"放射性物質に汚染された土壌や汚泥などの汚染された物質を、洗浄流体を満たした処理槽内に投入してのち、エアーあるいは液体などの流体の導入により上昇流を発生可能で内部に接触分離ピースの複数を含む接触分離路内に流体を伴って汚染された物質を吸引上昇させて汚染された物質と接触除去ピースとを相互接触させることで固粒子からそれに付帯する放射性物質と極微細粒子分とを分離し、その分離後、接触分離路からの接触除去ピースと固粒子および極微細粒子分は、処理槽上部の分別槽内に導入してのち、少なくとも接触除去ピースは接触分離路内へ還流させる一方、接触除去ピースを除く固粒子および極微細粒子分の大部分は、分別槽の外域である処理槽内に戻して放射性物質を浮遊状態の極微細粒子とともに槽外へ排出処理する一方固粒子は沈降誘導させてその沈澱物を槽下部より槽外に排出するようにする放射性物質分離除去方法。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のものにおいて、浮遊する極微細粒子を放射性物質とともに処理槽外に排出させる際に縦向きの流路として複数並列配置された浮上促進路内を経由して誘導排出させるようにする放射性物質分離除去方法。上記特許文献1による技術は、ダイオキシン類の油脂性難分解性の有害物質を含有する汚染土壌の浄化に関し、減量化処分方法における脱水濾過に至る処理過程の処理の高度化を図り、浄化処理リスクの低減化をなし、併せて処分費の低減化をなすことを目的になされたもので、具体的解決手段として、スラリー化した油脂性の有害物質を含有する汚染土壌に対し、当該有害物質を選択的に吸着する吸着子を収容した透過性の収容具を混入攪拌し、汚染土壌内に含有された有害物質を吸着子に吸着させ、しかる後、収容具を汚染浄化対象土壌から分離する。この方法により、油脂性の汚染物質に対する処理が効率的に行え、また残余の汚染土は充分に低濃度の汚染となるので、その封じ込め処理は大量であっても容易かつ安全に行える。この技術において、有害物質を吸着した吸着子は、汚染浄化対象土壌から分離されたのち該有害物質を吸着したまま処理されるか、汚染浄化対象土壌から分離されたのち該有害物質を洗浄したのち再び使用されるものである。しかし、これらの吸着子は吸着機能をもつものであるため、有害物質を一定に吸着するとそれ以上は吸着できない、所謂飽和状態となるため、装置を運転停止して収容具のメンテナンスを行う必要が出てくる。また、有害物質を吸着後のこれら吸着子の後処理は簡単なようではあるが、実際には有害物質を吸着したままの吸着子を処分するとそれだけで広大な処分場を必要とししかも有害物質を吸着しているため特別の保管方法を必要とする。また、吸着子から有害物質を洗浄したのち再び吸着子を使用するにしても、一旦吸着した有害物質を取り除くため、その洗浄処理並びに洗浄で除去された有害物質の後処理には手間が掛かるものである。本発明は、このような従来の方法が有していた問題を解決しようとするものであり、セシウムなどの放射性物質に汚染された物質からの除染が効率的かつ確実に行えるとともに分離除去された放射性物質の後処理も極く減容化されたもとで容易になされるようにした放射性物質分離除去方法を提供することを目的とする。本発明は上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、放射性物質に汚染された土壌や汚泥などの汚染された物質を、洗浄流体を満たした処理槽内に投入してのち、エアーあるいは液体などの流体の導入により上昇流を発生可能で内部に接触分離ピースの複数を含む接触分離路内に流体を伴って汚染された物質を吸引上昇させて汚染された物質と接触除去ピースとを相互接触させることで固粒子からそれに付帯する放射性物質と極微細粒子分とを分離し、その分離後、接触分離路からの接触除去ピースと固粒子および極微細粒子分は、処理槽上部の分別槽内に導入してのち、少なくとも接触除去ピースは接触分離路内へ還流させる一方、接触除去ピースを除く固粒子および極微細粒子分の大部分は、分別槽の外域である処理槽内に戻して放射性物質を浮遊状態の極微細粒子とともに槽外へ排出処理する一方固粒子は沈降誘導させてその沈澱物を槽下部より槽外に排出するようにする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のものにおいて、浮遊する極微細粒子を放射性物質とともに処理槽外に排出させる際に縦向きの流路として複数並列配置された浮上促進路内を経由して誘導排出させるようにする。上述したように本発明は構成されているので、汚染された物質からのセシウムなどの放射性物質の除去が効率的かつ確実に行えるとともに分離除去された放射性物質を含む極微細粒子の回収により汚染された物質が極く減容化されて埋め立てを含む後処置がより狭小面積内において対処し得るようにした放射性物質分離除去方法を提供することができる。以下、本発明方法ならびにその装置の一実施形態を図1および図2に基づいて説明する。尚、以下、一部接触除去ピース等を除き金属材料、特にステンレス材を使用することを基本とするが、そのことに限定されない。図1および図2において、1は処理槽で、図示しない架台を介して固定基盤あるいはトラックトレーラを含むや鉄道輸送などの車両による輸送手段の荷役台上に安定に設置される。輸送手段には船舶やフロートなど海上輸送手段を含む。ここで、処理槽1において、図1および2の左側を前側とし、右側を後側とする以下同じ。処理槽1は、上部を正方形などの矩形筒状とし下部は1つの面が垂直状でその他の隣り合う3面が沈降しやすいように大きな傾斜前面は45度、左右側面は60度前後をもって下向き窄まり状の筒部とされている。この処理槽1は図1の左側に示すように丸胴形でもよい。処理槽1の上部は蓋2を備え、この蓋2の前側には汚染土壌汚染された物質が矢印Aのように投入される投入口3とされている。この蓋2はメンテナンス等のため、適宜開閉可能にしてもよい。処理槽1の後側上位にはオーバーフロー口4が形成され矢印Xのようにオーバーフロー可能になっており、それにより水面5が規定される。尚、ここでは汚染物質は放射性物質のことを指し、汚染された物質とは放射性物質で汚染された結果としての物質のことを指す。処理槽1の前面中程高さには上部バルブ7を介して上部給水口8が設けられ、前面下端付近には下部バルブ9を介して下部給水口10が設けられていて、それぞれ矢印W1およびW2のように適宜給水可能に制御されるようになっている。処理槽1の窄まった下端口は、下端排出口12が形成され、同口12からのものは、排出バルブ13により矢印Zのように適宜排出可能なように開閉制御されるようになっている。15は中段排出口で、処理槽1の下部後面における前記上部給水口8より少し高いところに開口している。16は中段バルブであり、矢印Yのように排出可能なように開閉制御可能になっている。20は接触分離路で、垂直な長いパイプ部分と上端の水平な短いパイプ部分およびその間のエルボ状パイプ部分とを有し丸パイプをL字形に曲成した接触分離パイプ21の内部に形成されている。水平な短いパイプ部分は水面5よりも上位にある。この接触分離パイプ21は、処理槽1内の後側に縦向きに固定され、その下端開口は上部給水口8と中段排出口15の間に位置するように開口している。同接触分離パイプ21内には、直径が2.5mm前後の合成ゴムよりなる球形で比重が1.02前後の接触除去ピース22の多数個が浮上力の付加により上昇可能に入れられており、これら接触除去ピース22が接触分離パイプ21の下端開口から脱落しないように同パイプ21の下端開口周りには、底面および周面を一定間隔の柵体状とした透過メッシュ23が装着されている。前記接触除去ピース22の直径は汚染土壌の土壌粒度径により大小に変更する。前記透過メッシュ23は、沈降してくる各種粒子を矢印B1のように通過させ得るようになっている。24は上昇促進パイプで、上下開放状であり、透過メッシュ23の中央にその上端が取り付けられて下向きに伸びるとともにその中途には矢印C1のようにエアーを供給可能に下部エアーパイプ25が接続されている。また、前記接触分離パイプ21の下部付近には、上部エアーパイプ26が接続されて矢印C2のように接触分離パイプ21内に圧縮エアーを供給できるようになっている。28は分別槽で、処理槽1の略中央上位に固定して設けられている。分別槽28は、左右の側面と後側の面の3つの面を垂直状に有し前面が開放状とされた上部と4面を有し下向きに窄まった形になった下部とを有し、上部の中程高さが水面5近くになるように設定されている。分別槽28の下部と前記接触分離パイプ21との間は、還流パイプ29により連通状に接続されている。還流パイプ29の下端開口は、還流した接触除去ピース22などが再び上昇されて処理を受けるように、上部エアーパイプ25の開口よりも上位に設定されている。分別槽28の前面開放口には、分別メッシュ30が装入されており、この分別メッシュ30は、蓋2に開けられたスリット31を通じて差し入れられてその下端は分別槽28の前端縁上に当たるとともに上端の弾性パッキン32がスリット31上に弾接するようにしてセットされている。このセッティングは、分別槽28の前端左右両側に設けたガイド33を介して垂直状に確実になされるようになっている。この分別メッシュ30は、接触除去ピース22のすべてを元の接触分離パイプ21内に還流させその他のものは透過して処理槽1内に戻すように機能する。図2のように流れによっては接触除去ピース22以外のものも還流させる。尚、分別メッシュ30は、網状あるいは柵状もしくは多孔板状のものであり、この実施形態では、分別メッシュ30の上端に設けた取っ手34を介して挿脱可能になっている。オーバーフロー口4は、接触分離パイプ21の後側に対応するため、浮上物質Fの流れが遮られるおそれがあるため、図1に仮想線で示すように、接触分離パイプ21の直ぐ後側位置から離れた2個所あるいは1個所に配置することもある。処理槽1には、例えば、分別槽28の左右下方に位置するように、エアー供給手段39を通して浮上の促進を図るようにしてもよい。汚染土壌の投入沈降経路は処理槽1の前側であったが、図2に仮想線で示すように、接触分離パイプ21の後側に前後幅のある沈降路A1を形成して汚染土壌を独立的に沈降させるようにしてもよい。汚染土壌の沈降と分別メッシュ30からの透過物T,Fとが交錯しないようになる。また、図1に仮想線で、図2の右側部分にそれぞれ示すように、オーバーフロー口4に代えて、処理槽1の外周に周トラフ36を設けて処理槽1の全周からオーバーフローをさせ排水パイプ37より排出するようにしてもよい。この周トラフ36は、図1における浮上物質が流れ来る処理槽1の後辺のみに対応した部分トラフ38に簡略化してもよい。部分トラフ38は処理槽1の後辺とそれに隣合う左右の側辺にまで及ぶ平面コの字形をしたもの38 ́にしてもよい。第1運転方式...処理槽1内には、下部給水口10を通じて図2の矢印W2のように洗浄水洗浄流体6が導入され、オーバーフローXにより水位が水面5のレベルになった時点水面5のレベル以前でもよいで、放射性物質セシウムで汚染された汚染土壌あるいは汚泥などが図2の矢印Aのように投入口3を通じて投入され、さらに、矢印C1、C2のように上昇促進パイプ24および接触分離路20内にエアーが連続的に供給される。前記洗浄水とエアーの給水は継続される。尚、汚染土壌の投入は一定量のものを一度に投入する場合と逐次投入する場合とがある。投入された汚染土壌は、洗浄水6内を沈降してゆく。接触分離路20内は、矢印C1、C2のエアーの供給により接触分離路20内で上昇流Lを起生し下端から吸引力を発生した状況にあるので、前記沈降してきた汚染土壌を矢印B1およびB2のように吸引して接触分離路20内を矢印Lのように上昇してゆく。上昇中の汚染土壌は、供給される上昇エアーと洗浄水の中で多数の接触除去ピース22と接触を繰返しながら上昇し、これにより、砂礫などの固粒子からシルトや粘土分0.002mmまでのものとそれより小さく浮遊質の極微細粒子とがあるが分離され、さらに放射性物質までも分離される。これらの分離したものは洗浄水および接触除去ピース22とともに分別槽28内に導入されるが、接触除去ピース22については分別メッシュ30による透過規制により還流パイプ29を通じて元の接触分離路20内に戻される。ここで、少し重い未分離物については図2のように同じく還流されて再び接触除去ピース22による分離作用を受けることになる。一方、分別槽28内の固粒子シルト粘土分放射性物質は、分別メッシュ30の孔を透過して処理槽1内に戻される。戻された固粒子シルトおよび0.002mm以上の粘土分は、矢印Bのように処理槽1内を沈降してゆき処理槽1の底部内に沈澱したり一部は矢印B1、B2のように接触分離路20内に誘導されて再度接触分離作用を受けるものもある。尚、沈澱したものは、連続運転中に排出バルブ13を開けることで矢印Zのように定期的に排出するか、あるいは、一定時間の連続運転後にまとめて排出するようにしてもよい。粘土分のうち0.002mmより微細な極微細粒子は放射性物質とともに図1および図2の矢印Fのように洗浄水6中で浮遊浮上する傾向になり、これらは、下部給水口10からの給水W2が連続してなされているので、オーバーフロー口4から逐次自動排出され、その排出物を凝集沈澱後、脱水あるいは乾燥処理したのち密閉梱包する等の後処理をする。その結果物は減容化したものとなる。こうした分離処理が一定になされると、下部給水口10からの給水W2とエアー供給C1,C2が停止され、これにより、連続運転は停止状態となる。停止状態になると、処理槽1内で浮遊するものは砂礫やシルトのように沈降するものと粘土分のように浮遊するものとに分けられ、沈澱物は例えば、図2のレベルHのように沈澱したあと矢印Z方向に排出される一方、沈澱物以外のその上側で浮遊する粘土分は中段バルブ16を開くことで矢印Yのように排出処理される。前記連続運転は繰り返されることがあり、また、装置を複数基配置してそれらを同時あるいは相互時間調整をしながら運転して並行処理するようにすることもできる。第2運転方式...この運転方式は前記連続運転と同じく運転され、一定時間後、給水W2とエアー供給C1,C2は停止される。この停止により、砂礫などの固粒子が沈降してHレベルまで沈澱物が溜まり、その上に浮遊粘土分が存在する状態となる。その後、給水W1がなされることでオーバーフローXがなされて極微細粒子や放射性物質が排出処理される一方、浮遊粘土分は矢印Yのように抜き出されたあと、沈澱物は矢印Zのように排出される。空になった処理槽1内には再び給水W2がなされ、満水になった時点でAのように汚染土壌が投入され、連続運転の時と同様に給水W2とエアー供給C1,C2による分離循環作用がなされるとともにオーバーフローXがなされて極微細粒子と放射性物質が排出される。そのあと給水W2とエアー供給C1,C2が停止されてHレベルまで沈澱物が溜まり、その上に浮遊粘土分が存在する状態となる、その後、前記のように給水W1によるオーバーフローXと排出Y,Zがなされる。こうした間欠運転が繰り返される。第3運転方式...処理槽1内が満水状態とされたあと、給水は停止されたままエアー供給C1,C2がなされ、接触分離路20内で繰返し分離循環作用がなされる。一定時間運転後、エアーの供給C1,C2は止められることにより、砂礫などの固粒子やシルトなどがレベルHまで沈澱する。そのあと、給水W1,W2がなされることで、オーバーフローXにより極微細粒子および放射性物質が排出される一方、砂礫などの固粒子やシルト分などの沈澱物は矢印Zのように排出処理される。沈澱物上に残る浮遊粘土分については矢印Yのように排出する。尚、これらの運転方式、第1、第2、第3運転方式は、例えば、第1連続運転方式と第2間欠運転方式、第1連続運転方式と第3とを組み合わせて運転するように、組み合わせて運転することもできる。図3および図4は他の実施形態を示す。この実施形態は、浮遊する極微細粒子を放射性物質とともに処理槽1外にオーバーフローさせる前の段階において縦向きの流路として複数並列配置型の浮上促進路40を経由させて排出まで導くようにすることで極微細粒子および放射性物質に浮上指向性を付与してより確実にオーバーフローさせ得るようにしたものである。41は浮上促進体で、四角形を単位とする立体格子状のもので、薄板で製作されて処理槽1内における分別槽28の側脇から後側壁に亘る左右両側に固定配置され、高さは、その上端がオーバーフロー口4よりもh1程下寄りで下端は中段排出口15よりもh2程上寄りとなるように設定されている。h1程下寄りとしたのは、水面5よりも下側流域で流すためで、h2程上寄りとしたのは、中段排出口15からの排水の流れを浮上促進体41が邪魔しないようにするためである。浮上促進路40に噴出口42が対応するように浮上エアーパイプ43を設ければより積極的に浮上物を捉えて浮上誘導することができる。オーバーフロー口4は、接触分離パイプ21の後側に対応するため、浮上物質Fの流れが遮られるおそれがあるため、図3に仮想線で示すように、接触分離パイプ21の直ぐ後側位置から離れた2個所あるいは1個所に配置することもある。図3に仮想線で、図4の右側部分にそれぞれ示すように、オーバーフロー口4に代えて、処理槽1の外周に周トラフ36を設けて処理槽1の全周からオーバーフローをさせ排水パイプ37より排出するようにしてもよい。この周トラフ36は、図3における浮上物質が流れ来る処理槽1の後辺のみに対応した部分トラフ38に簡略化してもよい。部分トラフ38は処理槽1の後辺とそれに隣合う左右の側辺にまで及ぶ平面コの字形をしたもの38 ́にしてもよい。浮上促進体41の上面部は、図4の左上に示すように、オーバーフロー口4へ向けて段階状に下がるように形成すれば浮上物質の流れが円滑になる。図4の左下に示すように、浮上促進体41の下面部を、処理槽1の前側へ向けて段階的に上がる形状にしておけば、浮上物質をより確実に捉えることができる。図5および図6に示す他の実施形態は、浮上促進体41を丸パイプあるいは角パイプの集合体によって形成したもので、各パイプ内およびパイプ相互間に浮上促進路40が形成されている。これにより、極微細粒子および放射性物質に浮上指向性を付与してより確実にオーバーフローさせ得るようにしたものである。この浮上促進体41は、分別槽28の側脇から後側壁に亘る左右両側に固定配置され、高さは、その上端がオーバーフロー口4よりもh1程下寄りで下端は中段排出口15よりもh2程上寄りとなるように設定されている。h1程下寄りとしたのは、水面5よりも下側流域で流すためで、h2程上寄りとしたのは、中段排出口15からの排水の流れを浮上促進体41が邪魔しないようにするためである。浮上促進路40に噴出口42が対応するように浮上エアーパイプ43を設ければより積極的に浮上物を捉えて浮上誘導することができる。36は周トラフ、38 ́は部分トラフである。この浮上促進体41についても図4の左側のように段階方式を適用することができる。尚、図5の右上欄に示すように、浮上促進体41の丸パイプは縦横整列式で互いに離間する形に配列してもよいし、右下欄に示すように、千鳥配置にしてもよい。さらに、図6の左下欄の上段に示すように、浮上促進体41は、パイプを寄せ合わせたユニット状のものとしその軸心が水面5に対し傾斜して上端開口からの浮上物質が右のオーバーフロー口へ流れやすいようにしてもよいし、下段に示すように、パイプは同じ高さであるが斜め傾斜状を向くような形式にしてもよい。前記すべての実施形態において、接触分離パイプ21の上端出口は水面5よりも高くなっていたが、水面下に設定してもよい。接触分離パイプ21は1つの処理槽1に単一本であったが、複数本でもよい。この場合、複数本の接触分離パイプ21に対し分別槽28は単一個にして簡略化することができる。前記上昇促進パイプ24および下部エアーパイプ25は省略してもよい。投入される汚染された物質は、土壌、土砂川砂や海砂など、汚泥、米、野菜、果物、廃木、瓦礫など各種のものを対象とする。必要に応じて破砕、粉砕手段で微細化して投入する。"