"下記一般式Iで表わされるアルキルアンモニウムポリスルフィド。2[NR1R2R3R4][Sn]2I式I中、nは7以上の整数であり、R1~R4はそれぞれ独立に水素原子または炭素数1~20の有機基を表し、R1~R4のうち少なくとも1つが前記有機基であり、R1~R4のうち2つ以上が前記有機基である場合、これらは互いに結合して環状構造を形成してもよい。nが7~32の整数であることを特徴とする請求項1に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィド。前記有機基が、炭素数1~20のアルキル基、炭素数2~20のアルケニル基、炭素数2~20のアルキニル基または炭素数6~20のアリール基であり、前記アルキル基、アルケニル基、アルキニル基およびアリール基は、極性基を有していてもよく、構成する炭素原子の一部がヘテロ原子に置き換えられていてもよいことを特徴とする請求項1または2に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィド。前記有機基が、極性基を有していてもよく、構成する炭素原子の一部がヘテロ原子に置き換えられていてもよい炭素数1~20のアルキル基であることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィド。有機溶媒中、硫黄とアルキルアンモニウム塩とを接触させることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィドの製造方法。硫黄とアルキルアンモニウム塩とを、10.0:0.1~0.1:1.0のモル比で接触させることを特徴とする請求項5に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィドの製造方法。請求項1~4のいずれか一項に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィドを正極活物質として含む正極と、負極と、電解質とを含む二次電池。本願発明は、有機溶媒に可溶で、ポリスルフィド中の硫黄原子数が多い、アルキルアンモニウムポリスルフィドおよびその製造方法を提供することを目的とする。本願発明は、たとえば以下の[1]~[7]に関する。[1]下記一般式Iで表わされるアルキルアンモニウムポリスルフィド。2[NR1R2R3R4][Sn]2I式I中、nは7以上の整数であり、R1~R4はそれぞれ独立に水素原子または炭素数1~20の有機基を表し、R1~R4のうち少なくとも1つが前記有機基であり、R1~R4のうち2つ以上が前記有機基である場合、これらは互いに結合して環状構造を形成してもよい。[2]nが7~32の整数であることを特徴とする[1]に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィド。[3]前記有機基が、炭素数1~20のアルキル基、炭素数2~20のアルケニル基、炭素数2~20のアルキニル基または炭素数6~20のアリール基であり、前記アルキル基、アルケニル基、アルキニル基およびアリール基は、極性基を有していてもよく、構成する炭素原子の一部がヘテロ原子に置き換えられていてもよいことを特徴とする[1]または[2]に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィド。[4]前記有機基が、極性基を有していてもよく、構成する炭素原子の一部がヘテロ原子に置き換えられていてもよい炭素数1~20のアルキル基であることを特徴とする[1]~[3]のいずれか一に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィド。[5]有機溶媒中、硫黄とアルキルアンモニウム塩とを接触させることを特徴とする[1]~[4]のいずれか一に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィドの製造方法。[6]硫黄とアルキルアンモニウム塩とを、10.0:0.1~0.1:1.0のモル比で接触させることを特徴とする[5]に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィドの製造方法。[7][1]~[4]のいずれか一に記載のアルキルアンモニウムポリスルフィドを正極活物質として含む正極と、負極と、電解質とを含む二次電池。本願発明のアルキルアンモニウムポリスルフィドは、多種の有機溶媒に可溶である。また、ポリスルフィド中の硫黄原子数が多い。以下、本発明について具体的に説明する。本発明は、下記一般式Iで表わされるアルキルアンモニウムポリスルフィドに関する。2[NR1R2R3R4][Sn]2I式I中、nは7以上の整数であり、R1~R4はそれぞれ独立に水素原子または炭素数1~20の有機基を表し、R1~R4のうち少なくとも1つが前記有機基であり、R1~R4のうち2つ以上が前記有機基である場合、これらは互いに結合して環状構造を形成してもよい。1アルキルアンモニウムポリスルフィド式I中、R1~R4はそれぞれ独立に水素原子または炭素数1~20の有機基である。有機溶媒への可溶性の観点から、前記R1~R4のうち少なくとも1つが有機基であり、R1~R4のうち2~4つが有機基であることが好ましく、R1~R4の全てが有機基であることがより好ましい。前記R1~R4のうち2つ以上が有機基である場合、これらは互いに結合して環を形成してもよい。前記有機基は、コスト面および副反応を防止する観点から、炭素数1~12が好ましく、炭素数1~4がより好ましい。また、前記有機基は、1~4価が好ましく、1~2価がより好ましい。前記有機基としては、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基およびアリール基が挙げられ、アルキル基が好ましい。上記アルキル基、アルケニル基、アルキニル基およびアリール基は、極性基を有していてもよい。極性基とは、ヘテロ原子を含む置換基をいう。極性基としては、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルデヒド基、カルボニル基、カルボキシ基、ニトロ基、アミノ基、スルホ基、エーテル基、チオエーテル基、エステル基、アミド基、イミド基、ハロゲノ基、メタアクリロイルオキシ基、メタアクリロイルアミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基等が挙げられる。また、上記アルキル基、アルケニル基、アルキニル基およびアリール基は、構成する炭素原子の一部が窒素原子、硫黄原子、酸素原子等のヘテロ原子に置き換えられていてもよい。前記アルキル基としては、炭素数1~20の直鎖状、分岐状または環状構造を有すアルキル基が好ましく、炭素数1~10の直鎖状、分岐状または環状構造を有すアルキル基がより好ましい。アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ドデシル基、ヘキサデシル基、2-ヒドロキシエチル基、2-ヒドロキシプロピル基、2-メルカプトエチル基、アルデヒドエチル基、アセトエチル基、カルボキシエチル基、メトキシエチル基、アセチルオキシエチル基、フルオロエチル基、2-アクリロイルオキシエチル基、2-メタクリロイルオキシエチル基、メタクリロイルアミノプロピル基、ピロリジニウム基、ベンゾイルオキシエチル基等が挙げられる。中でも、コスト面および副反応を防止する観点から、極性基を持たず、かつ炭素原子の一部がヘテロ原子に置き換えられていないアルキル基が好ましく、極性基を持たず、かつ炭素原子の一部がヘテロ原子に置き換えられていない炭素数1~8の直鎖状又は分岐状のアルキル基がより好ましい。アルケニル基としては、炭素数2~20の直鎖状、分岐状、または環状構造を有すアルケニル基が好ましく、炭素数2~10の直鎖状、分岐状、または環状構造を有すアルケニル基がより好ましい。アルケニル基の例としては、ビニル基、アリル基等が挙げられる。中でも、コスト面および副反応を防止する観点から、極性基を持たず、かつ炭素原子の一部がヘテロ原子に置き換えられていないアルケニル基が好ましく、極性基を持たず、かつ炭素原子の一部がヘテロ原子に置き換えられていない直鎖状のアルケニル基がより好ましい。アルキニル基としては、炭素数2~20の直鎖状、分岐状、または環状構造を有すアルキニル基が好ましく、炭素数2~12の直鎖状、分岐状、または環状構造を有すアルキニル基がより好ましい。アルキニル基の例としては、フェニルエチニル等が挙げられる。中でも、コスト面および副反応を防止する観点から、極性基を持たず、かつ炭素原子の一部がヘテロ原子に置き換えられていないアルキニル基が好ましく、極性基を持たず、かつ炭素原子の一部がヘテロ原子に置き換えられていない直鎖状のアルキニル基が好ましい。アリール基としては、炭素数6~20のアリール基が好ましく、炭素数6~10のアリール基がより好ましい。具体的には、フェニル基、ベンジル基、ニトロフェニル基、スルホフェニル基等が挙げられる。中でも、コスト面および副反応を防止する観点から、極性基を持たず、かつ炭素原子の一部がヘテロ原子に置き換えられていないアリール基が好ましい。式I中、nは7以上の整数であり、有機溶媒への可溶性の観点から、7~32の整数が好ましく、7~22がより好ましく、8~12が特に好ましい。本発明のアルキルアンモニウムポリスルフィドは、アセトン、メチルエチルケトンのようなケトン系有機溶媒、ジエチルエーテル、テトラヒドロフランのようなエーテル系有機溶媒、トルエン、キシレンのような芳香族系有機溶媒、N,N’-ジメチルホルムアミド、N-メチルピロリドンのようなアミド系有機溶媒、酢酸エチル、γ-ブチロラクトンのようなエステル系有機溶媒、メチルアルコール、エチルアルコールのようなアルコール類、クロロホルム、クロロベンゼンのようなハロゲン化炭化水素等の有機溶媒に可溶である。これらの中でも、アセトンに好ましく溶解する。2アルキルアンモニウムポリスルフィドの製造方法本発明のアルキルアンモニウムポリスルフィドの製造方法は、有機溶媒中、硫黄とアルキルアンモニウム塩とを接触させる工程を含むことを特徴とする。例えば、有機溶媒中で下記式IIで示される工程を行うことによりアルキルアンモニウムポリスルフィドを得ることができる。[NR1R2R3R4][CH3COO]S8→2[NR1R2R3R4][Sn]2II式II中、R1~R4およびnは、式I中のR1~R4およびnと同様である。反応に用いる硫黄は、粉末硫黄、結晶硫黄、ゴム状硫黄のいずれを用いても良い。原料のアルキルアンモニウム塩を構成するカチオン成分としては、式Iにおけるカチオン成分が挙げられ、R1~R4の好ましい範囲も式Iと同様である。原料のアルキルアンモニウム塩を構成するアニオン成分としては、式IIにおけるアセテートイオンに限定されるものではなく、アセテートイオン等の脂肪族カルボン酸イオンやベンゾエートイオン等の芳香族カルボン酸イオン等が挙げられ、溶媒への溶解性の観点から、アセテートイオンが好ましい。反応に用いられる有機溶媒としては、アセトン、メチルエチルケトンのようなケトン系有機溶媒、ジエチルエーテル、テトラヒドロフランのようなエーテル系有機溶媒、トルエン、キシレンのような芳香族系有機溶媒、N,N’-ジメチルホルムアミド、N-メチルピロリドンのようなアミド系有機溶媒、酢酸エチル、γ-ブチロラクトンのようなエステル系有機溶媒を用いることができる。これらは単独で用いても、二種以上組み合わせて用いてもよい。これらの中でも、分子中にヒドロキシ基を有していない有機溶媒が好ましく、ケトン系有機溶媒がより好ましく、アセトンが特に好ましい。また、反応に用いられる有機溶媒は、分子中にヒドロキシ基を有する化合物水、アルコールなどを含有する場合には、その含有量は、反応に用いられる有機溶媒の総量を100重量として、30重量以下が好ましく、10重量以下がより好ましく、5重量以下がさらに好ましい。反応温度は、特に限定されるものではなく、有機溶媒の結晶化温度から沸点までの温度で反応を行うことができる。好ましくは-5~40°Cである。反応における硫黄と原料のアルキルアンモニウム塩との比率は、モル比で、硫黄:アルキルアンモニウム塩が、10.0:1.0~0.1:1.0が好ましく、2.0:1.0~0.5:1.0がより好ましく、1.5:1.0~1.3:1.0がさらに好ましい。上記範囲の比率であると、アルキルアンモニウムポリスルフィドの収率に優れる。反応時間は、限定されるものではないが、原料投入後から0.1~72時間が好ましく、0.5~5時間がより好ましく、1~2時間がさらに好ましい。上記範囲の反応時間であると、アルキルアンモニウムポリスルフィドの収率に優れる。上記製造方法によれば、通常、nが1種類以上の混合物であるアルキルアンモニウムポリスルフィドが得られ、nが7以上のアルキルアンモニウムポリスルフィドは、アルキルアンモニウムポリスルフィド全量に対し、80重量以上含まれる。3アルキルアンモニウムポリスルフィドを用いた二次電池本発明のアルキルアンモニウムポリスルフィドは、ナトリウム硫黄電池およびリチウム硫黄電池等の二次電池の正極活物質として好適に用いられる。上記二次電池は、本発明のアルキルアンモニウムポリスルフィドを正極活物質として含む正極と、負極と、電解質とを含む。本発明のアルキルアンモニウムポリスルフィドは、本発明のアルキルアンモニウムポリスルフィドを溶解可能な有機溶媒を溶媒とするスラリー中に溶解される。スラリーは、通常、アルキルアンモニウムポリスルフィドに加え、バインダー、導電材等通常の二次電池に用いられる成分を含む。電池の正極は、集電体に上記スラリーを塗布して乾燥させて製造される。負極は、金属、または炭素等の負極活物質が用いられる。電解質は、液体および/または固体を用いることができる。以下、実施例に基づいて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。[実施例1]本実施例はテトラブチルアンモニウムポリスルフィド式IにおけるR1~R4が全てブチル基の化合物の合成に関する実施例である。500ml三口フラスコに粉末硫黄125g0.48mol、アセトン200mlを入れ室温で攪拌させた。そこへテトラブチルアンモニウムアセテート102g0.34molを加えた。ただちに反応が起こり、反応溶液が赤褐色を呈した。室温で1時間溶液を撹拌した後、ろ過により未反応硫黄を除去し、得られた溶液をエバポレートし赤褐色オイル状物質を得た。上記オイル状物質に酢酸エチル200mlを加え完全に溶解させた。上記溶液に純水200mlを加え、分液ロートを用いて有機相を抽出し、硫酸マグネシウム約20gを投入し乾燥させた。ろ過で固形分を除去し、得られた溶液をエバポレートし42gの茶色固体物質テトラブチルアンモニウムポリスルフィドを得た。1H-NMR500MHz、CDCl3中、TMS基準の結果、1.00ppm3H,1.45ppm2H,1.67ppm2H,3.31ppm2Hにテトラブチルアンモニウムポリスルフィド由来のピークを確認した。13C-NMR125MHz、CDCl3中、TMS基準の結果、13.7ppm,19.7ppm,24.0ppm,58.7ppmにテトラブチルアンモニウムポリスルフィド由来のピークを確認した。KBr法におけるFT-IRの測定の結果、1224cm1にC-C一重結合由来のピーク、1018cm1にCH2由来のピーク、603cm1にS-S結合由来のピーク、524cm1にS-S結合由来のピーク、1486cm1にC-N結合由来のピークを有することを確認した。UPLC-TofMSを用いて、分子量の測定を行った。溶媒はアセトニトリルと水との混合溶液とした。アニオンセグメントBu4NSn2の計測を行ったところ、分子量m/z466硫黄原子数7、498硫黄原子数8、530硫黄原子数9、562硫黄原子数10、593硫黄原子数11、625硫黄原子数12を検出し、カチオンセグメントBu4Nは分子量m/z242テトラブチルアンモニウムのみ検出し、得られた物質はテトラブチルアンモニウムポリスルフィドであることを確認した。[実施例2]本実施例はテトラオクチルアンモニウムポリスルフィド式IにおけるR1~R4が全てオクチル基の化合物の合成に関する実施例である。テトラブチルアンモニウムアセテートの代わりに、テトラオクチルアンモニウムアセテート178g0.34molを用いたこと以外は実施例1と同様の方法を用いて合成を行った。その結果161gの白色ワックス状物質テトラオクチルアンモニウムポリスルフィドを得た。1H-NMR500MHz、CDCl3中、TMS基準の結果、0.88ppm3H,1.27ppm6H,1.41ppm4H,1.68ppm2H,3.38ppm2Hにテトラオクチルアンモニウムポリスルフィド由来のピークを確認した。[実施例3]本実施例はテトラメチルアンモニウムポリスルフィド式IにおけるR1~R4が全てメチルの化合物の合成に関する実施例である。500ml三口フラスコに粉末硫黄125g0.48mol、アセトン200mlを入れ室温で攪拌させた。そこへテトラメチルアンモニウムアセテート45g0.34molを加えた。ただちに反応が起こり、反応溶液が赤褐色を呈した。室温で1時間溶液を撹拌した後、ろ過で未反応硫黄を除去し、得られた溶液をエバポレートし22gの赤褐色オイル状物質テトラメチルアンモニウムポリスルフィドを得た。1H-NMR500MHz、CDCl3中、TMS基準の結果、1.92ppmにテトラメチルアンモニウムポリスルフィド由来のピークを確認した。13C-NMR125MHz、CDCl3中、TMS基準の結果、22.5ppmにテトラメチルアンモニウムポリスルフィド由来のピークを確認した。[実施例4]本実施例はテトラエチルアンモニウムポリスルフィド式IにおけるR1~R4が全てエチルの化合物の合成に関する実施例である。テトラメチルアンモニウムアセテートの代わりに、テトラエチルアンモニウムアセテート89g0.34molを用いたこと以外は実施例3と同様の方法を用いて合成した。その結果26gの赤色固体状物質テトラエチルアンモニウムポリスルフィドを得た。1H-NMR500MHz、CDCl3中、TMS基準の結果、1.16ppm3H,3.21ppm2Hにテトラエチルアンモニウムポリスルフィド由来のピークを確認した。13C-NMR125MHz、CDCl3中、TMS基準の結果、7.0ppm、51.4ppmにテトラエチルアンモニウムポリスルフィド由来のピークを確認した。[参考例1]ナトリウムポリスルフィドポリスルフィド中の硫黄原子数4は、製品名多硫化ナトリウムナガオ株式会社製を使用した。溶解性試験実施例1~4で得られたアルキルアンモニウムポリスルフィドおよび参考例1のナトリウムポリスルフィド各10gをそれぞれ異なる500mlのビーカーに入れたものを4つずつ準備した。ビーカー毎にアセトン、クロロホルム、トルエンまたはエタノールをそれぞれ100g入れ、室温で3時間攪拌した後、目視にてアルキルアンモニウムポリスルフィドおよびナトリウムポリスルフィドの各溶媒への溶解性の確認を行った。その結果を表1に示す。○は完全に溶解、△は部分的に溶解、×は不溶を示す。このように溶媒への溶解性が高く、ポリスルフィド中の硫黄原子数の多い、本発明のアルキルアンモニウムポリスルフィドを用いた2次電池は、高い電気容量が期待できる。"