質量で、C:0.10~0.30、Si:0.01~2.50、Mn:0.30~3.00、Al:1.50以下、P:0.015以下、S:0.010以下、及び、N:0.010以下を含有し、残部Fe及び不可避的不純物からなり、かつ、下記式1で定義する脆さ指標Brが0.0055以下であることを特徴とする引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板。Br=Ceqh[P]2[S]4[N]1Ceqh=[C][Si]/40[Cr]/20[C]、[Si]、[Cr]、[P]、[S]、及び、[N]は、C、Si、Cr、P、S、及び、Nの含有量質量前記式1において、0.1≦Ceqh≦0.3であることを特徴とする請求項1に記載の引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板。前記鋼板が、さらに、質量で、Ti:0.005~0.10、Nb:0.005~0.10、及び、V:0.005~0.10の1種又は2種以上を含有することを特徴とする請求項1又は2に記載の引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板。前記鋼板が、さらに、質量で、B:0.0001~0.01、Cr:0.01~2.0、Ni:0.01~2.0、Cu:0.01~2.0、及び、Mo:0.01~0.8の1種又は2種以上を含有することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板。前記鋼板が、さらに、質量で、Ca、Ce、Mg、及び、REMの1種又は2種以上を、合計で0.0001~0.5含有することを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板。本発明は、上記要望に鑑みに、引張強度980MPa以上の高強度鋼板において、スポット溶接で、十字引張強度が高く、かつ、継手間の強度のばらつきが小さい溶接継手を形成することを課題とし、該課題を解決する引張強度980MPa以上の高強度鋼板を提供することを目的とする。本発明者らは、上記課題を解決する手法について鋭意研究した。引張強度980MPa以上を確保するため、鋼板のC量は、必然的に0.1質量以上となる。その結果、鋼板の溶接性は悪化するので、スポット溶接継手の破断形態を改善する手法を見いだす必要がある。そこで、本発明者らは、スポット溶接継手の強度を担うナゲットの脆さを評価する脆さ指標を導入し、この指標で、C量が0.1質量以上の高強度鋼板の成分組成を規制すれば、スポット溶接継手の破断形態を改善できることを見いだした。本発明は、上記知見に基づいてなされたもので、その要旨は以下のとおりである。1質量で、C:0.10~0.30、Si:0.01~2.50、Mn:0.30~3.00、Al:1.50以下、P:0.015以下、S:0.010以下、及び、N:0.010以下を含有し、残部Fe及び不可避的不純物からなり、かつ、下記式1で定義する脆さ指標Brが0.0055以下であることを特徴とする引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板。Br=Ceqh[P]2[S]4[N]1Ceqh=[C][Si]/40[Cr]/20[C]、[Si]、[Cr]、[P]、[S]、及び、[N]は、C、Si、Cr、P、S、及び、Nの含有量質量2前記式1において、0.1≦Ceqh≦0.3であることを特徴とする前記1に記載の引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板。3前記鋼板が、さらに、質量で、Ti:0.005~0.10、Nb:0.005~0.10、及び、V:0.005~0.10の1種又は2種以上を含有することを特徴とする前記1又は2に記載の引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板。4前記鋼板が、さらに、質量で、B:0.0001~0.01、Cr:0.01~2.0、Ni:0.01~2.0、Cu:0.01~2.0、及び、Mo:0.01~0.8の1種又は2種以上を含有することを特徴とする前記1~3のいずれかに記載の引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板。5前記鋼板が、さらに、質量で、Ca、Ce、Mg、及び、REMの1種又は2種以上を、合計で0.0001~0.5含有することを特徴とする前記1~4のいずれかに記載の引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板。本発明によれば、十字引張強度が高く、かつ、継手間の強度のばらつきが小さくて、破断形態が良好な溶接継手を形成できる引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板を提供することができる。本発明の引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板は、質量で、C:0.10~0.30、Si:0.01~2.50、Mn:0.30~3.00、Al:1.50以下、P:0.015以下、S:0.010以下、及び、N:0.010以下を含有し、残部Fe及び不可避的不純物からなり、かつ、下記式1で定義する脆さ指標Brが0.0055以下であることを特徴とする。Br=Ceqh[P]2[S]4[N]1Ceqh=[C][Si]/40[Cr]/20[C]、[Si]、[Cr]、[P]、[S]、及び、[N]は、C、Si、Cr、P、S、及び、Nの含有量質量前述したように、引張強度980MPa以上の鋼板が、自動車用及び自動車部品用の素材として使用され始めたので、本発明は、引張強度980MPa以上のスポット溶接用高強度鋼板以下本発明鋼板ということがある。を対象とする。引張強度の上限は、特に限定しないが、現在のところ、1850MPa程度が限界である。まず、本発明鋼板の成分組成を限定する理由について説明する。以下、成分組成に係るは質量を意味する。C:0.10~0.30Cは、鋼の焼入れ性を高め、強度向上に寄与する元素である。0.10未満であると、980MPa以上の引張強度が得られないので、下限を0.10とする。好ましい下限は0.15である。一方、0.30を超えると、強度が向上しすぎて加工性が低下するので、上限を0.30とする。強度と加工性をバランスよく確保するには、0.15~0.25が好ましい。Si:0.01~2.50Siは、固溶強化及び組織強化により、鋼の強度を高める元素である。Siを0.01未満に低減することは工業的に困難であるので、下限を0.01とする。一方、2.50を超えると、加工性が低下するので、上限を2.50とする。強度と加工性をバランスよく確保するには、0.10~2.00が好ましい。Mn:0.30~3.00Mnは、鋼の強度を高める元素である。0.30未満であると、980MPa以上の引張強度が得られないので、下限を0.30とする。一方、3.00を超えると、加工性が劣化するので、上限を3.00とする。強度と加工性をバランスよく確保するには、1.20~2.75が好ましい。より好ましくは、1.50超~2.75である。Al:1.50以下Alは、脱酸作用をなす元素であり、また、フェライトを安定化し、セメンタイトの析出を抑制する元素である。脱酸、及び、鋼組織の制御のため添加するが、Alは極めて酸化し易く、1.50を超えると、介在物が増加して加工性が低下するので、上限を1.50とする。加工性を確保する点で、好ましい上限は1.20である。P:0.015以下Pは、不可避的不純物であり、溶融凝固時、ナゲット内で偏析し、ナゲットを脆化する作用をなす元素である。0.015を超えると、偏析でナゲットの脆化が著しく、ナゲット内で割れが生じ易くなり、所要の継手強度を得ることが難しいので、上限を0.015とする。Pは少ないほど好ましく、含有量は0でもよいが、0.002未満に低減すると、製造コストが上昇するので、工業的には0.002が下限となる。S:0.010以下Sは、Pと同様に、不可避的不純物であり、溶融凝固時、ナゲット内で偏析し、ナゲットを脆化する作用をなす元素である。また、Sは、鋼中で粗大なMnSを形成し、鋼の加工性を低下させる元素である。0.010を超えると、偏析でナゲットの脆化が著しく、ナゲット内で割れが生じ易くなり、所要の継手強度を得ることが難しく、また、鋼の加工性が低下するので、上限を0.010とする。Sは、少ないほど好ましく、含有量は0でもよいが、0.0001未満に低減すると、製造コストが上昇するので、工業的には0.0001が下限となる。N:0.010以下Nは、鋼中で粗大な窒化物を形成し、鋼の成形性を劣化させる作用をなす元素である。また、Nは、ナゲットの硬さを高めるとともに、偏析して、溶接時のブローホールの発生の原因となる元素である。0.010を超えると、鋼の成形性の劣化、ナゲットの硬さの上昇、及び、ブローホールの発生が顕著となるので、上限を0.010とする。Nは、少ないほど好ましく、含有量は0でもよいが、0.0005未満に低減すると、製造コストが上昇するので、工業的には0.0005が下限となる。本発明は、上記主要元素の他、本発明の特性を損なわない範囲で、下記元素を、選択的に含有してもよい。Ti:0.005~0.10Nb:0.005~0.10V:0.005~0.10Ti、Nb、及び、Vは、析出強化、フェライト結晶粒の成長の抑制による細粒強化、及び、再結晶の抑制による転位強化で、鋼を強化する元素である。いずれの元素も、0.005未満では、添加効果が小さいので、下限を0.005とする。一方、0.10を超えると、鋼の成形性が劣化するので、いずれの元素の上限も0.10とする。鋼強化の点で、0.010~0.07が好ましい。B:0.0001~0.01Bは、鋼組織の制御により鋼を強化する元素である。0.0001未満であると、強度向上効果が得られないので、下限を0.0001とする。一方、0.01を超えると、上記効果が飽和するので、上限を0.01とする。添加効果を確実に得る点で、0.0010~0.005が好ましい。Cr:0.01~2.0Ni:0.01~2.0Cu:0.01~2.0Mo:0.01~0.8Cr、Ni、Cu、及び、Moは、鋼の強度の向上に寄与する元素であり、Mnの一部に代えて用いることができる。いずれの元素も、0.01未満であると、強度向上に十分に寄与しないので、下限を0.01とする。一方、Cr、Ni、及び、Cuが2.0を超え、Moが0.8を超えると、酸洗時や熱間加工時に支障が生じることがあるので、Cr、Ni、及び、Cuの上限は2.0とし、Moの上限は0.8とする。Ca、Ce、Mg、及び、REMrareearthmetalの1種又は2種以上:合計で0.0001~0.5Ca、Ce、Mg、及び、REMは、脱酸後の酸化物や、熱間圧延鋼板中に存在する硫化物を微細化し、成形性の向上に寄与する元素である。これらの元素の合計が0.0001未満であると、添加効果が小さいので、これらの元素の合計の下限を0.0001とする。一方、これらの元素の合計が0.5を超えると、鋼の加工性が低下するので、これらの元素の合計の上限を0.5とする。上記添加効果を確実に得る点で、上記元素の合計は、0.0010~0.3が好ましい。なお、REMは、ランタノイド系列に属する元素であり、REM及びCeは、製鋼の段階でミッシュメタルとして溶鋼に添加する。LaやCeの他に、ランタノイド系列の元素が複合で含有されていてもよい。次ぎに、下記式1で定義する脆さ指標Brについて説明する。Br=Ceqh[P]2[S]4[N]1ここで、Ceqh=[C][Si]/40[Cr]/201であり、[C]、[Si]、[Cr]、[P]、[S]、及び、[N]は、C、Si、Cr、P、S、及び、Nの含有量質量である。上記式1において、Ceqhは、鋼板の成分組成に起因するナゲットの脆さを評価する指標であり、[P]2[S]4[N]は、ナゲット内の偏析に起因するナゲットの脆さを評価する指標である。即ち、上記式1で定義する脆さ指標Brは、本発明者らが、スポット溶接継手の脆さは、鋼板の成分組成に起因するナゲットの脆さと、ナゲット内の偏析に起因するナゲットの脆さの相乗で評価されるべきであるとの発想に基づいて、スポット溶接継手の脆さを総合的に評価する指標として考案した指標である。この指標が、本発明鋼板の基礎をなす知見である。以下、詳細に説明する。鋼板が溶融凝固して生成したナゲットの硬さは、通常、鋼板の硬さを上回るが、鋼板の焼入れ性が良いと、硬さの上昇分は大きくなり、その分、ナゲットの靭性は低下して脆くなる。そこで、本発明者らは、鋼板の焼入れ性の指標となる炭素当量式Ceqhを援用し、鋼板の成分組成に起因するナゲットの脆さを評価する指標とした。炭素当量式はCeqhの他にもあるが、本発明鋼板では、C、Si、及び、Crが焼入れ性を支配する元素となるので、簡明な上記式1で定義するCeqhを援用した。このCeqhで、本発明鋼板の成分組成に起因するナゲットの脆さを評価することとした。Ceqhの上限、下限は、本発明鋼板のC、Si、及び、Crの上限、下限で定まるが、本発明者らの試験結果によれば、破断形態をより改善する点で、0.1≦Ceqh≦0.3が好ましい。P、S、及び、Nは、溶接時、ナゲット内で偏析してナゲットを脆くするが、各元素の偏析、拡散、及び、脆化への寄与度は、それぞれ相違する。そこで、本発明者らは、試験結果に基づいて、P、S、及び、Nの寄与度を設定し、これらの偏析元素に起因するナゲットの脆さを評価する指標として、[P]2[S]4[N]を採用した。そして、前述したように、本発明者らは、スポット溶接継手の脆さは、鋼板の成分組成に起因するナゲットの脆さと、ナゲット内の偏析に起因するナゲットの脆さの相乗で評価されるべきであるとの発想に基づいて、スポット溶接継手の脆さを総合的に評価する指標として、前記式1で定義する脆さ指標Brを考案した。本発明者らは、十字引張試験方法JISZ3137に従い、引張強度が980MPa以上の鋼板をスポット溶接して十字引張強度を測定し、十字引張強度と脆さ指標Brの相関を調査した。表1に、調査対象の鋼板の成分組成、強度、脆さ指標、及び、調査結果の十字引張強度CTSを示す。鋼板は、厚さ1.8mmのめっき無し鋼板である。形成するナゲットの径は6mmとした。電極先端径φ:8mm、加圧力:5kN、通電時間:19サイクルで、直径6mmのナゲットを形成するように、鋼板毎に通電量を変えて溶接した。図1に、スポット溶接継手の十字引張強度kN/spotと脆さ指標Brの相関を示す。図1から、脆さ指標Brが0.0055以下で、十字引張強度が10kN以上となっていることが解る。この結果に基づいて、本発明では、前記式1で定義するBrを0.0055以下に規定した。この点が、本発明の特徴である。本発明鋼板において、鋼種は特に限定されない。2相組織型例えば、フェライト中にマルテンサイトを含む組織、フェライト中にベイナイトを含む組織、加工誘起変態型フェライト中に残留オーステナイトを含む組織、焼入れ型マルテンサイト組織、微細結晶型フェライト主体組織等の、いずれの鋼種でもよい。本発明鋼板においては、いずれの鋼種でも、スポット溶接継手の十字引張強度が向上するとともに、継手間の強度のばらつきが抑制されて、破断形態が良好なものとなる。本発明鋼板の厚さは、スポット溶接が可能な厚さであればよく、特に、特定の厚さに限定されない。本発明鋼板においては、厚さがスポット溶接可能な厚さであれば、脆さ指標を0.0055以下に規定することによる効果が発現することを、本発明者らは、試験結果で確認した。また、本発明者らの試験結果により、本発明鋼板においては、3枚以上重ねてスポット溶接した場合にも、脆さ指標を0.0055以下に規定することによる効果が発現することを確認した。次に、本発明の実施例について説明するが、実施例での条件は、本発明の実施可能性及び効果を確認するために採用した一条件例であり、本発明は、この一条件例に限定されるものではない。本発明は、本発明の要旨を逸脱せず、本発明の目的を達成する限りにおいて、種々の条件を採用し得るものである。実施例表1に示す成分組成、強度、及び、脆さ指標を有する厚さ1.8mmの鋼板を重ねて、電極先端径φ:6mm、加圧力:5kN、電流:7.3kAでスポット溶接し、鋼板間に、直径6mmのナゲットを形成した。スポット溶接部の強度を、JISZ3137の十字引張試験で測定した。結果は表1に示したとおりである。表1から、Brが0.0055を超える鋼板a~jの場合、十字引張強度CTSは、最大でも10.2kN/spotであるが、Brが0.0055以下の鋼板k~qの場合、十字引張強度CTSは11.0kN/spopを超えることが解る。