少なくとも1本の電線を有するワイヤーハーネス本体部と、前記ワイヤーハーネス本体部の少なくとも一部の経路規制部分にその延在方向に沿って配設される複数の本体部材と、前記複数の本体部材のうちの隣り合う本体部材が任意の角度をなすように連結可能な連結部と、を備えるワイヤーハーネス。請求項1記載のワイヤーハーネスであって、前記連結部は、前記複数の本体部材が連結された状態で、前記隣り合う本体部材のなす角度を任意の角度に変更可能に形成されている、ワイヤーハーネス。請求項1又は請求項2記載のワイヤーハーネスであって、前記連結部は、各本体部材の一端側に形成された凹部と、前記各本体部材の他端側に形成され且つ前記凹部内において摺動自在な凸部とを備えている、ワイヤーハーネス。請求項3記載のワイヤーハーネスであって、前記連結部に装着され、前記凸部が前記凹部内において摺動するのを規制する規制部材を備えている、ワイヤーハーネス。請求項4記載のワイヤーハーネスであって、前記規制部材は、前記連結部に対して前記規制部材を着脱可能にロックするロック機構を備えている、ワイヤーハーネス。少なくとも1本の電線を有するワイヤーハーネス本体部の少なくとも一部の経路規制部分にその延在方向に沿って配設される複数の本体部材と、前記複数の本体部材のうちの隣り合う本体部材が任意の角度をなすように連結可能な連結部と、を備えるワイヤーハーネスの経路規制部材。ところで、ワイヤーハーネスを車両に配索する際、ワイヤーハーネスと他の車両搭載部品との干渉を抑制するため、ワイヤーハーネスに対して経路規制が必要となる場合がある。しかしながら、プロテクタを用いて経路規制を行う場合は、車種や経路に応じた金型を設計、起工して、車種や経路に応じた形状のプロテクタを製造する必要があるため、プロテクタは1品1様の専用部品となり、ワイヤーハーネスのコストアップを招く。そこで、本発明は、なるべく低コストで、ワイヤーハーネスの経路規制を行えるようにすることを目的とする。上記課題を解決するため、第1の態様に係るワイヤーハーネスは、少なくとも1本の電線を有するワイヤーハーネス本体部と、前記ワイヤーハーネス本体部の少なくとも一部の経路規制部分にその延在方向に沿って配設される複数の本体部材と、前記複数の本体部材のうちの隣り合う本体部材が任意の角度をなすように連結可能な連結部とを備えている。第2の態様は、第1の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記連結部は、前記複数の本体部材が連結された状態で、前記隣り合う本体部材のなす角度を任意の角度に変更可能に形成されている。第3の態様は、第1又は第2の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記連結部は、各本体部材の一端側に形成された凹部と、前記各本体部材の他端側に形成され且つ前記凹部内において摺動自在な凸部とを備えている。第4の態様は、第3の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記連結部に装着され、前記凸部が前記凹部内において摺動するのを規制する規制部材を備えている。第5の態様は、第4の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記規制部材は、前記連結部に対して前記規制部材を着脱可能にロックするロック機構を備えている。第6の態様に係るワイヤーハーネスの経路規制部材は、少なくとも1本の電線を有するワイヤーハーネス本体部の少なくとも一部の経路規制部分にその延在方向に沿って配設される複数の本体部材と、前記複数の本体部材のうちの隣り合う本体部材が任意の角度をなすように連結可能な連結部とを備えている。第1の態様に係るワイヤーハーネスによると、複数の本体部材により種々の形状の経路規制を実現できるため、車種や経路毎に金型を起工することなく、なるべく低コストで、ワイヤーハーネス本体部の経路規制を行うことができる。第2の態様によると、複数の本体部材を連結する際に隣り合う本体部材がなす角度を正確な角度に設定しなくても、後から複数の本体部材について相互に任意の角度に変更することができるため、種々の製造方法でワイヤーハーネスを製造することができる。第3の態様によると、簡単な構成により、複数の本体部材について相互に任意の角度に設定することができるため、なるべく低コストで、ワイヤーハーネスの経路規制を行うことができる。第4の態様によると、複数の本体部材について角度調整した状態を保持することができる。第5の態様によると、連結部から規制部材を取外すことにより、複数の本体部材について角度を再変更することができるため、当該角度の設定を何度でも行うことができ、種々の製造方法でワイヤーハーネスを製造することができる。第6の態様に係るワイヤーハーネスの経路規制部材によると、複数の本体部材により種々の形状の経路規制部材を実現できるため、車種や経路毎に金型を起工することなく、なるべく低コストで、ワイヤーハーネス本体部の経路規制を行うことができる。{実施形態}以下、実施形態に係るワイヤーハーネス1について説明する。図1は、ワイヤーハーネス1を示す概略平面図であり、図2は、経路規制部材3の本体部材10を示す概略正面図であり、図3は、本体部材10を示す概略底面図であり、図4は、本体部材10の一端側を示す概略側面図であり、図5は、本体部材10の他端側を示す概略側面図であり、図6は、本体部材10の連結状態を示す概略底面図であり、図7は、本体部材10の連結状態を示す概略底面図である。ワイヤーハーネス1は、ワイヤーハーネス本体部2と、経路規制部材3を備えている。ワイヤーハーネス1は、経路規制部材3に取付けられるクランプ等を使用して車両に固定される。ワイヤーハーネス本体部2は、複数の電線が結束された構成とされている。より具体的には、ワイヤーハーネス本体部2は、複数の電線が配設対象となる車両への配線形態に応じて分岐しつつ結束された構成とされている。図1では、ワイヤーハーネス本体部2のうち経路規制部分を示している。もっとも、ワイヤーハーネス本体部2は、必ずしも分岐している必要はない、単一の電線によって構成されていてもよい。また、ワイヤーハーネス本体部2に対して、他の光ケーブル等が結束されていてもよい。このワイヤーハーネス本体部2の一部分である経路規制部分に経路規制部材3が配設される。なお、経路規制部分は、ワイヤーハーネス本体部2の少なくとも一部であればよく、ワイヤーハーネス本体部2の一部であっても、ほぼ全体であってもよい。次に、経路規制部材3について説明する。経路規制部材3は、略樋形状且つ直線状の複数本実施形態においては5つの本体部材10と、複数本実施形態においては4つの連結部4と、複数本実施形態においては4つの保持部材5規制部材とを備えている。本体部材10は、本体部材10の延在方向に対して略直交する面において、それぞれ断面円弧状に形成されている。本体部材10の内周側にワイヤーハーネス本体部2が配設されて結束部図示省略によりワイヤーハーネス本体部2と本体部材10が固定されている。結束部としては、例えば、ビニールテープ又は結束バンドなどが採用される。なお、本体部材10としては、直線状以外にも、例えば、本体部材において分岐部から分岐線を分岐させた形状であってもよいし、曲線状であってもよい。本体部材10の一端部における上端部には、軸部11の先端に雌型連結部12が形成され、雌型連結部12には凹部13が形成されている。また、本体部材10の他端部における上端部には、軸部14の先端に雄型連結部15凸部が形成されている。雄型連結部15は球状に形成され、雄型連結部15における基端部を除く部分が凹部13に嵌められることにより雄型連結部15と雌型連結部12が連結されている。凹部13は、球状に形成され、雄型連結部15における基端部を除く部分と略同じ寸法に形成されているため、雄型連結部15が凹部13内において摺動自在となっており、凹部13の内面に雄型連結部15の球状表面が密着するため、凹部13と雄型連結部15との摩擦力により、隣り合う本体部材10のなす角度を仮固定できるようになっている。また、凹部13の開口部の内周が、雄型連結部15の外周よりも小さくなっているため、雄型連結部15が凹部13から抜けないようになっている。これにより、任意の角度で相互の本体部材10を連結させたり、また、後述の保持部材5を装着しない場合には、複数の本体部材10を連結した状態で、本体部材10をその軸心周りに自由に回転させたり、隣り合う本体部材10のなす角度を、任意の角度に変更することができるようになっている。なお、凹部13と雄型連結部15が連結部4に相当する。また、連結部4としては、任意の角度で連結することができると共に、連結した状態で任意の角度に変更できるものであればよく、雄型連結部15を球状とする構造以外の他の構造を採用してもよい。次に、保持部材5について説明する。図8は、保持部材5を示す概略正面図であり、図9は、保持部材5の蓋部21を開いた状態を示す概略斜視図であり、図10は、保持部材5により連結部4が保持された状態を示す概略底面図である。なお、図9においては、後述するロック機構30が省略されている。保持部材5は、連結部4具体的には、雌型連結部12及び雌型連結部12の凹部13に連結された雄型連結部15に対して、保持孔22が本体部材10の円弧の両側円部を結ぶ平面と平行な面内に並ぶように装着して、雄型連結部15が凹部13内において摺動するのを規制することにより、角度調整後の隣り合う本体部材10がなす角度を保持するものである。保持部材5は、略球状且つ中空に形成され、連結部4に装着できるように、保持部材5の内部は、雌型連結部12及び凹部13に連結された雄型連結部15よりも大きな寸法に形成されている。保持部材5は、本体部20と、蓋部21と、複数本実施形態においては10個の保持孔22と、連結部4に対して保持部材5を着脱可能にロックするロック機構30とを備えている。蓋部21は、本体部20に対してヒンジ部を介して開閉自在に形成されている。本体部20の上端部には、周方向に沿って下側に凹む複数本実施形態においては10個の溝部23が形成されている。また、蓋部21の下端部には、周方向に沿って上側に凹む複数本実施形態においては10個の溝部24が形成されている。蓋部21を閉じて、本体部20の各溝部23と蓋部21の各溝部24が合わさることにより、雌型連結部12側の軸部11及び雄型連結部15側の軸部14が挿通される保持孔22が形成されている。なお、保持孔22の幅は、軸部11及び軸部14の幅と略同じ寸法に形成されている。連結部4に保持部材5が装着されると、軸部11及び軸部14が保持孔22に挿通されて、連結されている雄型連結部15が凹部13内において摺動することが規制されるため、隣り合う本体部材10のなす角度が変更できず、このときの角度が保持される。本実施形態においては、10個の保持孔22が本体部材10の円弧における両側円部を結ぶ平面と平行な面内に並ぶように装着されるため、隣り合う本体部材10がなす角度を本体部材10の円弧における両側円部を結ぶ平面と平行な面内において36度毎に調整してこの角度を保持することができる。なお、本体部20と蓋部21は、一体的に形成されてもよいし、ヒンジ部材等を介して取付けられてもよい。また、保持孔22の個数は10個に限定されることはなく、変更したい角度に応じて種々の個数を設定することができる。さらに、複数の本体部材10を連結する際に、隣り合う本体部材10がなす角度を本体部材10の円弧における両側円部を結ぶ平面と直交する面内において任意の角度に保持してもよい。図11は、本体部材10の連結状態を示す概略正面図である。この場合、図11に示すように、隣り合う本体部材10がなす角度を本体部材10の円弧における両側円部を結ぶ平面と直交する面内の角度に調整した後、保持孔22が本体部材10の円弧における両側円部を結ぶ平面と直交する面内に並ぶように保持部材5を装着することにより実現することができる。次に、ロック機構30について説明する。図12は、ロック機構30がロック状態であることを示す断面図であり、図13は、ロック機構30がロック解除状態であることを示す断面図である。ロック機構30は、保持孔22の側方に設けられ、係合体31と、係合爪32と、係合溝34とを備えている。蓋部21の下端部における溝部24の側方に、外方に折曲され且つ弾性力を有する係合体31が形成されている。係合体31は、外方のロック位置と、内方のロック解除位置とに切換え可能に形成され、弾性力により係合体31はロック位置に付勢されている。係合体31の上端部には、指で操作してロック解除するための操作部33が形成され、係合体31において操作部33の下側には、係合溝34と係合させる係合爪32が形成されている。本体部20の上端部における溝部23の側方の内周部に、係合溝34が形成されている。図12に示すように、係合爪32が係合溝34と係合することにより、本体部20に対して蓋部21がロックされる。このため、ロック状態では蓋部21を開けることができない。指で操作部33を保持部材5の内方へ移動させると、図13に示すように、係合爪32と係合溝34との係合状態が解除されて、本体部20に対して蓋部21がロック解除されるため、蓋部21を開けることができる。これにより、保持部材5を取外して、隣り合う本体部材10のなす角度を変更することができる。なお、ロック機構30は、1つだけ設けても良いし複数設けても良い。また、保持部材5の代わりに、接着剤を使用して連結部4を固定してもよい。次に、ワイヤーハーネス1の製造方法について説明する。最初に、組立図板上でワイヤーハーネス本体部2の布線及び結束を行う。次に、三次元図板上に複数の本体部材10をセットして複数の本体部材10を連結して、経路規制部材3が所望の形状となるように隣り合う本体部材10がなす角度を調整する。それから、各連結部4に保持部材5をそれぞれ装着して調整された角度を保持させる。形状が決定された経路規制部材3の内周側にワイヤーハーネス本体部2を沿わせて、結束部によりワイヤーハーネス本体部2と経路規制部材3を結束させる。また、別の製造方法としては、複数の本体部材10をセットして複数の本体部材10を直線状に連結し、各連結部4に保持部材5をそれぞれ装着して、直線状の経路規制部材3を予め製造しておいてから、三次元図板上で本体部材10の角度調整を行って、保持部材5により調整された角度を保持させた後、経路規制部材3の内周側にワイヤーハーネス本体部2を沿わせて、結束部によりワイヤーハーネス本体部2と経路規制部材3を結束させる。以上のように構成されたワイヤーハーネス1によると、連結部4により、複数の本体部材10のうちの隣り合う本体部材10が任意の角度をなすように連結可能であるため、複数の本体部材10により種々の形状の経路規制を実現できる。このため、車種や経路毎に金型を起工することなく、なるべく低コストで、ワイヤーハーネス本体部2の経路規制を行うことができる。複数の本体部材10を連結する際に隣り合う本体部材10がなす角度を正確な角度に設定しなくても、後から複数の本体部材10について相互に任意の角度に変更することができるため、種々の製造方法でワイヤーハーネス1を製造することができる。連結部4は、各本体部材10の一端側に形成された凹部13と、各本体部材10の他端側に形成され且つ凹部13内において摺動自在な凸部としての雄型連結部15とを備えているため、簡単な構成により、複数の本体部材10について相互に任意の角度に設定することができ、なるべく低コストで、ワイヤーハーネス1の経路規制を行うことができる。連結部4に装着され、雄型連結部15が凹部13内において摺動するのを規制する規制部材としての保持部材5を備えているため、複数の本体部材10について角度調整した状態を保持することができる。保持部材5は、連結部4に対して保持部材5を着脱可能にロックするロック機構30を備えているため、連結部4から保持部材5を取外すことにより、複数の本体部材10について角度を再変更することができるため、当該角度の設定を何度でも行うことができ、種々の製造方法でワイヤーハーネス1を製造することができる。以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。