集中制御局装置が通信を制御する第1のカバー領域と、複数の制御局装置がそれぞれ通信を制御する複数のカバー領域であって、少なくとも一部が前記第1のカバー領域と重複する第2のカバー領域とから構成される通信システムにおける制御局装置であって、前記集中制御局装置が、前記第1と第2のカバー領域各々における通信の可否を決定するための情報として、前記制御局装置がそれぞれ制御する第2のカバー領域に対して干渉源となる他の制御局装置に関する情報を取得し、前記集中制御局装置へ通知することを特徴とする制御局装置。前記干渉源となる制御局装置に関する情報は、干渉源となる他の制御局装置の数又は干渉源となる制御局装置をそれぞれ特定する情報であることを特徴とする請求項1に記載の制御局装置。前記干渉源となる制御局装置に関する情報とともに、自身の通信相手先となる端末装置の受信能力に関する情報を取得し、それらの情報を前記集中制御局装置へ通知することを特徴とする請求項2に記載の制御局装置。集中制御局装置が通信を制御する第1のカバー領域と、複数の制御局装置がそれぞれ通信を制御する複数のカバー領域であって、少なくとも一部が前記第1のカバー領域と重複する第2のカバー領域とから構成される通信システムにおける集中制御局装置であって、前記制御局装置がそれぞれ制御する第2のカバー領域に対して干渉源となる他の制御局装置に関する情報を前記制御局装置から取得し、前記取得した情報と、集中制御局装置及び制御局装置の通信相手先となる端末装置の受信アンテナ数と、各セルにおけるストリーム数とに基づいて、前記第1及び第2のカバー領域各々における通信の可否を決定することを特徴とする集中制御局装置。前記制御局装置の通信相手先となる端末装置の受信能力に関する情報と、集中制御局装置の通信相手先となる端末装置の受信能力に関する情報とを取得し、前記取得した情報を基に、前記複数の第2のセルにおけるストリーム数を決定し、それらの情報を前記制御局装置へ通知することを特徴とする請求項4に記載の集中制御局装置。集中制御局装置が通信を制御する第1のカバー領域と、複数の制御局装置がそれぞれ通信を制御する複数のカバー領域であって、少なくとも一部が前記第1のカバー領域と重複する第2のカバー領域とから構成される通信システムにおける端末装置であって、前記集中制御局装置が、前記第1及び第2のカバー領域各々における通信の可否を決定するための情報として、端末装置自身の受信能力に関する情報を、前記制御局装置を経由して前記集中制御局装置へ通知することを特徴とする端末装置。集中制御局装置が通信を制御する第1のカバー領域と、複数の制御局装置がそれぞれ通信を制御する複数のカバー領域であって、少なくとも一部が前記第1のカバー領域と重複する第2のカバー領域とから構成される通信システムにおいて、前記制御局装置は、それぞれ制御する第2のカバー領域に対して干渉源となる他の制御局装置に関する情報を取得て前記集中制御局装置へ通知し、前記集中制御局装置は、前記制御局装置から取得した情報と、集中制御局装置及び/又は制御局装置の通信相手先となる端末装置の受信アンテナ数と、各セルにおけるストリーム数とに基づいて、前記第1及び第2のカバー領域各々における通信の可否を決定することを特徴とする通信システム。集中制御局装置が通信を制御する第1のカバー領域と、複数の制御局装置がそれぞれ通信を制御する複数のカバー領域であって、少なくとも一部が前記第1のカバー領域と重複する第2のカバー領域とから構成される通信システムにおける通信方法であって、前記制御局装置は、それぞれ制御する第2のカバー領域に対して干渉源となる他の制御局装置に関する情報を取得して前記集中制御局装置へ通知し、前記集中制御局装置は、前記制御局装置から取得した情報と、集中制御局装置及び制御局装置の通信相手先となる端末装置の受信アンテナ数と、各セルにおけるストリーム数とに基づいて、前記第1及び第2のカバー領域各々における通信の可否を決定することを特徴とする通信方法。非特許文献1に記載の送信電力配分方法では、上記の条件を満たすような電力配分の解を求めるために繰り返し処理を行うため、端末数や基地局数の増加に伴い演算量が増加するという問題がある。また、演算量の削減を行うために、受信SINRの低い端末を送信対象から除外する場合には、受信SINRの高い端末ばかりが送信対象として選択され、送信機会に不公平が生じてしまう。上述した課題に鑑み、本発明が目的とするところは、各セルで測定したセル間干渉の状況を示す干渉源情報等に基づいて、周波数利用効率に優れた通信システムを実現可能な制御局装置等を提供することである。上述した課題に鑑み、本発明の制御局装置は、集中制御局装置が通信を制御する第1のカバー領域と、複数の制御局装置がそれぞれ通信を制御する複数のカバー領域であって、少なくとも一部が前記第1のカバー領域と重複する第2のカバー領域とから構成される通信システムにおける制御局装置であって、前記集中制御局装置が、前記第1と第2のカバー領域各々における通信の可否を決定するための情報として、前記制御局装置がそれぞれ制御する第2のカバー領域に対して干渉源となる他の制御局装置に関する情報を取得し、前記集中制御局装置へ通知することを特徴とする。また、本発明の制御局装置において、前記干渉源となる制御局装置に関する情報は、干渉源となる他の制御局装置の数又は干渉源となる制御局装置をそれぞれ特定する情報であることを特徴とする。また、本発明に制御局装置は、前記干渉源となる制御局装置に関する情報とともに、自身の通信相手先となる端末装置の受信能力に関する情報を取得し、それらの情報を前記集中制御局装置へ通知することを特徴とする。本発明の集中制御局装置は、集中制御局装置が通信を制御する第1のカバー領域と、複数の制御局装置がそれぞれ通信を制御する複数のカバー領域であって、少なくとも一部が前記第1のカバー領域と重複する第2のカバー領域とから構成される通信システムにおける集中制御局装置であって、前記制御局装置がそれぞれ制御する第2のカバー領域に対して干渉源となる他の制御局装置に関する情報を前記制御局装置から取得し、前記取得した情報と、集中制御局装置及び/又は制御局装置の通信相手先となる端末装置の受信アンテナ数と、各セルにおけるストリーム数とに基づいて、前記第1及び第2のカバー領域各々における通信の可否を決定することを特徴とする。また、本発明の集中制御局装置は、前記制御局装置の通信相手先となる端末装置の受信能力に関する情報と、集中制御局装置の通信相手先となる端末装置の受信能力に関する情報とを取得し、前記取得した情報を基に、前記複数の第2のセルにおけるストリーム数を決定し、それらの情報を前記制御局装置へ通知することを特徴とする。本発明の端末装置は、集中制御局装置が通信を制御する第1のカバー領域と、複数の制御局装置がそれぞれ通信を制御する複数のカバー領域であって、少なくとも一部が前記第1のカバー領域と重複する第2のカバー領域とから構成される通信システムにおける端末装置であって、前記集中制御局装置が、前記第1及び第2のカバー領域各々における通信の可否を決定するための情報として、端末装置自身の受信能力に関する情報を、前記制御局装置を経由して前記集中制御局装置へ通知することを特徴とする。本発明の通信システムは、集中制御局装置が通信を制御する第1のカバー領域と、複数の制御局装置がそれぞれ通信を制御する複数のカバー領域であって、少なくとも一部が前記第1のカバー領域と重複する第2のカバー領域とから構成される通信システムにおいて、前記制御局装置は、それぞれ制御する第2のカバー領域に対して干渉源となる他の制御局装置に関する情報を取得て前記集中制御局装置へ通知し、前記集中制御局装置は、前記制御局装置から取得した情報と、集中制御局装置及び/又は制御局装置の通信相手先となる端末装置の受信アンテナ数と、各セルにおけるストリーム数とに基づいて、前記第1及び第2のカバー領域各々における通信の可否を決定することを特徴とする。本発明の通信方法は、集中制御局装置が通信を制御する第1のカバー領域と、複数の制御局装置がそれぞれ通信を制御する複数のカバー領域であって、少なくとも一部が前記第1のカバー領域と重複する第2のカバー領域とから構成される通信システムにおける通信方法であって、前記制御局装置は、それぞれ制御する第2のカバー領域に対して干渉源となる他の制御局装置に関する情報を取得して前記集中制御局装置へ通知し、前記集中制御局装置は、前記制御局装置から取得した情報と、集中制御局装置及び/又は制御局装置の通信相手先となる端末装置の受信アンテナ数と、各セルにおけるストリーム数とに基づいて、前記第1及び第2のカバー領域各々における通信の可否を決定することを特徴とする。本発明を用いることにより、セル間干渉が存在するシステムにおいて、送受信フィルタを用いた簡単な構成で干渉を低減することができる。また、できるだけ多くのセルにおいて同一リソースを用いた同時通信が実現可能となるため、周波数利用効率に優れたシステムを構築することができる。以下、図面を参照して本発明を実施するための最良の形態について説明する。[1.第1実施形態][1.1システムの構成]図1に、本実施形態に係る通信システム1の一構成例を示す。図1に示すように、広い領域をカバーするマクロセル内に狭い領域をカバーするピコセル群3が存在しており、本実施形態においては2つのピコセル群A図1の3a、ピコセル群B図1の3bが存在する。ピコセル群は互いに干渉しあう複数のピコセル5のグループであり、ピコセル群A3aは4つのピコセルピコセル15a~ピコセル45dで構成され、ピコセル群B3bは3つのピコセルピコセル55e~ピコセル75gで構成される。また、それぞれのセルマクロセル1、ピコセル15a~ピコセル75gは、基地局と1台の端末で構成され、基地局は端末宛に1ストリームの所望信号を送信する。なお、マクロセル1には、マクロセル基地局10と、マクロセル基地局10に接続されるマクロ端末15が含まれており、ピコセル5には、ピコセル基地局20と、ピコセル基地局20に接続されるピコセル端末25とが含まれている。また、本実施形態における各基地局の送信アンテナ数及び各端末の受信アンテナ数は4本である。また、通信システム1においては、ピコセル基地局は、自身のピコセル内の通信を制御する制御局装置として動作し、マクロセル基地局は、自身のマクロセル内の通信および制御局装置を制御する集中制御局装置として動作する。ここで、ピコセル5と、ピコセル5に含まれるピコセル基地局20及びピコセル端末25との対応を本明細書では以下のようにする。すなわち、図1のピコセル5aを、ピコセル1とし、ピコセル1に含まれるピコセル基地局をピコセル基地局1図1の20a、ピコセル1に含まれるピコセル端末をピコセル端末1図1の25aとする。以下、同様に、ピコセル25bに含まれるピコセル基地局をピコセル基地局220b、ピコセル端末をピコセル端末225b等のように示すこととする。また、マクロセル基地局10と接続されるマクロセル端末15はピコセル群A3aの近くに位置し、マクロセル1とピコセル群A3aとは互いに干渉を与える。一方、ピコセル群B3bについては、マクロセル基地局10の送信電力はピコセル基地局20の送信電力と比較して大きく、マクロセル1とピコセル群B3bは距離が離れていることから、マクロセル1からピコセル群B3bへは干渉を与えるが、ピコセル群B3bからマクロセル1へは干渉を与えない。このとき、ピコセル15aの端末には、ピコセル15aに含まれるピコセル基地局120aから、ピコセル15aに含まれるピコセル端末125a宛の所望信号と、マクロセル基地局10、ピコセル2~4のピコセル基地局がそれぞれの自セル内のピコセル端末宛に送信した所望信号が干渉信号として到来する。ピコセル25b~ピコセル45dについても同様であり、ピコセル群A3a内の端末には1ストリームの所望信号と、4つの干渉信号が到来する。ここで、各端末の受信アンテナは4本、所望信号のストリーム数は1であるため、自由度は3、つまり除去可能な干渉の数は3である。したがって、ピコセル群A3a内の端末では自由度が足りないため、到来した信号に線形受信フィルタを乗算しても所望信号を抽出することができない。また、ピコセル55eのピコセル端末525eには、ピコセル基地局520eからの所望信号と、マクロセル基地局10、ピコセル基地局620f、ピコセル基地局720gがそれぞれの自セル内のピコセル端末宛に送信した所望信号が干渉として到来する。したがって、ピコセル群B3b内の端末には、1ストリームの所望信号と3つの干渉信号が到来し、ピコセル群B3b内の端末では、自由度が足りるため、適切な線形受信フィルタを受信信号に乗算することにより所望信号を抽出することが可能である。マクロセル端末15は、マクロセル基地局10からの所望信号と、ピコセル群A3aからの干渉を受ける。したがって、マクロセル端末15には、1ストリームの所望信号と、4つの干渉信号が到来し、ピコセル群A3aと同様に自由度が足りない状況となる。ここで、各基地局と端末の間の伝搬路の定義について説明する。マクロセル基地局10からマクロセル端末15の間の伝搬路をHMM、マクロセル基地局10からピコセル端末jj=1~7の間の伝搬路をHMPi、ピコセル基地局ii=1~7からマクロセル端末の間の伝搬路をHPiM、ピコセル基地局ii=1~7からピコセル端末jj=1~7の間の伝搬路をHPiPjとする。ここでは一例としてマクロセルとピコセルを想定しているが、片方のセルにおける所望信号が他のセルにとって干渉となるようなセルの組み合わせであればよく、光張り出し基地局RRE:RemoteRadioEquipments、フェムトセル、ホットスポット、リレー局などで構成されるセルやゾーンを対象としてもよい。また、マクロセル基地局集中制御局と各ピコセル基地局は、有線ネットワークで接続されており、基地局間で情報を共有することができる。[1.2マクロセル基地局の構成]図2に、本実施形態に係るマクロセル基地局10の構成を示す。図2に示すマクロセル基地局10では、ピコセル基地局20とマクロセル端末15から通知された干渉に関する情報に基づいて干渉を及ぼし合うセル群をグループ化し、各グループにおいて端末の自由度を満たすよう、同一リソースを用いて伝送を行うセルの組合せを決定する。さらに、マクロセル基地局10では、マクロセル端末15宛のデータ伝送に用いる送信フィルタWTXMを算出し、プレコーディングを行う。ここで、プレコーディングとは、算出した送信フィルタと送信信号の乗算を行う処理を指す。このとき、送信フィルタの算出にマクロセル基地局10とマクロセル端末15との間の伝搬路HMMが必要となるため、マクロセル端末15ではあらかじめパイロット信号から伝搬路HMMを推定し、マクロセル基地局10へ通知する。また、マクロセル基地局10は、総てのセルにおける干渉源に関する情報干渉源情報を管理するが、このような情報を収集する方法の一例として、ここでは、各セルの端末は自身が接続しているピコセルの基地局へ情報を通知し、ピコセル基地局20は有線ネットワークを通じてマクロセル基地局10へ干渉源情報を通知するものとする。また、マクロセル基地局10の受信アンテナ102では、マクロセル端末15から送信された信号を受信し、無線部104へ出力する。無線部104は、受信アンテナ102から入力された受信信号をダウンコンバートしてベースバンド信号を生成し、A/DAnalogtoDigital部106へ出力する。A/D部106は、入力されたアナログ信号をディジタル信号に変換し、受信部108へ出力する。受信部108は、入力されたディジタル信号から伝搬路HM、マクロセル端末で取得した干渉源情報、マクロセル端末の受信アンテナ数情報NRXMを抽出し、伝搬路HMを送信フィルタ算出部110へ、干渉源情報及び受信アンテナ数情報NRXMを上位層112へ出力する。ここで、受信アンテナ数情報NRXMは4である。上位層112は、有線ネットワークを経由して複数のピコセル基地局5と接続されており、各ピコセルの干渉源情報、各ピコセル端末の受信アンテナ数NRXPi、各ピコセルのストリーム数情報RPiが通知され、受信部108からマクロセルの干渉源情報、マクロセル端末の受信アンテナ数情報NRXMが通知される。ここで、各ピコセル端末の受信アンテナ数情報NRXPiはNRXP1=NRXP2=NRXP3=NRXP4=NRXP5=NRXP6=NRXP7=4である。また、ストリーム数情報RPiは各ピコセルの基地局が端末宛に送信するストリーム数を表し、RP1=RP2=RP3=RP4=RP5=RP6=RP7=1、マクロセルにおけるストリーム数情報RM=1である。ここで、ストリーム数情報はセル図1に示したマクロセルおよび総てのピコセルごとに決定すればよく、各セルの基地局において決定してもよいし、各セルの端末ピコセル端末25から取得してもよい。干渉源情報は、あるセルに対して他のどのセルが干渉源となっているかを特定できればよく、ここでは一例として、干渉を受けているセルのIDとする。なお、干渉源情報も同様に、セルごとに基地局もしくは端末が決定すればよく、周辺セルから到来する干渉の電力等を各セルの端末が測定した結果を基に生成して基地局に通知してもよいし、同様のことを基地局が行って生成してもよい。本実施形態の場合、ピコセル15a~ピコセル45dとマクロセルは互いに干渉を与えているため、ピコセル15a~ピコセル45dの干渉源情報は、ピコセル群A3a内における自セル以外の3つのセルIDとマクロセルのセルIDの合計4つとなる。また、ピコセル55e~ピコセル75gも同様に、ピコセル55e~ピコセル75gの干渉源情報は、ピコセル群B3b内における自セル以外の2つのセルIDとマクロセルのセルIDとなる。一方、マクロセルでは、ピコセル15a~ピコセル45dの干渉を受けるため、マクロセルの干渉源情報は、ピコセル15a~ピコセル45dのセルIDの合計4つである。ここで、各ピコセルから通知された干渉源情報と、マクロセルの干渉源情報をまとめたものを図3に示す。図3では、それぞれのセルが他のセルから受ける干渉について、干渉を受けている場合には○、干渉を受けていない場合には空欄で示している。例えば、図3のセル1の行は、干渉局2、3、4、Mの欄が○となっているが、これは、ピコセル15aはピコセル25b、ピコセル35c、ピコセル45d、マクロセル1から干渉を受けているということを表している。ここで、上位層112の処理の流れを図4に示す。図4のステップS100では、干渉源情報に基づいて干渉を与えるセルのグループ化を行う。干渉源情報より、各ピコセル群内では干渉を及ぼしあっており、それに加えてマクロセルは両方のピコセル群へ干渉を与えていることから、ピコセル群Aピコセル15a~ピコセル45dとマクロセルのグループと、ピコセル群Bピコセル55e~ピコセル75gとマクロセルのグループの合計2つにグループ化を行う。続いて、このときのグループ数をmとし、m=2とするステップS102。続いて、ステップS104において、グループ化したセルの順序付けを行う。以下の処理では、各グループにおいて同時に送信するセルの数を調整することで、各グループにおける干渉の数を調整し、端末における自由度を満たすようにする。ここで、各グループにおいて同時に送信可能なセル数は、各端末の受信アンテナ数とグループ内の全セル数に依存するため、その制約が厳しいグループから処理を行う必要がある。そこで、ステップS104では、ステップS108以降の処理の順序を決めるためにグループ化したセルの順序付けを行う。具体的には、受信アンテナ数が少ない端末を含むグループを優先した順序付けを行う。また、受信アンテナ数が等しい場合には、グループを構成するセル数が多い順とする。本実施形態の場合、総ての端末の受信アンテナ数情報は4であるので、グループを構成するセル数を考慮し、セル数の多い方を優先に順序付けを行う。その結果、ピコセル15a~ピコセル45dとマクロセル1をグループ1、ピコセル55e~ピコセル75gとマクロセル1をグループ2とする。続いて、ステップS106では、各グループのセル数をcpp=1~mとする。本実施形態ではc1=5、c2=4である。2つのステップS108は、繰り返し処理の始点と終点を表しており、1≦p≦グループ数mの間、ステップS108で囲まれた処理を繰り返し行うことを表している。したがって、本実施形態では、p=1、2についての処理を行う。最初に、p=1のとき、つまりグループ1に関する処理を行う。ステップS110では、x=グループ内の最少の受信アンテナ数とする。グループ1の受信アンテナ数は、NRXP1=NRXP2=NRXP3=NRXP4=NRXM=4より、x=4となる。ステップS112では、最少の受信アンテナ数xがグループ内のセル数cpより小さい場合はYESへ進む。この場合は、グループを構成する全セルにおいてそれぞれ1ストリームの伝送を行った場合に、最少の受信アンテナ数の端末の自由度を超える干渉が到来することになるため、端末において線形受信フィルタを乗算しても干渉を除去することができないということを表しており、グループ内の1以上の端末における自由度が不足していると判断される。そこで、YES以降の処理では、グループ内の干渉の数を減らすために、同時に送信するセル協調セルを調整し、各セルが送信するストリーム数を決定する。一方、ステップS112を満たさない場合はNOへ進む。この場合は、グループ内の総ての端末における自由度が足りると判断されるため、グループ内の全てのセルを協調セルとし、各セルが送信するストリーム数を決定する。ここで、p=1のとき、x=4、c1=5より、YESへ進む。ステップS114では、協調セル数≦グループ内の最少の受信アンテナ数xを満たすよう、協調セルと各セルにおけるストリーム数を決定する。但し、過去に各グループに共通するセル本実施形態ではマクロセルのストリーム数RMを決定し、その数を保持していれば、その共通セルであるマクロセルにおけるストリーム数は既に決定されているストリーム数のままとする。ここで、p=1の処理では、今回は初回の処理であり、RMを保持していないため、今回の処理でマクロセルのストリーム数も決定する。したがって、グループ内の5つのセルのうち、協調セル数が4最少の受信アンテナ数xとなるようなセルの組合せを決定する。例えば、協調セルをピコセル25b、ピコセル35c、ピコセル45d、マクロセル1の4つのセルに決定し、協調セルのストリーム数をそれぞれ1ストリームとするRM=RP2=RP3=RP4=1、RP1=0。この場合、グループ内の干渉及び所望信号の数はRMRP1RP2RP3RP4=10111=4となり、最少の受信アンテナ数xで受信可能となる。このように、本実施形態では、グループ内の最少の受信アンテナ数xの制約によって除去することができない干渉の数について、一部のセルからの送信を停止するように、グループ内の協調セルを決定する。したがって、グループ内の5つのセルのうち1つのセルを停止した場合のセルの組合せが協調セルとなり、ピコセル15a、ピコセル35c、ピコセル45d、マクロセル1、ピコセル15a、ピコセル25b、ピコセル45d、マクロセル1、ピコセル15a、ピコセル25b、ピコセル35c、マクロセル1、ピコセル15a、ピコセル25b、ピコセル35c、ピコセル45dとしてもよい。本実施形態では、これらの協調セルを異なる時間タイミングフレームごとに交互になるように決定する。ステップS118では、過去にマクロセルのストリーム数RMを保持していなければ、RMを保持する。したがって、p=1のとき、RM=1とする。次に、ステップS108に進み、ステップS108のループの始点に戻る。ステップS108では、p=2となり、グループ2の処理を行う。ステップS110では、グループ2における最少の受信アンテナ数をxとする。ここで、NRXP5=NRXP6=NRXP7=4より、x=4となる。ステップS112では、x=4、c2=4より、NOへ進む。つまり、グループ2では、グループ内の総ての端末において自由度が足りると判断され、グループ内の総てのセルが協調セルとなる。ステップS116では、協調セルを変えずに、各セルが送信するストリーム数の合計≦グループ内の最少の受信アンテナ数xとなるよう、各セルのストリーム数を決定する。但し、過去の処理において、マクロセルのストリーム数RMを保持していれば、マクロセルのストリーム数を変えずに、他のセルのストリーム数を調整する。ステップS118では、過去にマクロセルのストリーム数RMを保持していなければ、RMを保持する。p=1のとき、すでにRM=1を保持しているため、p=2では処理を行わない。本実施形態では、RM=RP5=RP6=RP7=1と決定されるが、例えば、本実施形態では、協調セル数が4であるが、協調セル数が3の場合、協調セル数が最少のアンテナ数x=4よりも少なくなるため、RM=RP5=RP6=1、RP7=2のように、マクロセル以外の一部のセルのストリーム数を、端末の自由度の範囲内で増やすことが可能である。ステップS108では、p=m=2で繰り返し処理を終える。以上の処理によって、総ての端末の自由度を満たすように協調セルを決定するが、これらの処理を異なる時間タイミングフレームごとに行い、本実施形態では、S114において停止するセルを決定する際に、停止するセルがフレームごとに交互になるように選択する。例えば、1フレーム目ではピコセル25b、ピコセル35c、ピコセル45d、マクロセル1、2フレーム目ではピコセル15a、ピコセル35c、ピコセル45d、マクロセル1、3フレーム目ではピコセル15a、ピコセル25b、ピコセル45d、マクロセル1、のように同時に送信するセルの組合せを決定する。このとき、本実施形態で決定した協調セル情報を図5に示す。図5は、各フレームにおいて同時に伝送されているセルを示しており、例えばフレーム1ではピコセル25b、ピコセル35c、ピコセル45d、マクロセル1グループ1の4つのセルと、ピコセル55e~ピコセル75g、マクロセル1グループ2の4つのセルがそれぞれ同時に送信していることを示す。ここで、協調セル情報は、セルIDを示す情報であり、フレームごとにどのセルが送信すべきか、または、各セルにおいて自身が送信すべきか否かが判別できればよく、これに限定されない。ステップS120では、図5のようにフレームごとに決定した協調セルを協調セル情報とする。以上のように、干渉の数が端末の受信アンテナの自由度を超えないよう、同時に送信するセルの数を調整することにより、各端末の受信処理によるセル間干渉の除去を可能とすることができる。ここで、上位層は、フレームごとに決定したセルの組合せを協調セル情報として、有線ネットワークを経由で各ピコセル基地局へ通知する。ステップS122において、決定した協調セル情報に従い、マクロセルが協調セルに含まれているかどうかを判定する。協調セルに含まれている場合ステップS122;YESは変調部114以降の送信処理を行いステップS124、含まれていない場合S122;NOは今回のフレームの送信処理を行わない。図2に戻って説明をする。変調部114は、送信情報シンボルdMをQPSKQuadraturePhaseShiftKeyingや16QAMQuadratureAmplitudeModulation等の変調方式を用いて変調して送信データ信号sMとし、送信フィルタ乗算部に出力する。送信フィルタ算出部116では、受信部108から入力された伝搬路HMから送信フィルタWTXMを算出する。ここで、送信フィルタWTXMはマクロセル基地局でプレコーディングを行うための送信フィルタであるが、マクロセル基地局からマクロセル端末宛てにストリーム数情報RM分の伝送が実現できればよく、どのようなフィルタを用いてもよい。ここでは一例として、式1の送信フィルタ用いる。送信フィルタ算出部110は、式1に示すように、伝搬路HMMを特異値分解SVD:SingularValueDecompositionし、4行4列の右特異ベクトルVMのうち、左1列目を抽出した4行1列のベクトルを送信フィルタWTXMとする。送信フィルタ乗算部116では、式2に示すように、送信データ信号sMに送信フィルタWTXMを乗算し、送信信号xMを生成する。ただし、通常は、1送信アンテナあたりの最大送信電力等、マクロセル基地局における送信電力の制限があることから、プレコーディング処理後の送信信号xMの電力を制限値以下とするために式2のxMに何らかの係数を乗算した信号を送信信号とする場合があるが、ここでは説明を簡単化するため、送信電力を制限する係数については考慮しないものとする。パイロット信号生成部118は、既知のパイロット信号を生成し、送信フィルタ乗算部116に出力する。送信フィルタ乗算部116では、入力された既知のパイロット信号に送信フィルタWTXMを乗算し、送信信号xmと共にD/ADigitaltoAnalog部120へ出力する。D/A部120は、多重された信号をディジタル信号からアナログ信号へ変換し、無線部122は、入力されたアナログ信号を無線周波数にアップコンバートし、送信アンテナ124を介して、マクロセル端末15へ信号を送信する。また、本実施形態におけるマクロセル基地局10は、伝搬路HMMをマクロセル端末15に推定させるためのパイロット信号と、データ信号を復調するための等価伝搬路推定用パイロット信号と、データ信号と、上位層が保持する協調セル情報とを送信する。ただし、等価伝搬路推定用のパイロット信号は、既知のパイロット信号に送信フィルタWTXMを乗算した信号であり、各端末は、等価伝搬路推定用のパイロット信号を受信することにより、自セルの基地局との間の等価伝搬路例えば、HMMWTXMだけでなく、他のセルの基地局との間の等価伝搬路例えば、HMPiWTXMを推定し、それらに基づく受信フィルタを生成することができる。この受信フィルタを適切に算出するために、等価伝搬路推定用のパイロット信号やデータ信号と共に協調セル情報を端末に送信する構成としてもよい。ここで、伝搬路HMMを推定するためのパイロット信号は、データ信号等と多重する必要はなく、異なる時間タイミングフレームで送信しても構わない。また、各送信アンテナから送信されるパイロット信号同士が受信側で干渉し合わないよう、直交する時間リソース等を用いて伝送される。ここで、マルチキャリア伝送システムでは、異なるサブキャリアを用いて各送信アンテナからパイロット信号を送信してもよい。また、直交符号を各パイロット信号に乗算し、直交パイロット信号を生成して送信する構成としてもよい。[1.3ピコセル基地局の構成]続いて、ピコセル基地局20の構成について説明する。ピコセル基地局20の構成はマクロセル基地局10と同様であり、図2の通りである。ただし、上位層の処理がマクロセル基地局10と異なる。マクロセル基地局10では、各セルから通知された干渉源情報、端末の受信アンテナ数、ストリーム数情報に基づいて、同時に接続するセルにおける端末の自由度を満たすよう、協調するセルを決定していたが、ピコセル基地局20ではこの処理を行わない。受信アンテナ102では、自セルのピコセル端末ii=1~7から送信された信号を受信し、無線部104へ出力する。無線部104は、受信アンテナ102から入力された受信信号をダウンコンバートしてベースバンド信号を生成し、A/D部106へ出力する。A/D部106は、入力されたアナログ信号をディジタル信号に変換し、受信部108へ出力する。受信部108は、入力されたディジタル信号から伝搬路HPiPi、ピコセル端末iで取得した干渉源情報、ピコセル端末iの受信アンテナ数情報NRXPiを抽出し、伝搬路HPiPiを送信フィルタ算出部110へ、干渉源情報及び受信アンテナ数情報NRXPiを上位層112へ出力する。送信フィルタ算出部110は、式1に基づいて、送信フィルタWTXPiを算出する。但し、式1において、添え字Mはマクロセルを表しており、ピコセル基地局iの場合はこの添え字をPiと置き換える。上位層112には、マクロセル基地局10から有線ネットワークを経由して、協調セル情報が通知され、受信部108からピコセルiの干渉源情報、ピコセル端末iの受信アンテナ数情報NRXPiが通知される。ここで、マクロセル基地局10から通知された協調セル情報に従い、ピコセルiが協調セルに含まれていた場合は、送信処理変調部114以降の処理を行う。つまり、ピコセル基地局iの上位層112では、図4のS122以降の処理を行う。変調部114以降の処理はマクロ基地局10と同様であり、送信信号に加えて、自セルの端末宛に協調セル情報やパイロット信号を送信する。但し、マクロセル基地局10で扱った定義について、送信データ信号sMなどの添え字Mはマクロセルを表しており、ピコセル基地局iの場合はこの添え字をPiとし、送信データ信号sPiのように表現する。[1.4端末の構成]図6に、本実施形態に係る端末の構成を示す。以下では、図6を用いてピコセル端末125aの処理について説明するが、マクロセル端末15や他のピコセル端末についても同様である。端末では、最初に、干渉局から送信された信号を受信アンテナ202により受信し、干渉源情報を生成する。無線部204では、受信アンテナ202から入力された受信信号をダウンコンバートしてベースバンド信号を生成し、A/D部206へ出力する。A/D部206は、入力されたアナログ信号をディジタル信号に変換し、信号分離部208へ出力する。ここで、マクロセルや他のピコセルの基地局からピコセル端末125a宛に信号が届くということは、それらのセルはピコセル端末125aに干渉を与えていることを表す。そこで、干渉信号を受信したセルのセルIDをピコセル15aにおける干渉源情報とし、ピコセル基地局120aへ送信される。このとき、ピコセル15aの干渉源情報は、ピコセル2、3、4、マクロセルのセルIDとなる。その後、干渉源情報は、ピコセル15a基地局から有線ネットワーク経由でマクロセル基地局10へ通知される。さらに、マクロセル基地局10では、各ピコセル基地局から通知された干渉源情報に基づき、同時に送信する協調セルを決定し、各基地局は協調セル情報に基づいた伝送を開始する。本実施形態では、ピコセル15aは2フレーム目に協調セルとなるので、ここでは2フレーム目の信号の受信処理について説明する。図5に示した通り、2フレーム目の協調セルは、ピコセル15a、ピコセル35c、ピコセル45d、マクロセル1である。端末では、各基地局から送信された信号を受信する。このとき、各基地局からは、協調セル情報に従って信号が送信されるため、ピコセル端末125aでは、ピコセル基地局120aからの所望信号と、干渉局のうち現在のフレームにおける協調セルピコセル35c、ピコセル45d、マクロセル1の信号が受信される。無線部204では、受信アンテナ202から入力された受信信号をダウンコンバートしてベースバンド信号を生成し、A/D部206は、入力されたアナログ信号をディジタル信号に変換し、信号分離部208へ出力する。信号分離部208では、入力された信号を分離し、伝搬路推定用のパイロット信号を伝搬路推定部218へ、等価伝搬路推定用のパイロット信号、協調セル情報を受信フィルタ算出部216へ、データ信号を受信フィルタ乗算部210へ出力する。受信フィルタ算出部216では、信号分離部208から入力された等価伝搬路の算出用のパイロット信号から等価伝搬路を推定する。干渉局から送信されたパイロット信号からは、干渉局と端末の間の等価伝搬路に関する情報を得ることができ、ピコセル端末125aでは、干渉局ピコセル35c、ピコセル45d、マクロセル1とピコセル端末125aの間の等価伝搬路HP3P1WTXP3、HP4P1WTXP4、HMP1WTXMを得る。また、ピコセル基地局120aから送信されたパイロット信号からは、ピコセル基地局120aとピコセル端末125aとの間の等価伝搬路HP1P1WTXP1を得る。次に、ピコセル基地局120aから通知された協調セル情報に基づき、干渉局から通知された等価伝搬路のうち、現在のフレームで協調されているセルに関する等価伝搬路を抽出する。具体的には、協調セル情報によると、2フレーム目では、ピコセル15a、ピコセル35c、ピコセル45d、マクロセル1が協調セルであることがわかるため、HP1P1WTXP1、HP3P1WTXP3、HP4P1WTXP4、HMP1WTXMを抽出する。さらに、抽出した等価伝搬路用いて、式3のように受信フィルタWRXP1を算出し、受信フィルタ乗算部へ出力する。ここで、式3は抽出した等価伝搬路を要素として構成されているが、要素の並び順はこれに限定されない。受信フィルタ乗算部210では、信号分離部208から入力されたデータ信号に受信フィルタ算出部216から入力された受信フィルタWRXP1を乗算する。このとき、乗算結果4行1列のベクトルのうち1行目を抽出し、ピコセル端末125a宛の所望信号sP1とする。ここで、乗算結果のうち1行目を抽出しているが、これは式3において受信フィルタWRXP1を構成したときの所望信号に関する等価伝搬路の要素の位置と一致させる必要がある。つまり、式3では、ピコセル13aに関する等価伝搬路を1列目の要素にしているため、乗算結果のうち1行目が所望信号に該当する。復調部212では、受信フィルタ乗算部210から入力された所望信号sP1を復調し、上位層214へ出力する。また、ピコセル基地局120aから送信された伝搬路推定用のパイロット信号を用いて、伝搬路推定を行う。伝搬路推定部218では、図2のパイロット信号生成部118が生成した既知のパイロット信号に基づいて、ピコセル基地局120aからピコセル端末125aの間の伝搬路HP1P1を推定し、送信部220へ出力する。送信部220では、伝搬路HP1P1、受信アンテナ数情報NRXP1、干渉源情報を送信可能な形式に変換し、D/A部222においてディジタル信号からアナログ信号に変換後、無線部224を経由して送信アンテナ部226からピコセル基地局120aへ向けて送信する。このような処理により、ピコセル基地局120aで必要となる情報をピコセル端末125aからフィードバックする。但し、受信アンテナ数情報NRXP1は定期的に送信せずに、一度だけ送信すればよい。以上のように、ピコセル端末125aグループ1の受信処理を説明したが、他のセルの端末でも同様の処理を行う。例えばピコセル端末525eグループ2の場合、干渉局から送信された等価伝搬路推定用のパイロット信号から、干渉局ピコセル65f、ピコセル75g、マクロセル1とピコセル端末525eの間の等価伝搬路HP6P5WTXP6、HP7P5WTXP7、HMP5WTXMを得る。また、自セルの基地局から送信された等価伝搬路推定用のパイロット信号から、HP5WTXP5を得る。ここで、協調セル情報を参照し、協調セルがピコセル55e、ピコセル65f、ピコセル75gであることがわかるため、HP5P5WTXP5、HP6P5WTXP6、HP7P5WTXP7を抽出する。さらに、式3と同様な手順で、抽出した等価伝搬路から受信フィルタWRXP5を算出し、受信データに乗算する。ここで、干渉源情報は、各端末装置が周辺セルから到来する信号を受信した結果に基づき生成されるものとしているが、これに限らず、基地局間でやり取りする情報を基に生成してもよい。例えば、3GPPにおいて規格化されているLTELongTermEvolutionシステムでは、OIOverloadInformationと呼ばれる、リソースブロック毎の干渉レベルを示す情報を、近接する基地局同士がやり取りする仕組みが採用されている。この情報と、各基地局装置のリソース割り当て状況やおおよその位置関係を基に、リソースブロック毎におおまかな干渉源を把握することが可能となり、リソースブロック毎の干渉源情報を生成することが可能となる。この場合には、ピコセル基地局20がマクロセル基地局10に対してOIを通知することとなる。また、マクロセル1やピコセル5は、通信オペレータにより計画的に設置されるため、設置する位置関係に応じて、設置時に干渉源情報を設定するようにしてもよい。この場合には、各端末は干渉源情報を生成する必要はなく、端末装置の処理を簡易化することができる。また、協調セル情報として、基地局間でやり取りするRNTPRelativeNarrowbandTxPower等の制御情報を用いてもよい。RNTPは、各セルの、リソースブロック毎の送信電力を示す情報であるため、マクロセル基地局10でこの情報を参照することで、各セルの送信電力を把握することができる。送信電力が小さい値のセルは、協調セルに含まれないセル、大きい値のセルは協調セルと決定することができる。この場合には、ピコセル基地局20がマクロセル基地局10に対してRNTPを通知することとなる。また、先に述べたように、各セルの位置関係が事前に把握されている場合には、その位置関係とRNTPを考慮することにより、リソースブロック毎の干渉源情報を生成することもできる。さらに、各セルの位置関係が事前に把握されている場合には、干渉源情報として、干渉を受けているセルIDの代わりに、干渉を受けているセル数を把握して、マクロセル基地局10に通知する構成としてもよい。これは、ある程度の位置関係と、干渉セル数から、どのセルがどのセルに干渉を与えているかを推測することができるためである。このような推測は、セルの位置関係のみでも可能であるとも考えられるが、セルによってはアクティブでないセルも存在するため、そのようなセルも協調セルに含めてしまうと伝送効率が著しく低下してしまうことから、適切なタイミング毎に干渉を受けているセル数を通知することで、そのような状況を回避することが可能となる。なお、本実施形態では、マクロセル基地局10に通信するセルの組合せの決定に必要な情報を集め、同時に送信するセルを決定したが、このような制御を行う基地局はマクロセル基地局10に限らず、マクロセル以外に集中制御局を設置してもよい。また、本実施形態では、マクロセルは総てのピコセルにとって干渉源となる例について示したが、これに限らず、マクロセルからの干渉がほとんどないようなピコセルが存在する場合にも、上記の協調セルを決定する方法は適用可能である。さらに、ここでは、いずれか1つのセルにおいてのみ伝送を停止する例について示したが、これに限らず、各端末装置が有する自由度と近接するセル数の関係によっては、複数のセルにおいて伝送を停止するようにしてもよい。また、本実施形態は、各端末装置が有する自由度を超えないだけの干渉が到来するように、互いに干渉を及ぼし合うセル群のストリーム数を調整する方法であり、必ずしもセルにおける伝送を総て停止する必要はない。つまり、各セルでそれぞれ複数ストリームの伝送を行うと、端末が有する自由度を超える干渉が到来してしまう状況において、例えば、各セルの伝送ストリーム数を1つずつ減らすことにより、そのような状況を回避できるのであれば、いずれかのセルの伝送を総て停止する必要はない。また、本実施形態では、協調セル情報はデータ信号に付加されて伝送される例について示したが、この協調セル情報はリソースの割り当てを示すスケジューリングと関連する情報であることから、制御チャネル等により、事前に各端末に通知されるようにしてもよい。さらに、このとき、協調セル情報とスケジューリング情報は一部重複してもよく、また、重複している情報は削除して効率良く伝送する構成としてもよい。これは、つまり、ピコセルで行うスケジューリングの一部をマクロセルが担っているともいえる。また、本実施形態では、協調セル情報に基づいて、各端末はどのセルが協調セルであるかを判別することが可能であるものとしているが、これに限らず、各端末は、自セルが協調セルであるか否かと、各パイロット信号のうち、自セルから送信されたパイロット信号の位置がわかるような情報を取得すればよい。他のどのセルが協調セルであるか特定することができなくても、各パイロット信号により伝搬路の推定を行うことができ、かつ、それらのうち自セルのパイロット信号の位置を把握することができれば、所望信号を復調することができる。[2.第2実施形態]次に、本発明の第2実施形態について説明する。第1実施形態では、マクロセル基地局10の上位層112において、同時に信号を送信するセルの数が、端末装置の自由度以下となるようにセルの組合せを決定し、そのセルの組合せはフレームごとに交互になるようにしていた。ここでは、セルの組合せを決定する際に、端末装置における受信品質を考慮する方法について説明する。本実施形態に係る通信システムの構成は第1実施形態と同様図1である。また、各セルにおける基地局及び端末の構成は、それぞれ図2、図6と同様である。但し、第1実施形態と異なる点は、各セルにおいて、端末は受信品質を測定し、測定した受信品質を基地局へフィードバックする。マクロセル基地局10は他のセルにおける端末の受信品質を得るために、各ピコセル基地局20は、有線ネットワーク経由でマクロセル基地局10に端末の受信品質を通知する。マクロセル基地局10は、各セルから通知された受信品質と、マクロセル端末15から通知された受信品質に基づいて、協調するセルの組合せを決定する。以下に、第1実施形態の処理とは異なる処理について説明する。各端末は、伝搬路推定用のパイロット信号から接続する基地局から到来する信号と、周辺セルから到来する信号の受信電力をそれぞれ測定し、SINRSignaltoInterferenceplusNoisepowerRatioを算出し、受信品質とする。さらに、送信部220では、伝搬路、受信アンテナ数情報、干渉源情報に加えて、算出した受信品質を送信可能な形式に変換し、送信アンテナ226から自セルの基地局へ送信する。ピコセル基地局20は、各ピコセル端末25から通知された受信品質を、マクロセル基地局10に有線ネットワーク経由で通知する。これにより、総てのセルにおける各端末の受信品質は、マクロセル基地局10へ通知される。次に、マクロセル基地局10の処理を説明する。図2の上位層112は、各端末の受信品質が通知される。本実施形態における上位層112の処理の流れは第1実施形態図4と同様だが、第1実施形態とは、図4のステップS114の処理の内容が異なる。本実施形態では、ステップS114において、各端末の受信品質に基づき、同時に送信するセルの組合せを協調セル情報とする。具体的には、グループ1ピコセル15a~ピコセル45d、マクロセル1のうち、端末の受信品質が高いセルの組合せを同時送信するセルとする。ここで、各端末の受信品質は、ピコセル15a>ピコセル25b>ピコセル35c>マクロセル1>ピコセル45dの順に高いとすると、ピコセル45dを停止するセルとし、ピコセル45d以外の4つのセルを協調セルとする。以上のように、本実施形態では、端末の受信品質が高い順に同時に送信するセルの組合せを決定する。また、このように受信品質に基づいて同時に送信するセルを選択すると、受信品質が悪いセルは伝送が行われない状態が続いてしまう。そこで、上記の処理に加えて、これまでに伝送したデータ量を考慮して同時に送信するセルの組合せを決定してもよい。例えば、図4のステップS120において、過去の協調セル情報を保持し、あるセルが連続して停止している状態であれば、そのセルを除外し、残りのセルの中から受信品質の低い順に停止するセルを選択する。[3.第3実施形態]次に、本発明の第3実施形態について説明する。第1及び第2実施形態では、各セルにおいて送信するストリーム数ストリーム数情報はあらかじめ決まっているものとし、アンテナ数情報、ストリーム数情報、受信品質に基づいて、同時に送信するセルを選択した。ここでは、各端末の受信品質に基づいて、受信品質が良い端末にはより多くのストリームを伝送するよう、マクロセル基地局において同時に送信するセルのストリーム数を決定する方法を説明する。本実施形態に係る通信システムの構成は図1、各セルにおける基地局及び端末の構成は、それぞれ図2、図6と同様である。本実施形態において、他の実施形態と異なる点は、マクロセル基地局10の上位層において各セルのストリーム数を決定し、各セルは決定したストリーム数に基づいて伝送を行う点である。したがって、本実施形態では、マクロセル基地局で決定したストリーム数情報は、有線ネットワーク経由でピコセル基地局へ通知される。本実施形態における上位層112の処理の構成は図4と同様であるが、第2実施形態とは、図4のステップS114の処理の内容が異なる。第2実施形態のステップS114では協調セル数がなるべく多くなるように、受信品質に基づいて協調セルとストリーム数を決定していたが、本実施形態では、受信品質の高いセルに多くのストリームを割り当て、その代わりに協調セルの数を減らす点が異なる。ステップS114では、受信品質の閾値に基づいて、各端末の受信品質が閾値よりも高い端末のストリーム数が多くなるようにストリーム数を設定する。ここで、受信品質は、ピコセル15a>設定した閾値>ピコセル25b>ピコセル35c>マクロセル1>ピコセル45dの順に高いとする。このとき、設定した閾値より受信品質が高いセルピコセル15aは、ストリーム数を増やすセルと決定する。さらに、ストリーム数を増やすセルについて、例えば、現在のピコセル15aのストリーム数はRP1=1であるが、RP1=2のように、ストリーム数を設定する。但し、新たに設定するストリーム数は、グループ内の最少の受信アンテナ数xを超えないように設定する必要があり、本実施形態では、新たに設定するストリーム数の上限値は4となり、2≦RP1≦4とする。また、グループ内で送信するストリーム数の合計≦協調セル内の最少の受信アンテナ数xとなるよう、他のセルのストリーム数を決定する。例えば、RP1=2、RP2=RP3=1、RM=RP4=0と設定すれば、設定した閾値より受信品質が高いピコセル15aのストリーム数RP1を増やしつつ、RP1RP2RP3RMRP4=21100=4となり、ストリーム数の制約を満たすことができる。したがって、この場合のグループ1に関する協調セルは、ピコセル15a、ピコセル25b、ピコセル35cとなる。したがって、本実施形態は、第2実施形態とは異なり、受信品質に基づいて、協調セル数とストリーム数を変え、受信品質が高いセルにより多くのストリームを割り当てることが可能である。さらに、本発明は、図7に示すような通信範囲が重複する無線通信システム等にも適用可能である。図7は、無線LANLocalAreaNetworkを例としており、APAccessPoint120kが端末125kへ、AP220mが端末225mへ、AP320nが端末325nへ、AP420oが端末425oへそれぞれ所望信号を送信している状況を表している。このとき、各APを中心に描かれた楕円はサービスエリア55k、5m、5n、5oを表しており、各APから送信される所望信号は、エリア内の他の端末にとっては干渉信号となる。図7において端末1に関してのみ干渉信号を矢印で図示しているが、端末125kへはAP120kからの所望信号と、AP220m、AP320n、AP420oからの干渉信号が到来する。また、端末225mへはAP220mからの所望信号とAP120k、AP320nからの干渉信号、端末325nへはAP320nからの所望信号とAP420oからの干渉信号、端末425oへはAP420oからの所望信号が到来する。このとき、総ての端末25の受信アンテナ数を2本、所望信号のストリーム数は1とすると、除去可能な干渉の数は1となる。したがって、端末125k、端末225mでは自由度が足りないため、到来した信号に線形受信フィルタを乗算しても所望信号を抽出することができない。このような場合に、上述した実施形態と同様に、各端末が有する自由度を超えないだけの干渉が到来するように、互いに干渉を及ぼし合うAP群のストリーム数を調整することによって、各端末において干渉を除去し所望信号を抽出することが可能となる。ただし、上述した実施形態では、マクロセル基地局集中制御局において協調セル情報を決定していたが、図7のシステムでは、集中制御局が存在しないため、協調セル情報を決定するAPを決定する必要がある。図7の場合、例えば、他のAPからの干渉を最も多く受信している端末が属するAPとし、AP120kが集中制御局となる。また、受信アンテナ数が最も少ない端末が属するAPとしてもよい。さらに、図8は、図7の無線LANシステムにおいて各サービスエリアの範囲大きさが異なる場合を図示しているが、この場合においても同様に、本発明を適用することが可能である。図7、図8の無線LANシステムでは、総てのサービスエリアが重複する場合の例を示したが、図9は一部のサービスエリアが重複しない場合の例を示しており、サービスエリア2がサービスエリア4と重複しない構成である。この場合、各端末に到来する干渉信号の数は、端末125kへは2、端末225mへは2、端末325nへは1、端末425oへは0となり、端末125k、端末225mでは自由度が足りない状態となり、上述した実施形態と同様に、各端末が有する自由度を超えないだけの干渉が到来するように、互いに干渉を及ぼし合うAP群のストリーム数を調整する。このとき、集中制御局の決め方については、図7の場合と同様に、他のAPからの干渉を最も多く受信している端末が属するAPとし、AP120kもしくはAP220mを集中制御局としてもよい。また、受信アンテナ数が最も少ない端末が属するAPとしてもよいし、重複するサービスエリアの数が最も多いAPとしてもよい。さらに、これらの条件を複数考慮し、干渉を最も多く受信しているという条件AP120kもしくはAP220mに加えて、重複するサービスエリアの数に関する条件を考慮し、AP120kを集中制御局としてもよい。また、このような構成は、無線LANシステムだけでなく、比較的狭い領域に多数の送受信装置が混在するようなシステムにおいても有効である。例えば、家庭内の様々な電化製品がそれぞれ無線ネットワークで互いに接続されるような場合にも適用可能である。