"中心軸を中心に回転させられる本体と、前記本体の中心軸の軸方向に前記本体の内部に形成される凹部と、前記本体を貫通して形成されるものであって前記凹部の中心軸を中心に互いに反対側に前記中心軸に平行に形成された平行貫通箇所を有する貫通スリットと、前記凹部内に備えられるものであって前記凹部の対向する一対の壁面を前記本体の中心軸に対して直角方向に反対側に押圧するための駆動手段とを有する剛平行弾性体において、前記駆動手段が、前記凹部内で軸方向に移動可能に備えられるピンとそのピンを中心に回転可能で前記一対の壁面を押圧する第一腕部と第二腕部とから成るヒンジ機構と、前記ヒンジ機構を前記本体の中心軸方向で前記凹部の奥側に向けて前記ヒンジ機構を押圧して前記第一腕部と前記第二腕部で互いに対向する前記一対の壁面を押圧するためのピストンと、を備えたことを特徴とする剛平行弾性体。前記駆動手段は、前記凹部における前記ヒンジ機構の位置より奥側に収容するものであって前記ヒンジ機構の前記第一腕部と前記第二腕部の軸方向の力を受けるためのバックプレートを有することを特徴とする請求項1記載の剛平行弾性体。前記バックプレートと前記ヒンジ機構とを収容する位置の前記凹部の断面形状を矩形としたことを特徴とする請求項1または2記載の剛平行弾性体。前記ピストンを中心位置として前記ヒンジ機構の反対側に設けられる圧力室と、前記本体に設けられるもので一方を油供給現源と連絡し他方を前記油圧室と連絡する油連絡通路とを有し、前記油供給源からの油を前記油導入通路を経由して前記油圧室に導入することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項記載の剛平行弾性体。中心軸を中心に回転させられる本体と、前記本体の中心軸の軸方向に前記本体の内部に形成される凹部と、前記本体を貫通して形成されるものであって前記凹部の中心軸を中心に互いに反対側に前記中心軸に平行に形成された平行貫通箇所を有する貫通スリットと、前記凹部内に備えられるものであって前記凹部の対向する一対の壁面を前記本体の中心軸に対して直角方向に反対側に押圧するための駆動手段とを有する剛平行弾性体において、前記凹部内に軸方向に移動可能に備えられるピンとそのピンを中心とそのピンを中心に回転可能な第一腕部と第二腕部とから成るヒンジ機構を前記凹部内に収納し、前記ヒンジ機構をピストンで前記凹部の奥側に押圧することで前記凹部の対向する一対の壁面を前記第一腕部と前記第二腕部で押圧して前記本体に弾性変形を生じさせることを特徴とする剛平行弾性体の駆動方法。前記ピストンを中心位置として前記ヒンジ機構の反対側に設けられる圧力室と、前記本体に設けられるもので一方を油供給現源と連絡し他方を前記油圧室と連絡する油連絡通路とを有し、前記油供給源からの油を前記油導入通路を経由して前記油圧室に導入することを特徴とする請求項5項記載の剛平行弾性体の駆動方法。従来の剛平行弾性体60では、駆動手段74は、第一駆動部材74aと第二駆動部材74bとから成るものであり、第一駆動部材74aに備えられるピストン82は、第二駆動部材74bに形成されるシリンダ部90内を移動するが、そのピストン82は主軸64の中心軸に対して直角方向に移動するものであり、シリンダ部90も主軸64の中心軸に対して直角方向に形成される。このため、図7に示すように、第一駆動部材74aでは、径大筒状部材76の中心軸に平行に中心軸からずれた位置で切断した状態の小さい方の立体部分である主体部79aと、その主体部79aの平面80から外側直角方向に突出させるピストン82を形成した形状としなければならなかった。また、第二駆動部材74bでは、径大筒状部材76の中心軸に平行に中心軸からずれた位置で切断した状態の大きい方の立体部分である主体部79bと、その主体部79bの平面88から内側直角方向に凹んだシリンダ部90を形成する形状としなければならなかった。また、第一駆動部材74aと第二駆動部材74bとを組み合わせて中央貫通穴72に嵌合する形状としなければならないものであった。このため、第一駆動部材74aの形状や第二駆動部材74bの形状図7の精度を出すためには、製造時間や製造コストがかかるという欠点があった。更に、剛平行弾性体60の本体62を補正変形させるために、油圧室100に導入される油圧によって、第一駆動部材74aと第二駆動部材74bとで本体62の中央貫通穴72の壁面110a,110bを内部から外側に向けて押圧するが、油圧による力でボーリングバー108チップ106の変形量補正量を大きくしたい場合には、剛平行弾性体60の大きさを大きくしなければならないという欠点があった。本発明は、従来のものと比べて製造コストを低減させることができると共に、従来と同じ大きさの主体と同じ圧力を用いてより大きな補正量を得ることができる剛平行弾性体及び剛平行弾性体の駆動方法を提供することを目的とする。本発明に係る剛平行弾性体は、中心軸を中心に回転させられる本体と、前記本体の中心軸の軸方向に前記本体の内部に形成される凹部と、前記本体を貫通して形成されるものであって前記凹部の中心軸を中心に互いに反対側に前記中心軸に平行に形成された平行貫通箇所を有する貫通スリットと、前記凹部内に備えられるものであって前記凹部の対向する一対の壁面を前記本体の中心軸に対して直角方向に反対側に押圧するための駆動手段とを有する剛平行弾性体において、前記駆動手段が、前記凹部内で軸方向に移動可能に備えられるピンとそのピンを中心に回転可能で前記一対の壁面を押圧する第一腕部と第二腕部とから成るヒンジ機構と、前記ヒンジ機構を前記本体の回転軸方向で前記凹部の奥側に向けて前記ヒンジ機構を押圧して前記第一腕部と前記第二腕部で互いに対向する前記一対の壁面を押圧するためのピストンと、を備えたことを特徴とするものである。本発明は、前記駆動手段は、前記凹部における前記ヒンジ機構の位置より奥側に収容するものであって前記ヒンジ機構の前記第一腕部と前記第二腕部の軸方向の力を受けるためのバックプレートを有することを特徴とするものである。本発明は、前記バックプレートと前記ヒンジ機構とを収容する位置の前記凹部の断面形状を矩形としたことを特徴とするものである。本発明は、前記ピストンを中心位置として前記ヒンジ機構の反対側に設けられる圧力室と、前記本体に設けられるもので一方を油供給現源と連絡し他方を前記油圧室と連絡する油連絡通路とを有し、前記油供給源からの油を前記油導入通路を経由して前記油圧室に導入することを特徴とするものである。本発明に係る剛平行弾性体の駆動方法は、中心軸を中心に回転させられる本体と、前記本体の中心軸の軸方向に前記本体の内部に形成される凹部と、前記本体を貫通して形成されるものであって前記凹部の中心軸を中心に互いに反対側に前記中心軸に平行に形成された平行貫通箇所を有する貫通スリットと、前記凹部内に備えられるものであって前記凹部の対向する一対の壁面を前記本体の中心軸に対して直角方向に反対側に押圧するための駆動手段とを有する剛平行弾性体において、前記凹部内に軸方向に移動可能に備えられるピンとそのピンを中心に回転可能な第一腕部と第二腕部とから成るヒンジ機構を前記凹部内に収納し、前記ヒンジ機構をピストンで前記凹部の奥側に押圧することで前記凹部の対向する一対の壁面を前記第一腕部と前記第二腕部で押圧して前記本体に弾性変形を生じさせることを特徴とするものである。本発明は、前記ピストンを中心位置として前記ヒンジ機構の反対側に設けられる圧力室と、前記本体に設けられるもので一方を油供給現源と連絡し他方を前記油圧室と連絡する油連絡通路とを有し、前記油供給源からの油を前記油導入通路を経由して前記油圧室に導入することを特徴とするものである。従来の剛平行弾性体では、ピストンを備えた第一駆動部材とシリンダ部を形成した第二駆動部材とから成る駆動手段の駆動において、ピストンとシリンダ部の駆動軸方向は剛平行弾性体の中心軸に対して直角方向にピストンとシリンダ部を配置する。また、ピストンを備えた第一駆動部材とシリンダ部を形成した第二駆動部材とを接合した状態で中央貫通穴に嵌合しなければならないものであった。このため、ピストンを備えた第一駆動部材もシリンダ部を形成した第二駆動部材も、図7に示すように、外形が複雑な形状となり、第一駆動部材と第二駆動部材に高い寸法精度が要求され、製造時間がかかって製造コストが高いものとなっていた。これに対して本発明の剛平行弾性体の駆動手段は、剛平行弾性体の中心軸方向に形成された凹部の奥に入れるヒンジ機構と、そのヒンジ機構を本体の中心軸方向に押圧するピストンとから成るものである。ヒンジ機構もピストンも本体の中心軸方向に移動するものであり、しかもヒンジ機構とピストンとは、従来のように精度の高い接合させた状態で凹部に挿入する必要性が無いものである。よって、本発明では駆動手段であるヒンジ機構もそれを押圧するピストンも、それらの構造を簡単な形状のものとすることができる。このため、剛平行弾性体の駆動手段の製造コストを大幅に低減することができる。従来の剛平行弾性体では、補正を行うために剛平行弾性体の本体を変形させるための力は、第一駆動部材のピストン先端と第二駆動部材のシリンダ最深部の間に形成される油圧室に導入される油圧の圧力によるものである。これに対して本発明は、油圧で押圧移動させられるピストンで、ヒンジ機構の第一腕部と第二腕部とが互いにピンを中心に離れる方向に開くものであり、それらの第一腕部と第二腕部とによって本体の凹部の一対の内壁を反対側に押圧するものである。従来の油圧の圧力と本発明の油圧の圧力とを同じにすると、本発明におけるピストンによるヒンジ機構を押して第一腕部と第二腕部が本体の凹部の内壁を互いに反対側に押圧する力は、従来の第一駆動部材と第二駆動部材との間の油圧によって本体の中央貫通穴本発明の凹部に相当するの内壁を押圧する力よりも大きくなる。よって、同じ圧力の油圧でも、チップの変位量補正量を大きくすることができる。なお、本発明において、チップの変位量補正量を従来の変位量補正量と同じとした場合には、ピストンやヒンジ機構を小さくして、剛平行弾性体の直径方向の大きさを小さくすることができる。次に、本発明を図面に基づいて説明する。図1は本発明に係る剛平行弾性体に主軸とボーリングバーとを固定した状態の一実施例を示す断面図、図2は図1の剛平行弾性体のA-A線断面、図3は本発明の剛平行弾性体に使用する駆動手段を分解した分解斜視図である。図1乃至図3において、図4乃至図7と同一符号は同一部材を示す。本発明に係る剛平行弾性体10は、従来の剛平行弾性体と同様に、中心軸の軸方向の一方側にスピンドル等の主軸64に取付けられ、他方側にチップ106を備えたボーリングバー108が取付けられる。剛平行弾性体10は、ほぼ円筒状の本体12を有する。本体12は中心軸方向に径大円筒部14と径小円筒部16とを連結した形状に形成され、径大円筒部14の軸方向の長さは径小円筒部16の長さより長く設定されている。本体12の径大円筒部14には、図1の正面から背面にかけて並びに図2の左右にかけて貫通する貫通スリット70が形成されている。貫通スリット70は、図5に示すように、複数の直線を連結した5の文字に近似した形状または複数の直線を連結したSの文字に近似した形状が形成されている。円筒状の本体12には、図1に示すように、中心軸の軸方向に径大円筒部14側から径小円筒部16側に向けて凹部18が形成されている。凹部18は、本体12の径大円筒部14側に形成されており、本体12を貫通しないものである。貫通スリット70は、5の文字やSの文字の端部において、凹部18の中心軸を中心に互いに反対側に凹部18の中心軸に平行に形成された平行貫通箇所70a,70bを有する。図2は、図1に示す本体12のA-A線断面図であり、凹部18は奥側の第一凹部18aと開口部側の第二凹部18bを軸方向に連続して形成したものである。奥側の第一凹部18aの断面は矩形に形成され、開口部側の第二凹部18bの断面は円形に形成されている。第一凹部18aの断面や第二凹部18bの断面は、これらの断面形状に限定されるものではないが、これらの形状とするのが望ましい。本発明の剛平行弾性体10に使用する駆動手段20を図3に分解斜視図で示す。駆動手段20は、本体12を変形させてボーリングバー108を中心軸に対して直角方向Y方向に変位させるためのものであり、バックアッププレート22と、ヒンジ機構24と、ヒンジ機構24を押圧するためのピストン26とから成る。断面矩形の奥側の第一凹部18にバックアッププレート22とヒンジ機構24とを奥側に順に装着する。なお、駆動手段20は、バックアッププレート22を含まないものであっても良い。ヒンジ機構24は、ピン28と、ピン28の中心から両側に伸びる第一腕部30と第二腕部32とから成るものである。ピン28と第一腕部30と第二腕部32から成るヒンジ機構24は、ピストン26による押圧力やバックプレート22による反力を受けて、図1でヒンジ機構24のピン28を第一凹部18a内で中心軸方向に移動することを可能とするものである。ヒンジ機構24の第一腕部30と第二腕部32が接触する前記バックアッププレート22は、第一腕部30と第二腕部32をピン28を中心として左右に開かせる働きと、ヒンジ機構24の第一腕部30と第二腕部32の軸方向の力を受ける働きをするものである。図3に示すように、第一腕部30のピン28側の一端には、ピン28の断面外周にほぼ180度に近い角度で嵌合する凹み面34ピン28の軸方向の長さと同じ軸方向の長さの凹み面を有し、第二腕部32のピン28側の一端にもピン28の断面外周にほぼ180度近く接合する凹み面36ピン28の軸方向の長さと同じ軸方向の長さの凹み面を有する図3。これによって、第一腕部30と第二腕部32とはピン28を中心に揺動する。ピストン26によってヒンジ機構24に押圧力主にピン28を押圧するが加えられると、第一腕部30や第二腕部32はピン28を中心として回転運動を行なう。言い換えると、図1において、ピストン26によるヒンジ機構24への押圧力によって、第一腕部30と第二腕部32の先端後述する壁面37a,37bと接触する箇所とピン28とを結ぶ線と、中心軸に対して直角の面とのなす角度θ図3が可変するようになっている。この際、第一腕部30の他端である自由先端は、凹部18の第一凹部18aの壁面37aを押圧し、第二腕部32の他端である自由先端は、凹部18の第一凹部18aの壁面37bを押圧する。即ち、ピストン26によるヒンジ機構24への押圧力によって、凹部18の内部から図1に示す互いに反対の矢印の方向に本体12の第一凹部18aの壁面37a,37bが押圧される。ピストン26は、径大筒状部材38と径小筒状部材40とを軸方向に一体に連結した形状に形成される。このピストン26は、本体12の径大円筒部14側の凹部18の開口部から断面円形の第二凹部18bに挿入される。ピストン26の径大筒状部材38の外周には溝42が形成され、その溝42にOリング44図1が取付けられる。ピストン26の径小筒状部材40において、その内部に油導入通路46が形成される。油導入通路46は、径小筒状部材40の根元に一端を開口し開口部48、径小筒状部材40の中心軸方向の自由先端面50に他方を開口するものである。ボーリングバー108における剛平行弾性体10に対向する側には、ピストン26の径小筒状部材40と嵌合するための凹部52が形成され、径小筒状部材40の自由先端面50が対面する凹部52は第一圧力室54となっている。なお、第一圧力室54は、ピストン26とボーリングバー108とで形成されているが、ピストン26と剛平行弾性体10のハウジング図示せずとから形成するものであっても良い。剛平行弾性体10の本体12には、主軸64の油供給管102内の油供給通路油供給源104と連絡する油連絡通路56が形成される。ボーリングバー108の内部には、本体12の油連絡通路56と連絡する油連絡通路57が形成される。この油連絡通路57は、ボーリングバー108と剛平行弾性体10の本体12との間に形成される空間である第二圧力室58と連絡する。この第二圧力室58は、ピストン26の径小筒状部材40の根元の開口部48と連絡し、油導入通路46を介して第一圧力室54と連絡する。即ち、主軸64の油供給通路油供給源104から供給される油は、剛平行弾性体10の本体12内の油連絡通路56と、ボーリングバー108内の油連絡通路57と、本体12とボーリングバー108との間の第二圧力室58と、ピストン26の油導入通路46とを経由して、本体12とボーリングバー108との間の第一圧力室54に導入される。剛平行弾性体10の本体12は、ボーリングバー108と剛平行弾性体10の本体12との間の第一圧力室54並びに第二圧力室58内の内部の油圧によって、ピストン26を駆動手段20側に向けて押圧し、ピストン26によって駆動手段20が押圧される。ここで、剛平行弾性体10を使用してボーリングバー108のチップ106を、主軸64の中心軸に対して直角方向に補正する場合について説明する。主軸64の油供給通路104から油を供給すると、供給された油は剛平行弾性体10の油連絡通路56等を経由して第二油圧室58並びに第一油圧室54に導入される。第二油圧室58並びに第一油圧室54に導入された油圧によって、ピストン26は図1で右方向に移動させられる。このピストン26の図1での右方向の移動によって、ピストン26は駆動手段20を図1で右方向に押圧する力が働く。ピストン26による駆動手段20への押圧力が強くなると油圧の圧力が強くなると、第一腕部30の自由先端と第二腕部32の自由先端とがピン28から離れる方向に力が加えられ、第一腕部30が壁面37aに接触する点とピン28の中心点とを結ぶ線と、第二腕部32壁面37bに接触する点とピン28の中心点とを結ぶ線と、中心軸に対して直角方向の面とのなす角度θが小さくなり、第一腕部30の自由先端と第二腕部32の自由先端が、第一凹部18における本体12の壁面37a,37bを押す力が大きくなる。これによって、本体12の壁面37aと壁面37bとが互いに離れる方向図1に示す矢印の方向に押圧される。これによって、本体12に弾性変形が生じ、本体12やボーリングバー108に補正変位が生じる。剛平行弾性体10の本体12には、貫通スリット70が形成されているので、壁面37aと壁面37bとが互いに離れる方向図1に示す矢印方向の互いに反対方向に力が加えられることで、剛平行弾性体10の本体12並びにボーリングバー108に図1で示すY方向主軸64の中心軸に対して直角方向の変位が与えられる。この変位が、ボーリングバー108のチップ106の位置の補正量となり、中心軸方向に対して垂直な面の半径方向の位置が補正される。次に、従来の駆動手段74の第一駆動部材74aと第二駆動部材74bが、径大穴部72aの本体62の壁面110a,110bを押圧する力F2図4の矢印方向の力と、本発明の駆動手段20の第一腕部30と第二腕部32が、第一凹部18aの本体12の壁面37a,37bを押圧する力F1図1の矢印方向の力と、の力の強さを比較する。従来の油圧室100に圧力Pがかかるものとし、本発明の油圧室54にも同じ圧力Pがかかるものとする。従来の油圧室100の直径をdとし、第一駆動部材74aの主体部79aが本体62の壁面110aを押す力をF2とし、第二駆動部材74bが本体62の壁面110bを押す力を同じくF2とすれば、F2=P×となる。本発明では、第一圧力室54並びに第二圧力室58に圧力Pがかかり、ピストン26で駆動手段20を圧力Pで押圧するものとする。ここで、第二凹部18bの直径をDとし、第一腕部30が壁面37a,を押圧する力をF1とし、第二腕部32が壁面37bを押圧する力をF1左右対称とする。すると、F1=P×÷2÷tanθとなる。÷2は、圧力Pを第一腕部30と第二腕部32の2つに分散することを示す。次の÷tanθは、第一腕部30が本体12の壁面37aを押す力であり、第二腕部32が本体12の壁面37bを押す力である。現実には、本発明の圧力室の直径は、従来の圧力室の直径と比べて大きくとることができる。即ち、となる。ここで、θを約17度とすると、tanθは約0.306である。ここで、仮に==Xとした場合、F2=PX、F1=PX÷2÷tanθ=約1.63PXとなる。即ち、本発明において、駆動手段20の第一腕部30や第二腕部32が本体12の壁面37a,37bを押圧する力F1は、従来の駆動手段74の第一駆動部材74aや第二駆動部材74bが本体62の壁面110aや壁面110bを押す力の約1.63倍となる。以上のことから、従来と本発明の油圧室にかかる圧力を同一とすれば、本発明における本体12の壁面37a,37bを押す力は、従来のものより大きくなる。従って、本発明では従来のものと比べて、大きな補正量を得ることができる。なお、本発明における本体12の壁面37a,37bを押す力を、従来の壁面を押す力と同じ力とした場合には、駆動手段20を小さくすることが可能となり、本発明における本体12の直径を従来のものより小さくすることができる。なお、前述の説明では、剛平行弾性体10の本体12を主軸64と別体としたが、剛平行弾性体10の本体12を主軸64と一体にしても良い。即ち、主軸64の先端を剛平行弾性体10の本体12としても良い。また、前述の説明では、剛平行弾性体10にチップ106を備えたボーリングバー108を固定したが、ボーリングバー108を無くして、剛平行弾性体10に直接チップ106を取付けるようにしても良い。"