"第1の高さに位置した少なくとも1つの第1の貯水部110;210;311,312;315;411~415;511,512と、前記第1の高さよりも低い第2の高さに、少なくとも5メートルの高低差で位置した少なくとも1つの第2の貯水部120;220;311,312;420;520と、前記第1の貯水部110;210;311,312;315;411~415;511,512と前記第2の貯水部120;220;311,312;420;520とを繋ぐ少なくとも1つの連通パイプ140;240;340;342;441,442;541であって、少なくとも3の勾配を有し、少なくとも1つの遠隔操作型バルブ150;250;350;352;451;541を備えた連通パイプと、水力発電システム130;230;330;332;432;532と、揚水設備431;531と、制御回路460と、を備える、電力配給ネットワーク用の補助電気エネルギーを生産するための設備であって、前記第1の貯水部および前記第2の貯水部110;210;311,312;315;411~415;511,512;120;220;311,312;420;520のうち少なくとも一方は、電力を生産するという副次的な機能とは独立した、物または人を収容するという主機能のために建設が必要な人工建物100;200;300の基礎部に地下式または半地下式に一体化された1つまたは複数の単位貯水部を備え、人工建物100;200;200A;300の基礎部に地下式または半地下式に一体化された前記貯水部110;210;220;311,312;411~415;511,512は、1000m3~150,000m3の総容積を有し、前記第1の貯水部および前記第2の貯水部110;210;311,312;315;411~415;511,512;120;220;311,312;420;520のうちの他方は、地面の自然の勾配を利用して地面の高さに位置し、前記水力発電システム130;230;330;332;432;532は、100kW~4MWの電力定格を有することを特徴とする設備。前記第1の貯水部210は、電力を生産するという副次的な機能とは独立した、物または人を収容するという主機能のために建設が必要な第1の人工建物200の基礎部に地下式または半地下式に一体化され、地面の自然の勾配を利用して地面の高さに位置した前記第2の貯水部220は、電力を生産するという副次的な機能とは独立した、物または人を収容するという主機能のために建設が必要な第2の人工建物250の基礎部に地下式または半地下式に一体化されていることを特徴とする、請求項1に記載の設備。人工建物の基礎部に地下式に一体化された少なくとも1つの単位貯水部210;220;311;312はさらに、前記人工建物200;300またはその関連の建物の一部または全てのための空調設備10、46または冷却設備と協働し、前記空調設備10、46または前記冷却設備は、前記単位貯水部210;220;311;312から水を供給される少なくとも1つの凝縮器11と、膨張器12と、熱交換流体を供給される蒸発器13と、圧縮ユニット14とを備えることを特徴とする、請求項1または2に記載の設備。人工建物の基礎部に地下式に一体化された少なくとも1つの単位貯水部210;220;311;312はさらに、前記人工建物200;300またはその関連の建物の一部または全てのための暖房設備10、33と協働し、前記暖房設備10、33は、暖房回路から水を供給される少なくとも1つの凝縮器11と、膨張器12と、前記単位貯水部210;220;311;312から水を供給される蒸発器13と、圧縮ユニット14とを備えることを特徴とする、請求項1または2に記載の設備。前記第1、第2の貯水部のうちの一方315;120は、建物の外に位置した、地面の高さにある自然のまたは人工の水域であることを特徴とする、請求項1、3、または4に記載の設備。前記高低差は、5メートル~8メートルの範囲にあり、前記水力発電システム532は、前記第1の貯水部511、512の近傍に位置していることを特徴とする、請求項1~5のいずれか一項に記載の設備。前記高低差は、8メートルより大きく、前記水力発電システムおよび前記揚水設備は、前記第2の貯水部120;220の高さに、前記第2の貯水部120;220から離れて位置していることを特徴とする、請求項1~5のいずれか一項に記載の設備。前記制御回路460は、電力消費が低い期間に前記揚水設備431を前記配給ネットワーク1に連結するためのユニット461、471と、電力消費のピーク期間に前記水力発電システム432を前記配給ネットワーク1に連結するためのユニット462、471と、を備えることを特徴とする、請求項1~7のいずれか一項に記載の設備。前記制御回路460は、電力消費が低い期間に前記揚水設備を太陽エネルギーまたは風力エネルギーなどの環境に優しい自然エネルギー源6A、7に連結するためのユニット461、474と、電力消費のピーク期間に前記水力発電システム432を前記配給ネットワーク1に連結するためのユニット462、471と、を備えることを特徴とする、請求項1~7のいずれか一項に記載の設備。人工建物100;200;200A;300の基礎部に地下式または半地下式に一体化された前記貯水部は、別々の建物301、303に配置されかつバランスパイプ341;416~419;513によって互いに接続された複数の単位貯水部311、312;411~415;511、512を備えることを特徴とする、請求項1~9のいずれか一項に記載の設備。人工建物100;200;200A;300の基礎部に地下式または半地下式に一体化された前記貯水部は、自然冷却設備667;671~673、散水設備、洗浄設備677、678、または消火設備681~684にさらに接続された少なくとも1つの単位貯水部668を備えることを特徴とする、請求項1~10のいずれか一項に記載の設備。人工建物100;200;200A;300の基礎部に地下式または半地下式に一体化された貯水部の各単位貯水部110、210、311、312に、液位センサ180;280A,280B;380A,380Bが連結されていることを特徴とする、請求項1~11のいずれか一項に記載の設備。人工建物100;200;200A;300の基礎部に地下式または半地下式に一体化された前記貯水部110;210;311,312;411~415;511,512は、それぞれ高さ3m以下の上部構造を有し、地下深さが12メートル以下である1つまたは複数の単位貯水部を備えることを特徴とする、請求項1~12のいずれか一項に記載の設備。人工建物100;200;200A;300の基礎部に地下式または半地下式に一体化された前記貯水部110;210;220;311,312;411~415;511,512は、床664によって閉鎖された、一群の区画668を有する水密式の貯水部を規定するタンキング部665に取り付けられた深基礎部661を備えることを特徴とする、請求項1~13のいずれか一項に記載の設備。人工建物100;200;200A;300の基礎部に地下式または半地下式に一体化された前記貯水部110;210;220;311,312;411~415;511,512は、側壁の厚さが20cm~45cmであり、底部の厚さが10cm~25cmであることを特徴とする、請求項1~14のいずれか一項に記載の設備。第1の電気エネルギー源を用いて揚水設備431;531を駆動し、第2の高さに位置した第2の貯水部120;220;311,312,420;520から、前記第2の高さよりも高い第1の高さに位置した第1の貯水部110;210;311,312;411~415;511,512へ、少なくとも5mの高低差と少なくとも3の勾配とで揚水する第1の工程と、前記第1の貯水部110;210;311,312;315;411~415;511,512から水力発電システム130;230;330;332;432;532へ水を供給する第2の工程と、を少なくとも含む、電力配給ネットワーク用の補助電気エネルギーを生産するための方法であって、前記第1の貯水部および前記第2の貯水部110;210;311,312;315;411~415;511,512;120;220;311,312,420;520のうち少なくとも一方を、電力を生産するという副次的な機能とは独立した主機能のために建設が必要な人工建物100;200;300の地下または半地下にある下方部分に位置する少なくとも1つの単位貯水部として設ける予備工程を含み、人工建物100;200;200A;300の基礎部に地下式または半地下式に一体化された前記貯水部110;210;220;311,312;411~415;511,512は、1000m3~150,000m3の総容積を有し、前記第1の貯水部および前記第2の貯水部110;210;311,312;411~415;511,512;120;220;311,312,420;520のうちの他方は、地面の自然の勾配を利用して地面の高さに位置し、前記水力発電システム130;230;330;332;432;532は、100kW~4MWの電力定格を有することを特徴とする方法。前記第1の貯水部110;210;311,312;411~415;511,512はさらに、前記人工建物200;300またはその関連の建物の一部または全てのための、空調設備10、46または冷却設備用の熱源43、または暖房設備用の冷熱源36を構成し、前記空調設備10、46または前記冷却設備、および前記暖房設備10、33は、それぞれ少なくとも1つのヒートポンプ10を備えることを特徴とする、請求項16に記載の方法。少なくとも部分的には、流体を双方向に流すための共通のパイプ140;240;340;441,442;541を介して、前記第2の貯水部120;220;311,312,420;520から揚水され、前記第1の貯水部110;210;311,312;411~415;511,512から前記水力発電システム130;230;330;332;432;532へ水が供給されることを特徴とする、請求項16または17に記載の方法。少なくとも1つの遠隔操作型バルブ150;250;350;352;451;541を装備した第1の連通パイプ140;240;340;342;441,442;541を介して、前記第2の貯水部120;220;311,312,420;520から揚水され、少なくとも1つの遠隔操作型バルブ150;250;350;352;451;541を装備した第2の連通パイプ140;240;340;342;441,442;541を介して、前記第1の貯水部110;210;311,312;411~415;511,512から前記水力発電システム130;230;330;332;432;532へ水が供給されることを特徴とする、請求項16または17に記載の方法。少なくとも前記第2の貯水部220;311,312;420;520は、電力を生産するという副次的な機能とは独立した主機能のために建設が必要な人工建物200A、301、302、303の地下または半地下にある下方部分に位置し、前記第2の貯水部220;311,312;420;520に連結された前記水力発電システム230;330;332;432;532によって生産された電気エネルギーは、少なくとも部分的には、その下方部分に前記第2の貯水部220;311,312;420;520が位置した人工建物200A;301、302、303、または当該人工建物303のごく近傍に位置した関連の建物304への、電気エネルギーの局所供給に用いられることを特徴とする、請求項16~19のいずれか一項に記載の方法。本発明は、上述の欠点を解消して、ピーク期間、すなわち電力の需要が高いときに選択的に作動して有意な量の補助電気エネルギーを電力配給ネットワークに供給し、それと同時に、揚水式水力発電システムによって電力を生産するためのインフラストラクチャーの建造コストを最小限に抑え、電気エネルギーが消費される場所にできるだけ近い都市部で補助電気エネルギー生産設備を使用できるようにすることを目的とする。従って、本発明は、専用の土木工事を必要とすることなく、個人住居と結びついた生産の能力を大きく上回る工業規模または準工業規模で補助電気エネルギーを生産できるようにすることを目的とする。本発明の方法はまた、生産のピーク期間に生産された電気エネルギーを蓄え、それを消費のピーク期間に放出することにより、設備が満たさなければならない全体の経済方程式に適合しない多額の投資を追加することなしに、環境に優しいエネルギー源が経済的均衡を達成できるようにすることを目的とする。このように、生産された電気エネルギーを、需要が最も高く、従って価格が最も高い期間に転売可能であるため、太陽エネルギーまたは風力エネルギーといった再生可能エネルギーの生産設備の利益性が非常に大きく向上する。本発明の方法および設備はまた、適切な気候条件強い太陽光、強風が突然重なって、太陽エネルギーまたは風力エネルギーによる生産システムが最大出力で稼働するようになった場合に、電力ネットワークの操業者らにとって管理して対応することが困難な負担を回避することを目的とする。このような補助的な方法がなければ、太陽や風力による方法などの再生可能エネルギーによる生産方法の開発が大幅に遅れ、また、これら代替エネルギーの出現を奨励している国々の予算にとって負担となる多額の助成金なしで従来のエネルギー生産方法と競合できるようになるのは難しいであろう。本発明はさらに、相乗効果を生み出して、公共用、商業用、または個人用の建造物の強度、使いやすさ、または熱の収支を改善することを目的とする。本発明は、電力配給ネットワーク用の補助電気エネルギーを生産するための設備を設けることによって上記目的を達成し、この設備は、第1の高さに位置した少なくとも1つの第1の貯水部と、第1の高さよりも低い第2の高さに、少なくとも5メートルの高低差で位置した少なくとも1つの第2の貯水部と、上記第1の貯水部と上記第2の貯水部とを繋ぐ少なくとも1つの連通パイプであって、少なくとも3の勾配を有し、少なくとも1つの遠隔操作型バルブを備えた連通パイプと、水力発電システムと、揚水設備と、制御回路と、を備える。この設備は、上記第1の貯水部および上記第2の貯水部のうちの少なくとも一方は、電力を生産するという副次的な機能とは独立した、物または人を収容するという主機能のために建設が必要な人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化された1つまたは複数の単位貯水部を備え、人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化された上記貯水部は1000m3~150,000m3の総容積を有し、上記第1の貯水部および上記第2の貯水部のうちの他方は地面の自然の勾配を利用して地面の高さに位置し、上記水力発電システムは100kw~4メガワットMWの電力定格を有することを特徴とする。人工建物は、好ましくは、住居、オフィス、駐車場、商店、倉庫、工場、または文化/運動施設という主機能を有する。1つの特定の実施形態では、上記第1の貯水部は、電力を生産するという副次的な機能とは独立した、物または人を収容するという主機能のために建設が必要な第1の人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化され、地面の自然の勾配を利用して地面の高さに位置した上記第2の貯水部は、電力を生産するという副次的な機能とは独立した、物または人を収容するという主機能のために建設が必要な第2の人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化されている。少なくとも1つの単位貯水部が人工建物の基礎部に地下式に一体化されることを利用した本発明の1つの特定の側面によれば、人工建物の基礎部に地下式に一体化された少なくとも1つの単位貯水部はさらに、当該人工建物またはその関連の建物の一部または全てのための空調設備または冷却設備と協働し、当該空調設備または冷却設備は、当該単位貯水部から水を供給される少なくとも1つの凝縮器と、膨張器と、熱交換流体を供給される蒸発器と、圧縮ユニットとを備える。少なくとも1つの単位貯水部が人工建物の基礎部に地下式に一体化されている形態を利用した本発明の別の特定の側面によれば、人工建物の基礎部に地下式に一体化された少なくとも1つの単位貯水部はさらに、当該人工建物またはその関連の建物の一部または全てのための暖房設備と協働し、当該暖房設備は、暖房回路から水を供給される少なくとも1つの凝縮器と、膨張器と、当該単位貯水部から水を供給される蒸発器と、圧縮ユニットとを備える。このような構成により、貯水部を建物の基礎部に一体化することによって既に達成されている相乗効果に加えて、省エネルギーの追求と電気エネルギーの生産の調整とにおける相乗効果がもたらされる。1つの可能な特定の実施形態では、上記第1の貯水部および上記第2の貯水部のうちの一方は、建物の外に位置した、地面の高さ付近にある自然または人工の水域である。建物の外に位置したこの貯水部は、有利には、人工湖、浄水場、または湖、河川、海などの自然の水域から構成される。1つの特定の実施形態では、上記高低差は5メートル~8メートルの範囲にある。この場合、水力発電システムのタービンは、上記第2の貯水部の高さに位置してもよく、また、例えば環境への一体化のために、上記第1の貯水部の近傍に位置することが有利であるとわかる場合には、随意にそうしてもよい。別の特定の実施形態では、上記高低差は8メートルより大きい。この場合、上記水力発電システムおよび上記揚水設備は、上記第2の貯水部のごく近傍に位置してもよい。しかし、上記水力発電システムおよび上記揚水設備は、上記第2の貯水部の高さに、上記第2の貯水部から離れて位置してもよい。1つの特定の実施形態では、上記制御回路は、電力消費の低い期間に上記揚水設備を上記配給ネットワークに連結するためのユニットと、電力消費のピーク期間に上記水力発電システムを上記配給ネットワークに連結するためのユニットとを備える。本発明の別の側面によれば、上記制御回路は、電力消費の低い期間に上記揚水設備を太陽エネルギーまたは風力エネルギーなどの環境に優しい自然エネルギー源に連結するためのユニットと、電力消費のピーク期間に上記水力発電システムを上記配給ネットワークに連結するためのユニットとを備えてもよい。人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化された貯水部は、別々の建物に配置されかつバランスパイプによって互いに接続された複数の単位貯水部を備えてもよい。人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化された貯水部は、自然冷房設備、散水設備、洗浄設備、または消火設備にさらに接続された少なくとも1つの単位貯水部を備えてもよい。人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化された貯水部の各単位貯水部に、液位センサが連結されている。人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化された貯水部は、それぞれ高さが3m以下の上部構造を有し、地下深さが12m以下である1つまたは複数の単位貯水部を備えてもよい。人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化された貯水部は、床によって閉鎖された、一群の区画を有する水密の貯水部を規定するタンキング部cuvelageに取り付けられた深基礎部を備えてもよい。例えば、人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化された貯水部は、側壁の厚さが20センチメートルcm~45cmであって、底部の厚さが10cm~25cmであってもよい。本発明の1つの側面によれば、上記設備は、上記第1の貯水部に連結された遠隔操作型バルブと上記水力発電システムとを、補助電気エネルギーの緊急の要求と貯水部の水位とに応じて制御するためのコンピューターベースの装置を備える。本発明はまた、電力配給ネットワーク用の補助電気エネルギーを生産するための方法を提供し、この方法は、第1の電気エネルギー源を用いて揚水設備を駆動し、第2の高さに位置した第2の貯水部から、第2の高さよりも高い第1の高さに位置した第1の貯水部へ、少なくとも5mの高低差と少なくとも3の勾配とで揚水する第1の工程と、上記第1の貯水部から水力発電システムへ水を供給する第2の工程とを少なくとも含む。この方法は、上記第1の貯水部および上記第2の貯水部のうちの少なくとも一方を、電力を生産するという副次的な機能とは独立した主機能のために建設が必要な人工建物の地下または半地下にある下方部分に位置した少なくとも1つの単位貯水部として設ける予備工程を備え、人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化された上記貯水部は1000m3~150,000m3の総容積を有し、上記第1、第2の貯水部のうちの他方は地面の自然の勾配を利用して地面の高さに位置し、上記水力発電システムは100kw~4MWの電力定格を有することを特徴とする。1つの実施形態では、少なくとも部分的には、流体を双方向に流すための共通のパイプを介して、上記第2の貯水部から揚水され、上記第1の貯水部から上記水力発電システムへ水が供給される。別の実施形態では、少なくとも1つの遠隔操作型バルブを装備した第1の連通パイプを介して上記第2の貯水部から揚水され、少なくとも1つの遠隔操作型バルブを装備した少なくとも1つの第2の連通パイプを介して上記第1の貯水部から上記水力発電システムへ水が供給される。本発明の方法の1つの有利な実施形態では、建物の基礎部に一体化された少なくとも1つの貯水部はさらに、当該人工建物またはその関連の建物の一部または全てのための、空調設備または冷却設備用の熱源、または暖房設備用の冷熱源を構成し、上記空調設備または冷却設備、および暖房設備は、それぞれ少なくとも1つのヒートポンプを備える。本発明の方法の1つの特定の実施形態では、少なくとも上記第2の貯水部は、電力を生産するという副次的な機能とは独立した主機能のために建設が必要な人工建物の地下または半地下にある下方部分に位置し、上記第2の貯水部に連結された水力発電システムによって生産された電気エネルギーは、少なくとも部分的には、その下方部分に上記第2の貯水部が位置した人工建物、またはその人工建物のごく近傍に位置した関連の建物へ、局所的に電気エネルギーを供給するために用いられる。本発明の他の特徴および利点が、添付の図面を参照して例として提示される本発明の特定の実施形態に関する以下の説明から明らかになる。図1は、本発明の電気エネルギー生産設備の様々な例を示している。電力配給ネットワークの制御ステーション1は、化石燃料石炭、石油、ガスまたは核燃料から電気エネルギーを生産する従来の各種発電システム2~5による電力の生産を管理する。このような従来の発電システムは、環境に差し障りがあることに加えて、運転に柔軟性がなく、従って需要の変動に容易に適応できないという欠点を有する。さらに、それらは枯渇しつつある再生不可能な化石燃料に依存している。そこで、風力、太陽光、地熱、または潮力エネルギーなどの再生可能な自然エネルギーを利用した電気エネルギー生産源6、7が、追加の電気エネルギーを生産するために従来のエネルギー源に追加される。図1は、例として、太陽エネルギーから電気エネルギーを生産するための設備6と、陸上および水上の風力発電所7とを示している。図1では、エネルギー源と制御ステーション1との電気的接続が破線で示されている。例えば、水上風力タービン7と制御ステーション1との電気的接続73と、ソーラーパネル6と制御ステーション1との電気的接続74とが示されている。同様に、制御ステーション1に連結された電力ネットワークから各種建物200、200A、301に電力を供給するための電力線71が破線で示されている。再生可能エネルギーの欠点は、そのような手段による電気エネルギーの生産は気候の変動の影響を受けやすく、需要のピーク期間に常に適応できるわけではないことである。従って、生産したエネルギーを一時的に蓄え、その後需要のピーク期間にそのエネルギーを放出できるようにすることが望ましい。本発明は、揚水式水力発電システムを用いた電気エネルギー生成の原理を利用しており、低需要期には、少なくとも1つの上流貯水部110に一定量の水を揚水して貯えることによりポテンシャルエネルギーを蓄積させ、揚水に必要なエネルギーは、使用されておらず、それ故低コストであるエネルギーを電力ネットワーク1から受け取るか、あるいは上述したエネルギー源6、7のような利用可能な環境に優しいエネルギー源から直接または間接に取得し、高需要期には、このポテンシャルエネルギーを運動エネルギーに変換して、少なくとも1つの水力発電システムまたはマイクロ水力発電システム130を用いて電気エネルギーを生産し、上記水は下流貯水部120に送られて、次回の低需要期に再び揚水されるまで待機する。既知のこのタイプの設備は、貯水のために、場合によってはエネルギー需要の高い地域から非常に遠く離れた自然の貯水域をしばしば利用する。他の場合には、人工貯水部を有する設備が、特にポテンシャルエネルギーの蓄積と補助電気エネルギーの生成専用のために建造される。そのような場合には、高所または地下に貯水部を建造するのに非常に高額の投資費用がかかるのが常であり、このことはこの設備があまりコスト効率がよくないことを意味する。さらに、上流貯水部および下流貯水部の少なくとも一部を、他の目的のために設計された建物に一体化することが望ましいが、特に貯水部を建物の上部に一体化する場合に多くの欠点があるので、今のところ具体的な実現には至っていない。本発明の各種実施形態が図1に示されており、第1の実施形態では、少なくとも1つの上流貯水部110が建物100の下部に建造されており、この建物100は、電力の生産または水の管理以外の特定の第1の機能例えば、駐車場、オフィス、住居、文化/運動施設、倉庫、工場などのために建設が必要なものである。従って、このような建物は、給水塔のような貯水部を設けるためだけに建設されるのではなく、それとは異なる第1の用途がある。建物の基礎部に地下または半地下の貯水部110を組み込むことは、それら建物の二次的な用途のみを構成する。建物を建てるために必要な基礎部が貯水部のインフラストラクチャーの一部となり、またその逆でもあるので、揚水式水力発電システムを建造するための追加コストが副次的なものとなり、1つまたは複数の下流貯水部を、他のどこか低い位置に土地の高低差を活用して配置すれば足りる。下流貯水部120は、人工湖により構成されてもよく、また、好ましくは、湖、河川、海、大洋などの既存の自然の水域により構成される。従って、単一の下流貯水部が、図1の貯水部110と類似した複数の上流貯水部に連結されてもよい。その場合、下流貯水部120は、この下流貯水部が協働する全ての上流貯水部の総容積以上の容積を有する共通の貯水部である。液位センサ180が、各上流貯水部110に連結され、また、特に共通の下流貯水部120を構成する水域の容積が上流貯水部110の容積と比べてそれほど大きくない場合には、必要に応じて、その水域にも連結される。図1の実施形態の1つでは、上流貯水部110から水を受け取るマイクロ水力発電システム130が下流貯水部120の近傍に位置しており、これは、なるべく屈曲の少ない水圧管140の底部に、運動エネルギーが最大となる位置で、上流貯水部に対する高低差ができる限り最大となるようにしてタービンを配置できるようにするためである。マイクロ発電システム130のタービンを出た水は、第2のパイプを介して共通な下流貯水部120へと送られる。遠隔操作型バルブ150が、水圧管140に配置されている。1つの可能な実施形態では、水力発電システム130は、水力部がポンプとしてもタービンとしても作動し、その一方電気部がモーターとしてもオルタネーターとしても作動する可逆式装置であってもよい。その場合、この発電機は、流体を双方向に流すためのパイプとともに動作してもよい。しかし、他の実施形態では、別個の揚水システムが水力発電システムに連結される。想定した実施形態では、2つの異なる連通パイプを、一方をポンプ用、他方をタービン用として上流貯水部と下流貯水部との間に用い、必要な場合には揚水とタービンの駆動とを同時に行えるようにしてもよい。しかし、タービンの駆動と揚水とを交互に行いさえすればよい場合には、液体を双方向に流すための単一の共通のパイプを用いれば足りるであろう。蓄積モードでは、消費の少ない期間に例えば太陽光発電所6または風力発電所7から配線74または72、73を介して、または電力ネットワークを直接介して、制御ステーション1に供給された電気エネルギーをモーターとして動作する機械に供給し、これによりポンプを駆動して下流貯水部120から当該水力発電システムに対応する上流貯水部110へ揚水し、ポテンシャルエネルギーを形成する。放出モードでは、水圧管140を流れる水の運動エネルギーを受け取ったタービンがオルタネーターを駆動し、これにより配線171を介して制御ステーション1へと送られる電気エネルギーを生産する。水頭および流量に応じて種々のタービンを用いてもよい。例えば、多くの場合に要件を満たす、Kaplanタービン、Francisタービン、またはPeltonタービンを用いてもよい。しかし、例えばTurgoタービンやBankiタービンといった、他のより特殊なタイプの水力発電システムの使用も除外されない。一般に、電力定格が100kW~1MWである水力発電システムの場合、水力面と経済面から、別々のタービンとポンプとを使用することが好ましいが、動作するポイントを慎重に選択すれば、タービンとポンプを組み合わせた装置も想定しうる。1MW~4MWの電力の場合にも、別々のタービンとポンプとを使用することが通常好ましい。しかし、ある場合には、ポンプに連結されたタービン、例えばいわゆるDeriazタービンを使用することが可能である。各水力発電システム130はまた、制御/監視ユニットを備える。貯水部110と貯水部120とを繋ぐ連通水圧管140は、少なくとも3の勾配、好ましくは5より大きい勾配を有し、少なくとも5mの高低差、好ましくは10m~50mの高低差を有する。もちろん、環境の地形が許せば、さらに大きな高低差も可能である。水圧管は、好ましくは、0.3m~1mの直径を有し、例えば鋼鉄製またはコンクリート製、または、プラスチックおよび/またはグラスファイバー材料製であり得る。前提としてこれらの特徴は、タービンの駆動用と揚水用とに2つの別々の一方向パイプを用いる場合、各パイプに共通である。貯水部110は、少なくとも500m3の容積を有してもよく、好ましくはそれよりはるかに大きい容積、例えばおよそ5000m3~30,000m3の容積を有してもよい。さらに、後述するように、それぞれ異なる建物の基礎部に設置されかつ互いに接続された複数の貯水部を用いることも可能である。遠隔操作型バルブ150は、上流貯水部110を水力発電システム130に接続するパイプに配置され、貯水部110の出口または水力発電システム130の入口に配置される。遠隔操作型バルブはまた、水力発電システム130の後段に配置されてもよい。水頭がおよそ5m~8mと低い実施形態では、タービンの吸引高さおよび各部品の位置は、屋外の導水路により、例えば簡易な水路や非加圧パイプを用いて、水域に直接接続することを可能にし、従って、上流貯水部のごく近傍に、必要に応じてその高さにある。なお、水頭が約8mより高い場合、すなわち、大気圧よりも高い場合、タービンは必ず下流貯水部120の高さになければならないが、必ずしも下流貯水部120のごく近傍でなくてもよい。従って、タービンと水力発電システム全体とを、地下または地上の専用の場所に、例えば川である下流貯水部120と同じ高さとなるように配置することができ、その川の土手に直接ではなく、すなわち下流貯水部120の近傍に直接ではなく、例えば上流貯水部110の地下に配置することができる。それぞれ異なる建物に一体化されかつ実質的に同じ高さに配置された複数の上流貯水部に共通の水力発電システムを用いる実施形態について以下に説明する。これによれば、複数の上流貯水部と協働する単一の水力発電システムに電気エネルギーの生産を集中させることによって、設計を合理化し、建造維持コストを低減することが可能になる。この場合には、メインの電力ネットワークの制御変換ステーション1との接続が1つのみである。さらに図1を参照すると、本発明の別の実施形態が示されており、この実施形態では、上述の実施形態と同様に上流貯水部210が建物200の基礎部に造られているが、さらに下流貯水部220が、第1の建物200の基礎部よりも低い位置にある別の建物200Aの基礎部に同様の仕方で造られている。この構成では、後述するように、上流貯水部210および下流貯水部220がそれぞれヒートポンプ291、292を備える空調設備および/または暖房設備に連結されるのが有利であるが、貯水部210、220のうちの一方のみをそのような空調設備および/または暖房設備に同じように連結することも当然ながら可能であり、また同様に、必要な場合には、上述した貯水部110をヒートポンプに同じように連結することもできる。上流貯水部210と下流貯水部220とは、遠隔操作型バルブ250を装備した少なくとも1つのパイプ240を介して連通している。タービンと揚水設備とを備える水力発電システム230は、下流貯水部220の近傍に配置されてもよいが、この水力発電システム230がパイプ240に配置されている。水力発電システム230は、水力発電システム130と同じ機能を有し、配線271を介して電力ネットワークの制御ステーション1に接続されている。液位センサ280A、280Bが、貯水部210、220にそれぞれ連結されている。上流貯水部210と下流貯水部220とが建物の基礎部に一体化されている実施形態では、下流貯水部220が、建物200Aまたはそれに隣接する関連の建物の全てまたは一部のための、少なくとも1つのヒートポンプ292を備える空調設備用の熱源を構成するという特定の状況を想定し得る。同様に、上流貯水部210は、建物200の空調設備に対して同じ機能を有し得る。しかし、熱に関する観点から、上流貯水部210が、建物200またはそれに隣接する関連の建物の全てまたは一部のための、少なくとも1つのヒートポンプ291を備える暖房設備用の冷熱源の機能を果たすのが有利であろう。当然ながら、下流貯水部220は、建物200Aまたはそれに隣接する関連の建物の全てまたは一部のための、少なくとも1つのヒートポンプ292を備える暖房設備用の冷熱源の機能を果たすこともできる。さらに図1を参照し、かつ図2を参照すると、本発明の設備の別の例が示されており、この設備は複合式の上流貯水部310を備え、この上流貯水部310は、第1の建物301の基礎部に配置された第1の単位貯水部311と、別の建物303の基礎部に配置された少なくとも1つの第2の単位貯水部312とを備え、第1の建物301は物または人を収容する機能を有するいかなるタイプの人工建物であってよく、建物301を包囲する駐車場302の下にあり、建物303は第1の建物301と同じタイプであってもよく異なるタイプであってもよい。2つの単位貯水部311、312は、実質的に同じ高さに位置しているが、バランスパイプ341によって互いに接続されている。第1の単位貯水部311は、下流貯水部120へ通じる水圧管340に接続されており、下流貯水部120は全ての単位貯水部311、312よりも低い位置に位置し、その容積は単位貯水部311、312の総容積以上である。従って、有利には、下流貯水部120は、地面の高さの近傍にある、例えば、湖、川、海、浄水場などの、自然のまたは人工の水域で構成されている。電力ネットワークの制御ステーション1に配線371によって接続された、タービンと、揚水設備と、制御モジュールに接続された遠隔操作型バルブ350とを備える水力発電システム330により、電力ネットワークにおける電力需要のピーク期間に選択的に水が水圧管内を単位貯水部311、312から下流貯水部120に向かって流れる際に電気エネルギーを生産することが可能になり、電力需要の低い期間に下流貯水部120から上流の単位貯水部311、312へ揚水することが可能になる。上述したように、単位貯水部311、312と下流貯水部120との高低差が比較的小さく、実際5m~8mである場合には、水力発電システム330を実質的に単位貯水部311、312の高さに配置してもよい。このことは、他の実施形態にも同様に適用できる。上述した第3の実施形態では、高低差に関わらず、水力発電システム330を下流貯水部120の高さに設置することも可能である。さらに、単位貯水部311、312は、上述した実施形態の貯水部のように、液位センサ380A、380Bを装備している。図1、図2は、ソーラーパネル6Aを装備した保護用の覆いを備える駐車場と連結した建物301、303を示しており、ソーラーパネル6Aは、低需要期における他の環境に優しいエネルギー源6、7または電力ネットワークと同じように、水力発電システム330の揚水設備にエネルギーを供給することに寄与し得る。図1はまた、ヒートポンプ391、392を備える空調設備用の熱源として、または、同様にヒートポンプ391、392を備える暖房設備用の冷熱源として機能し得る単位貯水部311、312を示している。ここで、空調設備または暖房設備は、その基部に貯水部311、312が形成された、例えば商業施設やオフィスビルである建物301、303によって直接使用されるものとして示されているが、空調設備および暖房設備は、建物301、303に隣接する付属の建物に位置することもできる。図2では、上流貯水部310を構成する単位貯水部311、312が建物301、303の基礎部に形成され、基本的に閉鎖された空間を構成する場合に、それら単位貯水部が区画され、単位貯水部311の部分361、362と、単位貯水部312の部分363とが、例えば自然冷却や湿潤といった付属的な機能を果たすために外気に向かって開放されていることがわかる。上流貯水部の単位貯水部に含まれる水の追加的機能のその他の例については後程言及する。図3、図4は、本発明の設備の一例を立面視で示しており、貯水部はエネルギーの生産だけではなくそれ以外の用途のための建物の基礎部に一体化されるように設計されているが、ここでは、貯水部とそれらの接続のみが示されている。図3、図4では、下流貯水部420と、複合式の上流貯水部410とが示されており、上流貯水部410は、メインの単位貯水部411と、一連の補助単位貯水部412~415とを備え、補助単位貯水部412~415は、メインの単位貯水部411と同じ高さに位置し、バランスパイプ416~419によって互いに接続されている。合計で5つの単位貯水部411~415が示されているが、この数は本発明を限定するものではなく、より少数の、またはより多数の単位貯水部、例えば合計10個の単位貯水部を用いることも十分可能である。タービン432は、下流貯水部420の上方に位置し、水圧管442を流れる水を受け取り、水圧管442は、メインの単位貯水部411を起点とし、この水圧管に遠隔操作型バルブ451が配置されている。下流貯水部420の高さに位置したポンプ431は、パイプ441に水を送り、このパイプ441は、逆止バルブ452を装備しており、水圧管442と部分的に一致していてもよいし、していなくてもよい。ドレンバルブ453を備えた補助パイプ443は、水圧管442と平行に配置され得る。図3の実施形態は、下流貯水部420が、余水吐き422と、余水吐き422に連結された限られた面積の第1の貯水部421との2つの部分からなるという点のみが、図4の実施形態と異なる。図3、図4ではまた、制御回路460が概念的に示されており、この制御回路460は、電力消費の低い期間に、配線461、471および制御ステーション1を介して揚水設備431を配給ネットワークに連結させ、電力消費のピーク期間には、配線462、471および制御ステーション1を介して水力発電システム432を配給ネットワークに連結させるためのものである。また、図3、図4では、遠隔操作型バルブ451の制御線463と、オプションの配線474とが示されており、この配線474は、例えばソーラーパネル6Aや風力タービン7によって局所的に生産された電力を受け取って、制御ステーション1によって管理される電力ネットワークに加えて、あるいはその代わりに、制御回路460へ、そして配線461を介してポンプ431へ、局所的にエネルギーを供給するためのものである。電力ネットワークは、局所的ネットワークでも、地域的ネットワークでも、国家的ネットワークでも、国家間ネットワークであってもよい。本発明には多くの変形例がある。特に、人工建物の基礎部に位置した下流貯水部に連結された水力発電システムは、消費のピーク期間には、消費の少ない期間に予め充水しておいた上流貯水部から放水しながら従来の電力ネットワークに電力を供給してもよいが、その建物や例えば駐車場などの関連の建物が、より自給的に電力の供給を受けられるようにすることもできる。下流貯水部に貯えられた水で少なくとも1つの上流貯水部を充水するために再生可能エネルギー源を使用して揚水装置を駆動すれば、自給性が向上する。1つまたは複数の上流貯水部から放水している間、水力発電システムによって生産された電力を、例えば場所の照明や駐車場の電気自動車のバッテリーの充電のために局所的に用いてもよく、また、その他のタイプの電気エネルギーの局所使用も当然ながら可能である。再び図1を参照すると、本発明のさらなる実施形態が示されており、この実施形態では、上流貯水部315が建物とは独立した自然の、または人工の水域により構成され、下流貯水部が、例えばオフィスビルや商業施設である人工建物303、301の基礎部に地下式または半地下式に一体化された1つまたは複数の貯水部312、311により構成されている。水圧管342が、上流貯水部315を、貯水部312、311と同じ高さに位置した水力発電システム332に接続している。遠隔操作型バルブ352が、水圧管342に配置されている。本発明はまた、カスケード配列に適している。従って、図1に示されるように、貯水部311、312が、例えば湖である上流貯水部315を使用する第1の設備用の下流貯水部から構成されてもよく、バランスパイプ341によって互いに接続されたこれら同一の下流貯水部311、312が、例えば海、湖、または川である下流貯水部120を使用する別の建物の上流貯水部の単位貯水部を構成してもよい。単位貯水部311、312の数は限定されないが、人工建物の基礎部に地下式または半地下式に一体化された設備に少なくとも1つの貯水部が必ずなければならず、これは、建物と貯水部とに部分的に共通するインフラストラクチャーのコストを低減するため、建物の基部の機械的構造を補強するため、そしてこれらの貯水部に貯蔵された水が他の機能、とりわけ熱的機能を果たせるようにすることで追加の相乗効果をもたらし得るようにするためである。熱的機能については後程より詳細に説明する。図5は、バランスパイプ513によって第2の上流単位貯水部512に接続された第1の上流単位貯水部511を示しており、上流単位貯水部511、512は、図示されていない建物の基礎部の内部に閉じ込められている。例えば、上流単位貯水部511、512はそれぞれ、深さが3メートルで、容積が30,000m3または15,000m3である。例として、上方単位貯水部511、512における上流水位N1と、川などである下方貯水部520における下流水位N2との間に5mの水頭Hを定める図6参照。図5は、下方貯水部520の高さに配置されたポンプ531と、水頭の低さを考慮して第1の単位貯水部511の近傍に配置されたタービン532の例を示している。タービン532は、水路や非加圧パイプなどの屋外の導水路によって上方の水域に接続し得る。図6、図7はそれぞれ、送出パイプ541を有するポンプ531とタービン532とを拡大して示した立面図および平面図である。貯水部が空調設備または暖房設備用の熱源または冷熱源をさらに構成する場合、特にエネルギー面で無駄の少ない建物群を得ることが可能である。というのは、電気エネルギーの生産を調整するために用いられる水により、暖房設備および空調設備の運転を合理化でき、従って全体のエネルギー消費を低減できるからである。特にスーパーマーケットは、空調と冷蔵のために非常に多くのエネルギーを消費することが知られており、従って、その同じ建物またはその近傍、例えば駐車場の下方などに本発明の設備があれば、特に有益であることがわかる。空調設備または暖房設備はそれぞれ、エネルギー定格の高い単一のヒートポンプではなく、複数の小さなヒートポンプを備えてもよい。図8は、本発明の設備とともに使用され得る浄水ヒートポンプ回路10の一例の冷却図を示しており、冷熱源36を構成する貯水部が暖房回路33を備えた建物の基礎部に設置されている。ヒートポンプ10は冷媒流体回路を備え、この冷媒流体回路は、暖房回路33に接続された水入口31および水出口32を備える熱交換のための2次回路を備えた少なくとも1つの凝縮器11と、膨張器12と、冷熱源36を構成する地下または半地下の貯水部110;210;220;311、312に接続された水入口34および水出口35を備える熱交換のための2次回路を備えた蒸発器13と、圧縮ユニット14と、を備える。より具体的には、凝縮器11を膨張器12に接続している流路15上に、フィルタ18と動作インジケータ19とが示されている。蒸発器13を圧縮ユニット14に接続している流路16は、温度センサ20と低圧センサ22とを備えている。圧縮ユニット14を凝縮器11に接続している流路17は、高圧センサ21を備えている。貯水部36と暖房回路33とが互いに近接しているので、ヒートポンプ10を構成する要素11~22の全てを限られたスペースに集中させ得る。特に、フレオンなどの冷媒流体用の回路全体を、より小さなスペースで、貯水部36の近くの地下または半地下の専用の場所に収容し得る。このことは経済的な運転と安全の面で有利である。特に、冷媒流体パイプの長さが短いので、エネルギー損失が低くなり、冷媒流体の消費が少なく、また、冷媒流体回路を一般に開放された建物のエリアから遠く離れたスペースに収容し得る。蒸発器13を介して液体と熱交換することは容易であり、貯水部36にある水の温度は通常、ヒートポンプにおいて行われる熱交換に適するよう自然に調整される。図9は、本発明の設備とともに使用され得る浄水凝縮空調装置を構成するヒートポンプ回路10の一例の冷却図を示しており、ここでは、熱源43を構成する貯水部が、例えば冷却ショーケースとともに空調設備を備えた建物の基礎部に設置されている。図9の凝縮空調装置10の冷却図は、図8のヒートポンプ10のそれと非常に類似しており、共通の構成要素には同一の参照符号を付し、再度説明はしない。図9の冷却図では、凝縮器11が、熱源43を構成する地下または半地下の貯水部110;210;311、312に接続された水入口41と水出口42とを備えており、一方蒸発器13が、空調回路または冷却回路46における熱交換流体回路に接続された、例えば水や不凍剤である熱交換流体用の入口44と同熱交換流体用の出口45とを備えている。図8のヒートポンプの場合と同様に、貯水部43と冷却回路46とが互いに近接しているので、図9の凝縮空調装置10を構成する要素11~22の全てを限られたスペースに集中させ得る。特に、凝縮器11を地下の専用の場所に設置し得るので、これにより、冷媒流体回路の長さが短くなり、必要とされる冷媒流体の量が低減され、この冷媒流体回路を一般に開放されたエリアから遠く離れたスペースに収容できる。なお、単位貯水部の容積が約500m3より大きいとすると、ヒートポンプまたは凝縮空調装置の運転に使用される水の量は比較的少なく、貯水部36または43に貯えられている水の量の継時的変動が図8の蒸発器13または図9の凝縮器11の動作に大きな影響を与えることはないが、水力発電システムに連結されたポンプの作動停止を防止するために貯水部36または43には常時少なくともおよそ200m3の水が残っているのでなおさらである。このように、貯水部36または43のそれぞれに、常時最小限度の深さの水を保存するように備えられ得る。水がその熱的慣性のために好ましいが、しかしたとえ貯水部36または43の水が一時的に不足した場合であっても、空気を入口34または41および出口35または42を介して空気を一時的に導入すれば、蒸発器13または凝縮器11における熱交換プロセスが継続され、それにより暖房設備または空調設備の運転がリスクなしで継続され得る。貯水部が建物の基礎部に一体化されている実施形態を以下により具体的に説明する。図10A、図10Bは、貯水部を有していない従来の建物60、60Aを示しており、これらの建物は、上部構造63と、地面の高さにある床64と、地中に埋め込まれた杭である基礎部61とを備える。図10Aは、上部構造を補強するための支柱62に連結された深基礎部61を必要とする粘土質の土壌に対応し、一方図10Bは、砂地質または石灰質の土壌などの、準深基礎部または深基礎部61を必要とはするが支柱62の追加は必須ではない比較的不安定ではない土壌に対応する。粘土質の土壌は台地の特徴であり、一方砂地質および石灰質の土壌は谷や河口の特徴である。図11A、図11Bはそれぞれ、図10A、図10Bの土壌と類似の土壌にある建物660、660Aを示しているが、ここでは本発明に従って、貯水部が基礎部に設置されている。図11Aでは、床664によって閉鎖された、一群の区画668を有する水密式の貯水部を規定するタンキング部cuvelage665に取り付けられた深基礎部661が示されており、その上に上部構造663を支える支柱662が載っている。貯水部の全体としての構造は、深基礎部の建造と比べて特に複雑な土木作業を要するわけではないが、筏基礎により構成される底部を有するタンキング部と区画された貯水部とがあることで、構造全体が強化され、それにより建物の質が向上する。図11Bの建物は、図11Aの建物と同様であるが、比較的不安定ではない土壌の質を考慮して、支柱662を有していない。岩石地帯または花崗岩地帯では、より面積が大きくかつより浅い貯水部が好ましい。建物の基礎部に一体化された貯水部は、横方向の厚さが20cm~45cm、例えば30cmで、底の厚さが10cm~25cm、例えば15cmであってもよく、これにより、必要な機械的強度を与えると同時に、これらの壁を追加の土木作業コストなしで建物の基礎部に組み込むことが可能になる。上述したように、貯水部の面積および容積は、建物の構成と設備から要求されるエネルギーとに応じて、様々な値を有し得る。従って、建物に一体化された単位貯水部は、例えば容量1200m3例えば、2m×20m×30m、容量2400m3例えば、2m×30m×40m、または容量4800m3例えば、2m×40m×60mの比較的小さいものを想定し得るが、特に商業、手工業、工場生産業、またはサービス業のエリアに掘削を行う場合には、単位貯水部はより大きくてもよい。この場合、例えば容量30,000m3例えば、3m×100m×100mの大きなメインの単位貯水部を設け、平均サイズが例えば15,000m3例えば、3m×50m×100mである1~10個の補助単位貯水部を設けてもよい。建物の基礎部に一体化された各単位貯水部は、好ましくは、地下深さが12m以下であり、上部構造部分の高さが3m以下である。従って、タンキング部は、例えば標準のスイミングプールのそれと基本的に異ならないが、安全上の理由から、それぞれの地下または半地下の貯水部の少なくとも大部分の水が囲まれている。土地の地形によって、上流貯水部と下流貯水部との間の水頭Hは、典型的には5m~100mの範囲で変動し得る。水圧管は少なくとも3の勾配を有さなければならない。実際上、水頭のおよそ20倍程度の長さの水圧管を選べば、水頭損失と効率とは許容できるものとなる。上流貯水部において利用可能な水の量例えば、45,000m3~180,000m3に応じて、例えば水圧管の直径が1.45m~2.5mの場合には、それぞれ4.2m3/s~16.7m3/sの流量が得られる。ピーク期間推定3時間における電気エネルギーの生成量は、上流貯水部の水の量と水頭とに比例して、約450kWh~37,700kWhであり得る。従って、上流貯水部の総容積が約70,000m3より大きく、水頭が15メートル以上であれば、技術的および経済的な最適化が達成されるが、容積がおよそ500m3~1000m3で水頭が5メートルであれば有意な利点が得られる。従って、本発明の設備は、100kW~4MW、特には300kW~4MWのエネルギーを生成するのに適している。いかなる場合にも、単位貯水部のサイズは、従来の建物の基礎部に、ダム建設技術を要せずに、従って従来建設される建物と比べて追加の土木作業の投資を行うことなく一体化できるようなサイズである。当然ながら、ポンプの駆動にはエネルギーを要するが、揚水用のエネルギーは、ピーク期間外に環境に優しいエネルギー例えば、太陽エネルギーや風力エネルギーから有効に得られるか、あるいは、電力ネットワークへの負荷が不十分で、利用可能な電気エネルギーを使用することで消費がスムーズになりネットワークの操業が調整される低消費の期間には、電力ネットワーク自体から有効に得られる。選択されるタービンの種類は、基本的に、利用可能な水頭Hによる。Kaplanタービンは、およそ5メートル~20メートルの低い水頭によく適合し、一方FrancisまたはPeltonタービンは、例えばおよそ20メートル~100メートルの高い水頭の場合に好ましい。水圧管の長さは環境に適合するように調節してもよい。従って、水頭のおよそ2倍の長さの短いパイプを用いてもよく、または、約2キロメートルに及ぶ、例えば既存の道路の軌道に沿う長いパイプを用いてもよい。パイプの断面は、例えば0.3m~3mであり得る。単位貯水部間のバランスパイプは、加圧されないが、このバランスパイプは、コンクリート製、鋼鉄製、PVC製、またはグラスファイバー強化プラスチック製であり得る。それらバランスパイプは、水頭損失をほとんど生じず、0.2m~2.5mの断面を有し得る。同一の水力発電システムに接続された同一の貯水部群のうちの2つの単位貯水部間の距離、すなわちバランスパイプの長さは、好ましくは1000m以下である。以下、図12~図16を参照して、貯えられた水がポテンシャルエネルギーを蓄える機能に加えて1つまたは複数の機能を有する本発明の変形例について説明する。建物の基部に大量の水があると、自然の熱的慣性効果を通じて周囲温度の調節に大きく寄与することにまず留意されたい。さらに、エネルギー需要のピーク期間の放水とエネルギー需要の低い期間の再充水との繰り返しによる水の運動を考慮すると、水は貯水部に停滞せず、汚染の問題を生じない。エネルギー需要の低い期間とピーク期間とが同一の日に交互に生じ得るので、その結果、少なくとも水の一部が、建物の下に配置された貯水部と異なる高さに配置された第2の貯水部との間を日々往復運動する。しかし、本発明はまた、充水と放水のプロセスをより大きな間隔、例えば数日間や数週間、または季節的な消費ピークを考慮して数か月間の間隔で行う場合にも適用できる。さらに、貯水部の水の総量は、好ましくは1000m3より大きく、好ましくは少なくともおよそ10,000m3、またはこの10倍であって、その結果、建物に配置された貯水部からの水を、ポテンシャルエネルギーを生成するのに必要な貯えられた水の機能に影響を与えることなく、水は必要ではあるが量は比較的少なくてよいその他の付属的な用途に使用し得る。例えば、図12は、床664と、前壁666と、天井663とを有する建物の基礎部661に配置されかつ底部665を有する貯水部の区画668からの水を、建物の正面部に生物気候を発生させてその正面部を自然に冷却するために使用した様子を示す図である。地下貯水部の区画668の1つは、建物の外の、正面部の前に、上面を外気に露出して配置されて、貯留プールを構成している。傾斜壁667は、透明であっても半透明であってもよいが、この傾斜壁667が正面部の前に配置されて水を散布され、壁667と正面部666との間に隙間が形成され、その結果、温かい外気がこの区画668に回収される水の流れによって冷却され、傾斜壁667の背後を正面部666に沿って上昇して正面部666を冷却する。床664が建物の下の地下貯水部の残りの部分の大量の水の上方にあるので、屋根663の高さで温められた空気も建物の内部で冷却され得る。当然ながら、正面部に形成された水壁と正面部の前にある屋外のプールとは、温度調節作用に加えて、審美的な効果を創出してもよい。図13は、本発明に係る地下または半地下の貯水部を装備した建物660において得られる改善された自然換気の一例を示している。この建物は、熱の侵入の制御を可能にするカナダ式井戸システムpuitscanadienとして知られるシステムによって自然冷却され得る。外部からの空気が、地下または半地下の貯水部の水との熱交換によって空気の冷却ができるように、コイル形状で貯水部の底部665に配置され得るパイプ672のネットワークに入口671を介して導入される。パイプ672内の冷却された空気は、高い位置、例えば建物660の中央スペースの天井663の近傍に配置された出口673を介して、建物660の内部に送り返される。矢印674、675は、空気の経路を模式的に示しており、この空気はまず、温められる矢印675前に建物の内部の空気を冷却し矢印674、次いで建物の上部から外部へと排出される。このように、対流による改善された自然換気現象が、水を消費するのではなく水の存在を利用して生み出される。図14は、図2の実施形態の場合と同様に、地下または半地下の貯水部の区画668の1つに外気に露出したプール679を設けることで実現される自然冷却の別の例を示しており、このプール679は、スイミングプール、装飾用プール、湿潤効果、雨水回収など、様々な用途に用いられ得る。この屋外のプールを建物660の中心に配置し得るので、温度調節効果をもたらすことも可能になる。必要な場合、外気に露出した水面は、安全のために格子網または格子柵685で覆われる。図15は、上記の変形例の全てを採用し得る実施形態であって、建物660の上部構造に配置されたパイプ676のネットワークをさらに備える実施形態を示している。パイプ676は、貯水部の区画668から水の供給を受け、散水、トイレ678の衛生設備用水としての使用、自動車洗浄設備677またはその他の洗浄設備での使用などの、雨水の使用が許容される全ての用途に用いられ得る。図16は、図15の実施形態の変形例を示しており、この変形例は図15の実施形態と組み合わせてもよい。建物660の下にある地下または半地下の貯水部の区画668の少なくとも一部からの水が火災現場684および/または縦管681に供給され、この縦管681が建物の屋根または壁に分布されたパイプ682のネットワークに水を供給し、このパイプ682が火災の場合に使用されるよう準備された散水システム683に水を供給する。上述したように、上記の各種実施形態は互いに組み合わされてもよい。特に、建物の下の地下または半地下の貯水部は、ポテンシャルエネルギーを蓄えるというその主機能に加えて、建物の内部の空気を自然冷却させると同時に、ヒートポンプを用いた暖房設備のための冷熱源、または浄水凝縮空調設備または冷却設備のための熱源を構成するという機能を果たしてもよく、図14~図16を参照して上述したその他の補足的な用途については言うまでもない。このように、物または人を収容するために使用される建物の基礎部に、追加の土木作業コストをかけずに、または副次的な追加コストで貯水部を建造することには確実な相乗効果があり、水力発電用のエネルギーを蓄えることを可能にしかつ熱エネルギーの交換の最適化を可能にするこのプールがあることで、建物の構造全体の機械的強度も高まるのでなおさらである。以下、図17を参照して、一般的な制御回路100について説明するが、この制御回路100は、例えば図1を参照して説明した各種実施形態に適用してもよく、その他の実施形態に適用してもよい。制御回路100は、第1の単位貯水部110、210、311、312、315に連結された遠隔操作型バルブと、1つまたは複数の水力発電システム130、230、330、332とを、補助電気エネルギーの緊急の要求と、液位センサ180、280A、380A、380Bによって測定される第1の貯水部の水位とに応じて制御する制御装置を構成する。制御回路100は、液位センサ180、280A、280B、380A、380Bからそれぞれ、情報L1、L2、L3、L4、L5を、制御ステーション1から補助電気エネルギーの要求を示す情報I1を、太陽光発電所6から利用可能な太陽エネルギーを示す情報I6を、風力発電所7から利用可能な風力エネルギーを示す情報I7を受け取り、場合によっては、例えば地熱エネルギーや潮力エネルギーといった電力の生産に利用可能な他の種類の再生可能エネルギーに関する情報を受け取る。制御回路100は、制御信号V150、V250、V350、V352をそれぞれ遠隔操作型バルブ150、250、350、352に送り、制御情報U130、U230、U330、U332を既存の水力発電システム130、230、330、332に送り、蓄積されたポテンシャルエネルギーから生産された配給ネットワーク用の補助電気エネルギーが必要であるか、消費の少ない期間に揚水によってポテンシャルエネルギーを再度蓄積できるように再生可能エネルギーからの電気エネルギー、またはその代わりにあるいはそれに加えて標準のエネルギー源からの電気エネルギーが必要であるか、状況に応じてタービンの駆動または揚水が行われる。連結された遠隔操作型バルブを開くことによる上流貯水部110、210、311、312、315の放水は、全ての、または場合によっては一部の貯水部について同時に行ってもよく、また、1つの上流貯水部の放水が終わるとすぐに別の上流貯水部を開放して、経時的に順番に、段階的に行ってもよい。制御回路100は、検出された電力生産要求に応じて異なった遠隔操作型ソレノイドバルブを開くようプログラムされた中央ユニットを備える。制御回路100はまた、ネットワークによって、または風力システム7や太陽システム6などのローカルシステムによって、過剰な電力が生産されている期間に、共通の下流貯水部120または独立した下流貯水部220から揚水して行なわれる上流貯水部110、210、311、312の充水を制御する。制御回路100はまた、下流貯水部120から貯水部312への充水が既に行われた後の、貯水部312からの揚水による上流貯水部315への少なくとも部分的な充水を制御する。しかし、貯水部315はまた、例えば雨水によって自給的に水が供給される水域によって構成されてもよく、貯水部312はまた、パイプ341によって貯水部311に接続されることなく、下流貯水部としてのみ機能し得る。当然ながら、本発明は様々な変形例に適用でき、具体的には、特に図1を参照して説明した実施形態を互いに独立して使用してもよく、必ずしも単一の中央制御ステーションではなく、様々な制御ステーションに接続されていてもよい。"