駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体の内周部に該弾性体の周方向に間隔をあけて配設され、前記弾性体の幅方向に長い芯金基体と、前記芯金基体に該芯金基体の長手方向へ互いに間隔をあけて設けられ、該間隔が前記駆動輪の通過スペースを形成する突起と、前記突起の前記芯金基体長手方向外側に設けられ、前記芯金基体の幅方向に延び、前記転輪に設けられた輪部を支持する転輪支持部と、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の一端側に設けられ、前記弾性体の周方向の一方に隣り合う前記転輪支持部の被係合部と係合する係合部と、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の他端側に設けられ、前記弾性体の周方向の他方に隣り合う前記転輪支持部の係合部と係合する被係合部と、を有するクローラ用芯金。前記係合部は、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の一端部から突出する凸部であり、前記被係合部は、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の他端部に形成され前記凸部を受け入れる凹部である請求項1に記載のクローラ用芯金。前記凹部の前記突起側には、前記突起の突出方向に隆起するとともに前記芯金基体幅方向に延び、前記輪部に当接して該輪部の前記芯金基体長手方向への移動を規制する内隆起部が設けられている請求項2に記載のクローラ用芯金。前記凹部の前記突起側よりも前記芯金基体長手方向外側には、前記突起の突出方向に隆起するとともに前記芯金基体幅方向に延び、前記輪部に当接して該輪部の前記芯金基体長手方向への移動を規制する外隆起部が設けられている請求項2に記載のクローラ用芯金。駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、前記弾性体の内周部に前記弾性体の周方向へ間隔をあけて配設された請求項1~4のいずれか1項に記載のクローラ用芯金と、を有する弾性クローラ。ところで、特許文献1では、横ずれ防止のためにクローラ周方向に突出する横規規制突起を形成し、転輪の振動抑制のためにクローラ周方向に延出するレール部を形成していることから、芯金が重くなっている。本発明は、隣り合う芯金同士の横ずれを抑制しつつ、重量の増加を抑制することを目的とする。請求項1のクローラ用芯金は、駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体の内周部に該弾性体の周方向に間隔をあけて配設され、前記弾性体の幅方向に長い芯金基体と、前記芯金基体に該芯金基体の長手方向へ互いに間隔をあけて設けられ、該間隔が前記駆動輪の通過スペースを形成する突起と、前記突起の前記芯金基体長手方向外側に設けられ、前記芯金基体の幅方向に延び、前記転輪に設けられた輪部を支持する転輪支持部と、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の一端側に設けられ、前記弾性体の周方向の一方に隣り合う前記転輪支持部の被係合部と係合する係合部と、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の他端側に設けられ、前記弾性体の周方向の他方に隣り合う前記転輪支持部の係合部と係合する被係合部と、を有している。請求項1のクローラ用芯金以下、適宜芯金と記載する。では、転輪支持部の係合部と弾性体周方向の一方に隣り合う転輪支持部の被係合部とが係合し、転輪支持部の被係合部と弾性体周方向の他方に隣り合う転輪支持部の係合部とが係合することから、隣り合う転輪支持部同士の芯金長手方向弾性体の幅方向の相対変位横ずれが抑制される。これにより、隣り合う芯金同士の横ずれを抑制することができる。なお、ここでいう、上記係合部と上記被係合部との係合は、隣り合う芯金同士を横ずれさせる力が作用することで上記係合部と上記被係合部とが係合状態となる場合、及び、横ずれさせる力が作用していなくても上記係合部と上記被係合部とが係合状態となっている場合のどちらも含んでいる。また、上記芯金では、転輪支持部の芯金基体幅方向の一端側に係合部を設け、他端側に被係合部を設けていることから、例えば、転輪支持部とは別の部位に横ずれ防止用の突起などを設けるものと比べて、芯金の重量の増加を抑制することができる。以上のことから、請求項1の芯金によれば、隣り合う芯金同士の横ずれを抑制することができるとともに重量の増加を抑制することができる。請求項2のクローラ用芯金は、請求項1のクローラ用芯金において、前記係合部は、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の一端部から突出する凸部であり、前記被係合部は、前記転輪支持部の前記芯金基体幅方向の他端部に形成され前記凸部を受け入れる凹部である。請求項2のクローラ用芯金では、係合部を転輪支持部の芯金基体幅方向の一端部から突出する凸部とし、被係合部を転輪支持部の芯金基体幅方向の他端部に形成されて上記凸部を受け入れる凹部としていることから、簡単な構造で隣り合う芯金同士の横ずれを確実に抑制することができる。請求項3のクローラ用芯金は、請求項2に記載のクローラ用芯金において、前記凹部の前記突起側には、前記突起の突出方向に隆起するとともに前記芯金基体幅方向に延び、前記輪部に当接して該輪部の前記芯金基体長手方向への移動を規制する内隆起部が設けられている。請求項3のクローラ用芯金では、輪部の芯金長手方向への移動が内隆起部に当接して規制される。これにより、輪部が突起を乗り越えるのを抑制することができる。請求項4のクローラ用芯金は、請求項2に記載のクローラ用芯金において、前記凹部の前記突起側よりも前記芯金基体長手方向外側には、前記突起の突出方向に隆起するとともに前記芯金基体幅方向に延び、前記輪部に当接して該輪部の前記芯金基体長手方向への移動を規制する外隆起部が設けられている。請求項4のクローラ用芯金では、輪部の芯金長手方向への移動が外隆起部に当接して規制される。これにより、外隆起部に当接する一方の輪部に対して他方の輪部が突起を乗り越えるのを抑制することができる。請求項5の弾性クローラは、駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、前記弾性体の内周部に該弾性体の周方向へ間隔をあけて配設された請求項1~4のいずれか1項に記載のクローラ用芯金と、を有する。請求項5の弾性クローラでは、請求項1~4のいずれか1項に記載のクローラ用芯金を有していることから、例えば、上記クローラ用芯金を有していないものと比べて、隣り合う芯金同士の横ずれが抑制されると共に重量の増加が抑制される。以上説明したように、本発明のクローラ用芯金及び弾性クローラは、隣り合う芯金同士の横ずれを抑制することができると共に重量の増加を抑制することができる。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態に係るクローラ用芯金及び弾性クローラについて図1~6を用いて説明する。なお、図2、図5、図6では、ゴム材により形成される後述するゴム体12、ラグ14、及びゴム突起16を二点鎖線で示している。図1に示すように、第1実施形態に係る弾性クローラの一例としての無端状のゴムクローラ10は、クローラ車例えば、トラクターなどの駆動輪の一例としてのスプロケット100、遊動輪の一例としてのアイドラー102、及びスプロケット100とアイドラー102の間に配設される複数の転輪104に巻き掛けられて用いられるものである。なお、本実施形態のスプロケット100は、図1に示すように、クローラ車の駆動軸に取付けられる円盤状の輪部100Aの外周面に、周方向に一定間隔で歯部100Bを形成したものである。また、本実施形態のアイドラー102はクローラ車に回転支持される円盤状のものであり、転輪104は、クローラ車に回転支持される軸部104Aの軸方向両端部に軸部104Aよりも径が大きい輪部104Bを一対形成したものである。図1に示すように、スプロケット100、アイドラー102、転輪104、及びこれらに巻き掛けられたゴムクローラ10によってクローラ車の走行部としてのクローラ走行装置90が構成されている。なお、本実施形態では、無端状のゴムクローラ10の周方向図中矢印Sをクローラ周方向と記載し、ゴムクローラ10の幅方向図中矢印Wをクローラ幅方向と記載する。クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ10を外周側または内周側図2参照から見た場合に直交している。また、本実施形態では、ゴムクローラ10の内側図中矢印INをクローラ内側と記載し、ゴムクローラ10の外側図中矢印OUTをクローラ外側と記載する。なお、クローラ外側はゴムクローラ10の接地側、クローラ内側はゴムクローラ10の接地側に対して反対側反接地側とそれぞれ言い換えられる。図1、図2に示すように、ゴムクローラ10は、ゴム材を無端帯状に形成したゴム体12を有している。なお、本実施形態のゴム体12は、本発明の弾性体の一例である。また、本実施形態の無端状のゴム体12の幅方向、周方向、内側、外側は、それぞれクローラ幅方向、クローラ周方向、クローラ内側、クローラ外側と一致している。図2、図5に示すように、ゴム体12の内周部には、本発明の第1実施形態に係るクローラ用芯金20以下、単に芯金20と記載する。がクローラ周方向に間隔本実施形態では一定間隔をあけて複数配設されている。図2、図5に示すように、芯金20は、ゴム体12の内周部に配設され、クローラ幅方向ゴム体12の幅方向に延びて該クローラ幅方向に長くなる芯金基体21を有している。なお、芯金基体21の長手方向以下、芯金長手方向と記載する。とゴム体12の幅方向クローラ幅方向は一致している。また、芯金基体21の幅方向以下、芯金幅方向と記載する。は、ゴムクローラ10の平坦部分スプロケット100やアイドラー102に巻き掛けられたりなどして湾曲した部分を除く部分であり、例えば、図1の符号Fで示す部分などを指すにおいて、ゴム体12の周方向クローラ周方向と一致している。このため、図3、図4では、芯金長手方向を矢印W、芯金幅方向を矢印Sで示している。図3、図4に示すように、芯金基体21は、芯金長手方向の中央部22と、中央部22の芯金長手方向の両端部から延出する一対の翼部24と、を含んで構成されている。中央部22は、スプロケット100が係合する部分であり、スプロケット100と係合して駆動力が入力されるため、翼部24よりも芯金厚み方向に肉厚とされている。なお、ここでいう芯金厚み方向とは、芯金長手方向及び芯金幅方向に対して直交する方向であり、ゴムクローラ10の上記平坦部分Fにおいては、ゴム体12の厚み方向クローラ内外方向と一致している。図3、図4Aに示すように、芯金20の中央部22の芯金長手方向の中心を通る直線以下では、中心線CLと記載するとゴム体12の幅方向の中心を通る直線ゴム体12の中心線は、一致している。すなわち、芯金20の中心線CLは、ゴムクローラ10の中心線と一致している。また、芯金20は、芯金基体21に芯金長手方向へ互いに間隔をあけて設けられ、この間隔がスプロケット100の通過スペースを形成する一対の突起26を有している。この突起26は、翼部24の根元部分に形成され、芯金厚み方向に沿って中央部22よりもクローラ内側へ突出している。また、一対の突起26間を通過するスプロケット100は、突起26の芯金長手方向内側の内壁に当接して、芯金長手方向への移動が規制されるようになっている。図3及び図4Cに示すように、突起26は、芯金側面視で芯金長手方向から見て突起中腹部26Aよりも突起先端部26Bが芯金幅方向両側に張り出した形状とされている。具体的には、図4Cに示すように、突起先端部26Bは、芯金20の中央部22の芯金幅方向の中心を通る直線以下では、中心線XLと記載するからの距離が芯金幅方向の一方側よりも他方側で長くなっている。なお、以下では、突起先端部26Bの上記芯金幅方向の一方側へ張り出した部分を短張出部26C、上記芯金幅方向の他方側へ張り出した部分を長張出部26Dとして記載する。図4Aに示すように、一対の突起26は、芯金20の中心線CLと中心線XLとの交点Pを中心として回転対称となるように配置されている。なお、本実施形態の突起26は、芯金側面視で突起中腹部26Aよりも突起先端部26Bが芯金幅方向両側に張り出した形状とされているが、本発明はこの構成に限定されず、例えば、突起26は、芯金側面視で突起根元部から突起先端部に向かって先細る形状としてもよい。また、本実施形態の一対の突起26は、交点Pを中心として回転対称となるように配設されているが、本発明はこの構成に限定されず、芯金20の中心線CLに対して左右対称となるように配設されてもよい。図3、図4Aに示すように、芯金20は、芯金基体21の一対の突起26を挟んで芯金長手方向両外側に設けられ、芯金幅方向に延び、転輪104の一対の輪部104Bを支持する一対の転輪支持部28を有している。この転輪支持部28のクローラ内側の面28A以下では、転輪支持面28Aと記載する。は、平坦状とされ、輪部104Bの外周面が接触しながら転動するようになっている。なお、ここでいう芯金長手方向外側とは、中心線CLから芯金長手方向に沿って離間する側を指し、芯金長手方向内側とは、中心線CLに沿ってこの中心線CLに向かう側を指している。図3、図4Aに示すように、転輪支持部28の芯金幅方向の一端側には、本発明の係合部の一例としての係合用凸部32が設けられている。具体的には、係合用凸部32は、転輪支持部28の芯金幅方向の一端部に形成され、この一端部から芯金幅方向へ突出する略直方体状の突起とされている。また、図4Cに示すように、この係合用凸部32のクローラ内側の面は、転輪支持部28の転輪支持面28Aに連なり本実施形態では連続している、転輪支持面28Aを芯金幅方向に延長している。図3、図4Aに示すように、転輪支持部28の芯金幅方向の他端側には、本発明の被係合部の一例としての係合用凹部34が設けられている。具体的には、係合用凹部34は、転輪支持部28の芯金幅方向の他端部に形成され、この他端部から芯金幅方向に沿って延びかつ芯金厚み方向に開放された窪みとされている。なお、本実施形態では、転輪支持部28の他端部を二股形状とし、この二股形状部分以下、二股部36と記載する。によって上記係合用凹部34を形成している。この転輪支持部28の係合用凹部34は、芯金長手方向の長さが係合用凸部32の芯金長手方向の長さよりも長く、図2に示すように、クローラ周方向の他方に隣り合う転輪支持部28の係合用凸部32を受け入れられるようになっている。図2に示すように、転輪支持部28の係合用凸部32は、クローラ周方向の一方一側に隣り合う転輪支持部28の係合用凹部34に差し込まれている。また、転輪支持部28の係合用凹部34には、クローラ周方向の他方他側に隣り合う転輪支持部28の係合用凸部32が差し込まれている。上記のように、係合用凸部32を係合用凹部34に差し込んだ状態で、芯金20はゴム体12の内周部にクローラ周方向に間隔をあけて配設されている。図6に示すように、転輪支持部28の係合用凹部34に、クローラ周方向の他方に隣り合う転輪支持部28の係合用凸部32が差し込まれているときには、芯金側面視で転輪支持部28の二股部36と、隣り合う転輪支持部28の係合用凸部32とが重なり合っている。図3、図4Aに示すように、本実施形態では、芯金20の中心線XLを境にして、突起26の短張出部26C側に転輪支持部28の二股部36が形成されている。しかし、本発明はこの構成に限定されず、芯金20の中心線CLを境にして、突起26の長張出部26D側に転輪支持部28の二股部36が形成されていてもよい。なお、本実施形態の一対の転輪支持部28は、芯金20の交点Pを中心として回転対称となるように配置されているが、本発明はこの構成に限定されず、芯金20の中心線CLに対して左右対称となるように配置されてもよい。図5に示すように、芯金20の少なくとも一対の翼部24を含むクローラ外側部分は、ゴム体12の内周部に埋設されている。また、図6に示すように、突起26は、ゴム材により被覆されてゴム体12の内周部にクローラ内側に突出するゴム突起16を形成している。このゴム突起16は、クローラ幅方向から見て略台形状となっている。図2に示すように、ゴム体12の内周部には、クローラ周方向に隣り合う芯金20同士の中央部22間にスプロケット100の歯部100Bが挿入係合される係合凹部40が形成されている。この係合凹部40は、底部がゴム材により閉鎖されている。なお、本発明に係るその他の実施形態では、係合凹部40の底部にクローラ内外に貫通するスリット切り欠きを形成してもよく、また、ゴム体12に、係合凹部40の代わりにクローラ内外に貫通する貫通穴を形成し、該貫通穴に歯部100Bを挿入係合させる構成としてもよい。ここで、スプロケット100の歯部100Bが係合凹部40に挿入係合した状態でスプロケット100が回転駆動すると、歯部100Bが係合当接している係合凹部40を構成するクローラ周方向のゴム壁を介して芯金20の中央部22に駆動力が入力されて、ゴム体12ゴムクローラ10に駆動力が伝達される。図5に示すように、ゴム体12の芯金20のクローラ外側には、係合凹部40を挟んでクローラ幅方向両側にクローラ周方向に沿って延びる無端帯状の補強層42が埋設されている。この補強層42は、クローラ周方向に沿って螺旋状に巻回された1本の補強コード又はクローラ周方向に沿って並列された複数本の補強コードをゴム被覆して形成されている。なお、本実施形態においては、引張り強度に優れるスチールコードを補強コードとして用いるが、本発明はこの構成に限定されず、十分な引張り強度を有していれば、例えば、有機繊維などで構成したコードを補強コードとして用いてもよい。また、図1に示すように、ゴム体12の外周部には、クローラ外側に突出するゴム材により構成されたラグ14がクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されている。なお、このラグ14は、ゴムクローラ10の地面に接地する部位である。次に、本実施形態の芯金20及びゴムクローラ10の作用効果について説明する。ゴムクローラ10の走行時には、スプロケット100、アイドラー102、及び複数の転輪104に巻き掛けられたゴムクローラ10がスプロケット100、アイドラー102、及び複数の転輪104の間で循環する。このとき、スプロケット100及びアイドラー102は、一対の突起26間に形成された通過スペースを通過し、図5に示すように、転輪104の一対の輪部104Bは、一対の転輪支持部28上を通過する。図2に示すように、ゴムクローラ10に複数配設された芯金20では、転輪支持部28の係合用凸部32をクローラ周方向の一方に隣り合う転輪支持部28の係合用凹部34に差し込み、転輪支持部28の係合用凹部34にクローラ周方向の他方に隣り合う転輪支持部28の係合用凸部32が差し込まれている。このため、隣り合う芯金20同士を芯金長手方向クローラ幅方向へ相対変位横ずれさせる力が芯金20に作用した場合、係合用凹部34の側壁芯金長手方向の側壁とこれに差し込まれた係合用凸部32の側壁芯金長手方向の側壁とが係合当接して、隣り合う転輪支持部28同士の横ずれが抑制される。ここで、本実施形態では、図2に示すように、隣り合う芯金20同士に上記横ずれを生じさせる力が作用していない場合には、係合用凹部34の上記側壁とこれに差し込まれた係合用凸部32の上記側壁とが係合当接しない状態が維持されるようになっている。なお、本発明のその他の実施形態では、隣り合う芯金20同士に上記横ずれを生じさせる力が作用していなくても係合用凹部34の上記側壁とこれに差し込まれた係合用凸部32の上記側壁とが係合当接状態となる構成としてもよい。ここで、芯金20では、転輪支持部28の芯金幅方向の一端側に係合用凸部32を形成し、他端部に係合用凹部34を形成していることから、例えば、転輪支持部28とは別の部位に横ずれ防止用の突起などを形成するものと比べて、芯金20の重量の増加を抑制することができる。以上のことから、芯金20によれば、隣り合う芯金20同士の横ずれを抑制することができるとともに重量の増加を抑制することができる。また、ゴムクローラ10に複数配設された芯金20では、図6に示すように、クローラ側面視で、転輪支持部28の転輪支持面28Aとこれに隣り合う転輪支持部28の転輪支持面28Aとが交わっていることから、転輪104の輪部104Bが転輪支持部28から隣り合う転輪支持部28へ乗り移る際には、転輪支持部28の係合用凸部32と隣り合う転輪支持部28の係合用凹部34とで転輪104からの荷重が支持されるため、転輪104の下方への落ち込みが少なくなる。これにより、転輪104の輪部104Bが一方の芯金20から隣り合う他方の芯金20へ乗り移る際の、転輪104の振動が抑制される。また、芯金20では、転輪支持部28の芯金幅方向の一端側に係合用凸部32を形成し、他端側に係合用凹部34を形成するという簡単な構造で隣り合う芯金20同士の横ずれを確実に抑制することができる。よって、ゴムクローラ10では、上記のような芯金20を用いていることから、隣り合う芯金20同士の横ずれが抑制され、さらに、重量の増加も抑制される。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態に係るクローラ用芯金及び弾性クローラについて図1、図7~図11を参照しながら説明する。なお、第1実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。また、図7、図10、図11では、ゴム材により形成されるゴム体12、ラグ14、及びゴム突起16を二点鎖線で示している。図1に示すように、第2実施形態に係るゴムクローラ50は、第1実施形態と同じ構成のゴム体12と、ラグ14と、補強層42と、後述する第2実施形態に係るクローラ用芯金52以下、単に芯金52と記載する。と、を有している。なお、本実施形態では第1実施形態と同様に、ゴムクローラ50の周方向、幅方向、内側、外側を、それぞれクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内側、クローラ外側と記載する。図7に示すように、ゴム体12の内周部には、本発明の第2実施形態に係るクローラ用芯金52がクローラ周方向に間隔本実施形態では一定間隔をあけて複数配設されている。また、芯金52は、第1実施形態と同じ構成の芯金基体21を有している。なお、本実施形態でも第1実施形態と同様に、芯金基体21の長手方向以下、芯金長手方向と記載する。とゴム体12の幅方向クローラ幅方向は一致している。また、芯金基体21の幅方向以下、芯金幅方向と記載する。は、ゴムクローラ10の平坦部分スプロケット100やアイドラー102に巻き掛けられたりなどして湾曲した部分を除く部分であり、例えば、図1の符号Fで示す部分などを指すにおいて、ゴム体12の周方向クローラ周方向と一致している。このため、図8、図9では、芯金長手方向を矢印W、芯金幅方向を矢印Sで示している。図8、図9に示すように、芯金52は、第1実施形態と同じ構成の一対の突起26と、一対の転輪支持部28とを備えている。また、芯金52の中央部22の芯金長手方向の中心を通る直線以下では、中心線CLと記載するとゴム体12の幅方向の中心を通る中心線は、一致している。すなわち、芯金52の中心線CLは、ゴムクローラ50の中心線と一致している。また、本実施形態では、図9Aに示すように、芯金20の中心線XLを境にして、突起26の短張出部26C側に転輪支持部28の二股部36が形成されている。図8、図9Bに示すように、転輪支持部28の係合用凹部34を構成する二股部36の突起26側には、突起26の突出方向図中矢印IN側に隆起するとともに芯金幅方向に延びる内隆起部54が設けられている。具体的には、内隆起部54は、二股部36を構成する対向配置された一対のレール部のうち、突起26側芯金長手方向内側のレール部上に設けられている。また、内隆起部54は、二股部36の先端部から中心線XL近傍まで延びており、転輪支持部28の転輪支持面28A上を通過する輪部104Bの芯金長手方向の移動を該輪部104Bに当接して規制するようになっている。次に、本実施形態の芯金52及びゴムクローラ50の作用効果について説明する。なお、本実施形態の作用効果のうち、第1実施形態と同様の作用効果については、その説明を省略する。図10に示すように、芯金52では、二股部36の突起26側に内隆起部54を設けていることから、転輪支持部28上を通過する一対の輪部104Bの突起26側への移動が内隆起部54に当接して規制される。特に、図11に示すように、内隆起部54は、突起26の短張出部26C側に延出していることから、輪部104Bの芯金長手方向への移動が突起26の長張出部26Dと内隆起部54とで規制される。つまり、芯金幅方向クローラ周方向に広い範囲で、輪部104Bの芯金長手方向クローラ幅方向への移動を規制することができ、輪部104Bが突起26ゴム突起16を乗り越えるのを効果的に抑制することができる。また、第2実施形態では、内隆起部54が芯金幅方向に連続して延びる構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、内隆起部54が芯金幅方向に断続して延びる構成例えば、内隆起部54を芯金幅方向に断続的に複数設ける構成としてもよい。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態に係るクローラ用芯金及び弾性クローラについて図1、図12~図16を参照しながら説明する。なお、第1実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。また、図12、図15、図16では、ゴム材により形成されるゴム体12、ラグ14、及びゴム突起16を二点鎖線で示している。図1に示すように、第3実施形態に係るゴムクローラ60は、第1実施形態と同じ構成のゴム体12と、ラグ14と、補強層42と、後述する第3実施形態に係るクローラ用芯金62以下、単に芯金62と記載する。と、を有している。なお、本実施形態では第1実施形態と同様に、ゴムクローラ60の周方向、幅方向、内側、外側を、それぞれクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内側、クローラ外側と記載する。図12に示すように、ゴム体12の内周部には、本発明の第3実施形態に係るクローラ用芯金62がクローラ周方向に間隔本実施形態では一定間隔をあけて複数配設されている。また、芯金62は、第1実施形態と同じ構成の芯金基体21を有している。なお、本実施形態でも第1実施形態と同様に、芯金基体21の長手方向以下、芯金長手方向と記載する。とゴム体12の幅方向クローラ幅方向は一致している。また、芯金基体21の幅方向以下、芯金幅方向と記載する。は、ゴムクローラ10の平坦部分スプロケット100やアイドラー102に巻き掛けられたりなどして湾曲した部分を除く部分であり、例えば、図1の符号Fで示す部分などを指すにおいて、ゴム体12の周方向クローラ周方向と一致している。このため、図13、図14では、芯金長手方向を矢印W、芯金幅方向を矢印Sで示している。図13、図14に示すように、芯金62は、第1実施形態と同じ構成の一対の突起26と、一対の転輪支持部28とを備えている。また、芯金62の中央部22の芯金長手方向の中心を通る直線以下では、中心線CLと記載するとゴム体12の幅方向の中心を通る中心線は、一致している。すなわち、芯金62の中心線CLは、ゴムクローラ60の中心線と一致している。また、本実施形態では、図14Aに示すように、芯金20の中心線XLを境にして、突起26の長張出部26D側に転輪支持部28の二股部36が形成されている。しかし、本発明はこの構成に限定されず、芯金20の中心線CLを境にして、突起26の短張出部26C側に転輪支持部28の二股部36が形成されていてもよい。図13、図14Bに示すように、転輪支持部28の係合用凹部34を構成する二股部36の突起26側よりも芯金長手方向外側には、突起26の突出方向図中矢印IN側に隆起するとともに芯金幅方向に延びる外隆起部64が設けられている。具体的には、外隆起部64は、二股部36を構成する対向配置された一対のレール部のうち、突起26側よりも芯金長手方向外側のレール部上に設けられている。また、外隆起部64は、二股部36の先端部から中心線XL近傍まで延びており、転輪支持部28の転輪支持面28A上を通過する輪部104Bの芯金長手方向の移動を該輪部104Bに当接して規制するようになっている。次に、本実施形態の芯金62及びゴムクローラ60の作用効果について説明する。なお、本実施形態の作用効果のうち、第1実施形態と同様の作用効果については、その説明を省略する。図15に示すように、芯金62では、二股部36の突起26側よりも芯金長手方向外側に外隆起部64を設けていることから、転輪支持部28上を通過する一対の輪部104Bの芯金長手方向外側への移動が外隆起部64に当接して規制される。また、図16に示すように、外隆起部64は、芯金幅方向に延出していることから、輪部104Bの芯金長手方向への移動を芯金幅方向に広い範囲で抑制することができる。特に、ゴムクローラ60が傾斜走行した場合に、傾斜方向下側に位置する輪部104Bが傾斜方向下側に位置する転輪支持部28から離れたとしても、傾斜方向上側に位置する輪部104Bが外隆起部64に当接して芯金長手方向の移動が規制されるため、傾斜方向下側に位置する輪部104Bが傾斜方向下側に位置するゴム突起16に乗り上げて、乗り越えるのを効果的に抑制することができる。また、第3実施形態では、外隆起部64が芯金幅方向に連続して延びる構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、外隆起部64が芯金幅方向に断続して延びる構成例えば、外隆起部64を芯金幅方向に断続的に複数設ける構成としてもよい。その他の実施形態第1~第3の実施形態では、一対の突起26を、交点Pを中心として回転対称となるように配置しているが、本発明はこの構成に限定されず、中心線CL上の交点Pを含まない任意の一点を中心として回転対称となるように配置してもよい。なお、一対の転輪支持部28についても同様に、第1~第3の実施形態では、一対の転輪支持部28を、交点Pを中心として回転対称となるように配置しているが、本発明はこの構成に限定されず、中心線CL上の交点Pを含まない任意の一点を中心として回転対称となるように配置してもよい。第2実施形態では二股部36の突起26側のレール部に内隆起部54を形成し、第3実施形態では、二股部36の突起26側よりも芯金長手方向外側のレール部に外隆起部64を形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、二股部36の突起26側のレール部に内隆起部54を形成し、二股部36の突起26側よりも芯金長手方向外側のレール部に外隆起部64を形成して、転輪支持部28の内隆起部54と外隆起部64との間を輪部104Bの通過スペースとする構成としてもよい。前述の各実施形態では、転輪支持部28の一端部に係合用凸部32を形成し、他端部に係合用凹部34を形成する構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、図17Aに示すように、転輪支持部28の一端部に複数の係合用凸部70を形成し、転輪支持部28の他端部に複数の係合用凹部72を形成して、転輪支持部28の係合用凸部70をクローラ周方向の一方に隣り合う転輪支持部28の係合用凹部72に差し込む構成としてもよい。また、前述の各実施形態では、転輪支持部28の係合用凸部32の芯金長手方向の長さを根元部から先端部まで略一定としているが、本発明はこの構成に限定されず、係合用凸部32の芯金長手方向の長さを根元部から先端部に向かって短くする構成としてもよい。また、図17Bに示すように、係合用凸部74の先端部74Aを根元部74Bよりも芯金長手方向の長さを長くした形状図17Bに示す転輪支持部28の要部平面視では、先端部74Aは円形状とし、係合用凹部76を芯金厚み方向からのみ係合用凸部74が差し込める形状図17Bに示す転輪支持部28の要部平面視では、開口部76Bは係合用凸部74の根元部74Bに対応した形状であり先端部74Aよりも芯金長手方向の長さが短く、中間部分76Aは先端部74Aよりも大径な円形状とする構成としてもよい。この場合には、隣り合う転輪支持部28の横ずれに加えて、係合用凸部74の先端部74Aと、係合用凹部76の開口部76Bとの当接引っ掛かりにより、隣り合う転輪支持部28の間隔が離れるのを抑制することもできる。前述した各実施形態では、ゴム体12の中心線と芯金20、52、62の中心線CLとが一致しているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム体12の中心線に対して芯金20、52、62の中心線CLがクローラ幅方向にずれていてもよい。また、前述した実施形態では、ゴムクローラ10の補強用に補強層42を埋設しているが、本発明はこの構成に限定されず、補強層42を用いずに、クローラ周方向に互いに隣接する芯金2052、62同士を連結部材例えば、リング状の連結部材などで連結、又は、芯金に形成した連結部同士例えば、フックとピンなどを連結し、この連結して無端状とした芯金でゴムクローラ10を補強する構成としてもよい。さらに、前述した実施形態では、本発明の無端帯状の弾性体の一例を、ゴム材を無端帯状に形成したゴム体12としているが、本発明はこの構成に限定されず、上記弾性体の一例としては、ゴム以外のエラストマーなどを無端帯状に形成した帯状体であってもよい。以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。