"互いに並走する複数の送信電極および互いに並走する複数の受信電極が格子状に設けられたパネル本体と、前記送信電極を順次選択して駆動信号を印加する送信部と、前記受信電極を順次選択して前記駆動信号に応じて前記受信電極から出力される応答信号を受信して電極交点ごとの検出データを出力する受信部と、前記受信部から出力される電極交点ごとの検出データに基づいてタッチ位置を求める制御部と、同期検波用の参照信号を出力する参照信号発生部と、を備え、前記送信部は、前記参照信号から駆動信号を生成し、前記受信部は、前記受信電極からの応答信号に基づく信号を前記参照信号を用いて同期検波を行う同期検波部を有し、この同期検波部から出力される信号から前記検出データを生成することを特徴とするタッチパネル装置。前記参照信号発生部は、連続したパルス波である参照信号を出力し、前記送信部は、前記参照信号発生部から出力される参照信号から、前記受信電極の切り換え時を無信号区間とした間欠的なパルス波となる駆動信号を生成することを特徴とする請求項1に記載のタッチパネル装置。前記受信部は、前記参照信号発生部から出力される参照信号を正弦波に変換する正弦波変換部を有し、前記同期検波部は、前記正弦波変換部により正弦波に変換された参照信号を用いて同期検波を行うことを特徴とする請求項2に記載のタッチパネル装置。前記同期検波部から出力される信号がピーク値を示した後に低下するように、前記受信電極から出力される応答信号の長さが設定され、前記受信部は、前記同期検波部から出力される信号が略最大となる値を取得するピーク値取得部を有し、このピーク値取得部から出力される信号から前記検出データを生成することを特徴とする請求項2または請求項3に記載のタッチパネル装置。前記パネル本体は、プラズマディスプレイパネルの前面に配置され、前記プラズマディスプレイパネルの維持放電期間を検知する維持放電検知手段を備え、前記制御部は、前記維持放電検知手段の検知結果に基づいて、維持放電期間を除く期間で取得した電極交点ごとの検出データのみに基づいてタッチ位置を求めることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれかに記載のタッチパネル装置。請求項1から請求項5のいずれかに記載のタッチパネル装置を、プラズマディスプレイパネルの前面に備えたことを特徴とするプラズマディスプレイ装置。さて、タッチパネル装置と組み合わせて用いられる画像表示装置にプラズマディスプレイパネルを採用することが考えられるが、プラズマディスプレイパネルは、放電に伴う放射ノイズが顕著であるため、前記の従来のノイズ対策は十分な解決策とはならず、タッチ位置の検出精度が大幅に低下して、実用上十分な検出精度を確保することができないという問題があった。本発明は、このような従来技術の問題点を解消するべく案出されたものであり、その主な目的は、プラズマディスプレイパネルなどに起因する外来ノイズの影響によりタッチ位置の検出精度が低下することを防ぐことができるように構成されたタッチパネル装置およびこれを備えたプラズマディスプレイ装置を提供することにある。本発明のタッチパネル装置は、互いに並走する複数の送信電極および互いに並走する複数の受信電極が格子状に設けられたパネル本体と、前記送信電極を順次選択して駆動信号を印加する送信部と、前記受信電極を順次選択して前記駆動信号に応じて前記受信電極から出力される応答信号を受信して電極交点ごとの検出データを出力する受信部と、前記受信部から出力される電極交点ごとの検出データに基づいてタッチ位置を求める制御部と、同期検波用の参照信号を出力する参照信号発生部と、を備え、前記送信部は、前記参照信号から駆動信号を生成し、前記受信部は、前記受信電極からの応答信号に基づく信号を前記参照信号を用いて同期検波を行う同期検波部を有し、この同期検波部から出力される信号から前記検出データを生成する構成とする。また、本発明のプラズマディスプレイ装置は、前記のタッチパネル装置を、プラズマディスプレイパネルの前面に備えた構成とする。本発明によれば、参照信号からこれと周波数および位相が同じ駆動信号を生成することで、受信電極では参照信号と周波数および位相が同じ応答信号が出力され、この受信電極からの応答信号に基づく信号を参照信号を用いて同期検波を行うことにより、参照信号と異なる周波数を有するノイズを除去して、参照信号と同一の周波数を有する受信電極の応答信号による信号値のみを取得することができる。これにより、外来ノイズの影響でタッチ位置の検出精度が低下することを避けることができる。前記課題を解決するためになされた第1の発明は、互いに並走する複数の送信電極および互いに並走する複数の受信電極が格子状に設けられたパネル本体と、前記送信電極を順次選択して駆動信号を印加する送信部と、前記受信電極を順次選択して前記駆動信号に応じて前記受信電極から出力される応答信号を受信して電極交点ごとの検出データを出力する受信部と、前記受信部から出力される電極交点ごとの検出データに基づいてタッチ位置を求める制御部と、同期検波用の参照信号を出力する参照信号発生部と、を備え、前記送信部は、前記参照信号から駆動信号を生成し、前記受信部は、前記受信電極からの応答信号に基づく信号を前記参照信号を用いて同期検波を行う同期検波部を有し、この同期検波部から出力される信号から前記検出データを生成する構成とする。これによると、参照信号からこれと周波数および位相が同じ駆動信号を生成することで、受信電極では参照信号と周波数および位相が同じ応答信号が出力され、この受信電極からの応答信号に基づく信号を参照信号を用いて同期検波を行うことにより、参照信号と異なる周波数を有するノイズを除去して、参照信号と同一の周波数を有する受信電極の応答信号による信号値のみを取得することができる。これにより、外来ノイズの影響でタッチ位置の検出精度が低下することを避けることができる。また、第2の発明は、前記参照信号発生部は、連続したパルス波である参照信号を出力し、前記送信部は、前記参照信号発生部から出力される参照信号から、前記受信電極の切り換え時を無信号区間とした間欠的なパルス波となる駆動信号を生成する構成とする。これによると、1本の受信電極の選択期間ごとに均一なパルス数の駆動信号を送信電極に印加することができる。また、第3の発明は、前記受信部は、前記参照信号発生部から出力される参照信号を正弦波に変換する正弦波変換部を有し、前記同期検波部は、前記正弦波変換部により正弦波に変換された参照信号を用いて同期検波を行う構成とする。これによると、参照信号を正弦波に変換することで信号が単一の周波数成分を有するものとなるため、同期検波においてノイズ耐性を向上させることができる。また、第4の発明は、前記同期検波部から出力される信号がピーク値を示した後に低下するように、前記受信電極から出力される応答信号の長さが設定され、前記受信部は、前記同期検波部から出力される信号が略最大となる値を取得するピーク値取得部を有し、このピーク値取得部から出力される信号から前記検出データを生成する構成とする。これによると、同期検波部から出力される信号が一定値に収束するのを待って信号値を取得する場合に比較して、信号値を取得するタイミングを早くすることができるため、電極交点ごとの検出データを出力させる時間を短縮して、タッチ位置検出の高速化を図ることができる。この場合、ピーク値取得部は、同期検波部から出力される信号がピーク値を示すタイミングの近傍でサンプリングを行うサンプルホールド部とすればよい。また、同期検波部から出力される信号のピーク値を保持するピークホールド部も可能である。また、第5の発明は、前記パネル本体は、プラズマディスプレイパネルの前面に配置され、前記プラズマディスプレイパネルの維持放電期間を検知する維持放電検知手段を備え、前記制御部は、前記維持放電検知手段の検知結果に基づいて、維持放電期間を除く期間で取得した電極交点ごとの検出データのみに基づいてタッチ位置を求める構成とする。これによると、維持放電期間において発生する大きな放射ノイズによる影響を避けることができる。また、第6の発明は、プラズマディスプレイ装置であり、前記第1から第8の発明に係るタッチパネル装置を、プラズマディスプレイパネルの前面に備えた構成とする。以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。図1は、本実施形態にかかるプラズマディスプレイ装置1を示す全体構成図である。このプラズマディスプレイ装置1は、プラズマディスプレイパネル以下、PDPと呼称する2と、PDP制御部3と、タッチパネル装置4とからなっており、タッチパネル装置4のパネル本体5がPDP2の表示面の前側に配置されている。タッチパネル装置4のパネル本体5は、指示物ユーザの指先及びスタイラスや指示棒等の導電体によるタッチ操作が行われるタッチ面6を備え、互いに並走する複数の送信電極7と互いに並走する複数の受信電極8とが格子状に配置されている。また、タッチパネル装置4は、送信電極7に対して駆動信号を印加する送信部9と、送信電極7に印加された駆動信号に応答した受信電極8の応答信号を受信して、送信電極7と受信電極8とが交差する電極交点ごとの検出データを出力する受信部10と、この受信部10から出力される検出データに基づいてタッチ位置を検出すると共に送信部9及び受信部10の動作を制御する制御部11とを備えている。制御部11から出力されるタッチ位置情報は、パソコンなどの外部機器12に入力され、ここで生成した表示画面データがPDP2を制御するPDP制御部3に出力される。これによりパネル本体5のタッチ面6上でユーザが指示物で行ったタッチ操作に対応した画像がPDP2の画面に表示され、タッチ面6にマーカーで直接描画するのと同様の感覚で所要の画像を表示させることができ、またPDP2の表示画面に表示されたボタンなどを操作することができる。さらに、タッチ操作で描かれた画像を消去するイレーサを用いることもできる。送信電極7と受信電極8とは、絶縁層を挟んで重なり合う態様で交差しており、この送信電極7と受信電極8とが交差する電極交点にはコンデンサが形成され、ユーザが指等の指示物でタッチ操作を行う際に、指示物がタッチ面6に接近あるいは接触すると、これに応じて電極交点の静電容量が実質的に減少することで、タッチ操作の有無を検出することができる。ここでは、相互容量方式が採用されており、送信電極7に駆動信号を印加すると、これに応答して受信電極8に充放電電流が流れ、この充放電電流が応答信号として受信電極8から出力され、このとき、ユーザのタッチ操作に応じて電極交点の静電容量が変化すると、受信電極8の充放電電流、すなわち応答信号が変化し、この変化量に基づいてタッチ位置が算出される。この相互容量方式では、受信部10で応答信号を信号処理して得られる検出データが、送信電極7と受信電極8とによる電極交点ごとに出力されるため、同時に複数のタッチ位置を検出する、いわゆるマルチタッチ多点検出が可能である。制御部11のタッチ位置算出部17は、受信部10から出力される電極交点ごとの検出データから所定の演算処理によってタッチ位置タッチ領域の中心座標を求める。このタッチ位置の演算では、X方向受信電極8の配列方向、つまりPDP2の幅方向とY方向送信電極7の配列方向、つまりPDP2の高さ方向とでそれぞれ隣接する複数例えば4×4の電極交点ごとの検出データから所要の補間法例えば重心法を用いてタッチ位置を求める。これにより、送信電極7及び受信電極8の配置ピッチ例えば10mmより高い分解能例えば1mm以下でタッチ位置を検出することができる。また、制御部11のタッチ位置算出部17では、タッチ面6の全面に渡って電極交点ごとの検出データの受信が終了する1フレーム周期ごとにタッチ位置を求める処理が行われ、タッチ位置情報がフレーム単位で外部機器12に出力される。外部機器12では、時間的に連続する複数のフレームのタッチ位置情報に基づいて、各タッチ位置を時系列に連結する表示画面データを生成して、PDP制御部3に出力する。なお、マルチタッチの場合には、複数の指示物によるタッチ位置を含むタッチ位置情報がフレーム単位で出力される。送信部9は、駆動信号となるパルスを発生する送信パルス発生部13と、送信電極7を1本ずつ選択して、送信パルス発生部13から出力されたパルスを送信電極7に順次印加する電極選択部14と、を備えている。受信部10は、受信電極8から出力される応答信号を処理する受信信号処理部16と、受信電極8を1本ずつ選択して、受信電極8からの応答信号を受信信号処理部16に順次入力させる電極選択部15と、を備えている。送信部9および受信部10は、送信部9において1本の送信電極7に駆動信号を印加する間に、受信部10において受信電極8を1本ずつ選択して受信電極8からの応答信号を受信信号処理部16に順次入力させて信号処理を行わせ、この1ライン分のスキャン動作を全ての送信電極7について順次繰り返すことで、全ての電極交点ごとの検出データを取得することができる。図2は、送信電極7および受信電極8を示す平面図である。送信電極7は、導線21a,21bが格子状に配置されたメッシュ状電極で構成されている。導線21aは、送信電極7の長手方向に対して時計方向に所定角度θだけ傾いた方向に延在し、導線21bは、送信電極7の長手方向に対して反時計方向に所定角度θだけ傾いた方向に延在し、導線21a,21bの交差角度2θを90度より小さくすることで、菱形格子が連続する形態をなしている。なお、導線21a,21bは、交差部分で互いに電気的に接続されている。受信電極8も、送信電極7と同様に、導線22a,22bが格子状に配置されたメッシュ状電極で構成されており、導線22a,22bの配置形態も、送信電極7の導線21a,21bと同様であるが、受信電極8のメッシュピッチP2は、送信電極7のメッシュピッチP1より大きくなっているP1<P2。このように送信電極7および受信電極8を構成して、導線21a,21b,22a,22bを微細な線径に形成することにより、送信電極7および受信電極8を見えにくくして、タッチパネル装置4の背面側に配置されるPDP2の画面の視認性を高めることができ、さらに、PDP2の画素パターンに送信電極7および受信電極8が重なり合うことで発生するモアレを抑制することができる。また、受信電極8のメッシュピッチを大きくすることで、タッチ操作に応じた応答信号の変化率が大きくなり、タッチ位置の検出精度を高めることができる。図3および図4は、PDP2の放電制御を説明する模式図である。図3に示すように、PDP2は、維持電極31と、走査電極32と、アドレス電極33と、を備えている。維持電極31および走査電極32は互いに平行に配置され、アドレス電極33は維持電極31および走査電極32に対して直交する向きに配置されている。PDP2は、ADSサブフィールド法AddressandDisplayperiodSeparatedsubfieldmethod,アドレス表示分離型サブフィールド法により駆動される。図4に示すように、1フィールドを時間軸上で複数ここでは8つのサブフィールドに分割し、各サブフィールドでは、初期化放電とアドレス放電と維持放電とが順次繰り返される。これにより、多階調の画像を表示することができる。図3Aに示したように、初期化放電では、維持電極31と走査電極32との間で放電が行われ、この放電は全ての放電セルに対して同時に行われる。図3Bに示したように、アドレス放電では、走査電極32とアドレス電極33との間で放電が行われ、走査電極32とアドレス電極33との交点に位置する放電セルが選択される。図3Cに示したように、維持放電では、維持電極31と走査電極32との間で放電が行われ、アドレス放電で選択された放電セルのみが放電し、これにより映像が表示される。図5は、PDP2の放射ノイズを示す波形図であり、Aの要部をBに拡大してして示す。初期化放電期間、アドレス放電期間、および維持放電期間のいずれにおいても放射ノイズが発生しているが、維持放電期間では、初期化放電期間およびアドレス放電期間に比較して特に大きな放射ノイズが発生しており、この放射ノイズの影響でタッチ位置の誤検出が発生する。そこで本実施形態では、以下に説明するように、特に放射ノイズが大きい維持放電期間を検知して、ノイズ耐性を高めるようにしている。図1に示したように、タッチパネル装置4は、PDP2の放射ノイズを検出するアンテナ18を備えており、制御部11は、アンテナ18の出力信号に基づいてPDP2の維持放電期間を検知するアンテナ受信回路維持放電検知手段19を備えており、タッチ位置算出部17では、アンテナ受信回路19の検知結果に基づいて、維持放電期間を除く期間で取得した電極交点ごとの検出データのみに基づいてタッチ位置を求めるようにしている。図6は、アンテナ受信回路19の概略構成図である。アンテナ受信回路19は、アンテナ18から出力されるアナログ信号を処理して、維持放電期間か否かを示す放電検知信号を出力するものであり、アンテナ出力検知部41と、全波整流部42と、平滑化部43と、比較部44と、を備えている。このアンテナ受信回路19では、アンテナ18の出力信号がアンテナ出力検知部41に入力し、全波整流部42で全波整流が行われ、平滑化部43で平滑化処理が行われ、比較部44で所定の閾値との比較により維持放電期間か否かを示す放電検知信号を出力する。PDP2では維持放電期間で放射ノイズが顕著になるため、放射ノイズの大きさで維持放電期間を検知することができる図5参照。なお、放電検知信号は、スキャン動作時にタッチ位置算出部17が維持放電期間を参照できる信号形態とすれば良く、各種の信号形態を用いることができる。アンテナ18は、例えば基板上に導線をループ状に形成したものでよく、感度を高めるためにPDP2の動作周波数の近傍に共振周波数を有する特性に設定するとよい。このアンテナ18は、PDP2の表示領域外、すなわちタッチパネル装置4およびPDP2を収容する筐体46のベゼル部47で覆われる位置に配置すればよい。図7は、制御部11で行われる処理の手順を示すフロー図である。ここでは、スキャン動作、すなわち送信部9による送信電極7に対する駆動信号の印加および受信部10による受信電極8からの出力信号の処理を、PDP2の維持放電期間か否かに関係なく実行し、維持放電期間に取得した検出データを破棄して、その破棄された電極交点の検出データを再取得するためにスキャン動作をやり直すようにしている。具体的には、まず、スキャン動作を実行して電極交点ごとの検出データを取得しST101、ついでアンテナ受信回路19から出力される放電検知信号が維持放電期間であることを示しているとST102でYes、同じ電極交点の検出データを再取得のための処理が行われるST103。一方、維持放電期間でなければST102でNo、次の電極交点の検出データを取得するための処理が行われるST104。このようにして維持放電期間に取得した検出データを破棄してスキャン動作をやり直すことにより、維持放電期間を除く期間、すなわち初期化放電期間およびアドレス放電期間のみで取得した電極交点ごとの検出データを、1フレーム分取得することができ、1フレーム分の検出データが揃ったところで、その検出データに基づくタッチ位置算出処理が行われる。なお、制御部11では、スキャン動作により電極交点ごとの検出データを受信部10から取得し、このときアンテナ受信回路19の放電検知信号を同時に受信して、検出データが維持放電期間に取得したものか否かの判定ST102が行われる。また、検出データの破棄と、検出データを再取得するためにスキャン動作は、1本の送信電極7に対応する1ライン単位で行うようにするとよい。図8は、PDP2のアドレス放電期間における放射ノイズの周波数特性を示す図である。ここでは、PDP2に斜め縞と白を全面に表示させたときの周波数特性を示す。本実施形態では、前記のように、維持放電期間を除く期間、すなわち初期化放電およびアドレス放電期間で取得した電極交点ごとの検出データに基づいてタッチ位置を求めるようにしたため、維持放電期間での放射ノイズは関係なく、また初期化放電もごく短時間となるため、主にアドレス放電期間での放射ノイズが問題となる。このアドレス放電期間では、図8に示すように、種々の周波数のノイズが発生しており、本実施形態では、ノイズが比較的小さい2.5MHzを駆動信号の周波数としている。ここで、駆動信号の周波数以外の周波数成分のノイズを除去するには、一般的にBPFバンドパスフィルタが用いられるが、駆動信号の周波数に近接する2.7MHzで比較的大きなノイズが発生する場合があり、このように駆動信号の周波数に近接する周波数成分のノイズを除去するには、BPFのQ値を大きくとる先鋭化する必要がある。しかしながら、大きなQ値を有するBPFは、センター周波数がシフトしたり、郡遅延が大きい等の欠点があり、駆動信号の周波数に近接する周波数成分のノイズを適切に除去することが難しい。このため、大きなQ値を有するBPFを使わずに、ノイズ耐性を高めることが望まれる。そこで本実施形態では、以下に説明するように、受信部10において同期検波を行うとともに送信部9において同期検波用の参照信号から駆動信号を生成することで、ノイズ耐性を高めるようにしている。図1に示したように、制御部11は、同期検波用の参照信号を生成する参照信号発生部20を備えている。この参照信号発生部20では、連続したパルス波からなる参照信号を生成する。この参照信号発生部20から出力される参照信号は、送信部9の送信パルス発生部13に入力される。また、参照信号発生部20から出力される参照信号は、受信部10の受信信号処理部16および電極選択部15に入力される。なお、参照信号発生部20は必ずしも制御部11に設ける必要はなく、送信部9や受信部10に設けるようにしてもよい。図9は、受信部10の受信信号処理部16の概略構成図である。この受信信号処理部16は、IV変換部51と、BPF正弦波変換部52と、同期検波部53と、サンプルホールド部54と、AD変換部55と、を備えている。同期検波部53は、乗算器56と、LPFローパスフィルタ57と、を備えている。IV変換部51では、電極選択部15を介して入力される受信電極8の応答信号充放電電流信号を電圧信号に変換する。BPF52では、参照信号発生部20から出力される連続したパルス波からなる参照信号を正弦波に変換する。このBPF52は、参照信号の周波数をセンター周波数とする。同期検波部53では、IV変換部51の出力信号を、BPF52で正弦波に変換された参照信号を用いて同期検波を行う。サンプルホールド部54では、同期検波部53の出力信号を所定のタイミングでサンプリングする。AD変換部55では、サンプルホールド部54の出力信号をAD変換して電極交点ごとの検出データレベル信号を出力する。同期検波部53の乗算器56では、IV変換部51の出力信号と、BPF52で正弦波に変換された参照信号とを乗算する。この乗算器56の出力信号は、IV変換部51の出力信号をSINωtα、BPF52の出力信号をSINωtβとすると、次式のように表される。乗算器出力=A×SINωtα×SINωtβ=A/2×{COSβ-α-COS2ωTαβ}ここで、COSβ-αは直流成分、COS2ωTαβは2倍の周波数の交流成分となる。LPF57では、乗算器56の出力信号から2倍の周波数の交流成分が除去され、LPF57からは直流成分のみの信号が出力される。また、IV変換部51の出力信号およびBPF52の出力信号の周波数ωの近傍の周波数ω1のノイズが混入した場合には、乗算器56での乗算により周波数がω1-ωにシフトするため、LPF57によって除去することができる。また、参照信号発生部20から出力される参照信号は、パルス波であるため、αの周波数成分を含む。すなわち、参照信号は、SINωtβSINω2tβとなる。このため、参照信号をパルス波のままで乗算器56に入力すると、直流成分が、ノイズを含む場合とノイズを含まない場合とで異なるものとなり、ノイズの影響を受けることになる。そこで、本実施形態では、BPF52で参照信号を正弦波に変換するようにしており、これにより参照信号が単一の周波数成分を有するものとなり、ノイズ耐性を高めることができる。図10は、参照信号発生部20から出力される参照信号、送信電極7に印加される駆動信号、受信電極8の応答信号、および受信部10の受信信号処理部16の各出力信号の状況と、電極選択部15の動作状況を示すタイミング図である。参照信号発生部20では連続したパルス波である参照信号が出力される。この参照信号は、送信部9の送信パルス発生部13に入力され、送信パルス発生部13では参照信号から駆動信号を生成し、この駆動信号が送信電極7に印加される。送信パルス発生部13は、ゲート回路で構成され、連続したパルス波である参照信号から、間欠的なパルス波バースト波である駆動信号を生成する。ここでは、参照信号を選択的に取り出して駆動信号を生成する、換言すると、参照信号からパルスを選択的に除去して駆動信号を生成するようにしており、参照信号および駆動信号のパルスは周波数および位相が同一となる。受信電極8では、送信電極7に印加される駆動信号に応じて、駆動信号と同一の周波数の応答信号充放電電流信号が発生する。受信部10の電極選択部15では、参照信号に同期して受信電極8の選択動作が行われ、電極選択部15で選択された受信電極8の応答信号が受信信号処理部16に入力される。このとき、駆動信号においてパルスが除去された無信号区間で受信電極8が切り換えられ、パルスが残された信号区間の各々で選択状態にある受信電極8の応答信号が受信信号処理部16に入力される。このように駆動信号を、受信電極8の選択タイミングに同期したバースト波とすることで、各受信電極8の選択期間、すなわち1本の受信電極8の応答信号を受信する期間ごとに均一な数のパルスを送信電極2に印加することができる。受信信号処理部16のIV変換部51では、受信電極8の応答信号が電圧信号に変換される。このIV変換部51の出力信号は概ね正弦波となる。BPF52では、参照信号発生部20から出力される参照信号が正弦波に変換され、連続した正弦波からなる参照信号が出力される。乗算器56では、IV変換部51の出力信号とBPF52の出力信号とが乗算され、2つの信号の周波数および位相が一致するため、全波整流に類似した波形の信号が出力される。LPF57では、乗算器56の出力信号中の低周波成分のみを通過させ、信号値は積分効果により徐々に増大した後に低下する。このLPF57の出力信号は、サンプルホールド部54において所定のタイミングでサンプリングが行われる。図11は、参照信号、受信信号、これらを乗算する乗算器56の出力信号の周波数特性を示す図であり、図11Aに乗算器56の出力信号の周波数特性を、図11Bにノイズ2.7MHzが混入した場合の受信信号IV変換部51の出力信号の周波数特性を、図11Cに参照信号BPF52の出力信号の周波数特性をそれぞれ示す。図11Cに示すように、参照信号BPF52の出力信号では、動作周波数2.5MHzの領域図中のIVの領域に山が観測され、この参照信号は連続した正弦波で単一の周波数成分となることから、サイドローブは発生しない。図11Bに示すように、受信信号IV変換部51の出力信号では、駆動信号に応じた応答信号が、駆動信号の元になる参照信号の周波数2.5MHzと同一となることから、この周波数領域図中のIIIの領域に駆動信号に応じた応答信号による山が観測され、特に駆動信号がバースト波となるため、駆動信号に応じた応答信号による山にはサイドローブが発生する。また、受信信号にノイズが混入していると、このノイズによる山が出現し、ここではノイズを一定周波数の連続波としているため、ノイズによる山にサイドローブは発生しない。図11Bに示す受信信号IV変換部51の出力信号は、乗算器56で図11Cに示す参照信号BPF52の出力信号と乗算されると、図11Aに示すように、周波数が0の近傍の領域図中のIの領域の直流成分と、2倍の周波数の領域図中のIIの領域の交流成分とに変換され、各々の領域にそれぞれ、駆動信号に応じた応答信号による山が観測される。また、受信信号にノイズが混入していると、IIの周波数領域とIIIの周波数領域にそれぞれ、ノイズによる山が出現する。ここで、直流成分の領域図中のIの領域に出現するノイズによる山は、駆動信号の周波数2.5MHzとノイズの周波数2.7MHzとの差分である周波数0.2MHzとなり、この周波数より高い周波数領域をLPF57によりカットすることにより、駆動信号に応じた応答信号による信号のみを取り出すことができる。このようにLPF57でノイズ成分を除去するため、BPFのようなセンター周波数のシフトなどの問題がなく、安定してノイズ成分を除去することができる。図12は、同期検波部53の乗算器56およびLPF57の出力信号の波形を示す図であり、図12AにLPF57の出力信号を、図12Bにノイズ2.7MHzが混入した場合の乗算器56の出力信号を、図12Cにノイズが混入していない場合の乗算器56の出力信号をそれぞれ示す。図12B,Cに示すように、乗算器56の出力信号には、駆動信号に応じた応答信号による波形が観測され、特に図12Bに示すようにノイズが混入した場合には、ノイズによる高い周波数と低い周波数とが重畳された波形が観測されるが、図12Aに示すように、LPF57の出力信号は、ノイズが混入した場合とノイズが混入していない場合とで違いがなく、ノイズの影響を避けることができることがわかる。図13は、LPF57の出力信号の波形を示す図である。LPF57では、乗算器56の出力信号のうちの直流成分のみの信号が出力され、このLPF57から出力される信号値は、2点鎖線で示すように、一定値に収束する。しかし、LPF57から出力される信号値が収束するのに時間を要するため、信号値が収束したタイミングでサンプリングを行うと、信号値を取得するタイミングが遅くなる不都合が生じる。そこで、本実施形態では、駆動信号を適宜な長さのバースト波として、駆動信号に応じて受信電極8から出力される応答信号図12参照の長さを比較的短くしており、これによりLPF57から出力される信号が、実線で示すように、ピーク値を示した後に低下する波形となり、サンプルホールド部ピーク値取得部54において、LPF57の出力信号がピーク値を示すタイミングの近傍でサンプリングを行う。これにより、信号値を取得するタイミングを早くすることができるため、電極交点ごとの検出データを出力させる時間を短縮して、タッチ位置検出の高速化を図ることができる。なお、サンプルホールド部54に代えて、LPF57から出力される信号のピーク値を保持するピークホールド部を設けるようにしてもよい。また、駆動信号に応じて受信電極8から出力される応答信号図12参照の長さ発生期間は、周波数を一定とすると、受信電極8の1本あたりのパルス数、すなわち1本の受信電極8の選択期間に印加されるパルスの数に応じて定まり、受信電極8の1本あたりのパルス数を適切に設定することで、LPF57の出力信号を図13の実線で示す波形とすることができる。なお、本実施形態では、図1などに示したように、PDP2の放射ノイズを検出するためにアンテナ18を設けたが、受信電極8をアンテナとして利用して受信電極8で放射ノイズを検出する構成も可能である。また、本実施形態では、アンテナ18でPDP2の放射ノイズを検出して、そのアンテナ18の出力信号に基づいてアンテナ受信回路19にてPDP2の維持放電期間を検知するものとしたが、本発明における維持放電検知手段はこれに限定されるものではなく、例えば光センサでPDP2の放射光を検出して、その光センサの出力信号に基づいてPDP2の維持放電期間を検知する構成としてもよい。この場合、PDP2の表示領域内における光センサによる監視領域の画素を常時点灯状態として、全てのサブフィールドで維持放電が行われるようにするとよい。また、光センサは、可視光および赤外光のいずれを検出するものであってもよい。また、本実施形態では、PDP2の放射ノイズに基づいてPDP2の維持放電期間を検知するものとしたが、PDP2側から維持放電期間か否かを示す信号を出力させ、その信号に基づいてタッチパネル装置2側で維持放電期間を検知する構成も可能である。この場合、PDP2側に信号を生成出力する手段を設ける必要がある。これに対して、PDP2の放射ノイズや放射光に基づいて維持放電期間を検知する構成は、PDP2側に特別な構成を付加する必要がなく、簡便に実施することができ、製造コストの上昇を抑えることができる利点が得られる。また、本実施形態では、図7に示したように、スキャン動作を、PDP2の維持放電期間か否かに関係なく実行した上で、維持放電期間に取得した検出データを破棄して、その破棄された電極交点の検出データを再取得するためにスキャン動作をやり直すようにしたが、本発明では少なくとも、維持放電期間を除く期間で取得した電極交点ごとの検出データのみに基づいてタッチ位置を求めればよく、例えば、維持放電期間を避けてスキャン動作を行い、これにより取得した電極交点ごとの検出データに基づいてタッチ位置を求めるようにしてもよい。また、本実施形態では、図2に示したように、送信電極7および受信電極8をメッシュ状電極で構成したが、本発明における送信電極および受信電極はこれに限定されるものではなく、例えば電極となる導線を1方向に配列しただけの構成も可能であり、さらに不透明な金属材料を用いた電極の他に、ITOなどによる透明電極を採用することも可能である。"