光端局装置と複数の光加入者装置とが光伝送路を介して接続された受動光通信網において、各々の前記光加入者装置から前記光端局装置への通信帯域を動的に割り当てる帯域割当方法であって、前記光加入者装置毎の上りデータの送信優先順位に関わる上りデータ情報を保持し、前記光加入者装置から受信した送信要求メッセージが示す送信要求量及び前記上りデータ情報に基づき、前記光加入者装置へ認める送信許可量を算出することを特徴とする帯域割当方法。前記光加入者装置毎の前記送信要求量と、前記光加入者装置毎の過去の前記送信許可量と、前記光加入者装置が送信し、前記光端局装置が受信した通信データ量と、に基づき前記上りデータ情報が確定か又は未確定かを識別する識別手順を行うことを特徴とする請求項1記載の帯域割当方法。前記通信データ量が優先度毎であることを特徴とする請求項2に記載の帯域割当方法。前記送信要求メッセージは、M個Mは1以上の自然数のキューセットを含み、前記キューセットの各々はm個mは2以上の自然数のキューレポートを含み、前記送信要求量は、いずれかの前記キューレポートの値、もしくは2以上の前記キューレポートの値の和であって、前記送信要求メッセージはM個の送信要求量を含み、前記上りデータ情報は、方法甲又は方法乙であることを示す第一情報と、方法丙又は方法丁であることを示す第二情報と、を含むことを特徴とする請求項2又は3に記載の帯域割当方法。ただし、方法甲は、前記光加入者装置が各々の前記送信要求メッセージの送信要求量に含めたフレームを優先して送信する方法であり、方法乙は、前記光加入者装置が各々の前記送信要求メッセージの送信要求量に含めたフレームを優先せずに、送信開始時点における完全優先により送信する方法であり、方法丙は、前記光加入者装置が各々の前記送信要求メッセージの送信要求量に含めたフレームのうち、キューセットごとの送信優先順位に従って送信する方法のうち、各キューセットに含まれるキューレポートに該当するフレームを優先度に従って優先して送信する方法であり、方法丁は、前記光加入者装置が各々の前記送信要求メッセージの送信要求量に含めたフレームのうち、キューレポートに該当するフレームを優先度に従って優先して送信する方法である。前記識別手順は、前記第一情報が前記方法甲であるか方法乙であるかを確定的に識別する第一確定ステップと、前記第一情報が前記方法甲であるか方法乙であるかを推測する第一推測ステップと、前記第一確定ステップでの識別又は前記第一推測ステップでの推測に基づき前記上りデータ情報の第一情報を更新する第一更新ステップと、前記第二情報が前記方法丙であるか方法丁であるかを確定的に識別する第二確定ステップと、前記第二情報が前記方法丙であるか方法丁であるかを推測する第二推測ステップと、前記第二確定ステップでの識別又は前記第二推測ステップでの推測に基づき前記上りデータ情報の第二情報を更新する第二更新ステップと、を有することを特徴とする請求項4に記載の帯域割当方法。前記識別手順で前記第一情報が方法乙であると識別された前記光加入者装置に対して、最大の送信要求量を超える送信許可量を割り当てることを特徴とする請求項4記載の帯域割当方法。前記識別手順で前記第一情報が方法乙であると識別された前記光加入者装置に対して、前記光加入者装置からの上りトラヒックのうち、前記光加入者装置からの前記送信要求メッセージ内の前記キューレポートの値がゼロより大きく、かつ前記送信要求メッセージに基づく前記送信許可量に対して前記光加入者装置からの送信データ量がゼロである前記上りトラヒックの有無を検出した場合、前記光加入者装置全ての送信要求量に基づいて、前記光加入者装置に、前記送信要求メッセージに含まれる前記送信要求量の総和を超える前記送信許可量を割り当てることを特徴とする請求項4に記載の帯域割当方法。前記光加入者装置に、前記送信要求メッセージに含まれる前記送信要求量の総和を超える前記送信許可量を割り当てる際に、前記上りトラヒックについて前記光加入者装置からの送信データ量がゼロである状態の継続時間も考慮することを特徴とする請求項7に記載の帯域割当方法。前記光加入者装置に、前記送信要求メッセージに含まれる前記送信要求量の総和を超える前記送信許可量を割り当てる際に、前記上りトラヒックより優先度が高い上り高優先トラヒックの平均伝送レートも考慮することを特徴とする請求項7又は8に記載の帯域割当方法。光端局装置と複数の光加入者装置とが光伝送路を介して接続された受動光通信網と、請求項1から9のいずれかに記載の帯域割当方法で各々の前記光加入者装置から前記光端局装置への通信帯域を動的に割り当てる制御装置と、を備える受動光通信網システム。しかし、前述した従来の方法では、以下の2点が課題として挙げられる。非特許文献1は、ONUの上り送信優先順位を判別または通知するステップを持たずに、OLTはそれを予め何れかに決定しておいた上で動的帯域割当を行うので、OLTとONUとでONUの上り送信優先順位の解釈が異なる場合、帯域利用効率が低下することがある。すなわち、課題1として、ONUの上り送信優先順位がONUとOLTとで異なった場合に、複数の要求量から成る送信要求と、無駄なく送信するために必要な送信許可量との対応関係が、OLTとONUとで異なっているため、OLTが許可する送信許可量とONUの送信量とを一致させることができず、帯域利用効率が低下するという点がある。また、引用文献1は、ONUの上り送信優先順位がREPORT済フレームの優先なしである場合に、仮にONUの上り送信優先順位をOLTが正確に解釈し、無駄の無いように送信許可量をONUに通知したとしてもトラヒック条件によっては低優先トラヒックの遅延時間が増大する。ここでのトラヒック条件とは、高優先のトラヒックが常に流れているような条件を示す。すなわち、課題2として、ONUがREPORT済フレームの優先なしという上り送信優先順位を持つ場合に、ONUの上り送信優先順位をOLTが正確に解釈して無駄の無いように送信許可量をONUに通知したとしても、トラヒック条件によっては低優先トラヒックの遅延時間が増大するという点がある。そこで、前記課題を解決するために、本発明は、PONの上り帯域を動的に割り当てるときに、高い帯域利用効率を維持し、且つ低遅延を実現する帯域割当方法及びこれを実施する受動光通信網システムを提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明に係る帯域割当方法は、ONUの上りバッファに蓄積されているデータを送信するための優先順位の解釈が、OLTとONUで異なる場合に、OLT側で各ONUの解釈する優先順位を判別し、その結果に基づいて帯域を割り当てることとした。具体的には、本発明に係る帯域割当方法は、光端局装置と複数の光加入者装置とが光伝送路を介して接続された受動光通信網において、各々の前記光加入者装置から前記光端局装置への通信帯域を動的に割り当てる帯域割当方法であって、前記光加入者装置毎の上りデータの送信優先順位に関わる上りデータ情報を保持し、前記光加入者装置から受信した送信要求メッセージが示す送信要求量及び前記上りデータ情報に基づき、前記光加入者装置へ認める送信許可量を算出することを特徴とする。本帯域割当方法は、OLTが上りデータ情報を保持し、ONUからの送信要求量と上りデータ情報とから、各ONUに認める送信許可量を算出する。ONUはこの送信許可量に基づいて上りデータを送信する。従って、本発明は、PONの上り帯域を動的に割り当てるときに、高い帯域利用効率を維持し、且つ低遅延を実現する帯域割当方法及びこれを実施する受動光通信網システムを提供することができる。本発明に係る帯域割当方法は、前記光加入者装置毎の前記送信要求量と、前記光加入者装置毎の過去の前記送信許可量と、前記光加入者装置が送信し、前記光端局装置が受信した通信データ量と、に基づき前記上りデータ情報が確定か又は未確定かを識別する識別手順を行うことを特徴とする。ここで、本発明に係る帯域割当方法は、前記通信データ量が優先度毎であることを特徴とする。本発明に係る帯域割当方法の前記送信要求メッセージは、M個Mは1以上の自然数のキューセットを含み、前記キューセットの各々はm個mは2以上の自然数のキューレポートを含み、前記送信要求量は、いずれかの前記キューレポートの値、もしくは2以上の前記キューレポートの値の和であって、前記送信要求メッセージはM個の送信要求量を含み、前記上りデータ情報は、方法甲又は方法乙であることを示す第一情報と、方法丙又は方法丁であることを示す第二情報と、を含むことを特徴とする。ただし、方法甲は、前記光加入者装置が各々の前記送信要求メッセージの送信要求量に含めたフレームを優先して送信する方法であり、方法乙は、前記光加入者装置が各々の前記送信要求メッセージの送信要求量に含めたフレームを優先せずに、送信開始時点における完全優先により送信する方法であり、方法丙は、前記光加入者装置が各々の前記送信要求メッセージの送信要求量に含めたフレームのうち、キューセットごとの送信優先順位に従って送信する方法のうち、各キューセットに含まれるキューレポートに該当するフレームを優先度に従って優先して送信する方法であり、方法丁は、前記光加入者装置が各々の前記送信要求メッセージの送信要求量に含めたフレームのうち、キューレポートに該当するフレームを優先度に従って優先して送信する方法である。本発明は、REPORT済フレームの優先のありかなしか、およびREPORT済フレームの優先ありの場合に、QSごとの優先ありなしかを、ONUがOLTに通知するか、またはOLTが監視したONUごとのREPORT量、割当量、受信トラヒック量を基に判別し、その結果に基づき帯域を割り当てることで高い帯域利用効率かつ低遅延で帯域を割り当てることができる。本発明に係る帯域割当方法の前記識別手順は、前記第一情報が前記方法甲であるか方法乙であるかを確定的に識別する第一確定ステップと、前記第一情報が前記方法甲であるか方法乙であるかを推測する第一推測ステップと、前記第一確定ステップでの識別又は前記第一推測ステップでの推測に基づき前記上りデータ情報の第一情報を更新する第一更新ステップと、前記第二情報が前記方法丙であるか方法丁であるかを確定的に識別する第二確定ステップと、前記第二情報が前記方法丙であるか方法丁であるかを推測する第二推測ステップと、前記第二確定ステップでの識別又は前記第二推測ステップでの推測に基づき前記上りデータ情報の第二情報を更新する第二更新ステップと、を有することを特徴とする。本発明に係る帯域割当方法の前記識別手順で前記第一情報が方法乙であると識別された前記光加入者装置に対して、最大の送信要求量を超える送信許可量を割り当てることを特徴とする。優先度が低いONUからの上りデータの遅延を防止することができる。本発明に係る帯域割当方法の前記識別手順で前記第一情報が方法乙であると識別された前記光加入者装置に対して、前記光加入者装置からの上りトラヒックのうち、前記光加入者装置からの前記送信要求メッセージ内の前記キューレポートの値がゼロより大きく、かつ前記送信要求メッセージに基づく前記送信許可量に対して前記光加入者装置からの送信データ量がゼロである前記上りトラヒックの有無を検出した場合、前記光加入者装置全ての送信要求量に基づいて、前記光加入者装置に、前記送信要求メッセージに含まれる前記送信要求量の総和を超える前記送信許可量を割り当てることを特徴とする。優先度が低いONUからの上りデータの遅延を防止することができる。本発明に係る帯域割当方法は、前記光加入者装置に、前記送信要求メッセージに含まれる前記送信要求量の総和を超える前記送信許可量を割り当てる際に、前記上りトラヒックについて前記光加入者装置からの送信データ量がゼロである状態の継続時間も考慮することを特徴とする。本発明に係る帯域割当方法は、前記光加入者装置に、前記送信要求メッセージに含まれる前記送信要求量の総和を超える前記送信許可量を割り当てる際に、前記上りトラヒックより優先度が高い上り高優先トラヒックの平均伝送レートも考慮することを特徴とする。本発明に係る受動光通信網システムは、光端局装置と複数の光加入者装置とが光伝送路を介して接続された受動光通信網と、前記帯域割当方法で各々の前記光加入者装置から前記光端局装置への通信帯域を動的に割り当てる制御装置と、を備える。本発明は、PONの上り帯域を動的に割り当てるときに、高い帯域利用効率を維持し、且つ低遅延を実現する帯域割当方法及びこれを実施する受動光通信網システムを提供することができる。本発明における対象のPONシステムは、上り方向の通信がTDM時分割多元接続で実現されるシステムとし、OLTには複数のONUが接続されていることとする。ONUは、OLTからの送信許可送信許可量と送信タイミングに従ってのみ上りデータを送信する。以下、本発明を実施するのに最良の形態を、図面を参照しながら説明する。なお、図中で同一の番号が付与されているものについては、同一の特徴を有するものとする。第一実施形態本発明における第一実施形態について説明する。本実施形態における受動光通信網の構成を図1に示す。OLT1には、光通信路2を介して、複数のONU3-1~3-4が接続する。なお、ここでは4つのONUのみがOLT1に接続しているものとするが、本発明において、ONUの台数に制限は無い。他の実施例についても同様である。下位ネットワーク4-1~4-4は、それぞれ対応するONU3-1~3-4に接続し、OLT1は上位ネットワーク5に接続している。下位ネットワーク4と上位ネットワーク5とは、OLT1、光通信路2、ONU3を介して情報の授受を行う。OLT1には複数のONU3が接続しているため、ONU3からOLT1へ向かう上り方向データ信号の送信は、OLT1により制御される。具体的には、OLT1はONU3ごとに上り信号の送信許可を与え、ONU3は与えられた送信許可に従い上りデータ信号を送信する。上りデータ信号は、可変長のイーサネット登録商標形式のフレームとして送信される。以後、上りデータフレームと記載する。OLT1はIEEE802.3ahによりMPCPとして定義されたプロトコルを備え、与える送信許可は、ONU3が上り送信を開始する上り送信時刻と、送信を許可された送信許可量とを含む。これらの送信許可に関わる情報は、GATEと呼ばれるフレーム形式の信号に搭載され、OLT1から各ONU3に送信される。一方、上りデータフレームは、OLT1から送信許可を与えられるまで、ONU3がそれぞれ備える上りバッファに蓄積される。送信許可を与えられたら、送信許可量の範囲内で、蓄積していた上りデータフレームをOLT1に送信する。また、ONU3は、上りバッファに蓄積している上りデータフレームの蓄積量を送信要求信号によりOLT1に通知する。送信要求信号は、上記のMPCPとして定義されている、REPORTと呼ばれるフレーム形式の信号により構成される。REPORTフレームは、1つのフレームの中に複数のキューセット以下、QSを持ち、複数の送信要求量をOLTに通知することができる。1つのQSの中には、さらに複数の優先度キュー毎の蓄積量を記載することができる。図4にREPORTフレームのフォーマット例を示す。この例においては、1つのREPORTフレームにはQS1、QS2の2つのQSが格納されることとしており、QS数は2である。また、本実施形態においては、各ONU3が備える優先度キューは2つとする。ONU3が上りフレームを送信する際の複数の上り送信優先順位について、図3を用いて説明する。複数の方法を整理する。まず、REPORT済フレームの優先のあり、またはなしである。REPORTにより高優先キューのフレーム[1]33および低優先キューのフレーム[2]34相当のバッファ蓄積量が通知されたとし、そのREPORTに対応する送信開始時刻において、ONU上りバッファにREPORTされていない高優先フレーム[3]315が蓄積していたとする。このとき、REPORT済フレームの優先ありの場合はREPORT済の314に示すフレームを優先し、REPORT済フレームの優先がなしの場合はデータ送信時刻T438において蓄積しているフレームを完全優先する。REPORT済フレームの優先がありの場合は、さらに、QSごとの優先のあり、またはなしという複数の上り送信優先順位がある。QSごとの優先について、図5および図6を用いて説明する。図5はONUの上り送信バッファの状態の例を示している。高優先キューのQ1には3211、3212のフレームが、低優先キューのQ0には3213、3214のフレームが蓄積しているとする。図6はONUがREPORTにより通知したQSとそれに含まれるQRの値を示している。キュー数、QSおよびQRはそれぞれ2つずつとした例である。このONUは上りバッファ内の閾値以下の最大のフレーム端までのデータ量に相当する送信要求量をTQ単位でQS1に、バッファ蓄積量全てからQS1分を引いた送信要求量をTQ単位でQS2に記載する。対象システムをGE-PONとするときは、1TQ=2バイトと換算する。ここでは、閾値を60TQとし、これにより算出される各ONU3のREPORTに記載の内容は、QS11=50TQ、QS10=55TQ、QS21=51TQ、QS20=100TQとなる。ここで、QSmkはm番目のQSのQRkを示し、kが大きいほど優先度が高いとする。なお、QSのQRの算出方法には、QS2を全バッファ蓄積量そのものとするONUもある。この場合は、全てのkに対してQS2’k=QS2k-QS1kとして変換した値を用いれば、同等の処理を行うことができる。OLTは何らかの方法で、ONUのQSの算出方法を把握もしくは判別した上で、変換を行うことが必要となるが、本実施形態ではその方法を限定しない。このとき、QSごとの優先ありの場合の送信優先順位はQS11図中の3221、QS10図中の3222、QS21図中の3223、QS20図中の3224の順であるのに対し、QSごとの優先なしの場合の送信優先順位はQS11図中の3221、QS21図中の3223、QS10図中の3222、QS20図中の3224の順である。ONU3-1を、REPORT済フレームの優先あり、かつQSごとの優先ありとする。OLTがこのREPORTに対して、50TQ、または105TQ、または156TQ、または256TQを送信許可すると、ONU3-1は、全ての場合に送信許可量と送信量とを一致させることができる。しかし、送信許可量を101TQとしたときには、50TQ分のみの送信しかできないため、送信許可量と送信量が一致しない。ONU3-2を、REPORT済フレームの優先あり、かつQSごとの優先なしとする。OLT1がこのREPORTに対して、50TQ、または101TQ、または156TQ、または256TQを送信許可すると、ONU3-2は、全ての場合に送信許可量と送信量とを一致させることができる。しかし、送信許可量を105TQとしたときには、101TQ分のみの送信しかできないため、送信許可量と送信量が一致しない。ONU3-3を、REPORT済フレームの優先なしとする。ONU3-3には一定間隔以下で高優先のフレームが到着しているとする。OLT1がこのREPORTに対して、256TQを送信許可すると、ONU3-3は、送信許可量と送信量とを一致させることができることもあるが、一致できないことがある。本実施形態では、OLT1は、ONU3ごとにREPORT内容、送信許可量G、優先度ごとに区別をしない受信量Rxを収集することができるものとする。OLT1はこれらの情報を基にONU3の上り送信優先順位を判別する。本実施形態におけるOLT1の構成を図7に示す。各ONU3が送信し、通信路2を経てOLT1に到達した上りフレームは、送受信部11により受信される。その後、受信量測定部12により、受信量を測定される。受信量測定部12では、ONU3ごと、かつ、上りデータフレームと、REPORTフレームとを区別した上で、上りデータフレームのみの受信量を測定する。さらに、受信した上りデータフレームに対し、イーサネット登録商標形式でのフレーム送信に必要なオーバヘッドプリアンブル:8バイト、最小フレーム間ギャップ:12バイト、などを加算した値を受信量として把握する。これは、送信許可量との整合を取るためであり、誤り訂正符号を用いる場合には、付与されるパリティ長も考慮する。受信量測定部12は、測定した受信量を記憶部17に記録する。その後、上りデータフレームは、IF部15を経由して上位ネットワーク5へ転送される。一方、REPORTフレームは、識別部13へ転送される。識別部13では、受信したREPORTフレームに基づいて、各ONU3の送信要求量の算出方法を識別する。算出方法とは、すなわち、QS起算、QS順である。識別した結果は、識別テーブル14に記録するとともに、識別時に参照する。また、記憶部17に記録された結果も参照する。REPORTフレームはその後、送信許可算出部16に転送される。送信許可算出部16では、受信したREPORTフレームと、識別テーブル14とに基づいて、各ONU3への送信許可量、送信許可時刻を算出し、これらを記載したGATEフレームを生成し、送信する。その後、GATEフレームは、上位ネットワーク5からIF部15を経由して転送されてきた下りデータフレームと多重され、送受信部11を経て光通信路2へと送信される。また、送信許可算出部16は、受信したREPORTフレームに含まれていた各QSのQRの値、算出した送信許可量を記憶部17に記録する。識別テーブル14の詳細を図8に示す。識別テーブル14は、ONU3ごとに上り送信優先順位の識別結果を持つ。具体的には、REPORT済フレームの優先とQSごとの優先とのそれぞれについて、値と状態とを持つ。値は、REPORT済フレームの優先とQSごとの優先のそれぞれについてありなしを取りうる。また、状態は、確定未確定を取りうる。状態は、識別した結果に対する確実性を意味し、例えば、確実にREPORT済フレームの優先がありであれば、REPORT済フレームの優先の状態を確定とし、一方で、不明であるか、蓋然性は高いが確実ではない場合には、未確定とする。図8に記載されている値、状態は、例であり、識別部13の識別結果に応じてこれらは更新される。ONU3が初めてOLT1に接続した際には、識別テーブル14の該当するONU3について、REPORT済フレームの優先、QSごとの優先の状態を未確定とする。初期の値については特に制限されないが、ここでは、それぞれをありありとする。ただし、送信要求算出方法の情報を事前に与えられるなど、上り送信優先順位が特定されているONUについては、識別テーブル14の状態を確定とし、値はそれぞれ特定されている値に設定しておく。次に、図9及び図10を用いて、識別部13による、上り送信優先順位を識別する手順を説明する。識別手順のおおまかな流れは、以下の通りである。第1の識別:S602REPORT済フレームの優先を確定的に判別できるか識別する。第2の識別:S606REPORT済フレームの優先で、どちらの値が蓋然性が高いと判別できるか識別する。第3、第5の識別:S611、S619REPORT済フレームの優先ありの状態であれば、QSごとの優先を確定的に判別できるか識別する。第4、第6の識別:S617、S620REPORT済フレームの優先ありの状態であれば、QSごとの優先はどちらの値が蓋然性が高いと判別できるか識別する。この識別はONU3ごとに実施される。ただし、識別を開始する契機は特に制限されない。REPORTフレームを受信するごとに、当該REPORTフレームを送信したONU3に対して実施しても良いし、受信したREPORTフレームを記憶しておき、複数のONU3から受信した後にまとめてONU3ごとの実施を繰り返し実施しても良い。いずれにしても、識別するために参照するREPORTフレームさえあれば、いずれの契機にも実施することが可能である。以下に、識別手順の詳細を説明する。まず、識別テーブル14を参照し、識別対象のONU3のREPORT済フレームの優先の状態を確認するS601。S602~S607はREPORT済フレームの優先を識別するため、S601によりすでに確定していることが確認できれば、これらの手順をスキップし、S608に遷移する。一方、未確定であれば、第1の識別を行うS602。第1の識別ではREPORT済フレームの優先を確定的に判別できるかどうかを識別する。第1の識別でREPORT済フレームの優先が確定しなかった場合は、第2の識別を行うS606。第2の識別では、REPORT済フレームの優先の値のうちより蓋然性が高いと判断できるものがあるかどうかを識別する。次に、ステップS608~S624により、QSごとの優先の識別を行う。まず、識別テーブル14のREPORT済フレームの優先の値を確認するS608。REPORT済フレームの優先がなしであれば、QSごとの優先の識別は行わない。S609からS624をスキップして識別を終了する。REPORT済フレームの優先がありであれば、識別テーブル14のQSごとの優先の状態を参照しS609、すでに確定しているのであれば、識別を終了する。一方、未確定であるならば、次にREPORT済フレームの優先の状態を確認するS610。REPORT済フレームの優先の状態が確定である場合は、次に第3の識別を実施するS611。第3の識別では、QSごとの優先の値を確定的に判別できるか識別する。第3の識別の結果、QSごとの優先の値が確定できればS612、状態を確定とし、値を更新して終了する。第3の識別の結果、QSごとの優先の値が確定できなければS612そのまま終了する。S610で、REPORT済フレームの優先の状態が未確定であれば、次に第4の識別を実施するS617。第4の識別では、QSごとの優先の値を確定的に判別できるか識別する。第4の識別の結果、QSごとの優先の値が確定できればS618、REPORT済フレームの優先とQSごとの優先の状態を確定としS621、S623、REPORT済フレームの優先の値をあり、QSごとの優先の値を第5の識別結果の値に更新して終了するS622、S624。第5の識別の結果、QSごとの優先の値が確定できなければS618、第5の識別を行うS619。第5の識別はQSごとの優先の値のうち蓋然性が高いものを識別する。次に値を更新してS620終了する。以上の手順により、REPORT済フレームの優先、QSごとの優先の識別を行う。確定的な識別が可能であれば、各値を確定させ、確定的な識別が可能な条件でなければ、蓋然性のより高い値に更新する。次に、各識別の手順について、詳細な説明を行う。図11に第1の識別S602の手順を示す。第1の識別では、REPORT済フレームの優先の識別を行う。まず、初期化処理として、第1の識別結果状態を未確定とするS701。次に、REPORT済フレームの優先を確定的になしと識別できるか、判断する。具体的には、条件1-1に合致するかを判断するS702。条件1-1とは、式1-1を満たすことを条件とする。これは、この式を満たす場合、確定的にREPORT済フレームの優先はなしであると識別できるものである。ここで、Gは該当のREPORTに対応する送信許可量、Rxは該当の送信許可量に対応するOLTの受信量、mFLTQminFrameLengthTQは最小フレーム長のTQ換算値を示す。図12に上り送信制御シーケンスを示す。ONUがREPORT1511により通知した送信要求量各QSとそれに含まれるQRの値を受けて、OLTはREPORT内容を基に算出する送信許可量Gと送信開始時間を送信許可信号1512によって通知する。ONUはOLTより通知された送信開始時間から、送信許可量Gの範囲内で、それぞれの上り送信優先順位に従ってデータ信号1523を送信する。図11の条件1-1は、OLTが全REPORT量と同量の送信許可量を割り当てた場合に、ONUが割当量と同量の送信ができなかったことを指す。これは、REPORT済フレームの優先がなしである場合に、GATE受信から送信開始時間までの間に、ONU上りバッファに高優先のフレームが到着した場合にのみ起こりうる。ステップS702にて条件1-1に合致した場合には、第1の識別結果値をなしとし、第1の識別結果状態を確定としS704、第1の識別を終了する。一方、合致しなかった場合には、REPORT済フレームの優先をありと識別できるか、判断する。具体的には、条件1-2に合致するかを判断するS703。条件1-2とは、式1-2を満たすことを条件とする。これは、これらの式を満たす場合、REPORT済フレームの優先はありであると確定的に識別できるものである。この条件は、バッファ内に蓄積している高優先トラヒックのフレームの一部が送信されなかったにも関わらず、低優先トラヒックのフレームを受信していることから、ONUの上り送信優先順位が完全優先でないことを確定的に示している。図13は第2の識別手順S606を示す。第2の識別では、REPORT済フレームの優先の値のうち、取りうる蓋然性が高い値を識別する。具体的には条件2-1に合致するか識別する。合致すれば識別結果はありで、状態は未確定となる。この式は、REPORT済フレームの優先がありの場合は必ず満たすが、なしの場合にも、GATE受信から送信開始時間の間に、ONU上りバッファに高優先のフレームが到着しなければ満たすことがあるため、状態を確定とすることはできない。次に、第3の識別の手順S611を図14に示す。第3の識別では、QSごとの優先を識別する。まず、初期化処理として、第2の識別結果状態を未確定とするS901。次に、QSごとの優先はありであると確定的に判別できるか、識別する。具体的には、条件3-1に合致するか、判断するS802。条件3-1は、式3-1を満たすことを条件とする。これは、これらの式を満たす場合、QSごとの優先はありであると確定的に識別できるものである。ステップS902にて条件3-1に合致した場合には、第3の識別結果値をありとし、第3の識別結果状態を確定としS904、第2の識別を終了する。一方、合致しなかった場合には、QSごとの優先がなしであると確定的に判別できるか、と識別する。具体的には、条件3-2に合致するかを判断するS903。条件3-2とは、式3-2を満たすことを条件とする。これは、これらの式を満たす場合、QSごとの優先がなしであると確定的に識別できるものである。ステップS903にて条件3-2に合致した場合には、第3の識別結果値をなしとし、第3の識別結果状態を確定としS905、第3の識別を終了する。次に、第4の識別の手順S617を図15に示す。第4の識別では、QSごとの優先を確定的に識別する。まず、初期化処理として、第4の識別結果状態を未確定とするS1001。次に、QSごとの優先はありであると確定的に判別できるか、識別する。具体的には、条件4-1に合致するか、判断するS1002。条件4-1は、式4-1を満たすことを条件とする。これは、これらの式を満たす場合、QSごとの優先はありであると確定的に識別できるものである。ステップS1002にて条件4-1に合致した場合には、第4の識別結果値をありとし、第4の識別結果状態を確定としS1004、第4の識別を終了する。次に、第5の識別の手順S619を図16に示す。第5の識別では、QSごとの優先の値のうち取りうる蓋然性が高いものがあるか識別する。まず、初期化処理として、第5の識別結果状態を未確定とするS1101。次に、QSごとの優先はなしである蓋然性が高いか、識別する。具体的には、条件5-1に合致するか、判断するS1102。条件5-1は、式5-1を満たすことを条件とする。これは、これらの式を満たす場合、QSごとの優先はなしである蓋然性が高いと識別できるものである。ステップS1102にて条件5-1に合致した場合には、第5の識別結果値をありとし、第5の識別結果状態を未確定としS1104、第5の識別を終了する。以上の手順により、識別部13はONU3ごとの上り送信優先順位を識別し、識別テーブル14を更新する。次に、送信許可算出部16による、送信許可の算出について説明する。送信許可算出部16は、識別テーブル14を参照し、識別部13から転送されるREPORTフレームに応じて、各ONU3への送信許可を算出する。送信許可算出部16による送信許可の算出は、各ONU3が送信したREPORTが全て受信されてから実施する。送信許可算出部16による送信許可の算出手順を図17に示す。まず、識別テーブル14と、識別部13から転送されたREPORTフレームに基づいて、割り当て候補となる量をONUごとに算出するS1201。次に、ONUごとに送信許可量を算出するS1202。最後に、送信許可時刻を算出するS1203。割り当て候補となる量の算出手順を以下に説明する。該当のONUiの上り送信優先順位の値が、REPORT済フレームの優先ありかつQSごとの優先ありの場合は、割当量と送信量を一致させるために、上り送信優先順位の高い順にQRの和を算出し、割り当て候補とする。本実施形態の場合は、第1候補Ri1=QS10第2候補Ri2=QS10QS11第3候補Ri3=QS10QS11QS20第4候補Ri4=QS10QS11QS20QS21とする。該当のONUjの上り送信優先順位の値が、REPORT済フレームの優先ありかつQSごとの優先なしの場合は、割当量と送信量を一致させるために、上り送信優先順位の高い順にQRの和を算出し、割り当て候補とする。本実施形態の場合は、第1候補Rj1=QS10第2候補Rj2=QS10QS20第3候補Rj3=QS10QS20QS11第4候補Rj4=QS10QS20QS11QS21とする。該当のONUkの上り送信優先順位の値が、REPORT済フレームの優先なしの場合は、低優先フレームの遅延増大を防ぐために、完全優先でQRの和を算出し、割り当て候補とし、さらに最終候補としてに第4候補よりも大きなBigGrantBGを挿入する。本実施形態の場合は、第1候補Rj1=QS10第2候補Rj2=QS10QS20第3候補Rj3=QS10QS20QS11第4候補Rj4=QS10QS20QS11QS21第5候補Rj1=QS10QS20QS11QS21αとする。ここで、例えばα=最大フレーム長などとする。以上の手順により、各ONUの割り当て候補となる量を算出することができる。送信許可量の算出手順S1202については本発明で詳細に制限をしないが、OLTは、各ONUに対していずれかの割り当て候補と同量のデータ量を送信許可量とする。OLTはONUの上り要求量を監視して、余剰帯域が生じるならば次に大きい割当候補を割り当てることを繰り返すなどにより、なるべく帯域に無駄が生じないように割り当てる。全ONUの上り要求量の合計が、全帯域に満たない場合などのように、余剰帯域が生じた場合は、送信要求のあるONUに分配してもよい。送信許可時刻の算出手順S1203については本発明で詳細には制限をしないが、たとえばOLTは、割り当て周期の送信可能な時間の先頭から各ONUに順番に、送信許可時刻を算出していく。割り当て周期の送信可能な時刻または前のONUの送信許可時刻に該当ONUの送信許可量と一定のバーストギャップを加えた時刻が送信許可時刻となる。以上の一連の手順により、ONUごとの送信要求量の方法を識別し、その結果に基づいて、各ONUへの適当な送信許可を算出することができる。第二実施形態次に、本発明における第二実施形態について説明する。第二実施形態では、図7のOLT1の受信量測定部12において、優先度ごとのフレーム受信量を測定することができることとし、その他の前提条件は第一実施形態と同等であるとする。OLT1が優先度ごとのフレーム受信量を測定できることで、上り送信優先順位の判別可能条件が増し、判別の容易性、確実性が向上する。また、REPORT済フレームの優先なしのONU3に対する、割り当て候補となるBGの大きさを、高優先トラヒック量に応じて決定できる上に、割り当て候補へのBGの挿入タイミングを、低優先トラヒックの遅延増加に応じて決定できるため、より適切に低優先トラヒックの遅延時間を縮小できる。第二実施形態は、第一実施形態とほとんど同様であるが、以下の3点が異なる。1OLT1の受信量測定部12において、優先度ごとのフレーム受信量を測定することができる。2識別手順に用いる条件式数が増加する。3REPORT済フレームの優先なしのONU3に対する割り当て候補として用いるBGを、低優先のQRがゼロより大きくかつ受信量がゼロである割当周期が一定以上となったら第1割当候補とし、その大きさを、高優先フレームの受信量から求められる受信レートに基づいて算出する。以下に詳細を記す。本実施形態においては、OLT1は第1の識別手順は、図11に示した手順の替わりに図18に示す手順を用いる。第一実施形態と異なるのは、S7102、S7103で用いる条件である。S7102でREPORT済フレームの優先がなしであると確定的に判別できるか識別する。具体的には、条件1-3に合致するか、判断するS7102。条件1-3は、式1-1または1-3を満たすことを条件とする。ここでRxkは優先度kのトラヒックの受信量を示す。すなわち、Rx1は優先度1の最高優先トラヒックの受信量、Rx0は優先度0のトラヒックの受信量を示す。これらの式を満たす場合、REPORT済フレームの優先はありであると確定的に識別できるものである。第一実施形態に比べ、式1-3が追加されている。S7103でREPORT済フレームの優先がありであると確定的に判別できるか識別する。具体的には、条件1-4に合致するか、判断するS7103。条件1-4は、式1-2または1-4を満たすことを条件とする。第一実施形態に比べ、式1-4が追加されている。OLT1は第3の識別手順は、図14に示した手順の替わりに図19に示す手順を用いる。第一実施形態と異なるのは、S9102、S9103で用いる条件である。S9102でQSごとのの優先がありであると確定的に判別できるか識別する。具体的には、条件3-3に合致するか、判断するS9102。条件3-3は、式3-1または3-3を満たすことを条件とする。これらの式を満たす場合、QSごとの優先はありであると確定的に識別できるものである。第一実施形態に比べ、式3-3が追加されている。S9103でREPORT済フレームの優先がなしであると確定的に判別できるか識別する。具体的には、条件3-4に合致するか、判断するS9103。条件3-4は、式3-2または3-4を満たすことを条件とする。第一実施形態に比べ、式3-4が追加されている。OLT1は、第4の識別手順について、図15に示した手順の替わりに図20に示す手順を用いる。第一実施形態と異なるのは、S10102、S10104で用いる条件である。S10102でQSごとの優先がありであると確定的に判別できるか識別する。具体的には、条件4-2に合致するか、判断するS10102。条件4-2は、式4-1または4-2を満たすことを条件とする。これらの式を満たす場合、QSごとの優先はありであると確定的に識別できるものである。第一実施形態に比べ、式4-2が追加されている。以上のように、第二実施形態では第一実施形態に比べて識別に利用できる条件が広がるため、識別がより容易となる。本実施形態においては、REPORT済フレームの優先なしのONUに対する割り当て候補として用いるBGを、低優先のQRがゼロより大きくかつ受信量がゼロである割当周期が一定以上となったら第5割当候補とし、その大きさを、高優先フレームの受信量から求められる受信レートに基づいて算出する。以上より、REPORT済フレームの優先なしのONUに対する割り当て候補は、第1候補Rj1=QS10第2候補Rj2=QS10QS20第3候補Rj3=QS10QS20QS11第4候補Rj4=QS10QS20QS11QS21となり、低優先のQRがゼロより大きくかつ受信量がゼロである割当周期が一定以上となったら、第1候補Rj1=QS10第2候補Rj2=QS10QS20第3候補Rj3=QS10QS20QS11第4候補Rj4=QS10QS20QS11QS21第5候補Rj1=QS10QS20QS11QS21αとする。ここで、例としてα=ARx0などとする。Aは定数とする。このように、BGの大きさを、高優先トラヒックの受信量を基に算出する。これにより、高優先トラヒックのレートに応じて、BGの大きさを決定でき、より効果的に低優先フレームの遅延時間の増大を防ぐことが可能となる。以上の手順により、REPORT済フレームの優先がないONUの低優先フレームの遅延増大を防ぐことができる。