"底壁と、該底壁の上下に対向する一対の側縁から立設された第1側壁、及び左右に対向する一対の側縁から立設された第2側壁と、から一面に開口するボックス本体を備え、前記一対の第1側壁の少なくとも一方に、ケーブルが挿入される電線管を接続するための接続孔が形成されるとともに、該接続孔は、前記第2側壁の少なくとも一方寄りに偏った位置に形成され、前記第2側壁に前記ボックス本体の側方に開口するとともに前記接続孔に連通する挿入開口が形成されており、前記接続孔に、前記電線管の径方向の一部が前記挿入開口より前記ボックス本体の側方へ突出する状態に前記電線管が接続される配線ボックスにおいて、前記第2側壁には、該第2側壁から前記ボックス本体の側方に突出する突片が形成されるとともに、該突片には前記挿入開口より突出した前記電線管の一部の外面に係合する係合部が形成されていることを特徴とする配線ボックス。前記一対の第2側壁のうちの一方の外面には、建物内の構造物に前記ボックス本体を固定する際に前記構造物に当接する当接座部が形成され、前記接続孔は、前記第1側壁における他方の第2側壁寄りに形成されるとともに、該他方の第2側壁に前記挿入開口、前記突片及び前記係合部が形成されている請求項1に記載の配線ボックス。前記接続孔は、前記一対の第2側壁寄りに偏った位置に形成され、両第2側壁に前記挿入開口、前記当接座部、前記突片及び前記係合部が形成されるとともに、前記当接座部は、前記突片よりも前記ボックス本体の側方へ突出している請求項2に記載の配線ボックス。ところで、図6bに示すように、大径電線管91を接続可能にした配線ボックス80において、接続部82に接続された大径電線管91は、その径方向に沿った一部が、挿入開口部85から接続部82外へ突出してしまっている。しかし、大径電線管91を接続可能にした配線ボックス80には、抜け止め片86に関する記載は全く無く、大径電線管91が接続部82から抜け出してしまう虞がある。本発明は、上記従来の問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、一部が挿入開口よりボックス本体の側方へ突出した状態で接続孔に接続された電線管が接続孔から抜け出ることを防止することができる配線ボックスを提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、底壁と、該底壁の上下に対向する一対の側縁から立設された第1側壁、及び左右に対向する一対の側縁から立設された第2側壁と、から一面に開口するボックス本体を備え、前記一対の第1側壁の少なくとも一方に、ケーブルが挿入される電線管を接続するための接続孔が形成されるとともに、該接続孔は、前記第2側壁の少なくとも一方寄りに偏った位置に形成され、前記第2側壁に前記ボックス本体の側方に開口するとともに前記接続孔に連通する挿入開口が形成されており、前記接続孔に、前記電線管の径方向の一部が前記挿入開口より前記ボックス本体の側方へ突出する状態に前記電線管が接続される配線ボックスにおいて、前記第2側壁には、該第2側壁から前記ボックス本体の側方に突出する突片が形成されるとともに、該突片には前記挿入開口より突出した前記電線管の一部の外面に係合する係合部が形成されていることを要旨とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の配線ボックスにおいて、前記一対の第2側壁のうちの一方の外面には、建物内の構造物に前記ボックス本体を固定する際に前記構造物に当接する当接座部が形成され、前記接続孔は、前記第1側壁における他方の第2側壁寄りに形成されるとともに、該他方の第2側壁に前記挿入開口、前記突片及び前記係合部が形成されていることを要旨とする。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の配線ボックスにおいて、前記接続孔は、前記一対の第2側壁寄りに偏った位置に形成され、両第2側壁に前記挿入開口、前記当接座部、前記突片及び前記係合部が形成されるとともに、前記当接座部は、前記突片よりも前記ボックス本体の側方へ突出していることを要旨とする。本発明によれば、一部が挿入開口よりボックス本体の側方へ突出した状態で接続孔に接続された電線管が接続孔から抜け出ることを防止することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図1~図5にしたがって説明する。図1及び図4に示すように、配線ボックス11に接続される電線管としての大径電線管10は合成樹脂材料により可撓性を有するパイプ状に形成され、その周方向に突出する同一径のリング状をなす凸条部10aと、同一径のリング状をなす凹条部10bとが繰り返し連続形成されて凹凸状に形成されている。なお、電線管としては、大径電線管10よりも小径をなす小径電線管図示せずも存在し、異なる管径の小径電線管が複数種類存在する。そして、図3に示すように、大径電線管10内にはケーブル24が挿入されるとともに、このケーブル24は配線ボックス11の内部空間Sに引き込まれる。次に、配線ボックス11について説明する。図1に示すように、配線ボックス11のボックス本体13は、矩形板状をなす底壁12と、その底壁12の上下に対向する一対の側縁から立設された第1側壁としての上側壁12a及び下側壁12bと、底壁12の左右に対向する一対の側縁から立設された第2側壁としての左側壁12c及び右側壁12dと、から一面に開口する四角箱状に形成されている。そして、ボックス本体13内には、底壁12と、上側壁12aと、下側壁12bと、左側壁12cと、右側壁12dとから囲まれる内部空間Sが形成されている。左側壁12c及び右側壁12dの外面には、一定の厚みを有する直方体状の当接座部14が外方へ突出形成されている。また、上側壁12a、及び下側壁12bの開口側の外面には、補強リブ12fが突設されている。左側壁12c及び右側壁12dには、それぞれ各側壁12c,12dを貫通する固定孔15が、ボックス本体13の奥行き方向へ長孔状に延びるように複数形成されるとともに、各固定孔15は、それぞれ固定ビス17を挿通可能に形成されている。図3に示すように、固定孔15に挿通された固定ビス17が、建物内の構造物としての柱Hに固定されることにより、配線ボックス11が柱Hに固定されるようになっている。図1に示すように、上側壁12a及び下側壁12bにおいて、左側壁12c及び右側壁12d寄りに偏った位置には、それぞれ半円状の接続孔20が各側壁12a,12bを貫通して形成されている。図2a及びbに示すように、上側壁12a及び下側壁12bには、両接続孔20に挟まれた位置に壁部121が位置するとともに、この壁部121により、ボックス本体13の奥行き方向に沿った上側壁12a及び下側壁12bの強度が確保されている。また、左側壁12c及び右側壁12dの上下両端部には挿入開口21が、左側壁12c及び右側壁12dを貫通して形成されるとともに、各挿入開口21は、それぞれボックス本体13の側方となる左方及び右方へ開口するように形成されている。各挿入開口21は、各接続孔20それぞれと連通するように形成されるとともに、各挿入開口21から各接続孔20内に大径電線管10を挿入可能に形成されている。図5に示すように、ボックス本体13の奥行き方向に沿った挿入開口21の開口幅は大径電線管10の凸条部10aにおける外径と同じ又はわずかに大きく形成されている。図2a及びbに示すように、各接続孔20の内周に沿って係合突条22が形成されている。各係合突条22はそれぞれ接続孔20の挿入開口21側から同接続孔20の奥方に向かって直線状に延び、さらに接続孔20の円弧に沿って延びるように形成されている。ボックス本体13の奥行き方向に沿った接続孔20の開口幅は、大径電線管10の凸条部10aにおける外径よりわずかに短く形成されている。大径電線管10が挿入開口21から接続孔20内に挿入されると、大径電線管10の凹条部10bに係合突条22を係合させることが可能となっている。なお、係合突条22には、大径電線管10よりワンサイズ小径の小径電線管も係合させることができ、接続孔20に小径電線管を接続することもできる。さらに、図示しないが、係合突条22の内周側に、小径用係合突条を係合突条22と同様な形状に形成し、その小径用係合突条を用いて、さらに小径の小径電線管を接続孔20に接続可能にしてもよい。左側壁12c及び右側壁12dにおいて、各挿入開口21よりも中央寄りの外面には、それぞれ突片30が外方へ突設されている。突片30は、ボックス本体13の奥行き方向の中央に矩形板状に形成されるとともに、弾性変形可能になっている。突片30の各側壁12c,12dからの突出長さは、当接座部14の各側壁12c,12dからの突出長さより僅かに短くなっている。言い換えると、当接座部14は、突片30よりもボックス本体13の側方に突出している。各突片30は、当接座部14の突出長さを最大に利用して突出長さを確保している。各突片30における挿入開口21に臨む端面の先端側には係合部31が突設されている。係合部31において、ボックス本体13の外側から内側に向かうに従い徐々に膨らむように傾斜する面に、案内面31aが形成されるとともに、案内面31aに対し交差する面に、係合面31bが形成されている。また、左側壁12c及び右側壁12dにおいて、挿入開口21に臨む端面には案内部18が、左側壁12c及び右側壁12dの外面側から内面側に向かうに従いボックス本体13の中央に向けて傾斜するように平滑面状に形成されている。各案内部18は、ボックス本体13の奥行き方向全体に亘って延びるように形成されている。左側壁12c及び右側壁12dにおいて、上側壁12a寄りに形成された案内部18は、上側壁12a側から下側壁12b側に向かうに従いボックス本体13の中央に向けて下り傾斜している。一方、左側壁12c及び右側壁12dにおいて、下側壁12b寄りに形成された案内部18は、下側壁12b側から上側壁12a側に向かうに従いボックス本体13の中央に向けて下り傾斜している。すなわち、各案内部18は、ボックス本体13内へのケーブル24の挿入方向に沿いながらボックス本体13の中央に向けて下り傾斜している。図1、図2に示すように、上側壁12a及び右側壁12dの内面において、ボックス本体13の開口側であり、接続孔20に挟まれた位置にはボス部Bがボックス本体13の内方に向けて突設されるとともに、各ボス部B内にはナットNが埋込まれている。さらに、各ボス部Bには、ナットNの雌ねじをボス部Bの外側に臨ませる挿通孔Baが形成されている。そして、図5に示すように、挿通孔Baに挿通されたビス34はナットNに螺合されるようになっている。また、図1及び図2bに示すように、各ボス部Bにおける底壁12側の端面と、底壁12との間であり、壁部121と対向する位置には連結片38が架設されている。次に、上記構成の配線ボックス11の作用を設置方法と共に説明する。まず、各突片30上に大径電線管10の下端を当接支持させるとともに、大径電線管10の内側に係合部31を挿入する。そして、そのまま大径電線管10を挿入開口21を介して接続孔20に向けて押し込むと、大径電線管10の内周面の一部が案内面31aに摺接し、その摺接に伴い突片30は押し下げられるように変形する。そして、大径電線管10の周壁の一部が係合部31を通過し、係合面31bより内側に大径電線管10が位置すると、突片30は弾性変形して押し下げられる前の形状に復帰する。それと同時に、凹条部10bの外周面に係合突条22の内周縁が係合する。その結果、図3及び図4に示すように、係合部31が大径電線管10の端部の外側に位置するとともに、係合面31bが大径電線管10の外面に対向配置される。その結果、各接続孔20に大径電線管10が接続される。図4に示すように、接続孔20に大径電線管10が接続された状態では、大径電線管10の内部の一部は、接続孔20を介してボックス本体13の内部空間Sに臨むとともに、大径電線管10の内部と内部空間Sとが連通している。しかし、大径電線管10において、挿入開口21側に位置する径方向の一部は、挿入開口21からボックス本体13の側方へ突出している。言い換えると、大径電線管10の一部は、左側壁12c及び右側壁12dの外面を越えた位置にまで突出している。そして、挿入開口21から突出した大径電線管10の外面凸条部10aの外面と対向する位置には、係合部31の係合面31bが係合可能に位置している。また、各大径電線管10の内部のうち、内部空間Sと対向しない他部である左側壁12c及び右側壁12d側には、それら左側壁12c及び右側壁12dの端部が対向している。すなわち、各大径電線管10の内部には、突片30が露出し、この突片30上に大径電線管10が位置している。したがって、接続孔20への大径電線管10の接続状態では、大径電線管10の内部全体は、内部空間Sと突片30に塞がれている。また、上側壁12aの両接続孔20に大径電線管10が接続された状態では、各大径電線管10の間には、上側壁12aの壁部が位置するとともに、連結片38が位置している。よって、上側壁12aの壁部と、連結片38とにより、一方の大径電線管10が他方の大径電線管10接続孔20に向けて移動することが防止されている。次いで、ボックス本体13の開口端が、柱Hの前面と同一平面となるように、一方の当接座部14の外面を柱Hの側面に当接させる。そして、左側壁12cに形成された3箇所の固定孔15のうち、中央に位置する固定孔15に固定ビス17を挿通し、その固定ビス17を柱Hに固定して配線ボックス11を柱Hに固定する。次に、ケーブル24を、各大径電線管10内に挿入しながら配線ボックス11内に引き込む。このとき、大径電線管10内に挿入されたケーブル24の挿入端は、案内部18に当接した場合、その傾斜によってボックス本体13中央に向かうように案内される。続けて、ケーブル24を大径電線管10内に挿入すると、ケーブル24の外面が案内部18に摺接することで、ボックス本体13の中央に向かうように案内される。その後、図5に示すように、柱Hの前後両側に壁材Waが立設されて、壁Wが構築されるとともに、この壁W内に配線ボックス11が設置される。次に、壁Wの表側となる壁材Waに、ボックス本体13の開口を壁Wの表側に臨ませる壁孔Wbが穿設される。そして、配線ボックス11内に引き込まれたケーブル24に配線器具35が接続されるとともに、この配線器具35を保持した保持枠36にビス34が挿通される。そして、ビス34が配線ボックス11の挿通孔Baに挿通されるとともに、ナットNに螺合され、保持枠36が配線ボックス11に固定される。このとき、ビス34は、ボックス本体13の内部空間Sを奥行き方向に延びるようにナットNを螺進するが、両大径電線管10は、上側壁12aの壁部121が存在することにより一定の位置で位置決めされているため、ビス34が大径電線管10に干渉することが防止される。最後に、保持枠36を覆うように化粧プレート37が壁材Waに取り付けられて、配線器具35が壁Wに設置される。上記実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。1配線ボックス11は、ボックス本体13の側方に開口する挿入開口21から大径電線管10を接続孔20に接続するように構成され、接続状態では大径電線管10の径方向の一部が挿入開口21からボックス本体13の側方に突出している。この配線ボックス11において、挿入開口21が形成された左側壁12c及び右側壁12dの外面に側方に突出する突片30を形成するとともに、その突片30の先端に係合部31を形成した。このため、接続孔20に大径電線管10が接続された状態で、大径電線管10が挿入開口21から抜け出る方向に移動しようとしても、大径電線管10が係合部31に係合し、大径電線管10が接続孔20から抜け出ることが防止される。2係合部31は、案内面31aを備え、この案内面31aはボックス本体13の外側から内側に向かうに従い膨らむように傾斜している。言い換えると、案内面31aは、挿入開口21に向けた大径電線管10の挿入方向に沿いながら膨らむように傾斜している。よって、大径電線管10を挿入開口21に向けて移動させる際、係合部31が大径電線管10に押されても、突片30を押し下げやすく、大径電線管10を挿入開口21に向けて移動させやすい。3接続孔20に大径電線管10が接続された状態では、大径電線管10の内部は、ボックス本体13の内部空間S及び各突片30に対向しており、ボックス本体13の外部に露出していない。よって、大径電線管10の内部にゴミ等が侵入することが防止できる。4接続孔20に大径電線管10が接続された状態では、大径電線管10の内部は、ボックス本体13の内部空間S及び各突片30に対向している。このため、ケーブル24が内部空間Sよりも各突片30に向けて挿入されても、各突片30によってケーブル24がボックス本体13の外側に飛び出てしまうことを防止することができる。5ボックス本体13の左側壁12c及び右側壁12dには当接座部14が形成され、上側壁12a及び下側壁12bには、それぞれ左側壁12c及び右側壁12d寄りに接続孔20が形成されている。そして、各接続孔20に対応して、左側壁12c及び右側壁12dに突片30及び係合部31が形成されている。このため、左側壁12c及び右側壁12dのうちの一方が柱Hに固定されたとき、その一方寄りの接続孔20の大径電線管10は、柱Hによって接続孔20から抜け出ることが防止される。このとき、左側壁12c及び右側壁12dのうちの他方には、突片30及び係合部31が形成されているため、他方寄りの接続孔20の大径電線管10は、係合部31によって接続孔20から抜け出ることが防止される。6ボックス本体13の上側壁12a及び下側壁12bには、それぞれ左側壁12c及び右側壁12d寄りに偏った位置に接続孔20が形成され、各接続孔20に対応して左側壁12c及び右側壁12dに挿入開口21、突片30、及び係合部31が形成されている。よって、いずれの接続孔20に大径電線管10を接続しても、接続孔20からの大径電線管10の抜け出しを防止することができる。7ボックス本体13の左側壁12c及び右側壁12dの外面には、配線ボックス11を柱Hに固定する際、柱Hの側面に当接させる当接座部14が突設されている。そして、この当接座部14のボックス本体13側方への突出長さは、突片30のボックス本体13側方への突出長さより長くなっている。このため、当接座部14を柱Hの側面に当接させる際、突片30がその当接の妨げにならず、当接座部14を柱Hに当接させて配線ボックス11を柱Hに固定することができる。8ボックス本体13の左側壁12c及び右側壁12dに形成された突片30は、ボックス本体13の側方への突出長さが、当接座部14の突出長さとほぼ同じになっており、突片30は左側壁12c及び右側壁12dから突出できる最大長さを利用して形成されている。よって、突片30を最大限に大きく形成し、その突片30に係合部31を形成することができ、係合部31の配置の自由度を高めることができる。したがって、大径電線管10のサイズに合わせて係合部31の位置を設定することができ、大径電線管10のサイズに対応しやすくなる。9接続孔20は、上側壁12a及び下側壁12bにおける左側壁12c及び右側壁12d寄りに偏った位置に形成されており、両接続孔20の間には壁部121が形成されている。また、両接続孔20の間には、ボス部Bが位置し、ボス部Bに螺合されたビス34は、接続孔20の間を通過し、ビス34が大径電線管10に干渉しないようになっている。すなわち、本実施形態の配線ボックス11は、上側壁12a及び下側壁12bのほぼ全体に長孔状の接続孔が形成されたタイプとは異なり、各接続孔20に一本の大径電線管10しか接続できないタイプである。このため、配線ボックス11においては、接続孔20に大径電線管10を接続すると、その径方向の一部が挿入開口21から突出してしまう。しかし、突片30及び係合部31を形成することで、大径電線管10の接続孔20からの抜け出しを防止することができ、配線ボックス11特有の欠点を解消しているのである。10突片30は弾性変形可能になっている。このため、大径電線管10を係合部31に押し当てながら挿入開口21に向けて移動させるとき、突片30が変形するため、大径電線管10を挿入開口21に向けて移動させやすくなる。さらに、大径電線管10が係合部31を通過すると、突片30が弾性変形して原形状に復帰するため、係合部31を大径電線管10の外面と対向する位置に配置することができる。11大径電線管10を接続孔20に接続する際、大径電線管10の下端を突片30に当接支持させつつ、大径電線管10内に係合部31を挿入した状態で、大径電線管10を接続孔20に向けて移動させるようにした。このため、大径電線管10は、その下端が係合部31を乗り越えて接続孔20に接続されることとなり、大径電線管10の外周面が係合部31に対向配置される。したがって、接続孔20に大径電線管10を接続したとき、係合部31よりも上側に大径電線管10の下端が位置することを防止することができる。12配線ボックス11において、大径電線管10の内部が対向する位置に案内部18を形成した。このため、大径電線管10にケーブル24を挿入したとき、案内部18によってケーブル24をボックス本体13の内部空間Sに向かうように案内することができる。したがって、ケーブル24が、左側壁12c及び右側壁12dに当接して、それ以上ケーブル24を挿入できなくなったり、ケーブル24が屈曲したりすることを防止することができ、配線ボックス11に対するケーブル24の配線作業を簡単に行うことができる。なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。○実施形態では、ボックス本体13の上側壁12a及び下側壁12bにおいて、それぞれ左側壁12c寄り及び右側壁12d寄りに接続孔20を形成するとともに、左側壁12c及び右側壁12dの両方に当接座部14を形成し、それら左側壁12c及び右側壁12dに突片30及び係合部31を形成したが、これに限らない。ボックス本体13の上側壁12a及び下側壁12bにおいて、左側壁12c寄り及び右側壁12d寄りに接続孔20を形成するとともに、左側壁12c及び右側壁12dのいずれか一方のみに当接座部14を形成する。そして、左側壁12c及び右側壁12dのうちの他方のみに突片30及び係合部31を形成してもよい。このように構成すると、左側壁12c及び右側壁12dのうちの一方が柱Hに固定されたとき、その一方寄りの接続孔20の大径電線管10は、柱Hによって接続孔20から抜け出ることが防止される。したがって、左側壁12c及び右側壁12dのうちの一方には、突片30及び係合部31を形成しなくても済む。一方、左側壁12c及び右側壁12dのうちの他方には、突片30及び係合部31が形成されているため、他方寄りの接続孔20の大径電線管10は、係合部31によって接続孔20から抜け出ることが防止される。○実施形態では、上側壁12a及び下側壁12bにおいて、それぞれ左側壁12c寄り及び右側壁12d寄りに接続孔20を形成したが、これに限らない。上側壁12a及び下側壁12bにおいて、左側壁12c寄りのみ又は右側壁12d寄りのみに接続孔20を形成し、接続孔20に対応して左側壁12c又は右側壁12dに突片30及び係合部31を形成してもよい。さらに、実施形態では、上側壁12a及び下側壁12bの両方に接続孔20を形成したが、上側壁12aのみ又は下側壁12bのみに接続孔20を形成し、接続孔20に対応して上側壁12a側又は下側壁12b側のみに突片30及び係合部31を形成してもよい。○実施形態では、係合部31の案内面31aを、ボックス本体13の外側から内側に向かうに従い徐々に膨らみながら傾斜するように形成したが、これに限らない。例えば、案内面31aは、ボックス本体13の外側から内側に向かうに従い凹んだり、膨らんだりしながら緩やかにカーブする円弧状であってもよい。○実施形態では、突片30をボックス本体13の奥行き方向中央に形成したが、これに限らない。例えば、突片30をボックス本体13の奥行き方向全体に亘って矩形板状に延びるように形成してもよい。この場合、突片30において、ボックス本体13の奥行き方向に長さ方向が延びるが、その突片30の長さ方向両側に係合部31を形成してもよいし、長さ方向全体に亘って係合部31を形成してもよい。○実施形態では、大径電線管10を接続孔20に接続した後、配線ボックス11を柱Hに固定したが、配線ボックス11を柱Hに固定した後、ボックス本体13の側方に開口する挿入開口21に大径電線管10を挿入し、接続孔20に大径電線管10を接続してもよい。○実施形態では、左側壁12c及び右側壁12dにおいて、大径電線管10の内部が対向する位置に案内部18を形成したが、この案内部18は無くてもよい。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。イ前記係合部は、前記ボックス本体の外側から内側に向かうに従い徐々に膨らむように傾斜する案内面を備える請求項1~請求項3のうちいずれか一項に記載の配線ボックス。ロ前記突片は弾性変形可能に形成されている請求項1~請求項3、及び技術的思想イのうちいずれか一項に記載の配線ボックス。"