上方が開口し、底部に加熱ヒータが配置された所定量の液体が収容されるケトル本体と、前記ケトル本体の前記開口を覆う着脱自在な蓋体と、前記ケトル本体が設置されるとともに、前記加熱ヒータに電力を供給する給電台とを有するケトルにおいて、前記給電台の外周壁には、前記蓋体を載置固定するためのホルダーが設けられていることを特徴とするケトル。前記ホルダーは、前記蓋体が載置固定される部分の中央部に窪みが形成され、前記窪みの周囲が所定高さの壁で囲まれている液体貯留部が形成されていることを特徴とする請求項1に記載のケトル。前記ホルダーは、前記貯留部に前記蓋体に設けられた液体が排出される開口と嵌合可能な大きさの突起が形成されていることを特徴とする請求項2に記載のケトル。前記ホルダーの前記突起は、中央部に切り欠け部が設けられていることを特徴とする請求項3に記載のケトル。前記ホルダーは、前記給電台の外周壁と一体に形成されていることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のケトル。前記ホルダーは、前記給電台の外周壁に着脱自在に設けられていることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のケトル。一応、上記特許文献1に記載の湯沸かし器の蓋体では、起立姿勢に安定に定置させることができ、また、横断面屈曲形状のシール部材により、内面を伝い落ちる結露水を受け止め貯めこむことができる。しかし、上記特許文献1に記載の湯沸かし器の蓋体では、起立姿勢で定置されていても、蓋体は床やテーブル等に直に置かれているため、衛生的に良くない面がある。また、蓋体は、ただ床やテーブル等に置かれているだけなので、テーブル等への振動や接触等により横転するおそれがあり、蓋体内に貯めていた結露水を零してしまうおそれがある。本発明は、このような従来技術が抱える課題を解決するためになされたもので、本発明の目的は、ケトルの給電台にホルダーを設け、このホルダーに蓋体を載置固定できるようにすることで、蓋体が横転することを抑制することができ、また、このホルダーに液体を貯留させる液体貯留部を設けることで、蓋体から零れ落ちる水滴等で床やテーブル等が濡れることを抑制したケトルを提供することにある。上記目的を達成するために、請求項1に記載のケトルは、上方が開口し、底部に加熱ヒータが配置された所定量の液体が収容されるケトル本体と、前記ケトル本体の前記開口を覆う着脱自在な蓋体と、前記ケトル本体が設置されるとともに、前記加熱ヒータに電力を供給する給電台とを有するケトルにおいて、前記給電台の外周壁には、前記蓋体を載置固定するためのホルダーが設けられていることを特徴とする。請求項2の発明は、請求項1に記載のケトルにおいて、前記ホルダーは、前記蓋体が載置固定される部分の中央部に窪みが形成され、前記窪みの周囲が所定高さの壁で囲まれている液体貯留部が形成されていることを特徴とする。また、請求項3に記載の発明は、請求項2に記載のケトルにおいて、前記ホルダーは、前記貯留部に前記蓋体に設けられた液体が排出される開口と嵌合可能な大きさの突起が形成されていることを特徴とする。また、請求項4に記載の発明は、請求項3に記載のケトルにおいて、前記ホルダーの前記突起は、中央部に切り欠け部が設けられていることを特徴とする。また、請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれかに記載の電気ケトルにおいて、前記ホルダーは、前記給電台の外周壁と一体に形成されていることを特徴とする。また、請求項6に記載の発明は、請求項1~4のいずれかに記載の電気ケトルにおいて、前記ホルダーは、前記給電台の外周壁に着脱自在に設けられていることを特徴とする。本発明は、上記構成を備えることにより、以下の優れた効果を奏する。すなわち、請求項1の発明によれば、ケトルの手入れ等でケトル本体から取り外した蓋体を給電台に設けられたホルダーに載置固定することができるので、蓋体を直接床やテーブル等に置かなくても済むようになり、蓋体に付着した水滴等で床やテーブル等が濡れることを抑制することができる。また、取り外した蓋体を給電台と一体にして配置しておくことができるので、蓋体の置き場所に困ることがなくなる。さらに、蓋体を直に床やテーブル等に置かないですむため、衛生的である。また、請求項2の発明によれば、蓋体がホルダーに載置固定されたとき、蓋体に付着した液体を、ホルダーに形成された液体貯留部内に溜めておくことができるので、床やテーブル等へ液体が漏れることが抑制され、床やテーブル等が濡れることを抑制することができる。また、請求項3の発明によれば、貯留部に形成された突起に蓋体の開口を嵌合させることで蓋体をホルダーに安定して載置固定することができ、蓋体が転倒したりすること等を抑制でき、蓋体の破損や故障を抑制することができるとともに、床等が濡れることを抑制することができる。また、請求項4の発明によれば、蓋体の開口が嵌合される突起は、中央部に切り欠けが形成されることで両端に柱状の突起が形成されたものとなり、この柱状の突起により蓋体の注ぎ口の両側面を支えることができるので、突起の中央部に切り欠けを設けた分、使用する材料を抑えることができ、生産コストを抑えることができるようになる。また、請求項5の発明によれば、部品点数を増やすことなく給電台にホルダーを設けることができる。また、請求項6の発明によれば、第6の態様のケトルによれば、ホルダーを取り外して、洗浄等を容易に行うことが可能となる。以下、図面を参照して本発明の最良の実施形態を説明する。但し、以下に示す実施形態は、本発明の技術思想を具体化するためのケトルを例示するものであって、本発明をこのケトルに特定することを意図するものではなく、特許請求の範囲に含まれるその他の実施形態のものも等しく適応し得るものである。[実施形態1]図1~5を参照して、本発明の実施形態1に係るケトルを説明する。ケトル10は、図1~図3に示すように、上方が開口し底部に加熱手段としての加熱ヒータ17が配置され、所定量の水などの液体が収容されるケトル本体11と、このケトル本体11が載置され、ケトル本体11の加熱ヒータ17に給電する給電台63と、ケトル本体11の上部開口12を覆う着脱自在な蓋体28と、ケトル本体11の側壁部に使用者が把持可能な取っ手部23とを設けた構成となっている。また、実施形態1のケトル10の給電台63の外周壁68には、給電台63と一体に形成されたホルダー69が設けられている。図1~図3に示すように、ケトル本体11は、上部開口12及び下部開口13有し、所定の直径で形成された筒状体のフレーム14と、このフレーム14の外周側壁15面に外方へ突出し、把持可能な例えばコの字型の取っ手部23とを備え、耐熱性を有する樹脂成型体で形成されている。このケトル本体11は、上部開口12側には蓋体28が着脱自在に装着され、下部開口13側には中央が開口された底蓋16により閉塞されている。この底蓋16には加熱ヒータ17が本体側給電器18とともに装着され、加熱ヒータ17上には液体が収容される容器19が設置されている。この容器19は、蓋体28が装着されることにより、液密になるように形成されている。ケトル本体11には、上部開口12近傍の内壁にあって、取っ手部23が形成されている部分に取っ手部23に内蔵された蒸気センサ24に通じる蒸気導通口21が形成されている。この取っ手部23は、ケトル本体11と一体に形成された取っ手部材27と、この取っ手部材27を覆う取っ手カバー25とで構成され、取っ手部23内は中空に形成されている。そして、この中空部内に、蒸気センサ24の検出値を入力して加熱ヒータ17を制御する不図示の制御手段が収納されており、蒸気センサ24と制御手段とは、図示しないリード線で接続されている。また、この取っ手部23には、取っ手カバー25の外側に加熱ヒータ17への通電をオンオフする電源スイッチ26が配設されている。さらに、取っ手部23は、蒸気センサ24からの検出値を入力して加熱ヒータ17を制御する制御手段図示省略が収容されている。この制御手段は、マイクロコンピュータ及びメモリなどを有し、メモリには、蒸気温度が所定値になったときに、加熱ヒータ17への通電を停止させる基準値例えば85°Cが記憶されている。このように基準値を設定しておくことにより、制御手段は、検知された蒸気温度が基準値に達したときに、加熱ヒータ17への加熱を停止させる制御を行うので、液体を所望の温度例えば沸騰温度に加熱することができ、また、液体が沸騰し続けることを抑制することができる。図3及び図4に示すように、蓋体28は、中板29と、この中板29の周囲の上下方向にそれぞれ延在された所定高さを有する外周壁30と、外周壁30の上方に装着される上蓋31と、外周壁30の下方に装着される複数個の孔が形成された内蓋32とで形成されている。外周壁30には、ケトル本体11の容器19内の液体を注ぎ口20へと注水するための開口33と、この開口33の反対側に、ケトル本体11内で発生した蒸気を取っ手部23内の蒸気センサ24に導くための蒸気導通路36が形成されている。この蒸気導通路36には、蒸気パッキン34が装着されている。上蓋31には、蒸気口35、開閉機構53のスイッチ54、着脱機構48の一対のつまみ部材37a、37b、及びケトル本体11に形成された注ぎ口20を覆う開閉自在の注口蓋38が形成されている。また、中板29と上蓋31との間には着脱機構48が収容される空間が形成されている。さらに、中板29と外周壁30との間には、容器19内で発生した蒸気の通り道となる蒸気弁室39が形成され、この蒸気弁室39と中板29との間に、上蓋31に形成された蒸気口35及び、蒸気センサ24に連通する蒸気通路40が形成されている。また、蒸気弁室39に隣接する蒸気通路40内には結露した液体を溜めておく液溜め部41が形成され、この液溜め部41には、溜まった液体を容器19内に戻す戻し弁42が形成されている。この戻し弁42は、液体を注ぐときに容器内が負圧になることで開放され、液溜め部41に溜まった液体を容器19内に戻すことができる。また、蒸気弁室39には液漏れ抑止機構43が設けられている。この液漏れ抑止機構43は、ケトル本体11が転倒等したときに蒸気通路40を閉じるように構成されている。この蒸気弁室39には、蒸気弁室39内に収容された開閉手段となるおもり44と、蒸気弁室39の出口部分におもり44の上面よりやや小さめの蒸気弁口45により形成されている。液漏れ抑止機構43は、おもり44の載置される表面がすり鉢状とされた載置部46と、底部を載置部46のすり鉢状の表面に嵌り合うように形成されたおもり44と載置部46との隙間に形成される隙間通路47とで構成されている。このように形成することで、液漏れ抑止機構43は、ケトル本体11が転倒等して傾いたとき、おもり44が載置部46の表面のすり鉢状の傾斜に沿って移動して蒸気弁口45を閉じ、液体が蒸気通路40を通じ外部に流出するのを抑制することができる。また、着脱機構48は、蓋体28の開閉機構53と蒸気口35との間に設けてある。蓋体28の着脱機構48は、蓋体28の上面に設けられた左右一対のつまみ部材37a、37b間に働かせたばね50によって各つまみ部材37a、37bのそれぞれの係止片51a、51bが蓋体28の外周壁30に設けられた左右一対の開孔52a、52bから常時突出するようにしてある。これに対応するように、ケトル本体11の肩部に形成される左右一対の係合溝22a、22bに蓋体28の係止片51a、51bが係合するように形成されている。開閉機構53は、蓋体28の注口蓋38と着脱機構48の間に形成されている。開閉機構53は、いわゆるノック機構などといわれるもので、例えばボールペンの芯を突出した状態と格納した状態とに切り替えるために用いられている。すなわち、開閉機構53のスイッチ54を押すと、スイッチ54に連動した軸部55が、蓋体28の中板29の注水開口56を閉塞している開閉部材57が押されることで注水開口56が開かれ、容器19内の液体が注水可能な状態となり、そして、このノック機構により開状態が保たれることになる。なお、このとき、開閉部材57と内蓋32との間に配置された開閉ばね58が押され弾性変形することとなる。一方、この開状態のとき再度スイッチ54を押すと、ノック機構の係止が外れ開状態が保たれなくなり、開閉部材57と内蓋32の間に配置された開閉ばね58の弾性力により、スイッチ54が元の状態に戻るとともに、中板29の注水開口56が開閉部材57により閉じられることとなる。なお、蓋体28の注口蓋38は、開閉機構53の動作に連動して開閉するように構成されている。すなわち、開閉機構53のスイッチ54が押圧されたとき、スイッチ54の一部に形成された押圧部59が、蓋体28に配置された押圧部材60を横方向に押し出し、押圧部材60が注口蓋38に形成された押圧片61が押圧されることで、蓋体28に注口蓋38が接続されている支軸62を中心として回動し、注口蓋38を開くことができる。一方、開閉機構53のスイッチ54が再度押され、スイッチ54が上昇すると、蓋体28の押圧部材60を横方向に押圧していたスイッチ54の押圧部59が外れることに伴い、注口蓋38の自重により支軸62を中心に回動し、注口蓋38の押圧片61が蓋体28の押圧部材60を押すことで、押圧部材60は蓋体28内に収容され、注口蓋38が閉じられる。図5を参照して、ケトル本体11が載置される給電台63について説明する。給電台63は、図5に示すように、中央に開口65を有し上面にケトル本体が設置される浅底の給電上台座64と、給電上台座64の下方を覆う給電下台座66と、給電下台座66に装着され、給電上台座64の中央の開口65から突出する給電器スタンド67と、不図示の電気コネクタとで構成されている。給電上台座64は、ケトル本体11の直径と略同じ直径の略円形状に形成された底部と、この底部の周囲から立設した背低の側壁部とを有し上方が開口した浅底の容器からなり、樹脂成型体で形成されている。電気コネクタは給電台63の略中心部に固定されている。この電気コネクタには、リード線が接続されて、このリード線の先端にプラグコネクタが接続されている。そして、給電台63の給電器スタンド67とケトル本体11の本体側給電器18とが電気的に接続され、通電されることで、ケトル本体11の加熱ヒータ17を加熱することができる。また、給電台63の外周壁68にはホルダー69が一体に形成されて設けられている。このホルダー69は、ケトル本体11から取り外した蓋体28を載置固定させるためのものであり、蓋体28から零れ落ちる液体を貯留することができる中央に窪みを形成した液体貯留部70と、この液体貯留部70内に蓋体28を載置固定するための支持突起71が形成されている。また、液体貯留部70の両側には、蓋体28を安定して載置固定させるための蓋体支持部72が設けられている。また、支持突起71には、中央部に切れ込みが形成され両端に柱状の突起73が設けられている。そして、図2に示すように、ケトル本体11から取り外された蓋体28は、ホルダー69の支持突起71に、蓋体28に形成された開口33と嵌合されることで、蓋体28はホルダーに載置固定される。このとき、ホルダー69の蓋体支持部72に蓋体28の外周壁30の一部が支持され、蓋体28は安定して載置固定される。このように、給電台63にホルダー69が設けられていることにより、ケトル本体から取り外した蓋体を給電台に設けられた液体貯留部が形成されたホルダーに載置固定することができるので、蓋体を直接床やテーブル等に置かなくても済むようになり、蓋体に付着した水滴等を、ホルダーに形成された液体貯留部内に溜めておくことができるので、で床やテーブル等が汚染されることを抑制することができる。また、取り外した蓋体を給電台と一体にして配置しておくことができるので、蓋体の置き場所に困ることがなくなる。さらに、蓋体を直に床やテーブル等に置くことがないため、衛生的である。また、支持突起に蓋体の開口を嵌合させることで蓋体を安定して載置固定することができ、蓋体が転倒したりすること等を抑制でき、蓋体の破損や故障を抑制することができるとともに、床等が汚染されることを抑制することができる。また、支持突起を、中央部に切り欠けが形成されるようにすることで、突起の中央部に切り欠けを設けた分、使用する材料を抑えることができ、生産コストを抑えることができるようになる。また、給電台とホルダーを一体に形成することで、部品点数の増加を抑制することができる。[実施形態2]実施形態1のケトルでは、給電台に設けられたホルダーは、給電台と一体に形成された場合を説明したが、実施形態2のケトルでは、給電台に設けられるホルダーが着脱自在に形成されている場合を説明する。なお、実施形態2のケトルでは、実施形態1のケトルとはホルダーの構成が異なるのみなので、実施形態1のケトルと共通する構成には同一の符号を参照し、詳細な説明は省略する。実施形態2に係るケトル10Aの給電台63Aに設けられたホルダー69Aは、図6及び図7に示すように、給電台と係止される側に係止部74が形成され、この係止部74に係止突起75が形成されている。そして、この係止突起75と給電台63Aに形成された係止溝部76とが係合されることで、給電台63Aにホルダー69Aを着脱自在に設けたものとなっている。なお、実施形態2のホルダー69Aの構造は実施形態1のホルダー69の構造と共通しており、蓋体28から零れ落ちる液体を貯留することができる中央を窪ませた形状の液体貯留部70Aと、この液体貯留部70A内に形成された蓋体28の開口と嵌合されることで蓋体28を載置固定する支持突起71A、及び液体貯留部70Aの両側には、蓋体を支持した安定させるための蓋体支持部72Aが設けられている。また、ホルダー69Aの係止部74は、給電台63Aと係合されたときに、給電台63Aとホルダー69Aの間に隙間ができないように、給電台63Aの形状に沿うように円弧状に形成されている。このようにホルダーが給電台と着脱自在に形成されていることで、ホルダーが設けられることによる上記実施形態1の効果を奏するとともに、ホルダーを取り外して、洗浄等を容易に行うことが可能となり、より衛生的となる。