は、厚み方向に伸縮する伸縮性部材にてなる帯体であって、上記帯体の両端を接続された環状帯体が、被着用体に着用する衣類において、上記被着用体側であって上記帯体の裏面が上記衣類側に接するように縫いつけられ、上記各凸部が上記被着用体に接する側に配設され、上記環状帯体が長手方向に伸縮して上記被着用体に装着されるものである。この発明の帯体は、裏面は平坦にてなり、表面には複数の略矩形形状の凸部を長手方向および短手方向にそれぞれ間隔を隔てて複数個備え、上記各凸部は、上記短手方向の一対の短手方向端辺が上記長手方向にて平行、および、上記長手方向の一対の長手方向端辺が上記短手方向にて平行となるようにそれぞれ配設され、上記各凸部は、厚み方向に伸縮する伸縮性部材にてなるので、衣類に使用した場合、体感性に優れているものである。また、この発明の衣類は、裏面は平坦にてなり、表面には複数の略矩形形状の凸部を長手方向および短手方向にそれぞれ間隔を隔てて複数個備え、上記各凸部は、上記短手方向の一対の短手方向端辺が上記長手方向にて平行となるようにそれぞれ配設され、上記各凸部は、厚み方向に伸縮する伸縮性部材にてなる帯体であって、上記帯体の両端を接続された環状帯体が、被着用体に着用する衣類において、上記被着用体側であって上記帯体の裏面が上記衣類側に接するように縫いつけられ、上記各凸部が上記被着用体に接する側に配設され、上記環状帯体が長手方向に伸縮して上記被着用体に装着されるので、体感性に優れているものである。実施の形態1.以下、本願発明の実施の形態について説明する。図1はこの発明の実施の形態1における帯体の構成を示す図、図2は図1に示した帯体の織り組織表を示す図、図3は図1に示した帯体にて形成される環状帯体の構成を示した斜視図、図4は図3に示した環状帯体を衣類に縫いつけた状態を示す図、図5はこの発明の実施の形態1の帯体の別の構成例を示す図である。次にこの発明の実施の形態1の帯体の構成について図に基づいて説明する。帯体1の裏面10は平坦にてなる。帯体1の表面11には複数の略矩形形状の凸部12を備えている。これら、各凸部12は長手方向Bおよび短手方向Aにそれぞれ間隔を隔てて複数個形成されている。尚、ここでは短手方向Aの同位置に3個の凸部12が間隔を隔てて形成されている。また、この3個は略同一の大きさにて形成する例を示しているが、これに限られることはなく、若干の大きさの差が生じることは考えられる。その短手方向Aの同一位置に形成された3個の凸部12の状態が、長手方向Bに間隔を隔てて、帯体1の長手方向Bの長さにわたって形成されている。そして、各凸部12は、短手方向Bの一対の長手方向端辺14が長手方向Bにて平行となるように形成されている。そして、各凸部12は、長手方向Bの一対の短手方向端辺13が短手方向Bにて平行となるようにそれぞれ配設されている。そして各凸部12は、厚み方向に伸縮する伸縮性部材にてなる。そして、帯体1は、縦糸と横糸との織物または編物にてなる。そして、凸部12は、縦糸および横糸の表面浮き上がり部を、帯体の凸部以外の箇所15より多く連続させることにより形成されている。縦糸はポリエステル材、および/またはナイロン材とゴム材とにてなり、横糸はポリエステル材、またはナイロン材にてなる。その他、縦糸横糸については、従来ゴム入り細幅織物に使用される糸であれば使用可能で、例えば綿糸を使用すればコストはアップするが吸湿性に富んだ風合いの良いものになる。また、マイナスイオンゲルマニュウム消臭静電防止などの付加価値のある糸を使用することも可能である。具体的には、帯体1は縦糸と横糸との織物にてなり、横糸はポリエステル糸を1本、縦糸はゴム糸が18本、ポリエステル糸が90本それぞれ用いて織られている。この際用いられるポリエステル糸は、例えばポリエステル、300番、96ffとは1本の糸が何本から構成されるかを示す値、すなわちここでは1本の糸が96本のポリエステルからなることを示すにて形成される糸である。また、ゴム糸は、例えば中心のゴムの部分が840番、1fのポリウレタン性ゴムにて形成され、その中心ゴムにポリエステル、300番、1fが巻かれ、さらにその外側にスフ人絹、30番、1fが巻かれてなる糸である。ポリエステル糸自体には撚りがほとんどないため、帯体1を形成した後の、帯体1の撚りはほとんど生じることなく扱いに優れたものを構成することができる。ここで示した糸以外の他の糸でも同様に形成できるものの、耐久性、コスト性、生産性、使用感撚りり、手触りなどを考慮すると上記に示したような、ポリエステル糸およびゴム糸を利用することが適当であると考えられる。そして、上記に示した縦糸および横糸を用いて例えば帯体1は図2の組織表に示すように織られている。図2は図1の点線にて囲まれた部分Cの組織を示すものである。図2において1番、2番はゴム糸を使用している箇所を示し、他の3番~6番はポリエステル糸を示す。また、斜線部は縦糸が裏面に沈んでいる状態沈み部を示し、他の白地の部分は表面に浮き上がっている状態表面浮き上がり部を示している。帯体1の凸部12は、太線E内にて構成されており、組織表からも明らかなように、縦糸および横糸の表面浮き上がり部を、帯体1の凸部以外の箇所15より多く連続させることにより形成されている。例えば長手方向Bに5番および6番の糸がそれぞれ6こま連続して表面浮き上がり部となるパターン例えば、短手方向Aの11番地の長手方向Bの9番地から14番地、短手方向Aの12番地の長手方向Bの5番地から10番地に相当が存在する。また、短手方向Aにおいて5番2こま6番2こま合計4こまが連続して長手方向Bに2段連続して表面浮き上がり部となるパターン例えば、短手方向Aの11番地から14番地の長手方向Bの5番地、6番地に相当が存在する。このように帯体1を織物にて凸部12が存在するように形成すると、その凸部12は糸の弾力により、厚み方向に伸縮する伸縮性部材にて構成されることとなる。また、ここでは織物にて帯体を形成する例を示したが、編物、すなわち横糸と縦糸とのいずれもが複数本の糸にてなるものであっても、凸部12において、凸部以外の箇所15より多く縦糸および横糸の表面浮き上がり部を多く連続させることにより同様に形成することができる。次に、このように形成された帯体1の大きさの例を、短手方向Aの幅H1を30mmにて形成する場合について説明する。凸部12の大きさは、長手方向Bの長さH2長手方向端辺14の長さにほぼ一致するが10mm、短手方向Aの長さH5短手方向端辺13の長さにほぼ一致するが7mm、各凸部12間の長手方向Bの間隔の長さH3は2.5mm、短手方向Aの間隔の長さH4は1mmにて形成されている。また、凸部12の凸部厚みH5は1mm、凸部12の形成されていない箇所の厚みH6は1mmにてなる。そして、図3に示すように、帯体1の端部同士を例えば縫い合わせることにより環状帯体33を形成することができる。そして、この環状帯体33を、図4に示すように、衣類としての例えばパンツ26のウエスト部の縫いつけて使用する。この際、被着用体側であって帯体1の裏面10がパンツ26側に接するように、かつ、各凸部12が被着用体に接する側に配設されるように縫いつけられている。ここで、環状帯体33のパンツ26への縫いつけ方法について説明する。まず、縫いつけ位置は、凸部12の短手方向Aにおける間隔の部分H4の部分および短手方向Aの両端の凸部12の形成されていない、凸部以外の箇所15の4箇所a、b、c、d図4b参照の長手方向Bの位置にて行われる。そして、従来のパンツにゴム紐を縫いつける場合と同様に、環状帯体33を長手方向Bに引っ張りながら、パンツ26のウエスト部の被着用体側に環状帯体33の裏面10を接するように配置し、その状態にて、4箇所を同時に縫うことができる4本針のミシンを使用して、a、b、c、dの位置を長手方向Bに沿って移動しながら、パンツ26に環状帯体33を縫いつけていく。よって、パンツ26のウエスト部の長さは、環状帯体33を長手方向Bに引っ張った状態の長さと同一の長さにて形成されている。そして、縫いつけた後に、環状帯体33の長手方向Bの引っ張りを開放すると、パンツ26のウエスト部はギャザーがよる。このようにして、通常のパンツ26と同様に形成することができる。そして、環状帯体33が長手方向Bに伸縮して、パンツ26もそのギャザーにより伸縮することにより、被着用体に装着される。このように構成されたパンツ26を被着用体としての例えば人間が着用すると、環状帯体33は厚み方向に伸縮する伸縮性部材にてなる凸部12を備えているため、パンツ26のウエスト部において、環状帯体33が直接被着用体の人間に接したとしても、凸部12に弾力性伸縮性があるため装着感に優れている。また、凸部12は、短手方向Aおよび長手方向Bにおいて間隔を隔てて形成されているため、空気の流れがよく通気性に優れ、蒸れの防止となり、さらに、血行不良の防止になる。また、凸部12の部分にゴム材を使用しなければ、ゴムアレルギーを低減することができる。また、パンツ26を洗濯した場合、凸部12の伸縮による復元力を有しているため、折れ曲がったとしても、直ちに元の状態に戻る。また、凸部12が短手方向Aおよび長手方向Bにおいて間隔を隔てて形成されているため、空気の流れが発生し安くなり、乾燥に優れている。また、環状帯体33をパンツ26に縫いつける際に、凸部12の短手方向Aの間隔の部分および凸部以外の箇所15にて縫いつけているため、その箇所は、パンツ26の布と、環状帯体33の凸部以外の箇所15とが、針と糸とを用いて縫われることとなる。よって、従来の表面および裏面が平坦なゴム紐と同様の条件となり、目飛びなどを引き起こすことなく、従来と同様に形成することができる。また、上記に示した帯体1の凸部12とは異なり、例えば図5に示すように帯体37の凸部38のうち、短手方向Aの両端を帯体37の短手方向Aの端辺とほぼ同一となるように形成することも可能である。尚、上記に示した帯体の大きさは、帯体を容易に理解するために実際に作成されたものを例に説明したが、これに限られることはなく、利用可能な範囲で、様々な大きさのものを形成することが可能である。また、上記実施の形態1においては、短手方向Aの1箇所に3個の凸部12を形成する例を示したが、これに限られることはなく、例えば、2個の凸部であっても、4個以上の凸部であっても、上記実施の形態1と同様に形成すれば同様の効果を奏することができる。実施の形態2.図6はこの発明の実施の形態2における衣類の構成および衣類に縫いつけた帯体を示した図である。図において、上記実施の形態1と同様の部分は同一符号を付して説明を省略する。帯体100は、裏面10が平坦にてなる。また、表面11には複数の略矩形形状の凸部112を長手方向Bそれぞれ間隔を隔てて複数個備えている。各凸部112は、短手方向Aの一対の短手方向端辺113が長手方向Bにて平行となるようにそれぞれ配設されている。各凸部112は、厚み方向に伸縮する伸縮性部材にてなる。そして、この帯体100の両端を接続された環状帯体133が形成され、被着用体に着用する衣類としてのパンツ26において、被着用体側であって帯体100の裏面10がパンツ26側に接するように縫いつけられ、各凸部112が被着用体に接する側に配設され、環状帯体101が長手方向に伸縮して被着用体に装着される。帯体100における、凸部112と、凸部以外の箇所15との製作方法は上記実施の形態1と同様に行うことができる。そして、上記実施の形態1と同様に帯体1の大きさの例を、短手方向Aの幅H1を30mmにて形成する場合、凸部12の大きさは、短手方向Aの長さH5短手方向端辺113の長さにほぼ一致するが24mmにて形成されている。そして、帯体100のパンツ26への縫いつけ箇所は、所望の箇所にて行う。よって、上記実施の形態1と異なり、凸部112とパンツ26の布とを縫いつける箇所を有する。具体的な環状帯体133のパンツ26への縫いつけ方法は、上記実施の形態1と同様に行うことができる。しかしながら、縫いつけ位置は、a、dは上記実施の形態1と同様に短手方向Aの両端の凸部112の形成されていない凸部以外の箇所15図6c参照であるが、b’、c’は、上記実施の形態1とは異なり、凸部112上における位置にて行われる。凸部112とパンツ26の布とを縫いつけているため、図6cに示すように、その部分b’、c’は凸部112が若干凹むこととなる。上記のように構成された実施の形態2の衣類は、同一箇所の短手方向Aにおいては、1つの凸部のみが形成されているため、上記実施の形態1と比較するとそれぞれの効果が少なくなるものの、従来の場合と比較すると、上記実施の形態1と同様の効果を奏することができる。