先端が閉じられた金属製のチューブと、このチューブ内の先端側に配置された温度センサ素子と、このチューブ内において該温度センサ素子の後方に配置され、該温度センサ素子の電極と接続された芯線を自身の内側に通してなる碍子管と、この碍子管の後端から引き出された芯線の後端と接続されて前記チューブの後端から外部に引き出されたリード線と、該リード線を自身の内側に通しつつ、該チューブの後端側におけるシールを保持するために該チューブの内部であって且つ前記碍子管の後端より後端側に自身の少なくとも一部が設けられたゴム状弾性を有するシール部材とを備えてなる温度センサであって、前記チューブが加締められることによって前記シール部材が変形して設けられている温度センサにおいて、前記シール部材が、自身の変形によりその先端向き面で、前記碍子管の後端を直接又は別部材を介して先端側に押し付けており、該碍子管を介して前記温度センサ素子が前記チューブの先端に向けて押付けられていることを特徴とする温度センサ。前記シール部材は前記チューブの後端部又は後端寄り部位の内部に設けられており、該チューブの後端部又は後端寄り部位が縮径状に加締められることによって、前記シール部材が径方向に圧縮され、その圧縮による変形によって前記先端向き面が先端側に変位する変形により、該先端向き面で、前記碍子管の後端を直接又は別部材を介して先端側に押し付けていることを特徴とする請求項1に記載の温度センサ。前記温度センサ素子と、前記碍子管の先端との間に、絶縁部材が介在されていることを特徴とする請求項1又は2のいずれか1項に記載の温度センサ。前記チューブの先端の内面が凹となす略半球面状をなしており、前記温度センサ素子の先端向き面が、この凹となす略半球面状をなす該チューブの先端の内面に嵌合する凸となす略半球面状に形成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の温度センサ。前記チューブの先端寄り部位の内周面が、前記碍子管の少なくとも先端寄り部位を隙間嵌め状態で収容可能の内径を有していることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の温度センサ。前記チューブの先端寄り部位の内周面と、前記碍子管の先端寄り部位の外周面との間に、該碍子管固定用の充填材が充填されていないことを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の温度センサ。前記シール部材の先端に凹部が形成され、前記碍子管の後端が該凹部に入り込んでおり、しかも、該碍子管の後端の外周縁より内側において該碍子管の後端を先端側に押付け得るように、前記凹部の底部である先端向き面に、先端側に向けて突出する凸部が形成され、該凸部にて前記碍子管の後端を直接又は別部材を介して先端側に押し付けていることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の温度センサ。前記シール部材の先端が前記碍子管の後端より大きく形成され、かつ、該碍子管の後端の外周縁が前記シール部材の先端の外周縁より内側に位置するように配置され、しかも、該碍子管の後端の外周縁より内側において該碍子管の後端を先端側に押付け得るように、前記シール部材の先端向き面に、先端側に向けて突出する凸部が形成され、該凸部にて前記碍子管の後端を直接又は別部材を介して先端側に押し付けていることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の温度センサ。前記凸部が、1つの略半球面状のものであることを特徴とする請求項7又は8のいずれか1項に記載の温度センサ。前記凸部が、前記凹部の底部である先端向き面の略全体において1つの略半球面状をなしていることを特徴とする請求項7に記載の温度センサ。前記凸部が、前記凹部の底部である先端向き面の全体において1つの略半球面状をなしており、該凹部の底部であって、該凸部の根元と該凹部の内周面との間の隅角に、その内周面の周方向に沿い、凹となすアールの隅肉が形成されていることを特徴とする請求項7に記載の温度センサ。上記したように特許文献1に記載の温度センサでは、センサ素子を先端に備える碍子管は、チューブ内において、その先端寄り部位がセメントで固定されているだけであるから、振動ないし衝撃を受けた場合には、その後端側が先端側を支点として横振れするなど動きやすい。このため、チューブの先端寄り部位の内周面で、素子を含む碍子管の先端寄り部位を固定しているセメントは、そのような横振れに起因して、割れや亀裂が発生しやすい。また、実使用下において高温と低温とに交互に曝され続けることで、その熱の変化に起因して、割れや亀裂が発生することがある。その結果、これらの亀裂等を起点としてセメントの粉砕を起こしてしまうことがあった。そして、このような場合には、セメントはチューブ内において分散したり散逸したりするため、素子及び碍子管の固定機能が失われる結果、素子がチューブの先端から分離し、或いは後方に移動したりして、応答性ないし感温性が低下するといった問題があった。また、前記温度センサが排気マニホルド部位に取り付けられて使用される過程で受ける振動や衝撃により、碍子管がその後端側において振れ動くことにより、その後端から突出している芯線には、応力が繰返し作用することによる金属疲労が原因で断線が生じるといったこともあった。とくに、セメントによる素子及び碍子管の固定機能が失われる場合には、碍子管が動きやすく、したがって断線の発生する危険性が高い。本発明は、こうした問題点に鑑みてなされたもので、振動や衝撃を受けても、素子がチューブの先端に接触した状態が安定して保持されるようにし、もって、長期にわたって高い応答性ないし感温性が保持されるようにすると共に、芯線の断線をも防止し得る耐振性、耐久性に優れた温度センサを提供することにある。請求項1に記載の本発明は、先端が閉じられた金属製のチューブと、このチューブ内の先端側に配置された温度センサ素子と、このチューブ内において該温度センサ素子の後方に配置され、該温度センサ素子の電極と接続された芯線を自身の内側に通してなる碍子管と、この碍子管の後端から引き出された芯線の後端と接続されて前記チューブの後端から外部に引き出されたリード線と、該リード線を自身の内側に通しつつ、該チューブの後端側におけるシールを保持するために該チューブの内部であって且つ前記碍子管の後端より後端側に自身の少なくとも一部が設けられたゴム状弾性を有するシール部材とを備えてなる温度センサであって、前記チューブが加締められることによって前記シール部材が変形して設けられている温度センサにおいて、前記シール部材が、自身の変形によりその先端向き面で、前記碍子管の後端を直接又は別部材を介して先端側に押し付けており、該碍子管を介して前記温度センサ素子が前記チューブの先端に向けて押付けられていることを特徴とする。請求項2に記載の本発明は、前記シール部材は前記チューブの後端部又は後端寄り部位の内部に設けられており、該チューブの後端部又は後端寄り部位が縮径状に加締められることによって、前記シール部材が径方向に圧縮され、その圧縮による変形によって前記先端向き面が先端側に変位する変形により、該先端向き面で、前記碍子管の後端を直接又は別部材を介して先端側に押し付けていることを特徴とする請求項1に記載の温度センサである。請求項3に記載の本発明は、前記温度センサ素子と、前記碍子管の先端との間に、絶縁部材が介在されていることを特徴とする請求項1又は2のいずれか1項に記載の温度センサである。請求項4に記載の本発明は、前記チューブの先端の内面が凹となす略半球面状をなしており、前記温度センサ素子の先端向き面が、この凹となす略半球面状をなす該チューブの先端の内面に嵌合する凸となす略半球面状に形成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の温度センサである。請求項5に記載の本発明は、前記チューブの先端寄り部位の内周面が、前記碍子管の少なくとも先端寄り部位を隙間嵌め状態で収容可能の内径を有していることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の温度センサである。請求項6に記載の本発明は、前記チューブの先端寄り部位の内周面と、前記碍子管の先端寄り部位の外周面との間に、該碍子管固定用の充填材が充填されていないことを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の温度センサである。請求項7に記載の発明は、前記シール部材の先端に凹部が形成され、前記碍子管の後端が該凹部に入り込んでおり、しかも、該碍子管の後端の外周縁より内側において該碍子管の後端を先端側に押付け得るように、前記凹部の底部である先端向き面に、先端側に向けて突出する凸部が形成され、該凸部にて前記碍子管の後端を直接又は別部材を介して先端側に押し付けていることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の温度センサである。請求項8に記載の発明は、前記シール部材の先端が前記碍子管の後端より大きく形成され、かつ、該碍子管の後端の外周縁が前記シール部材の先端の外周縁より内側に位置するように配置され、しかも、該碍子管の後端の外周縁より内側において該碍子管の後端を先端側に押付け得るように、前記シール部材の先端向き面に、先端側に向けて突出する凸部が形成され、該凸部にて前記碍子管の後端を直接又は別部材を介して先端側に押し付けていることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の温度センサである。請求項9に記載の発明は、前記凸部が、1つの略半球面状のものであることを特徴とする請求項7又は8のいずれか1項に記載の温度センサである。請求項10に記載の発明は、前記凸部が、前記凹部の底部である先端向き面の略全体において1つの略半球面状をなしていることを特徴とする請求項7に記載の温度センサである。請求項11に記載の発明は、前記凸部が、前記凹部の底部である先端向き面の全体において1つの略半球面状をなしており、該凹部の底部であって、該凸部の根元と該凹部の内周面との間の隅角に、その内周面の周方向に沿い、凹となすアールの隅肉が形成されていることを特徴とする請求項7に記載の温度センサである。本発明を構成するシール部材は、チューブの後端側におけるシールの保持と、それ自身の変形によるゴム状弾性力により、前記碍子管の後端を先端側に向けて適度の力で押すことができるものであればよい。また、排ガス温度の測定のためのセンサにおいては、耐熱性の高い合成ゴムを用いるのが好ましく、それにはシリコンゴム、フッ素ゴムが例示される。また、このようなシール部材は、ゴム硬度が、60度~80度の範囲のものを用いるとよい。本発明では、ゴム状弾性を有する前記シール部材が、自身の変形によりその先端向き面で、前記碍子管の後端を直接又は別部材を介して先端側に押し付けており、該碍子管を介して前記温度センサ素子が前記チューブの先端に向けて押付けられている。このため、チューブの先端寄り部位の内周面と、素子又は碍子管の先端寄り部位の外周面との間に、たとえ、固定用の充填材例えば、耐熱セメント。以下、セメントが充填されており、このセメントが、センサの使用過程で受ける振動等に起因して、破砕され、分散、散逸したとしても、本発明では、上記従来技術とは異なり、素子がチューブの先端から離間したり移動することを防止できる。したがって、チューブの先端から素子への熱の伝達性は損なわれないので、応答性ないし感温性の低下を防止できる。すなわち、本発明の温度センサでは、その構成により、チューブ内の先端に素子を当接できる状態を安定して維持できる。これにより、チューブの先端部分の形状、或いはその内周面と、素子及び碍子管の外周面との隙間寸法次第で、すなわち、その隙間を極小とすることでセメントを省略することもできる。そして、その場合には、構造の単純化と、セメントの注入、乾燥工程を省略でき、組立ての効率化が図られる。温度センサ素子としては、サーミスタ等の感温部に電極線を接続した構成を含むものであるが、感温部は露出した形態に限られず、ガラスや絶縁性セラミックにて感温部を被覆した形態をも含めて、本発明では温度センサ素子という。また、上記したように本発明では、前記シール部材の先端向き面が、シール部材自身の変形によるゴム状弾性により、前記碍子管の後端を押し付ける構成を有しているから、その後端の横振れを防止する作用もある。したがって、その後端から突出している芯線の断線防止作用もある。しかも、碍子管の後端を押すのに、格別、独立の部品を要するものでない。これにより、コストの上昇を招くこともなく、耐振性、耐久性に優れた温度センサとなすことができる。なお、本発明のようにゴム状弾性を有するシール部材の変形ゴム状弾性によるのではなく、樹脂部材等の変形不可能ないし変形困難な硬質な部材以下、樹脂部材により、センサ素子を先端に向けて押し付けることも考えられるが、そのような樹脂部材による場合には、その寸法精度を著しく高めないと素子を先端に向けて有効に押し付けることはできないか、又は、逆に強く押し付けすぎとなって素子を破壊してしまう危険性がある。これに対して、本発明のシール部材のように、自身がゴム状弾性を有するものでは、仮に製造過程で、比較的大きな寸法誤差が生じたとしても、適度な強さで、素子を破壊することもなく先端に向けて押し付けることが容易である。また、仮にシール部材を樹脂で形成すると、樹脂が劣化して寸法が変化すると、素子を先端に当接させたまま維持させることができない。これに対して、本発明のように、シール部材がゴム状弾性を有しているものでは、それが多少劣化したとしても、先端方向への押し付け力が弱まる程度ですむ。すなわち、ゴム状弾性を有するシール部材では、多少劣化したとしても、押し付ける力が無くなるわけではないため、樹脂からなるシール部材に比べると、長期にわたり、素子の先端部とチューブの先端との接触を安定して維持することができる。なお、本発明では、シール部材の変形により、碍子管を先端側に押すことができればよく、したがって、碍子管の後端に対向するシール部材の先端向き面が先端側に変位するような変形を付与できればよい。このような変形はチューブの後端を内側に曲げて先端側に押すようなカール状の加締めをすることでも得られるが、請求項2に記載のように、チューブの後端部又は後端寄り部位を縮径状に加締めるとよい。従来よりチューブの後端側におけるシールを保持するためには、その後端部又は後端寄り部位を縮径状に全周、丸加締め、或いは多角形に加締めることで、その内側に配置しているシール部材を径方向に圧縮している。一方、このような加締めにより内部のシール部材は、先後方向には逆に伸びる変形をする。したがって、加締める前に、碍子管を先端側に適度の力で押すか、自重により素子がチューブの先端に当接するようにその先端を下にした状態とし、かつ、シール部材の先端向き面が、碍子管の後端に例えば当接状態となるように保持し、この状態の下で、前記の加締めを行うことで、容易に碍子管を先端側に押すことができる。ただし、シール部材が変形しにくいものであれば、素子がチューブの先端に所望とする状態で押付けられるように、シール部材に荷重予圧を付与した状態としておいて、加締めるようにしてもよい。すなわち、このような加締めによる所望とする押付け力はセンサごと異なるが、シール部材の先端向き面が先端側に適度に変位する変形が得られるように、シール部材の弾性や変形容易性、或いは硬度等に応じて、その加締めの条件を設定すればよい。なお、素子が、チューブの先端に押付けられる力として好ましい範囲は、5~10N程度である。本発明では、温度センサ素子と、前記碍子管の先端とは直接接触しているものとしてもよいが、請求項3に記載のように、その間に、絶縁部材を介在させてもよい。また、本発明の温度センサによれば、上記もしたように、チューブの先端部の形状次第で、碍子管固定用のセメントの使用を省略できる。この場合も含め、本発明では、請求項4に記載のように、前記チューブの先端の内面後端向き面が凹となす略半球面状をなしており、前記温度センサ素子の先端向き面が、この凹となす略半球面状をなす該チューブの先端の内面に嵌合する凸となす略半球面状に形成されているのが好ましい。なお、本発明では、従来のようにチューブの先端寄り部位の内周面と、素子及び碍子管の先端寄り部位の外周面との間にセメントが充填されていてもよいが、上記した効果からセメントを省略することもできる。この場合には、請求項5に記載のように、前記チューブの先端寄り部位の内周面が、前記碍子管の少なくとも先端寄り部位を隙間嵌め状態で収容し得る内径にされているのが好ましい。この隙間は組立が可能な範囲でなるべく小さい方がよい。上記構成の温度センサに使用される碍子管は、同径で直管真っ直ぐ延びる管状をなし、その後端面が当該碍子管の軸線に対して垂直な平面をなすものとして製造されるのが普通である。このため、その後端面と外周面との角後端面の外周縁は、周方向において研磨等の処理による面取りを付けない限りは、鋭利なナイフエッジ状態となる。また、面取りをつけるとしても、工程やコスト上、微小寸法のものとなるのが普通である。一方、このような碍子管の後端面を、前記シール部材の先端向き面ゴム生地で、直接、先端側に押す圧縮する構成とするのが構造の単純化等において好ましい。しかし、このような構成とする場合には、該シール部材の先端向き面のうち、碍子管の後端面の外周縁が押付けられている環状部位には、せん断力が作用することになる。すなわち、碍子管の後端面が該シール部材の先端向き面で先端側に押されているということは、該シール部材の先端向き面のうち、碍子管の後端面が接している部位が後方に凹む変形を起こすことになることから、その部位には圧縮応力が作用し、その部位以外の碍子管の後端面の外周縁より外側にはこのような応力は作用しない。一方、シール部材をなすゴムが、高温下においてこのような応力を受けている場合には、特に、ゴム自身の熱膨張作用とも相まってその応力の一層の増大を招くことになる。しかも、該シール部材の先端向き面のうち、碍子管の後端の外周縁が押付けられている環状部位、又はその近傍には、その外周縁がナイフエッジとなることによるせん断作用により亀裂が発生しやすい。このような亀裂が発生すると、それを起点として、シール部材にその亀裂が進展又は成長することになり、いわゆるゴム切れ割れ状態にいたることがある。これに対して、請求項7以下の発明では、シール部材の先端向き面に形成された凸部が、碍子管の後端の外周縁の内側において、その碍子管を先端側に押付けている。したがって、その反力により、碍子管の後端が、シール部材の先端向き面に形成された凸部を後方に向けて押付けることになる。この場合、碍子管の後端の外周縁が例え鋭利なナイフエッジであるとしても、その外周縁がシール部材の先端向き面を圧縮する状態になりにくい。このため、シール部材の先端向き面に、前記したような亀裂等が発生するのが防止されるという効果が得られる。とくに、請求項7に記載の発明のように、シール部材の先端に凹部を設けて、この凹部内に碍子管の後端を入り込ませる場合には、その凹部の内周面にて碍子管の後端が径方向へ横振れするのを規制する効果も得られる。請求項7又は8における前記凸部は、前記シール部材の先端向き面において、又は前記凹部の底部である先端向き面において、先端側に向けて突出する隆起するように形成されていればよい。前記凸部の具体的形状は限定されない。したがって、先細り円錐台形状、先細り角錐台形状、或いは、円柱状形状、角柱状形状、筒形状でもよいが、凸となす略半球面状のものとするのが好ましい。本願において略半球面状のものとは、ドーム状のものをいう。なお、該凸部は、1つのもの島状をなす1つのものとしてもよいし、複数のもの凸部群からなるものとしてもよい。ただし、略半球面状のものとする場合には、上記したように、1つのものとするのが、構造のシンプルさの点で好ましい。なお、前記凸部が、前記凹部の底部である先端向き面の全体において1つの略半球面状をなしている場合には、請求項11に記載のように、該凹部の底部であって、該凸部の根元と該凹部の内周面との間の隅角に、その内周面の周方向に沿い、凹となすアールの隅肉が形成されているものとするのが好ましい。理由は次のようである。例えば、自動車の排気ガスの温度センサにおいて使用される碍子管円管の外径は、2~3mmであり、したがって、この後端が入り込まされる凹部の内径も2~3mmと小さい。したがって、凸部を半球面状のものとするとした場合でも、その半径は1~1.5mm程度である。なお、本願で、半球というのは、割球のうち、1/2以下のものも含む概念として使用している。ただし、この半径は、凹部の底部においてなるべく大きくするのが好ましく、その底部である先端向き面の全体において膨らむ形の1つの半球面状のものとすることになる。この場合、該凹部の底部であって、該凸部の根元と該凹部の内周面との間の隅角に凹アールがない場合には、その凸部が碍子管の後端で圧縮される結果、その隅角の角度を大きくするように変形させることにより、その隅角には応力が集中し、亀裂を発生させやすい。しかし、請求項11に記載のように、凹となすアールの隅肉が形成されている場合には、そのアールがある分、応力集中の発生を抑制できるから、そうした亀裂の発生の防止効果が得られる。この意味で、隅角にはなるべく大きめの凹となすアールの隅肉を付けておくとよい。すなわち、シール部材先端に形成される凹部の底部では、その内周面と、半球面状の凸部の根元とが滑らかな曲面縦断面で曲線で連なるようにするのが好ましい。本発明を具体化した温度センサの実施の形態例について、図1、図2に基づいて詳細に説明する。図1中、101は温度センサであって、先端12が閉じられた金属製例えば、SUS製のチューブ11と、このチューブ11内の先端12に、先端が押付けられた状態で配置された温度センサ素子21と、このチューブ11内において、素子21の後方図1上方に、素子21から後方に延びる電極線23、電極線23を通している絶縁部材である素子支持体31、および電極線23に接続された芯線25を通している配線用絶縁体である碍子管絶縁管41が配置されている。そして、碍子管41の後端45から後方に突出させられた芯線25には、端子金具28を介してリード線51が接続されており、これらの接続部を含むリード線51の先端寄り部位芯線53部分、及び絶縁樹脂層54がチューブ11の後端部又は後端19寄り部位内に配置されたシール部材71を通されている。シール部材71は、ゴム製で、チューブ11の後端19寄り部位を縮径状に加締めることで同部位内において変形して固定されている。本例では、このシール部材71の先端73において陥没状に設けられた凹部74内に碍子管41の後端45を入り込ませており、この後端45をその凹部74の底部である先端向き面75に圧接させている。すなわち、本例のセンサ101では上記した加締めによってシール部材71に発生する変形を利用して、凹部74の底部である先端向き面75が、その加締め後において、ゴム状弾性により、碍子管41の後端45を先端側に、図1、図2中に下向き矢印で示したように押しており、これにより、先端側に配置された素子21をチューブ11内の先端12に押付けている。しかして、このような本例のセンサ101は、チューブ11に外嵌、固定された取付金具61を介して排気マニホルドに取り付けられるよう構成されている。次にこれらの構成の詳細について詳述する。まず、チューブ11について説明する。本例では、図1等に示したように、先端12から後端図1上端19に向けて、順次、大径をなす同心異径の薄肉の円筒状に形成されている。具体的には、その先端寄り部位であって、先端12から後方に向かう所定範囲が小径の素子収容部13をなしている。そして、この素子収容部13に続く後方に、それより大径の直管部からなり、内周面にて碍子管41の先端寄り部位を微小な隙間嵌め状態で包囲して支持可能に形成された碍子管先端寄り部位収容部14を有している。このようなチューブ11における碍子管先端寄り部位収容部14の後方には、それより大径の直管部からなり、センサ101自体を排気マニホルド等の取付け対象部位に取付けるための取付金具61を同心状に外嵌させる取付金具取り付け部15を有している。そして、チューブ11におけるこの後方には、それより大径の直管部からなり、内部に碍子管41の後端寄り部位及びシール部材71等を配置させ得るシール部材収容部17を備えている。一方、碍子管41は、本例ではセラミック製で、内部に軸線Gに沿って貫通状に形成された2穴を有する外径横断面が一定の細長い円筒管である。そして、その先端43に、本例では絶縁部材である素子支持体セラミック部材31を介して、ガラスでコーティングされたセンサ素子21がその後端21bを押付けるようにして配置されている。ただし、この素子21から後方に延びる2本の電極電極線23は、それぞれが素子支持体31中を通され、碍子管41の各孔を通されて後方に延びる芯線25に接続されており、その芯線25の後端を碍子管41の後端45から突出させている。すなわち、素子収容部13内に、先端側からセンサ素子21、素子支持体31が位置し、碍子管41がその先端寄り部位を碍子管先端寄り部位収容部14内に位置するようにして、それぞれチューブ11内に同心状に配置されている。なお、碍子管41の後端45は、チューブ11のシール部材収容部17内の中間部位に位置している。なお、絶縁部材である素子支持体31は、碍子管41の先端43より小径で、しかも、センサ素子21の後端21bより大径の円筒状をなしている。なお、ここで図3中の拡大図を参照して本例のセンサ101に使用している温度センサ素子21の構造の詳細を説明しておく。すなわち、この温度センサ素子21は、感温部としてのサーミスタ焼結体20と、一対の電極層22、22と、一対の電極線23、23と、一対の接合電極22a、22aと、ガラス封止部24とを備える。サーミスタ焼結体20は、ペロブスカイト構造又はスピネル構造を有する金属酸化物を主体とする材料によって板状に形成されている。感温部としてのサーミスタ焼結体20は周囲の温度に応じて抵抗値が変化する特性を有する。電極層22、22は、白金Pt系又は金Au系の貴金属からなる電極である。電極層22、22は、サーミスタ焼結体20を挟むように、サーミスタ焼結体20の左右の表面のそれぞれに形成されている。電極線23、23は、サーミスタ焼結体20の抵抗値の変化を外部に取り出すための電線であり、ジュメット線よりなる。各電極線23、23の外径線径は0.20mmである。電極線23、23は、接合電極22a、22aによって一対の電極層22、22のそれぞれに接合されている。接合電極22a、22aは、電極線23、23を電極層22、22に接合させるための電極である。接合電極22a、22aは、電極層22、22と同様の白金Pt系又は金Au系の貴金属によって形成される。ガラス封止部24は、一対の電極線23、23の先端側と、サーミスタ焼結体20と、一対の電極層22、22とのそれぞれを被覆する。ガラス封止部24は、被覆する部材サーミスタ焼結体20等を内部に保持するとともに、被覆する部材を外部環境から保護する。上記したように本例では、碍子管41は、その先端寄り部位をチューブ11の先端寄り部位の碍子管先端寄り部位収容部14内に配置させており、その内周面にて微小な隙間を介して包囲される形で支持されている。一方、このように支持されている碍子管41の先端寄り部位より後方は、チューブ11の内周面との間に相対的に大きい空間を有している。なお、チューブ11の碍子管先端寄り部位収容部14の内周面と、対応する碍子管41の外周面との間の隙間には、セメントが充填されていなくともよいが、本例では、図示はしないが充填されている。また、チューブ11のシール部材収容部17内に配置されたゴム製のシール部材71は、本例では概略円柱状をなしている。そして、碍子管41の後端45から引き出されている芯線25の後端部26に、シール部材71の後端72から外部に引き出されている各リード線51の先端部芯線53が、端子金具28を介して接続されている。ただし、本例では、シール部材71の先端73側の中央に横断面円形で、碍子管41の後端45を隙間嵌めで入り込ませることができるように深さFで陥没状に形成された凹部74を備えており、ここに碍子管41の後端45を入り込ませている。そして、これら接続部は、この凹部74の底部底面であるシール部材71の先端向き面75と、シール部材71の後端72との間において軸線Gを挟んで平行に貫通、形成された貫通孔77内を通されている。このようなシール部材71は、チューブ11のシール部材収容部17の後端寄り部位17cが縮径状に加締められることで、その内部に固定されており、そのシール部材収容部17の内周面とシール部材71の外周面との間のシールと共に、貫通孔77の内周面とそこに通されている各リード線51の表皮である絶縁樹脂層54の外周面との間のシールが保持され、固定されている。ただし、このようにチューブ11のシール部材収容部17が縮径状に加締められている状態では、シール部材71は本例ではそれ自体の後端寄り部位が縮径状に変形を起こしており、その変形にともない、シール部材71における先端寄り部位は先端側に伸びる変形を起こしている。これにより、その凹部74の底部である先端向き面75が、ゴム状弾性により、図1、図2中に下向き矢印で示したように碍子管41の後端45を本例では直接先端側に向けて押しつけている図2参照。本例では、このような押付け力により、碍子管41の先端43に配置された素子支持体31を介して、素子21の後端21bが先方に押され、その先端21aがチューブ11の先端12の内部に押付けられ、圧接している。なお本形態のセンサ101では、上記もしたように、チューブ11における中間部の取付金具取り付け部15に、取付金具61が同心状に外嵌されて固定されている。すなわち、この取付金具61は、センサ101を排気マニホールド部位の取り付け穴ネジ穴にねじ込み方式で固定するため、外周面にネジ60を備えた円筒状をなしており、その内周面67と取付金具取り付け部15の外周面との間を、例えばロウ付けすることで固定されている。なお、この取付金具61は、ねじ60を備えたねじ筒部63の後端側に、一体で外方に突出状に設けられたねじ込み用多角形部66を備えていると共に、このねじ込み用多角形部66の先端面と、ねじ筒部63の外周面ネジ60の基端には、シール保持用の環状ワッシャ69が配置されている。なお、上記温度センサ101を組立てる工程について、図3~図5に基づいて説明する。図3の右に示したように、素子21、及びその後端21bに配置された支持体31から後方に延びる電極線23に中継用の芯線25を接続しておき、芯線25の後端26を碍子管41の後端45から引き出して適宜、曲げ、碍子管41の先端43に素子支持体31を介して素子21を配置する。一方、シール部材71の貫通孔77にリード線51を通して、その先端53をシール部材71の先端73側から引き出しておき、その先端芯線53に端子金具28の圧着部29で圧着して固定しておく図3の左図参照。次に、碍子管41の後端45から引き出された芯線25の後端部26に、端子金具28を溶接する。図4-左図参照。そして、図4の右図に示したように、リード線51をシール部材71の後端72から引っ張り出して、リード線51の先端53部分、端子金具28、及び芯線25の後端部26をシール部材71の各貫通孔77内に入り込ませ、内挿用組付け体90を組立てる図4-右図参照。このとき、図4の拡大図に示したように、碍子管41の後端45をシール部材71の先端面側に形成された凹部74内に入り込ませて、その底部である先端向き面75に当接させるようにしておく。次に、この内挿用組付け体90を、その先端の素子21から、図5-左図に示した取付金具61が外嵌、固定されたチューブ11内に挿入する。このとき、図5-右図に示したように、素子21の先端21aがチューブ11の先端12に当るようにし、続く後方の素子支持体31を素子収容部13内に位置するようにし、碍子管41の先端寄り部位を碍子管先端寄り部位収容部14内に位置させ、隙間にセメント図示せずを注入する。そして、シール部材71をチューブ11のシール部材収容部17内の所定位置に位置させる。このとき、シール部材71の凹部74内に入り込んでいる碍子管41の後端45が、その底部である先端向き面75に当接又は圧接するように保持する。もっとも、加締め後においてその先端向き面75が碍子管41の後端45を押すことができるような先端側への変形が得られる場合には、当接又は圧接状態にある必要はない。次に、この保持状態の下で、チューブ11のシール部材収容部17の後端寄り部位17cを例えば全周、縮径状に丸加締めし、シール部材71を径方向に圧縮する。こうすることで、図1に示した温度センサ101が得られる。なお、チューブ11を加締める部位は、それによりシール部材71に所望とする変形を付与できればよい。したがって、チューブ11の後端部又は後端寄り部位であるシール部材収容部17であって、且つ碍子管41の後端よりも後端側を加締めることとすればよい。すなわち、この加締めにより、シール部材71の凹部74の底部である先端向き面75は、その圧縮に起因して先端方向へ変位するように変形しようとするため、そのゴム状弾性により、図5中、下向き矢印で示したように、碍子管41の後端45を先端側に向けて押すことになる。かくして、素子21の先端21aはチューブ11の先端12部分に押付けられる。本例ではシール部材71の先端向き面75が、碍子管41の後端45を先端側に向けて直接押している場合を示したが、この間に、他の別部材が介在されていてもよいことは明らかである。なお、チューブ11を径方向に見たときに、碍子管41が存在する位置を加締めると、シール部材71は変形しても碍子管41の後端45を先端側に押すようには変形しないため、素子21の先端21aをチューブ11の先端部分に押し付けることができない。そのため、加締める位置は碍子管41の後端45よりも後端側を加締める必要がある。さて、次に本形態の温度センサ101の作用、効果について説明する。上記したことからも明らかなように、本センサ101によれば、チューブ11の内周面と、碍子管41の先端寄り部位の外周面との間に充填されているセメントが、振動等に起因して、破砕され、分散、散逸したとしても、素子21は、シール部材71の凹部74の底部である先端向き面75により先端側へ、そのゴム状弾性により押さえつけられている。このため、素子21がチューブ11の先端12から離間したり移動することを防止できるから、応答性能の低下を招くこともない。すなわち、本形態のセンサ101によれば、チューブ11内の先端12に素子21を当接できる状態を安定して維持できるから、高い応答性能、感温性を安定して維持できる。また、前記の押さえつけ作用があることから、上記もしたように、チューブ11の先端寄り部位の内周面と、碍子管41の外周面との隙間寸法を十分小さくすることで、セメントを省略することもできる。そして、その場合には、構造の単純化と、セメントの注入、乾燥工程を省略できるので組立ての効率化が図られる。その上、チューブ11内においてその先端12と素子21の先端21aとの間にセメントが入り込むことがなくなるから、その両者を直接、確実に接触させることができる。これにより、チューブ11の先端12から素子21への熱伝達性を確実に高めることができる。しかも、本センサ101によれば、シール部材71の先端向き面75が、そのゴム状弾性により、碍子管41の後端45を先端側に押しているから、その後端45の横振れを防止する作用もある。したがって、その後端45から突出している芯線25の断線防止効果も得られる。とくに、本例では、シール部材71の先端73に凹部74を設け、そこに碍子管41の後端45を入り込ませているから、凹部74の内周面76にて包囲された状態にある。したがって、その横振れ防止効果が極めて高い。これにより、耐振性、耐久性にも優れた温度センサとなすことができる。ただし、本発明では、このような凹部74は必須のものではない。具体的には図6に示した変形例のように、碍子管41の後端45を先端側に押すシール部材171の先端向き面75は、シール部材71の単なる平坦な先端面平面であってもよい。ゴム硬度が低く、高いゴム状弾性を有するシール部材171では、その先端73自体が、図6に示したように凹む変形を起こすことから、その後端45の横振れ防止効果も得られる。なお本例では前例と他には相違点はないので、図中、同一部位には同一の符号を付すに止める。すなわち、本発明において、シール部材71の先端向き面75は、碍子管41の後端45を先端側に押すことができればよいのであって、その先端向き面の具体的形状、構造は限定されるものでない。したがって、例えば図7に示した変形例のように、先端向き面75は、シール部材271の先端73において、先端側に向けて拡径するテーパ状をなす凹部としても良い。また、上記形態では、温度センサ素子21の後端21bと、碍子管41の先端43との間に、絶縁部材である素子支持体31を介在させたが、これはなくてもよい。ただし、碍子管41の先端43でセンサ素子21の後端21bを直接、先端側に押すことにする場合には、チューブ11の先端12に近い位置までその内径を、相対的に大径をなす碍子管41の外径より大きくする必要がある。これに対し、絶縁部材である素子支持体31を介在させる場合には、チューブ11の先端43寄り部位の径は、相対的に小さい素子21、及び素子支持体31を収容できる径とすればよく、したがって、チューブ11の先端43寄り部位の径を小さくできるため、素子21の感温性を高められる。なお、上記形態では、チューブ11の先端が比較的平坦なものとして具体化した。ただし、これは、図8に示したように、チューブ11の先端12の内面後端向き面12bが凹となす略半球面状をなすようにし、センサ素子21の先端21a表面のガラスコーティング層からなる先端向き面が、この凹となす略半球面状をなすチューブ11の先端12の内面に嵌合する凸となす略半球面状に形成してもよい。このようにすると、相互になじんだ形となり、したがって、素子21への熱伝達性も向上すると共に、それが安定して配置されるので好ましい。さて次に、上記形態の改良例とでも言うべき別の実施形態例について、図9~図11に基づいて説明する。ただし、このものは、図1~図5に基づいて説明した実施形態例のものと、シール部材71の構造のうち、その先端73において陥没状に設けられた凹部74の底部である先端向き面75の形状ないし構造のみが相違するのみである。したがって、この相違点が容易に分かるよう、図2に示した図1の要部の拡大図上の中央縦断部分断面図に対応するものとして示した図9、及びそのさらなる要部の拡大図等である図11等に基づいて、その相違点のみについて説明する。すなわち、図1、図2では、シール部材71の先端73において陥没状に凹部74を設けたが、この凹部74の底部である先端向き面75は平坦な面とされている。これに対して本形態では、シール部材371の先端73の凹部74の底部である先端向き面75に、先端側に向けて突出する凸部突起78が形成されている。ただし、凹部74は、端面視、円形であり、凸部78は、その底部である先端向き面75において同心で、自由状態では先端側に向けて膨らむ形をなす1つの半球面状のものとされている図9、図10の2点鎖線、及び図11参照。また、本例では、底部である先端向き面75の全体において膨らむ形のものとされている。さらに、凹部74の底部であって、凸部78の根元と凹部74の内周面76との間の隅角に、その内周面76の周方向に沿い、凹となすアールの隅肉79が形成付与、形成されている。なお、凹部74の底部には、図9の横断面図に示したように貫通孔77が開口しているが、他の図ではこれは省略している。このような本形態では、上記例と同様に、凹部74内に碍子管41の後端45を入り込ませている。ただし、凹部74の内径内周面の径はその後端45の外径より若干、大径とされている。そして、この後端45の中心寄り部位が、その凹部74の底部である先端向き面75に形成された半球面状をなす凸部78の先端にて先端側に押付けられており、これにより、凸部78は圧縮変形を受けている。この押付けは、上記したのと同様に、チューブ11のシール部材収容部17であるその後端寄り部位17cを縮径状に加締めることによっている。すなわち、この加締めによりシール部材371に発生する変形を利用して、凹部74の底部である先端向き面75に形成された凸部78が、その加締め後において、自身のゴム状弾性により、碍子管41の後端45を先端側に、図中、下向き矢印で示したように押している。これにより、上記例と同様に、先端側に配置された素子21をチューブ11内の先端12に押付けている。このような本形態では、凹部74の底部の凸部78をなす半球面部の先端を中心として、碍子管41の後端後端面45を押付けていることから、その後端45の外周縁後端面と外周面とのなす角が凹部74の底部である先端向き面75のゴムに当らないようになっている。このため、この外周縁が鋭利なナイフエッジ状態であるとしても、ゴムからなるシール部材371の凹部74の底部である先端向き面75に、亀裂やゴム切れが発生するのを抑制ないし、防止できる。とくに、本形態では、凹部74の底部であって、凸部78の根元と凹部74の内周面76との間の隅角に、その内周面の周方向に沿い、凹となすアールの隅肉79が形成されている。このため、シール部材371の凹部74の底部である先端向き面75における凸部78が、碍子管41の後端後端面45を押付けていることで発生しがちな、その隅角におけるゴムの亀裂の発生防止にも有効である。すなわち、凸部78の根元と凹部74の内周面76との間の隅角に、このようなアールの隅肉79が形成されていない場合には、その隅角を起点とするゴムの亀裂等の発生の問題があるが、そのアールにより、その発生を防止できる効果が得られる。なお、このようなアールの大きさ半径は、0.1mm程度あればよいが、なるべく大きい方が好ましい。なお、碍子管41の後端後端面45を、シール部材371の先端向き面に設けた凸部にて先端に向けて押すものとする場合、本形態では、シール部材371の先端73において陥没状に凹部74を設け、この凹部74の底部である先端向き面75に凸部78を形成したものを例示した。そして、この凹部74内に碍子管41の後端45を遊嵌状態ではあるが嵌合させている。このため、その嵌合がある分、碍子管41の後端45の横ぶれ規制効果が得られる。しかし、凸部78は、シール部材371の平坦な先端73を先端向き面とし、ここに形成してもよい。図12は、その一例を示したものであり、いわば、図6、図7に示した変形例の改良とでも言うべきものである。すなわち、図12においては、図6、図7に示した変形例と同様に、シール部材471の先端73先端向き面75が碍子管41の後端面45より大きく形成されていると共に、かつ、碍子管41の後端45の外周縁がシール部材471の先端向き面75の外周縁より内側に位置するように配置されている。そして、このものでは、碍子管41の後端45の外周縁より内側において碍子管41の後端45を先端側に押付け得るように、シール部材471の先端向き面75に、先端側に向けて突出する凸部78が形成されている。そして、この凸部75にて碍子管41の後端45を先端側に押し付けている。図6、図7に示したシール部材の先端先端向き面が平坦な変形例においては、碍子管41の後端後端面45にて、その後端45が接するシール部材の先端先端向き面が凹むように変形する。このため、その後端45の外周縁がナイフエッジ状態であると、それが押付けられているシール部材の先端向き面に亀裂やゴム切れが発生しやすいという問題がある。これに対し、図12のように凸部78を形成することで、こうした問題の発生が抑制ないし防止される。なお、図9~図12の例とも、凸部は半球面状のものとした場合で説明したが、この形状、構造は適宜のものとすればよいのは上記した通りである。また、凸部又は凸部群の作用、効果からして、これは、碍子管の後端面の中心中心寄り部位を先端側に向けて押付け得るように配置、形成するのが好ましい。また、凸部の高さ隆起高さは、碍子管の後端の押付けている状態において、すなわち、その凸部が先後に圧縮されている潰され変形している状態において、ある程度の突出高さがあるように、ゴムの弾性又は強度等に応じて設定すればよい。つまり、碍子管の後端の外周縁ナイフエッジが、シール部材の先端向き面を圧縮してせん断が作用する構成とならないように、その大きさ直径、高さを設定するのがよい。さらに、前記では、シール部材の凸部にて碍子管の後端を直接、先端側に押付けている場合を図示したが、両者の間に、別部材例えば、円形板を介在させる場合でも、その凸部で、その別部材を介して碍子管の後端を押付けることとすればよい。本発明の温度センサは、上記したものに限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で、適宜に変更して具体化できる。上記例では、チューブは、素子収容部をなす小径部に続き、後方に向けて、碍子管先端寄り部位収容部、取付金具取り付け部、及びシール部材収容部を、順次拡径するように形成したものとして具体化したが、このような寸法関係のものに限定されるものではない。例えば、碍子管先端寄り部位収容部と、取付金具取り付け部とは同径であってもよい。本発明は、チューブが加締められることによってシール部材が変形して設けられている温度センサにおいて、そのシール部材が、自身の変形によりその先端向き面が、碍子管の後端を直接又は別部材を介して先端側に押し付けた状態で設けられており、そのセンサ素子が、碍子管を介して前記チューブの先端に向けて押付けられていればよく、その発明の要旨を逸脱しない範囲において適宜に変更して具体化できる。なお、本発明の温度センサは、排気ガスの温度測定用のものに限定されるものでもなく、他の用途に使用されるものにも広く適用できる。