"シリンダチューブと、シリンダチューブ内で往復動可能に挿嵌されたピストンと、ピストンに連結されてシリンダチューブの外側に突出するピストンロッドと、シリンダチューブ内でピストンにより区画された往動用流体室と復動用流体室とを有する流体シリンダを複数備え、各流体シリンダをピストンロッドの往復動方向に対し交差する方向へ並設して、各流体シリンダのシリンダチューブを連結部により互いに固定し、各流体シリンダのうち、一方の流体シリンダの往動用流体室と他方の流体シリンダの往動用流体室とを往動用流体路により互いに接続するとともに、一方の流体シリンダの復動用流体室と他方の流体シリンダの復動用流体室とを復動用流体路により互いに接続し、前記連結部には前記往動用流体路の一部である往動用通路を設けるとともに前記復動用流体路の一部である復動用通路を設けたことを特徴とする流体シリンダ装置。前記一方の流体シリンダにおけるピストンロッドの往動向きと前記他方の流体シリンダにおけるピストンロッドの往動向きとは互いに逆向きに設定されているとともに、前記一方の流体シリンダにおけるピストンロッドの復動向きと前記他方の流体シリンダにおけるピストンロッドの復動向きとは互いに逆向きに設定されていることを特徴とする請求項1に記載の流体シリンダ装置。前記連結部は、前記一方の流体シリンダにおけるシリンダチューブの両端部間の中間部と、前記他方の流体シリンダにおけるシリンダチューブの両端部間の中間部との間で固定されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の流体シリンダ装置。前記各流体シリンダにおいてシリンダチューブの両端部と前記連結部との間にはそれぞれシリンダチューブの外周を囲う管筒を設け、その両管筒のうち、一方の管筒の内側とシリンダチューブの外側との間には前記連結部の往動用通路に連通する往動用環路を設けるとともに、他方の管筒の内側とシリンダチューブの外側との間には前記連結部の復動用通路に連通する復動用環路を設け、前記往動用流体路は一方の流体シリンダの往動用環路と他方の流体シリンダの往動用環路とそれらの往動用環路を連通する前記連結部の往動用通路とを有し、前記復動用流体路は一方の流体シリンダの復動用環路と他方の流体シリンダの復動用環路とそれらの復動用環路を連通する前記連結部の復動用通路とを有していることを特徴とする請求項3に記載の流体シリンダ装置。前記連結部は、一方の流体シリンダにおけるシリンダチューブの両端部間の中間部に固定された分割部と、他方の流体シリンダにおけるシリンダチューブの両端部間の中間部に固定された分割部とを有し、それらの分割部にはそれぞれ往動用通路と復動用通路とを設け、各分割部を互いに接合した際に、それぞれの往動用通路が互いに接続されるとともに、それぞれの復動用通路が互いに接続されることを特徴とする請求項3または請求項4に記載の流体シリンダ装置。前記連結部は、前記一方の流体シリンダにおけるシリンダチューブの両端部と、前記他方の流体シリンダにおけるシリンダチューブの両端部とのうち、互いに隣接する一端部間で固定された挟持部と、互いに隣接する他端部間で固定された挟持部とを有し、それらのシリンダチューブはそれらの挟持部間に配設され、一端部側の挟持部に設けた往動用通路と他端部側の挟持部に設けた往動用通路とを往動用流体路の一部である往動用接続路により互いに接続するとともに、一端部側の挟持部に設けた復動用通路と他端部側の挟持部に設けた復動用通路とを復動用流体路の一部である復動用接続路により互いに接続したことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の流体シリンダ装置。前記往動用流体路の往動用接続路及び前記復動用流体路の復動用接続路は、前記両挟持部の相対向面間でなす区域の内側に配設されていることを特徴とする請求項6に記載の流体シリンダ装置。前記一方の流体シリンダのシリンダチューブ及び他方の流体シリンダのシリンダチューブは、前記両挟持部の相対向面間でなす区域の内側に配設されていることを特徴とする請求項6または請求項7に記載の流体シリンダ装置。各流体シリンダにおいては、それぞれ、シリンダチューブ内でピストンにより区画された各流体室に流体の給排管が接続されている。その各給排管は、流体シリンダごとにそれぞれ別々に配設されたり、流体シリンダ間で互いに兼用して配設されたりしている。いずれの場合にも、各給排管は各流体シリンダの周りにコンパクトに配設する必要があるため、各流体シリンダの周りに各給排管を直接溶接したり、複数の管継手を溶接または螺着してその各管継手に給排管を溶接または螺着したりしていた。そのため、給排管や管継手や溶接箇所などについてそれらの数が増え、配管の作業効率が悪くなるばかりでなく、各流体シリンダの周りで配管構造が複雑になっていた。この発明は、このような流体シリンダ装置において各流体シリンダの周りで配管構造を簡略化することを目的としている。後記実施形態図1~2に示す第1実施形態、図3~5に示す第2実施形態の図面の符号を援用して本発明を説明する。請求項1の発明にかかる流体シリンダ装置は、第1~2実施形態に対応し、下記のように構成されている。流体シリンダ装置は複数の流体シリンダ1,2を備えている。各流体シリンダ1,2は、シリンダチューブ3と、シリンダチューブ3内で往復動可能に挿嵌されたピストン4と、ピストン4に連結されてシリンダチューブ3の外側に突出するピストンロッド5と、シリンダチューブ3内でピストン4により区画された往動用流体室6と復動用流体室7とを有している。各流体シリンダ1,2をピストンロッド5の往復動方向Xに対し交差する方向Yへ並設して、各流体シリンダ1,2のシリンダチューブ3を連結部8により互いに固定している。各流体シリンダ1,2のうち、一方の流体シリンダ1の往動用流体室6と他方の流体シリンダ2の往動用流体室6とを往動用流体路9,15,20により互いに接続するとともに、一方の流体シリンダ1の復動用流体室7と他方の流体シリンダ2の復動用流体室7とを復動用流体路10,16,21により互いに接続している。前記連結部8には前記往動用流体路の一部である往動用通路9を設けるとともに前記復動用流体路の一部である復動用通路10を設けている。なお、この連結部8には往動用流体路9,15,20に対する給排口15a,9aと復動用流体路10,16,21に対する給排口16a,10aとを設けている。請求項1の発明では、一方の流体シリンダ1と他方の流体シリンダ2とをピストンロッド5の往復動方向Xに対し交差する方向Yへ並列的に配設したので、ピストンロッド5の往復動方向Xにおける長さを短くしたコンパクトな流体シリンダ装置を提供することができる。しかも、各流体シリンダ1,2のシリンダチューブ3を互いに固定する場合に必要な連結部8を往動用流体路9,15,20及び復動用流体路10,16,21の一部として兼用したので、その連結部8に給排管や管継手などとしての機能をも持たせて、各流体シリンダ1,2の周りで配管構造を簡略化することができる。請求項1の発明を前提とする請求項2の発明第1~2実施形態に対応において、前記一方の流体シリンダ1のピストンロッド5の往動向きXFと前記他方の流体シリンダ2のピストンロッド5の往動向きXFとは互いに逆向きに設定されているとともに、前記一方の流体シリンダ1のピストンロッド5の復動向きXBと前記他方の流体シリンダ2のピストンロッド5の復動向きXBとは互いに逆向きに設定されている。請求項2の発明では、請求項1の発明によりコンパクト化した流体シリンダ装置において、一方の流体シリンダ1と他方の流体シリンダ2とをピストンロッド5の往復動方向Xへ直列的に配設する場合と同じ往復動ストロ-クを得ることができる。請求項1または請求項2の発明を前提とする請3項の発明第1実施形態に対応において、前記連結部8は、前記一方の流体シリンダ1のシリンダチューブ3の両端部3a,3b間の中間部と、前記他方の流体シリンダ2のシリンダチューブ3の両端部3a,3b間の中間部との間で固定されている。なお、この連結部8には往動用流体路9,15に対する給排口15aと復動用流体路10,16に対する給排口16aとを設けている。請求項3の発明では、各流体シリンダ1,2の中間部に設けた連結部8に前記往動用流体路の一部である往動用通路9と前記復動用流体路の一部である復動用通路10とを設けるだけでよいため、それらの流体路を簡単にすることができる。請求項3の発明を前提とする請求項4の発明にかかる流体シリンダ装置は、第1実施形態に対応し、下記のように構成されている。前記各流体シリンダ1,2においてシリンダチューブ3の両端部3a,3bと前記連結部8との間にはそれぞれシリンダチューブ3の外周を囲う管筒13,14を設けている。その両管筒13,14のうち、一方の管筒14の内側とシリンダチューブ3の外側との間には前記連結部8の往動用通路9に連通する往動用環路15を設けるとともに、他方の管筒13の内側とシリンダチューブ3の外側との間には前記連結部8の復動用通路10に連通する復動用環路16を設けている。前記往動用流体路は一方の流体シリンダ1の往動用環路15と他方の流体シリンダ2の往動用環路15とそれらの往動用環路15を連通する前記連結部8の往動用通路9とを有している。前記復動用流体路は一方の流体シリンダ1の復動用環路16と他方の流体シリンダ2の復動用環路16とそれらの復動用環路16を連通する前記連結部8の復動用通路10とを有している。請求項4の発明では、各流体シリンダ1,2の往動用流体路と復動用流体路としての配管をなくしてそれらの流体路をコンパクトにまとめることができる。請求項3または請求項4の発明を前提とする請求項5の発明第1実施形態に対応において、前記連結部8は、一方の流体シリンダ1におけるシリンダチューブ3の両端部3a,3b間の中間部に固定された分割部8aと、他方の流体シリンダ2におけるシリンダチューブ3の両端部3a,3b間の中間部に固定された分割部8bとを有し、それらの分割部8a,8bにはそれぞれ往動用通路9と復動用通路10とを設け、各分割部8a,8bを互いに接合した際に、それぞれの往動用通路9が互いに接続されるとともに、それぞれの復動用通路10が互いに接続される。請求項5の発明では、連結部8を各分割部8a,8bに分割することができるので、往動用通路9と復動用通路10とを連結部8に形成する作業が容易になる。請求項1または請求項2の発明を前提とする請求項6の発明第2実施形態に対応において、前記連結部8は、前記一方の流体シリンダ1のシリンダチューブ3の両端部3a,3bと、前記他方の流体シリンダ2のシリンダチューブ3の両端部3a,3bとのうち、互いに隣接する一端部3a,3b間で固定された挟持部17と、互いに隣接する他端部3b,3a間で固定された挟持部18とを有し、それらのシリンダチューブ3はそれらの挟持部17,18間に配設され、一端部3a側の挟持部17に設けた往動用通路9と他端部3b側の挟持部18に設けた往動用通路9とを往動用流体路の一部である往動用接続路20により互いに接続するとともに、一端部3a側の挟持部17に設けた復動用通路10と他端部3b側の挟持部18に設けた復動用通路10とを復動用流体路の一部である復動用接続路21により互いに接続している。なお、この連結部8の挟持部18には往動用流体路9,20に対する給排口9aと復動用流体路10,21に対する給排口10aとを設けている。請求項6の発明では、各流体シリンダ1,2の両端部3a,3bに設けた連結部8の挟持部17,18に前記往動用流体路の一部である往動用通路9と前記復動用流体路の一部である復動用通路10とを設けるだけでよいため、それらの流体路を簡単にすることができる。請求項6の発明を前提とする請求項7の発明第2実施形態に対応において、前記往動用流体路の往動用接続路20及び前記復動用流体路の復動用接続路21は、前記両挟持部17,18の相対向面間でなす区域Sの内側に配設されている。請求項7の発明では、この往動用流体路の往動用接続路20及び復動用流体路の復動用接続路21を両挟持部17,18間でまとめて流体シリンダ装置をコンパクトにすることができる。請求項6または請求項7の発明を前提とする請求項8の発明第2実施形態に対応において、一方の流体シリンダ1のシリンダチューブ3及び他方の流体シリンダ2のシリンダチューブ3は、前記両挟持部17,18の相対向面間でなす区域Sの内側に配設されている。請求項8の発明では、各シリンダチューブ3を両挟持部17,18間でまとめて流体シリンダ装置をコンパクトにすることができる。本発明は、各流体シリンダ1,2を並列的に配設してコンパクト化した流体シリンダ装置において、各流体シリンダ1,2を互いに固定する連結部8に往動用流体路9,15,20及び復動用流体路10,16,21の一部を設けたので、各流体シリンダ1,2の周りで配管構造を簡略化することができる。まず、本発明の第1実施形態にかかる油圧シリンダ装置流体シリンダ装置について図1~2を参照して説明する。油圧シリンダ装置は一対の油圧シリンダ1,2を備えている。各油圧シリンダ1,2は、シリンダチューブ3と、シリンダチューブ3内で往復動可能に挿嵌されたピストン4と、ピストン4に連結されてシリンダチューブ3の頭部3aの外側に突出するピストンロッド5と、シリンダチューブ3内でピストン4により区画された往動用流体室6と復動用流体室7とを有し、ピストンロッド5の往復動方向Xに対し交差する方向Yへ並設されている。各ピストンロッド5の突出向きは互いに逆向きになっているため、各油圧シリンダ1,2のピストンロッド5の往復動方向Xにおいて、油圧シリンダ1のピストンロッド5の往動向きXFと油圧シリンダ2のピストンロッド5の往動向きXFとは互いに逆向きに設定されているとともに、油圧シリンダ1のピストンロッド5の復動向きXBと油圧シリンダ2のピストンロッド5の復動向きXBとは互いに逆向きに設定されている。油圧シリンダ1のシリンダチューブ3の頭部3aと尻部3bとの間の中間部往復動方向Xの中央部と、油圧シリンダ2のシリンダチューブ3の頭部3aと尻部3bとの間の中間部往復動方向Xの中央部とが、一つの連結部8により互いに固定されている。連結部8は、油圧シリンダ1のシリンダチューブ3に固定された分割部8aと、油圧シリンダ2のシリンダチューブ3に固定された分割部8bとを有している。それらの分割部8a,8bにはそれぞれ往動用通路9と復動用通路10とが形成されている。各分割部8a,8bを互いに接合して一つの連結部8とした際に、それぞれの往動用通路9が互いに接続されるとともに、それぞれの復動用通路10が互いに接続され、往動用通路9と復動用通路10とは互いに別々のものとして図面上交差している。各油圧シリンダ1,2においてシリンダチューブ3の頭部3a及び尻部3bに設けられたチューブカバー11,12と連結部8分割部8a,8bとの間にはそれぞれシリンダチューブ3の外周を囲う管筒13,14が設けられている。両管筒13,14のうち、管筒14の内側とシリンダチューブ3の外側との間には往動用流体路の一部としての往動用環路15が設けられ、管筒13の内側とシリンダチューブ3の外側との間には復動用流体路の一部としての復動用環路16が設けられている。各往動用環路15は、連結部8の往動用通路9に連通しているとともに、各油圧シリンダ1,2の往動用流体室6に口部6aを介して連通している。各復動用環路16は、連結部8の復動用通路10に連通しているとともに、各油圧シリンダ1,2の復動用流体室7に口部7aを介して連通している。油圧シリンダ2側の分割部8bには往動用環路15の給排口15aと復動用環路16の給排口16aとがそれぞれ形成されている。さて、図2に示すように各ピストンロッド5の突出量が最も小さくなった後退状態で、連結部8の給排口15aから供給された油は、油圧シリンダ2において往動用環路15から往動用流体室6に至るとともに、その往動用環路15から連結部8の往動用通路9を通り、油圧シリンダ1において往動用環路15から往動用流体室6に至る。従って、各油圧シリンダ1,2において往動用流体室6の圧力が上昇し、各ピストンロッド5の突出量が最も大きくなる前進状態となる。その際、各油圧シリンダ1,2において復動用流体室7の圧力が下降し、余分な油は連結部8の給排口16aから排出される。各ピストンロッド5の突出量が最も大きくなった前進状態で、連結部8の給排口16aから供給された油は、油圧シリンダ2において復動用環路16から復動用流体室7に至るとともに、その復動用環路16から連結部8の復動用通路10を通り、油圧シリンダ1において復動用環路16から復動用流体室7に至る。従って、図2に示すように各ピストンロッド5の突出量が最も小さくなる後退状態となる。その際、各油圧シリンダ1,2において往動用流体室6の圧力が下降し、余分な油は連結部8の給排口15aから排出される。次に、本発明の第2実施形態にかかる油圧シリンダ装置流体シリンダ装置について第1実施形態との相違点を中心に図3~5を参照して説明する。油圧シリンダ1のシリンダチューブ3の頭部3a一端部と油圧シリンダ2のシリンダチューブ3の尻部3b一端部とは互いに隣接し、その頭部3aと尻部3bとがシリンダチューブ3のカバーを兼用する連結部8の挟持部17により固定されている。また、油圧シリンダ1のシリンダチューブ3の尻部3b他端部と油圧シリンダ2のシリンダチューブ3の頭部3a他端部とは互いに隣接し、その尻部3bと頭部3aとがシリンダチューブ3のカバーを兼用する連結部8の挟持部18により固定されている。各油圧シリンダ1,2のシリンダチューブ3は、連結部8においてタイロッド19により互いに連結された挟持部17,18間に配設されている。油圧シリンダ1のピストンロッド5はシリンダチューブ3の頭部3aから連結部8の挟持部17を貫通して外側へ突出しているとともに、油圧シリンダ2のピストンロッド5はシリンダチューブ3の頭部3aから連結部8の挟持部18を貫通して外側へ突出し、それらのピストンロッド5の突出向きは互いに逆向きになっている。そのため、各油圧シリンダ1,2のピストンロッド5の往復動方向Xにおいて、油圧シリンダ1のピストンロッド5の往動向きXFと油圧シリンダ2のピストンロッド5の往動向きXFとは互いに逆向きに設定されているとともに、油圧シリンダ1のピストンロッド5の復動向きXBと油圧シリンダ2のピストンロッド5の復動向きXBとは互いに逆向きに設定されている。連結部8の挟持部17と連結部8の挟持部18とには、それぞれ、往動用流体路の一部としての往動用通路9と復動用通路10とが形成され、挟持部18で往動用通路9の給排口9aと復動用通路10の給排口10aとが形成されている。油圧シリンダ1において、挟持部17の往動用通路9は口部6aを介して往動用流体室6に接続され、挟持部18の復動用通路10は復動用流体室7に口部7aを介して接続されている。油圧シリンダ2において、挟持部18の往動用通路9は往動用流体室6に口部6aを介して接続され、挟持部17の復動用通路10は復動用流体室7に口部7aを介して接続されている。挟持部17の往動用通路9と挟持部18の往動用通路9とは往動用流体路の一部としての金属管やフレックス管などの往動用接続路20により互いに接続されている。挟持部17の復動用通路10と挟持部18の復動用通路10とは復動用流体路の一部としての金属管や可撓管などの復動用接続路21により互いに接続されている。各シリンダチューブ3と往動用接続路20及び復動用接続路21とは、両挟持部17,18の相対向面間でなす区域Sの内側に配設されている。さて、図4,5に示すように各ピストンロッド5の突出量が最も小さくなった後退状態で、連結部8挟持部18の給排口9aから供給された油は、油圧シリンダ1において連結部8挟持部18の往動用通路9から往動用流体室6に至るとともに、その往動用通路9から往動用接続路20を通り、油圧シリンダ2において連結部8挟持部17の往動用通路9から往動用流体室6に至る。従って、各油圧シリンダ1,2において往動用流体室6の圧力が上昇し、各ピストンロッド5の突出量が最も大きくなる前進状態となる。その際、各油圧シリンダ1,2において復動用流体室7の圧力が下降し、余分な油は連結部8挟持部18の給排口10aから排出される。各ピストンロッド5の突出量が最も大きくなった前進状態で、連結部8挟持部18の給排口10aから供給された油は、油圧シリンダ2において連結部8挟持部18の復動用通路10から復動用流体室7に至るとともに、その復動用通路10から復動用接続路21を通り、油圧シリンダ1において連結部8挟持部17の復動用通路10から復動用流体室7に至る。従って、各油圧シリンダ1,2において復動用流体室7の圧力が上昇し、図4,5に示すように各ピストンロッド5の突出量が最も小さくなる後退状態となる。その際、各油圧シリンダ1,2において往動用流体室6の圧力が下降し、余分な油は連結部8挟持部18の給排口9aから排出される。本実施形態は下記の効果を有する。1第1,2実施形態では、油圧シリンダ1と油圧シリンダ2とをピストンロッド5の往復動方向Xに対し交差する方向Yへ並列的に配設したので、各油圧シリンダをピストンロッドの往復動方向へ直列的に配設する場合と比較して、ピストンロッド5の往復動方向Xにおける長さを短くしてコンパクトにすることができる。2第1,2実施形態では、油圧シリンダ1と油圧シリンダ2とについては、ピストンロッド5の往動向きXFを互いに逆向きに設定するとともに、ピストンロッド5の復動向きXBを互いに逆向きに設定しているので、前述したように油圧シリンダ装置をコンパクト化した場合にも、各油圧シリンダをピストンロッドの往復動方向へ直列的に配設する場合と同じ往復動ストロ-クを得ることができる。3第1実施形態では、各油圧シリンダ1,2の中間部に設けた連結部8に往動用流体路の一部である往動用通路9と復動用流体路の一部である復動用通路10とを設けて往動用流体路及び復動用流体路の一部として兼用したので、その連結部8に給排管や管継手などとしての機能をも持たせて、各油圧シリンダ1,2の周りで配管構造を簡略化することができる。4第2実施形態では、各油圧シリンダ1,2の頭部3a及び尻部3bに設けた連結部8の挟持部17,18に往動用流体路の一部である往動用通路9と復動用流体路の一部である復動用通路10とを設けて往動用流体路及び復動用流体路の一部として兼用したので、その連結部8の挟持部17,18に給排管や管継手などとしての機能をも持たせて、各油圧シリンダ1,2の周りで配管構造を簡略化することができる。5第1実施形態では、各油圧シリンダ1,2のシリンダチューブ3の外周を囲う管筒13,14により往動用環路15及び復動用環路16を往動用流体路及び復動用流体路の一部として設けたので、各油圧シリンダ1,2の往動用流体路と復動用流体路としての配管をなくしてそれらの流体路をコンパクトにまとめることができる。6第1実施形態では、連結部8を各分割部8a,8bに分割することができるので、往動用通路9と復動用通路10とを連結部8に形成する作業が容易になる。7第2実施形態では、往動用流体路の往動用接続路20及び復動用流体路の復動用接続路21と各シリンダチューブ3とを連結部8の両挟持部17,18の相対向面間でなす区域Sの内側にまとめて油圧シリンダ装置をコンパクトにすることができる。前記実施形態以外にも例えば下記のように構成してもよい。第1,2実施形態においては、各油圧シリンダ1,2を備えた油圧シリンダ装置以外に、各空気圧シリンダを備えた空気圧シリンダ装置などの流体シリンダ装置に応用することができる。第1,2実施形態においては、油圧シリンダ1と油圧シリンダ2とについては、ピストンロッド5の往動向きXFを互いに逆向きに設定するとともに、ピストンロッド5の復動向きXBを互いに逆向きに設定しているが、その往動向きXFを互いに同じ向きに設定するとともに、その復動向きXBを互いに同じ向きに設定することができる。第1,2実施形態においては、一つの油圧シリンダ1と一つの油圧シリンダ2とを互いに並列させて連結部8により固定しているが、一つの油圧シリンダ1と複数の油圧シリンダ2とを互いに並列させて連結部8により固定したり、複数の油圧シリンダ1と複数の油圧シリンダ2とを互いに並列させて連結部8により固定することができる。第1実施形態においては、往動用環路15及び復動用環路16に代えて、往動用流体路及び復動用流体路の一部としての金属管やフレックス管を設けることができる。"