文書を作成するための第1のキーと、前記文書の作成を終了するための第2のキーと、前記第2のキーに対して終了操作がなされると、前記文書の作成を終了させる終了制御部と、予め定められた操作がなされたか否かを判定する判定部と、前記判定部が、前記予め定められた操作がなされたと判定した場合、前記文書のデータを、所定の態様で記憶部に記憶させる記憶制御部と、を備え、前記予め定められた操作がなされたか否かを前記判定部が判定するための判定条件は、前記第1のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間に、前記第2のキーに対する操作がなされたか否かを判定する条件を含む、ことを特徴とする携帯端末装置。請求項1に記載の携帯端末装置において、前記記憶制御部は、前記文書のデータを、前記予め定められた操作がなされたとの判定結果に関連づけられる態様で前記記憶部に記憶させる、ことを特徴とする携帯端末装置。請求項1または2に記載の携帯端末装置において、前記終了操作は、前記第2のキーを複数回押す操作を含み、前記判定条件は、前記終了操作における前記第2のキーが押される間隔が、予め定められた間隔よりも短いか否かを判定する条件をさらに含む、ことを特徴とする携帯端末装置。請求項1ないし3の何れか一項に記載の携帯端末装置において、前記判定条件は、前記第2のキーに対する操作がなされた際に、前記第1のキーに対する操作により生成された未確定状態の文字列が存在するか否かを判定する条件を更に含む、ことを特徴とする携帯端末装置。請求項4に記載の携帯端末装置において、未確定状態の前記文字列から変換される文字列を予測する変換予測部と、前記予測された文字列に基づいて、次に操作されるキーを予測するキー予測部と、をさらに備え、前記判定条件は、前記キー予測部によって予測された前記キーが前記第2のキーに隣接する状態において、前記第2のキーに対する前記終了操作が行われたか否かを判定する条件をさらに含む、ことを特徴とする携帯端末装置。請求項1ないし5の何れか一項に記載の携帯端末装置において、前記記憶制御部は、前記文書に含まれる文字数が所定数未満である場合には、前記判定部による判定の結果に関わらず、前記文書のデータを、前記所定の態様で前記記憶部に記憶させない、ことを特徴とする携帯端末装置。請求項1ないし6の何れか一項に記載の携帯端末装置において、前記記憶制御部は、前記所定の態様で前記記憶部に記憶された前記文書のデータを、前記記憶部に記憶されてから所定の時間の後に前記記憶部から削除する、ことを特徴とする携帯端末装置。文書を作成するための第1のキーと、前記文書の作成を終了するための第2のキーと、を備える携帯端末装置のコンピュータに、前記第1のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間に、前記第2のキーに対する操作がなされたか否かを判定する条件を含む判定条件に基づいて、予め定められた操作がなされたか否かを判定する機能と、前記予め定められた操作がなされたと判定された場合、前記文書のデータを、所定の態様で、記憶部に記憶させる機能と、を付与する、ことを特徴とするプログラム。文書を作成するための第1のキーと、前記文書の作成を終了するための第2のキーと、を備える携帯端末装置の文書保存制御方法において、前記第1のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間に、前記第2のキーに対する操作がなされたか否かを判定する条件を含む判定条件に基づいて、予め定められた操作がなされたか否かを判定するステップと、前記予め定められた操作がなされたと判定された場合、前記文書のデータを、所定の態様で、記憶部に記憶させるステップと、を含む、ことを特徴とする文書保存制御方法。しかしながら、特許文献1の構成によれば、文書の終了のための操作が誤操作であったか否かに関わらず、文書の作成が終了される毎に、当該文書が記憶される。このため、上記構成において、ユーザが意図せず終了してしまった文書の作成を再開する際、誤操作により終了されたか否かに関わらず保存された文書の中から、目的の文書を特定する必要があり、このような作業はユーザにとって煩わしい。本発明は、かかる課題に鑑みてなされたものであり、ユーザが意図せず終了した文書の作成を、容易に再開できる携帯端末装置、プログラムおよび文書保存制御方法を提供することを目的とする。本発明の第1の態様に係る携帯端末装置は、文書を作成するための第1のキーと、前記文書の作成を終了するための第2のキーと、前記第2のキーに対して終了操作がなされると、前記文書の作成を終了させる終了制御部と、予め定められた操作がなされたか否かを判定する判定部と、前記判定部が、前記予め定められた操作がなされたと判定した場合、前記文書のデータを、所定の態様で記憶部に記憶させる記憶制御部と、を備える。ここで、前記予め定められた操作がなされたか否かを前記判定部が判定するための判定条件は、前記第1のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間に、前記第2のキーに対する操作がなされたか否かを判定する条件を含む。本態様に係る携帯端末装置において、前記記憶制御部は、前記予め定められた操作がなされたと前記判定部により判定された場合、前記文書のデータを、前記予め定められた操作がなされたとの判定結果に関連づけられる態様で前記記憶部に記憶させ得る。また、本態様に係る携帯端末装置において、前記終了操作は、前記第2のキーを複数回押す操作を含み得る。この場合、前記判定条件は、前記終了操作における前記第2のキーが押される間隔が、予め定められた間隔よりも短いか否かを判定する条件をさらに含む。また、本態様に係る携帯端末装置において、前記判定条件は、前記第2のキーに対する操作がなされた際に、前記第1のキーに対する操作により生成された未確定状態の文字列が存在するか否かを判定する条件を更に含み得る。また、本態様に係る携帯端末装置は、未確定状態の前記文字列から変換される文字列を予測する変換予測部と、前記予測された文字列に基づいて、次に操作されるキーを予測するキー予測部と、をさらに備え得る。この場合、前記判定条件は、前記キー予測部によって予測された前記キーが前記第2のキーに隣接する状態において、前記第2のキーに対する前記終了操作が行われたか否かを判定する条件をさらに含む。また、本態様に係る携帯端末装置において、前記記憶制御部は、前記文書に含まれる文字数が所定数未満である場合には、前記判定部による判定の結果に関わらず、前記文書のデータを、前記所定の態様で前記記憶部に記憶させないよう構成され得る。さらに、本態様に係る携帯端末装置において、前記記憶制御部は、前記所定の態様で前記記憶部に記憶された前記文書のデータを、前記記憶部に記憶されてから所定の時間の後に前記記憶部から削除するよう構成され得る。本発明の第2の態様は、プログラムに関する。本態様に係るプログラムは、文書を作成するための第1のキーと、前記文書の作成を終了するための第2のキーと、を備える携帯端末装置のコンピュータに、前記第1のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間に、前記第2のキーに対する操作がなされたか否かを判定する条件を含む判定条件に基づいて、予め定められた操作がなされたか否かを判定する機能と、前記予め定められた操作がなされたと判定された場合、前記文書のデータを、所定の態様で、記憶部に記憶させる機能と、を付与する。本発明の第3の態様は、文書を作成するための第1のキーと、前記文書の作成を終了するための第2のキーと、を備える携帯端末装置の文書保存制御方法に関する。本態様に係る文書保存制御方法は、前記第1のキーに対する操作の後予め定められた間隔よりも短い間に、前記第2のキーに対する操作がなされたか否かを判定する条件を含む判定条件に基づいて、予め定められた操作がなされたか否かを判定するステップと、前記予め定められた操作がなされたと判定された場合、前記文書のデータを、所定の態様で、記憶部に記憶させるステップと、を含む。本発明によれば、ユーザが意図せず終了した文書の作成を、容易に再開できる携帯端末装置、プログラムおよび文書保存制御方法を提供することができる。本発明の効果ないし意義は、以下に示す実施の形態の説明により更に明らかとなろう。ただし、以下の実施の形態は、あくまでも、本発明を実施化する際の一つの例示であって、本発明は、以下の実施の形態に記載されたものに何ら制限されるものではない。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。図1aは、第1キャビネット10と第2キャビネット20が並べられ、開いた状態の携帯電話機1の外観構成を示す。図1bは、第1キャビネット10と第2キャビネット20が重ねられ、閉じた状態の携帯電話機1の外観構成を示す。図1cは、第1キャビネット10の正面図を示す。携帯電話機1は、第1キャビネット10と第2キャビネット20を有する。第2キャビネット20は、ヒンジ部30によって、第1キャビネット10に対し回転可能に連結されている。第1キャビネット10の正面には、複数のキーからなるキー操作部11と、マイク12とが設けられている。第2キャビネット20の正面には、ディスプレイ21を構成する液晶パネル21a、およびスピーカ22が設けられている。液晶パネル21aの正面には表示面21bが設けられており、表示面21bがディスプレイ21の外部に現れている。液晶パネル21aの背後には、ディスプレイ21を構成するパネルバックライト21cが配されている。パネルバックライト21cは、光源となるLEDを備え、液晶パネル21aに光を供給する。CPU200図2による制御に基づき液晶パネル21aとパネルバックライト21cが駆動されることにより、ディスプレイ21は、表示面21bに画面を表示する。ヒンジ部30は、一対の回転軸31および一対の軸受部32を含む。回転軸31は、第2キャビネット20の連結側端部から左右に延びる。軸受部32は、第1キャビネット10の連結側端部に形成され、回転軸31を受ける。図1cを参照し、キー操作部11は、図示の如く配置された、文字入力キー111、開始キー112、終了キー113、クリアキー114、決定キー115、方向キー116を含む。キー操作部11は、さらに、電子メール、アドレス帳、テレビ閲覧等の、特定のアプリケーションプログラム以下、アプリケーションと言う。を起動するための機能が割り当てられた機能キー117を含む。文字入力キー111は、4行3列に配列された12個のキーからなるダイヤルキーである。文字入力キー111のキートップには、それぞれ、数字0~9と、記号およびとが表示されており、表示されている数字または記号を入力する機能が割り当てられている。以後、文字入力キー111の各キーを、キートップに表示されている数字または記号に対応して、0キー~9キー、キーおよびキーと言う。文字入力キー111の上側には、開始キー112、クリアキー114、終了キー113が、左から横一列に並べられて配されている。開始キー112は、通話を開始させるためのキーであり、終了キー113は、通話を終了させるためのキーである。クリアキー114は、実行中の機能に基づく画面を1つ前の画面に戻す等のためのキーである。クリアキー114の上側には、決定キー115と方向キー116が配されている。決定キー115は、各種の選択や入力を確定させる等のためのキーである。方向キー116は、決定キー115の周囲に配され、上キー、下キー、右キー、左キーが含まれる。方向キー116の各キーには、表示面21bに表示されたカーソル、ポインタ等をキーに対応した方向へ移動させる機能が割り当てられている。複数の機能キー117は、図示の如く、方向キー116の左右の側とダイヤルキーの下側に配されている。図2は、携帯電話機1の全体構成を示すブロック図である。携帯電話機1は、上述の各構成要素の他、CPU200、メモリ201、通信モジュール202、キー入力回路203、音声エンコーダ204、バックライト駆動回路205、映像デコーダ206、音声デコーダ207、タイマー208を備える。通信モジュール202は、CPU200による制御に基づき、通話のための信号、アプリケーションの実行に係るデータを含む信号等を、内蔵するアンテナを介して、基地局との間で、送受信する。キー入力回路203は、キー操作部11の各キーが操作されたときに、各キーに応じた入力信号をCPU200へ出力する。音声エンコーダ204は、マイク12が集音した音声に基づいて生成されるアナログの音声信号をデジタルの音声信号に変換するとともに、デジタルの音声信号にエンコード処理を施して、CPU200へ出力する。バックライト駆動回路205は、CPU200からの制御信号に応じて、パネルバックライト21cに電圧信号を供給する。パネルバックライト21cは、バックライト駆動回路205からの電圧信号に基づいて点灯および消灯する。映像デコーダ206は、CPU200からの映像信号を、液晶パネル21aで表示できるアナログ若しくはデジタルの映像信号に変換し、液晶パネル21aに出力する。液晶パネル21aは、映像信号に応じた画像を表示面21b上に表示する。音声デコーダ207は、CPU200からの音声信号、および着信音やアラーム音等の各種報知音の音信号にデコード処理を施し、さらにアナログの音声信号および音信号に変換してスピーカ22に出力する。スピーカ22は、音声デコーダ207からの音声信号や音信号に基づいて音声や報知音などを再生する。タイマー208は、時間を計測してCPU200へ出力する。たとえば、タイマー208は、CPU200による制御のもと、所定の2つのキーが順番に押下されたときの、押下の時間差を計測する。さて、電子メールの本文、メモ帳等の文書の作成の際、キー操作部11の各キーには、以下に説明するように、文書の作成に即した機能が割り当てられる。文書の作成の際、文字入力キー111には、文字を入力する機能が割り当てられる。たとえば、日本語を入力するためのモード以後、日本語入力モードと言う。において、1キー~9キーおよび0キーには、それぞれ、あ行~わ行のひらがなを入力する機能が割り当てられる。キーとキーには、濁点、半濁点、句読点、記号等の入力のための機能が割り当てられる。たとえば3キーが1~5回押下されると、その押下の回数に応じて、さ行のひらがなさ、し、す、せ、そが、表示面21bに表示される。また、さキーが1回押下されて、ひらがなさが表示面21bに表示された状態において、キーが1回押下されると、表示されていたひらがなさが、ひらがなざに更新される。開始キー112には、入力する文字の種類日本語、アルファベット、数字等を切り替えるための機能が割り当てられる。終了キー113には、文書の作成を終了する機能が割り当てられる。クリアキー114には、1文字削除する機能が割り当てられる。決定キー115には、文書に挿入される文字列を確定する機能や、作成した文書の作成を完了させる機能が割り当てられる。方向キー116には、文字の入力位置を示すカーソルを上下左右へ移動させる機能が割り当てられる。なお、決定キー115の押下により文書の作成が完了された場合には、作成された文書のデータは、メモリ201に所定の形式で保存され、実行中のアプリケーションに応じた態様で利用される。たとえば、電子メールの場合には、作成された文書のデータがメール本文のデータとして利用され、送信操作によって送信相手に送られる。一方、終了キー113の押下により文書の作成が完了された場合には、作成された文書のデータは破棄される。具体的には、終了キー113が押下されると、文書の作成の終了を確認する画面が表示される図5c参照。このときさらにもう1回終了キー113が押下されると、文書の作成が終了されるとともに、文書のデータが破棄される。このため、ユーザは、終了キー113を2回連続して押下することにより、簡単に文書の作成を中断できる。さて、文書の作成の際、ユーザが、意図せず終了キー113を押下する場合が起こり得る。以下に、誤操作により意図せず文書の作成が終了された場合に、ユーザが当該文書の作成を容易に再開できるための処理について、電子メールの本文の作成の場面を例にして説明する。図3は、電子メールの本文の作成が誤操作により終了されたことが検出された場合に、電子メールのデータを所定フォルダに保存するための処理を説明するフローチャートである。図4は、誤操作検出処理図3のスタップS108を説明するフローチャートである。図3に示す処理は、電子メールの本文の作成のための処理が開始されると、開始される。なお、電子メールの本文の作成を完了する所定の操作がなされた場合、CPU200は、現在の本文を送信する電子メールの本文とするよう設定する。図3と図4の処理は、上記完了のための操作とは関係なく実行され、また、上記設定がなされる際に、図3と図4の処理は終了される。以下、電子メールの本文の作成を中断する操作終了キー113の押下がなされた場合の処理の流れを、図3と図4を参照して説明する。図3を参照して、まず、CPU200は、文書の作成のためのキーの押下の後に終了キー113が押下されたか否かを判定するS101。ここで、文書の作成のためのキーは、具体的には、文字入力キー111、開始キー112、クリアキー114、決定キー115および方向キー116を含む。なお、終了キー113は、文書の作成のためのキーには含まれない。図5、図6、および図7は、図3と図4の処理が実行される際に、表示面21bに表示される画面の遷移例を説明するための図である。図5a~cは、電子メールの本文の作成のための画面の遷移例を示す図である。図6a、bは、電子メールの本文の作成が適正に終了された場合の画面の遷移例を示す図である。図7a、bは、電子メールの本文の作成の際に誤操作により終了キーが押下された場合の画面の遷移例を示す図である。表示面21bには、電子メールの本文の入力領域301が設けられている。4行の文字列である本文302とカーソル303が、入力領域301に表示されている。入力領域301の上側には、電子メールの送信元の名前Takuya、送信先の名前Abby等、本電子メールに係る情報が表示されている。CPU200は、文書の作成のためのキーに対する操作に応じて本文302を更新する。具体的には、CPU200は、文書の作成のためのキーに対する操作に応じて、未確定状態の文字列を生成表示し、本文302に追加する文字列を変換し確定させた後、変換後の文字列を本文302に追加する。ここで、未確定状態とは、後述の確定前文字列が存在する状態、すなわち確定前文字列の文字数が1以上である状態をいう。たとえば、日本語入力モードにおいて、1キーが3回、4キーが3回、2キーが3回押下されると、図5bに示す如く、確定前文字列304うつくが、下線が付された状態で入力領域301に表示される。CPU200は、変換後の文字列の候補である予測文字列305を表示面21bに表示してユーザへ提案する。予測文字列305は、ユーザにより選択される可能性がある文字列を予測して抽出するための変換予測処理が実行されることにより生成される。図5bの例では、予測文字列305は、文字列美しい、美しく等を含む。ユーザが確定前文字列304を、予測文字列305のうちから選択した1つの文字列、たとえば美しいへ変換し確定させた場合、変換後の文字列美しいが、本文302に追加される。このとき、確定前文字列305は、空の文字列に設定される。このようにして、本文302が更新される。なお、予測変換処理は、確定前文字列304が更新される毎に実行される。上記の操作により文字入力がなされ、図5bのように本文が表示される間は、終了キー113が押下さていないため、CPU200は、ステップS101において、NOと判定する。図5bの状態において、ユーザは、電子メールの送信を取りやめ、本文302の作成を終了する場合、終了キー113を押下する。このような操作がなされた場合、CPU200は、ひらがなくの表示のための押下された2キーに続けて、終了キー113が押下されたこと基づいて、ステップS101においてYESと判定し、ステップS102の処理へ進む。CPU200は、文書の作成のためのキー2キーと終了キー113の押下の時間差T1を取得するとともにS102、図5cに示す如く、文書の作成の中断を確認するためのダイアログボックス以下、ダイアログと言う。306を表示するS103。なお、時間差T1については、後述のステップS108の誤操作検出処理の説明の際に詳述する。図5cのダイアログ306には、電子メールの本文の作成を終了するか否かを問い合わせる文字列306a、本文302の作成の終了を許可するためのボタン306b、本文302の終了をキャンセルするためのボタン306cが表示されている。ユーザは、ボタン306bおよびボタン306cのうち何れか一方を選択する操作を行うことにより、本文302の作成の終了を許可またはキャンセルすることを決定できる。なお、このとき、確定前文字列304は空の文字列に設定され、図5cに示す如く、確定前文字列304の表示は削除される。本文302の作成の終了が許可された場合S104:1、CPU200は、電子メールのデータを削除するS105。ここで、電子メールのデータは、電子メールの本文に係るデータの他、当該電子メールの送信元、送信先、件名、添付ファイル、データの保存日時等の情報を含む。さらに、CPU200は、図6aに示す如く、待受画面308を表示面21bに表示するとともに、この待受画面308上に重ねてダイアログ307を、所定時間たとえば数秒間程度表示面21bに表示するS106。ダイアログ307には、電子メールのデータの削除が完了したことを通知する文字列307aが表示される。ダイアログ307の表示の解除後、図3の処理が終了され、表示面21bには、待受画面308が表示された状態となる図6b。他方、本文302の作成の終了がキャンセルされた場合S104:2、CPU200は、ダイアログ306の表示を解除するとともに、ステップS101の処理へ戻る。これにより、ユーザは、本文302の作成を再開できる。さて、ステップS101において終了キー113が検出S101:YESされ、図5cのようにダイアログ306が表示された状態において、さらに終了キー113が押下された場合S104:3、CPU200は、上記の2回の終了キー113の押下の時間差T2を取得しS107、図4の誤操作検出処理を実行するS108。図4の誤操作検出処理は、ユーザが文書の作成のためのキーを連続的に押下している際に、誤って終了キー113を押下したことを検出するための処理である。誤操作検出処理は、誤操作判定処理の結果に応じて、誤操作が検出されたことを表す論理値TRUEまたは誤操作が検出されなかったことを表す論理値FALSEを、戻り値として返す。図4を参照して、CPU200は、ステップS102で取得した時間差T1を閾値L1と比較するとともに、ステップS107で取得した時間差T2を閾値L2と比較するS112、S113。CPU200は、T1<L1S112:YES、且つ、T2<L2S113:YESである場合、値TRUEを返す。CPU200は、上記条件が満たされない場合、すなわち、T1≧L1S112:NO、または、T2≧L2S113:NOである場合、値FALSEを返す。ここで、L1とL2は予め定められた時間差であり、たとえば数百ミリ秒~数秒程度に設定されている。たとえば、上述の如く、ユーザが、確定前文字列304をうつくしいとするため、図5bに示す如くひらがなくを表示させるための2キーを押下した後、さらにひらがなしいを表示させるために文字入力キー111を押下する場合が考えられる。この場合、ユーザは、次に、ひらがなしの表示のために3キーを、2回押下することとなるはずである。このとき、ユーザは、くの入力に続いて、素早くしを入力すると考えられ、しを入力するときには、3のキーを素早く2回続けて押すと考えられる。しかしながら、ユーザは、誤って3キーに隣接する終了キー113を2回押下する場合が起こり得る。この場合、くの入力に続いて、素早く、終了キー113が2回続けて押されることとなる。上記にように誤操作がなされることにより、くの入力後、ステップS112、S113の条件が満たされる程度に短い間に、終了キー113が2回押下された場合、CPU200は、誤操作検出処理によって、誤操作が検出されたことを表すTRUEを返す。一方、くの入力後、テップS112またはS113の条件が満たされない程度の早さで、終了キー113が2回押下された場合、CPU200は、誤操作検出処理によって、誤操作が検出されなかったことを表すFALSEを返す。つまり、ユーザが、文書の作成のためのキー111や指の位置を十分確認しながらゆっくり操作を行った場合には、誤操作は検出されない。図3のフローチャートに戻り、CPU200は、誤操作が検出された場合S109:YES、電子メールのデータを、メモリ201のファイルシステム上の、Deleteフォルダに保存する。ここで、Deleteフォルダは、誤操作により電子メールの本文が終了されたときの電子メールのデータを一定期間保存するために予め定め設けられたフォルダである。かかる後、CPU200は、図7aに示す如く、表示面21bに待受画面308を表示するとともに、待受画面308に重ねて、文書のデータがDeleteフォルダに保存されていることをユーザへ通知するためのダイアログ309を、所定時間たとえば数秒間程度表示する。ダイアログ309には、電子メールのデータがDeleteフォルダに所定の5分間だけ保存されることを通知する文字列309aが表示される。ダイアログ309の表示が解除されると、図3の処理が終了する。上記の文字列309aの中で通知される保存期間5分は、誤操作により終了された電子メールの作成をユーザが再開できるに十分な時間として設定される。上記の保存期間5分は、あくまでも一例であり、これより長くまたは短く設定されることができるたとえば数十秒~数週間程度。なお、誤操作検出処理の戻り値がFALSEの場合、すなわち、ステップS109においてNOと判定された場合S109:NO、電子メールの本文の作成が誤操作ではない適正な操作によって終了されたとして、ステップS105の処理が実行される。すなわち、この場合には、作成された電子メールのデータは破棄される。このように、図3および図4の処理が実行される。なお、上述の如く、ダイアログ306が表示されるとき、確定前文字列304の表示は削除される図5c参照。よって、確定前文字列304のデータは、ステップS110に基づき保存される電子メールのデータに含まれない。しかし、確定前文字列304のデータが、ステップS110に基づき保存される電子メールのデータに含まれる構成が採られてもよい。この場合、たとえば、ダイアログ306が表示されるとき、確定前文字列304がそのまま確定状態の文字列とされ、当該文字列が本文302に挿入される。さて、CPU200は、電子メールのデータがDeleteフォルダに保存されてから、保存期間5分をこえると、当該データを削除する。上記の図7aの例では、Abby宛ての電子メール図5のデータは、14時05分にDeleteフォルダに複製されている。よって、少なくとも14時10分までは、当該データはDeleteフォルダ保存され、14時11分以降に、当該データは削除されることとなる。図8a~cは、電子メールの本文の作成を再開する際の画面の遷移例を示す図である。図8aは、電子メールのアプリケーションのメイン画面311を示す図である。図8bは、Deleteフォルダの内容を表すリスト画面312の例を示す図である。図8cは、リスト画面312から1つの項目が選択されて、選択された項目に対応する電子メールの本文の作成が再開されたときの画面を例示する図である。図8aの電子メールのアプリケーションのメイン画面311には、Deleteフォルダなる項目311aが掲示されている。上述の如く、電子メールのデータがメモリ201に保存S110された後、保存期間5分を経過する前であれば、ユーザは、以下の手順で、作成の途中であった電子メールの本文の作成を再開できる。ユーザは、図8aにおいて掲示されているDeleteフォルダなる項目311aを選択すると、図8bに示す如く、Deleteフォルダに保存された電子メールを掲示するリスト画面312が表示面21bに表示される。リスト画面312には、たとえば、現在の時刻である14時07分図8b参照の5分前以降に、ステップS110の処理に基づき保存された2通の電子メールが掲示されている。掲示された電子メールには、上述の、14時05分に複製されたAbby宛ての電子メールの項目312aが含まれている。14時05分に複製されたAbby宛ての電子メールの項目312aが選択されると、この電子メールのデータが読みだされ電子、図8cに示す如く、メールの本文の作成のための処理が実行される。表示面21bには、電子メールの本文の作成を中断したとき図5cときと同じ状態の本文302、送信先名前、送信元名前等が表示される。このようにして、ユーザは、作成の途中であった電子メールの本文の作成を再開できる。さて、上記例では、文字入力キー111の押下の後になされた終了キー113の押下に基づいて、電子メールのデータが保存される。しかしながら、以下に図9を用いて説明するように、文書を作成するためのキーの押下の後になされた終了キー113の押下に基づいても、電子メールのデータが保存される。図9a~cは、文字の変換を確定させるために決定キー115が押下された後に、文字入力キー111以外の文書の作成のためのキーが押下された際の、画面の遷移例を示す図である。ステップS101では、文字入力キー111以外の文書の作成のためのキーの押下に続けて終了キー113が押下された場合にもYESと判定される。たとえば、図5bの状態において、1つの予測文字列305美しいが選択あされると、図9aに示す如く、選択された文字列美しいが、電子メールの本文302に追加される。選択のための操作は、方向キー116の押下により予測文字列305をフォーカスさせた後に、文書の作成のためのキーである決定キー115を押下する操作である。決定キー115の押下後、終了キー113が押下された場合S102:YES、図9bに示す如く確認画面が表示される。さらに、ステップS112およびS113の処理からなる誤操作検出処理S108により、誤操作が検出された場合、電子メールのデータがDeleteフォルダに保存されS110、さらに、図9cに示す如く、ダイアログ309が表示面21bに表示されるS111。以上、本実施の形態の構成によれば、電子メールの本文の作成を終了する操作終了キー113の押下が、誤操作によるものであると判定された場合、電子メールのデータが、所定の態様すなわち誤操作との判定に関連付けられる態様でメモリ201に保存される。具体的には、電子メールのデータが、システムファイル上において、Deleteフォルダへ保存される。ユーザは、Deleteフォルダに保存された電子メールの一覧を表示するリスト画面312において、作成を再開したい電子メールを容易に特定できる。そして、ユーザは、特定された電子メールを選択することにより、当該電子メールの本文の作成を再開できる。このとき、リスト画面312には、誤操作判定処理によって誤操作が検出されなかった電子メールの項目が含まれないため、ユーザは、限定された数の項目中から、目的の電子メールの項目を特定できる。よって、誤操作により意図せず作成を終了した文書の作成を、ユーザが容易に再開できる。本実施の形態では、誤操作の判定条件が満たされるか否かを判別するための誤操作検出処理において、文書の作成のためのキーに対する操作に続けてなされた終了キー113に対する操作が、予め定められた時間間隔L1よりも短い間になされたことが検出される。これにより、ユーザが、文字の入力および削除、カーソルの移動等、文書の作成のためのキーを押下する一連の動作の最中、誤って終了キー113を押下した場合の誤操作が検出される。なお、文書の作成のためのキーに対する操作に続けてなされた終了キー113に対する操作が、予め定められた時間間隔L1よりも長い時間をかけてなされた場合、たとえば、ユーザが誤操作ではなく、文書の作成を終了するために意図的に終了キー113の操作を行った場合、誤操作検出処理により、誤操作が検出されない。よって、適切に誤操作の判定がなされた電子メールのデータのみが保存され、ユーザは、保存された特定の電子メールの中から作成を再開することを希望する電子メールを、容易に特定できる。さらに、本実施の形態では、誤操作検出処理により、上記の如く終了キー113が押下された後に、予め定められた時間間隔L2よりも短い間に、終了キー113がさらにもう一度押下されたことが検出される。これにより、ユーザが、文字の入力および削除、カーソルの移動等、文書の作成のためのキーを押下する一連の動作の最中、誤って終了キー113を素早く連続して押下した場合の誤操作が検出される。なお、文書の作成のためのキーに対する操作に続けてなされた終了キー113を2回押下する操作が、予め定められた時間間隔L2よりも長い時間をかけてなされた場合、たとえば、ユーザが誤操作ではなく、文書の作成を終了するために意図的に終了キー113を2回押下した場合、誤操作検出処理により、誤操作が検出されない。このように、誤操作検出処理において、文書の作成のためのキーの押下に続けて終了キー113が所定の時間間隔L2よりも短い間に2回押下されことが誤操作であると検出されることによって、さらに適切に誤操作を検出できる。また、誤操作により電子メールの本文の作成が中断された後、ある程度の時間が経過した後には、再開される可能性は低くなり得る。つまり、一旦Deleteフォルダに保存された電子メールのデータが再利用される可能性は、時間の経過とともに低くなる傾向にある。本実施の形態では、Deleteフォルダに保存された電子メールのデータは、所定時間5分経過後に削除される。よって、ユーザは、より限定的にDeleteフォルダに保存された電子メールの中から、再編集を望む電子メールを、より容易に特定できる。<変更例1>図10は、変更例1に係る誤操作検出処理を示すフローチャートである。図10のフローチャートは、図1のすフローチャートに対し、ステップS121が、ステップS113の後段に挿入されている。ステップS113の判定処理においてYESと判定された場合、ステップS121の処理が実行される。ステップS121において、CPU200は、1回目の終了キー113が押下されたときに、確定前文字列304が1文字以上の文字からなるか否かを判定する。確定前文字列304が1文字以上の文字からなる場合S121:YES、本誤操作検出処理は、値TRUEを返す。確定前文字列304が0文字空の文字列である場合S121:NO、本誤操作検出処理は、値FALSEを返す。すなわち、たとえば、図5bのように確定前文字列304うつく3文字が入力領域301に表示されているときに1回目の終了キー113の押下がなされた場合S101:YES、ステップS121が実行されるとYESと判定される。つまり、この場合、誤操作検出処理により、T1<L1かつT2<L2の条件S112:YES、S113:YESが満たされると、誤操作が検出される。他方、図9aのように、確定前文字列304が0文字、すなわち確定文字列304が入力領域301に表示されていないときに1回目の終了キー113の押下がなされた場合S101:YES、ステップS121の判定処理が実行されると、NOと判定される。つまり、この場合、誤操作検出処理において、ステップS112およびS113での判定処理の結果に関わらず、誤操作が検出されない。以上、本変更例の構成によれば、誤操作検出処理は、確定前文字列未確定状態の入力文字が存在するか否か、すなわち確定前文字列の長さが1文字以上であるか否かを判定する処理を含む。通常、文字が変換されて確定された直後は、確定前文字列は0文字となる。このように確定前文字列が0文字である、即ち文字が確定された直後においては、ユーザは、表示された文字列、キー配列、ユーザの指の位置等を確認する場合が多い。このようなタイミングにおいて終了キー113が、たとえ短時間に押下されたとしてもS112:YES、S113:YES、この操作が誤操作ではないとみなすこともできる。本変更例では、このような場合に誤操作が検出されないよう、誤操作検出処理図10が実行される。誤操作でないのに電子メールのデータが保存されてしまうことがより生じにくくなる。よって、ユーザは、Deleteフォルダに保存された電子メールが一覧表示されたリスト画面312において、再編集を望む電子メールをより容易に特定することができる。<変更例2>図11aは、変更例2に係る、電子メールの本文の作成が誤操作により終了された場合に、それまでに作成されていた電子メールのデータを所定フォルダに保存するための処理を説明するフローチャートである。図12aは、本変更例に係る誤操作検出処理を示すフローチャートである。図11aのフローチャートは、図3のフローチャートに対し、ステップS101の処理が、ステップS131~S133の処理に置き換えられている。図12aフローチャートは、図4のフローチャートのステップS113の後段に、ステップS134の処理が挿入されている。ステップS134の処理は、ステップS113においてYESと判定された場合に実行される。図11aの処理において、CPU200は、文書の作成のためのキーが押下された場合S131:YES、次に、ユーザが押下すると予測されるキーの予測リストを生成するS132。CPU200は、変換予測処理により提案される予測文字列305に基づいて、次に押下される可能性があるキーを特定し、予測リストを生成する。たとえば、図5bの例では、変換予測処理の実行により、確定前文字列304うつくに基づき、複数の予測文字列305が提案されている。ここで、CPU200は、確定前文字列304うつくと1つの予測文字列305美しいうつくしいとに基づき、次に押下される可能性があるキーは、ひらがなくに対応する2キーであることを検出する。同様に、CPU200は、確定前文字列304とその他の提案された予測文字列305とを比較することにより、次に押下される可能性があるキーを検出する。CPU200は、検出された全ての押下が予測されるキー図5bの場合は、2キーのみを掲示した上記予測リストを生成する。なお、予測リストは、提案された予測文字列305に応じて、0、1または2以上のキーの情報を含む。図5aに示されているように、変換予測処理が変換予測結果の文字列を提案していない場合には、CPU200は、ステップS132において、空の予測リストを生成する。図11aのステップS132の処理の後、CPU200は、ステップS131において検出されたキーの押下の次に押下されたキーの種類に応じたステップの処理を実行するS133。図11bは、ステップS133において検出されたキーとステップS133に続く処理の分岐番号との対応関係を示す表である。図11bの表を参照して、ステップS133において、押下されたキーが、終了キー113である場合S133:1、ステップS102の処理へ進む。押下されたキーが、文書の作成のためのキーである場合S133:2、ステップS132の処理へ戻る。押下されたキーが、その他のキー携帯電話機1の側面部に配された音量の調節のためのキー図示せず等である場合S133:3、ステップS131の処理へ戻る。文書の作成のためのキーが押下された後S131:YESorS133:2、確定前文字列に基づいて予測リストが生成されるS132。さらにこれに続けて、ステップS133において終了キー113が押下されたことが検出された場合S133:1、ステップS102以降の処理が実行される。図12bは、終了キー113に隣接するキーのリストを示す表である。当該リストは、予めメモリ201に保持されている。図12bのリストには、2キー、3キーおよびクリアキー114が登録されている。図12cは、キー操作部11における、図12bのリストに登録されたキーの位置を示す図である灰色のキーの位置参照。図12bに登録されているキーは、換言すると、ユーザがそのキーを押下しようとした際に、誤って終了キー113を押下する可能性が高いキーである。図12aのステップS134において、CPU200は、予測リストに登録されたキーのうち何れかが、終了キー113に隣接しているか否かを判定する。具体的には、CPU200は、終了キー113に隣接するキーのリスト図12bと、予測リストS132との両方に、共通して登録されているキーが存在するか否かを判定する。なお、予測リストが空のリストである場合、CPU200は、ステップS134において常にNOと判定する。たとえば、図5bのように確定前文字列304がうつくである場合、上述の如く、予測リストは3キーのみからなるリストである。3キーは終了キー113に隣接するため、この場合には、ステップS134の判定条件を満たすS134:YES。しかし、上記の予測リストが生成されたにもかかわらずステップS133において3キーに隣接する終了キー113の押下が検出された場合、誤操作検出処理により、誤操作が検出されたことを表す戻り値TRUEが返される。他方、予測リストに、終了キー113に隣接するキーが1つも登録されていない場合には、誤操作検出処理において、ステップS112、S113における判定結果によらず、誤操作が検出されなかったことを表す値FALSEが返される。つまり、この場合には、CPU200は、誤操作によらず適正に終了キー113が押下されたとみなし、誤操作検出処理において、値FALSEを返す。以上、本変更例の構成によれば、予測変換処理に連動して、次に押下されることが予測されるキーの予測リストが生成される。そして、誤操作検出処理は、押下が予測されるキーの何れかが終了キー113に隣接するか否かを判定する処理を含む。終了キー113に隣接するキーが押下されると予測されたにもかかわらず、終了キー113が押下された場合S134:YES、誤操作検出処理において、ユーザにより誤って終了キー113が押下されたものとして、誤操作が検出される。また、予測リストが終了キー113に隣接するキーを含まないときに、終了キー113が押下された場合S134:YES、誤操作検出処理において、ユーザにより適正に終了キー113が押下されたものとして、誤操作が検出されない。よって、本変更例の構成によれば、誤操作でない操作に基づき電子メールのデータが保存されてしまうことがより生じにくくなる。これにより、ユーザは、より限定された電子メールの項目が表示されたリスト画面312から、目的の電子メールを特定できる。よって、ユーザは、誤操作により終了した電子メールの作成を、より容易に再開できる。<変更例3>図13は、変更例3に係る、電子メールの本文の作成が誤操作により終了された場合に、それまでに作成されていた電子メールのデータを保存するための処理を説明するフローチャートである。図13のフローチャートは、図3のフローチャートに対し、ステップS104とS141の間に、ステップS141の処理が挿入されている。ステップS141において、CPU200は、入力された文字数すなわち電子メールの本文302の文字数が所定数たとえば、10文字より少ないか否かを判定する。電子メールの本文302の文字数が所定数より少ない場合S141:YES、ステップS105へ進む。したがって、この場合、ステップS108の誤操検出処理は実行されない。電子メールの本文302の文字数が所定数以上の場合S141:NO、ステップS107へ進む。したがって、この場合、ステップS108の誤操検出処理は実行さされる。たとえば、図5bの画面が表示された状態において、本文302の文字数は10文字を超える25文字。このため、このときにステップS104において終了キー113が押下されたと判定された場合S104:3、S141においてNOと判定され、ステップS107へ進む。他方、入力された電子メールの本文302の文字数が所定数未満である場合、たとえ誤操作により電子メールの作成が終了されたとしても、電子メールのデータは、Deleteフォルダに保存されない。以上、本変更例の構成によれば、本文302の文字数が所定数10文字未満である場合には、誤操検出処理の結果に関わらず実際、誤操検出処理が実行されることなく、係る電子メールのデータは、終了キー113の押下に応じて破棄されるS105。そもそも、電子メールの本文が短い場合たとえば10文字未満、Deleteフォルダを開いて、作成が中断された電子メールと特定し、電子メールの作成を再開することの方が、電子メールの本文の作成を初めから行うことよりも、かえって煩わしい作業となり得る。本変更例の構成とすれば、再開するに値しない程度に短い電子メールのデータが保存されるのを抑制できる。よって、このような不要な電子メールが一覧に加わることがなく、ユーザは、リスト画面312から、目的の電子メールをより特定しやすくなる。<変更例4>上記実施の形態では、所定時間L2の間に終了キー113が2回押下されることが、誤操作検出処理の判定条件に含まれるS113。しかしながら、誤操作検出処理における誤操作判定条件は、終了キー113が複数回押下されることに関する判定条件含まない構成が採られてもよい。本変更例では、本実施の形態の、スマートフォン型の形態電話機1を利用した変更例を説明する。図14a~cは、本変更例に係る、携帯電話機1の外観と、電子メールの本文の作成が誤操作により終了される際における画面の遷移例を示す図である。図14aを参照して、携帯電話機1は、前面から見て平坦な長方形状の外形を有する筐体10を備える。筐体10の正面に、画面を表示する表示面21bが配されている。表示面21bの下側には、設定キー118、ホームキー119およびバックキー120が、横に並べて配されている。なお、本変更例のホームキー119が、図1aの終了キー113に対応する。これらのキー118、119、120はタッチキーである。設定キー118は、各種のアプリケーションの実行の際、主に、設定メニューを開く機能が割り当てられたキーである。ホームキー119は、各種のアプリケーションの実行の際、主に、実行中のアプリケーションを終了または停止し、ホーム画面を表示する機能が割り当てられたキーである。バックキー120は、各種のアプリケーションの実行の際、主に、実行中のアプリケーションに基づく画面を、1つ前の状態の画面に戻すための機能が割り当てられたキーである。表示面21bには、電子メールの本文を入力するための画面が表示されている。表示面21bには、電子メールの本文を作成するための入力領域331が表示されている。入力領域331には、図14aに示す如く、本文332とカーソル333が表示されている。表示面21bの下側には、4行5列にキーが配列された、文書を作成するためのキー334が表示されている。文書を作成するためのキー334は、表示面21bに画像として表示されたソフトキーである。文書を作成するためのキー334のうち中央に配された4行3列の文字入力キー335が、図1cの文字入力キー111に対応する。図14aに示す如く、各文字入力キー335に表示された文字や記号が、そのキーによって入力できる文字や記号が説明されている。たとえば、中央一番下のわと表示されたわキーが押下されると、わ行のひらがなわ、を等の文字が、押下回数または押下後のフリックの方向により区別されて、カーソル333の位置に表示される。また、たとえば濁点持つひらがなざは、さキーが1回押下された後、濁点記号が付された文字入力キー335aが1回押下されることにより表示される。文書を作成するためのキー334のうち文字入力キー335を左右の側から挟むように配された2行のキーには、カーソル移動、1文字削除、文字の種類の切り替え、改行等の機能が割り当てられている。本変更例の場合、文字入力キー335の下側に配された3つのキーがホームキー119の近傍に配されている。このため、たとえば図14aに示す如く本文332が表示されている状態において、ユーザがよねざと入力し図14b、これに続けてわを入力しようとしたところ、誤ってホームキー119を押下してしまう場合が起こり得る。つまり、本来よねざわが入力されるべきところ、ユーザは、文字を入力するための一連の動作が十分に正確でなかったために、上記誤操作を起こし得る。上記の如く電子メールの本文の作成中にホームキー119が押下されると、電子メールのアプリケーションが終了され、ホーム画面が表示面21bに表示される。図15aは、変更例4に係る、電子メールの本文の作成が誤操作により終了された場合に、それまでに作成されていた電子メールのデータを保存するための処理を説明するフローチャートである。図15bは、本変更例に係る誤操作検出処理を示すフローチャートである。図15aのフローチャートは、図3のフローチャートに対し、ステップS103、S104、S107が削除され、ステップS102にステップS108が接続されたものである。図15bのフローチャートは、図4のフローチャートのステップS113が削除されたものである。すなわち、ステップS101において文書の作成のためのキーが押下された後にホームキー119が押下タッチされたと判定された場合、ステップS102において文書の作成のためのキーの押下とホームキー119の押下との時間差T1が取得された後に、ステップS108の誤操作検出処理が実行される。本変更例では、ステップS108の誤操作検出処理は、ホームキー119が複数回押下されたか否かによらず実行される。たとえば、上述の図14a~bの例のように、ざの入力のための文字入力キー335aの押下の後、所定時間L1経過前にホームキー119が押下された場合S101:YES、S112:YES、図15cの誤操作検出処理により値TRUEが返される。この場合、電子メールのデータがDeleteフォルダに保存されS110、図14cに示す如く、本文のデータがDeleteフォルダに一定時間保存されることが、ダイアログ309の表示によりユーザへ通知されるS111。誤操作検出処理では、図15bのように、文書の作成のためのキーに対する操作に続けて、終了キー113に対する操作が、予め定められた時間間隔L1よりも短い間になされたことが検出されることによって、誤操作が検出される。よって、本変更例では、文書の作成のためのキーに対する操作のための一連の動作が十分に正確でなかったために誤ってホームキー119が押下されることを検出できる。よって、適切に誤操作の判定がなされた電子メールのデータが保存され、ユーザは、このような特定の電子メールの中から作成を再開することを希望する電子メールを、容易に特定できる。<その他>以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は、上記実施の形態によって何ら制限されるものではなく、また、本発明の実施の形態も、上記以外に種々の変更が可能である。上記実施の形態および変更例1~4は各種に組み合わされることができる。たとえば、変更例1が変更例2に組み合わされる構成が採られ得る。この場合における誤操作検出処理は、図12の誤操作検出処理変更例2のステップS134の後段に、図10の誤操作検出処理変更例1のステップS121の処理が挿入される。上記実施の形態では、誤操作が検出されなかった場合、電子メールのデータは保存されない。しかしながら、誤操作が検出されなかった電子メールのデータも保存される構成が採られることができる。この場合、たとえば、誤操作が検出されなかった電子メールのデータは、Deleteフォルダとは異なるフォルダに保存される等、誤操作が検出された電子メールのデータとは区別された状態で保存される。上記実施の形態では、電子メールの本文の作成の場面を例にして、発明の内容が説明された。しかしながら、本発明は、電子メールの本文に限られず、メモ、アドレス帳、テキストファイル等、各種の文書の作成の際に適用できる。上記実施の形態では、誤操作の検出に基づき電子メールのデータがDeleteフォルダに保存される場合、当該電子メールは一定時間経過の後に削除される構成がとられる。保存される時間は、電子メールの本文の文字数に応じて長く設定されるなど、各種の条件に応じて変更される構成が可能である。また、保存される時間は、ユーザにより設定可能とされてもよい。上記変更例3では、押下が予測されたキーが、終了キー113に隣接するか否かが判定されるS134。このような構成が採られたのは、終了キー113に隣接するキー図12b参照が、誤って終了キー113を押下する可能性が高いキーであることに基づくことに起因する。したがって、誤って終了キー113を押下する可能性が高いキーであれば、たとえば、終了キー113の近傍に位置するキーのリストが図12bのリストに替えて用いられてもよい。終了キー113の近傍に位置するキーは、たとえば、終了キー113に隣接するキーに加えて、さらに、1キー、2キー、6キー、下キーおよび終了キー113の上側に配された機能キー117である。上記実施の形態では、誤操作が検出された場合、係る電子メールのデータは、メモリ201に保存される。しかしながら、これに限らず、当該電子メールのデータは、ネットワークまたはインフェースを介して外部の記憶部に記憶されてもよい。また、本実施の形態では、電子メールのデータが、終了操作が誤操作であるとの判定結果に関連づけられる態様でメモリ201に記憶される構成の一例として、誤操作により終了された電子メールのデータが、当該データを保存するために設けられたDeleteフォルダに保存される構成が挙げられている。しかしながら、これに限らず、電子メールのデータが、終了操作が誤操作であるとの判定結果に関連づけられる態様でメモリ201に記憶される他の構成として、たとえば、誤操作により終了された電子メールのデータに、誤操作により終了されたことを示す情報が付加されてメモリ201に保存される構成が採られても良い。また、たとえば、誤操作により終了された電子メールのデータが、誤操作の判別結果が一覧できるファイルとともにメモリ201に保存され、そのファイルから誤操作により終了された電子メールのデータが特定される構成が採られても良い。上記実施の形態では、電子メールのデータは、終了キー113が押下されることに基づいて、保存される。しかしながら、終了キー113に限らず、さらに、機能キー117等、電子メールの本文が中断される働きが含まれる機能が割り当てられたキーが押下されることに基づいて、電子メールのデータが保存される構成が採られてもよい。上記実施の形態では、文書の作成のためのキーはハードキーであったが、変更例4のようにタッチキーである構成が採られてもよい。文書の作成のためのキーは、この他ソフトキー等、いかなる形式のキーであってもよい。また、上記実施の形態および変更例4では、文書の作成を終了させるためのキーは、ハードキーであったが、ソフトキー等、いかなる形式のキーであってもよい。上記実施の形態では、日本語の文字の入力の場面を例にして本発明について説明されたが、本発明は他の言語の文字、数字、絵文字等各種の文字の入力の際にも適用できる。たとえば、図16に示す如く、文書を作成するためのキー334が、アルファベット文字の入力のための配列で設けられ携帯電話機1に本発明を適用できる。たとえば、この携帯電話機1に変更例3が適用され得る。この場合、たとえば、ホームキー119に隣接するキーは、pキー335bとされる。図16の予測文字列336に基づきpキー335bが押下されることが予測図11のS132されていたときに文書の作成を終了するホームキー119が押下された場合S134:YES、誤操作検出処理により、値TRUEが返される。これにより、電子メールのデータがDeleteフォルダに保存される。上記実施の形態では、折り畳み式やスマートフォン型の携帯電話機1を用いたが、スライド式やストレート式などの携帯電話機を用いることもできる。また、携帯電話機に代えてPDA、タブレットPC、電子書籍端末などの携帯端末装置にも、本発明の実施の形態は適用可能である。この他、本発明の実施の形態は、特許請求の範囲に示された技術的思想の範囲内において、適宜、種々の変更が可能である。たとえば、上記実施形態の一部または全部を組み合わせることができる。