分解処理装置内の処理物に磁化空気を接触させて、前記処理物を分解させる処理物の分解方法において、前記処理装置内の温度を調節して処理物ごとの分解処理温度を保つことを特徴とした磁化空気による有機物の分解処理方法。磁化空気を吹き出すノズルを処理装置内に設けると共に、ノズル口の高さを不均一にしたことを特徴とする請求項1記載の磁化空気による有機物の分解処理方法。処理物の分解時に生じた気体を処理装置の内壁から吸入し、前記気体中から水分を分離し、前記水分を分離した気体の一部を磁化空気と混合して前記磁化空気を再び処理物に接触させることを特徴とした請求項1記載の磁化空気による有機物の分解処理方法。処理装置内にヒーターと温度センサーを設置して、少なくとも処理物の分解部位の雰囲気温度を適温に調節することを特徴とした請求項1記載の磁化空気による有機物の分解処理方法。処理物の分解により生じた気体は、処理装置の内壁から吸入されて下降し、前記気体中から水分が分離され、前記水分を分離した気体の一部が磁化空気と混合して上昇し、処理装置内を循環流動することを特徴とした請求項1記載の磁化空気による有機物の分解処理方法。少なくとも二重壁の筒状処理槽の底部に磁化空気の吹き出しノズルを上向きに並列設置すると共に、前記処理槽の底部内側にヒーターを設置し、前記処理槽の口部に密閉蓋を開閉自在に設置し、前記処理槽の中間部に撹拌装置を設けたことを特徴とする磁化空気による有機物の分解処理装置。ヒーターは、前記処理槽の底板上又は内側壁に設置したことを特徴とする請求項6記載の磁化空気による有機物の分解処理装置。前記底板上へ、網篭を昇降可能に設置したことを特徴とする請求項6記載の磁化空気による有機物の分解処理装置。上記特許文献1には、低温加熱例えば350°Cと磁化空気例えば0.45テスラとによって有機物を含む廃棄物以下処理物というを乾燥、炭化及び灰化する技術が開示されているが、分解処理時間が10時間以上の長時間を要していた。また、引用文献2には、密閉容器内に投入された処理物に磁化空気を作用させて処理物を分解する技術が開示されているが、工業的に実施されていない。さらに、引用文献3には、0.25テスラ~1.0テスラの磁化空気を処理物に接触させて処理物を分解する技術が開示されているが、未だ工業的に実施されていない。前記のように、処理物に磁化空気を接触させて、処理物を分解する技術は知られ、実験的に実施され成功しているにもかかわらず、工業的実施に至っていない事実がある。この原因の一つに、処理物の性質が千差万別であって、上記の技術では対応が困難なことが考えられる。二つ目に、上記技術に係る装置の使用方法について一定の方式が確立されていないので、処理物の分解処理の安定性が一定でないことも考えられる。三つ目に、処理物と磁化空気との接触が不十分接触不均一となり、分解処理効率にばらつきがあることも考えられる。上記のような問題点に鑑み、この発明では、分解処理温度の自動調整を可能にするため、ヒーターを導入した。また、磁化空気の循環流通を容易確実にし、処理物に磁化空気を均一に接触させるため、分解処理槽の側壁を三重壁とし、その内側壁に多数の通気孔を設けて磁化空気に自動的流動性を付与した。また、家庭廃棄物のように処理物の水分含有量が70以上ある場合には、分解処理が困難になるので、水分含有量を40以下にしなければならない。そこで、本発明では、分解部を分解熱によって200°C~350°Cに保持し、分解によって生じる200°C以上の排気を処理物に接触させて、処理物の水分が40以下になるように乾燥した。例えば、処理槽の上部及び下部の上方部に水分含有量が70以上の処理物を入れて、処理槽の下部から処理物の分解処理を開始すると、分解により生じた200°C~350°Cの加熱気体が上昇し、前記処理物を乾燥する。前記分解に要する時間は、処理物1m3あたり4~5時間である。この分解処理時間の間前記加熱気体が発生し、処理物を通過して上昇するので、この加熱気体によって処理槽の上部の処理物を水分含有量40以下に乾燥することができる。従って、処理物が通気性を有していれば、処理槽への投入時に水分含有量が70以上であっても、分解処理開始までに水分含有量を40以下にすることができるので、処理槽投入前に乾燥処理する必要がない。そこで、処理物が塊状となっているか、又は相互間が接着されているなど、通気性が悪い場合には、予め塊状の処理物を5cm以下に破砕し、破砕後の処理物に乾燥した他の処理物を混入して、処理物全体を乾燥可能な状態にするか、前記のように処理槽内で乾燥する必要がある。例えば、処理槽が2m3以上の容量の場合で、処理物が少なくとも1m3残っている時に次の処理物を処理槽に補充することができる。このようにすれば、処理槽の下部の処理物を処理する間に、処理槽の上部の処理物の水分含有量を40以下に乾燥して分解処理を開始することができる。処理槽の構造上前記のような処理操作ができない場合には、簡易乾燥装置により処理物の水分含有量を50以下に前処理するか、紙又は木片類などの水分含有量が少ない例えば20以下処理物と混合させてから処理槽に収容することが好ましい。この場合でも、分解処理開始までに時間がかかる場合には自然乾燥するので、水分含有量が50~70までの処理物については、水分含有量の調整について考慮しなくても均等に分解処理できる可能性が高い。この発明においては、処理物と磁化空気とが接触することを要件としているので、投入する処理物は通気性が良好で5cm以下の大きさが好ましい。処理物の形状が大きい場合には、分解処理効率を向上するため、前処理により処理物の形状を小さくする必要がある。ただし、前処理の目的は、処理物の外面に磁化空気を均等に接触させるためであるから、前記処理物が大きな塊であっても適宜孔を開けて処理物と磁化空気との接触面積を増大させれば、効率のよい分解ができる。通常分解温度は処理物によって多少異なるが、200°C~400°Cであるから、化学分解時の分解熱により良好な温度が保持される。なお、連続分解処理を行わない場合には、分解処理開始時の温度が不十分なために分解効率を損するおそれがあるが、この発明では、センサースイッチを介装したヒーターを設置したので、分解処理に必要な温度を自動的に設定することができる。この発明においては、処理物と磁化空気とを均等に接触させるために、撹拌その他の手段を加えている。通常、処理物を積み上げ例えば同一処理槽内へ2m3~4m3収容する処理物の量が半分以下になった時に新しい処理物を追加する。例えば、処理物を2m3収容できる処理槽にあっては、処理物を1m3分解するごとに新しい処理物を1m3追加することが好ましい。このようにすれば、処理槽下部の処理物1m3を分解する間に、処理槽上部の処理物1m3を乾燥して水分を低下させ、かつ上の処理物の重量が処理槽下部の処理物にかかるので、処理槽下部の処理物は処理の進行と共に順次下降し、分解効率を向上させることができる。また、通常の処理物は1m3の分解処理時間が4時間~5時間であるが、処理物の性質によっては不均一な分解が生じるので、処理物を撹拌して均等な分解処理をする必要がある例えば、撹拌により磁化空気の処理物への接触不良を改善する。この撹拌作用により分解部分の均等化、分解温度の均一化などを良好にすることができる。前記分解処理を良好にするために、処理槽及び撹拌装置、並びに磁化空気の吹き出しノズルの配置などにも留意する。また、分解を効率よくするための分解温度も処理物の材質により異なるので、幾多の実験を経て常時最良の分解温度を保つように配慮する。これによって分解効率が向上すると共に、分解処理の安定性を図ることができる。この発明によれば、処理槽の側壁を三重壁としたので、蒸気の多い気体と分解気体とを別々に下降させ、それぞれ処理できる効果がある。また、処理装置内へヒーターを設けたので、分解処理開始時に処理装置内を加温して処理物の温度を適温に上昇させ、分解処理を自動的に開始させることができる効果がある。また、センサースイッチを介装したヒーターを設置したので、分解中においても分解温度を適温に保持して分解効率を高く保つことができる。前記分解温度は処理物ごとに適温があり、予めその温度を保つように設定できる効果がある。また、磁化空気の吹き出しノズルを処理槽の底板上へ上向きに設けたので、磁化空気を処理物へ直接吹き付けることで、磁化空気と処理物の接触が良好になる効果がある。さらに、撹拌装置を設けたので、処理物を撹拌することで処理物と磁化空気との接触を良好にし、均等に分解処理できる効果がある。この発明によれば、分解熱による加熱と乾燥による吸熱とによって、処理槽内の温度をほぼ一定に保つことができ、長時間の分解処理でも安定した分解処理を行うことができる。従って、無人で分解処理装置を運転しても危険が生じるおそれはない。以下、添付図面を参照してこの発明の一実施形態を説明する。処理槽の上部から処理物を投入し、ほぼ充満状態にして開閉蓋を閉じてヒーターを作動させる。ヒーターによって加温された処理槽内の空気が処理槽内を上昇すると共に、処理槽内に磁化空気を吸入する。磁化空気は自動吸入と、ブロワーなどを用いた強制吸入があるが、処理装置がバランスよく構成されている場合には自然吸入が優れ、分解効率も良好である。前記磁化空気が処理槽内に流入し、処理物に接触すると、処理物は表面から順次化学分解する。通常は炭化し、ついで炭素部分が気体となって処理槽内には灰が残渣する。外観的には、処理物はまず黒変炭素し、ついで白変灰する。この場合に無機物例えば銅線、鉄片などは処理槽内に残留するが、灰と分別するために網篭を設置すれば、網篭の吊り上げ、吊り下げにより前記無機物を容易に一括分別、回収することができる。この発明の処理方法の一実施例を図1に基づいて説明する。工業用廃棄物又は家庭廃棄物などの処理物1を処理装置2内に収容すると共に、処理装置2内へ磁化空気3を送入する。ついで処理装置2内のヒーター4に通電し、処理装置2内を加熱5する。磁化空気3が処理装置2内の処理物1に接触すると、処理物1はその表面から逐次分解6され、分解残渣7、液体8及び気体9となる。気体9は浄化処理12を経て外界へ排気13される。一方、液体8はそのまま貯蔵するか、浄化処理10を経て排水11する。分解残渣7は無機物14のみとなるので、これを灰15と石金属類16などに分別する。前記において、処理物1がプラスチック、紙類、木屑などで構成されている場合には水分が少ないので例えば水分含有量20以下、水分含有量の多い家庭廃棄物水分含有量70以上又は産業廃水を含有する産業廃棄物と混用して分解処理することが好ましく、混用できない場合には撒水などにより水分を含ませることが好ましい。前記分解により分解熱が生じるので、処理物の分解部位における温度は200°C~350°Cとなり、そのままの温度が維持されるので安定した分解が促進される。ただし、分解処理開始前は常温であるから、ヒーター4によって処理装置2内を加熱し図1a、上昇気流を生成させてから磁化空気3を吸入させ、分解処理を開始する。ヒーター4の回路には、温度センサーにより断接するスイッチSを介装しており、分解熱が設定温度以上例えば300°C以上に達したならば、ヒーター4の作動が自動的に停止するようにしてある。図1b中17は蓄電池、18は手動スイッチである。前記温度センサーを分解部付近に設置して該部の温度を捕捉し、スイッチSを自動断接する。図1bにおいて、手動スイッチ18を閉にすると、各ヒーター4に通電し、処理装置2内を加温するが、分解温度が設定温度に達するとスイッチSが遮断され、ヒーター4の回路が切れる。即ち、分解処理開始時に処理装置2内を加温し、処理物の分解が継続して分解温度が設定温度に達すると自動的にスイッチSが遮断されるようにしてある。この場合に温度センサーは分解の中心部に近接した槽壁にそれぞれ設置してある。また、ヒーター4は底板上に設置する。この発明の装置を図2乃至図9に基づいて説明する。内壁20、仕切壁21及び外壁22の三重壁よりなる四角筒に、前記各壁ごとに中央部を低くした底板24、25、26を連設して処理槽23とし、底板25の中央部に開口27を設け、底板26の中央部に有底筒状の水溜匣28を設ける図6。底板24上には磁化空気3の吹出し用に大小のノズル29、30を設置し、各ノズル29、30は磁化空気室31、31に連通されてある。磁化空気3は、磁化空気室31に永久磁石板を所定間隔で対向設置して強磁場を形成し、この強磁場間に空気を給送して生成する。このように永久磁石板を互いに対向設置したことによって強さが均等な磁場を生成することができる。この磁場を通過する空気に均等強さの磁力を作用させることができる。処理槽23の上端部は頂板32で閉鎖する。また、頂板32の中央部に処理物の投入口33を設け、投入口33にホッパー34の下部を連設すると共に、投入口33に開閉蓋35、35を設ける図6、8。処理槽23の下方であって、ノズル29、30の上方に回転軸37、37を水平に架設し、回転軸37に羽根38を固定する。そこで、回転軸37の外端に固定したハンドル39を廻せば、回転軸37を介して羽根38が回転し処理物1を撹拌することができる。処理物1が小片の集合体である場合には、撹拌の必要性が少ないが、包装物又は結着したまま投入された処理物には磁化空気3が接触しにくい場合があるので、撹拌すれば分解効率を向上させることができる。例えば段ボール箱に収容したまま投入された処理物は、段ボールを分解した後に分解するので長時間を要するおそれがあり、中途の撹拌が必要となる。処理装置2内の温度が設定温度になれば全スイッチSは遮断され、ヒーター4の回路が遮断される。温度センサーは分解中心に近接した内壁へセットしてある。図中43は残渣物点検口蓋、44は灰点検口蓋、45は梯子である。前記実施例図2~9によれば、処理物1の分解時の水蒸気は、図8中矢示46、46のように内壁20を通過し内壁20には例えば図17に示すように多数の透孔を設けてある、矢示48、48のように底板中央部から上昇する。また、分解後の気体9は、矢示47のように側壁上部から入り矢示49、49のように外壁22と仕切壁21の間を通過して底板下に到り、矢示50、50のように上昇気流となって再び分解部へ上昇するか、又は排気管52を経て消臭装置53に入り外界へ排気される。排気された気体9は無害水蒸気、酸素、水素等の混合気体であるが、処理物によっては有害物を含むおそれがあるので消臭装置53浄化装置を通過させる。消臭装置53は、例えば活性炭を主材とする脱臭層があるような一般に知られている脱臭装置である。前記実施例においては、回転軸37を三本併設したが、二本又は一本でもよい。即ち、処理物によって異なるが、処理物の表面に磁化空気3が均等に接触できる程度の撹拌を行えればよいことになる。この発明の他の実施例を図10乃至図12に基づいて説明する。この実施例に係る装置は、処理槽60の底板61上へ網篭62を載置し、処理槽60の開閉蓋63を開けて網篭62を昇降させ、網篭62を処理槽60から出し入れできるようにしたものである。この装置は、銅線その他の金属を含む処理物の分解処理に際し、一定時間ごとに金属を取り出し得るようにしたもので、金属の大きさに応じて網篭62の網目を規制する。図中64は、開閉蓋63を開閉する時に使用するシリンダーであって、ロッドの昇降により開閉蓋63の支持片65を矢示66のように回転させ、これにより開閉蓋63を開の方向へ回転させる。支持片65を矢示67のように回転させれば、回転蓋63を閉鎖できる。前記実施例において、処理物の分解に関する説明を省略したが、処理物の分解、磁化空気の吹き出しは実施例2と同一である。また、開閉蓋63をシリンダー64のロッドの昇降により開閉する操作についても公知の技術であるからその説明を省略した。網篭62は適宜の吊り上げ装置により操作する。本実施例は、網篭62によって電線その他の金属類を取り出す例を示したものであって、処理物の分解、処理槽60の構造などは前記実施例に準ずるものであるのでその説明を省略した。本実施例に係る装置は、例えば電線を多量に含む処理物の場合に専用的に用いられる。従って、装置の分解処理能力も千差万別であるが、一日の処理能力も数十kg~数千kgまで同一方式の装置を採用することができる。この発明の他の実施例を図13乃至18に基づいて説明する。処理槽70の内壁に多数の小孔71、71を並列設置する。小孔71は小矩形横5cm、縦2cmであって、各小孔71、71には庇状のカバー72、72を設け、これにより処理物1が小孔71内へ入ることを防止すると共に、処理物1による小孔71の塞止を防止している。小孔71、71は、磁化空気3の吹き出しノズル73、73の上端より高い位置から処理槽70の口部付近まで、処理槽70の内壁に並列設置してある。小孔71は、処理槽70の内壁へ矩形の三辺を切断する切込みを入れた後、該部を内側となる側へ突き出すことによって形成されるので、プレスによって多量製産できる。また、小孔71の大きさ、間隔などは自由に選定できるから、処理物の材質、大きさ、処理槽70の分解処理能力などを勘案して適宜最良に定めることができる。処理槽70の下部には底板74を設け、底板74上へノズル73、73を並列設置する。また、処理槽70の中間部には回転軸75、75を並列架設し、回転軸75、75に撹拌羽根76、76を固定する。図中77は回転軸75、75を駆動するモータ、78は回転軸75の連動装置、85はモーターである。本実施例において、処理槽70へ磁化匣79を設け、磁化匣79内に外気を吸入して強磁場を強制的に通過させることにより磁化空気を生成する。この磁化空気を処理物に接触させて処理物を分解させる過程は前記実施例と同一であるので説明を省略する。この実施例では、内壁へ前記のような小孔71を設けた点が他の実施例と異なる。図中68は点検口蓋、69は投入口蓋である。本実施例において、ノズル73から磁化空気が矢示80、80のように吹き出されて上昇し、一部は分解気体と共に矢示81のように小孔71を通って下降して処理槽70内へ流入し、その他は矢示82のように下降してノズル付近から再び上昇する。また、分解した気体は矢示83、83のように上部から下降して矢示84のように流動し、矢示85のように反転して再び吹き上げられ、一部は外界へ排出される。小孔71を通って下降した気体は、比較的高温200°C~300°Cで多湿であるが、下降してノズル付近に達すると低温30°C~50°C空気に接触して水滴となり、水匣86内へ溜まることになる。即ち高温多湿気体が冷却されて水を生成することになる。前記において、有機物の分解によって、炭素、水素、酸素、窒素などが生じることになる。しかし、分解温度が低温400°C以下、通常250°C~350°Cであるから、ダイオキシンが発生するおそれはない。また、通常の処理物の場合には、ほぼ自動崩落によって通気性がよくなり、自動的に分解するが、処理物が容器例えばプラスチックケース、段ボール箱入りの場合には、分解効率が低下するおそれがあるので、処理槽内を撹拌して処理物へ磁化空気が均等に接触するように配慮すれば処理効率を向上させることができる。前記における磁化空気の給送に際し、ブロワーを使用すれば流速流量などを規制し、計画的に給送することができる利点がある。