タイヤ周方向に延びる周方向溝とタイヤ幅方向に延びる幅方向溝とで区画される複数の陸部を有するタイヤであって、前記周方向溝又は前記幅方向溝の内部において、前記陸部に切り込み部が形成されており、前記切り込み部の一方の端部は、前記陸部の壁面において開口するように構成されており、前記切り込み部の他方の端部は、前記陸部の内部において終端するように構成されており、前記切り込み部の他方の端部が存在する位置のトレッド踏面からの深さは、前記切り込み部の一方の端部が存在する位置の前記トレッド踏面からの深さよりも深くなるように構成されていることを特徴とするタイヤ。前記切り込み部の一方の端部が存在する位置の前記トレッド踏面からの深さは、前記周方向溝又は前記幅方向溝の底面の前記トレッド踏面からの深さのうちの最大の深さよりも浅くなるように構成されており、前記切り込み部の他方の端部が存在する位置の前記トレッド踏面からの深さは、前記最大の深さと略同一になるか、或いは、前記最大の深さよりも浅くなるように構成されていることを特徴とする請求項1に記載のタイヤ。前記切り込み部の一方の端部が存在する位置の前記トレッド踏面からの深さは、前記最大の深さの80~90となるように構成されており、前記切り込み部の他方の端部が存在する位置の前記トレッド踏面からの深さは、前記最大の深さの90~100となるように構成されていることを特徴とする請求項2に記載のタイヤ。底面における前記周方向溝又は前記幅方向溝の前記タイヤ幅方向の長さ及び前記切り込み部の前記タイヤ幅方向の長さの和は、前記トレッド踏面における前記周方向溝又は前記幅方向溝の前記タイヤ幅方向の長さよりも長くなるように構成されていることを特徴とする請求項1に記載のタイヤ。前記切り込み部の前記タイヤ幅方向の長さは、前記トレッド踏面における前記周方向溝又は前記幅方向溝の前記タイヤ幅方向の長さの3~10となるように構成されていることを特徴とする請求項1に記載のタイヤ。しかしながら、上述のように、周方向溝や幅方向溝の体積を大きくすると、周方向溝及び幅方向溝で区画される陸部の体積が減り、かかる陸部の剛性が低下し、ドライ路面におけるブレーキ性能が低下してしまうという問題点があった。そこで、本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、ドライ路面におけるブレーキ性能を低下させることなく、雪上トラクション性能を向上させることができるタイヤを提供することを目的とする。本発明の第1の特徴は、タイヤ周方向に延びる周方向溝とタイヤ幅方向に延びる幅方向溝とで区画される複数の陸部を有するタイヤであって、前記周方向溝又は前記幅方向溝の内部において、前記陸部に切り込み部が形成されており、前記切り込み部の一方の端部は、前記陸部の壁面において開口するように構成されており、前記切り込み部の他方の端部は、前記陸部の内部において終端するように構成されており、前記切り込み部の他方の端部が存在する位置のトレッド踏面からの深さは、前記切り込み部の一方の端部が存在する位置の前記トレッド踏面からの深さよりも深くなるように構成されていることを要旨とする。本発明の第1の特徴において、前記切り込み部の一方の端部が存在する位置の前記トレッド踏面からの深さは、前記周方向溝又は前記幅方向溝の底面の前記トレッド踏面からの深さのうちの最大の深さよりも浅くなるように構成されており、前記切り込み部の他方の端部が存在する位置の前記トレッド踏面からの深さは、前記最大の深さと略同一になるか、或いは、前記最大の深さよりも浅くなるように構成されていてもよい。本発明の第1の特徴において、前記切り込み部の一方の端部が存在する位置の前記トレッド踏面からの深さは、前記最大の深さの80~90となるように構成されており、前記切り込み部の他方の端部が存在する位置の前記トレッド踏面からの深さは、前記最大の深さの90~100となるように構成されていてもよい。本発明の第1の特徴において、底面における前記周方向溝又は前記幅方向溝の前記タイヤ幅方向の長さ及び前記切り込み部の前記タイヤ幅方向の長さの和は、前記トレッド踏面における前記周方向溝又は前記幅方向溝の前記タイヤ幅方向の長さよりも長くなるように構成されていてもよい。本発明の第1の特徴において、前記切り込み部の前記タイヤ幅方向の長さの和は、前記トレッド踏面における前記周方向溝又は前記幅方向溝の前記タイヤ幅方向の長さの3~10となるように構成されていてもよい。以上説明したように、本発明によれば、ドライ路面におけるブレーキ性能を低下させることなく、雪上トラクション性能を向上させることができるタイヤを提供することができる。本発明の第1の実施形態図1乃至図6を参照して、本発明の第1の実施形態に係るタイヤ1について説明する。図1に、本実施形態に係るタイヤ1におけるトレッド踏面の一部の平面図を示す。図1に示すように、本実施形態に係るタイヤ1は、タイヤ周方向Lに延びる周方向溝リブ溝10とタイヤ幅方向Wに延びる幅方向溝ラグ溝20とで区画される複数の陸部ブロック30を有する。ここで、タイヤ周方向Lは、タイヤ回転軸を中心軸とする周方向であり、タイヤ幅方向Wは、タイヤ回転軸と平行な方向である。本実施形態では、図1に示すように、複数の陸部30のパターンブロックパターンは、タイヤ幅方向Wの中心線タイヤ赤道線CLに対して対称なパターンになっているが、本発明は、複数の陸部30のパターンブロックパターンがタイヤ幅方向Wの中心線CLに対して対称なパターンになっていないケースにも適用可能である。なお、トレッド踏面に垂直な方向から見た各陸部30の形状は、図1に示すように、長方形状であってもよいし、平行四辺形状であってもよいし、その他の形状であってもよい。ここで、周方向溝10又は幅方向溝20の底面のトレッド踏面からの深さは、タイヤ周方向L又はタイヤ幅方向Wに沿って変化するように構成されていてもよい。図1及び図2に示すように、幅方向溝20の内部において、陸部30に切り込み部40が形成されている。ここで、切り込み部40の一方の端部E1は、陸部30の壁面Aにおいて開口するように構成されており、切り込み部40の他方の端部E2は、陸部30の内部において終端するように構成されている。以下、図2に示すように、タイヤ1に設けられている全ての溝周方向溝10又は幅方向溝20の底面Bのトレッド踏面Cからの深さのうちの最大の深さをD1とし、端部E1が存在する位置のトレッド踏面Cからの深さをD2とし、端部E2が存在する位置のトレッド踏面Cからの深さをD3とする。ここで、深さD3は、D2よりも深くなるように構成されている。また、深さD2は、深さD1よりも浅くなるように構成されている。さらに、D3は、深さD1と略同一になるか、或いは、深さD1よりも浅くなるように構成されている。具体的には、切り込み部40は、トレッド踏面Cに略平行な方向に延びる区間41と、トレッド踏面Cに略垂直な方向に延びる区間42とによって構成されていてもよい。ここで、区間41は、区間42よりも、切り込み部40の一方の端部E1側に設けられている。なお、図2の例において、切り込み部40は、区間41及び区間42以外の区間を有していてもよい。かかる構成によれば、雪上で駆動力がかかった際に、幅方向溝20が開き易くなり、一時的に幅方向溝20の体積を増加させることができ、ドライ路面におけるブレーキ性能を低下させることなく、雪上トラクション性能を向上させることができる。また、かかる構成によれば、区間42によって、ブレーキ時に、幅方向溝20が閉じ難くなるので、陸部30の耐久性を確保することができる。また、幅方向溝20の底面のトレッド踏面Cからの深さは、周方向溝10の底面Bのトレッド踏面Cからの深さよりも浅くなるように構成されていてもよい。より具体的には、深さD2は、深さD1の80~90となるように構成されていてもよい。かかる構成によれば、雪上性能を低下させ過ぎずに、陸部30の剛性を確保することで、ドライ路面におけるブレーキ性能をより向上させることができる。さらに、深さD3は、最大の深さD1の90~100となるように構成されていてもよい。かかる構成によれば、端部E2からの亀裂進展を防ぐことができる。また、底面Bにおける幅方向溝20のタイヤ幅方向Wの長さW3及び切り込み部40のタイヤ幅方向Wの長さW4の和W1は、トレッド踏面Cにおける幅方向溝20のタイヤ幅方向Wの長さW2よりも長くなるように構成されていてもよい。ここで、切り込み部40のタイヤ幅方向Wの長さW4は、トレッド踏面Cにおける幅方向溝20のタイヤ幅方向Wの長さの3~10となるように構成されていてもよい。かかる構成によれば、端部E1からの亀裂が進展し難くなり、区間42によって幅方向溝20が開き易くなる。図3に示すように、切り込み部40は、トレッド踏面Cに略平行な方向に延びる区間41と、トレッド踏面Cに略垂直な方向に延びていない区間43とによって構成されていてもよい。ここで、区間43は、トレッド踏面Cに略垂直な方向に対して端部E1側に傾斜して延びていてもよいし、トレッド踏面Cに略垂直な方向に対して端部E1の反対側に傾斜して延びていてもよい。なお、図3の例において、切り込み部40は、区間41及び区間43以外の区間を有していてもよい。また、図3の例において、区間41は、トレッド踏面Cに略平行な方向に延びていなくてもよい。図4に示すように、切り込み部40は、トレッド踏面Cに略平行な方向に延びていない区間44と、トレッド踏面Cに略垂直な方向に延びる区間42とによって構成されていてもよい。ここで、区間44は、トレッド踏面Cに略平行な方向に対してトレッド踏面C側に傾斜して延びていてもよいし、トレッド踏面Cに略垂直な方向に対してトレッド踏面Cの反対側に傾斜して延びていてもよい。なお、図4の例において、切り込み部40は、区間44及び区間42以外の区間を有していてもよい。また、図4の例において、区間42は、トレッド踏面Cに略垂直な方向に延びていなくてもよい。図5に示すように、陸部30の踏込側において、上述の切り込み部40が形成されており、陸部30の蹴出側において、上述の切り込み部40が形成されていなくてもよい。かかる切り込み部40は、上述の図2乃至図4のいずれかに記載されている切り込み部40であってもよい。かかる構成によれば、加速時に、幅方向溝20が開き易くなり、ブレーキ時には、幅方向溝20が開き難くなる。その結果、ブレーキ時に、陸部30の剛性を向上させることができ、ドライ路面におけるブレーキ性能を向上させることができる。なお、陸部30の蹴出側において、上述の切り込み部40が形成されており、陸部30の踏込側において、上述の切り込み部40が形成されていなくてもよい。かかる切り込み部40は、上述の図2乃至図4のいずれかに記載されている切り込み部40であってもよい。かかる構成によれば、ブレーキ時に、幅方向溝20が開き易くなり、加速時には、幅方向溝20が開き難くなる。その結果、加速時に、陸部30の剛性を向上させることができ、ドライ路面における加速性能を向上させることができる。図6に示すように、切り込み部40は、トレッド踏面Cに略垂直な方向及びトレッド踏面Cに略平行な方向に延びずに、所定の曲率を有する区間45によって構成されていてもよい。なお、図6の例において、切り込み部40は、区間45以外の区間を有していてもよい。また、上述の切り込み部40は、幅方向溝20の内部ではなく、周方向溝10の内部において、陸部30に切り込み部40が形成されていてもよい。ここで、周方向溝10の内部において陸部30に形成される切り込み部40の特徴は、上述の幅方向溝20の内部において陸部30に形成される切り込み部40の特徴と同一である。また、上述の切り込み部40は、幅方向溝20の内部及び周方向溝10の内部の両方において、陸部30に切り込み部40が形成されていてもよい。また、上述の切り込み部40は、本実施形態に係るタイヤ1のトレッド踏面において、センターリブ30Aを構成する陸部30、セカンドリブ30Bを構成する陸部30、ショルダーリブ30Cを構成する陸部30の全てに形成されてもよい。或いは、上述の切り込み部40は、本実施形態に係るタイヤ1のトレッド踏面において、センターリブ30Aを構成する陸部30、セカンドリブ30Bを構成する陸部30、ショルダーリブ30Cを構成する陸部30の少なくとも一部に形成されてもよい。次に、本発明の効果を明確にするために、試験No1~12のタイヤを用いて行った試験の結果について説明する。なお、本発明は、これらの例によって何ら限定されるものではない。本試験では、全てのタイヤのサイズ及びパターン設計因子を同じとした。ここで、本試験では、全てのタイヤのサイズを20555R16とした。また、本試験は、リム幅を65Jとし、内圧を230kPaとし、実車にて行われた。具体的には、本試験において、ドライ路面におけるブレーキ性能は、80kmhから0kmhに減速した場合の制動距離によって評価し、雪上トラクション性能は、スリップ率150を維持した状態での10kmhから35kmhへの加速時間によって評価した。また、表1に示す本試験のおける試験条件のうち、溝深さは、周方向溝10又は幅方向溝20のトレッド踏面からの深さのうちの最大の深さD1に対する幅方向溝20の深さD2の比率を示し、垂直切り込みは、周方向溝10又は幅方向溝20のトレッド踏面からの深さのうちの最大の深さD1に対する端部E2が存在する位置のトレッド踏面からの深さD3の比率を示す。また、表1に示す本試験のおける試験条件のうち、水平切り込みは、トレッド踏面Cにおける幅方向溝20のタイヤ幅方向Wの長さに対する切り込み部40のタイヤ幅方向Wの長さW4の比率を示す。表1において、本試験における結果である雪上トラクション性能及びドライ路面におけるブレーキ性能は、試験No1のタイヤ従来技術に係るタイヤにおける評価結果を100とした場合の指数として表示されている。かかる指数が大きいほど、雪上トラクション性能及びドライ路面におけるブレーキ性能が優れている。かかる試験結果によれば、本発明の構成を具備するタイヤ試験No2~12のタイヤにおける雪上トラクション性能及びドライ路面におけるブレーキ性能は、従来技術に係るタイヤ試験No1のタイヤにおける雪上トラクション性能及びドライ路面におけるブレーキ性能よりも優れていることが分かる。以上、上述の実施形態を用いて本発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。本発明は、特許請求の範囲の記載により定まる本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。従って、本明細書の記載は、例示説明を目的とするものであり、本発明に対して何ら制限的な意味を有するものではない。