アルコールから、該アルコールの炭素原子数よりも少なくとも1つ大きい炭素原子数のオレフィンを生成する生成工程を含み、前記生成工程では、前記アルコールと、周期表における2~3族、5~9族、11族及び12族の金属元素、チタン、ニッケル、ホウ素、ガリウム、タリウム、ゲルマニウム、スズ、鉛並びにビスマスからなる群から選ばれる少なくともいずれかの元素の酸化物を含むオレフィン製造用触媒とを、反応温度300~700°C、アルコール濃度5~100vol、GHSV5~1500h1で接触させるオレフィンの製造方法。オレフィン製造用触媒が前記1の元素の酸化物である請求項1に記載のオレフィンの製造方法。前記元素がセリウム又はチタンである請求項1又は2に記載のオレフィンの製造方法。前記元素がセリウムである請求項3に記載のオレフィンの製造方法。前記アルコールが生物資源由来のエタノールである請求項1~4のいずれか1項に記載のオレフィンの製造方法。前記アルコールがエタノールであり、前記オレフィンがプロピレンを含む請求項1~5のいずれか1項に記載のオレフィンの製造方法。近年の化学品原料の製造分野では、炭酸ガス発生抑制、及び将来の石油資源の高騰又は枯渇に備え、化学品原料を石油系資源から非可食性バイオマス資源に転換することが求められている。特に、代表的な汎用樹脂であるポリプロピレンを、バイオマス資源であるバイオエタノールからより効率よく製造する技術が要求されている。このような事情に鑑みると、従来公知のオレフィンの製造技術では十分ではなく、さらなるオレフィンの製造技術の開発が強く求められている。本発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、アルコールから該アルコールの炭素原子数よりも少なくとも1つ大きい炭素原子数のオレフィンを選択的に効率よく製造することができるオレフィンの製造方法を提供することにある。本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討を行った。その結果、アルコールを原料として、該アルコールの炭素原子数よりも少なくとも1つ大きい炭素原子数のオレフィンを効率よく製造することができる製造方法を見出し、本願発明を完成させるに至った。本発明は、かかる新規知見に基づいて完成されたものであり、以下の発明を包含する。[1]アルコールから、該アルコールの炭素原子数よりも少なくとも1つ大きい炭素原子数のオレフィンを生成する生成工程を含み、前記生成工程では、前記アルコールと、周期表における2~3族、5~9族、11族及び12族の金属元素、チタン、ニッケル、ホウ素、ガリウム、タリウム、ゲルマニウム、スズ、鉛並びにビスマスからなる群から選ばれる少なくともいずれかの元素の酸化物を含むオレフィン製造用触媒とを、反応温度300~700°C、アルコール濃度5~100vol、GHSV5~1500h1で接触させるオレフィンの製造方法。[2]オレフィン製造用触媒が前記1の元素の酸化物である[1]に記載のオレフィンの製造方法。[3]前記元素がセリウム又はチタンである[1]又は[2]に記載のオレフィンの製造方法。[4]前記元素がセリウムである[3]に記載のオレフィンの製造方法。[5]前記アルコールが生物資源由来のエタノールである[1]~[4]のいずれかに記載のオレフィンの製造方法。[6]前記アルコールがエタノールであり、前記オレフィンがプロピレンを含む[1]~[5]のいずれかに記載のオレフィンの製造方法。本発明によれば、アルコールから該アルコールの炭素原子数よりも少なくとも1つ大きい炭素原子数のオレフィンを選択的に効率よく製造することができるオレフィンの製造方法を提供することができる。以下、本発明のオレフィンの製造方法について説明するが、本発明は以下の説明に限定されるものではない。また本明細書において、~という表現により数値範囲を示す場合には、下限値及び上限値を含むものとする。本発明のオレフィンの製造方法は、該アルコールの炭素原子数よりも少なくとも1つ大きい炭素原子数のオレフィン以下、増炭オレフィンということがあるを生成する生成工程を含み、上記生成工程では、前記アルコールと、周期表における2~3族、5~9族、11族及び12族の金属元素、チタン、ニッケル、ホウ素、ガリウム、タリウム、ゲルマニウム、スズ、鉛並びにビスマスからなる群から選ばれる少なくともいずれかの元素の酸化物を含むオレフィン製造用触媒とを、反応温度300°C~700°C、アルコール濃度5vol~100vol、GHSV5~1500h1で接触させる。本発明に係る上記オレフィン製造用触媒は、既述の元素のうちの1つの酸化物であってもよく、また、上記元素としてはセリウムやチタンが好ましく、セリウムがより好ましい。また、オレフィン製造用触媒としては、担持触媒や担体に担持しない非担持触媒といった形態のいずれもよいが、非担持触媒であることが好ましい。非担持触媒を構成する酸化物としては、セリウムの酸化物やチタンの酸化物であることが好ましい。セリウムの酸化物の好適な一例としては、酸化セリウムCeO2が挙げられる。酸化セリウムの種類としては、立方晶又はアモルファス等を例示することができる。チタンの酸化物の好適な一例としては、酸化チタンTiO2が挙げられる。特に、セリウムの酸化物を含む触媒であれば、アルコールと好適に反応して、増炭オレフィンをより高収率に効率よく製造することができる。より具体的には、エタノールからプロピレンを含む増炭オレフィンの製造を効率よく高収率に行うことができる。オレフィン製造用触媒の製造方法は特に限定されず、種々の公知の製造方法を適用することが可能で、市販品を用いることもできる。担持触媒の場合は、担体に含浸法等によって担持させ適宜焼成例えば、200°C以上を行って製造することができる。非担持触媒の場合は、前駆体各種元素を含む硝酸塩、硫酸塩、塩化物等を含む沈殿物を調製しろ過、焼成例えば、200°C以上を行い、篩い分けや成型処理等を適宜行って製造することができる。オレフィン製造用触媒と反応させるアルコールとしては、特に限定されないが、炭素原子数2~12の1級アルコールであることが好ましい。炭素原子数2~12の1級アルコールとしては、エタノール、1-プロパノール、1-ブタノール、イソブタノール、1-ペンタノール、1-ヘキサノール、1-ヘプタノール、1-オクタノール、1-ノナノール、1-デカノール、1-ウンデカノール、1-ドデカノール等を例示することができる。なかでも、アルコールとしては、炭素原子数2~8の1級アルコールが好ましく、炭素原子数2~4の1級アルコールがより好ましい。この範囲のアルコールであれば、増炭オレフィンの選択収率を向上させることができる。さらに、本発明において、アルコールとしては、生物資源由来バイオマスのエタノールバイオエタノールを用いることがより好ましい。バイオエタノールを本発明に係る触媒と反応させることにより、化石燃料から得られたエタノールとは異なり、環境中の二酸化炭素を増加させることなく増炭オレフィンを製造することができる。また、本発明に係る触媒は、本発明の効果を阻害しない限り、上述した酸化物以外に他の成分を含有してもよい。生成される増炭オレフィンとしては、特に限定されないが、例えば、原料となるアルコールの炭素数がnの場合には、2n-1この場合、nは2以上である、2n、3n-1等の炭素数の増炭オレフィンが得られる。具体的には、原料となるアルコールがエタノールの場合には、プロピレン、1-ブテン、シス2-ブテン、トランス2-ブテン、イソブテン、ペンテン等、原料となるアルコールが1-プロパノールの場合には、ペンテン類、ヘキセン類、オクテン類等を例示することができる。なかでも製造される増炭オレフィンとしては、プロピレンであることが好ましい。すなわち、本発明のオレフィンの製造方法においては、エタノールを原料として効率よく高い選択収率でプロピレンを製造することができる。生成工程において、アルコールとオレフィン製造用触媒との接触方法は、特に限定されないが、触媒を充填した容器内に、単にアルコールを導入するだけでもよい。反応器としては、固定床反応器、流動床反応器、回分式反応器、半回分式反応器等を例示することができるが、増炭オレフィンの生産性の観点からは、固定床反応器又は流動床反応器が好ましく、固定床反応器がさらに好ましい。原料となるアルコールの状態は特に限定されないが、増炭オレフィンの生成効率を高め、かつ反応が容易である観点から、反応時は気体であることが好ましい。また、容器内で気体状のアルコールを触媒と接触させるとき、アルコールを他の成分と組み合わせて容器内に供給してもよい。他の成分としては、例えば、窒素、水蒸気、水素、一酸化炭素、二酸化炭素、反応器出口から回収した生成物の全部又は一部、原料となるアルコール及び生成する増炭オレフィンとの反応性が実質的に無い不活性キャリアガス等を例示することができる。生成工程では、アルコールの濃度と、GHSVGasHourlySpaceVelocityが重要である。ここで、アルコール濃度とは、触媒層に供給する全供給流体ガス中の原料アルコールの比率volであり、GHSVは、全供給流体を標準状態25°C、1気圧の気体として換算した場合の供給速度ml/hを、触媒体積mlで割った値である。アルコールの濃度は、供給ガス体積比で、5vol~100volであり、好ましくは10vol~70volである。5vol未満では、増炭オレフィンの選択収率が低くなる。GHSVは5~1500h1であり、好ましくは10~1000h1である。GHSVが5h1未満及び1500h1であると増炭オレフィンの選択収率が低くなる。また、生成工程における反応温度は、300~700°Cの範囲であれば特に限定されるものではないが、例えば、酸化セリウムを含有する触媒を用いた場合、好ましくは350~600°Cである。この範囲の温度で反応させることにより、増炭オレフィンの選択収率の低下を防ぐことができる。また、増炭オレフィンの選択収率は1以上であることが好ましく、10以上であることがさらに好ましい。ここで、増炭オレフィンの選択収率とは、生成した、アルコールよりも少なくとも1つ大きい炭素原子数のオレフィン増炭オレフィンの炭素モル数/反応に供したアルコールの炭素モル数×100により求めることができる。以下に実施例を示し、本発明の実施の形態についてさらに詳しく説明する。もちろん、本発明は以下の実施例に限定されるものではなく、細部については様々な態様が可能であることはいうまでもない。実施例11酸化セリウム触媒の作製酸化セリウム触媒学会参照触媒、JRC-CEO-3を篩い分けにより0.3~0.6mmに整粒し、酸化セリウム触媒を得た。2プロピレンの製造酸化セリウム触媒2.0gを石英製の反応管に充填し、エタノール濃度が30volであるエタノール/窒素混合ガスを、13ml/分GHSV403h1の速度で反応管へ供給し、420°Cで反応を行った。反応管のガス排出口から排出されたガスをガスクロマトグラフィーで分析し、プロピレンの選択収率を求めた。得られた分析結果を下記表1に示す。実施例21酸化チタン触媒の作製酸化チタン関東化学、特級試薬を600°Cで5時間空気中加熱した。得られた固体を篩い分けにより0.3~0.6mmに整粒し、酸化チタン触媒を得た。2プロピレンの製造酸化チタン触媒1.5gを石英製の反応管に充填し、エタノール濃度が30volであるエタノール/窒素混合ガスを、13ml/分GHSV401h1の速度で反応管へ供給し、500°Cで反応を行った。反応管のガス排出口から排出されたガスをガスクロマトグラフィーで分析し、プロピレンの選択収率を求めた。得られた分析結果を下記表1に示す。比較例11Ni-MCM41の作製国際公開第2007/083684号パンフレットの記載に従い、シリカを担体としてテンプレートイオン交換法TIE法によりニッケルを導入した触媒Ni-MCM41を用意した。Ni-MCM41の合成法は以下のとおりである。306gのコロイダルシリカスノーテックス20、225gのドデシルトリメチルアンモニウムブロミド、4N水酸化ナトリウム水溶液71g、及び705gのイオン交換水を混合し、静置したまま140°Cで48時間加熱、次いでろ過乾燥させ、乾燥体を得た。80gのイオン交換水に乾燥体8gを加え、さらに1.1gの硝酸ニッケル6水和物を81gのイオン交換水に溶解させたニッケル溶液を加え、80°Cで20時間加熱した。その後、ろ過乾燥し、550°Cで空気中加熱し、Ni-MCM41を得た。得られたNi-MCM41は、粉末X線回折パターンからヘキサゴナル構造を持つことが確認され、BET表面積は844m2/g、ニッケル濃度は3.6質量であった。2プロピレンの製造Ni-MCM410.5gを石英製の反応管に充填し、エタノール濃度が33volであるエタノール/窒素混合ガスを、11ml/分GHSV330h1の速度で反応管へ供給し、400°Cで反応を行った。反応管のガス排出口から排出されたガスをガスクロマトグラフィーで分析し、プロピレンの選択収率を求めた。得られた分析結果を下記表1に示す。比較例21酸化セリウム触媒の作製実施例1と同様な方法で、酸化セリウム触媒を得た。2プロピレンの製造酸化セリウム触媒0.5gを石英製の反応管に充填し、エタノール濃度が30volであるエタノール/窒素混合ガスを、13ml/分GHSV1613h1の速度で反応管へ供給し、450°Cで反応を行った。反応管のガス排出口から排出されたガスをガスクロマトグラフィーで分析し、プロピレンの選択収率を求めた。得られた分析結果を下記表1に示す。なお、表中に記載のプロピレン選択収率の選択収率とは、生成したプロピレンの炭素モル数/反応に供したアルコール中の炭素モル数×100を表す。表1に示すように、実施例1及び実施例2では、比較例1及び比較例2と比較してプロピレン選択収率が高いことがわかる。