"2つの終端位置の間で振動しその中間の平衡位置を通過する脱進機のトリップ防止機能付きひげゼンマイ1において、A複数のコイル13と、B前記複数のコイル13の内の2つのコイルをロックする手段15,15’,15a,15b,15cとを有し、前記ロックする手段は、回転振幅が、前記平衡位置から前記終端位置の一方に達する回転振幅が所定角Ψを超えた時に、前記コイルをロックし、前記ロックする手段は、前記コイル13と一体に形成された横向き部分15,15’,15a,15b,15cを有し、前記横向き部分は、前記平衡位置において、円周方向にシフトし、前記ひげゼンマイ1の前記平衡位置から前記終端位置の一方への回転振幅が所定角Ψに達した時に、互いに当たることを特徴とする時計の脱進機のトリップ防止機能付きひげゼンマイ。前記ロックする手段は、前記コイル13と一体に形成された横向き部分15,15’,15a,15b,15cを有し、前記横向き部分は、前記平衡位置において、円周方向にシフトし、前記ひげゼンマイ1の前記平衡位置から端部位置の一方への回転振幅が所定角Ψに達した時に、互いに当たることを特徴とする請求項1記載のトリップ防止機能付きひげゼンマイ。前記横向き部分15,15’,15a,15b,15cは、半径方向を向いていることを特徴とする請求項1又は2記載のトリップ防止機能付きひげゼンマイ。前記ひげゼンマイ1は、ピッチpを有し、前記横向き部分の長さlは、1pと2pとの間にあることを特徴とする請求項1記載のトリップ防止機能付きひげゼンマイ。C接続螺旋部分14a,14bを更に有することを特徴とする請求項4記載のトリップ防止機能付きひげゼンマイ。前記ひげゼンマイ1は、前記横向き部分15’,15a,15b,15cと一体に形成される1個の螺旋部分14から形成されることを特徴とする請求項1記載のトリップ防止機能付きひげゼンマイ。前記ひげゼンマイ1は、ピッチpを有し、前記横向き部分の長さlは、1pと2pとの間にあり、前記横向き部分は、その中間部分で、前記コイル13に取り付けられることを特徴とする請求項6記載のトリップ防止機能付きひげゼンマイ。前記ひげゼンマイ1は、ピッチpを有し、前記横向き部分の長さlは、p/2と1pとの間にあり、前記横向き部分は、その端部で、前記コイル13に取り付けられることを特徴とする請求項6記載のトリップ防止機能付きひげゼンマイ。前記横向き部分15,15’,15a,15b,15cは、前記ひげゼンマイ1の外側を向いた第1横向き部分15aと、前記ひげゼンマイ1の内側を向いた第2横向き部分15b,15cとを有することを特徴とする請求項8記載のトリップ防止機能付きひげゼンマイ。前記ひげゼンマイ1は、シリコン製であることを特徴とする請求項1記載のトリップ防止機能付きひげゼンマイ。2つの終端位置の間で振動しその中間の平衡位置を通過する脱進機のトリップ防止機能付きひげゼンマイ1の製造方法において、前記ひげゼンマイ1は、A複数のコイル13と、B前記複数のコイル13の内の2つのコイルをロックする手段15,15’,15a,15b,15cとを有し、前記ロックする手段は、回転振幅が、前記平衡位置から前記終端位置の一方に達する回転振幅が所定角Ψを超えた時に、前記コイルをロックし、前記ロックする手段は、前記コイル13と一体に形成された横向き部分15,15’,15a,15b,15cを有し、前記横向き部分は、前記平衡位置において、円周方向にシフトし、前記ひげゼンマイ1の前記平衡位置から前記終端位置の一方への回転振幅が所定角Ψに達した時に、互いに当たり、前記ひげゼンマイ1は、LIGA法により、金属から形成されることを特徴とするトリップ防止機能付きひげゼンマイの製造法。ひげゼンマイ1を有する振動部材を有する時計の脱進機において、前記ひげゼンマイ1は、A複数のコイル13と、B前記複数のコイル13の内の2つのコイルをロックする手段15,15’,15a,15b,15cとを有し、前記ロックする手段は、回転振幅が、前記平衡位置から前記終端位置の一方に達する回転振幅が所定角Ψを超えた時に、前記コイルをロックし、前記ロックする手段は、前記コイル13と一体に形成された横向き部分15,15’,15a,15b,15cを有し、前記横向き部分は、前記平衡位置において、円周方向にシフトし、前記ひげゼンマイ1の前記平衡位置から前記終端位置の一方への回転振幅が所定角Ψに達した時に、互いに当たることを特徴とする時計の脱進機。前記時計の脱進機はツメ付き脱進機であることを特徴とする請求項12記載の時計の脱進機。各振動の振幅は、即ち平衡位置から高位置へ又は低位置への振動子の角度の変化であるが、通常330°である。衝撃を受けると、ゼンマイ駆動テンプは、過剰のエネルギーを受け、これにより、振幅はこの値を超え、更には360°を超えることがある。この様な限界を超えると、ゼンマイ駆動テンプは、更なるインパルスを受ける。すると、起立振動では2つのインパルスを数え、落下振動では1個のインパルスを数えることになる。ガンギ車は1回の振動でワンステップ進むが、この様な場合には、同一の振動の間、2回更には3回のステップを刻むことがある。ゼンマイ駆動テンプの空回りracingは、自己保存的であるが、トリッピングと称する。このトリッピングは、ムーブメントの精度を損なう。その理由は、脱進機歯車により得られる更なるステップが、ゼンマイ駆動テンプの振動周波数に反比例する間の分だけ、時間の計測を速くするからである。様々なロック機構により、ゼンマイ駆動テンプがトリップするのを防止している。このロック機構の目的は、ゼンマイ駆動テンプの回転量が330°の所定角を超えないようにすることである。これらの機構の1つがが特許文献1に開示されている。特許文献1に開示された機構は、ゼンマイ駆動テンプと一体に回転するピニオンを有する。このピニオンが回転可能に搭載された歯付きセクターと噛み合う。この歯付きセクターは、テンプが所定の回転角を超える場合には、固定した停止部材に当たるように2個のエンドスポークどてピンを具備する。この装置は、振動子が両回転方向に空回りするのを防止するのには効率的である。しかし、ピニオンと歯付きセクターの間で、歯車の喪失が発生し、その結果、ゼンマイ駆動テンプの等時性が損なわれることになる。別に機構が特許文献2に開示されている。この機構はアームを有する。このアームは、ひげゼンマイの最終のコイルに半径方向に搭載され、ゼンマイ駆動テンプがある角度とある半径方向の拡張量を超えた時に、テンプと一体のフィンガーとテンプのブリッジに搭載された2個のカラムの間に挿入される。この装置は実現するのが難しいが、その理由は組立に極度の精度が要求されるからである。本発明は、現在のトリップ防止機能よりも、簡単かつ堅牢な機能を提供することである。本発明は、時計の脱進機のトリップ防止機能付きひげゼンマイに関し、2つの両極端の位置に間で振動し、平衡状態を通過し、かつ複数の巻回を有する。本発明の装置は、回転角が平衡点から両極端位置の一方に達した時に、複数の連続するコイルが、所定角Ψに達するのを阻止する手段を有する。本発明の一実施例においては、上記の装置は連続するコイルと一体に形成された横方向のセグメントを有する。このセグメントは、コイルの角度が変わる振動すると、互いに当たる。それは、本発明のひげゼンマイの回転角が所定の角Ψ即ち平衡位置からその両極位置の一方に達した時、起きる。この横方向セグメントにより、ひげゼンマイはブレーキがかかるあるいは回転がロックされるが、これは等時性を損なう外的手段を使用することなく行うことができる。本発明は、更にこの種のトリップ防止機能付きひげゼンマイを具備した時計の脱進機に関する。図1,3,6,7,8,9,10において、平衡位置にあるトリップ防止機能付きひげゼンマイ1は、角度的に変形できるよう、螺旋状に巻回された帯体10で形成される。帯体10の中央端11は、公知の方法でコレット20に固定される。コレット20は、軸真21に搭載される。周辺端12は、バランスコック図示せずに固定される。一端から他端に、ひげゼンマイ1は、複数のコイル巻回13を有する。これは平衡状態にある時には、コイル巻回の間のピッチはpで、巻回数は10~15の間である。本発明によれば、ひげゼンマイ1は、更に複数の横向き部分15,15’,15a,15b,15cを有する。これらは、連続するコイル13と一体に形成され、ひげゼンマイ1の回転量が所定角Ψを超えた時互いに当たるように配置される。所定角Ψとは、300°と360°の間の角度で、平衡位置から終端位置ひげゼンマイの収縮位置又は拡張位置のいずれかの一方までの角度である。図1-5の実施例において、ひげゼンマイ1は、中央端11から見て、コレット20に接続する最初の螺旋部分14aと、ピッチpの連続する螺旋部分14長さlの横向き部分15により互いに接続されると、バランスコックに接続する最後の螺旋部分14bからなる。好ましくは横向き部分15は、半径方向に伸びるが、一変形例においては、半径方向に対し若干傾斜していてもよい。設計的には、螺旋部分14の最初の半径は、横向き部分15の長さL図面では小文字lで示すだけ増加している螺旋部分14の最終半径に等しい。連続する横向き部分15は、ひげゼンマイ1の収縮時に振動振幅が所定値Ψ300°と360°の間に達した時に、互いに接触するような角度で配置される。この為、ひげゼンマイ1の様々なパラメータは、その平衡位置において、以下に説明するような形状関係で関連づけられている。中央端11から周辺端12までのひげゼンマイ1のコイル13の番号はnで表す。その為、n番目のコイル13の半径はRnであり、第1のコイル13と最後のコイル13のそれぞれの半径は、R1とRnで表される。半径方向に整合した位置に対し平衡位置からの角度シフトは、n番目のコイル13と、n1番目のコイル13に関連する横向き部分15の間の角度はθnであり、従ってn番目の螺旋部分14の角度はΦnである。ひげゼンマイ1の平衡位置から終端位置迄の回転量回転角は、n個のコイル13の全てに対し均等には分布していない。その結果、大きな半径の外側コイル13は、小さな半径の内側コイル13よりも、より大きな回転量を吸収する。ひげゼンマイ1の所定の回転量に対し、コイル13は、半径Rnに比例する角度で変形する。その結果、n番目のコイルとn1番目のコイルにそれぞれ関係する横向き部分15は、ひげゼンマイ1の収縮時の振幅が所定の値Ψを取る時には、半径方向に整合する。平衡位置においては、それらの間の角度シフトθnは、次式の関係がある。θn=Ψ/n×Rn/Rn-R1n番目の螺旋部分14の角度Φnは、n番目のコイル13とn1番目のコイル13にそれぞれ関係する横向き部分15の間の角度θnの補角であり、次式となる。Φn=360-Ψ/n×Rn/Rn-R1図1,2に示すように、例えばコイルの数が10の場合には、角度Ψは320°であり、11個の螺旋部分14と12個の横向き部分15がある。半径方向のセグメントの間の角度θnは、中央端11からの16°から、周辺端12における41°まで変わり、螺旋部分14の角度Φnは344°から319°まで変わる。振動振幅が所定値に達した時に2つの横向き部分15が互いに当たるようにするために、その長さlは十分長くなければならない。収縮した時にはひげゼンマイ1のピッチpは、コイル13の数nと振動振幅に依存する値だけ、減少する。その為、横向き部分15は、横向き部分15の長さlが次の関係にある時には、互いに接触する。2p>l≧p図2に示すように、前記の構造関係式が適用される場合には、収縮時に所定の回転角Ψを超える時には、横向き部分15は互いに当たることになる。かくしてコイル13は互いに回転がロックされ、ひげゼンマイ1は角度的な柔軟性を有さない。前記のひげゼンマイの回転運動は突然にロックされる。かくしてトリッピングは、ひげゼンマイ1の収縮時の振動では阻止される。振動は起立振動risingvibrationであるが、その理由は、トリッピングは起立振動の時により頻繁に起こるからである。衝撃時には、ひげゼンマイ1をロックするのではなくブレーキをかけるだけで十分である。この様な場合、ひげゼンマイ1は、最低限、あらゆる角度の最初の螺旋部分14aと、次式の角度Φnの螺旋部分14と、あらゆる角度の最後の螺旋部分14bから構成される。Φn=360-Ψ/n×Rn/Rn-R1この3個の螺旋部分14は、所定角Ψに達した時に互いに当たる2個の横向き部分15により互いに連結される。この場合2個のコイルのみが互いに回転しないようロックされ、これにより、ひげゼンマイ1の回転運動をロックするのではなく、ブレーキをかけるだけである。図3に、この第1実施例の変形例を示す。拡張時、ひげゼンマイ1は、2個、3個そして最大n’個の螺旋部分14と、それぞれ3個、4個、最大n’1個の横向き部分15を有する。ここでn’は、コイル13の数nと角度Ψの関数である。ひげゼンマイ1のブレーキングは、螺旋部分14と横向き部分15の数と共に増加する。最終的に、螺旋部分14の数が最大値n’を採った時に、ひげゼンマイを完全にロックする。図4,5のひげゼンマイ1の変形例において、横向き部分15は、半径方向に2個の螺旋部分14を超えて若干の伸び、その端部にフィンガー16,17を有する。このフィンガー16,17は、前記横向き部分が接続される螺旋部分14の外側円周方向に伸びる。図5に詳細を示すように、フィンガー16,17は、横向き部分15同士が当たった時に互いに填り合う。その結果、横向き部分15は半径方向に動かない。この構成は、角度的円周方向剛性に加えて、所定の振幅に達した時に、ひげゼンマイ1に半径方向の剛性を与える半径方向に拡がらない。ひげゼンマイ1のロックは大きな衝撃の場合でも確保される。その理由は、半径方向の弾性は、この場合円周方向の剛性を犠牲にするものではないからである。図6,7のひげゼンマイ1が、図1,2のそれと異なる点は、図6,7のひげゼンマイ1は、中央端11から周辺端12に伸びる1本の螺旋部分14から形成され、この螺旋部分14は、横向き部分15’,15,15a,15bと一体に形成されている点である。図6の平衡状態における第1変形例によれば、横向き部分15’の長さは、ピッチp以上2p以下である。前記横向き部分15’は、その中間部で螺旋部分14に固定される。この横向き部分は、半径方向に伸びるが、変形例においては、半径方向に対し若干傾斜していてもよい。この様な場合、この傾斜構成は、所定角Ψを超えた時に、ひげゼンマイ1が平衡状態に戻るのを阻止するようなものであってはならない。上記したように、平衡状態においては、n番目のコイル13とn1番目のコイル13に関連する横向き部分15’の間の角度θnは、次式の値を有する。Ψ/n×Rn/Rn-R1それらを分離する角度Φnは、次式で表される。360-Ψ/n×Rn/Rn-R1本発明によるひげゼンマイ1の回転が、収縮時の振幅の間、限界値を超えた時には、横向き部分15’は半径方向に整合し互いに当たる。かくしてひげゼンマイ1は、回転がロックされる。図7の平衡状態における変形例によれば、ひげゼンマイ1は、第1の横向き部分15aと第2の横向き部分15bとを有する。横向き部分は、螺旋部分14にその一端を介して取り付けられる。第1の横向き部分15aはひげゼンマイ1の外側方向を向いており、第2の横向き部分15bはひげゼンマイ1の内側方向を向いている。両方の横向き部分の長さlは、p/2以上1p未満である。各コイル13は、最初と最後のものを除き、第1の横向き部分15aと第2の横向き部分15bの両方を有する。中央端11から最初のコイル13は、外側を向いた1個の第1の横向き部分15aのみを有し、最後のコイル13は内側を向いた第2の横向き部分15bのみを有する。第1の横向き部分15aはひげゼンマイ1の半径に沿って、半径方向に整合しており、第2の横向き部分15bは、第1の横向き部分15aに対し角度θnだけずれている。前と同様に、n番目のコイルコイル13の第1の横向き部分15aと、n1番目のコイル13の第2の横向き部分15bの間の角度θnは、次の値を有する。Ψ/n×Rn/Rn-R1それらを分離する角度Φnは、次式で表される。360-Ψ/n×Rn/Rn-R1ひげゼンマイ1の回転振幅が収縮時の所定値を超えた時には、第1の横向き部分15aは第2の横向き部分15bに当たる。かくして、ひげゼンマイ1は、回転がロックされる。上記したように、ひげゼンマイ1をロックせずにブレーキをかけるためには、2個の横向き部分15a,15a,15bに最小のものが存在しなければならない。好ましい変形例においては、図6,7で説明したひげゼンマイ1の横向き部分15’,15a,15bはフィンガー16,17を有する。フィンガー16,17は、円周方向に延び互いに填り合い、ひげゼンマイ1をロック位置で半径方向の剛性を与える。この効果については図3,4で既に説明したとおりである。収縮時の振幅の間、ロックされるひげゼンマイ1の実施例については上記した通りである。これはポジティブな振動であるが、その理由はトリッピングは、このポジティブな振動の間起こるからである。しかしポジティブな振動がひげゼンマイの拡張時に関連する場合もある。この様な場合ひげゼンマイは、収縮時ではなく拡張時にロックしなければならない。図8,9は、図6,7のひげゼンマイ1の特殊な場合を示す。図8のひげゼンマイ1は、図6のひげゼンマイ1とは以下の点で異なる。即ち横向き部分15’は、回転の振幅が収縮時ではなく拡張時に、限界量ψを超えた時に、前記スプリングをロックする点である。この動作原理は、収縮時と同一であるが、収縮時の構造は異なる。特にn番目のコイル13とn1番目のコイル13にそれぞれ関係する2個の横向き部分15’の間の平衡角θnからのシフト量は、次式の値を採る。Ψ/n×Rn/Rn-R1しかし、それらを分離する角度Φnは次式の値を採る。360Ψ/n×Rn/Rn-R1更に、ひげゼンマイ1のピッチpは、半径方向に拡張した時には、コイル13の数nと振動振幅に依存する値だけ、増加する。横向き部分15’の長さlは、それらが拡張時の振動の間互いに接触するよう選択される。一例として、その関係は次式である。長さlは、ほぼ1.6pに等しい。これらの特徴により、各横向き部分15’は、ひげゼンマイ1の拡張時の回転振幅が所定角Ψに達した時に、横向き部分15’に当たり、かくして、ひげゼンマイ1の回転がロックされる。図9のひげゼンマイ1が図7のひげゼンマイ1と異なる点は次の点である。図9のひげゼンマイ1は、横向き部分15aと、15cを有し、収縮時ではなく拡張時にその回転をロックす横向き部分15aは、ひげゼンマイ1の半径方向に沿って整合している。横向き部分15bと同様に、横向き部分15cは、ひげゼンマイ1の内側を向いているが、それらは横向き部分15aのひげゼンマイ1に対し異なっている。前と同様に、n番目のコイルコイル13の横向き部分15aと、n1番目のコイル13の横向き部分15cの間の角度θnは、次の値を有する。Ψ/n×Rn/Rn-R1それらを分離する角度Φnは、次式で表される。360Ψ/n×Rn/Rn-R1横向き部分15aと15cの長さはlは、0.8Pに等しい。ひげゼンマイ1の回転振幅が拡張時の所定値Ψを超えた時には、横向き部分15aは横向き部分15cに当たる。かくして、ひげゼンマイ1は、回転がロックされる。に図10は、回転振幅が所定値Ψに達した時に、拡張時と収縮時にロックされるひげゼンマイ1を示す。このひげゼンマイ1は、図7のひげゼンマイ1の特徴と図9のひげゼンマイ1の特徴とを併せ持つ。このひげゼンマイ1は、第1横向き部分15a,第2横向き部分15b,第3横向き部分15cとを有する。これらは互いに上記したように配置される。かくして、第1の横向き部分15aは、ひげゼンマイ1の半径方向に沿って整合し、横向き部分15b,15cは、第1の横向き部分15aの両側から角度θnだけずれて配置されている。角度θnは、次式に等しい。Ψ/n×Rn/Rn-R1かくして、ひげゼンマイ1の回転振幅が、所定角Ψに収縮時又は拡張時に達した時には、横向き部分15aは、それぞれ横向き部分15b又は15cに当たる。本発明のひげゼンマイ1は弾性特性を有する材料で形成される。不連続の構造の為に、ひげゼンマイ1を製造するにはシリコンが選択される。これはリソグラフ技術を用いて形成される。変形例においては、金属製のひげゼンマイ1の場合は、例えばニッケル製、ニッケル合金等が選択されるが、これはLIGA型の物理化学堆積方法で形成される。以上の説明は、本発明の一実施例に関するもので、この技術分野の当業者であれば、本発明の種々の変形例を考え得るが、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。特許請求の範囲の構成要素の後に記載した括弧内の番号は、図面の部品番号に対応し、発明の容易なる理解の為に付したものであり、発明を限定的に解釈するために用いてはならない。また、同一番号でも明細書と特許請求の範囲の部品名は必ずしも同一ではない。これは上記した理由による。用語又はに関して、例えばA又はBは、Aのみ、Bのみならず、AとBの両方を選択することも含む。特に記載のない限り、装置又は手段の数は、単数か複数かを問わない。"