"直流電源の正極に接続された正側直流母線と前記直流電源の負極に接続された負側直流母線との間に負荷が接続され、かつ、非接地回路としての直流回路の地絡を検出する回路において、前記正側直流母線に一端が接続された第1の抵抗器と、前記負側直流母線に一端が接続され、かつ、第1の抵抗器と抵抗値が等しい第2の抵抗器と、第1の抵抗器及び第2の抵抗器の他端同士の接続点と、接地点との間に接続されたフォトカプラと、を備え、前記フォトカプラは、前記接続点と前記接地点との間に流れる電流が所定の閾値を超えたときに駆動信号を出力する電流検出回路と、前記電流検出回路の後段に接続されて前記駆動信号によりオンする発光素子と、前記発光素子の出力光によりオンする受光素子と、を有し、前記受光素子から地絡発生時の警報信号を出力させることを特徴とする、非接地回路の地絡検出回路。直流電源の正極に接続された正側直流母線と前記直流電源の負極に接続された負側直流母線との間に負荷が接続され、かつ、非接地回路としての直流回路の地絡を検出する回路において、前記正側直流母線に一端が接続された第1の抵抗器と、前記負側直流母線に一端が接続され、かつ、第1の抵抗器と抵抗値が等しい第2の抵抗器と、第1の抵抗器及び第2の抵抗器の他端同士の接続点と、接地点との間に直列に接続された複数のフォトカプラと、を備え、前記複数のフォトカプラは、前記接続点と前記接地点との間に流れる電流が所定の閾値を超えたときに駆動信号を出力する電流検出回路と、前記電流検出回路の後段に接続されて前記駆動信号によりオンする発光素子と、前記発光素子の出力光によりオンする受光素子と、それぞれを有し、前記複数のフォトカプラ内の閾値をそれぞれ異なる大きさに設定すると共に、一つのフォトカプラ内の前記受光素子により、地絡の危険性を予め通報する予報信号を出力させ、当該フォトカプラよりも閾値が大きい他のフォトカプラ内の前記受光素子により、前記警報信号を出力させることを特徴とする、非接地回路の地絡検出回路。直流電源の正極に接続された正側直流母線と前記直流電源の負極に接続された負側直流母線とが直流入力端子に接続されると共に、交流出力端子に負荷が接続され、かつ、非接地回路としての電力変換回路の交流出力側の地絡を検出する回路において、前記正側直流母線に一端が接続された第1の抵抗器と、前記負側直流母線に一端が接続され、かつ、第1の抵抗器と抵抗値が等しい第2の抵抗器と、第1の抵抗器及び第2の抵抗器の他端同士の接続点と、接地点との間に接続されたフォトカプラと、を備え、前記フォトカプラは、前記電力変換回路を構成する複数の半導体スイッチング素子のうちの何れかのオン時に前記接地点を介して前記交流出力端子と前記接続点との間に流れる電流が、所定の閾値を超えたときに駆動信号を出力する電流検出回路と、前記電流検出回路の後段に接続されて前記駆動信号によりオンする発光素子と、前記発光素子の出力光によりオンする受光素子と、を有し、前記受光素子から地絡発生時の警報信号を出力させることを特徴とする、非接地回路の地絡検出回路。直流電源の正極に接続された正側直流母線と前記直流電源の負極に接続された負側直流母線とが直流入力端子に接続されると共に、交流出力端子に負荷が接続され、かつ、非接地回路としての電力変換回路の交流出力側の地絡を検出する回路において、前記正側直流母線に一端が接続された第1の抵抗器と、前記負側直流母線に一端が接続され、かつ、第1の抵抗器と抵抗値が等しい第2の抵抗器と、第1の抵抗器及び第2の抵抗器の他端同士の接続点と、接地点との間に直列に接続された複数のフォトカプラと、を備え、前記複数のフォトカプラは、前記電力変換回路を構成する複数の半導体スイッチング素子のうちの何れかのオン時に前記接地点を介して前記交流出力端子と前記接続点との間に流れる電流が、所定の閾値を超えたときに駆動信号を出力する電流検出回路と、前記電流検出回路の後段に接続されて前記駆動信号によりオンする発光素子と、前記発光素子の出力光によりオンする受光素子と、それぞれを有し、前記複数のフォトカプラ内の閾値をそれぞれ異なる大きさに設定すると共に、一つのフォトカプラ内の前記受光素子により、地絡の危険性を予め通報する予報信号を出力させ、当該フォトカプラよりも閾値が大きい他のフォトカプラ内の前記受光素子により、前記警報信号を出力させることを特徴とする、非接地回路の地絡検出回路。請求項3または4に記載した非接地回路の地絡検出回路において、前記電力変換回路の交流出力側の特定相の地絡を検出するために、前記半導体スイッチング素子のうち前記特定相の上アームまたは下アームの半導体スイッチング素子をオンさせることを特徴とする、非接地回路の地絡検出回路。請求項5に記載した非接地回路の地絡検出回路において、前記特定相の上アームまたは下アームの半導体スイッチング素子をオンさせるスイッチングパターンを、出力地絡検出パターンとして有することを特徴とする、非接地回路の地絡検出回路。請求項1または3に記載した非接地回路の地絡検出回路において、前記フォトカプラに、当該フォトカプラの閾値と等しい閾値を有する別のフォトカプラを並列に接続し、前記接続点と前記接地点との間に流れる電流を、並列接続された各フォトカプラ内の前記電流検出回路にそれぞれ分流させることを特徴とする、非接地回路の地絡検出回路。請求項2または4に記載した非接地回路の地絡検出回路において、前記接続点と前記接地点との間に直列に接続された複数のフォトカプラのうちの何れかのフォトカプラに、当該フォトカプラの閾値と等しい閾値を有する別のフォトカプラを並列に接続し、前記接続点と前記接地点との間に流れる電流を、並列接続された各フォトカプラ内の前記電流検出回路にそれぞれ分流させることを特徴とする、非接地回路の地絡検出回路。請求項1~8の何れか1項に記載した非接地回路の地絡検出回路において、前記接続点と前記接地点との間に流れる両方向の電流を検出するために、一方向の電流を検出する少なくとも二つのフォトカプラを、互いに逆方向にして並列接続したことを特徴とする、非接地回路の地絡検出回路。請求項1~9の何れか1項に記載した非接地回路の地絡検出回路において、前記警報信号により、前記非接地回路の運転を停止することを特徴とする、非接地回路の地絡検出回路。請求項1~10の何れか1項に記載した非接地回路の地絡検出回路において、前記非接地回路が、自動車に搭載された電気システムを構成していることを特徴とする、非接地回路の地絡検出回路。特許文献1に記載された従来技術では、正側直流母線の電圧変動を負側直流母線から見た電圧変動に変換するために、正負の直流母線の間にコンデンサと抵抗との直列回路が接続されている。また、地絡検出用の二つの比較器の基準電圧を得るために多数の抵抗も必要である。このように、特許文献1の従来技術では多くの部品を必要としており、回路構成の簡略化や低コスト化の点でいまだ改善の余地がある。そこで、本発明の目的は、部品数が少なく、回路構成の簡略化、小型化、低コスト化が可能な非接地回路の地絡検出回路を提供することにある。また、本発明の他の目的は、地絡判定の閾値のばらつきが小さく、誤判定の恐れがない非接地回路の地絡検出回路を提供することにある。更に、本発明の別の目的は、地絡検出時の警報に先立って、絶縁抵抗の低下により地絡の恐れがあることを異常予報として通報するようにした非接地回路の地絡検出回路を提供することにある。また、本発明の他の目的は、非接地直流回路用に構成された地絡検出回路の構成を変更することなく、直流電源に正側直流母線及び負側直流母線を介して接続された非接地電力変換回路の交流出力側の地絡故障を容易かつ高精度に検出することにある。請求項1に係る発明は、直流電源に正側直流母線及び負側直流母線を介して負荷が接続され、かつ、接地されていない直流回路の地絡を検出するための回路である。本発明は、具体的には、正側直流母線または負側直流母線の絶縁抵抗値が低下した時に前記直流母線と接地点との間に流れる電流を検出して地絡を検出するものである。すなわち、本発明は、正側直流母線に一端が接続された第1の抵抗器と負側直流母線に一端が接続された第2の抵抗器とを備えており、これら第1,第2の抵抗器の抵抗値は等しくなっている。また、本発明は、第1,第2の抵抗器の他端同士の接続点と接地点との間に接続されたフォトカプラを備えている。このフォトカプラは、入力電流が所定の閾値を超えると駆動信号を出力する電流検出回路と、前記駆動信号によりオンする発光ダイオード等の発光素子と、その出力光によりオンするフォトトランジスタ等の受光素子とを有する。そして、電流検出回路の入力電流が閾値を超えたときに、受光素子により警報信号を出力して地絡と判定する。なお、請求項2に係る発明のように、第1,第2の抵抗器同士の接続点と接地点との間に、複数のフォトカプラを直列に接続すると共に、各フォトカプラの閾値を異なる大きさに設定してもよい。この場合、閾値が小さい一つのフォトカプラによって小さい入力電流を検出することにより地絡の予報信号を出力させ、閾値が大きい他のフォトカプラによって大きい入力電流地絡時の入力電流を検出することにより、地絡の警報信号を出力させることができる。請求項3に係る発明は、請求項1の地絡検出回路を非接地電力変換回路に適用したものであり、請求項4に係る発明は、請求項2の地絡検出回路を非接地電力変換回路に適用したものである。これらの請求項3または請求項4の発明では、電力変換回路を構成する半導体スイッチング素子のうちの何れかをオンしたときにフォトカプラから警報信号が出力されれば、電力変換回路の交流側の地絡と判定する。請求項3または請求項4の発明において、電力変換回路の交流出力側の特定相の地絡を検出するためには、電力変換回路を構成する半導体スイッチング素子のうち前記特定相の上アームまたは下アームの半導体スイッチング素子をオンさせる出力地絡検出パターンに従って電力変換回路をスイッチングし、そのときのフォトカプラの出力信号を観察すればよい。なお、閾値が小さいフォトカプラでは、絶縁抵抗が大きい入力電流が小さい場合でも出力信号がオンしてしまう。このため、フォトカプラの閾値が小さく所望の地絡判定用の閾値が得られない場合には、そのフォトカプラの閾値と等しい閾値を有する別のフォトカプラを並列に接続し、第1,第2の抵抗器同士の接続点と接地点との間に流れる電流を、並列接続された各フォトカプラ内の電流検出回路にそれぞれ分流させてもよい。これにより、例えば2個のフォトカプラを並列接続した場合は、第1,第2の抵抗器同士の接続点と接地点間を流れる電流が一つのフォトカプラの閾値の2倍になったときに各フォトカプラの出力がオンされるので、2倍の閾値を持つフォトカプラ1個を使用する場合と等価になる。更に、本発明においては、第1,第2の抵抗器同士の接続点と前記接地点との間に流れる両方向の電流を検出できるように、一方向の電流を検出する少なくとも二つのフォトカプラを、互いに逆方向にして並列接続してもよい。本発明によれば、正側直流母線及び負側直流母線と接地点との間に接続される第1,第2の抵抗器と、一または複数のフォトカプラのみによって地絡検出回路を構成することができ、部品数が少なく、回路構成が簡単で小型化、低コスト化が可能である。また、本発明によれば、フォトカプラ内の発光素子の前段に設けた電流検出回路によってフォトカプラが動作する入力電流の閾値を設定しているので、フォトカプラの動作は、発光素子と受光素子との間の光-電流変換効率のばらつきに依存しない。このため、何らかの原因によって電流検出回路にわずかな入力電流が流れたとしても、フォトカプラの動作は上述した閾値により管理されているので、入力電流がこの閾値を超えない限りフォトカプラは動作せず、地絡を誤判定するおそれがない。よって、地絡の誤判定による装置の不要な運転停止を防ぐことができる。更に、必要に応じてフォトカプラを複数、直列または並列に接続することにより、地絡検出時の警報に先立って、絶縁抵抗の低下により地絡の恐れがあることを予報信号として通報することも可能である。また、同一構成の地絡検出回路により、非接地直流回路と非接地電力変換回路の交流出力側との地絡を検出可能であるため、汎用性、経済性に優れている。以下、図に沿って本発明の実施形態を説明する。まず、以下に説明する第1~第3実施形態は、本発明を電気自動車やハイブリッド自動車等の電気システムを構成する非接地直流回路の地絡検出に適用した場合のものであるが、本発明は、上記以外の用途を持つ非接地直流回路の地絡検出にも適用可能である。図1は、本発明の第1実施形態を示す回路図である。図1において、1は蓄電装置等の直流電源、2はインバータ及び電動機等の負荷、PLは正側直流母線、NLは負側直流母線である。また、3aは一端が正側直流母線PLに接続された第1の抵抗器、3bは一端が負側直流母線NLに接続された第2の抵抗器であり、これらの抵抗器3a,3bの抵抗値は等しい。抵抗器3a,3bの他端同士の接続点と接地点100との間には、フォトカプラ10Aが接続されている。また、101Pは正側直流母線PLの絶縁抵抗、101Nは負側直流母線NLの絶縁抵抗である。ここで、フォトカプラ10Aは、抵抗器3a,3bの他端同士の接続点と接地点100との間に接続された電流検出回路11Aと、その出力側に接続された発光素子12Aと、発光素子12Aの出力光によってオンする受光素子13Aと、を備えている。なお、従来技術と同様に、発光素子12Aは発光ダイオードにより、受光素子13Aはフォトトランジスタにより構成されている。次に、図2は、フォトカプラ10Aの特性を示している。このフォトカプラ10Aは、図2に示すように、入力信号電流検出回路11Aの入力電流がある閾値TH以上になったときに電流検出回路11Aからの駆動信号により発光素子12Aを点灯させ、受光素子13Aの出力信号を反転させる。また、電流検出回路11Aの入力電流がある閾値TH-以下になったときに発光素子12Aを消灯させ、受光素子13Aの出力信号を反転させるものである。上記のように、この実施形態では、フォトカプラ10Aを動作させる入力電流の閾値が、発光素子12Aの前段に接続した電流検出回路11Aによって設定されており、発光素子12Aと受光素子13Aとの間の光-電流変換効率に依存しない。このため、絶縁抵抗101Pまたは絶縁抵抗101Nに異常がなく地絡が発生していない場合に、何らかの原因によって電流検出回路11Aにわずかな入力電流が流れたとしても、フォトカプラ10Aの動作は上述した閾値TH,TH-により管理されているので、入力電流がこれらの閾値を超えない限りフォトカプラ10Aは動作せず、地絡を誤判定するおそれがない。なお、フォトカプラ10Aが地絡を検出した場合には、図13等の従来技術と同様に、受光素子13Aの出力信号を用いて警報を出力したり、装置の運転を停止させる等の動作を行う。また、前述したように、正側直流母線PLと負側直流母線NLとのどちらが地絡したかによって電流検出回路に流れる電流の方向が変わるため、電流検出回路は双方向の電流を検出する必要がある。従って、図1に示したフォトカプラ10Aの電流検出回路11Aは両方向の電流を検出できるものが望ましい。ここで、片方向の電流しか検出できないフォトカプラを使用する場合は、別のフォトカプラを上記フォトカプラ10Aに対して逆方向に並列接続することによって双方向の電流を検出可能になり、正側直流母線PLと負側直流母線NLとの両方の地絡を検出することができる。次に、図3は本発明の第2実施形態を示す回路図である。図3及び図1では、同一の機能を有する部品に同一の参照符号を付してある。図3の第2実施形態において、10Bは第2のフォトカプラであり、このフォトカプラ10Bは、電流検出回路11B、発光素子12B及び受光素子13Bによって構成されている。なお、フォトカプラ10Aを、便宜上、第1のフォトカプラと呼ぶ。第1のフォトカプラ10Aの電流検出回路11Aと第2のフォトカプラ10Bの電流検出回路11Bとは、抵抗器3a,3b同士の接続点と接地点100との間に直列に接続されている。言い換えれば、第1のフォトカプラ10Aと第2のフォトカプラ10Bとは、抵抗器3a,3b同士の接続点と接地点100との間に直列に接続されている。この第2実施形態では、第1のフォトカプラ10Aを動作させる入力電流の閾値よりも、第2のフォトカプラ10Bを動作させる入力電流の閾値を低い値に設定する。これにより、例えば絶縁抵抗101Nの抵抗値が低下し、抵抗器3a,3b同士の接続点から電流検出回路11A,11Bを介して接地点100に電流が流れた場合に、第1のフォトカプラ10Aが動作する以前に第2のフォトカプラ10Bを動作させることができる。従って、第1のフォトカプラ10Aを、実際に地絡が発生した時の警報発生や運転停止を行う警報出力回路として機能させ、第2のフォトカプラ10Bを、絶縁抵抗が低下していて地絡の危険性があることをユーザに知らせる予報出力回路として機能させることが可能である。なお、抵抗器3a,3b同士の接続点と接地点100との間に直列に接続されるフォトカプラの数を3以上とし、それぞれが動作する入力電流の閾値を少しずつ異ならせてもよい。この第2実施形態においても、正側直流母線PLと負側直流母線NLとの両方の地絡検出を可能にするためには、電流検出回路11A,11Bフォトカプラ10A,10Bが両方向の電流を検出可能であることが望ましい。しかし、片方向の電流しか検出できないフォトカプラを使用する場合は、各フォトカプラ10A,10Bに対して、同一構成の別のフォトカプラをそれぞれ逆方向に並列接続すればよい。次いで、図4は本発明の第3実施形態を示す回路図である。この第3実施形態では、図4に示すように、フォトカプラ10C図3のフォトカプラ10Bに相当に、このフォトカプラ10Cと同一構成の別のフォトカプラ10Dが並列に接続されている。なお、11C,11Dは電流検出回路、12C,12Dは発光素子、13C,13Dは受光素子である。ここで、フォトカプラ10C,10Dが動作する入力電流の閾値は同じでよい。この第3実施形態は、例えば第2実施形態図3において、フォトカプラ10Bを動作させる入力電流の閾値が低過ぎて所望の絶縁抵抗値での異常判定が行えない場合を考慮したものである。すなわち、図4に示すごとく2つのフォトカプラ10C,10Dを並列に接続すれば、抵抗器3a,3b同士の接続点と接地点100との間に流れる電流を電流検出回路11C,11Dに分流させて減少させることができる。これにより、抵抗器3a,3bの接続点と接地点との間を流れる電流が一つのフォトカプラ10Cまたは10Dの閾値の2倍になったときに各フォトカプラ10C,10Dの出力がオンするので、2倍の閾値を持つフォトカプラを一つ使用するのと同等にすることができる。この第3実施形態において、並列接続されるフォトカプラの数は3以上でもよい。更に、図4のフォトカプラ10Aに対して、別のフォトカプラを並列に接続してもよい。次に、本発明の第4~第6実施形態を説明する。これらの実施形態は、本発明を電気自動車やハイブリッド自動車等の電気システムを構成する非接地電力変換回路の交流出力側の地絡検出に適用した場合のものであるが、本発明は、上記以外の用途を持つ非接地電力変換回路の地絡検出にも適用可能である。まず、図5は本発明の第4実施形態を示す回路図であり、図1の第1実施形態と同一の構成要素には同一の参照符号を付して説明を省略し、以下では第1実施形態と異なる部分を中心に説明する。図5において、正側直流母線PL及び負側直流母線NLは、非接地電力変換回路としての三相電圧形インバータ20の直流入力端子にそれぞれ接続されている。インバータ20は、IGBT等の半導体スイッチング素子21a~21fからなり、その交流出力端子U,V,Wは交流出力線22U,22V,22Wを介して交流電動機等の負荷2Mに接続されている。インバータ20の直流側の回路構成は図1の第1実施形態と同一であって、抵抗器3a,3bとフォトカプラ10Aとを備え、フォトカプラ10Aは、双方向の電流を検出可能な電流検出回路11A、発光素子12A及び受光素子13Aによって構成されている。なお、図5において、101U,101V,101Wは交流出力線22U,22V,22Wと接地点100との間の絶縁抵抗である。次に、この実施形態の動作を説明する。いま、インバータ20の通常動作時に、スイッチング素子21a,21b,21c,21d,21e,21fの何れかがオンした場合、オンした相の交流出力線の絶縁抵抗101U,101Vまたは101Wが低下していて地絡が発生すると、当該絶縁抵抗を介して、直流電源1-オン状態のスイッチング素子-当該絶縁抵抗-接地点100-電流検出回路11A-抵抗器3aまたは3b、の経路で地絡電流が流れる。このため、第1実施形態と同様に、地絡電流が電流検出回路11Aの閾値図2参照以上になったときに発光素子12Aが発光して受光素子13Aから信号が出力される。この出力信号を利用すれば、地絡を示す警報を出力させたり、インバータ20の運転を停止させることができる。すなわち、インバータ20の通常運転時に受光素子13Aから信号が出力されれば、地絡している相を特定できなくても、インバータ20の交流出力側に地絡故障が発生していることを検出可能である。また、インバータ20の交流出力側の特定相の地絡の有無を検出したい場合には、以下のようにすればよい。例えば、U相を検出対象とする場合には、図6に示すようにインバータ20のU相上アームのスイッチング素子21a、または、図7に示すようにU相下アームのスイッチング素子21bをオンすればよい。それぞれの場合の地絡電流の通流経路は図6,図7に破線で示すとおりであり、いずれの場合も、受光素子13Aの出力信号を確認すれば、U相の絶縁抵抗101Uの低下による地絡故障を検出することができる。なお、図示しないが、V相を検出対象とする場合には、インバータ20のV相上アームのスイッチング素子21cまたは下アームのスイッチング素子21dをオンし、W相を検出対象とする場合には、インバータ20のW相上アームのスイッチング素子21eまたは下アームのスイッチング素子21fをオンして受光素子13Aの出力信号を確認すればよい。この場合、インバータ20の通常の運転モードとは別に、出力地絡検出パターンとして、上述したU相用、V相用、W相用のスイッチングパターンを制御装置図示せずに記憶させておき、検出対象である特定相の出力地絡検出パターンを用いてインバータ20をスイッチングすればよい。この第4実施形態においても、フォトカプラ10Aの電流検出回路11Aは両方向の電流を検出可能であることが望ましい。しかし、片方向の電流しか検出できないフォトカプラを使用する場合は、フォトカプラ10Aに対して、同一構成の別のフォトカプラを逆方向に並列接続すればよい。次に、図8は本発明の第5実施形態を示す回路図である。この第5実施形態は、図3の第2実施形態を非接地電力変換回路に適用した場合のものであり、インバータ20の直流側の回路構成は図3と同一である。また、第2実施形態と同様に、第2のフォトカプラ10Bを動作させる入力電流の閾値は、第1のフォトカプラ10Aを動作させる入力電流の閾値よりも低い値に設定してある。第5実施形態の動作は第2実施形態,第4実施形態から容易に類推できるため、以下では動作の概要を説明する。図8において、第1のフォトカプラ10A及び第2のフォトカプラ10Bに関して入力電流の閾値を上記のように設定すると、インバータ20の交流出力側の絶縁抵抗が低下して地絡の危険性がある場合に、直流電源1-オン状態のスイッチング素子-絶縁抵抗-接地点100-抵抗器3aまたは3bの経路で流れる電流により、第2のフォトカプラ10Bを地絡の予報出力回路として機能させることができる。そして、実際に地絡が発生して第1のフォトカプラ10Aの閾値以上の電流が上記経路に流れた場合には、第1のフォトカプラ10Aにより警報発生やインバータ20の運転停止を行わせることができる。この第5実施形態においても、電流検出回路11A,11Bとしては両方向の電流を検出可能であることが望ましい。しかし、片方向の電流しか検出できないフォトカプラを使用する場合は、各フォトカプラ10A,10Bに対して、同一構成の別のフォトカプラをそれぞれ逆方向に並列接続すればよい。次いで、図9は本発明の第6実施形態を示す回路図である。この第6実施形態は、図4の第3実施形態を非接地電力変換回路に適用した場合のものであり、インバータ20の直流側の回路構成は図4と同一である。第3実施形態と同様に、フォトカプラ10C,10Dを動作させる入力電流の閾値は等しい。また、フォトカプラ10C,10Dを予報出力回路として動作させ、フォトカプラ10Aを警報出力回路として動作させるためには、フォトカプラ10C,10Dをそれぞれ動作させる入力電流の閾値の2倍以上の値を、フォトカプラ10Aを動作させる入力電流の閾値として設定することが望ましい。第6実施形態の動作は第3実施形態,第4実施形態等から容易に類推できるため、以下では動作の概要を説明する。第3実施形態と同様に、図9に示すようにフォトカプラ10C,10Dを並列に接続すれば、抵抗器3a,3b同士の接続点と接地点100との間に流れる電流を電流検出回路11C,11Dに分流させて減少させることができる。これにより、抵抗器3a,3b同士の接続点と接地点との間を流れる電流がフォトカプラ10Cまたは10Dの閾値の2倍になったときに各フォトカプラ10C,10Dの出力がオンされるので、2倍の閾値を持つフォトカプラを一つ使用した場合と等価になる。従って、各フォトカプラ10C,10Dの入力電流の閾値が低く、それぞれ単独では所望の絶縁抵抗値での異常判定地絡の予報判定が行えない場合にも、本実施形態のようにフォトカプラ10C,10Dを並列に接続することで異常判定が可能になる。この第6実施形態においても、並列接続されるフォトカプラの数は3以上でもよい。また、図9のフォトカプラ10Aに別のフォトカプラを並列に接続してもよい。"