"住宅における各部の温度を調整する温度調整部と、住宅における各部の温度を検出する複数の温度センサと、前記温度センサと接続され、住宅における各部の温度差に基づいてヒートショックの危険性を判断する判断部と、前記判断部によりヒートショックの危険性を判断した場合に、前記温度調整部の設定温度を制御する制御部とを備え、前記制御部は、住宅内での移動先を受け付けた場合に、当該移動先に至るまでの経路上における温度差がヒートショックの危険性を抑制する温度差となるよう前記温度調整部を制御することを特徴とする住宅システム。前記制御部は、前記移動先に至るまでの経路に含まれる住宅における各部位の温度を調整する温度調整部が稼働中か否かに基づいて、前記移動先に至るまでの経路を探索することを特徴とする請求項1に記載の住宅システム。ユーザの身体情報を検出する身体センサを備え、前記判断部は、前記身体センサにより検出した身体情報に基づいてヒートショックの危険性を判断することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の住宅システム。住宅における各部の温度を調整する温度調整部と、住宅における各部の温度を検出する複数の温度センサとを備えた住宅システムにおける温度制御装置であって、前記温度センサと接続され、住宅における各部の温度差に基づいてヒートショックの危険性を判断する判断部と、前記判断部によりヒートショックの危険性を判断した場合に、前記温度調整部の設定温度を制御する制御部とを備え、前記制御部は、住宅内での移動先を受け付けた場合に、当該移動先に至るまでの経路上における温度差がヒートショックの危険性を抑制する温度差となるよう前記温度調整部を制御することを特徴とする温度制御装置。上述した特許文献1に記載された技術は、個々の空間においては十分にヒートショック対策を行える。しかしながら、ヒートショックは、トイレや浴室、脱衣室という個別空間に起こるものではない。すなわち、ヒートショックを起こす場所の前後の時間に居る暖房中の部屋や移動経路、さらには、住宅内外の温度差もヒートショック発生の原因となり得る。このため、住宅全体でのヒートショック対策を考慮する必要がある。また、ヒートショックの根本的な対策である住宅の断熱性や暖房機能を改善する手法では、工事期間や費用負担が大きく簡単には実現できない問題がある。更に、空調機器や浴室湯温といった設定によりヒートショックが発生する危険性を下げることができるが、温度設定や運用は住居人に任されるため、正しく設定や運用をすることが困難であるという問題がある。そこで、本発明は、上述した実情に鑑みて提案されたものであり、住宅全体としてヒートショック対策を行うことができる住宅システム及び温度制御装置を提供することを目的とする。上記の課題を解決する第1の発明に係る住宅システムは、住宅における各部の温度を調整する温度調整部と、住宅における各部の温度を検出する複数の温度センサと、前記温度センサと接続され、住宅における各部の温度差に基づいてヒートショックの危険性を判断する判断部と、前記判断部によりヒートショックの危険性を判断した場合に、前記温度調整部の設定温度を制御する制御部とを備え、前記制御部は、住宅内での移動先を受け付けた場合に、当該移動先に至るまでの経路上における温度差がヒートショックの危険性を抑制する温度差となるよう前記温度調整部を制御することを特徴とする。第1の発明に係る住宅システムであって、第2の発明は、前記制御部は、前記移動先に至るまでの経路に含まれる住宅における各部位の温度を調整する温度調整部が稼働中か否かに基づいて、前記移動先に至るまでの経路を探索することを特徴とする。第1又は第2の発明に係る住宅システムであって、第3の発明は、ユーザの身体情報を検出する身体センサを備え、前記判断部は、前記身体センサにより検出した身体情報に基づいてヒートショックの危険性を判断することを特徴とする。上記の課題を解決する第4の発明に係る温度制御装置は、住宅における各部の温度を調整する温度調整部と、住宅における各部の温度を検出する複数の温度センサとを備えた住宅システムにおける温度制御装置であって、前記温度センサと接続され、住宅における各部の温度差に基づいてヒートショックの危険性を判断する判断部と、前記判断部によりヒートショックの危険性を判断した場合に、前記温度調整部の設定温度を制御する制御部とを備え、前記制御部は、住宅内での移動先を受け付けた場合に、当該移動先に至るまでの経路上における温度差がヒートショックの危険性を抑制する温度差となるよう前記温度調整部を制御することを特徴とする。本発明によれば、移動先に至るまでの経路上における温度差がヒートショックの危険性を抑制する温度差となるよう温度調整部を制御するので、住宅全体としてヒートショック対策を行うことができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。本発明の実施形態として示す住宅システムは、例えば図1に示すように構成される。この住宅システムは、1階居室101、2階居室102、トイレ103、浴室104といった2階建ての住宅100に施行されている。1階居室101には、1階居室用温度センサ111、床暖房121、1階居室用空調機器122が設けられている。2階居室102には、2階居室用温度センサ112、2階居室用空調機器124、及び、警報装置130が設けられている。トイレ103には、トイレ温度センサ113、トイレ用空調機器123が設けられている。浴室104には、浴室温度センサ114、浴槽104aの湯温を検出する湯温センサ115、浴室空調機器125、給湯設備126が設けられている。更に、住宅100外には外気温センサ116が設けられている。このような住宅システムは、図2に示すような機能的な構成となっている。住宅システムは、制御部1、データベース部2、警告部3、複数の温度センサ4a~4f以下、総称する場合には単に温度センサ4と呼ぶ。、複数の空調機器類5a~5f温度調整部以下、総称する場合には単に空調機器類5と呼ぶ。を備える。この住宅システムにおいて、制御部1及び警告部3は、後述するように、空調機器類5を制御することによって住宅100内における温度を調整する温度制御装置として機能する。なお、図示はしていないが、住宅100内におけるあらゆる場所に温度センサ4を設けていても良い。例えば、図1に示した例のみならず、リビング、ダイニング、寝室等の居室、玄関、トイレ、浴室、洗面室、廊下、階段といった非居室にも設置しても良い。また、空調機器類5としては、エアコンや、ヒータ、床暖房、浴室暖房といったものが挙げられる。警告部3は、図1における警報装置130に相当する。温度センサ4a~4fは、図1における1階居室用温度センサ111等の住宅100内の温度を検出するものである。したがって、温度センサ4には、住宅100の温度に影響する湯温センサ115や外気温センサ116も含む。空調機器類5は、1階居室用空調機器122等の住宅100内の温度を調整するものである。したがって、空調機器類5には、住宅100の温度に影響を与える給湯設備126も含む。このような住宅システムは、住宅100内における1階居室101、2階居室102や、トイレ103や浴室104といった非居室、屋外における温度を検出し、当該住宅100における各部の温度を検出する。住宅システムは、住宅100における各部間の温度差を監視する。これにより、住宅システムは、住宅100の住人がヒートショックを起こす可能性の有無を判断し判断部、当該判断結果を警告する動作、或いは、空調機器類5の制御等による温度調整制御部、当該温度調整によるユーザへの告知を行う。例えば図3に示すように、住宅100において正確に適した温湿度が知られている。住宅システムは、当該温度を参照して、ヒートショックの発生を回避するよう動作する。警告部3は、温度センサ4からセンサ信号を入力する。警告部3は、データベース部2に記憶された情報を参照して、住宅100内における各部間の温度差がヒートショックを起こす可能性がある温度差か否かを監視する。警告部3は、ヒートショックの発生を回避するために、制御部1に対して空調機器類5の制御指示を出力する。また、警告部3には、ユーザによる操作を受け付けるボタンやタッチパネル等の入力部31を備える。警告部3は、入力部31が操作されることによってユーザの移動先、警告方法等を受け付ける。更に、警告部3は、ユーザに対して各種の情報を提示する表示部32を備える。この表示部32は、ヒートショックの発生可能性といった情報を警告するために文字や画像等を表示する。制御部1は、データベース部2に記憶された情報を参照して、警告部3からの制御指示に応じて空調機器類5を制御する。制御部1は、空調機器類5に対して設定温度を変更する要求又は自動運転要求を出力することによって、空調機器類5を制御する。データベース部2は、温度センサ4や空調機器類5の自身を特定する情報と当該温度センサ4や空調機器類5の設置位置との対応関係、現在における空調機器類5の稼働情報、各温度センサ4により検出された温度を記憶している。データベース部2は、制御部1及び警告部3によって情報が書き換えられ、当該情報が参照される。このような住宅システムは、初期設定として、温度センサID、空調機器類ID、部屋IDといった対応関係を入力部31から入力して、に設定及び登録する。この警告部3によって登録された情報は、データベース部2に記憶される。データベース部2には、図4に示すように、部屋ID、温度センサID、空調機器類IDとが対応付けられた対応関係リストが記憶される。なお、温度センサ4は各部屋に1つが配置され、部屋IDと温度センサIDとは一対一で対応する。一方、空調機器類5は、1階居室101における床暖房121と1階居室用空調機器122がある場合のように、1つの部屋に複数存在する場合がある。このため、部屋IDと空調機器類IDとは一対一で対応しないこともある。なお、外気温センサ116についても、便宜的に部屋IDを与えて屋内と同等に扱うものとする。また、データベース部2には、部屋リスト、判定リストを記憶している。部屋リストは、住宅100における部屋の属性として、部屋の用途、居室又は非居室といった情報が記憶されている。判定リストは、ヒートショックの判断基準となる温度、空調機器類5の設定値を与えるための室内推奨温度をリスト化している。なお、ヒートショックの判断基準、設定値の基準は、日本建築学会や国土交通省が公表している許容温度差や、大学や企業等で行われている浴室温度、浴槽温度と血圧変動の関係等についての研究結果や調査結果を利用することができる。また、外気温度に関しては、外気温度が低いほどヒートショックの発生可能性が高まるという研究結果をヒートショックの判断基準として記憶しておいても良い。このヒートショックの判断基準としては、例えば、居室と非居室との温度差が5°C以内、廊下とトイレで3°C以内といった例が挙げられる。また、データベース部2には、温度センサIDとセンサ温度、他の部屋の温度との温度差をリスト化した温度リストが記憶されている。更に、データベース部2には、空調機器類IDと空調機器類稼働状況、空調機器類の設定温度をリスト化した空調稼働リストを記憶しておく。このような住宅システムにおいて、ヒートショックの警告動作は以下の動作1乃至6のようになる。先ず、動作1において、警告部3は、温度センサ4が取得したセンサ温度をデータベース部2における温度リストに記憶する。警告部3は、例えば、1分間隔、5分間隔といった所定時間ごとに各温度センサ4のセンサ温度を取得して、データベース部2における温度リストを更新する。次の動作2において、警告部3は、各部屋間の温度差を求めて、温度リストに当該温度差を記憶する。次の動作3において、警告部3は、部屋リストに格納された部屋の属性を参照して、判定リストに格納された各部屋におけるヒートショックの判断基準となる温度から求めた各部屋間の許容温度差と、動作2にて求めた実際の温度差とを比較する。次の動作4において、警告部3は、先の動作3において比較した結果、判定リストに格納された各部屋間の許容温度差よりも、動作2にて求めた実際の温度差が大きい場合に、当該部屋の組み合わせに対して警告フラグを立てる判断部。一方、動作2にて求めた実際の温度差が、判定リストに格納された各部屋間の許容温度差の何れよりも大きくない場合には、ヒートショックの発生可能性がないので、動作を終了する。次の動作5において、警告部3は、動作4において各部屋間の許容温度差よりも大きいと判定された温度差を許容温度差内とするよう空調機器類5の設定温度を決定する制御部。また、警告部3は、決定した設定温度を温度リストに格納する。例えば、1階居室101の室温が23°Cであり、2階居室102の室温が14°Cであったとする。この場合、温度差は9°Cである。ここで、1階居室101と2階居室102との温度差の判断基準が5°Cであった場合、上述した動作4においては警告フラグが立つことになる。そのため、警告部3は、2階居室102の室温である14°Cが、推奨温度である20-21°Cよりも低いために、2階居室102の設定温度を20°Cとする。これにより、制御部1は、2階居室用空調機器124の設定温度を20°Cに制御する。また、1階居室101については、現状における23°Cのままにする、又は、設定温度を21°Cに変更しても良い。この場合も、警告部3は、床暖房121や1階居室用空調機器122の設定温度を変更するよう制御部1に制御指示を供給する。また、特に夏場の冷房において、外気温度が35°Cであり室温が24°Cといったように外気温と室温との温度差が大きい場合、帰宅時等において、冬と同様にヒートショックの発生を抑制するよう冷房温度を28°Cに設定してもよい。次の動作6において、警告部3は、全ての空調機器類5に対して設定温度を変更する制御指示を制御部1に供給したことに応じて、表示部32によって警告を行う。このとき、警告部3は、入力部31に対して予め設定された警告方法に従って動作する。この動作6における警告方法は、Aユーザに対して警告のみを発する方法、Bユーザに対して設定温度の変更指示を促す方法、C空調機器類5に対して適切な設定温度での運転を指示する方法、が挙げられる。警告方法Aは、警告部3における表示部32によって、ヒートショックが発生する可能性がある温度差が発生していることを提示する。また、警告部3は、表示部32に、ヒートショックが発生する可能性がある温度差が生じている各部屋の推奨温度を表示する。更に、警告部3は、当該警告部3の表示部32のみならず、住宅100内に存在する他の表示装置に、警告を表示させても良い。この場合、警告部3と宅内ネットワークを介して他の表示装置に接続している必要がある。この他の表示装置としては、一般的なTVやPCのディスプレイ、インターホン親機、携帯端末などが挙げられる。また、各部屋の空調機器類5の表示部や当該空調機器類5のリモコンの表示部にも、当該部屋における推奨温度を表示しても良い。このような警告方法Aによって、ユーザは、表示された推奨温度に従って個別に空調機器類5の設定温度を操作して、推奨温度の変更ができる。警告方法Bは、警告部3における表示部32に、ヒートショックを起こす危険性があるために空調機器類5の設定温度の変更を勧めるような表示を行わせる。その後、入力部31によってユーザによる空調機器類5の設定温度の変更操作を受け付けた際に、警告部3から制御部1を介して、空調機器類5に設定温度の変更要求を出力する。このとき、制御部1は、警告部3から制御指示を受信した場合に、1または複数の空調機器類5に対して設定温度の変更指示を出力することが設定されている。例えば、ある部屋の設定温度を変更するために動作する空調機器類5についての情報を、データベース部2に記憶しておくことが望ましい。このような警告方法Bによって、制御部1は、ユーザの操作に応じて自動的に空調機器類5の設定温度の変更をできる。例えば推奨温度が19°Cとされた場合には、ユーザによる変更指示を行えば良く、ユーザの操作によって温度変更操作を行う必要が無い。警告方法Cは、警告方法A、Bはユーザの操作が必要であったが、当該ユーザの操作を不要としたものである。この警告方法Cは、表示部32によってヒートショックが発生する可能性があり、空調機器類5の設定温度を自動的に変更する旨を表示する。続けて、警告部3は、制御部1によって各空調機器類5に設定温度を推奨温度に変更するよう指示を行う。また、この警告方法Cでは、警告方法Bと同様に、現在に運転されていない空調機器類5に関しては、自動的に起動するか否かをユーザが設定できるようにしても良い。この設定は、データベース部2に登録され、制御部1によって参照される。また、この警告方法Cによって自動的に空調機器類5を動作させた結果としての空調機器類5の設定温度を表示部32に表示させても良い。また、上述した警告方法A~Cの何れの場合であっても、空調機器類5の設定温度を変更した後に、温度センサ4の温度検出を行う。そして、制御部1は、データベース部2における温度センサIDとセンサ温度、他の部屋の温度との温度差をリスト化した温度リストを更新する。警告部3は、更新された温度リストを参照して、実際の部屋の温度が推奨温度と一致した時にヒートショックの危険性が無く安全して移動できることを表示部32に表示したり通知できる。このような温度のフィードバック情報によって、更にヒートショックの危険性を回避できる。更に、警告部3は、外気温の影響を受けることによるヒートショックの危険性や、暖房室と非暖房室との間の温度差によるヒートショックの危険性を警告しても良い。警告部3は、外出の際のヒートショックの危険性を考慮した厚着をすることや首の血管を冷やさないといった服装の注意、トイレに行く際にはガウンを羽織ることや布団を暖かくすることや寝る前の水分摂取は控えめにするといった夜間の注意を警告しても良い。警告部3は、当該警告以外であっても、夕方に入浴する、食後の入浴は避ける、血圧が高い場合には入浴を避ける、入浴前に水分を補給するといった入浴時の注意を付け加えて告知しても良い。なお、空調機器類5が宅内ネットワークに接続されていない場合であっても警告方法Aは有効に機能する。また、宅内ネットワークに接続されている空調機器類5と宅内ネットワークに接続されていない空調機器類5が混在していても、宅内ネットワークに接続されている空調機器類5のみについて警告方法B、Cを実施しても良い。例えば省エネモードを設定し、当該省エネモード時におけるヒートショックの危険性があるか否かの判断基準は各部屋の推奨温度の制限値暖房の場合は上限値、冷房の場合は下限値とすることが望ましい。この場合、ヒートショックの危険性があるか否かの判断基準の制限値に満たない部屋の空調温度を制限値に設定し、当該制限値を超えた部屋では空調温度を調整するようにする。例えば、23°Cの1階居室101と14°Cの2階居室102では、例えば1階居室101の設定温度を20°Cに下げ、2階居室102の設定温度を17°Cにするよう設定温度が設定される。これにより、多くの消費電力を使用しなくてもヒートショックに対する安全性及び快適性を担保できる。つぎに、上述した住宅システムにおいて、ユーザから移動先を受け付けた場合に、当該移動先に向かうために通過する経路の温度を制御するものについて説明する。この住宅システムは、住宅内での移動先を受け付けた場合に、当該移動先に至るまでの経路上における温度差がヒートショックの危険性を抑制する温度差となるよう制御するものである。この住宅システムは、データベース部2に、部屋配置リストと経路リストを含む。また、警告部3は、入力部31によってユーザの現在位置と移動先の選択指示を受け付ける。ユーザの現在位置を検出する手法としては、部屋名のみならず、住宅100の見取り図を使用したり、よく利用する経路を選択したり、RFIDを使用したり、人感センサを利用しても良い。更に、警告部3は、現在位置として、ユーザが保有する携帯端末から住宅100外の位置を検出しても良い。警告部3は、現在位置から移動先に含まれる住宅100の各部においてヒートショックの危険性がある温度差があるか否かを判断する。警告部3は、ヒートショックの危険性がある温度差を抑制するよう制御部1を介して空調機器類5を制御する。具体的には、図5aに示すような1階、図5bに示すような2階を含む住宅100におけるヒートショックの危険性を考える。この住宅100において、部屋R3は、部屋R1,R2,R4,R5に隣接した廊下部分である。この廊下としての部屋R3は、廊下短辺として利用される場合と、廊下長辺として利用される場合がある。部屋R1と部屋R4との移動及び部屋R5と部屋R2との移動は、廊下短辺としての利用となる。部屋R1,R4と部屋R5,R2との移動との移動は、廊下長辺としての利用となる。このような住宅100の場合、部屋配置リストは、図6に示すようになる。この部屋配置リストは、部屋IDと、当該部屋IDにより特定される部屋に隣接する部屋を特定する隣接室IDとが対応付けられている。例えば、図5aにおける部屋IDがR1には、隣接室IDとして、R2,R3が登録されている。このような住宅システムにおいて、ヒートショックに対する警告動作は以下の動作のようになる。先ず動作1において、ユーザに対して移動先pの入力を促す。このとき、警告部3は、例えば表示部32に移動先pの入力をする表示を行う。この移動先pは、部屋名のみならず、トイレ103、浴室104であっても良い。また、移動先pの入力操作は、浴室104の給湯指示であっても良く、住宅100外の外出先から1階居室101の空調機器類5をオンにする命令であっても良い。次の動作2において、警告部3は、入力部31に対するユーザの操作を受け付ける。警告部3は、ユーザの入力操作に基づいて、現在位置の部屋IDと移動先pの部屋IDとから、部屋配置リストに基づいて経路選択を行う。ここで、現在位置の部屋IDは、例えば警告部3における入力部31が設けられた場所であっても良く、その他、ユーザが操作する携帯端末の位置であっても良い。この経路選択処理は、以下の動作2-1~2-5となる。次の動作2-1において、警告部3は、経路における各部屋における空調機器類5の稼働状況により、各部屋に重みを与える。この重みは、ヒートショックの危険性が高い住宅100内の部位ほど、高い値とされる。経路上の各部屋において、空調機器類5が稼働中である場合には重みを1とし、空調機器類5が停止中である場合には重みを3とする。また、廊下としての部屋R3自体には重みを付けない。但し、廊下としての短辺を通過する場合には、当該廊下を通過しないものとして重みとしての1を与える。この短辺は、例えば1.5メートル以内等の、数秒乃至数十秒で通過できる距離に含まれるものが該当する。一方、廊下の長辺を通過する場合には、廊下にある空調機器類5が稼働中であれば重みとしての1を付け、空調機器類5が停止中である場合には重みとしての3を付ける。次の動作2-2において、警告部3は、各部屋の重みに基づいて現在位置iから移動先pまでの最短経路を探索する。この各部屋の重みは、現在位置iから移動先pまでの移動距離とみなせる。次の動作2-3において、警告部3は、現在位置iに対して、部屋配置リストに含まれる隣接室情報jnを読み出す。隣接室情報がn個ある場合、経路i→jはn個となる。警告部3は、各経路i→jnに対して、経路情報とその際の距離情報重みを経路リストとしてデータベース部2に保存する。これにより、警告部3は、移動先pに至るまでの経路に含まれる住宅100における各部屋の温度を調整する空調機器類5が稼働中か否かに基づいて、最短経路を探索する。次の動作2-4において、3は、各隣接室jnについて、当該jnを現在位置として上述の動作2-3と同様の探索を行う。すなわち、隣接室jnに隣接する隣接室kmについて、同様に経路情報と距離情報空調機器類5の稼働状態を確認する。隣接室kmの隣接室がjnのみである場合、当該経路は、隣接室kmが行き止まりであるとしてデータベース部2における経路リストから削除する。隣接室kmが隣接室jn以外の隣接室を有する場合には、経路候補として、現在位置i→隣接室jn→隣接室km→...→pの経路候補が残る。警告部3は、経路候補の距離空調機器類5の稼働状態を比較して、最短距離となる経路を、推奨経路とする。すなわち、警告部3は、最も空調機器類5が稼働している経路を確定する。例えば、図7に示すように、各部屋R1~R9が隣接している場合において、部屋R1から部屋R9に移動する場合を考える。部屋R3,R5,R6,R7,R8,R9における空調機器類5が停止しているとすると、各部屋間の重みは、図7において線に沿って記載した値となる。この図7において、部屋R3は廊下である。したがって、部屋R3については、その前後の経路によって重みが異なる。例えば、部屋R1と部屋R4との間の移動のために部屋R3を通過する場合には、廊下の短辺を横切るだけであるので、R1→R3→R4の距離は1となる。一方、部屋R2と部屋R4との間の移動のために部屋R3を通過する場合には、廊下の長辺を通過する必要があるので、R2→R3→R4の距離は3となる。部屋R1から部屋R9に移動する経路は、経路AとしてのR1→R2→R3短辺→R6→R8→R9と、経路BとしてのR1→R3長辺→R6→R8→R9の2つがある。経路Aの距離は、11333=11となる。経路Bの距離は、3333=12となる。したがって、経路Bよりも経路Aの方が空調機器類5の効率が良い。仮に、部屋R2において空調機器類5が停止している場合には経路Aの距離が13、経路Bの距離が12となり、経路Bの方がヒートショックの危険性が少ないこととなる。したがって、図7に示した住宅100において現在位置である部屋R1から移動先の部屋R9に移動する経路はAとなり、当該経路上の6つの部屋における温度調整を制御することとなる。また、図7に示す経路図は、廊下部屋R3の重みを経路を考慮して示すと、図8,図9のようになる。ここで、図7に示したように、部屋R1,R2,R4,R5,R6は部屋R3に隣接しており、部屋R3,R5,R6では空調機器類5は停止中である。例えば、R1→R3→R4の経路は、R3の短辺を通り部屋R1,R4ともに空調機器類5が稼働しているので、距離は11となる。また、R1→R3→R5の経路は、部屋R3の短辺を通り部屋R3,R5の空調機器類5は停止中なので距離は33となる。R5→R3→R1の経路は部屋R3の短辺を通るが空調機器類5が停止しているので距離は13となる。また、部屋R4から部屋R5に向かう経路では部屋R3の長辺を通過する必要があり、図8に示すように、距離は33となる。一方、部屋R5から部屋R4に向かう経路では部屋R3の長辺を通過する必要があり、距離は13となる。ここで、図8に示すように、部屋R4から部屋R5の経路は、部屋R3の長辺を通り部屋R4では空調機器類5が稼働しているが、部屋R3,R5では空調機器類5が稼働していないので距離は33となる。一方、図9に示すように、部屋R5から部屋R4の経路は、部屋R3、R5共に空調機器類5が停止しており、部屋R4では空調機器類5が稼働中であるので距離は13となる。データベース部2に記憶された部屋配置リストは、一種の有向グラフであり、当該有向グラフから経路選択を行うアルゴリズムは一般的なものが多数存在する。このため、警告部3によって好適なアルゴリズムを使用することによって、より効率的に経路の探索を行うことができる。このような動作2の後、動作3においては、警告部3によって求められた経路に対してのみ、当該経路上の空調機器類5での推奨温度を求める。そして、制御部1は、警告部3によって求められた空調機器類5の推奨温度とするように制御を行う。ここで、移動先pとして浴室104が選択された場合、当該浴室104での温度が推奨温度となるよう浴室空調機器125のみならず、給湯設備126も駆動することが望ましい。これにより、ヒートショックの危険性を抑制するために、湯温センサ115を参照して湯温を調整できる。以上のように、この住宅システムによれば、移動先が指定されたことに応じて、ヒートショックの危険性を抑制するよう移動先までの経路を求める。そして、住宅システムは、移動先に至るまでの経路においてヒートショックの危険性がある温度差とならないよう温度調整を行う。したがって、この住宅システムによれば、住宅100の全体としてヒートショック対策を行うことができる。また、この住宅システムによれば、経路候補を求め、当該経路候補上の部屋における空調機器類5が稼働中か否かによって重み距離を変更するので、ヒートショックの危険性を抑制するための温度調整を少なくできる。すなわち、空調機器類5が稼働している経路の重みを小さくして優先的に選択するので、稼働していない空調機器類5を起動する動作を抑制できる。したがって、この住宅システムによれば、ヒートショックの危険性を抑制するための消費電力を抑制できる。つぎに、上述した住宅システムにおいて、ユーザの血圧を含む身体情報を検出してヒートショックの危険性を判断し、対処するものについて説明する。この住宅システムは、図10に示すように、身体情報としてユーザの血圧を検出する血圧センサ140を備える。また、この住宅システムにおいては、データベース部2に、血圧センサ140の位置と部屋IDとの対応関係を記憶しておく。ここで、身体情報としては、血圧に限らず、ユーザの心拍、呼吸数、発汗などといったヒートショックに関連するものであれば含まれることは勿論である。したがって、血圧センサ140に代えて各種の身体センサを備えていても良い。また、血圧、心拍、呼吸数、発汗を組み合わせて使用しても良い。この住宅システムにおける警告部3は、図11に示すように、温度センサ4やユーザの位置センサといった各種センサに加えて、血圧センサ140が接続されている。警告部3は、定期的に血圧センサ140から供給されるセンサ値及び位置センサから供給される現在位置をデータベース部2に登録する。警告部3は、血圧を示す身体情報と、当該身体情報を取得したユーザの位置情報をデータベース部2に記憶する。警告部3は、血圧センサ140から供給されるセンサ信号としての血圧値に基づいてヒートショックの危険性を判断する。ここで、ヒートショックが起こっている時には1分間に数十mmHg程度の血圧変動が起こる。また、寒冷刺激により、ヒートショックの危険性が高い人でなくても、10~40mmHg程度の血圧上昇が生ずる。このため、警告部3は、血圧センサ140からのセンサ信号に基づいてユーザの血圧上昇をモニタリングして、空調機器類5等を制御する。このような住宅システムにおいて、ヒートショックの警告動作は以下の動作1乃至6のようになる。なお、以下では身体情報として血圧値を使用した場合について説明する。先ず、動作1において、警告部3は、血圧センサ140から供給された身体情報血圧値と、位置情報を変換した部屋IDとを、データベース部2に記憶する。この身体情報及び部屋IDは、定期的にデータベース部2に記憶される。次の動作2において、警告部3は、現在に取得した血圧値と、過去における数回分の血圧値との比較を行う。現在の血圧値が、過去における数回分の血圧値よりも数十mmHg程度に亘り上昇している場合には、現在位置における空調機器類5の設定温度と、各部屋における推奨温度とを比較する。空調機器類5の設定温度が推奨温度よりも低い場合には、推奨温度となるよう空調機器類5の設定温度を定める。このとき、警告部3は、制御部1に制御指示を出力し、制御部1によって空調機器類5の設定温度を変更させる。また、ユーザの血圧値そのものが高い場合には、ヒートショックと同様に脳卒中等の危険性が残るため、警告部3は、空調機器類5の設定温度を高く変更する。これによりユーザの寒さを和らげて血圧を少しずつ低下させる。次の動作3において、警告部3は、ヒートショックの危険性を判断する血圧の上昇量よりも、動作2にて判断した血圧値の上昇量が上回る場合に、空調機器類5の設定温度が必要と判断して、警告フラグを立てる。次の動作4において、警告部3は、ユーザが現在居る部屋に対して設定温度を求めると、例えばユーザにより選択されて設定された警告方法に従って警告を発する。このような住宅システムによれば、ユーザの血圧値に応じてヒートショックの危険性を判断して、空調機器類5を制御できる。また、この住宅システムにおいては、温度センサ4と血圧センサ140とを併用することにより、現在位置では血圧値に基づくヒートショックの危険性を判断し、その他の部屋への移動の際には温度差に基づくヒートショックの危険性を判断できる。これにより、住宅システムによれば、ヒートショックの危険性を更に抑制できる。更に、この住宅システムによれば、部屋間における温度差によってヒートショックの危険性があっても、ユーザの血圧値に基づいて、空調機器類5の制御や警告を行うか否かを判定しても良い。例えば、ある一定以上の血圧値である場合には部屋間における温度差に基づいて空調機器類5の設定温度を自動設定し、血圧値が低い場合には、警告のみを行うようにできる。なお、上述の実施の形態は本発明の一例である。このため、本発明は、上述の実施形態に限定されることはなく、この実施の形態以外であっても、本発明に係る技術的思想を逸脱しない範囲であれば、設計等に応じて種々の変更が可能であることは勿論である。"