"磁気回路と多相励磁巻線12,90とを備えるステータ10,88と、前記ステータ10,88から距離を隔てられ、外部からアクセスできる第1のシャフト22,96に結合されるとともに、磁気回路と多相励磁巻線16,116とを備える第1の内側ロータ14,92と、前記第1のロータ14,92と前記ステータ10,88との間にあって、外部からアクセスできる第2のシャフト28,107に結合されるとともに、磁気回路と、少なくとも前記ステータ10,88の前記磁気回路と協働するための永久磁性部材20,56,106とを備え、それにより、これらの永久磁性部材20,56,106によって発生される磁束がこれらのロータ磁気回路およびステータ磁気回路の両方を横切るようにする第2のインターロータ18,104と、を共通軸21周りに配置して備える回転電気機械コンバータ2,80において、それぞれが2つの連続する前記永久磁性部材20,56,106間に位置する前記第2のロータの各領域62,135,162の少なくとも一部の磁化状態を変更するための手段を備えることを特徴とする回転電気機械コンバータ2,80。前記手段は、DC電流を伝えるための外部からアクセスできる少なくとも1つの制御巻線19,61,134を備え、前記永久磁性部材20,56,106および前記制御巻線19,61,134の配置は、一方では前記永久磁性部材20,56,106によって発生され且つ他方では少なくとも1つの前記制御巻線19,61,134中の電流によって発生されるそれぞれの磁束が、このロータ18,104内で、連続する前記永久磁性部材20,56,106間のそれぞれのインターロータ領域の少なくとも一部を占める少なくとも1つの共通の磁気回路を共有するようになっていることを特徴とする、請求項1に記載のコンバータ。前記手段が永久磁性制御部材150を備え、該永久磁性制御部材150は、その磁極の方向に関して調整できるとともに、前記永久磁性部材20,56間の領域に近い位置でこのロータ内に受け入れられることを特徴とする、請求項1に記載のコンバータ。前記ステータ10は、円筒形態を有するとともに、第1の空隙52を介してスリーブ形状の前記第2のインターロータ18を取り囲み、前記第2のインターロータは、前記ステータ10の方へ向けられる第1の外面と、前記第1のロータ14の方へ向けられる第2の外面とを有し、この第2の外面と円筒状の前記第1のロータ14との間に第2の空隙50が存在し、前記永久磁性部材20,56はそれぞれ、前記第1のロータ14へ向けられる第1の極と、前記ステータ10へ向けられる反対の第2の極とを有し、前記極は第1の磁極性と第2の磁極性とをそれぞれ有し、前記磁極性は隣接する極間で周方向に交互に入れ替わり、第1の磁気回路が、それぞれの前記第1の極を発端として、隣接する前記第2の空隙を横切って前記第1のロータ14の前記磁気回路を貫通して延び、反対の極性のそれぞれの隣接する極へと戻るように存在し、第2の磁気回路が、それぞれの前記第2の極を発端として、前記第1の空隙を横切って前記ステータ10の前記磁気回路を貫通して反対の極性のそれぞれの隣接する極へと延びるように存在し、第3の磁気回路62が、反対の極性の隣接する極間で前記第2のロータ18内に存在して、このロータの周方向で延び、前記第2のインターロータには、制御可能なDC電流を伝えるために前記第3の磁気回路62に隣接して位置する制御巻線19,61が設けられ、それにより、前記制御巻線19,61中の電流により発生される磁束は、前記永久磁性部材20,56により与えられてこれらの第3の磁気回路を通過する磁束上に重ね合わされ、その結果、前記ステータ10の少なくとも前記第1の磁気回路中の磁束密度を制御する、ことを特徴とする、請求項1または請求項2に記載のコンバータ。前記ステータは、円筒形態を有するとともに、第1の空隙を介してスリーブ形状の前記第2のインターロータを取り囲み、前記第2のインターロータは、前記ステータの方へ向けられる第1の外面と、前記第1のロータの方へ向けられる第2の外面とを有し、この第2の外面と円筒状の前記第1のロータとの間に第2の空隙が存在し、前記永久磁性部材はそれぞれ、前記ステータへ向けられる第1の極と、前記第1のロータへ向けられる反対の第2の極とを有し、前記極は第1の磁極性と第2の磁極性とをそれぞれ有し、前記磁極性は隣接する極間で周方向に交互に入れ替わり、第1の磁気回路が、それぞれの前記第1の極を発端として、隣接する前記第1の空隙を横切って前記ステータの前記磁気回路を貫通して延び、反対の極性のそれぞれの隣接する極へと戻るように存在し、第2の磁気回路が、それぞれの前記第2の極を発端として、前記第2の空隙を横切って前記第1のロータの前記磁気回路を貫通して反対の極性のそれぞれの隣接する極へと延びるように存在し、第3の磁気回路が、反対の極性の隣接する極間で前記第2のロータ内に存在して、このロータの周方向で延び、前記第2のインターロータには、制御可能なDC電流を伝えるために前記第3の磁気回路に隣接して位置する制御巻線が設けられ、それにより、前記巻線中の電流により発生される磁束は、前記永久磁性部材により与えられてこれらの第3の磁気回路を通過する磁束上に重ね合わされ、その結果、前記第1のロータの少なくとも前記第2の磁気回路中の磁束密度を制御する、ことを特徴とする請求項1または請求項2に記載のコンバータ。前記第2のインターロータ18の前記制御巻線19,61は、前記第2のロータの外面からこのロータの前記永久磁性部材20,56間の空間付近へと延びるスロット60内に受け入れられることを特徴とする、請求項4または請求項5に記載のコンバータ。前記ステータ88、前記第1のロータ92、および、前記第2のロータ104はそれぞれ共通軸を中心に配置されるディスク形状部材であり、前記ステータ88および前記第1のロータ92はそれぞれ、外部からアクセスできるリング形状形態の多相励磁巻線90,116を支持し、前記第2のロータ104は、前記ステータ88と前記第1のロータ92との間に位置し、前記第1のロータの方へ向けられる第1の極性の極と前記ステータの方へ向けられる第2の極性の極とを有する径方向に配置されるリング形状形態の永久磁石106をその表面で支持するとともに、前記永久磁性部材間のそれぞれの領域付近で制御巻線134または永久磁性制御部材を更に支持することを特徴とする、請求項1から3のいずれか一項に記載のコンバータ。前記ステータ88、前記第1のロータ92、および、前記第2のロータ104は円筒状のハウジング82内に受け入れられ、該ハウジングの第1の端壁86がベアリング98により第1のシャフト96を支持し、この第1のシャフトには前記第1のロータ92が接続されこの第1のシャフト96の内端が前記第2のロータ104の中心のベアリング100に支持され、前記第2のロータは、前記ハウジングの第2の端壁84のベアリング108に支持される第2のシャフト107に接続され、前記第2の端壁84は前記ステータ88も支持する、ことを特徴とする請求項7に記載のコンバータ。前記第2のインターロータ18,104の前記制御巻線19,61,134は、電流整流手段を介して、制御可能な交流電流源に接続される励磁巻線に電磁結合されるピックアップ巻線に接続されることを特徴とする、請求項1または請求項2および請求項4から8のいずれか一項に記載のコンバータ。前記永久磁性部材20,56,106の磁場強度およびその配置は、機械の任意の巻線に電流が何ら存在しないときに前記永久磁性部材間のそれぞれの領域62,162が磁気的に飽和するようになっていることを特徴とする、請求項1から9のいずれか一項に記載のコンバータ。本発明は、これらの欠点を未然に防ぐことを目的とし、インターロータ自体の本体および磁性部材の近傍のインターロータ材料の部分に既にある永久磁石により発生される磁束の経路および大きさを制御して変えることによって利点が得られるという見識に基づいている。また、このようにして実際にステータに達するこの磁束の部分を制御することを目的とする。したがって、本発明に係るコンバータは、主な請求項の手段によって特徴付けられる。請求項2および請求項3は、この一般的な考えの実施形態を記載する。これらの手段によって発生される磁束が有用なステータ磁束としての機能も果たし得ることが分かる。本発明によって提案される手段は、簡単な方法で、複雑なロータ構造を伴うことなく、適度な制御電流によって、したがって、最小の損失で、ステータにおける磁束の経路および大きさを効率的に制御できるようにする。径方向磁束形態を成す本発明に係る電気機械コンバータの想定し得る実施形態が請求項4ないし請求項6に記載される。請求項4に記載される実施形態は、第2の外側ロータの高速において、ステータ鉄損およびステータ電圧が制限されるようにステータ磁束を減らすために車両において有利である。請求項5に記載される実施形態は、特に、第1の内側ロータの磁束を制御できる可能性を与える。これは、第2の外側ロータの低速で低い出力トルクが必要とされる場合に有利である。その場合、第1のロータに作用するトルクも低く、それにより、第1のロータにおける磁束を減少させることができ、第1のロータにおける鉄損および第1のロータの電圧が制限される。この種の動作は、例えば船舶の推進システムにおける場合のような、二次トルク-速度特性を有する駆動システムにおいて行なわれる。本発明は、船舶の低速での優れた速度制御の可能性を与える一方で、高速において、第1のロータと第2のロータとの間の機械的なロックアップが使用される。これは、曳航船および消防艇において非常に有益となり得る。軸方向磁束形態を成す本発明に係る電気機械コンバータの好ましい実施形態が請求項7および請求項8に記載される。更なる好ましい実施形態が請求項9および請求項10に記載される。この種の電気機械コンバータは、径方向磁束形態および軸方向磁束形態のいずれにおいても、それ自体多くの刊行物から知られているのが分かる。例えば、国際公開第00/34066ABABB号パンフレットは、機械を動作させるために必要な磁束を発生させるための永久磁石を有する径方向磁束形態および軸方向磁束形態の両方の電気機械コンバータについて記載するが、ステータにおける永久磁束を制御できる方法を何ら開示していないしかしながら、ABABBがその目的のためにステータ構造で巻線を使用することは慣例から分かる。M.Aydin,S.HuangおよびT.A.Lipoによる論文AxialFluxPermanentMagnetDiskMachines:AReviewは、それ自体が広範囲に及ぶ関連文献を伴う軸方向磁束機械の優れた概括をとなっている。また、2006年7月/8月の工業利用に関するIEEE議事録のM.J.Hoeijmakers本発明者およびJ.A.Ferreiraによる論文であるTheElectricVariableTransmissionは、本発明に係る電気機械コンバータなどの電気機械コンバータの理論的背景の概要を明確に示している。国際公開第2007/107691号パンフレットおよび国際公開第2010/015299号パンフレットはいずれも、永久磁石を備えるリング形状の第1の回転外側部材と、同様に永久磁石を備えるリング形状の第2の回転内側部材と、これらの部材間にあって、それぞれの磁石により生成される径方向に向けられる相互作用磁場を調節するために径方向補極を有するスリーブ形状の第3の部材とを備える、ギア比率が可変の一種の磁気ギアボックスについて記載する。国際公開第2010/015299号パンフレットによれば、これらの補極の磁性材料は、不活性化するために飽和状態へと導かれ得る。本発明によって提案される特定の手段は、これらの開示から知られておらず、あるいは、これらの開示後に自明でない。本発明に係る電気機械コンバータを使用できる、制御できる、原動力と組み合わせできる、および、電気的な励磁回路を備えることができる態様は、前述した従来技術に記載される態様と同じであり、したがって、本明細書では論じない。添付図面を参照しつつ与えられる以下の説明は、本発明にしたがってステータの磁束が制御される方法について専ら扱う。図面を参照して本発明について説明する。図1は、本発明の手段が組み込まれる電気機械コンバータの一般的な形態が、径方向形態で、円筒壁4および2つの円筒端壁6,8を有するハウジング2をどのよう備えるのかを示している。円筒壁4の内面には巻線12を有するステータ10が接続され、また、ハウジング2内には多相巻線16を有する第1のロータ14が更に受け入れられ、この第1のロータを、該第1のロータ14へと向けられる径方向内面に永久磁性部材20を有する第2のロータ18が取り囲む。インターロータとしても示され得るこの第2のロータ18は、スリップリングとブラシとのアセンブリ23に接続される制御巻線19を支持し、このアセンブリは制御可能なDC源25に接続される。第1のロータ14および第2のロータ18は共通軸21を中心に回転できる。内側ロータ14は、電気機械コンバータの入力シャフトであると見なされ得るシャフト22に接続され、また、このシャフトは、主円筒ハウジング2の端壁6および略円筒状の補助ハウジング27の右側端壁とのそれぞれに受け入れられるベアリング24,26にそれぞれ支持される。このハウジング27は、その円筒壁で第2のロータ18を支持するとともに、その右側が、同じ軸21を有する径方向に延びるシャフト28に接続され、シャフト28は電気機械コンバータの出力シャフトを構成すると見なすことができる。このシャフトは、主ハウジング2の端壁8のベアリング30に支持される。ハウジング27は、左側がシャフト22のベアリング29に支持される。前述した部分は、第1のAC/DCコンバータ34と第2のAC/DCコンバータ36とを備える電力回路と協働し、いずれのコンバータも蓄電池38と協働する。図1では、コンバータ34のAC接続部40がブラシとスリップリングとのアセンブリ42に接続されるように示されており、該アセンブリのスリップリングは、それ自体が知られる態様で、第1のロータ14の三相励磁巻線16に接続される。また、コンバータ36のAC端子44は、同様にそれ自体知られるように、ステータの三相励磁巻線12に接続される。コンバータ34のDC端子46およびコンバータ36のDC端子48はそれぞれ、相互に接続されるとともに、バッテリ38に接続される。両方のAC出力40,44はそれぞれ、周波数ゼロのAC電流、したがって、実際にはDC電流を供給できる。これも原理的には従来技術から知られている。図3から図6は、ステータ10、インターロータ18、および、第1のロータ14を備えるアセンブリの部分断面を示している。図3から図6はステータ10と第2のロータ18との間の第1の空隙52を示しており、第2のロータ18は、第2の空隙50を介して最も内側の第1のロータ14を取り囲む。第1のロータ14、第2のロータ18、および、ステータ10は、励磁巻線16を受け入れるスロット53を第1のロータ14に有し且つ励磁巻線12を受け入れるスロット54をステータに有する、良く知られる積層構造を有する。第2のインターロータ18は空隙52に近接して位置する多くの永久磁性部材56aから56hを支持し図2参照、56a,56bでそれぞれ表わされる永久磁性部材のうちの2つが図3から図6に示される。これらの永久磁性部材は径方向で磁化されており、その磁極が周方向で交互に入れ替わる。例えば、永久磁性部材56aに関しては、第1の磁極性Nが径方向外側ステータ10の方へ向けられ、第2の極性Sが径方向内側第1のロータ14の方へ向けられる。また、磁性部材56bに関しては状況が正反対である。すなわち、ここでは、第2の磁極性Sがステータ10の方へと径方向外側に向けられ、第1の磁極性Nが径方向内側第1のロータ14の方へ向けられる。本発明によれば、第2のロータ18は、空隙52を境界付ける外周49に沿って分布される多くの径方向内側に向けられたスロットを備え、これらのスロットが図2および図7に参照符号60aから60hで示され、そのうちの1つが図3から図6に示されて60aで表わされる。これらのスロット60aから60hは、各スロット60の底部64と空隙50との間に存在する図3にダブルハッチングで示される空間62を横断する、磁束が第2のロータ18の周方向で発生されるようにDC電流を伝える制御巻線61を受け入れる。この制御巻線61を通過する電流の方向および大きさが、非常に大きな度合で、これらの領域間62を通過する磁束の方向および磁性状態を制御することは明らかである。なお、表面49が滑らかな表面である必要がないため、これらのスロットの入口上側開口を比較的幅広くすることができ、それにより、高い充填比を有する結果として、高い制御効率を伴う整然と巻回される巻線をスロット内に受け入れて、該巻線を所定の位置で適切な硬化樹脂を用いてシールすることができる。これは、冒頭で論じた従来技術にしたがって巻線を受け入れる方法に優る大きな利点である。磁石56aから56hの磁場強度は、これらの制御可能な領域62によって分離される磁石56a,56bなどの2つの隣接する磁石間で磁束が発生され、それにより、機内に電流が何ら存在しないときに、この領域内の磁性材料が、飽和され、したがって高い磁気抵抗を示すようになっていることが好ましい。これは、磁石56aのN極から発する磁束が、2つの部分、すなわち、ステータ10を通じて流れる第1の部分と、領域62を通じて流れる第2の部分とに分けられるからである。冒頭で既に述べたように、本発明の考えは、実際に、スロット60の下側に位置する狭い領域62の磁化状態およびこれらの領域を通過する磁束を制御することによる、永久磁石56から発する磁束の制御および<チャネリング>である。図示の実施形態において、これは、これらのスロット60内の巻線61を通じて流れるDC電流によって行なうことができる。この場合、この電流により発生される磁場は、ロータ18の周方向に向けられるとともに、この電流の方向に応じて右へあるいは左へと方向付けることができ、したがって、磁石56によって発生される磁束をサポートしあるいは該磁束に抗することができる。図示のように、磁石56aのS極が空隙50の近傍に位置されるとともに、磁石56bのN極が空隙の近傍に位置されると、制御巻線を通過する電流が何ら存在しない場合、領域62内の磁束は、磁石56aのN極から磁石56bのS極へと右へ流れる。磁石56aのN極から出て、第2のロータとステータ10との間の空隙を横切った後、ステータ10を通じて流れるとともに、空隙を再び横切って、磁石56bのS極へと流れる磁束も存在する。ステータ10を通過するこの磁束こそが、電気機械コンバータの動作状態に応じて本発明が制御しようとするものである。最後に、磁石56bのN極から流れて、空隙50を2回横断しつつ、第1のロータ14を介して磁石56aへと流れる磁束部分が存在する。磁束のこの部分は、領域62の状態によって殆ど影響されない。以下、第2のロータ18のスロットを占める巻線中の制御電流によってステータ内の磁束をどのようにして制御できるのかについて説明する。図3は、全ての巻線中の全ての電流がゼロである状況における磁力線を示している。永久磁石56aのN極から永久磁石56bのS極への磁束における最短経路は、飽和されることになる領域62を通過する経路である。そのため、領域62の磁気抵抗が高くなり、磁束の大部分がステータ10を通じて流れることになる。これは、出力シャフト28に接続される第2のインターロータの速度が通常の場合の動作における基本的な状況である。図4は、ステータおよび第1のロータの電流がゼロである状況を示している。しかしながら、スロット60内の第2のロータの巻線61中のDC電流は、ここでは、領域62内の磁束がゼロとなるような値を有する。この比較的低い電流の結果として、この領域の磁気抵抗は低い。磁石56aのN極から磁石56bのS極へ向かう全ての磁束がステータ10を通じて流れる。これは、第2のインターロータの速度が比較的低い場合の動作における基本的な状況である。図5は、ステータおよび第1のロータの電流が先と同様にゼロである状況を示している。しかしながら、スロット60内の第2のロータの巻線61中のDC電流は、領域62内の磁束が図3と比べて反対方向となるような値を有する。この場合、DC電流はステータを通過する磁束に寄与し、それにより、ステータ磁束は、図4の場合よりも多くなるとともに、磁石の磁束よりも多くなる。これは、第2のインターロータの速度が非常に低い場合の動作における基本的な状況である。ステータ磁束が多いため、第2のインターロータに作用するトルクに対するステータ電流の寄与度は比較的高い。図6は、スロット60内の第2のロータの巻線61中のDC電流が図4および図5の状況の場合のようなDC電流と反対である状況を示している。ステータおよび第1のロータの電流は先と同様にゼロである。この場合、永久磁石56aのN極から領域62を通じて永久磁石56bのS極へ向かう磁束は、図3の場合よりも多い。結果として、領域62での飽和も図3の場合より高くなり、ステータ10を通過する磁束が少なくなる。実際に、我々は、ステータ内で弱まる一種の活性磁場を有する。これは、第2のインターロータおよび出力シャフト28の速度が非常に高い場合の動作における基本的な状況である。この電気機械コンバータは、車両を遅らせるときにエネルギーを取り戻すための充電式バッテリと組み合わされるとともに、純粋な電気ドライブの可能性も有する、自動車用の連続可変トランスミッションとして使用することができる。これと関連して、従来技術に係るコンバータも原理的にこれらの機能的な可能性を有するが、本発明に係るコンバータが、作動損失が低いという利点を有し、したがって、より良い効率を有することが分かる。この場合、第1のロータ14に接続される第1のシャフト22は入力シャフトであり、車両のエンジン、例えば、動作の全体にわたって公称速度または最も効率的な速度、例えば1500rpmで作動するディーゼルエンジンに接続される。第2のシャフト28は出力シャフトであり、車両の最終駆動部に接続される。無論、車両の各牽引車輪がそれ自体のコンバータに結合されることも可能である。結合しても、機械的なコンバータの様々な動作状態において影響はない。図1に示される電気的なコンバータ34,36がそれぞれDC電流を様々な周波数のAC電流へと変換できるが、このAC電流も周波数ゼロを有することができ、したがって、この場合には、実質的にDC電流となるのが分かる。エンジンの始動時、シャフト22は最初は動かない。始動プロセス中に車両を停止させ続けるために、ステータ10の多相巻線12にDC電流が供給される。通常は、第2のロータの巻線19のDC電流がゼロであってもよい。第1のロータ14の多相巻線16には一組の多相電流が供給され、この多相電流の周波数は、ゼロから、エンジンの始動速度に対応する値まで増大する。次に、燃料がエンジンに供給されて、エンジンが始動する。車両が走り去ることになる場合には、第1のロータ14の多相巻線16に一組の多相電流が供給され、この多相電流の周波数は、シャフト22が所望の最適なエンジン速度まで加速されるように増大される。注入燃料の量も増大されると、エンジンからのトルクが、第1のシャフト222から第1のロータ14へ直接に伝えられ、空隙50内の磁場を介して、第2のロータ18の永久磁石20および第2のシャフト28へと伝えられる。加えて、電気エネルギーが、第1のロータ14の多相巻線16から、スリップリングおよびブラシ42を介して、AC/DCコンバータ34のAC端子40へと引き出される。結果として生じるDC電流が、DC端子46からDC/ACコンバータ36のDC端子48へと流れる。このDC電流は、バッテリ38からの電流によって増大されてもよい。DC/ACコンバータ36のAC端子44からの多相電流の周波数は、例えば速度センサによって、第2のシャフト28の速度と関連付けられる。AC端子44からのこれらの多相電流は、ステータ10の巻線12へ供給され、最終的に、ステータ10から第2のロータ18および第2のシャフト28に作用するトルクとなる。非常に低い車両速度では、ステータ10における磁場は、第2のロータの制御巻線19に比較的高いDC電流を供給することによって増大される。したがって、ステータ10から第2のロータ18に作用するトルクも増大される。第1のロータ14から第2のロータ18へ直接に作用する前記トルクと、ステータ10から第2のロータ18へ作用するトルクとにより、車両速度が増大する。結果として、ステータ10の巻線12に供給されるAC端子44からの多相電流の周波数も増大する。加速中、第2のシャフト28に作用する所望の最大トルクが減少する。このため、第2のロータの巻線19中のDC電流を減少させることによって、ステータ10における磁場が減少され得る。これは、ステータ10における鉄損およびステータ10の巻線12の電圧レベルに対して有利な影響を与える。所望の車両速度に達すると、ステータ電流の負荷角度は、車両速度を一定に保つべくトルクが維持されるような値まで減少される。第1のシャフト22の速度が第2のシャフト28の速度に等しくなるような値まで車両速度が増大されると、我々はダイレクトドライブのケースを有する。このケースでは、エンジントルクが第1のロータ14から空隙50を介して第2のロータ18へと完全に伝えられる。このトルクを伝えるため、第1のロータ14のロータ巻線16にDC電流が供給される。AC/DCコンバータ34のDC端子46を介したエネルギー伝達幾らかの損失のみは殆どない。第2のロータの巻線19およびステータ巻線12に電流は存在しない。この場合、コンバータ全体の損失は最小である。エンジン速度を維持しつつ車両速度が更に増大されると、コンバータがオーバードライブ状態となる。この場合、ステータ巻線12から、DC/ACコンバータ36へ、DC/ACコンバータ34へ、ブラシとスリップリングとの組42へ、および、更にはロータ巻線16への電気エネルギーの流れが存在する。ここで、ステータ10は、第2のロータ18に対して制動トルクを及ぼす第2のシャフト28に作用するトルクは、第1のシャフト22に作用するトルクよりも小さい。そのような比較的高い車両速度において、ステータは、いわゆる弱め界磁モードで動作される。これは、第2のロータ18の巻線19中のDC電流を比較的低い値またはゼロまで減少させることによって達成される。極めて高い車両速度では、ステータ磁場が、第2のロータ18の巻線19中のDC電流を逆にすることによって更に減少されてもよい。制動回復を行なうため、ロータ巻線16中の電流がゼロに設定されて、ステータ巻線12中の電流の負荷角度が、ステータ10が第2のロータ18に対して制動トルクを及ぼすような値に調整される。この場合、電気エネルギーは、ステータ巻線12から、DC/ACコンバータ36を介して、バッテリ38へと流れる。バッテリがほぼ満杯である場合、電気エネルギーの一部は、DC/ACコンバータ34およびブラシスリップリング42を介して、第1のロータの巻線16へ方向付けられてもよい。この結果、エンジンに作用する制動トルクが生じ、エネルギーの一部がエンジン内で散逸される。最終的に、純粋な電気ドライブを実現できる。この場合、ロータ巻線16中の電流がゼロに設定されて、ステータ巻線12中の多相電流の負荷角度が、ステータ10が第2のロータ18に対して加速トルクを及ぼすような値に調整される。この場合、電気エネルギーは、バッテリ38からDC/ACコンバータ36を介してステータ巻線12へと流れる。純粋な電気ドライブにおいて非常に高い出力トルクが必要とされると、エンジンを機械的にブロックして、バッテリ38からブラシスリップリング42とDC/ACコンバータ34とを介して第1のロータの巻線16に一組の多相電流を供給することができる。この場合、第1のロータは、実際のステータの作用をサポートする一種の第2のステータとして動作する。図7は巻線61を伴うスロット60を示すが、この図は、これに加えて、補助巻線71を伴う比較的浅い補助スロット70a’,70a’も示しており、1つのスロット60を取り囲む2つの補助スロット70を備える配置を成す。このようにすると、第2のロータ18およびステータ10を通過する磁束分布の異なる制御を達成できる。図7は対称形態を示すが、これは必ずしも必要ではなく、特定の動作モードにおいては、非対称形態の方が良好な場合がある。前述した形態は径方向磁束形態である。軸方向磁束形態も可能である。そのような軸方向磁束形態は、本発明の特徴を有さない電気機械コンバータと組み合わせた状態で一般に知られる。例えば、国際公開第00-34066ABB号パンフレットは軸方向磁束形態の電気機械コンバータを示す。図8は、本発明が組み込まれる軸方向磁束形態を伴う電気機械コンバータの一般的な形態を非常に概略的に示している。セットアップは、円筒壁82と円形の端壁84,86とを有するハウジング80を備える。リング形状のステータ88が、端壁84によって直接に支持されて、三相励磁巻線90を備える。第1のロータ92が入力シャフト96に固定されるディスク94によって支持され、この入力シャフト96が壁86のベアリング98およびディスク102の第2のベアリング100に支持される。ディスク102は、磁石106を有する第2のインターロータ104を支持し、いずれもリング形状形態を成す。ディスク102は、端壁84のベアリング108に支持される出力シャフト107を有する。ここでも、第1のAC/DCコンバータ110が存在し、この第1のAC/DCコンバータ110のAC端子112は、第1のロータ92の巻線116と協働するスリップリングブラシアセンブリ114に接続する。第2のAC/DCコンバータ117のAC端子118がステータ88の巻線90に接続される。DC端子120,122はそれぞれ、相互に接続されるとともに、バッテリ124に接続される。図9は、第2のインターロータ104の想定し得る実施形態の部分概略側面図を示し、また、図10は、その平坦面内の展開図を示している。ロータは積層構造を有する。この構造には130a,130b,130cでそれぞれ表わされる切り欠きが設けられ、これらの切り欠きのうちの3つが示されている。これらの切り欠きは106a,106b,106cで表わされる永久磁石を受け入れ、これらの永久磁石のうちの3つが示されている。これらの磁石の極はロータの周方向で交互に入れ替わる。ロータ104の周囲には径方向スロットが配置され、これらのスロットのうちの3つが図示されて132a,132b,132cで表わされ、これらのスロットは巻線134を受け入れる。巻線134全体は、実際には、複数の巻線部の直列接続であり、各巻線部は、例えば記号0および<で表わされるようなスロットの1つの半分と隣接するスロットの隣接する半分とを占める。この巻線134の機能は、径方向磁束実施形態の巻線61に関連して前述した機能と同じであり、したがって、これ以上詳しく説明しない。この巻線134には、スリップリングとブラシとのアセンブリ図示せずを介して、あるいは非接触アセンブリACが供給される励磁巻線、ピックアップ巻線、および、整流器それ自体知られているもので、いずれも図示していないを介して、制御可能なDC電流が供給されなければならない。各スロットの真下には、第2のインターロータ104の磁性材料が存在し、その領域のうちの3つが135a,135b,135cでそれぞれ示されている図10参照。該領域は、その機能に関して、前述した本発明に係るコンバータの第1の径方向磁束実施形態における領域62に対応する。永久磁石から発してステータ88に入る磁束がこれらの領域の磁化状態によって制御される方法は、原理的には、図1から図7に係る径方向磁束実施形態に関して前述した方法と同じである。図11は、巻線61を伴うスロット60が多数の細長い円柱状の制御部材150に置き換えられたインターロータ18の部分を概略的に示しており、制御部材150は、それらがそれぞれの軸154を中心に回転できるように第2のインターロータ18の適切な細長いスロット152内に受け入れられる。制御部材は、それらがN極およびそれと対向するS極を備えるように径方向で磁化されるあるいは、適切な数の別個の永久磁石部材を備える。軸線154に対する制御部材の方向性は、永久磁石56a,56b間の領域、すなわち、ここでは162で示される領域の磁化状態に影響を与える。部材150の図示の方向では、磁石56a,56bから発するこの領域162内の磁束が強化される一方で、軸154を中心とする180°にわたる回転が、この磁束が反作用を受ける状況をもたらすのが分かる。無論、中間の状況も想定し得る。それぞれの部材は、実際には、一端がロータ18から突出して、それらの方向を設定するのに適した制御機構と協働する。言うまでもなく、先の説明は、本発明の内在する原理を明らかにする役目を果たしているにすぎず、本発明に係るコンバータのありとあらゆる部分を示そうとするものではなく、また、図示の実施形態の多くの変更および変形も本発明の範囲内で可能である。したがって、第2のロータは、前述した積層構造ではなく、固体塊構造を有することができ、また、固体塊構造および積層構造の両方をボルトによって補強することができる。励磁巻線を受け入れるスロットは閉じていても開放していてもよい。コンバータ34,36および制御回路などのパワーエレクトロニクス装置を市販の部品から構成することができ、また、専門家は、それらの設計に際して何ら問題に直面しない。例えば、永久磁石を有する同期機械と組み合わせて商業的に使用される制御回路を使用できる。"