1または複数のコイルと、前記コイルによって生じた磁束を通すコア部とを備えた巻線素子であって、前記コイルは、長尺な導体部材を巻回することによって構成され、前記コア部は、前記コイルの軸芯を貫く部分を少なくとも備えるとともに複数の部材によって構成され、前記複数の部材における当接面は、前記コイルの軸方向に対して斜交または直交していることを特徴とする巻線素子。前記当接面には、隙間を埋める隙間埋め材をさらに備えることを特徴とする請求項1に記載の巻線素子。前記当接面を構成する複数の部材を互いに締結する締結部材をさらに備えることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の巻線素子。当該巻線素子を被取り付け部材に、前記コア部における前記コイルの軸芯を貫く部分の軸方向に垂直な断面を前記コア部の表面に投影した面内の位置において、前記コア部の一部で取り付けられることを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれか1項に記載の巻線素子。ところで、特許文献1に開示の低騒音リアクトルでは、2個の積層鋼板は、固定用接着剤で接着固定されているが、例えば経年等によって前記固定用接着剤が剥離や脱落等してしまうと、騒音を低減する機能を損ね、騒音が生じてしまう。一方、このようなコア部を一体に形成すると、コア部の形成後にコア部に導体を巻き回してコイルを形成する必要が生じるため、生産性の向上が望めなくなってしまう。本発明は、上述の事情に鑑みて為された発明であり、その目的は、生産性を向上するべく複数の部材でコア部を形成する巻線素子であって、固定用接着剤を用いることなく、振動を低減して騒音を低減することができる巻線素子を提供することである。本発明者は、種々検討した結果、上記目的は、以下の本発明により達成されることを見出した。すなわち、本発明の一態様にかかる巻線素子は、1または複数のコイルと、前記コイルによって生じた磁束を通すコア部とを備えた巻線素子であって、前記コイルは、長尺な導体部材を巻回することによって構成され、前記コア部は、前記コイルの軸芯を貫く部分を少なくとも備えるとともに複数の部材によって構成され、前記複数の部材における当接面は、前記コイルの軸方向に対して斜交または直交していることを特徴とする。そして、好ましくは、前記コイルは、帯状の導体部材を、該導体部材の幅方向が該コイルの軸方向に沿うように巻回することによって構成される。このような構成の巻線素子では、コア部は、複数の部材によって構成され、これら複数の部材は、コイルに通電されると、コイルによって生じる吸引磁力が当接面に作用する。このため、これら複数の部材を接合するための接着剤が不要である。そして、これら複数の部材における当接面は、コイルの軸方向に対して斜交または直交している。ここで、コイルによって生じる磁力は、主に、コイルの軸方向に沿って生じる。したがって、このようなコイルの軸方向に沿って生じる磁力に対し、前記複数の部材における当接面は、コイルの軸方向に対して斜交または直交しているので、前記複数の部材における当接面同士が突き当たることによって前記複数の部材は、しっかりと当接され、その振動を抑制することができ、騒音を低減することができる。このため、前記複数の部材における当接面は、コイルの軸方向に対して斜交していてもよいが、直交している方が効果的であって好ましい。また、コア部は、複数の部材によって構成されているので、コイルとコア部とを別々に製造することができ、生産工程を並進させることも可能であり、生産性の向上が望める。また、コア部を形成した後に長尺な導体を巻き回してコイルを形成したり、コイルを形成した後にコア部を形成したり等の生産工程の選択枝も増加し、適切な生産工程の選択も可能となる。また、他の一態様では、上述の巻線素子において、前記当接面には、隙間を埋める隙間埋め材をさらに備えることを特徴とする。このような構成の巻線素子は、当接面に隙間埋め材をさらに備えることによって、当接面の密着性が向上し、振動をより抑制することが可能となる。また、他の一態様では、これら上述の巻線素子において、前記当接面を構成する複数の部材を互いに締結する締結部材をさらに備えることを特徴とする。このような構成の巻線素子は、締結部材をさらに備えることによって、当接面の密着性が向上し、振動をより抑制することが可能となる。また、他の一態様では、これら上述の巻線素子において、当該巻線素子を被取り付け部材に、前記コア部における前記コイルの軸芯を貫く部分の軸方向に垂直な断面を前記コア部の表面に投影した面内の位置において、前記コア部の一部で取り付けられることを特徴とする。このような構成の巻線素子は、コア部における前記面内の位置において前記コア部の一部で被取り付け部材に取り付けられるので、被取り付け部材に伝播する巻線素子の振動が抑制される。本発明にかかる巻線素子は、生産性を向上するべく複数の部材でコア部を形成する巻線素子であって、固定用接着剤を用いることなく、振動を低減して騒音を低減することができる。以下、本発明にかかる実施の一形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において同一の符号を付した構成は、同一の構成であることを示し、適宜、その説明を省略する。本実施形態にかかる巻線素子は、1または複数のコイルと、前記コイルによって生じた磁束を通すコア部とを備えた巻線素子であって、前記コイルは、帯状の導体部材を巻回することによって構成され、前記コア部は、前記コイルの軸芯を貫く部分を少なくとも備えるとともに複数の部材によって構成され、前記複数の部材は、直接的に当接され、前記複数の部材における当接面は、前記コイルの軸方向に対して斜交または直交しているものである。このような巻線素子は、回路にリアクタンスを導入することを目的としたリアクトルコイルや、電磁誘導を利用することによって複数の巻線コイル間でエネルギーの伝達を行うトランス変成器、変圧器等であり、1個のコイルを備えて構成される場合には、例えばリアクトルとして機能し、また、複数のコイルを備えて構成される場合には、例えばトランスとして機能する。ここでは、リアクトルとして機能する巻線素子を例示するが、トランスとして機能する巻線素子も同様に構成することが可能である。第1実施形態図1は、第1実施形態における巻線素子の構成を説明するための図である。図1Aは、コイルの軸を含む面で切断した場合における巻線素子の縦断面図であり、図1Bは、第1コア部材の側面図であり、図1Cは、第1コア部材の底面図である。図1において、第1実施形態の巻線素子Daは、1個のコイル1と、コイル1に通電した場合にコイル1によって生じた磁束を通すコア部2aとを備えて構成され、例えばリアクトルとして機能するものである。コイル1は、絶縁被覆した長尺の導体部材を所定の回数だけ巻き回したものであり、通電することによって、磁場を発生するものである。コイル1は、例えば断面丸形○形や断面矩形□形等の絶縁被覆した長尺な導体部材を巻回することによって構成されてもよいが、本実施形態では、コイル1は、絶縁被覆した帯状の導体部材を、該導体部材の幅方向がコイル1の軸AX方向に沿うように巻回することによって構成される。帯状とは、導体部材の厚さ径方向の長さtよりも幅軸方向の長さWの方が大きい場合をいい、すなわち、幅Wと厚さtとの間に、W>tW/t>1の関係が成り立つ。帯状の導体部材が軸方向に重なるように巻回されたエッジワイズ巻線構造のコイルであってもよいが、渦電流損失の低減の観点から、本実施形態では、コイル1は、帯状の導体部材が径方向に重なるように巻回されたいわゆるフラットワイズ巻線構造である。コア部2aは、コイル1に通電した場合にコイル1に生じる磁場による磁束を通す部材である。コア部2aは、コイル1の軸芯を貫く部分を少なくとも備える。すなわち、帯状の長尺な導体部材を巻き回した空芯コイル1の内側を貫くようにコア部2aの全部または一部が配置されている。図1に示す例では、前記空芯コイル1の内側を貫くようにコア部2aの一部が配置されている。このような構造の巻線素子Daは、コア部2aの外周にコイル1を巻き回したいわゆる外巻きの素子である。そして、コア部2aは、複数の部材によって構成されている。図1に示す例では、コア部2aは、2個の第1および第2コア部材21a、22aによって構成されている。第1および第2コア部材21a、22aは、生産性を向上させる観点から、同形である。第1および第2コア部材21a;22aは、図1Bおよび図1Cに示すように、互いに径R1、R2の異なる短高W1、W2の第1および第2円柱部211;221、212;222を、互いにその軸を合わせて重ねた形状である。コア部2aは、これら第1および第2コア部材21a、22aにおける比較的小径の第2円柱部212、222の端面を互いに当接させることによって形成され、コア部2aの軸を含む縦断面は、図1Aに示すように、H字形状、より具体的には、H字形状を90度回転させた形状である。これら第1および第2コア部材21a、22aにおける当接面2sfは、コイル1の軸AX方向に対して斜交または直交している。図1に示す例では、前記当接面2sfは、コイル1の軸AX方向に対して直交している。なお、前記直交する場合には、前記当接面2sfに直交する縦断面における前記当接面2sfの形状は、一方端から他方端までの間において、-形状一本線形状である場合だけでなく、階段形状であってもよく、また、前記斜行する場合には、前記当接面2sfにおける斜行方向と直交する縦断面における前記当接面2sfの形状は、一方端から他方端までの間において、/形状斜めの一本線形状である場合だけでなく、V形状やW形状等の折り返し形状互いに異なる複数の斜行方向を持ち前記複数の斜行方向のうちの2つの斜行方向が交差している形状であってもよく、-形状と/形状との組合せであってもよい。そして、コイル1に、直流電力や交流電力、例えば、極性の交番しないバイアスのある交流電力交流電圧の電圧振幅以上の電圧値を有する直流電圧に前記交流電圧が重畳された電力;脈流電力が給電されると、コイル1によって磁場が発生し、この磁場によってコイル1の軸芯部には、軸AX方向に沿った吸引磁力が生じる。この吸引磁力が当接面2sfに作用するが、コア部材は、当接されているので、吸引磁力に起因する振動を抑制することができる。このような第1および第2コア部材21a、22aから構成されて成るコア部2aにおいて、コイル1は、第1および第2コア部材21a、22aの第2円柱部212、222から構成されて成る円柱の外周に巻き回され、コイル1の両端部下端部および上端部は、第1および第2コア部材21a、22aの第1円柱部211、221によって覆われている。そして、第1および第2コア部材21a、22aにおける前記当接面2sfは、コイル1の軸芯部内に配置されている。このようなコア部2a第1および第2コア部材21a、22aは、所定の磁気特性を有する材料で構成される。例えば、コア部2aは、磁気的に等方性を有し、巻線素子Daに要求されるインダクタンスに応じた比透磁率を有する材料で構成される。コア部2aは、例えば、公知の常套手段を用いたプレス成形で製造されてもよいが、所望の磁気特性の実現容易性および所望の形状の成形容易性の観点から、例えば、軟磁性体粉末と非磁性体粉末との混合物を成形したものであることが好ましい。軟磁性体粉末と非磁性体粉末との混合率比を比較的容易に調整することができ、前記混合比率を適宜に調整することによって、コア部2aの磁気特性を所望の磁気特性に容易に実現することが可能となる。また、軟磁性体粉末と非磁性体粉末との混合物であるので、様々な形状に成形することができ、コア部2aの形状を所望の形状に容易に成形することが可能となる。この軟磁性粉末は、強磁性の金属粉末であり、より具体的には、例えば、純鉄粉、鉄基合金粉末Fe-Al合金、Fe-Si合金、センダスト、パーマロイ等およびアモルファス粉末、さらには、表面にリン酸系化成皮膜などの電気絶縁皮膜が形成された鉄粉等が挙げられる。これら軟磁性粉末は、例えば、アトマイズ法等によって微粒子化する方法や、酸化鉄等を微粉砕した後にこれを還元する方法等によって製造することができる。また、一般に、透磁率が同一である場合に飽和磁束密度が大きいので、軟磁性粉末は、例えば上記純鉄粉、鉄基合金粉末およびアモルファス粉末等の金属系材料であることが特に好ましい。このようなコア部2aは、例えば、公知の常套手段を用いることによって、軟磁性体粉末としての鉄粉と、非磁性体粉末としての樹脂とを混合して成形、例えば圧粉成形した所定の密度の部材であり、この部材は、一例を挙げれば、例えば、鉄粉の密度が7000kg/m3であってヤング率が85GPaである。このような構成の巻線素子Daでは、コア部2aは、複数の部材、上述の例では2個の第1および第2コア部材21a、22aによって構成され、これら第1および第2コア部材21a、22aは、コイル1に通電されると、コイル1によって生じる吸引磁力が当接面2sfに作用する。このため、これら第1および第2コア部材21a、22aを接合するための接着剤が不要である。そして、これら第1および第2コア部材21a、22aにおける当接面2sfは、コイル1の軸AX方向に対して斜交または直交している。ここで、コイル1によって生じる磁力は、主に、コイル1の軸AX方向に沿って生じる。したがって、このようなコイル1の軸AX方向に沿って生じる磁力に対し、第1および第2コア部材21a、22aにおける当接面2sfは、コイル1の軸AX方向に対して斜交または直交しているので、第1および第2コア部材21a、22aにおける当接面同士が突き当たることによって第1および第2コア部材21a、22aは、しっかりと当接され、その振動を抑制することができ、騒音を低減することができる。このため、第1および第2コア部材21a、22aにおける当接面2sfは、コイル1の軸AX方向に対して斜交していてもよいが、上述したように直交している方が効果的であって好ましい。また、コア部2aは、複数の第1および第2コア部材21a、22aによって構成されているので、コイル1とコア部2aとを別々に製造することができ、生産工程を並進させることも可能であり、生産性の向上が望める。また、コア部2aを形成した後に長尺な導体を巻き回してコイル1を形成したり、コイル1を形成した後にコア部2aを形成したり等の生産工程の選択枝も増加し、適切な生産工程の選択も可能となる。このように本実施形態の巻線素子Daは、生産性がよく、低コスト化が可能となる。次に、別の実施形態について説明する。第2実施形態図2は、第2実施形態における巻線素子の構成を示す縦断面図である。第1実施形態にかかる巻線素子Daは、コア部2aが2個の第1および第2コア部材21a、22aから構成されたが、第2実施形態にかかる巻線素子Dbは、図2に示すように、コア部2aに代え、3個の第1ないし第3コア部材31、32、33から構成されて成るコア部3を備えて構成されている。このため、コイル1は、第1実施形態の巻線素子Daと同様であるので、その説明を省略する。第2実施形態の巻線素子Dbにおけるコア部3は、3個の第1ないし第3コア部材31、32、33を備えて構成される。第1および第3コア部材31、33は、同形であり、円柱形状円板形状であり、第2コア部材32は、第1および第3コア部材31、33の径R1よりも小径R2であって、円柱形状である。そして、コア部3は、第2コア部材32の一方端面に第1コア部材31の一方面を互いに当接させて第2コア部材32の一方端部に第1コア部材31を互いにその軸を合わせて重ねるとともに、第2コア部材32の他方端面に第3コア部材33の一方面を互いに当接させて第2コア部材32の他方端部に第3コア部材33を互いにその軸を合わせて重ねた形状であり、コア部3の軸を含む縦断面は、図2に示すように、H字形状、より具体的には、H字形状を回転させた形状である。これら第1および第2コア部材31、32における当接面3sf1は、コイル1の軸AX方向に対して斜交または直交しているとともに、これら第2および第3コア部材32、33における当接面3sf2は、コイル1の軸AX方向に対して斜交または直交している。図2に示す例では、これら当接面3sf1、3sf2は、コイル1の軸AX方向に対して直交している。そして、コイル1に、直流電力や交流電力、例えば、極性の交番しないバイアスのある交流電力が給電されると、コイル1によって磁場が発生し、この磁場によってコイル1の軸芯部には、軸AX方向に沿った吸引磁力が生じる。この吸引磁力が当接面3sf1、3sf2に作用するが、第1および第2コア部材31、32ならびに第2および第3コア部材32、33は、しっかりと当接されているので、吸引磁力に起因する振動を抑制することができる。このような第1ないし第3コア部材31、32、33から構成されて成るコア部3において、コイル1は、第2コア部材32の円柱の外周に巻き回され、コイル1の両端部下端部および上端部は、第1および第3コア部材31、33の外周部分によって覆われている。このような構成のコア部3を備える巻線素子Dbは、第1実施形態の巻線素子Daと同様の作用効果を奏する。第1実施形態の巻線素子Daは、第2実施形態の巻線素子Dbと比較して当接面が少ないため、振動抑制効果の点で有利であり、また、第2実施形態の巻線素子Dbは、第1実施形態の巻線素子Daと比較して第1ないし第3コア部材31、32、33の形状が簡易であり、生産性の点で有利である。次に、別の実施形態について説明する。第3実施形態図3は、第3実施形態における巻線素子の構成を示す縦断面図である。第2実施形態にかかる巻線素子Dbは、第2コア部材32の両端面が第1および第3コア部材31、32の平坦な面に当接されて構成されたが、第3実施形態にかかる巻線素子Dcは、図3に示すように、第1および第3コア部材41、43の面に凹部411、431が形成され、この各凹部411、431に第2コア部材42の両端部がそれぞれ嵌合されて構成されている。このため、コイル1は、第2実施形態の巻線素子Db、すなわち、第1実施形態の巻線素子Daと同様であるので、その説明を省略する。第3実施形態の巻線素子Dcにおけるコア部4は、3個の第1ないし第3コア部材41、42、43を備えて構成される。第1および第3コア部材41、43は、同形であり、円柱形状円板形状であり、その一方面には、凹部411、431がそれぞれ形成され、第2コア部材42は、第1および第3コア部材41、43の径R1よりも小径R2であって、円柱形状である。前記凹部411、431は、第2コア部材42の端部に対応した形状、すなわち、円柱形状であって、第1および第3コア部材41、43と同心に形成されている。そして、コア部4は、第2コア部材42の一方端部が第1コア部材41の前記凹部411に嵌合されて第2コア部材42の一方端面が第1コア部材41における前記凹部411の底面に当接されるとともに、第2コア部材42の他方端部が第3コア部材43の前記凹部431に嵌合されて第2コア部材42の他方端面が第3コア部材43における前記凹部431の底面に当接された形状であり、コア部4の軸を含む縦断面は、図3に示すように、H字形状、より具体的には、H字形状を回転させた形状である。これら第1および第2コア部材41、42における当接面4sf1は、コイル1の軸AX方向に対して斜交または直交しているとともに、これら第2および第3コア部材42、43における当接面4sf2は、コイル1の軸AX方向に対して斜交または直交している。図3に示す例では、これら当接面4sf1、4sf2は、コイル1の軸AX方向に対して直交している。そして、コイル1に、直流電力や交流電力、例えば、極性の交番しないバイアスのある交流電力が給電されると、コイル1によって磁場が発生し、この磁場によってコイル1の軸芯部には、軸AX方向に沿った吸引磁力が生じる。この吸引磁力が当接面4sf1、4sf2に作用するが、第1および第2コア部材41、42ならびに第2および第3コア部材42、43は、しっかりと当接されているので、吸引磁力に起因する振動を抑制することができる。このような第1ないし第3コア部材41、42、43から構成されて成るコア部4において、コイル1は、第2コア部材42の円柱の外周に巻き回され、コイル1の両端部下端部および上端部は、第1および第3コア部材41、43の外周部分によって覆われている。このような構成のコア部4を備える巻線素子Dcは、第1実施形態の巻線素子Daと同様の作用効果を奏する。第1実施形態の巻線素子Daは、第3実施形態の巻線素子Dcと比較して当接面が少ないため、振動抑制効果の点で有利であり、また、第3実施形態の巻線素子Dcは、第1実施形態の巻線素子Daと比較して第1ないし第3コア部材41、42、43の形状が簡易であり、生産性の点で有利である。また、第3実施形態の巻線素子Dcは、第2コア部材42の両端部が第1および第3コア部材41、43における各凹部411、431に嵌合されているので、第2実施形態の巻線素子Dbと比較して振動抑制効果の中心軸合わせを含めた組立工程の点で有利である。次に、別の実施形態について説明する。第4実施形態図4は、第4実施形態における巻線素子の構成を示す縦断面図である。第1実施形態にかかる巻線素子Daは、第1および第2コア部材21a、22aにおける当接面2sfの前記縦断面の形状が-形状であったが、第4実施形態にかかる巻線素子Ddは、図4に示すように、第1および第2コア部材51、52における当接面5sfの前記縦断面の形状が-形状と/形状とを組合せた形状である。このため、コイル1は、第1実施形態の巻線素子Daと同様であるので、その説明を省略する。第4実施形態の巻線素子Ddにおけるコア部5は、2個の第1および第2コア部材51、52によって構成されている。第1および第2コア部材51、52は、第1実施形態の巻線素子Daにおける第1および第2コア部材21a、22aと同様に、互いに径の異なる第1および第2円柱部を、互いにその軸を合わせて重ねた形状である。コア部5は、これら第1および第2コア部材51、52における比較的小径の第2円柱部の端面を互いに当接させることによって形成され、コア部5の軸を含む縦断面は、図4に示すように、H字形状、より具体的には、H字形状を回転させた形状である。そして、これら第1および第2コア部材51、52における当接面5sfは、本実施形態では、第1実施形態と異なり、コイル1の軸AX方向に対して斜交する部分と直交する部分とを有している。図4に示す例では、前記当接面5sfは、-形状と/形状とを組み合わせた\_/形状である。そして、コイル1に、直流電力や交流電力、例えば、極性の交番しないバイアスのある交流電力が給電されると、コイル1によって磁場が発生し、この磁場によってコイル1の軸芯部には、軸AX方向に沿った吸引磁力が生じる。この吸引磁力が当接面5sfに作用するが、第1および第2コア部材51、52は、当接されているので、吸引磁力に起因する振動を抑制することができる。このような第1および第2コア部材51、52から構成されて成るコア部5において、コイル1は、第1実施形態と同様に、第1および第2コア部材51、52の比較的小径な第2円柱部から構成されて成る円柱の外周に巻き回され、コイル1の両端部下端部および上端部は、第1および第2コア部材51、52の比較的大径な第1円柱部によって覆われている。そして、第1および第2コア部材51、52における前記当接面5sfは、コイル1の軸芯部内に配置されている。このような構成のコア部5を備える巻線素子Ddは、第1実施形態の巻線素子Daと同様の作用効果を奏する。なお、上述の第1ないし第4実施形態における巻線素子Da、Db、Dc、Ddにおいて、前記当接面2sf、3sf1、3sf2、4sf1、4sf2、5sfには、隙間を埋める隙間埋め材を備えてもよい。上述の第1ないし第4実施形態における巻線素子Da、Db、Dc、Ddは、例えば、ナノメートルオーダの非常に微小な振動変位を、複数のコア部材を前記当接面2sf、3sf1、3sf2、4sf1、4sf2、5sfで互いに突き当てることによって抑えているが、コア部材の表面における例えば凹凸や加工公差等によって前記当接面2sf、3sf1、3sf2、4sf1、4sf2、5sfの密着性が良好ではないと、前記振動変位を良好に抑えることが難しくなる。そのため、このような構成の巻線素子Da、Db、Dc、Ddは、当接面に隙間埋め材をさらに備えることによって、当接面の密着性が向上し、振動をより抑制することが可能となる。隙間埋め材は、前記ナノメートルオーダの振動変位を抑えるべく当接面の密着性を高めるものであるから、箔状の薄い部材でよく、好ましくは当接面の凹凸等に馴染みやすい部材がよく、例えば、樹脂の箔薄板や金属の箔薄板や紙等を用いることができる。なお、樹脂は、接着性を有する必要はないが、接着性を有していてもよい。このように接着性は、必要ではないので、使用後であっても、巻線素子Da、Db、Dc、Ddを分解して点検することも可能である。また、上述の第1ないし第4実施形態における巻線素子Da、Db、Dc、Ddにおいて、前記当接面2sf、3sf1、3sf2、4sf1、4sf2、5sfを構成する複数の部材を互いに締結する締結部材をさらに備えてもよい。このような構成の巻線素子Da、Db、Dc、Ddは、締結部材をさらに備えることによって、前記当接面2sf、3sf1、3sf2、4sf1、4sf2、5sfの密着性が向上し、振動をより抑制することが可能となる。図5は、第1実施形態の巻線素子において、締結部材をさらに備えた場合の前記巻線素子の構成を示す縦断面図である。例えば、第1実施形態の巻線素子Daにおいて、締結部材をさらに備える場合について説明すると、図5に示すように、締結部材5をさらに備えた巻線素子Deは、第1実施形態の巻線素子Daにおけるコイル1と同様のコイル1と、第1実施形態の巻線素子Daにおける第1および第2コア部材21a、22aと同様の外形形状を持ち、軸AX方向に沿って形成された締結部材5を挿通するための貫通孔213、223を有する第1および第2コア部材21b、22bから成るコア部2bを備えて構成される。締結部材5は、例えば、ボルトおよびナット等であり、リベットやクリップのようなものでもよい。このような構成の巻線素子Deでは、第1および第2コア部材21b、22bを互いに当接させ、前記貫通孔213、223に前記ボルトを挿通させ、そして、前記ボルトおよびナットで第1および第2コア部材21b、22bが互いに締め付けられる。これによって前記当接面2sfの密着性が向上し、振動をより抑制することが可能となる。さらに、このような締結部材5をさらに備えることで、前記当接面2sfに前記隙間埋め材を備える場合でも、前記隙間埋め材に締結部材5によって与圧を作用させることによって、高温時における隙間埋め材の剛性劣化が抑制され、温度変化に対する振動抑制効果が安定的となる。なお、上述では、第1実施形態の巻線素子Daを例に挙げて説明したが、第2ないし第4実施形態の巻線素子Db、Dc、Ddも同様である。また、上述の第1ないし第4実施形態における巻線素子Da、Db、Dc、Dd巻線素子Deを含むにおいて、当該巻線素子Da、Db、Dc、Dd、Deを被取り付け部材に、コア部2a、3、4、5、2bの中心位置で、コア部2a、3、4、5、2bの一部によって取り付けられてよい。コア部2a、3、4、5、2bは、取り付け先の対象物、例えば、機械のケーシング等との間に制振部材のようなものを介することなく、当該巻線素子Dが被取り付け部材に取り付けられる。コア部2a、3、4、5、2bの中心位置では、コア部2a、3、4、5、2bにおける振動変位が比較的小さく、このような構成の巻線素子Da、Db、Dc、Dd、Deは、コア部2a、3、4、5、2bの中心位置でコア部2a、3、4、5、2bの一部によって被取り付け部材に取り付けられるので、被取り付け部材に伝播する巻線素子Da、Db、Dc、Dd、Deの振動が抑制される。図6は、第1実施形態の巻線素子を被取り付け部材に取り付ける態様を説明するための縦断面図である。図6Aは、第1態様を示し、図6Bは、第2態様を示す。例えば、第1実施形態の巻線素子Daを被取り付け部材に取り付ける場合について説明すると、図6Aに示すように、被取り付け部材100に取り付けるための構造を有した巻線素子Dfは、第1実施形態の巻線素子Daにおけるコイル1と同様のコイル1と、第1実施形態の巻線素子Daにおける第1および第2コア部材21a、22aと同様の外形形状を持ち、当該コア部2cの中心位置であって軸AX方向に沿って形成された固定部材6を挿通するための貫通孔214、224を有する第1および第2コア部材21c、22cから成るコア部2cを備えて構成される。被取り付け部材100は、例えば、基板、ケーシングおよび冷却部材等である。コア部2cは、例えばその形状や剛性等に応じて様々な振動モードを有するが、コア部2cにおける振動変位の比較的小さい位置は、例えば、第1円柱部の外周部分が上下に振動するような1次振動モードにおいて、図1に示す外形形状のコア部2cでは、円柱円板の中心位置となる。固定部材6は、例えば、ボルトおよびナット等であり、リベットやクリップのようなものでもよい。このような構成の巻線素子Dfでは、第1および第2コア部材21c、22cを互いに当接させ、前記貫通孔214、224に前記ボルトを挿通させ、さらに、ワッシャー102を介して被取り付け部材100の取り付け孔101を挿通させ、そして、前記ワッシャー102を介した前記ボルトおよびナットで第1および第2コア部材21b、22bが互いに締め付けられるとともに、巻線素子Dfが被取り付け部材100にコア部2cの面におけるコア部2cの中心位置に対応する一部の面で固定されて取り付けられる。これによって被取り付け部材100に伝播する巻線素子Dfの振動が抑制される。さらに、巻線素子Dfが前記ワッシャー102の厚さだけ被取り付け部材100から浮いているので、自由端となるコア部2cの縁周部分の振動が被取り付け部材100に伝播することを抑制することができ、さらに効果的に、被取り付け部材100に伝播する巻線素子Dfの振動が抑制される。上述の図6Aに示す例では、ワッシャー102を用いることでコア部2cの面における一部の面で巻線素子Dfを被取り付け部材100に取り付けたが、これに限定されるものではない。例えば、ワッシャー102に代え、スペーサが用いられてもよい。また例えば、コア部2cの面に、ワッシャー102に対応するような凸部23cが設けられてもよい図6B参照、言い換えれば、コア部2cの面において、ワッシャー102に対応する部分23cを除いた他の部分24cが僅かに凹んでいても良い。また例えば、逆に、被取り付け部材100に、ワッシャー102に対応するような凸部が形成されて設けられてもよい図略。これら前記凸部における平面視での形状は、例えば円形や多角形等の任意形状でよい。このような前記凸部を設けることで、ワッシャー102が不要となり、コア部2c’、2cと被取り付け部材100との間における熱伝導性が改善され、組み立て工数が低減される。あるいは、例えば、被取り付け部材100の大きさをコア部2cの前記面の大きさより小さくすることで、コア部2cの面における一部の面で巻線素子Dfが被取り付け部材100に取り付けられてもよい図略。なお、上述では、第1実施形態の巻線素子Daを例に挙げて説明したが、第2ないし第4実施形態の巻線素子Db、Dc、Ddも同様である。次に、実施例について説明する。実施例図7は、第1および第2実施例における駆動周波数の変化に対する振動加速度の変化を示す図である。図7の横軸は、駆動周波数kHzであり、その縦軸は、振動加速度Gである。□は、第1実施例の結果を示し、■は、第2実施例の結果を示す。図8は、第2実施例における温度の変化に対する振動加速度の増加率の変化を示す図である。図9は、第3実施例における温度の変化に対する振動加速度の増加率の変化を示す図である。図8および図9の横軸は、表面温度°Cであり、それらの縦軸は、振動加速度の増加率である。図8における◇は、第2実施例における中央位置の結果を示し、その△は、第2実施例における端部位置の結果を示す。図9における●は、第3実施例における中央位置の結果を示し、その▲は、第3実施例における端部位置の結果を示す。なお、これらの測定において、振動加速度は、各駆動周波数において前記吸引磁力が等しくなる条件で測定された。第1実施例の巻線素子は、図5を用いて説明した締結部材5を備える巻線素子Deの構造であって隙間埋め材を備えないものである。また、第2実施例の巻線素子は、図5を用いて説明した締結部材5を備える巻線素子Deの構造であって隙間埋め材を備えるものである。そして、第3実施例の巻線素子は、図1を用いて説明した巻線素子Daの構造であって隙間埋め材を備えるものである。その大きさは、おおよそ、直径約10cmであって高さ厚さ約5cmである。径R1は、径R2の約1.5倍程度であり、高さW1は、高さW2の約1.2倍程度である。締結部材5には、ボルトおよびナットが用いられ、隙間埋め材には、比較剛性の高い樹脂、例えば、室温27°Cでヤング率が20GPa程度の樹脂が用いられた。第1実施例の巻線素子は、図7に示すように、約9kHzという比較的高い駆動周波数で振動加速度がピークとなっている。すなわち、第1実施例の巻線素子は、その固有振動数が比較的高くなっており、第1実施例の巻線素子を実装して使用する場合に、前記約9kHzという比較的高い駆動周波数まで、共振することなく使用することができる。なお、振動加速度は、図5に示すように、端部位置で測定された。そして、隙間埋め材をさらに備えることによって、第2実施例の巻線素子は、図7に示すように、第1実施例の巻線素子と較べて、その固有振動数が約9kHzから約9.5kHzへシフトし、さらに高い周波数となっている。また、第2実施例の巻線素子は、図8に示すように、温度変化に対し、振動加速度の増加率がその中央位置においても端部位置においても略一定であり、温度変化に対し安定的である。このように締結部材5を備えることにより、第2実施例の巻線素子は、隙間埋め材を備える場合でも、高温時における隙間埋め材の剛性劣化が抑制され、温度変化に対する振動抑制効果が安定的となる。これは、第3実施例の巻線素子における表面温度変化に対する振動加速度の増加率変化を示す図9と比較することによって、第2実施例の巻線素子における前記効果は、理解される。図10は、第4実施例の巻線素子における振動分布を示す図である。第4実施例の巻線素子は、図1を用いて説明した巻線素子Daの構造のものである。図10には、第4実施例の巻線素子におけるコア部の上面または下面の振動分布が示されている。測定位置は、中心位置、90度ずつずらした各端部位置および前記中心位置と各端部位置との各中間位置である。また、中心位置の振動変位の大きさを1として各測定位置の測定結果を規格化している。図10から分かるように、コア部2aにおける振動変位の比較的小さい位置は、円柱円板の断面図中破線で示すを投影した面内の任意の位置である。したがって、このようなコア部2aにおいて円柱断面を投影した面内、例えば中心位置で被取り付け部材に巻線素子を取り付けることによって、前記被取り付け部材に伝播する前記巻線素子の振動が抑制される。本発明を表現するために、上述において図面を参照しながら実施形態を通して本発明を適切且つ十分に説明したが、当業者であれば上述の実施形態を変更および/または改良することは容易に為し得ることであると認識すべきである。したがって、当業者が実施する変更形態または改良形態が、請求の範囲に記載された請求項の権利範囲を離脱するレベルのものでない限り、当該変更形態または当該改良形態は、当該請求項の権利範囲に包括されると解釈される。