抹茶と、茶酵素処理エキスとを混合して得られる、茶飲料であって、当該茶酵素処理エキスが、ペクチナーゼ活性の少ないセルラーゼを用いて茶葉を処理して抽出することを含む方法により得られ、Brixを0.3に調整した時の粘度が1.0mPas以上の茶酵素処理エキスであり、そして、当該セルラーゼについて以下の試験を行ったときに、試験液が未処理ペクチン溶液に対して80以上の粘度率を示す、茶飲料:pH5.4の酢酸バッファーを用いてペクチンの0.5重量の試験液を調製し、この試験液にセルラーゼを、液中のペクチンに対し1重量となるように添加し、37°Cで16時間反応させた後、90°Cで10分間処理し、酵素活性を失活させ、24.5°Cで音叉型振動式粘度計にて粘度測定を実施し、未処理ペクチン溶液に対する相対的な粘度率を算出する。茶飲料中の抹茶の含有量が0.01~1.0重量である、請求項1記載の茶飲料。抹茶をそのまま又は水に懸濁してから、茶酵素処理エキスと混合して得られる、請求項1又は2に記載の茶飲料。茶飲料の製造方法であって、1ペクチナーゼ活性の少ないセルラーゼを用いて茶葉を処理して抽出して茶酵素処理エキスを得る工程、及び2抹茶と当該茶酵素処理エキスとを混合する工程を含み、当該セルラーゼについて以下の試験を行ったときに、試験液が未処理ペクチン溶液に対して80以上の粘度率を示す、製造方法:pH5.4の酢酸バッファーを用いてペクチンの0.5重量の試験液を調製し、この試験液にセルラーゼを、液中のペクチンに対し1重量となるように添加し、37°Cで16時間反応させた後、90°Cで10分間処理し、酵素活性を失活させ、24.5°Cで音叉型振動式粘度計にて粘度測定を実施し、未処理ペクチン溶液に対する相対的な粘度率を算出する。茶飲料中の抹茶の含有量が0.01~1.0重量である、請求項4記載の製造方法。抹茶をそのまま又は水に懸濁してから、茶酵素処理エキスと混合する、請求項4又は5に記載の製造方法。セルラーゼを用いる茶葉の処理の前に、茶葉を水又は有機溶媒で抽出し、得られる茶抽出液を分離して、セルラーゼを用いて処理するための茶葉を得る、請求項4~6のいずれか1項に記載の製造方法。前記の茶葉の水又は有機溶媒での抽出を、得られる茶抽出液への可溶性成分抽出率が20~45となるように行う、請求項7に記載の製造方法。セルラーゼを用いる茶葉の処理を35~55°Cで行う、請求項4~8のいずれか1項に記載の製造方法。セルラーゼを用いる茶葉の処理を30分~20時間行う、請求項4~9のいずれか1項に記載の製造方法。セルラーゼを用いる茶葉の処理をpH4~6で行う、請求項4~10のいずれか1項に記載の製造方法。しかしながら、特許文献1に記載の方法では、安定剤が飲料の香味に影響を及ぼす恐れがある。また、特許文献2に記載の方法では、粉末茶を微粉砕するための高価な装置が必要となり得る。従って、抹茶のザラツキ、雑味、沈殿を抑制するための新たな手段が求められている。本発明者らは、鋭意検討した結果、ペクチナーゼなどの夾雑活性の少ないセルラーゼで茶葉を酵素処理して得られる茶酵素処理エキスを、抹茶と混合することにより、抹茶のザラツキ、雑味を伴わない、抹茶本来のコク、味わいを有する、沈殿の抑制された茶飲料を得ることができることを見出した。即ち、本願発明は以下のものに関する。1.抹茶と、茶酵素処理エキスとを混合して得られる、茶飲料であって、当該茶酵素処理エキスが、ペクチナーゼ活性の少ないセルラーゼを用いて茶葉を処理して抽出することを含む方法により得られ、Brixを0.3に調整した時の粘度が1.0mPas以上の茶酵素処理エキスであり、そして、当該セルラーゼについて以下の試験を行ったときに、試験液が未処理ペクチン溶液に対して80以上の粘度率を示す、茶飲料:pH5.4の酢酸バッファーを用いてペクチンの0.5重量の試験液を調製し、この試験液にセルラーゼを、液中のペクチンに対し1重量となるように添加し、37°Cで16時間反応させた後、90°Cで10分間処理し、酵素活性を失活させ、24.5°Cで音叉型振動式粘度計にて粘度測定を実施し、未処理ペクチン溶液に対する相対的な粘度率を算出する。2.茶飲料中の抹茶の含有量が0.01~1.0重量である、1記載の茶飲料。3.抹茶をそのまま又は水に懸濁してから、茶酵素処理エキスと混合して得られる、1又は2に記載の茶飲料。4.茶飲料の製造方法であって、1ペクチナーゼ活性の少ないセルラーゼを用いて茶葉を処理して抽出して茶酵素処理エキスを得る工程、及び2抹茶と当該茶酵素処理エキスとを混合する工程を含み、当該セルラーゼについて以下の試験を行ったときに、試験液が未処理ペクチン溶液に対して80以上の粘度率を示す、製造方法:pH5.4の酢酸バッファーを用いてペクチンの0.5重量の試験液を調製し、この試験液にセルラーゼを、液中のペクチンに対し1重量となるように添加し、37°Cで16時間反応させた後、90°Cで10分間処理し、酵素活性を失活させ、24.5°Cで音叉型振動式粘度計にて粘度測定を実施し、未処理ペクチン溶液に対する相対的な粘度率を算出する。5.茶飲料中の抹茶の含有量が0.01~1.0重量である、4記載の製造方法。6.抹茶をそのまま又は水に懸濁してから、茶酵素処理エキスと混合する、4又は5に記載の製造方法。7.セルラーゼを用いる茶葉の処理の前に、茶葉を水又は有機溶媒で抽出し、得られる茶抽出液を分離して、セルラーゼを用いて処理するための茶葉を得る、4~6のいずれか1項に記載の製造方法。8.前記の茶葉の水又は有機溶媒での抽出を、得られる茶抽出液への可溶性成分抽出率が20~45となるように行う、7に記載の製造方法。9.セルラーゼを用いる茶葉の処理を35~55°Cで行う、4~8のいずれか1項に記載の製造方法。10.セルラーゼを用いる茶葉の処理を30分~20時間行う、4~9のいずれか1項に記載の製造方法。11.セルラーゼを用いる茶葉の処理をpH4~6で行う、4~10のいずれか1項に記載の製造方法。茶酵素処理エキスを、抹茶と混合することにより、抹茶のザラツキや雑味を伴わない、抹茶本来のコク、味わいを有する、沈殿の抑制された茶飲料を得ることができる。理論に拘束されないが、当該エキスを混合することにより、抹茶の舌への吸着が緩やかになり、不快なザラツキや雑味を抑制するものと考えられる。尚、これらの推測は本発明を限定するものではない。以下、本発明を詳細に説明する。抹茶抹茶は、緑茶の一種であるてん茶の茶葉を粉末化したものの呼称である。本発明においては、公知のいずれの抹茶を用いてもよい。本発明の茶飲料中の抹茶の含有量は特に限定されないが、典型的には、0.01~5.0重量、0.01~1.0重量又は0.05~0.3重量であり、より好ましくは0.1~0.2重量である。茶酵素処理エキス本発明の飲料に用いる茶酵素処理エキスは、茶葉を、夾雑ペクチナーゼ活性が少ないセルラーゼで処理して抽出することにより得られる。茶酵素処理エキスを製造するために使用する茶葉は、特に限定されないが、例えば、煎茶、番茶、ほうじ茶、玉露、かぶせ茶、甜茶等の蒸し製の不発酵茶緑茶;嬉野茶、青柳茶、各種中国茶等の釜炒茶等の不発酵茶;包種茶、鉄観音茶、ウーロン茶等の半発酵茶;紅茶、阿波番茶、プアール茶などの発酵茶等を用いることができる。なかでも、特に旨味やコク味が重要視される不発酵茶緑茶および半発酵茶が好適に用いられる。なお、茶葉はそのまま使用しても良いが、抽出効率酵素反応効率を向上させるために粉砕して用いることもできる。セルラーゼは、セルロースのβ―1、4-グリコシド結合を加水分解してセロビオースを生成する反応を行う酵素であるが、食品で利用可能なセルラーゼの多くは純度が低く、ヘミセルラーゼやペクチナーゼ等の夾雑酵素を含有する。本発明者らは、夾雑ペクチナーゼ活性の少ないセルラーゼを用いると、所望の茶エキスを効率よく製造できることを見出した。セルラーゼは夾雑ペクチナーゼ活性が少ないものを使用することが必要であり、好ましくはペクチナーゼ活性を実質的に含有しないものを使用する。セルラーゼ以外の酵素剤であっても、セルラーゼ活性を有しており、夾雑ペクチナーゼ活性が少ないものであれば使用することが可能である。本発明においては、セルラーゼとしての力価が50単位/g以上、好ましくは100単位/g以上であり、更に好ましくは200単位/g以上であり、かつ、ペクチナーゼ活性ができるだけ少ないセルラーゼを使用する。セルラーゼ活性は、セルラーゼがカルボキシメチルセルロースナトリウムに37°Cで作用するとき、反応初期の1分間に1マイクロモルのブドウ糖に相当する還元力の増加をもたらす酵素量を1単位とする。ペクチナーゼ活性に関しては、以下の方法で試験をし、結果として得られる試験液の粘度の、未処理ペクチン溶液の粘度に対する相対的な比率粘度率が80以上、好ましくは85以上、より好ましくは90以上、さらに好ましくは95以上であるセルラーゼを用いる。当該相対粘度率が高い程、ペクチナーゼ活性は低い。試験方法:pH5.4の酢酸バッファーを用いてペクチンの0.5重量の試験液を調製し、この試験液にセルラーゼを、液中のペクチンに対し1重量となるように添加し、37°Cで16時間反応させた後、90°Cで10分間処理し、酵素活性を失活させ、24.5°Cで音叉型振動式粘度計にて粘度測定を実施し、未処理ペクチン溶液セルラーゼ処理前の前記試験液であるに対する相対的な粘度率を算出する。夾雑ペクチナーゼ活性の少ない好ましいセルラーゼは、例えば、セルラーゼアマノT4天野エンザイム、スミチームC新日本化学などの、Tricoderma属を由来とするセルラーゼである。本発明における茶酵素処理エキスを製造するためには、茶葉を、前記のペクチナーゼ活性が少ないセルラーゼで処理し、抽出を行う。抽出は、セルラーゼ処理と同時に行ってもよいし、セルラーゼ処理後に行ってもよいが、好ましくは、同時に行う。セルラーゼ処理のためには、茶葉に対して純水を添加し、充分混和したのちに酵素反応を行う。セルラーゼは夾雑ペクチナーゼ活性が少ないものを使用することが必要であり、好ましくはペクチナーゼ活性を実質的に含有しないものを使用する。酵素処理条件は、セルラーゼが機能できる条件であれば特に限定されない。例えば、純水の添加量は特に限定されないが、好ましくは茶葉重量あたり13~18倍、より好ましくは15倍の容量を使用する。処理温度は、好ましくは35~55°C、より好ましくは40°Cである。処理時間は、30分間~20時間が好ましい。セルラーゼの使用量は、好ましくは、茶葉の重量に対して0.1~3.0重量である。セルラーゼは、一度に添加してもよいが、数回に分けて添加してもよい。通常、酵素剤の至適pHは4~6であり、セルラーゼ処理時には、その範囲にpHを調整してもよい。pH調整のために、酸アルカリをpH調製剤として適宜使用することができるが、無機酸としては塩酸、リン酸などを、有機酸としてはクエン酸、酢酸、アスコルビン酸などを使用することができる。有機酸、特にアスコルビン酸を好適に使用することができる。セルラーゼ処理を終了させるためには、必要に応じて、反応液を加熱することによりセルラーゼを失活させる。このようにセルラーゼ処理することによって、通常は、茶酵素処理エキスの抽出も同時に行われる。セルラーゼ処理及び抽出後は、例えばスクリューデカンタ齋藤遠心機株式会社製などの分離機を使用して、茶葉と茶抽出液を固液分離し、茶酵素処理エキスを得ることができる。得られた茶酵素処理エキスは必要に応じて濃縮することができる。また、当該エキスは、液体のまま使用しても良いが、凍結乾燥、スプレードライなどの方法により粉末化して使用することもできる。セルラーゼを用いる茶葉の処理の前には、必要に応じて、茶葉を水又はアルコール等の有機溶媒で抽出し本明細書においては、前抽出とも記載する、得られる茶抽出液を分離する。本明細書で茶抽出液というときは、この抽出液を指す。抽出の際には、茶葉重量に対して好ましくは15倍重量以上、より好ましくは15~150倍重量程度、より好ましくは30~40倍重量程度の抽出溶媒に浸漬して茶葉中の可溶性成分を溶出させることが好ましい。この場合、あらかじめ抽出溶媒を加熱しておいてもよいが、茶葉浸漬後に加熱して抽出しても良い。また、抽出溶媒としては純水を好適に用いることができるが、これにエタノールなどの有機溶媒を適宜含有させることもできる。また、抽出溶媒にミネラル分を添加することにより適宜硬度を調整することもできる。抽出温度は特に限定されないが、典型的には50~95°C、好ましくは60~80°C、最も好ましくは70°Cである。抽出温度などの抽出条件は、得られる抽出液の可溶性成分抽出率が20~45、好ましくは30~40以上、特に40となるようにすることが望ましい。なお、可溶性成分の抽出率は式抽出液のBrix×採液量[g]/茶葉量[g]で算出される。茶の前抽出は、1回だけ行ってもよいし、複数回行ってもよい。このようにして得られた茶抽出液はそのまま茶飲料として用いることができるほか、本発明の茶酵素処理エキスと混合して茶飲料とすることもできる。上記のセルラーゼ処理抽出、及び茶葉の前処理の工程においては、本発明の効果を損なわない限り種々の追加的な成分を用いることができる。しかしながら、本発明に悪影響を及ぼすと考えられる程度のペクチナーゼペクチナーゼ自体だけでなく、ペクチナーゼ活性を有する他の酵素を含むを用いることは、避けるべきである。このようにして得られる、本願発明において用いられる茶酵素処理エキスは、口当たりの良いコクを有すると共に、高い粘度を有することを特徴とする。典型的には、本発明において用いられる茶酵素処理エキスは、Brixを0.3に調整した時に1.0mPas以上、好ましくは1.10mPas以上、より好ましくは1.15mPas以上の粘度を示す。粘度の上限はないが、典型的には、2.0mPas程度までの粘度を有する。この粘度は、音叉型振動式粘度計、例えばSV-Aエーアンドデイ社製にて測定することができる。Brixの調整は、不揮発性成分の組成が変化しないように、水の添加又は留去等により行えばよい。理論に拘束されないが、茶酵素処理エキスのコクを生じる原因物質は、茶ペクチンであると考えられる。茶ペクチンとは、茶葉中に存在する酸性多糖を意味し、これは主としてガラクツロン酸から構成される。粘度は、ペクチンの濃度と相関関係を有するため、茶酵素処理エキスのコクの指標として利用できる可能性がある。また、粘度は、ペクチンの濃度と相関関係を有するため、上述した通り、ペクチナーゼ活性の少ない酵素を選択する際の指標としても使用することができる。茶飲料中の茶酵素処理エキスの含有量は特に限定されないが、典型的には、当該エキスの含有量は、含有される当該エキスのBrixを0.3に調整した時のエキスの重量に換算して、0.01~5.0重量、0.1~1.0重量であり、より好ましくは0.2~0.3重量である。茶飲料本発明の茶飲料は、前記の茶酵素処理エキスと抹茶とを混合することにより得られる。本発明の茶飲料は、これらの成分に加えて、茶抽出液を含有してもよい。茶飲料が茶抽出液を含有する場合には、当該混合を茶抽出液中で行ってもよいし、当該混合後に、得られる混合物と茶抽出液とを混合してもよい。抹茶は、そのまま茶酵素処理エキスと混合してもよいし、水に懸濁してから茶酵素処理エキスと混合してもよい。抹茶を水に懸濁する際には、ホモゲナイザー等により均質化してもよい。これらの成分を混合するための手段は特に限定されず、公知のいずれかの手段を用いればよい。このようにして得られる茶飲料は、必要に応じて飲料に通常配合されるその他の原料を含有してもよい。例えば、糖類、甘味料、酸味料、食用色素、ビタミン類、フレーバー、酸化防止剤、pH調整剤などを適宜含有してもよい。容器詰飲料本発明の茶飲料は、容器詰飲料として提供することができる。容器は、ガラス瓶、PETボトル、金属缶などの通常の物が挙げられる。本発明の茶飲料は、抹茶の沈殿が抑制されているため、長期保存されることの多い容器詰飲料として好適である。以下の実施例により、本発明をより具体的に説明するが、本発明ではこれらに限定されるものではない。参考例1ペクチン商品名ペクチン無糖、ナカライテスク株式会社製を0.5重量となるよう酢酸バッファーpH5.4にて調整して試験液を得た後、市販されている食品添加用セルラーゼ酵素商品名セルラーゼAアマノ3天野エンザイム株式会社製、商品名セルラーゼTアマノ4天野エンザイム株式会社製、商品名セルロシンACエイチビィアイ株式会社製、商品名セルロシンT3エイチビィアイ株式会社製、商品名スミチームC新日本化学工業株式会社製を、試験液中のペクチンに対し1重量となるように添加した。37°Cで16時間反応させた後、90°Cで10分間処理し、酵素活性を失活させた。その後、音叉型振動式粘度計SV-Aエーアンドデイ社製にて24.5°Cで粘度測定を実施した。その結果、図1に示す通り、セルラーゼTアマノ4およびスミチームCは、ペクチンの消化による粘度変化をほとんど生じず相対粘度率97および100、ほとんどペクチナーゼ活性を有しないことが示された。また、多少の夾雑は認められたものの、セルロシンT3相対粘度率88も本発明に使用できると思われた。本発明の実施例においてはセルラーゼTアマノ4を使用することにした。尚、セルラーゼTアマノ4の力価は280単位/gである。実施例1粉砕した煎茶茶葉5gを熱水500gで3分間1回可溶性成分抽出率20又は2回可溶性成分抽出率40抽出して固液分離を行った後、茶葉重量に対し1重量となるようにセルラーゼTアマノ4天野エンザイム株式会社及び茶葉重量の15倍の純水を添加した。さらにL-アスコルビン酸を茶葉重量のおよそ0.5重量添加してpHを4.6に調整した。その後、37°Cにて16時間反応させ、90°C10分間処理することによって酵素活性を失活させて反応を終結した。固液分離により茶酵素処理エキスを回収し、音叉型振動式粘度計SV-Aエーアンドデイ社製にて粘度測定を実施した。対照として酵素を添加せずに同様の操作を行ったものの粘度も測定した。その結果、図2に示すように、茶葉抽出液の可溶性成分抽出率が20以上の条件にて、有意に茶エキスの粘度上昇が認められることを見出した。これは、ペクチナーゼ活性の殆どないセルラーゼを用いることにより、加水分解と茶ペクチンの抽出を行えることを示していると考えられる。特に、酵素処理前に茶葉を熱水抽出して酵素活性阻害物質カテキン類などを一定程度除去することにより、セルラーゼによる加水分解と茶ペクチンの抽出の効率が向上するものと考えられる。実施例2煎茶茶葉5gを可溶性成分の抽出率が40となるように熱水抽出した後固液分離し、実施例1と同様にして酵素反応を行った。対照として、玉露、てん茶、煎茶から得られた茶抽出液を調製した。茶酵素処理エキスと茶抽出液のBrixを0.3に調整した後、音叉型振動式粘度計SV-Aエーアンドデイ社製にて粘度測定を実施した。結果を図3に示すが、茶酵素処理エキスは粘度が高く1.19mPas、通常の茶抽出液よりも粘性があることが示された。よって、茶ペクチンの抽出が効率よく行われたものと考えられる。実施例3茶飲料本発明により得られた茶酵素処理エキスを抹茶と混合して茶飲料を製造した。具体的には、先ず、煎茶葉7gを200mlの熱水90°Cで5分間抽出し、固液分離をして、飲料のベースとなる茶抽出液を得た以下、ベース抽出液と記載する。次に、抹茶を約80倍重量の水に懸濁させ、この懸濁液をホモジナイザーにより15MPaの圧力で処理し遠心処理はしない、抹茶懸濁液を得た。次いで、ベース抽出液に、抹茶懸濁液を、茶飲料中の抹茶の含有量が最終的に0.01、0.2、0.5、1.0重量となるように、そして実施例1と同様にして得た茶酵素処理エキスBrixを0.3に調整した後、音叉型振動式粘度計SV-Aエーアンドデイ社製にて粘度測定を実施したところ、粘度は1.19であったを、Brixを0.3に調整した時のエキスの重量の茶飲料の重量に対する百分率として最終的に0.01、0.2、0.5重量になるように混合し、水で1000mlにメスアップし、レトルト殺菌した。このようにして得られた茶飲料に対し、コク、ザラツキ、雑味に関して、5名のパネラーによる6段階の官能評価を行った。その平均点を表3及び表4に示す。尚、評価の配点基準は以下の通り。このように、茶酵素処理エキスの添加により、コクが増強され、ザラツキ雑味が減少した。この変化は、茶酵素処理エキスの量が増えるにつれて顕著となった。また、当該飲料を5分間静置した後、目視で抹茶の沈降レベルを4段階で評価した。その結果も表6に示す。尚、評価の配点基準は以下の通り。このように、茶酵素処理エキスの添加により、沈降量が減少した。この変化は、茶酵素処理エキスの量が増えるにつれて顕著となった。