"被測定信号の瞬時値データをサンプリングするサンプリング回路と、前記サンプリング回路によってサンプリングされた前記瞬時値データをデジタルデータに変換するA/D変換回路と、前記被測定信号の立上がりにおけるゼロクロス点を検出する立上がり検出回路と、前記立上がり検出回路が検出した前記ゼロクロス点の中から、前記瞬時値データのサンプリング期間の基準として用いられるゼロクロス点を採択するための時間帯である採択域を設定するフィルタと、前記ゼロクロス点に基づいて前記被測定信号の周波数を検出して、検出された周波数に基づいて前記フィルタの前記採択域を変化させる採択域設定回路と、前記フィルタの前記採択域によって採択された前記ゼロクロス点を基準とする単位期間の間に前記A/D変換回路から出力された前記デジタルデータに基づいて、前記被測定信号の実効値を演算する実効値演算回路とを備える、計測装置。前記採択域設定回路は、前記被測定信号のピーク値を監視することによって、同じピーク値が継続される前記ゼロクロス点の回数をカウントして、その後に前記フィルタによって前記ゼロクロス点が採択されたときには、前回採択されたゼロクロス点から今回採択されたゼロクロス点までの時間間隔を、前記同じピーク値が継続される前記ゼロクロス点のカウント回数分の周期として演算し、当該周期に基づいて前記被測定信号の周波数を演算する、請求項1に記載の計測装置。前記採択域設定回路は、前記フィルタによって前記ゼロクロス点が採択されてから所定の期間が経過するまでの間に前記ゼロクロス点が検出されなかった場合には、直前に確定された前記被測定信号の周波数に基づいて前記被測定信号の周波数を強制的に確定する強制更新を実行し、前記所定の期間の間にゼロクロス点が検出された場合には、前記強制更新を延期する、請求項1に記載の計測装置。前記採択域設定回路は、直前に検出された周波数が所定範囲の下限未満である場合には、前記立上がり検出回路において最初に検出されたゼロクロス点が前記採択域外であっても、当該ゼロクロス点を採択して前記被測定信号の周波数を検出する、請求項1に記載の計測装置。前記採択域設定回路は、採択された前記ゼロクロス点の間隔が所定値よりも小さい場合には、算出された周波数を補正する、請求項1に記載の計測装置。前記採択域設定回路は、前記被測定信号の周波数の変化を監視して、直前に算出された周波数と今回算出された周波数との間の変化幅が所定の範囲内となるように、前記今回算出された周波数を制限する、請求項1に記載の計測装置。被測定信号の瞬時値データをサンプリングするステップと、サンプリングされた前記瞬時値データをデジタルデータに変換するステップと、前記被測定信号の立上がりにおけるゼロクロス点を検出するステップと、検出されたゼロクロス点の中から前記瞬時値データのサンプリング期間の基準として用いられるゼロクロス点を採択するための時間帯である採択域を設定するステップと、前記ゼロクロス点に基づいて前記被測定信号の周波数を検出して、検出された周波数に基づいて前記採択域を変化させるステップと、前記採択域によって採択された前記ゼロクロス点を基準とする単位期間の間に生成された前記デジタルデータに基づいて、前記被測定信号の実効値を演算するステップとを備える、計測方法。前記被測定信号のピーク値を監視することによって、同じピーク値が継続される前記ゼロクロス点の回数をカウントするステップと、前回採択されたゼロクロス点から今回採択されたゼロクロス点までの時間間隔を、前記同じピーク値が継続される前記ゼロクロス点のカウント回数分の周期として演算し、当該周期に基づいて前記被測定信号の周波数を演算するステップとをさらに備える、請求項7に記載の計測方法。前記ゼロクロス点が採択されてから所定の期間が経過するまでの間に前記ゼロクロス点が検出されなかった場合には、直前に確定された前記被測定信号の周波数に基づいて前記被測定信号の周波数を強制的に確定する強制更新を実行するステップと、前記所定の期間の間にゼロクロス点が検出された場合には、前記強制更新を延期するステップとをさらに備える、請求項7に記載の計測方法。直前に検出された周波数が所定範囲の下限未満である場合には、次に最初に検出されたゼロクロス点が前記採択域外であっても、当該ゼロクロス点を採択して前記被測定信号の周波数を検出するステップをさらに備える、請求項7に記載の計測方法。採択された前記ゼロクロス点の間隔が所定値よりも小さい場合には、算出された周波数を補正するステップをさらに備える、請求項7に記載の計測方法。前記被測定信号の周波数の変化を監視して、直前に算出された周波数と今回算出された周波数との間の変化幅が所定の範囲内となるように、前記今回算出された周波数を制限するステップをさらに備える、請求項7に記載の計測方法。解析対象信号の瞬時値データをサンプリングするサンプリング回路と、前記サンプリング回路によってサンプリングされた前記瞬時値データをデジタルデータに変換するA/D変換回路と、前記解析対象信号の立上がりにおけるゼロクロス点を検出する立上がり検出回路と、前記立上がり検出回路が検出した前記ゼロクロス点の中から前記瞬時値データのサンプリング期間の基準として用いられるゼロクロス点を採択するための時間帯である採択域を設定するフィルタと、前記ゼロクロス点に基づいて前記解析対象信号の周波数を検出して、検出された周波数に基づいて前記フィルタの前記採択域を変化させる採択域設定回路と、前記フィルタの前記採択域によって採択された前記ゼロクロス点を基準とする単位期間の間に前記A/D変換回路から出力された前記デジタルデータに基づいて、前記解析対象信号の実効値を演算する実効値演算回路とを備える、解析装置。解析装置による解析対象信号の実効値の解析方法であって、解析対象信号の瞬時値データをサンプリングするステップと、サンプリングされた前記瞬時値データをデジタルデータに変換するステップと、前記解析対象信号の立上がりにおけるゼロクロス点を検出するステップと、検出されたゼロクロス点の中から前記瞬時値データのサンプリング期間の基準として用いられるゼロクロス点を採択するための時間帯である採択域を設定するステップと、前記ゼロクロス点に基づいて前記解析対象信号の周波数を検出して、検出された周波数に基づいて前記採択域を変化させるステップと、前記採択域によって採択された前記ゼロクロス点を基準とする単位期間の間に生成された前記デジタルデータに基づいて、前記解析対象信号の実効値を演算するステップとを備える、解析方法。単一の周波数成分のみを考慮する方法では、基本波成分以外の他の周波数成分が混ざる波形に対して実効値を算出した場合に、誤差が生じる可能性あるいは演算が不安定になる可能性がある。また、変換係数を用いて歪波の実効値を算出する方法の場合には、その歪波が、三角波あるいは方形波といった、変換係数が既知のものでなければならない。したがって、歪波の波形が想定外のものである場合には、この方法は使用できない。また、ゼロクロスを検出してサンプリングを行なう方法では、ノイズ成分あるいは電気量の過渡的な変動によるゼロクロス波形の立ち上がりを誤って採択した場合に、計測された実効値が実態と乖離するすなわち計測誤差が発生するおそれがある。ゼロクロスを正しく採択するための方法として、ゼロクロスの採択および棄却のための時間帯をフィルタにより設定するといった方法がある。しかしながら、これまでの方法によれば、ゼロクロスを採択すべき時間帯は、基本波成分の周波数に従って固定されていた。このため、基本波成分以外の他の周波数成分が混ざった波形では、本来棄却されるべきゼロクロスが採択されたり、逆に、本来採択されるべきゼロクロスが棄却されたりする可能性があった。したがって、測定あるいは電磁解析シミュレーションにより得られる実効値が実態と乖離する可能性があった。本発明の目的は、ゼロクロスを信号のサンプリングの基準に用いる電気量の計測および解析において、電気量の周波数変動があっても電気量の実効値を確定する技術を提供することである。本発明のある局面に係る計測装置は、被測定信号の瞬時値データをサンプリングするサンプリング回路と、サンプリング回路によってサンプリングされた瞬時値データをデジタルデータに変換するA/D変換回路と、被測定信号の立上がりにおけるゼロクロス点を検出する立上がり検出回路と、立上がり検出回路が検出したゼロクロス点の中から、瞬時値データのサンプリング期間の基準として用いられるゼロクロス点を採択するための時間帯である採択域を設定するフィルタと、ゼロクロス点に基づいて被測定信号の周波数を検出して、検出された周波数に基づいてフィルタの採択域を変化させる採択域設定回路と、フィルタの採択域によって採択されたゼロクロス点を基準とする単位期間の間にA/D変換回路から出力されたデジタルデータに基づいて、被測定信号の実効値を演算する実効値演算回路とを備える。好ましくは、採択域設定回路は、被測定信号のピーク値を監視することによって、同じピーク値が継続されるゼロクロス点の回数をカウントする。採択域設定回路は、その後に採択域によってゼロクロス点が採択されたときには、前回採択されたゼロクロス点から今回採択されたゼロクロス点までの時間間隔を、同じピーク値が継続されるゼロクロス点のカウント回数分の周期として演算し、当該周期に基づいて被測定信号の周波数を演算する。好ましくは、採択域設定回路は、フィルタによってゼロクロス点が採択されてから所定の期間が経過するまでの間にゼロクロス点が検出されなかった場合には、直前に確定された被測定信号の周波数に基づいて被測定信号の周波数を強制的に確定する強制更新を実行し、所定の期間の間にゼロクロス点が検出された場合には、強制更新を延期する。好ましくは、採択域設定回路は、直前に検出された周波数が所定範囲の下限未満である場合には、立上がり検出回路において最初に検出されたゼロクロス点が採択域外であっても、当該ゼロクロス点を採択して被測定信号の周波数を検出する。好ましくは、採択域設定回路は、採択されたゼロクロス点の間隔が所定値よりも小さい場合には、算出された周波数を補正する。好ましくは、採択域設定回路は、被測定信号の周波数の変化を監視して、直前に算出された周波数と今回算出された周波数との間の変化幅が所定の範囲内となるように、今回算出された周波数を制限する。本発明の他の局面に係る計測方法は、被測定信号の瞬時値データをサンプリングするステップと、サンプリングされた瞬時値データをデジタルデータに変換するステップと、被測定信号の立上がりにおけるゼロクロス点を検出するステップと、検出されたゼロクロス点の中から瞬時値データのサンプリング期間の基準として用いられるゼロクロス点を採択するための時間帯である採択域を設定するステップと、ゼロクロス点に基づいて被測定信号の周波数を検出して、検出された周波数に基づいて採択域を変化させるステップと、採択域によって採択されたゼロクロス点を基準とする単位期間の間に生成されたデジタルデータに基づいて、被測定信号の実効値を演算するステップとを備える。好ましくは、計測方法は、被測定信号のピーク値を監視することによって、同じピーク値が継続されるゼロクロス点の回数をカウントするステップと、前回採択されたゼロクロス点から今回採択されたゼロクロス点までの時間間隔を、同じピーク値が継続されるゼロクロス点のカウント回数分の周期として演算し、当該周期に基づいて測定信号の周波数を演算するステップとをさらに備える。好ましくは、計測方法は、ゼロクロス点が採択されてから所定の期間が経過するまでの間にゼロクロス点が検出されなかった場合には、直前に確定された被測定信号の周波数に基づいて被測定信号の周波数を強制的に確定する強制更新を実行するステップと、所定の期間の間にゼロクロス点が検出された場合には、強制更新を延期するステップとをさらに備える。好ましくは、計測方法は、直前に検出された周波数が所定範囲の下限未満である場合には、次に最初に検出されたゼロクロス点が採択域外であっても、当該ゼロクロス点を採択して被測定信号の周波数を検出するステップをさらに備える。好ましくは、計測方法は、採択されたゼロクロス点の間隔が所定値よりも小さい場合には、算出された周波数を補正するステップをさらに備える。好ましくは、計測方法は、被測定信号の周波数の変化を監視して、直前に算出された周波数と今回算出された周波数との間の変化幅が所定の範囲内となるように、今回算出された周波数を制限するステップをさらに備える。本発明のさらに他の局面に係る解析装置は、解析対象信号の瞬時値データをサンプリングするサンプリング回路と、サンプリング回路によってサンプリングされた瞬時値データをデジタルデータに変換するA/D変換回路と、解析対象信号の立上がりにおけるゼロクロス点を検出する立上がり検出回路と、立上がり検出回路が検出したゼロクロス点の中から瞬時値データのサンプリング期間の基準として用いられるゼロクロス点を採択するための時間帯である採択域を設定するフィルタと、ゼロクロス点に基づいて解析対象信号の周波数を検出して、検出された周波数に基づいてフィルタの採択域を変化させる採択域設定回路と、フィルタの採択域によって採択されたゼロクロス点を基準とする単位期間の間にA/D変換回路から出力されたデジタルデータに基づいて、解析対象信号の実効値を演算する実効値演算回路とを備える。本発明のさらに他の局面に係る解析方法は、解析装置による解析対象信号の実効値の解析方法であって、解析対象信号の瞬時値データをサンプリングするステップと、サンプリングされた瞬時値データをデジタルデータに変換するステップと、解析対象信号の立上がりにおけるゼロクロス点を検出するステップと、検出されたゼロクロス点の中から瞬時値データのサンプリング期間の基準として用いられるゼロクロス点を採択するための時間帯である採択域を設定するステップと、ゼロクロス点に基づいて解析対象信号の周波数を検出して、検出された周波数に基づいて採択域を変化させるステップと、採択域によって採択されたゼロクロス点を基準とする単位期間の間に生成されたデジタルデータに基づいて、解析対象信号の実効値を演算するステップとを備える。本発明によれば、ゼロクロス点を信号のサンプリングの基準に用いる電気量の計測および解析において、電気量の周波数変動があっても電気量の実効値を確定することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳しく説明する。なお、同一または相当する部分には同一の参照符号を付して、その説明を繰り返さない。[実施の形態1]図1は、本発明の第1の実施の形態に係る計測装置の概略構成を示したブロック図である。図1を参照して、計測装置10は、入力回路11と、サンプリング回路12と、A/D変換回路13と、演算回路14と、出力回路15とを備える。図1に示した構成は、たとえばCPU、DSP、メモリ等のハードウェア、あるいは、CPU、DSP等で実行されるソフトウェア、または、ハードウェア及びソフトウェアの任意の組み合わせ等によって実現可能である。したがって、図1に示した構成を実現するための手段は特に限定されるものではない。入力回路11には、交流電圧などの被測定信号が入力される。サンプリング回路12は、基準時点から被測定信号をサンプリングすることで被測定信号の瞬時値データを取得する。この実施の形態ではサンプリング周波数は適切な周波数に固定されるものとする。サンプリング回路12によってサンプリングされたデータは、A/D変換回路13においてデジタルデータに変換されて、演算回路14に入力される。演算回路14は、被測定信号の1周期の間にサンプリングによって得られるデジタルデータを集約して演算することにより、交流電圧の実効値を算出する。実効値の算出方法は、公知の様々な手法を適用できるのでここでは詳細な説明を繰り返さないが、たとえば、デジタルデータの二乗値を合計して、その合計値の平方根を実効値とする方法が用いられる。演算回路14によって算出された実効値は出力回路15を通じて出力される。演算回路14は、立上がり検出回路16と、フィルタ17と、採択域設定回路18と、実効値演算回路19とを備える。立上がり検出回路16は、A/D変換回路13から出力された被測定信号のデータデジタルデータに基づいて、その被測定信号入力波形の立上がりにおけるゼロクロス点を検出する。以後、被測定信号の立上がりのゼロクロス点を単に立上がりあるいはゼロクロス点と呼ぶ場合もある。フィルタ17は、採択域を設定する。採択域とは、立上がり検出回路16によって検出されたゼロクロス点のうち、サンプリング期間の基準として採択すべきゼロクロス点を設定するための時間帯である。すなわち採択域内の立上がりがサンプリング期間の基準として用いられる。採択域設定回路18は、立上がり検出回路16で検出された立上がりに基づいて、被測定信号の周波数を検出するとともに、その検出された周波数に基づいてフィルタ17の採択域の幅を変化させる。被測定信号の周波数が高くなるほど採択域の幅が小さくなり、周波数が低くなるほど採択域の幅が大きくなる。採択域において立上がりが検出された場合には、その立上がりは、サンプリングの基準時点として採択される。一方、採択域外の立上がりはフィルタ17によって棄却される。採択域設定回路18は、被測定信号のピーク値を監視して、ピーク値を継続したゼロクロス点の発生回数を検出する。採択域設定回路18は、ピーク継続カウンタを有する。ピーク値を継続したゼロクロス点の発生回数はピーク継続カウンタによってカウントされる。この実施の形態では、ピーク値とは、最大値および最小値を意味する。採択域設定回路18は、さらに、周波数演算用周期カウンタを有する。被測定信号の最大値および最小値が随時更新された場合、その最大値および最小値が妥当であれば周波数演算用周期カウンタは前回値に1を加算する。最大値および最小値が妥当か否かは、たとえば確定された最大値および最小値との比較たとえば最大値同士の比および最小値同士の比に基づいて判定される。採択域設定回路18は、ピーク継続カウンタの値および周波数演算用周期カウンタの値の合計値と採択された立上がりの時間間隔とに基づいて、被測定信号の周波数を検出し、その周波数に基づいて、フィルタ17の採択域の幅を設定する。図2は、図1に示した採択域設定回路により実行される採択域の設定処理を説明するためのフローチャートである。図3は、図2に示されるフローチャートに続く処理を示したフローチャートである。図2および図3を参照して、ステップS1において、採択域設定回路18は、前回採択された立上がりから所定期間が経過するまでに立上がりが検出されたかどうかを判定する。所定期間は、たとえば直前に確定された周波数の逆数すなわち周期の2倍の時間に設定される。所定期間内に立上がりが検出された場合ステップS1においてYES、処理はステップS2に進む。一方、所定期間が経過するまでに立上がりが検出されなかった場合ステップS1においてNO、処理はステップS100に進み、強制更新が実行される。強制更新においては、直前に確定された周波数の1/2の周波数が今回の周波数として確定される。ステップS100の処理が実行された後に処理はステップS14A図3に示すに進む。ステップS2において、採択域設定回路18は、前回採択された立上がりの後にピーク値最大値および最小値の更新があったかどうかを判定する。ピーク値が更新されなかった場合ステップS2においてNO、処理はステップS8Bに進み、ピーク継続カウンタがクリアされる。ステップS8Bの処理の後、図3に示すステップS9Bの処理が実行される。一方、ステップS2においてピーク値が更新されたと判定された場合ステップS2においてYES、ステップS3において、採択域設定回路18は、被測定信号の1周期のピーク値として妥当なピーク値を保有しているかどうかを判定する。妥当なピーク値を保有していると判定された場合ステップS3においてYES、処理はステップS4Aに進む。ステップS4Aにおいて、採択域設定回路18は、周波数演算用周期カウンタの前回値に1を加算する。ステップS4Aの処理が終了すると、後述するステップS5Aの処理が実行される。一方、妥当なピーク値を有していないと判定された場合ステップS3においてNO、処理はステップS4Bに進む。ステップS4Bにおいて、採択域設定回路18は、前回採択された立上がりから所定期間以上が経過したかどうかを判定する。所定期間以上が経過した場合ステップS4BにおいてYES、処理はステップS5Bに進む。一方、所定期間がまだ経過していない場合ステップS4BにおいてNO、処理はステップS6Bに進む。ステップS5Bにおいて、採択域設定回路18は、前回採択された立上がり以降に瞬時値を累積した値によって決定される実効値と比較して、ピーク値が妥当かどうかを判定する。たとえば実効値とピーク値との比率に基づいて、ピーク値が実効値に対して妥当かどうかが判定される。このピーク値が妥当であると判定された場合ステップS5BにおいてYES、処理はステップS7Cに進む。一方、ピーク値が妥当でないと判定された場合ステップS5BにおいてNO、処理はステップS6Bに進む。ステップS6Bにおいて、採択域設定回路18は、前回確定したピーク値と今回のピーク値とを比較する。ステップS7Bにおいて、採択域設定回路18は、同じピーク値が継続しているか否かを判定する。同じピーク値が継続していると判定された場合ステップS7BにおいてYES、処理はステップS7Cに進む。一方、同じピーク値が継続していないと判定された場合ステップS7BにおいてNO、処理はステップS8Cに進む。ステップS7Cにおいて、採択域設定回路18は、ピーク継続カウンタの値に1を加算する。一方、ステップS8Cにおいて、採択域設定回路18は、ピーク継続カウンタの値をクリアする。ステップS7CまたはステップS8Cの処理の後、ステップS5Aの処理が実行される。ステップS5Aにおいて、採択域設定回路18は、ピーク継続カウンタの値が1以上か否かを判定する。ピーク継続カウンタの値が1以上である場合ステップS5AにおいてYES、処理はステップS6Aに進む。一方、ピーク継続カウンタの値が1未満である場合ステップS5AにおいてNO、処理はステップS9Aに進む。ステップS6Aにおいて、採択域設定回路18は、今回のピーク値と前回確定されたピーク値とを比較する。ステップS7Aにおいて、採択域設定回路18は、同じピーク値が継続しているかどうかを判定する。同じピーク値が継続している場合ステップS7AにおいてYES、処理はステップS9Aに進む。同じピーク値が継続していない場合ステップS7AにおいてNO、処理はステップS8Aに進む。ステップS8Aにおいて、採択域設定回路18は、ピーク継続カウンタの値をクリアする。ステップS8Aの処理の後、ステップS9Aの処理が実行される。ステップS9Aにおいて、採択域設定回路18は、立上がり検出回路16によって検出された立上がりがフィルタ17によって設定された採択域に含まれるか、あるいは、棄却域すなわち採択域外の領域に含まれるかを判定する。立上がりが採択域に含まれる場合、処理は図3に示されたステップS11に進む。一方、立上がりが棄却域に含まれると判定された場合には、処理は図3に示されたステップS9Bに進む。図3を参照して、ステップS9Bにおいて、採択域設定回路18は、棄却された立上がりについて強制採択条件すなわち、採択域によらず最初の立上がりを採択すべき条件が成立するかどうかを判定する。具体的には、直前の検出された周波数が、周波数範囲の下限未満であるかどうかが判定される。この下限とは、採択域の設定に応じて適宜定められる値であり、一例では10Hzに設定される場合があるただし10Hzに固定されるものではない。強制採択条件が成立する場合ステップS9BにおいてYES、処理はステップS10に進む。ステップS10において、採択域設定回路18は、周波数演算用周期カウンタの値が1以上であるか否かを判定する。周波数演算用周期カウンタの値が1以上である場合ステップS10においてYES、ステップS11の処理が実行される。周波数演算用周期カウンタの値が1未満である場合ステップS10においてNO、処理はステップS13に進む。ステップS13において採択域設定回路18は、周波数演算用周期カウンタの前回値にピーク継続カウンタの値を加算する。強制採択条件が成立しない場合ステップS9BにおいてNO、すなわち、直前の検出された周波数が、周波数範囲の下限以上である場合には、ステップS14Bにおいて、その立上がりが棄却される。さらに、ステップS14Bでは、瞬時値データが累積処理される。さらにステップS14Bでは、強制更新期間が延長されて強制更新が延期される。ステップS11において、採択域設定回路18は、ピーク継続カウンタの値が1以上であるか否かを判定する。ピーク継続カウンタの値が1以上である場合ステップS11においてYES、処理はステップS13に進む。ステップS13において、採択域設定回路18は、周波数演算用周期カウンタの前回値にピーク継続カウンタの値を加算する。ステップS13の処理に続いてステップS14Aの処理が実行される。一方、ステップS11においてピーク継続カウンタの値が1未満である場合ステップS11においてNO、処理はステップS14Aに進む。ステップS14Aにおいて、採択域設定回路18は、周波数を算出する。具体的には、カウンタの値/採択された立上がりの時間間隔との式によって周波数が確定される。カウンタの値とは、周波数演算用周期カウンタの値とピーク継続カウンタの値との合計である。カウンタの値が0の場合には、周波数は0となる。さらに、ステップS14Aでは、実効値演算回路19によって実効値が演算される。ステップS15において、採択域設定回路18は、周波数更新のルートが通常ルートおよび強制採択ルートのいずれであるかを判定する。具体的には、ステップS9A図2参照において、立上がりが採択域にあると判定された場合には、周波数更新のルートが通常ルートと判定される。一方、ステップS9Aにおいて、立上がりが棄却域にあると判定され、ステップS9Bで強制採択条件が成立する場合の周波数更新のルートを強制採択ルートと判定する。たとえば、フラグのオン/オフを切換えることでこのようにルートを判定することができる。ステップS16において、採択域設定回路18は、ステップS14Aで演算された周波数今回の周波数と直前に確定された周波数とを比較する。ステップS17において、採択域設定回路18は、今回の周波数が妥当であるかどうかを判定する。なお、ステップS17の処理の詳細は後述するが、通常ルート、強制採択ルートの各々に対して、周波数が妥当かどうかを示すためのフラグが設定される。周波数が妥当であると判定された場合ステップS17においてYES、処理はステップS18Aに進む。この場合、採択域設定回路18は、その妥当と判定された周波数を今回の周波数として確定する。一方、周波数が妥当ではないと判定された場合ステップS17においてNO、処理はステップS18Bに進み、採択域設定回路18は、今回の周波数を補正する。ステップS18Bの処理の詳細についても後述する。ステップS18AあるいはステップS18Bの処理の後、ステップS19においてパラメータ/フラグ更新処理が実行される。このステップでは、周波数が妥当かどうかを示すためのフラグステップS13の処理により設定をオフするかどうかを判定する処理が実行される。なお、ステップS17でフラグが設定された直後においては、フラグをオフする処理がスキップされる。すなわち、ステップS19では、前回あるいはそれ以前に設定されたフラグについてオフするかどうかを判定する。ステップS20において、採択域設定回路18が確定したあるいは補正した周波数に基づいて、フィルタ17の採択域および棄却域が設定される。図4は、図3に示された周波数の妥当性の判定処理ステップS17の詳細を説明するためのフローチャートである。図4を参照して、ステップS21において、採択域設定回路18は、今回の周波数が、通常ルートによるものであるか、強制採択ルートによるものかを判定する。今回の周波数が通常ルートによるものである場合、ステップS22において、採択域設定回路18は、今回の周波数が、直前周波数の0.5倍未満、かつ、基準周波数の1.5倍以上であるという条件を満たすものかどうかを判定する。なお、この条件は一例であって、この条件に限定されるものでない。また、上記条件においても、基準周波数は適切に設定されうるものであるが、一例では60Hzである。ステップS22において条件が成立する場合ステップS22においてYES、処理はステップS23に進み、採択域設定回路18は、今回の周波数が妥当ではないものと判定する。そして、採択域設定回路18は、通常ルートによって演算された今回の周波数が妥当でないことを示すフラグ1を立てるオンする。一方、ステップS22において条件が成立しない場合ステップS22においてNO、処理はステップS25に進み、採択域設定回路18は、今回の周波数が妥当であると判定する。なお、この場合には、ステップS26において採択域設定回路18は、フラグ1を立てないオフする。今回の周波数が、強制採択ルートによるものである場合、ステップS32において、採択域設定回路18は、今回の周波数が、基準周波数の1/0.15倍より大であるかどうかを判定する。なお、1/0.15との値は一例であり、これに限定されるものではない。また、基準周波数の1/0.15倍より大であるかどうかという条件も一例であり、この条件に限定されるものではない。ステップS32において条件が成立する場合ステップS32においてYES、処理はステップS33に進み、採択域設定回路18は、今回の周波数が妥当ではないものと判定する。そして、採択域設定回路18は、強制採択ルートによって演算された今回の周波数が妥当でないことを示すフラグ2を立てるオンする。このように2種類のフラグが用いられるが、これは、通常ルートと強制採択ルートとを区別するためである。一方、ステップS32において条件が成立しない場合ステップS32においてNO、処理はステップS35に進み、採択域設定回路18は、今回の周波数が妥当であると判定する。なお、この場合には、ステップS36において、採択域設定回路18はフラグ2を立てないオフする。以上説明した図4の処理によって、通常ルートで演算された周波数、強制採択ルートで演算された周波数の各々について妥当かどうかを判断することができる。図5は、図3に示された周波数補正処理ステップS18Bの詳細を説明するためのフローチャートである。図5を参照して、ステップS41において、採択域設定回路18は、フラグの種類を判定する。フラグ1の場合すなわち、通常ルートの場合、ステップS42において、採択域設定回路18は、今回の周波数を基準周波数たとえば60Hzへと補正する。一方、フラグ2の場合すなわち、強制採択ルートの場合、ステップS43において、採択域設定回路18は、今回の周波数を、たとえば基準周波数の1.5倍に設定する。なお、通常ルート、強制採択ルートの各々についての補正は上記のように限定されるものではなく、直前に算出された周波数と今回算出された周波数との間の変化幅が所定の範囲内となるように今回算出された周波数を制限すればよい。所定の範囲は、周波数の収束性の観点から適切に定めることができる。図6は、図4に示されたパラメータ/フラグ更新処理ステップS11Cの詳細を説明するためのフローチャートである。図7を参照して、ステップS51において、採択域設定回路18は、今回の処理においてフラグ1あるいはフラグ2が設定されたかどうかを判定する。フラグが今回設定された場合ステップS51においてYES、処理はステップS60に進む。前回あるいはそれ以前にフラグが設定された場合ステップS51においてNO、すなわち、既にフラグが設定されていた場合、処理はステップS52に進む。ステップS52において、採択域設定回路18は、フラグの種類を判定する。フラグ1の場合すなわち、通常ルートの場合、処理はステップS53に進む。ステップS53において、採択域設定回路18は、直前の確定周波数と今回の確定周波数との比率が一定範囲内であるかどうかを判定する。比率が一定範囲内である場合ステップS53においてYES、ステップS54において、採択域設定回路18は、フラグ1をオフする。一方、比率が一定範囲内にない場合ステップS53においてNO、フラグ1はそのままの状態となるステップS55。すなわち、フラグ1がオンしており、かつ、比率が一定範囲になければ、フラグ1はオンのままである。一方、フラグの種類がフラグ2の場合すなわち、強制採択ルートの場合、ステップS56において、採択域設定回路18は、前回補正なしで確定した周波数と今回の確定周波数との比率が一定範囲内であるかどうかを判定する。比率が一定範囲内である場合ステップS56においてYES、ステップS57において、採択域設定回路18は、フラグ2をオフする。一方、比率が一定範囲内にない場合ステップS56においてNO、フラグ2はそのままの状態となるステップS55。ステップS54,S55,S57,S58のいずれかのステップの処理が終了すると、ステップS60において、カウンタがクリアされる。本発明の実施の形態によれば、被測定信号の周波数が変化した場合に、その周波数の変化に追従して採択域を変化させることができる。立上がりの採択域を被測定信号の周波数に基づいて設定することで、被測定信号の過渡的な変動、ノイズ等によるゼロクロスが、サンプリングの基準時点として採択されることを防止できる。これにより、計測値が実態と乖離するすなわち計測誤差が大きくなる可能性を小さくすることができる。この点について、より具体的に説明する。図7は、採択域を固定した場合の計測を説明するための被測定信号の波形図である。図7を参照して、基準周波数は60Hzであり、フィルタの採択域は、基準周波数60Hzによって設定された、固定の時間幅である。被測定信号の周波数が基準周波数に等しい場合には、採択すべき立上がりと、実際に検出される採択域に含まれる立上がりとが一致する。しかし、被測定信号の周波数が60Hzから120Hzへと変化した場合でも採択域が固定されている。このため本来採択すべきであるが実際には検出しても棄却される立上がりが発生する。図8は、本発明の実施の形態1による計測の一例を示した波形図である。図9は、図8に示す波形の代表的な点における処理の流れを図2および図3に基づいて説明する図である。図2、図3、図8および図9を参照して、被測定信号の周波数は、最初は40Hzであるが、時刻t1において30Hzへと変化する。時刻t1において立上がり点P1で表わすが検出される。前回採択された立上がりから所定期間が経過するまでに立上がりが検出されるステップS1においてYES。前回採択された立上がり後にピーク値最大値および最小値が更新されたかどうかが判定される。この場合、最大値および最小値が更新されているステップS2においてYES。次に、妥当なピーク値を保有しているかどうかが判定される。この場合、更新されたピーク値は、それ以前に確定されたピーク値と同じであるので妥当なピーク値を保有していると判定されステップS3においてYES、周波数演算用周期カウンタの前回値に1が加算されるステップS4A。したがって周波数演算用周期カウンタの値は1となる。一方、ピーク継続カウンタの値は1未満であるのでステップS5AにてNO、立上がりが採択域内および棄却域内のいずれにあるかが判定されるステップS9A。点P1での立上がりは採択域にあると判定され、ピーク継続カウンタの値は1未満であるステップS11においてNO。立上がりの時間間隔およびカウンタの値により周波数が演算されるステップS14A。この場合のカウンタの値は、周波数演算用周期カウンタの値に等しく1である。したがって、周波数は40Hzと求められる。以後、ルートが通常ルートと判定されるステップS15。ステップS14Aで演算された周波数すなわち40Hzが直前の周波数40Hzと比較されるステップS16。通常ルートであるので、今回の周波数が、直前周波数の0.5倍未満かつ基準周波数の1.5倍以上でなければ、今回の周波数が妥当と判断されるステップS22,S25。この場合には、周波数が妥当と判断されステップS17においてYES、周波数が40Hzに確定されるステップS18A。パラメータ更新処理によって周波数演算用周期カウンタがクリアされステップS19、確定された周波数40Hzに従って次の採択域が設定されるステップS20。なお、特に必要がない限り、ステップS15以後の処理については、詳細な説明は今後繰返さないものとする。時刻t2において、点P2で示す立上がりが検出される。この場合も、処理はS1,S2,S3の順に進む。前回確定したピーク値t1以前のピーク値に比べて今回のピーク値t1~t2の間のピーク値が変更されているので、今回のピーク値は妥当なピーク値ではないと判定される。このため処理がステップS4Bに進む。前回の立上がりから所定時間以上が経過したと判定されステップS4BでYES、前回採択された立上がり点P1以降の瞬時値累積値による実効値と比較してピーク値が妥当と判定されるステップS5BにおいてYES。これによりピーク継続カウンタの値に1が加算され、ピーク継続カウンタの値が1となるステップS7C。ピーク継続カウンタの値が1以上であるのでステップS5AにおいてYES、前回確定したピーク値と今回のピーク値とが比較されるステップS6A。この場合、ピーク値が継続していると判定されステップS7AにおいてYES、立上がり点P2が採択域にあると判定されるステップS9A。次にピーク継続カウンタの値が1以上と判定されステップS11においてYES、周波数演算用周期カウンタの値とピーク継続カウンタの値とが加算されステップS13、立上がりの時間間隔およびカウンタの値により周波数が演算されるステップS14A。この場合のカウンタの値は、ピーク継続カウンタの値に等しく1である。したがって、周波数は30Hzと求められる。以後、ステップS15~ステップS20の処理が実行される。ステップS17より具体的には図4のS22の処理によって今回の周波数が妥当と判定される。さらにピーク継続カウンタの値がクリアされる。時刻t3において、被測定信号の周波数が30Hzから110Hzへと変化する。時刻t3における立上がり図9中において点P3で示すは、その直前の立上がりによって確定された周波数30Hzにより設定された採択域に含まれる。上記点P1の立上がりに基づく周波数確定処理と同様の処理が実行されることによって、周波数が30Hzに確定され、点P3を含む採択域から新しい採択域図8において2本の1点鎖線の間の幅で示すへと設定される。点P3を含む採択域は消滅する。点N1は、点P3の直後に検出された立上がりを示す。図8では、点N1は、点P3を含む採択域内にあるように示されているが、この採択域は、点P3での周波数確定によって消滅され、上記の新しい採択域が設定される。したがって、点N1は、新しく設定された採択域の外にある。この場合、ステップS1,S2,S3の順に処理が進む。今回のピーク値は前回確定されたピーク値と異なるため、妥当なピーク値を保有していないと判断されるステップS3においてNO。所定時間が経過したと判定されステップS4BにおいてYES、前回採択された立上がり以降時刻t3以降の瞬時値の累積値による実効値と比較してピーク値が妥当かどうかが判定されるステップS5B。この場合、ピーク値が妥当と判定されステップS5BにおいてYES、ピーク継続カウンタの前回値に1が加算されてピーク継続カウンタの値が1となるステップS7C。ピーク継続カウンタの値が1以上であるのでステップS5AにおいてYES、ピーク値が比較されるステップS6A。ピーク値が継続していると判定されステップS7AにおいてYES、立上がり点N1が棄却域にあると判定されるステップS9A。強制採択条件が成立しないためステップS9BにおいてNO、立上がりが棄却される。さらに瞬時値が累積処理され、強制更新期間が延長されるステップS14B。したがってこの場合、ピーク継続カウンタの値が1のままとなる。また、周波数の確定処理は次回以降に引き継がれる。続いて時刻t4において立上がり点N2で示すが検出される。図8では、点N1と同様に、点N2は、点P3を含む採択域内にあるように示されている。上記のように、この採択域は、点P3での周波数確定によって消滅され、新しい採択域が設定される。したがって、点N2も、新しく設定された採択域の外にある。ステップS1,S2,S3の順に処理が進み、妥当なピーク値を保有していないと判定されるステップS3においてNO。所定期間以上が経過していると判定されステップS4BにおいてYES、前回採択された立上がり以降時刻t3以降の瞬時値の累積値による実効値と比較してピーク値が妥当と判定されるステップS5BにおいてYES。ピーク継続カウンタの前回値に1が加算されて、ピーク継続カウンタの値が2となるステップS7C。ピーク継続カウンタの値が1以上であるのでステップS5AにおいてYES、ピーク値が比較されステップS6A、ピーク値が継続していると判定されるステップS7AにおいてYES。立上がり点P4が棄却域にあると判定されステップS9A、強制採択条件が成立しないステップS9BにおいてNO。したがって立上がりが棄却される。さらに瞬時値が累積処理され、強制更新期間が延長されるステップS14B。次に立上がり点P4で示すが検出される。ステップS1,S2,S3の順に処理が進み、妥当なピーク値を保有していないと判定されるステップS3においてNO。所定期間以上が経過していると判定されステップS4BにおいてYES、前回採択された立上がり以降時刻t3以降の瞬時値の累積値による実効値と比較してピーク値が妥当と判定されるステップS5BにおいてYES。ピーク継続カウンタの前回値に1が加算されて、ピーク継続カウンタの値が3となるステップS7C。ピーク継続カウンタの値が1以上であるのでステップS5AにおいてYES、ピーク値が比較されステップS6A、ピーク値が継続していると判定されるステップS7AにおいてYES。立上がり点P4が採択域にあると判定されステップS9A、ピーク継続カウンタの値が1以上であるのでステップS11においてYES、周波数演算用周期カウンタの値とピーク継続カウンタの値とを加算して、周波数が演算されるステップS13,S14A。この場合、周波数は、1/点P3から点P4までの間の期間×カウンタの値=110Hzと求められる。すなわち、同じピークが継続する立上がりの回数がカウントされ、そのカウント値に基づいて周波数が確定される。以後、ステップS15~S20の処理が実行されて、採択域が設定される。この採択域は、確定した周波数110Hzに対応したものとなる。以後は、点P1あるいは点P3での立上がりが検出された場合の処理と同じ処理によって、周波数が確定されるとともに、採択域が設定される。その採択域内において立上がりが正しく検出される。図8の例に示されるように、本発明の実施の形態によれば、検出された周波数に応じて、採択域を変化させる。これにより、計測値実効値を新たな値へと正しく追従および収束させることが可能になる。図10は、本発明の実施の形態1による計測の他の例を示した波形図である。図11は、図10に示す波形の代表的な点における処理の流れを図2および図3に基づいて説明する図である。図2、図3、図10および図11を参照して、時刻t11以前において、被測定信号の周波数は60Hzである。時刻t11において、被測定信号の周波数が60Hzから110Hzへと変化する。時刻t11において立上がり点P11で表わすが検出される。この場合、図8に示した時刻t1での立上がりでの周波数確定処理と同様の処理によって周波数が60Hzに確定される。周波数が60Hzに確定された時点で、今回の採択域点P11を含む採択域が消滅するとともに、その周波数に基づいて次の採択域が設定される。時刻t12において立上がり点N11で表わすが検出される。ステップS1,S2,S3の順に処理が実行され、ピーク値が変更されているため妥当なピーク値を保有していないと判定されるステップS3においてNO。時刻t11での立上がりから所定期間が未だ経過していないと判定されステップS4BにおいてNO、前回確定のピーク値と今回のピーク値とが比較されるステップS6B。この場合、同じピーク値が継続していないと判定されステップS7BにおいてNO、ピーク継続カウンタがクリアされるステップS8C。ピーク継続カウンタの値は1未満でありステップS5AにおいてNO、立上がりが棄却域にあるステップS9A。強制採択条件が成立しないのでステップS9BにおいてNO、立上がりが棄却されるステップS14B。したがって、周波数確定処理は次回に引き継がれる。次に、時刻t13において立上がり点P12で示すが検出される。この場合、処理はステップS1,S2,S3の順に進み、妥当なピーク値を保有していないと判定されるステップS3においてYES。前回採択された立上がりから所定時間異常が経過していると判定されステップS4BにおいてYES、前回採択された立上がり以降時刻t11以降の瞬時値の累積値による実効値と比較してピーク値が妥当かどうかが判定されるステップS5B。ピーク値が妥当であると判定されステップS5BにおいてYES、ピーク継続カウンタの前回値に1が加算されるステップS7C。これによりピーク継続カウンタの値が1となる。ピーク継続カウンタの値が1以上でありステップS5AにおいてYES、ピーク値が比較されステップS6A、ピーク値が継続していると判定されるステップS7A。立上がり点P12は採択域内にありステップS9A、ピーク継続カウンタの値が1以上であるのでステップS11においてYES、周波数演算用周期カウンタの値とピーク継続カウンタの値とを加算して周波数が演算されるステップS13,S14A。この場合、周波数は55.0Hzと求められる。以後、ステップS15~S20の処理が実行される。ステップS17において、周波数が妥当と判定され、周波数が55Hzに確定される。次に、時刻t14において立上がり点N12で示すが検出される。この場合、処理はステップS1,S2,S3の順に進み、妥当なピーク値を保有していると判定されるステップS3においてYES。したがって、周波数演算用周期カウンタの前回値に1が加算され、周波数演算用周期カウンタの値が1となるステップS4A。ただし、ピーク継続カウンタの値は1未満でありステップS5AにおいてNO、立上がりが棄却域にあるステップS9A。この場合、強制採択条件は成立しないステップS9BにおいてNO。したがって立上がり点N12が棄却され、瞬時値が累積処理され、強制更新期間が延長されるステップS14B。したがって周波数の確定処理は次回に引き継がれる。次に、時刻t15において立上がり点P13で示すが検出される。この場合、処理はステップS1,S2,S3の順に進み、妥当なピーク値を保有していると判定されステップS3においてYES、周波数演算用周期カウンタの前回値に1が加算されるステップS4A。したがって、周波数演算用周期カウンタの値が2となる。ピーク継続カウンタの値は1未満でありステップS5AにおいてNO、立上がり点P13は前回採択された立上がりによって決定された採択域内にあるステップS9A。ピーク継続カウンタの値は1未満であるのでステップS11においてNO、周波数演算用周期カウンタの値、および時刻t13から時刻t15までの期間に基づいて、周波数が110Hzと求められるステップS14A。以後、ステップS15~S20の処理が実行される。ステップS17において、周波数が妥当と判定され、周波数が110Hzに確定され、採択域が設定される。点P13aで示す立上がりは、点P13での周波数確定処理によって設定された採択域内に含まれる。以後、時刻t11における立上がり点P11の検出と同様の処理が行なわれて、周波数が110Hzに確定されるとともに、その周波数に基づいて採択域が設定される。従って時刻t16において立上がり点P14で示すが検出された場合の周波数確定処理は、上記の処理と同様である。時刻t17において、被測定信号の周波数が110Hzから30Hzへと変更され、信号の振幅も大きくなる。なお、この例では、ゼロ点ではなく、ある位相において周波数が変更される。時刻t18において、立上がり点P15で示すが検出される。処理はステップS1,S2,S3の順に進み、妥当なピーク値を保有していないと判断されるステップS3においてNO。前回採択された立上がりから所定時間以上が経過したと判定されステップS4BにおいてYES、前回採択された立上がり以降時刻t3以降の瞬時値の累積値による実効値と比較してピーク値が妥当かどうかが判定されるステップS5B。この場合、ピーク値が妥当と判定されステップS5BにおいてYES、ピーク継続カウンタの前回値に1が加算されてピーク継続カウンタの値が1となるステップS7C。ピーク継続カウンタの値は1以上でありステップS5AにおいてYES、ピーク値が比較されるステップS6A。前回確定したピーク値が継続していると判定されステップS7AにおいてYES、立上がりが棄却域にあると判定されるステップS9A。この場合、強制採択条件が成立すると判定されるステップS9BにおいてYES。周波数演算用周期カウンタの値は1未満であるステップS10においてNO。したがって、周波数演算用周期カウンタの値とピーク継続カウンタの値とが加算されステップS13、周波数が演算されるステップS14A。この場合の周波数は58.5Hzと算出される。以後、ステップS15~S20の処理が実行される。なお、ステップS15で、今回のルートが強制採択ルートと判定され、ステップS17において、今回の周波数が妥当かどうかが判定される。今回の周波数58.5Hzは、基準周波数たとえば60Hzの1/0.15倍より大ではないので、今回の周波数が妥当であると判定される図4のステップS35を参照。そして周波数が58.5Hzに確定され、その周波数にしたがって採択域が設定される。なお、上述のように、基準周波数たとえば60Hzの1/0.15倍より大であるかどうかという判定条件は、今回の周波数が妥当であるかどうかの判定条件の一例であり、今回の周波数が妥当であるかどうかの判定条件は、これに限定されるものではない。次に時刻t19において、立上がり点N13で示すが発生する。この場合、処理はステップS1,S2,S3の順に進み、妥当なピーク値を保有していると判定されるステップS3においてYES。したがって、周波数演算用周期カウンタの前回値に1が加算されて周波数演算用周期カウンタの値が1となる。しかしピーク継続カウンタの値は1未満でありステップS5AにおいてNO、立上がり点N14は棄却域であるステップS9A。強制採択条件が成立しないと判定されステップS9BにおいてNO、立上がりが棄却されるステップS14B。したがって周波数確定処理は次回以後の処理に引き継がれる。続いて、時刻t18での立上がりから、所定の期間、すなわち前回確定した周波数の1/2の周期=1/58.5×2の時間が経過した時点時刻t20において、強制更新が行なわれるステップS1,S100。この場合、周波数が29.2Hzへと確定され、採択域の幅は、29.2Hzの周波数に対応した幅となる。続いて、時刻t21において、採択域29.2Hzに対応した幅内で立上がり点P17で示すが検出される。この場合も、点P11で示される立上がりに基づく周波数確定処理と同様の処理が実行される。ただし、この場合には、強制更新の時点時刻t20から時刻t21までの時間間隔と、カウンタの値この場合には周波数演算用周期カウンタの値である1に基づいて、周波数が30.8Hzに暫定的に確定され、採択域の幅も、30.8Hzの周波数に対応する幅となる。続いて、時刻t22において立上がり点P18で示すが検出される。この場合にも、点P11で示した立上がりに基づく周波数確定処理と同様の処理が実行されて、周波数が30Hzに確定され、その周波数に応じた採択域が設定される。すなわち、被測定信号の周波数30Hzが正しく検出され、その検出された周波数に応じた採択域が設定される。このように、図10に示される例では、被測定信号の周波数支配周波数が60Hz、110Hz、30Hzと変化するが、本発明の実施の形態によれば、このような場合においても、採択域を、その周波数の変化に追従させて変化させることができる。周波数が大きく変化する特に、高い周波数となる場合には、被測定信号の周波数の変動に追従して採択域を変化させることが難しくなる可能性がある。しかしながら実施の形態1によれば、被測定信号の同じピーク値が継続する場合に、その同じピーク値が継続される立上がり回数をカウントする。これにより、周波数が大きく変化する場合特に、低い周波数から高い周波数への変化が生じる場合にも、採択域をその周波数の変化に追従して設定することができる。さらに、本実施の形態によれば、同じピーク値が継続することを確認するので、ノイズの発生あるいは一時的な電気量な変動があった場合には、周波数の確定処理にそれらが影響することを排除できる。したがって、周波数の変化に正しく追従することができる。また、本実施の形態によれば、同じピーク値が継続することを確認することに加えて、そのピーク値が、直前たとえば周波数変更前の実効値に対して妥当な値であることを確認するので、ノイズの発生あるいは一時的な電気量の変動による周波数の確定処理への影響をより確実に排除することができる。さらに、本実施の形態によれば、被測定信号を基本波成分およびそれ以外の成分へと分離する必要がない。したがって、被測定信号全体での実効値を得ることができる。これにより計測結果と実態との乖離、すなわち計測誤差を小さくすることができる。[実施の形態2]本発明は、計測装置として実現可能なだけでなく、電磁解析装置としても実現可能である。図12は、本発明の第2の実施の形態に係る電磁解析装置の概略構成を示したブロック図である。図1および図12を参照して、電磁解析装置10Aは、入力回路11が省略されている点において計測装置10と異なる。なお、図12に示した構成も、図1に示した構成と同様に、たとえばCPU、DSP、メモリ等のハードウェア、あるいは、CPU、DSP等で実行されるソフトウェア、または、ハードウェア及びソフトウェアの任意の組み合わせ等によって実現可能である。したがって、図12に示した構成を実現するための手段は特に限定されるものではない。サンプリング回路12には解析対象の波形が入力される。電磁解析装置10Aの他の部分の構成は計測装置10の対応する部分の構成と同様であるので、以後の説明は繰り返さない。したがって、実施の形態2においても、図2および図3に示されたフローチャートに従って周波数が確定され、その周波数に従って、採択域の幅が設定される。実施の形態2によれば、実施の形態1と同様の効果を得ることができる。さらに、実施の形態2によれば、電気量の現実の波形を電磁解析装置上で再現することによって、その電気量の実効値を確定できる。したがって、基本波成分に高調波が重畳したことによる実効値の変動が原因と考えられる現象が発生した場合に、そのような仮定が正しいかどうかを検証して、原因を特定することができる。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものでないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"