"光学系の射出瞳の異なる領域を通った光束をそれぞれ独立に受光して得られた像信号をそれぞれ出力可能な焦点検出用の画素を含む、2次元に配置された複数の画素を有する撮像素子と、撮像装置に加わる振れ量を検出する振れ検出手段と、前記振れ検出手段により検出された振れ量に対応する像ブレを補正するように、光軸に対して垂直な方向に移動する振れ補正手段と、前記焦点検出用の画素から得られる前記射出瞳の異なる領域毎の像信号に対する、前記振れ補正手段の移動による前記光束のケラレの影響を補正する補正値を、前記振れ補正手段の光軸からの偏心量に応じて求める決定手段と、前記決定手段により求められた補正値を用いて、前記射出瞳の異なる領域毎の像信号を補正する補正手段と、前記補正手段により補正された、前記射出瞳の異なる領域毎の像信号の位相差に基づいて、焦点調節を行う焦点調節手段とを有することを特徴とする撮像装置。前記決定手段は、更に、前記焦点調節を行う被写体像に含まれる線分特性と前記焦点調節手段が焦点状態を検出可能な線分の方向との関係と、前記振れ補正手段の移動方向の関係とに応じて、前記補正値を求めることを特徴とする請求項1に記載の撮像装置。前記射出瞳の異なる領域は、異なる2つの領域であって、前記補正値は、前記2つの領域の少なくとも一方に対する像信号を補正する補正値であることを特徴とする請求項1または2に記載の撮像装置。前記振れ補正手段の偏心量に対する前記補正値を記憶する記憶手段を更に有し、前記決定手段は、前記振れ補正手段の偏心量に対応する補正値を前記記憶手段から読み出すことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の撮像装置。前記振れ補正手段の偏心量に対する前記補正値を求めるための式に用いる係数を記憶する記憶手段を更に有し、前記決定手段は、前記振れ補正手段の偏心量に対応する係数を前記記憶手段から読み出し、前記式を用いて前記補正値を算出することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の撮像装置。撮像装置の制御方法であって、光学系の射出瞳の異なる領域を通った光束をそれぞれ独立に受光して得られた像信号をそれぞれ出力可能な焦点検出用の画素を含む、2次元に配置された複数の画素を有する撮像素子から、前記射出瞳の異なる領域毎の像信号を読み出す読み出し工程と、振れ検出手段が、前記撮像装置に加わる振れ量を検出する振れ検出工程と、前記振れ検出工程により検出された振れ量に対応する像ブレを補正するように、振れ補正手段を光軸に対して垂直な方向に移動する振れ補正工程と、決定手段が、前記読み出し工程で読み出された前記射出瞳の異なる領域毎の像信号に対する、前記振れ補正手段の移動による前記光束のケラレの影響を補正する補正値を、前記振れ補正手段の光軸からの偏心量に応じて求める決定工程と、補正手段が、前記決定工程で求められた補正値を用いて、前記射出瞳の異なる領域毎の像信号を補正する補正工程と、焦点調節手段が、前記補正工程で補正された、前記射出瞳の異なる領域毎の像信号の位相差に基づいて、焦点調節を行う焦点調節工程とを有することを特徴とする撮像装置の制御方法。しかしながら、光学式手ブレ補正方式では、光学系中の補正レンズ群を偏心させるため、補正レンズ群が偏心することによって、更に光線ケラレの変化を生じてしまい、焦点検出精度に悪影響を及ぼすという問題がある。そこで本発明は、上記したような像ブレ補正機構を有した撮影光学系を使用した際にも高い焦点検出精度を得られる撮像装置を達成するものである。本発明は上記問題点を鑑みてなされたものであり、光学式手ブレ補正方式の像ブレ補正機構を有し、撮像素子から得られた信号を基にして焦点検出を行う撮像装置において、高い焦点検出精度を得られるようにすることを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の撮像装置は、光学系の射出瞳の異なる領域を通った光束をそれぞれ独立に受光して得られた像信号をそれぞれ出力可能な焦点検出用の画素を含む、2次元に配置された複数の画素を有する撮像素子と、撮像装置に加わる振れ量を検出する振れ検出手段と、前記振れ検出手段により検出された振れ量に対応する像ブレを補正するように、光軸に対して垂直な方向に移動する振れ補正手段と、前記焦点検出用の画素から得られる前記射出瞳の異なる領域毎の像信号に対する、前記振れ補正手段の移動による前記光束のケラレの影響を補正する補正値を、前記振れ補正手段の光軸からの偏心量に応じて求める決定手段と、前記決定手段により求められた補正値を用いて、前記射出瞳の異なる領域毎の像信号を補正する補正手段と、前記補正手段により補正された、前記射出瞳の異なる領域毎の像信号の位相差に基づいて、焦点調節を行う焦点調節手段とを有する。本発明によれば、光学式手ブレ補正方式の像ブレ補正機構を有し、撮像素子から得られた信号を基にして焦点検出を行う撮像装置において、高い焦点検出精度を得られるようにすることができる。以下、添付図面を参照して本発明を実施するための最良の形態を詳細に説明する。図1は本発明における撮像素子を有する撮像装置であるデジタルカメラの概略構成を示したもので、撮像素子を有したカメラ本体と撮影光学系が一体化又は接続されたデジタルカメラを示しており、動画及び静止画が記録可能である。同図において、101は撮影光学系結像光学系の先端に配置された第1レンズ群で、光軸方向に進退可能に保持される。102は絞りで、その開口径を調節することで撮影時の光量調節を行うほか、静止画撮影時には露光秒時調節用シャッタとしての機能も備える。103は手持ち撮影時の像ブレ等が原因となるような像ブレを、光軸に対して垂直な方向に偏心移動を行うことで補正を行う作用を有する補正レンズ群である第2レンズ群である。104は第3レンズ群で、光軸方向の進退により、焦点調節を行う。105は光学的ローパスフィルタで、撮影画像の偽色やモアレを軽減するための光学素子である。106は2次元CMOSセンサとその周辺回路で構成された撮像素子である。撮像素子106には、横方向にM画素、縦方向にN画素の受光ピクセルが正方配置され、例えばベイヤー配列の原色カラーモザイクフィルタがオンチップで形成された、2次元単板カラーセンサが用いられる。なお、撮像素子106を構成する画素の構成については、図2~図4を参照して詳細に後述する。111はズームアクチュエータで、不図示のカム筒を手動もしくはアクチュエータで回動することにより、第1レンズ群101~第3レンズ群104を光軸方向に駆動し、ズーム操作を行う。より具体的には、第1レンズ群101~第3レンズ群104の間隔を変化させることにより、焦点距離を変化させるようなズーム機能が実現される。112は絞りアクチュエータで、絞り兼用シャッタ102の開口径を制御して撮影光量を調節すると共に、静止画撮影時の露光時間制御を行う。113は補正レンズアクチュエータで、例えば第2レンズ群103を光軸と直交する方向に偏心移動を行って、撮像素子106に結像される被写体像の像ブレの補正を行うものである。通常は直交する2軸方向にそれぞれ移動を行い、合成される移動量偏心量と移動方向に基づいて撮像素子106に対する像ブレ方向の変化に対応する。114はフォーカスアクチュエータで、第3レンズ群104を光軸方向に進退駆動して焦点調節を行う。115は無線式の通信部で、インターネット等のネットワークを通じてサーバーコンピュータと通信するためのアンテナや信号処理回路で構成される。116は振れ検出センサで、例えば振動ジャイロの角速度センサ等により構成され、手ブレや体の揺れ等による装置に加わるブレを振れ信号として検出し、その振れ信号を出力する。121は、カメラ本体の種々の制御を司るカメラ内CPUで、演算部、ROM、RAM、A/Dコンバータ、D/Aコンバータ、通信インターフェイス回路等を有する。CPU121は、ROMに記憶された所定のプログラムに基づいて、カメラが有する各種回路を駆動し、AF、撮影、画像処理と記録等の一連の動作を実行する。122は通信制御回路で、通信部115を介して、撮影した画像をサーバーコンピュータへ送ったり、サーバーコンピュータから画像や各種情報の受信を行ったりするものである。123は振れ量算出部で、振れ検出センサ116の振れ信号から、振れ量を算出する。124は撮像素子駆動回路で、撮像素子106の撮像動作を制御するとともに、取得した画像信号をA/D変換してCPU121に送信する。125は画像処理回路で、撮像素子106が取得した画像のγ変換、カラー補間、JPEG圧縮等の処理を行う。126はフォーカス駆動回路で、焦点検出結果に基づいてフォーカスアクチュエータ114を駆動制御し、第3レンズ群104を光軸方向に進退駆動して焦点調節を行う。127は振れ量算出部123により算出された振れ量に基づいてCPU121により求められた駆動量に基づいて、補正レンズアクチュエータ113を駆動制御して第2レンズ群103の偏心移動の制御を行う。128は絞り駆動回路で、絞りアクチュエータ112を駆動制御して絞り兼用シャッタ102の開口を制御する。129はズーム駆動回路で、撮影者のズーム操作に応じてズームアクチュエータ111を駆動する。131はLCD等の表示器で、カメラの撮影モードに関する情報、撮影前のプレビュー画像と撮影後の確認用画像、焦点検出時の合焦状態表示画像等を表示する。132は操作スイッチ群で、電源スイッチ、レリーズ撮影トリガスイッチ、ズーム操作スイッチ、撮影モード選択スイッチ等で構成される。133は着脱可能なフラッシュメモリで、撮影済み画像を記録する。図2は、本実施の形態で使用可能な撮像素子106の画素配列の一例を示したものである。図中、200は撮像画像を形成するための画素であり、201~204はそれぞれ画素内に例えば特開2009-244862号公報に記された技術等を利用して遮光構造が配された焦点検出用の画素以下、焦点検出用画素と呼ぶ。である。図2中、Y方向に一列に配置された、焦点検出用画素201と同様の形状を有する画素群と、焦点検出用画素202と同様の形状を有する画素群とから得られる一対の像A像、B像の波形を用いて、Y方向への横縞パターンの被写体の焦点状態を検出する。また、図2のX方向に一列に配置された、焦点検出用画素203と同様の形状を有する画素群と、焦点検出用画素204と同様の形状を有する画素群とから得られる一対の像A像、B像の波形を用いて、X方向への横縞パターンの被写体の焦点状態を検出する。図3は、本実施の形態で使用可能な撮像素子106の画素配列の別の一例を示したもので、各画素において、一つのマイクロレンズに対し、2つの光電変換部を配しており、各光電変換部から独立に信号を出力可能である。図3において、上下方向をY方向、左右方向をX方向とする。画素300と同様の形状を有する画素群の、Y方向に並んだ光電変換部304とから得られる像A像の波形と、光電変換部305から得られる像B像の波形とに基づいて、Y方向への横縞パターンの被写体の焦点状態を検出することができる。また、画素301と同様の形状を有する画素群の、Y方向に並んだ光電変換部302から得られる像A像の波形と、光電変換部303から得られる像B像の波形とに基づいて、X方向の縦縞パターンの被写体の焦点状態を検出することができる。そして、画像の記録用には、光電変換部302~305から得られる光電変換信号を画素毎に加算する即ち、光電変換部302と303からの光電変換信号を加算し、光電変換部304と305からの光電変換信号を加算する。これにより、画素毎の光電変換信号を得ることができる。図4は、本実施の形態で使用可能な撮像素子106の画素配列の更に別の一例を示したもので、各画素において、一つのマイクロレンズに対し4つの光電変換部を配しており、各光電変換部から独立に信号を出力可能である。4つの光電変換部それぞれから得られる光電変換信号の加算の組み合わせを変えることにより、図3を参照して説明を行ったような焦点状態の検出することができる。具体的には、図4において、上下方向をY方向、左右方向をX方向とする。この場合、画素400と同様の形状を有する画素群の、光電変換部401と402から得られる光電変換信号を加算し、光電変換部403と404から得られる光電変換信号を加算する。このように加算して得られた一対の光電変換信号A像、B像の波形に基づいて、Y方向への横縞パターンの被写体の焦点状態を検出することができる。また、光電変換部401と403から得られる光電変換信号を加算し、光電変換部402と404から得られる光電変換信号を加算する。このように加算して得られた一対の光電変換信号A像、B像の波形に基づいて、X方向への縦縞パターンの被写体の焦点状態を検出することができる。上記した焦点検出のための2通りの加算方法は、撮像素子106上で画素群をブロックに分け、ブロック単位で変えても良く、例えば、千鳥配列的に互い違いに加算方法を変えることで、図3で示したものと等価な画素配列構造を達成することもできる。そのようにすることで、縦縞パターンと横縞パターンの被写体に対する評価を同時に行えるため、焦点検出に際して被写体パターン方向への依存を無くすことができる。また、加算方法は撮影状態に応じて、また、時系列的に全画素について切り替えを行っても良い。その場合には、Y方向またはX方向に、焦点検出用画素から得られる光電変換信号が密な状態になる。そのため、焦点検出用画素から得られる光電変換信号が疎な場合に生じる、細い線分を有する被写体の焦点状態の検出が合焦近傍で行えなくなるという問題を回避することができる。なお、画像の記録用には、光電変換部401~404から得られる光電変換信号を画素毎に加算することにより、画素毎の光電変換信号を得ることができる。次に、図2~図4に示す撮像素子106を有するカメラにおいて、第2レンズ群103により振れ補正を行う場合の、位相差方式の焦点検出処理について説明する。図2~図5を参照して説明したような構成を有する撮像素子106から得られる光電変換信号を用いて位相差方式の焦点検出処理を行う場合、焦点検出と同時に、リアルタイムに撮像素子が受光した画像のライブビュー表示や、動画の撮影を行うことができる。図5は撮影光学系中の第2レンズ群103が、振れ補正のために偏心移動された場合を示している。図中、第1レンズ群101は、物体側より正の屈折力、を有したレンズ群を101、光彩絞りを102、第2レンズ群103は補正レンズ群負の屈折力、第3レンズ群104は正の屈折力を有している。第2レンズ群103を光軸と直交方向に偏心移動を行うことで結像位置変位作用を発生させて像ブレを打ち消す。また、画面中心光束をL0、周辺光束をL1とする。図5aは、像ブレ補正を行う前の状態を示しており、図5bは画角変化量としてΔω角度分に相当する像ブレの補正作用を得るために、第2レンズ群103を偏心移動させている状態を示している。このとき、図5bで示されるように、第2レンズ群103の偏心により、第2レンズ群103の光線有効範囲が撮影光学系の瞳範囲内に入り込んでしまい、光軸に対して非対称な光線ケラレが生じている。次に中心像高の焦点検出を行うにあたり、第2レンズ群103が図5で示したような偏心移動を行った際に生ずる光線ケラレの基線長への影響を図6及び図7を用いて説明する。なお、以下の説明においては、撮影光学系は円形の開口を有するものとして扱う。図6は図5に対応して撮影光学系の射出瞳に対する焦点検出画素の瞳投影像の関係を示しており、撮像素子106が、図2に示すような構成を有するものとし、説明の便宜上、焦点検出用画素201と焦点検出用画素202とを並べて示している。図6aは第2レンズ群103が無偏心状態である場合、図6bは第2レンズ群103が偏心移動を行っている時の状態を示している。図6中、焦点検出用画素201、202において、601はマイクロレンズ、602は遮光部材、603は光電変換部を示している。図6aのEP0は光線ケラレの無い状態での撮影光学系の射出瞳を示し、図6bのEP1は図5bで示したように像ブレ補正時に第2レンズ群103の偏心移動を行って光線ケラレが発生した際の撮影光学系の射出瞳を示したものである。EPa0、EPb0はA像用及びB像用の焦点検出用画素201、202の瞳投影像を示し、EPa1、EPb1は第2レンズ群103の偏心移動を行った際に有効範囲が狭まった焦点検出用画素201、202の瞳投影像を示したものである。また、図7は、焦点検出用画素が図3及び図4に示すような構成を有する場合の撮影光学系の射出瞳に対する画素の瞳投影像の関係を示している。図7に示すように、1つのマイクロレンズに覆われた1画素内に複数の光電変換部を有しており、A像用の光電変換部とB像用の光電変換部は隣接配置されている。図7aは第2レンズ群103が無偏心状態である場合、図7bは第2レンズ群103が偏心移動を行っている時の状態を示している。図7において、画素700は1つのマイクロレンズ701を介して受光を行う複数の光電変換部702及び703を有しており、それぞれがA像及びB像を形成するための役割を有している。光電変換部702及び703はマイクロレンズ701の光軸外の有効範囲を通過した光線を受光する。そのため、それぞれが撮影光学系の射出瞳上の異なる領域部分の透過光線を受光することになり、位相差方式の焦点検出で必要となる瞳分離光線を得ることができる。撮像素子106の構成が図4で示したものである場合、図7の光電変換部702と703が図4の光電変換部403と404と対応している際には図4の401と402の光電変換部は図7の702と703と重なった奥行き方向に存在している。また、図7aのEP0は光線ケラレの無い状態での撮影光学系の射出瞳を示し、図7bのEP2は図5bで示したように像ブレ補正時に第2レンズ群103の偏心移動を行って光線ケラレが発生した際の撮影光学系の射出瞳を示したものである。EPa0、EPb0はA像用及びB像用の光電変換部702、703の瞳投影像を示し、EPa2、EPb2は第2レンズ群103の偏心移動を行った際に有効範囲が狭まった光電変換部702、703の瞳投影像を示したものである。図7bから分かるように、第2レンズ群103の偏心移動により第2レンズ群103の光線有効範囲が非偏心時の撮影光学系の射出瞳の内側に入り込むため光線ケラレが発生する。図8a、bは、図6のa、bならびに図7のa、bの状態における焦点検出用画素群からの出力である、異なる瞳領域毎に得られるA像、B像それぞれの波形の一例を示すものである。ここで図8aのAI0、BI0は、図6aまたは図7aに対応した、第2レンズ群103による光線ケラレが発生していない状態における、A像用及びB像用の画素群からの出力信号を補間合成したものである。また、L0はA像及びB像の波形の信号強度重心位置の隔たりを示したものである。同様に、図8bのAI0、BI1は、図6bまたは図7bに対応した、第2レンズ群103による光線ケラレが発生した状態における、A像用及びB像用の画素群からの出力信号をそれぞれ補間合成したものである。ここで、A像用とB像用の画素の瞳が図6b及び図7bで示したように光線ケラレの生じた状態にある場合、出力波形AI0とBI1は非対称な形状となる。そのため、信号強度重心位置が図8aに対して撮影光学系の光軸と直交するX方向に変化を生じて、信号強度重心位置の隔たり量L1はL0に対して短いものとなっている。よって上述したように図8bの状態においては図8aの状態に対し、第2レンズ群103による光線ケラレの影響で基線長が短くなってくる変化が生じる。図8b中のHは、第2レンズ群103の偏心量移動座標位置により決定される補正量を表す補正曲線を示しており、B像の波形BI1に補正値Kを掛け合わせることで光線ケラレが生じていない状態の波形であるBI0を形成させるものである。ここで補正曲線Hは、例えば補正を行う波形BI1の座標軸Xの変化に合わせて補正値Kを導きだすような多項式関数KX=1aXbX2cX3と表し、第2レンズ群103の偏心量に応じて係数a、b、c、を変化させれば良い。なお、上述した例では、一次元方向であるX方向への補正のみについて説明したが、直交座標を用いて第2レンズ群103のY方向図5においての奥行き方向への補正を同時に行っても良い。上述したような補正値または係数a、b、c、は、例えば、CPU121内のメモリ不図示や、カメラ内の不揮発性メモリ不図示に保持しておく。そして、補正レンズ駆動回路127に対する駆動量から第2レンズ群103の偏心量を求め、求めた偏心量に対応する補正値を読み出すことで、補正に用いることができる。以上説明したように、第2レンズ群103の偏心量に応じて、撮像素子106の出力信号を補正することにより、焦点検出精度の向上を図ることができる。また、図2~4に示すような形状を有する焦点検出に用いられる画素では、被写体像に含まれる線分特性と焦点状態を検出可能な線分の方向との関係と、像ブレ補正時の第2レンズ群103の移動方向の関係とに応じて、光線ケラレの影響度が異なる。そのため、その影響度に応じて、前記補正値を変化させるようにしても良い。また、上述した説明では、相関演算を行う一対の出力信号において補正が必要となる片方の信号に対して補正処理を行う場合について説明したが、必要があれば双方の出力信号にそれぞれ補正処理を行っても良い。次に本実施の形態における焦点検出処理について、図9のフローチャートを参照して説明する。撮影者がカメラの電源スイッチをオン操作すると、CPU121はカメラ内の各アクチュエータや撮像素子の動作確認を行い、メモリ内容や実行プログラムの初期化を行うと共に、撮影準備動作を実行する。そして、撮影者がシャッターボタン等を操作することで、撮影光学系中の第2レンズ群103が偏心移動を伴う像ブレ補正処理を開始すると共に、焦点検出処理が開始される。S101において、焦点検出用画素に入射した光線を自動焦点調整を行うための像信号に変換する電荷蓄積を開始する。S102ではS101で電荷蓄積が開始されたタイミングで像ブレ補正を行う第2レンズ群103の偏心量ここでは光軸位置を座標原点とした時のX,Y座標位置を記憶する。S103ではS101にて開始された電荷蓄積が終了したかどうかを判断し、終了するとS104に進む。S104で、電荷号蓄積が終了したタイミングでS102と同様に、第2レンズ群103の偏心量を記憶する。S105で、S102及びS104で記憶した第2レンズ群103の偏心量から、電荷焦点検出用の像信号が蓄積されていた時間内での平均的な補正レンズ群のX,Y座標位置を算出する。そして、S106で、S105での算出結果に基づいて、上述した補正値が格納されているメモリ不図示から該当する補正値を選択する。そして、S103で電荷蓄積が終了した焦点検出用画素から得られるAF用の一対の像信号に対して、S107にて相関演算を行うための信号波形にするために補間処理を行い、更に、S106で選択された補正値により補正処理を行う。次にS108で、補正された一対の像信号の相関演算を行って像ズレ量の算出を行い、得られた像ズレ量と、予め求められている基線長との関係からデフォーカス量への換算を行う。なお、ここでのデフォーカス量への換算は、例えば、特許文献1に記載されている方法の他、公知の方法を用いることができる。S109では、得られたデフォーカス量から合焦したとみなして良いかどうかの判断を行い、合焦したと判断した場合には焦点検出処理を終了する。一方、S109にて合焦していないと判断した場合にには、S110においてS109で算出されたデフォーカス量をに基づいて、合焦状態にするためのフォーカス駆動量を求める。そして、フォーカス駆動回路126及びフォーカスアクチュエータ114を介して、第3レンズ群104を駆動てからS101に戻り、上記処理を繰り返す。なお、上述した例では、撮影光学系中の補正レンズ群である第2レンズ群103を偏心移動させる場合を例にして、焦点状態検出に補正を行う説明を行ってきた。しかしながら、本発明はこれに限るものではなく、撮像素子106を偏心移動させてブレ補正を行う場合においても、同様にその偏心量に応じた補正値を予め記憶しておき、ぶれ補正時に偏心量に基づいて補正値を選択して、像信号の補正を行えばよい。以上説明したように本実施の形態によれば、光学式手ブレ補正方式の像ブレ補正機構を有し、撮像素子から得られた信号を基にして焦点検出を行う撮像装置においても、高い焦点検出精度を得ることができる。なお、本発明は、上述したような位相差方式の焦点検出用画素を有する撮像素子を用いた一眼レフカメラやコンパクトデジタルカメラの他に、ビデオカメラ等の撮像装置にも応用することができる。"