"円環状の複数の鋼板を回転軸方向に積層して形成された回転子コアと、前記回転子コアの内部にそれぞれ円周方向に所定間隔を空けて形成されたスロットの内部にそれぞれ埋め込まれた永久磁石と、を有し、前記回転子コアの外周面を0基線と規定し、前記回転子コアを軸方向より見たときに、前記回転子コアの径方向線に対して傾斜した2本の傾斜線と、2本の前記傾斜線を前記径方向線と直交する方向に接続する上辺とを有し、前記回転子コアの径方向外径側に向かって突出、または径方向内径側に向かって凹んだ形状の起磁力波形が交互に形成される回転電機の回転子において、前記起磁力波形の前記0基線から前記上辺までの高さをB、前記上辺の周方向幅を2πDuty、前記上辺の周方向幅の両端から前記0基線までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope、高調波成分の次数をn、下記1式で表される当該第n次の高調波起磁力成分の振幅値をAmp1と規定した際に、Slope=k/nkは任意の自然数の関係が成り立つよう構成されていることを特徴とする回転電機の回転子。円環状の複数の鋼板を回転軸方向に積層して形成された回転子コアと、前記回転子コアの内部にそれぞれ円周方向に所定間隔を空けて形成されたスロットの内部にそれぞれ埋め込まれた永久磁石と、を有し、前記回転子コアの外周面を0基線と規定し、前記回転子コアを軸方向より見たときに、前記回転子コアの径方向線に対して傾斜した2本の傾斜線と、2本の前記傾斜線を前記径方向線と直交する方向に接続する上辺とを有し、前記回転子コアの径方向外径側に向かって突出、または径方向内径側に向かって凹んだ形状の起磁力波形が交互に形成される回転電機の回転子において、前記起磁力波形の前記0基線から前記上辺までの高さをB、前記上辺の周方向幅を2πDuty、前記上辺の周方向幅の両端から前記0基線までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope、高調波成分の次数をn、下記1式で表される当該第n次の高調波起磁力成分の振幅値をAmp1と規定した際に、DutySlope=k/nkは任意の自然数の関係が成り立つよう構成されていることを特徴とする回転電機の回転子。前記回転子コアの外周面に、径方向径方側へ凹み回転軸方向に延びる複数の凹溝または径方向外径側へ突出し回転軸方向に延びる複数の凸条が設けられていることを特徴とする請求項1または2に記載の回転電機の回転子。前記凹溝または前記凸条は、1磁極中で前記永久磁石が存在する周方向範囲内に設けられ、且つ、前記永久磁石によって形成される磁極の周方向中心線に対して線対称となる位置に設けられていることを特徴とする請求項3に記載の回転電機の回転子。前記凹溝または前記凸条は、1磁極中で前記永久磁石が存在する周方向範囲において、周方向の外側端から内側に向かって所定の幅で形成されていることを特徴とする請求項4に記載の回転電機の回転子。円環状の複数の鋼板を回転軸方向に積層して形成された回転子コアと、前記回転子コアの内部にそれぞれ円周方向に所定間隔を空けて形成されたスロットの内部にそれぞれ埋め込まれた永久磁石と、前記回転子コアの外周面の前記永久磁石によって形成される磁極の周方向中心位置に設けられた、径方向内径側へ凹み回転軸方向に延びる凹溝または径方向外径側へ突出し回転軸方向に延びる凸条と、を有し、前記回転子コアの外周面を0基線と規定し、前記回転子コアを軸方向から見たときに、前記回転子コアの径方向線に対して傾斜した2本の第1傾斜線と、2本の前記第1傾斜線を前記径方向線と直交する方向に接続する第1上辺と、前記回転子コアの径方向線に対して傾斜した2本の第2傾斜線と、2本の前記第2傾斜線を前記径方向線と直交する方向に接続する第2上辺とを有し、前記回転子コアの径方向外径側に向かって突出、または径方向径方側に向かって凹んだ形状の起磁力波形が交互に形成される回転電機の回転子において、前記起磁力波形の0基線から前記第1上辺までの高さをB1、前記第1上辺の周方向幅を2πDuty1、前記第1上辺の周方向幅の両端から前記0基線までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope1、前記第1上辺から前記第2上辺までの高さをB2、前記第2上辺の周方向幅を2πDuty2、前記第2上辺の周方向幅の両端から前記第1上辺までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope2、前記高調波成分の次数をn、下記2式で表される当該第n次の高調波起磁力成分の振幅値をAmp2と規定した際に、B2が下記3式を満たすよう構成されていることを特徴とする回転電機の回転子。ところで、上述した従来の永久磁石13が配設された回転子14においては、1極当りの回転子コアが発生する磁界の強さである起磁力の波形起磁力波形が、図13に破線Ampで示すように、回転子14の外周面を0基線として永久磁石13-1の部分で外周側に台形状に突出し、隣の永久磁石13-2の部分で内周側に台形状に突出する波状波形となる。この起磁力波形Ampは、理想的にはモータのトルクとして取り出せる1次成分の波形しか含まない場合を想定すると、一定間隔で隣り合う一対の永久磁石13間で正弦波波形となる。しかし、起磁力波形Ampは、実際には、図14aに示すように、その振幅無次元は、電気角0~360degで概略波形として90度π/2および270度3π/2部分に逆位相で示されるが、この波形は、図14bに示すように振幅が1である1次成分に、この1次成分よりも徐々に小振幅となる3次成分,5次成分,...19成分などの高調波成分を含むため、図15に示すように台形状の波形となっている。なお、台形状波形は、永久磁石13毎に逆転するが、図15には逆転した台形状を示してある。この起磁力波形Ampは、図15に示すように、台形状部分における0基線からの高さ-BまたはBの水平部分が、電気角π/2=90度を中心として2πDutyの幅を有し、この2πDutyの幅の両端から0まで傾斜する部分が2πSlopeの傾斜幅を有する。この起磁力波形Ampの各部寸法に対応する回転子コア14-1の各部寸法を、図13に図15と同一符号の末尾にQを付けて示した。即ち、2πDutyQ、2πSlopeQ、KQと示した。このように実際には回転子14の起磁力波形Ampは、無駄な磁束成分となる高調波成分を含むため、この高調波成分が、回転子14と固定子18とによる交流での磁化時に鉄損を増加させるという問題がある。言い換えれば、高調波成分が無い状態が最も効率が良いが、高調波成分が増えるごとに効率が低下することになる。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、回転子に形成される起磁力波形の高調波成分による鉄損を低減し、効率を向上させることができる回転電機の回転子を提供することを解決すべき課題とするものである。本願発明者は、回転子に形成される起磁力波形の高調波成分による鉄損以下、高調波鉄損ともいう。を低減するために種々の調査分析を行ったところ、高周波磁束を低減すればよいことを見いだした。また、高調波鉄損がモータのどの部位の影響により発生しているかを更に調査分析を行ったところ、磁束の高調波成分にのみ影響を与える因子として、回転子の表面形状の影響が最も大きいことが判明した。本願発明者は、これらの知見に基づき、回転子の起磁力波形に着目し鋭意研究を重ねた結果、下記の1~3を確認し、本発明を完成した。1回転子の表面から磁束の発生する範囲以下、アーク角ともいう。を意図的に操作することにより、任意の高調波次数成分を無化することができる。2回転子の表面上で磁束密度が急激に変化する部位の磁束変化の傾きを意図的に操作することにより、任意の高調波次数成分を無化することができる。3回転子の表面上で磁束密度が急激に変化する部位の磁束の波高値の関係を意図的に操作することにより、任意の高調波次数成分を無化することができる。即ち、上記課題を解決するためになされた請求項1に記載の第一の発明は、円環状の複数の鋼板を回転軸方向に積層して形成された回転子コアと、前記回転子コアの内部にそれぞれ円周方向に所定間隔を空けて形成されたスロットの内部にそれぞれ埋め込まれた永久磁石と、を有し、前記回転子コアの外周面を0基線と規定し、前記回転子コアを軸方向より見たときに、前記回転子コアの径方向線に対して傾斜した2本の傾斜線と、2本の前記傾斜線を前記径方向線と直交する方向に接続する上辺とを有し、前記回転子コアの径方向外径側に向かって突出、または径方向内径側に向かって凹んだ形状の起磁力波形が交互に形成される回転電機の回転子において、前記起磁力波形の前記0基線から前記上辺までの高さをB、前記上辺の周方向幅を2πDuty、前記上辺の周方向幅の両端から前記0基線までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope、高調波成分の次数をn、下記1式で表される当該第n次の高調波起磁力成分の振幅値をAmp1と規定した際に、Slope=k/nkは任意の自然数の関係が成り立つよう構成されていることを特徴とする。請求項1に記載の発明によれば、回転子に形成される起磁力波形において、Slope=k/nの関係が成り立つよう構成されていることによって、起磁力波形における第n次の高調波起磁力成分の振幅値Amp1を0に無化することができる。即ち、Slope=k/nは、1式のsinnπSlopeを0としたときに導き出されるものであり、Slope=k/nの関係式が成り立つときには、第n次の高調波起磁力成分の振幅値Amp1が0になる。よって、回転子に形成される起磁力波形から高調波の所望の次数成分を無化することができる。例えば、高調波鉄損に関与する5次成分を無くしたい場合には、n=5とすれば、Amp15=0となって高調波の5次成分が無くなる。したがって、本発明によれば、回転子に形成される起磁力波形の任意の高周波次数成分を無化することができるので、高調波鉄損を低減し、効率を向上させることができる。そして、上記課題を解決するためになされた請求項2に記載の第二の発明は、円環状の複数の鋼板を回転軸方向に積層して形成された回転子コアと、前記回転子コアの内部にそれぞれ円周方向に所定間隔を空けて形成されたスロットの内部にそれぞれ埋め込まれた永久磁石と、を有し、前記回転子コアの外周面を0基線と規定し、前記回転子コアを軸方向より見たときに、前記回転子コアの径方向線に対して傾斜した2本の傾斜線と、2本の前記傾斜線を前記径方向線と直交する方向に接続する上辺とを有し、前記回転子コアの径方向外径側に向かって突出、または径方向内径側に向かって凹んだ形状の起磁力波形が交互に形成される回転電機の回転子において、前記起磁力波形の前記0基線から前記上辺までの高さをB、前記上辺の周方向幅を2πDuty、前記上辺の周方向幅の両端から前記0基線までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope、高調波成分の次数をn、下記1式で表される当該第n次の高調波起磁力成分の振幅値をAmp1と規定した際に、DutySlope=k/nkは任意の自然数の関係が成り立つよう構成されていることを特徴とする。請求項2に記載の発明によれば、回転子に形成される起磁力波形において、DutySlope=k/nの関係が成り立つよう構成されていることによって、起磁力波形における第n次の高調波起磁力成分の振幅値Amp1を0に無化することができる。即ち、DutySlope=k/nは、1式のsin{nπDutySlope}を0としたときに導き出されるものであり、DutySlope=k/nの関係式が成り立つときには、第n次の高調波起磁力成分の振幅値Amp1が0になる。よって、回転子に形成される起磁力波形から高調波の所望の次数成分を無化することができる。例えば、高調波鉄損に関与する5次成分を無くしたい場合には、n=5とすれば、Amp15=0となって高調波の5次成分が無くなる。したがって、本発明によれば、回転子に形成される起磁力波形の任意の高周波次数成分を無化することができるので、高調波鉄損を低減し、効率を向上させることができる。請求項3に記載の発明は、前記回転子コアの外周面に、径方向径方側へ凹み回転軸方向に延びる複数の凹溝または径方向外径側へ突出し回転軸方向に延びる複数の凸条が設けられていることを特徴とする。請求項3に記載の発明によれば、回転子コアの外周面に設けられた凹溝または凸条は、磁束密度が急激に変化する部位となるので、凹溝または凸条の形状や大きさ、それらを設ける位置を適宜設定することによって、磁束変化の傾きを最適化することができる。これにより、高調波鉄損をより有利に低減することが可能となる。請求項4に記載の発明は、前記凹溝または前記凸条は、1磁極中で前記永久磁石が存在する周方向範囲内に設けられ、且つ、前記永久磁石によって形成される磁極の周方向中心線に対して線対称となる位置に設けられていることを特徴とする。請求項4に記載の発明によれば、回転子に形成される起磁力波形が、上辺の周方向中心線に対して線対称となる形状になるので、高調波鉄損の低減に有利な理想の起磁力波形に近づけることができる。請求項5に記載の発明は、前記凹溝または前記凸条は、1磁極中で前記永久磁石が存在する周方向範囲において、周方向の外側端から内側に向かって所定の幅で形成されていることを特徴とする。請求項5に記載の発明によれば、回転子の外周面から磁束の発生する範囲アーク角内において、凹溝または凸条を、周方向の広範囲に設けることができる。そして、上記課題を解決するためになされた請求項6に記載の第三の発明は、円環状の複数の鋼板を回転軸方向に積層して形成された回転子コアと、前記回転子コアの内部にそれぞれ円周方向に所定間隔を空けて形成されたスロットの内部にそれぞれ埋め込まれた永久磁石と、前記回転子コアの外周面の前記永久磁石によって形成される磁極の周方向中心位置に設けられた、径方向内径側へ凹み回転軸方向に延びる凹溝または径方向外径側へ突出し回転軸方向に延びる凸条と、を有し、前記回転子コアの外周面を0基線と規定し、前記回転子コアを軸方向から見たときに、前記回転子コアの径方向線に対して傾斜した2本の第1傾斜線と、2本の前記第1傾斜線を前記径方向線と直交する方向に接続する第1上辺と、前記回転子コアの径方向線に対して傾斜した2本の第2傾斜線と、2本の前記第2傾斜線を前記径方向線と直交する方向に接続する第2上辺とを有し、前記回転子コアの径方向外径側に向かって突出、または径方向径方側に向かって凹んだ形状の起磁力波形が交互に形成される回転電機の回転子において、前記起磁力波形の0基線から前記第1上辺までの高さをB1、前記第1上辺の周方向幅を2πDuty1、前記第1上辺の周方向幅の両端から前記0基線までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope1、前記第1上辺から前記第2上辺までの高さをB2、前記第2上辺の周方向幅を2πDuty2、前記第2上辺の周方向幅の両端から前記第1上辺までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope2、前記高調波成分の次数をn、下記2式で表される当該第n次の高調波起磁力成分の振幅値をAmp2と規定した際に、B2が下記3式を満たすよう構成されていることを特徴とする。請求項6に記載の発明によれば、回転子に形成される起磁力波形において、3式を満たすよう構成されていることによって、起磁力波形における第n次の高調波起磁力成分の振幅値Amp2を0に無化することができる。即ち、3式は、2式のAmp2=0とした場合にB2をB1について解くことで導き出されるものであり、3式の関係式が成り立つときには、第n次の高調波起磁力成分の振幅値Amp2が0になる。よって、回転子に形成される起磁力波形から高調波の所望の次数成分を無化することができる。例えば、高調波鉄損に関与する5次成分を無くしたい場合には、n=5とすれば、Amp25=0となって高調波の5次成分が無くなる。したがって、本発明によれば、回転子に形成される起磁力波形の任意の高周波次数成分を無化することができるので、高調波鉄損を低減し、効率を向上させることができる。以下、本発明の実施形態を、図面を参照して説明する。実施形態1図1は、実施形態1に係る回転電機の構造を示す回転軸方向の断面図である。図2は、実施形態1に係る回転子を周方向に複数極に分割した内の隣接する2極分の回転子コアを示す断面図である。図3は、実施形態1に係る回転子コアと従来の回転子コアとの起磁力波形を比較する説明図である。図4は、aは実施形態1に係る回転子に形成される起磁力波形を電気角で示した概略波形図であり、bは高周波の各次数における高調波成分の振幅を示す図である。本実施形態の回転電機30は、例えば、車両用のモータとして使用されるものであって、図1に示すように、電機子として働く固定子18と、界磁として働く回転子34と、固定子18及び回転子34を収容し、締結ボルト図示せずよって連結、固定されたフロントハウジング10a及びリアハウジング10b等を含んで構成されている。固定子18は、円環状に形成されて周方向に複数のスロット図示せずを有する固定子コア17と、固定子コア17のスロットに巻装され電力変換用のインバータ図示せずに接続された三相の固定子コイル16とを有する。この固定子18は、フロントハウジング10a及びリアハウジング10b間で挟持されることにより固定されており、回転子34の外周側に所定の隙間を介して配置されている。回転子34は、フロントハウジング10a及びリアハウジング10bに軸受け10cを介して回転自在に支承された回転軸11と一体になって回転するもので、円環状の複数の鋼板を軸方向に積層して形成された回転子コア32を有する。この回転子コア32の、固定子18の内周側と向き合う外周側には、軸方向に貫通する複数のスロット32aが円周方向に所定距離を隔てて設けられており、各スロット32aにそれぞれ永久磁石33が埋め込まれている。本実施形態の場合、ハの字状に配置された一対の永久磁石33により1つの磁極が形成されており、複数対の永久磁石33によって周方向に極性が交互に異なる複数の磁極本実施形態では8極N極:4、S極:4が形成されている。図2に示すように、1極の回転子コア32-1には、一対の永久磁石33が、磁極中心を通り回転子コア32-1の径方向に延びる中心線L1に対して所定角度の傾斜で互いに対向する線対称となる状態ハの字状に配設されている。この一対の永久磁石33-1は、隣り合う一対の永久磁石33-2と極性が逆となるように配設されている。例えば、一対の永久磁石33-1は、外周側がN極で内周側がS極となる状態に配設され、隣の一対の永久磁石33-2は、外周側がS極で内周側がN極となる状態に配設されている。本実施形態の回転子34は、回転子34に形成される起磁力波形の高調波成分による鉄損を低減するために、回転子34の外周面から磁束の発生する範囲アーク角が最適となるように設定されている。即ち、本実施形態の回転子34は、回転子コア32の外周面を0基線と規定し、回転子コア32を軸方向より見たときに、回転子コア32の径方向線に対して傾斜した2本の傾斜線と、2本の傾斜線を径方向線と直交する方向に接続する上辺とを有し、回転子コア32の径方向外径側に向かって突出、または径方向内径側に向かって凹んだ形状の起磁力波形が交互に形成される。そして、起磁力波形の0基線から上辺までの高さをB、上辺の周方向幅を2πDuty、上辺の周方向幅の両端から0基線までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope、高調波成分の次数をn、下記1式で表される当該第n次の高調波起磁力成分の振幅値をAmp1と規定した際に、Slope=k/nの関係が成り立つよう構成されている。この場合、1式においてn=5とし、高調波鉄損に関与する5次成分を無化させるようにしている。具体的には、回転子コア32に配設された一対の永久磁石33の配置状態を操作して、Slopeを51.4度電気角に設定することにより、高調波鉄損に関与する7次成分を無化させるようにしている。即ち、図3に示すように、従来の回転子14図12参照では、一対の永久磁石13は、長手方向軸が中心線L1に対して角度θ1で傾斜するように配設されていたが、本実施形態では、永久磁石33の長手方向軸が中心線L1に対して角度θ1よりも鋭角な角度θ2となるように配設されている。これにより、起磁力波形のSlope1がSlope2に拡張される。本実施形態では、Slopeが51.4度電気角に設定されていることによって、回転子34に形成される起磁力波形は、図4aに示すようになる。そして、図4bに示すように、高周波の7次成分を無化することができる。これは、Slope=1/7であるため、7の倍数次が無化するからである。よって、14次成分も無化できるはずだが、14次成分はもともと存在しないので効果はない。以上のように、本実施形態の回転子34によれば、回転子に形成される起磁力波形において、Slope=k/nの関係が成り立つよう構成されていることによって、起磁力波形における第n次の高調波起磁力成分の振幅値Amp1を0に無化することができる。即ち、起磁力波形の任意の高周波次数成分を無化することができるので、高調波鉄損に関与する5次成分を無化して高調波鉄損を低減し、効率を向上させることができる。実施形態2図5は、実施形態2に係る回転子を周方向に複数極に分割した内の1極分の回転子コアを示す断面図である。本実施形態の回転子44は、実施形態1の回転子34に対して、回転子コア42の外周面に、径方向内径側へ凹み回転軸方向に貫通する2本の凹溝45を設けた点でのみ異なる。よって、実施形態1と共通する部材や構成についての詳しい説明は省略し、異なる点を主として説明する。なお、本実施形態の回転子コア42には、実施形態1の回転子コア31と同様に、1極の範囲内において、一対の永久磁石43が、磁極中心を通り回転子コア32の径方向に延びる中心線L1に対して所定角度の傾斜で互いに対向する線対称となる状態ハの字状に配設されている。2本の凹溝45は、1磁極中で永久磁石43が存在する周方向範囲内に設けられ、且つ、中心線L1に対して線対称となる位置に設けられている。この2本の凹溝45は、1磁極中で永久磁石43が存在する周方向範囲において、周方向の外側端から内側に向かって所定の幅で形成されている。本実施形態の回転子44は、回転子44に形成される起磁力波形の高調波成分による鉄損を低減するために、回転子44の外周面から磁束の発生する範囲アーク角が最適となるように設定されている。即ち、本実施形態の回転子44は、回転子コア42の外周面を0基線と規定し、回転子コア42を軸方向より見たときに、回転子コア42の径方向線に対して傾斜した2本の傾斜線と、2本の傾斜線を径方向線と直交する方向に接続する上辺とを有し、回転子コア42の径方向外径側に向かって突出、または径方向内径側に向かって凹んだ形状の起磁力波形が交互に形成される。そして、起磁力波形の0基線から上辺までの高さをB、上辺の周方向幅を2πDuty、上辺の周方向幅の両端から0基線までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope、高調波成分の次数をn、下記1式で表される当該第n次の高調波起磁力成分の振幅値をAmp1と規定した際に、DutySlope=k/nkは任意の整数の関係が成り立つよう構成されている。具体的には、回転子コア42の外周面の形状を操作して、アーク角を120度電気角に設定することにより、高調波鉄損に関与する3次成分を無化させるようにしている。即ち、回転子コア42の外周面に、上記のように2本の凹溝45が設けられることによって、アーク角が120度電気角となるように設定されている。そして、2本の凹溝45が設けられた部位は、磁束密度が急激に変化する部位であり、この部位における磁束変化の傾きは、凹溝45の深さを変えることなどによって調整可能である。本実施形態では、アーク角が120度電気角に設定されていることによって、起磁力波形は、図6aに示すようになる。そして、図6bに示すように、高周波の3次成分、9次成分および15次成分を無化することができる。これは、DutySlope=1/3であるため、3の倍数次が無化するからである。よって、6次成分および12次成分も無化できるはずだが、それらの成分はもともと存在しないので効果はない。以上のように、本実施形態の回転子44によれば、回転子に形成される起磁力波形において、DutySlope=k/nの関係が成り立つよう構成されていることによって、起磁力波形における第n次の高調波起磁力成分の振幅値Amp1を0に無化することができる。即ち、起磁力波形の任意の高周波次数成分を無化することができるので、高調波鉄損に関与する3次成分を無化して高調波鉄損を低減し、効率を向上させることができる。また、本実施形態では、回転子コア42の外周面に設けられた2本の凹溝45は、磁束密度が急激に変化する部位となるので、凹溝45の形状や大きさ、それらを設ける位置を適宜設定することによって、磁束変化の傾きを最適化することができる。また、2本の凹溝45は、1磁極中で永久磁石43が存在する周方向範囲内に設けられ、且つ、永久磁石43によって形成される磁極の周方向中心線L1に対して線対称となる位置に設けられていることから、回転子44に形成される起磁力波形が、上辺の周方向中心を通る中心線L1に対して線対称となる形状になるので、高調波鉄損の低減に有利な理想の起磁力波形に近づけることができる。さらに、2本の凹溝45は、1磁極中で永久磁石43が存在する周方向範囲において、周方向の外側端から内側に向かって所定の幅で形成されているので、回転子44の外周面から磁束の発生する範囲アーク角内において、2本の凹溝45を、周方向の広範囲に設けることができる。なお、本実施形態では、回転子コア42の外周面に、径方向内径側へ凹み回転軸方向に貫通する2本の凹溝45を設けるようにしているが、2本の凹溝45に代えて、径方向外径側へ突出し回転軸方向に貫通する2本の凸条を設けるようにしてもよい。実施形態3図7は、実施形態3に係る回転子を周方向に複数極に分割した内の1極分の回転子コアを示す断面図である。図8は、実施形態3に係る回転子コアの起磁力波形および各部分の寸法を比較する説明図である。図9は、実施形態3に係る回転子コアの起磁力波形および各部分の寸法を示す波形図である。本実施形態の回転子54は、実施形態1の回転子34に対して、回転子コア52の外周面の永久磁石53によって形成される磁極の周方向中心位置に、径方向内径側へ凹み回転軸方向に延びる1本の凹溝55が設けられている点でのみ異なる。よって、実施形態1と共通する部材や構成についての詳しい説明は省略し、異なる点を主として説明する。なお、本実施形態の回転子コア52には、実施形態1の回転子コア31と同様に、1極の範囲内において、一対の永久磁石53が、磁極中心を通り回転子コア52の径方向に延びる中心線L1に対して所定角度の傾斜で互いに対向する線対称となる状態ハの字状に配設されている。本実施形態の回転子54は、回転子54に形成される起磁力波形の高調波成分による鉄損を低減するために、回転子コア52の外周面の永久磁石53によって形成される磁極の周方向中心位置アーク角の中心位置に所定の深さDの凹溝55が設けられている。即ち、本実施形態の回転子54は、図7および図8に示すように、回転子コア52の外周面を0基線と規定し、回転子コア52を軸方向より見たときに、回転子コア52の径方向線に対して傾斜した2本の第1傾斜線と、2本の第1傾斜線を径方向線と直交する方向に接続する第1上辺と、回転子コア52の径方向線に対して傾斜した2本の第2傾斜線と、2本の第2傾斜線を径方向線と直交する方向に接続する第2上辺とを有し、回転子コア52の径方向外径側に向かって突出、または径方向径方側に向かって凹んだ形状の起磁力波形が交互に形成される。そして、図9に示すように、起磁力波形の0基線から第1上辺までの高さをB1、第1上辺の周方向幅を2πDuty1、第1上辺の周方向幅の両端から0基線までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope1、第1上辺から第2上辺までの高さをB2、第2上辺の周方向幅を2πDuty2、第2上辺の周方向幅の両端から第1上辺までの傾斜部分の周方向幅を2πSlope2、高調波成分の次数をn、下記2式で表される当該第n次の高調波起磁力成分の振幅値をAmp2と規定した際に、B2が下記3式を満たすよう構成されている。本実施形態では、回転子コア52の外周面に設けられた凹溝55が、3式を満足するように所定の深さDに設定されている。なお、この凹溝55を回転子コア52の外周面に設ける際に、凹溝55の深さDを深くするとSlope2の傾斜が急になり、凹溝55の深さDを浅くするとSlope2の傾斜が緩やかになる。これにより、3式の関係式が成り立つ時、2式における第n次の高調波起磁力成分の振幅値Amp2を0に無化することができる。即ち、第n次の高調波磁束変化は無くなるので、起磁力波形の任意の高周波次数成分を無化することができる。したがって、本実施形態の回転子54によれば、回転子54に形成される起磁力波形の任意の高周波次数成分を無化することができるので、高調波鉄損を低減し、効率を向上させることができる。なお、本実施形態では、回転子コア52の外周面に、径方向内径側へ凹み回転軸方向に貫通する凹溝55を設けるようにしているが、この凹溝55に代えて、図10に示す回転子コア62のように、径方向外径側へ突出し回転軸方向に貫通する凸条66を設けるようにしてもよい。また、上記の実施形態1~3では、1極当りの回転子コアに一対の永久磁石33が配設されている構造としたが、永久磁石33は1つであっても上記実施形態同様の効果を得ることができる。"