"正極活物質層と、負極活物質層と、前記正極活物質層および前記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する金属二次電池であって、前記負極活物質層が、MgH2を含有し、前記電解質層が、イオン液体を含有する電解液から構成されることを特徴とする金属二次電池。前記イオン液体のカチオン部が第4級アンモニウムカチオンであることを特徴とする請求項1に記載の金属二次電池。前記イオン液体のアニオン部がアミドアニオンまたはイミドアニオンであることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の金属二次電池。ここで、従来から金属二次電池の電解液としては、例えばエチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC等の種々の有機溶媒に、LiPF6等の金属塩を溶解させたものが用いられている。しかしながら、上述のMgH2を活物質として用いた金属二次電池に上述の電解液を用いた場合は、充放電を繰り返すことにより、電池の容量が著しく低下してしまうことから、サイクル特性が低いという問題がある。本発明は上記実情に鑑みてなされたものであり、サイクル特性が良好な金属二次電池を提供することを主目的とする。本発明においては、正極活物質層と、負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する金属二次電池であって、上記負極活物質層が、MgH2を含有し、上記電解質層が、イオン液体を含有する電解液から構成されることを特徴とする金属二次電池を提供する。本発明によれば、電解液がイオン液体を含有していることから、サイクル特性が良好な金属二次電池とすることができる。これは、イオン液体を用いることで有機溶媒を用いた電解液に比べて、酸化および還元がされにくい、広い電位窓を有する電解液とすることができるからである。本発明においては、前記イオン液体のカチオン部が第4級アンモニウムカチオンであることが好ましい。MgH2の還元による電解液の分解を好適に抑制することができるからである。本発明においては、上記イオン液体のアニオン部がアミドアニオンまたはイミドアニオンであることが好ましい。MgH2の還元による電解液の分解を好適に抑制することができるからである。本発明は、サイクル特性が良好な金属二次電池を得ることができるという作用効果を奏する。以下、本発明の金属二次電池について説明する。本発明の金属二次電池は、正極活物質層と、負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有するものであって、上記負極活物質層が、MgH2を含有し、上記電解質層が、イオン液体を含有する電解液から構成されることを特徴とするものである。図1は、本発明の金属二次電池の一例を示す概略断面図である。図1における金属二次電池10は、正極活物質層1と、負極活物質層2と、正極活物質層1および負極活物質層2の間に形成された電解質層3と、正極活物質層1の集電を行う正極集電体4と、負極活物質層2の集電を行う負極集電体5と、これらの部材を収納する電池ケース6とを有するものである。本発明においては、負極活物質層2が、MgH2を含有し、上記電解質層3が、イオン液体を含有する電解液から構成されることを大きな特徴とする。本発明によれば、電解液がイオン液体を含有していることから、サイクル特性が良好な金属二次電池とすることができる。これは、イオン液体を用いることで有機溶媒を用いた電解液に比べて、酸化および還元がされにくい、広い電位窓を有する電解液とすることができるからである。上述したように、MgH2を負極活物質として有する金属二次電池に金属塩および有機溶媒を含有する電解液を用いた場合は、充放電を繰り返すことにより、電池の容量が著しく低下してしまうことから、サイクル特性が低く、金属二次電池に十分なサイクル特性を付与できないという問題がある。この問題が生じる理由については明らかではないが、以下のように推測される。金属二次電池の負極では、電池反応によって電解液の一部が還元分解し、負極活物質表面にSEI、SolidElectrolyteInterphaseが生じることが知られている。また、上記皮膜の抵抗が大きいために、結果として金属二次電池の内部抵抗の増加が生じることが知られている。ここで、上述したMgH2は還元力が高いものである。よって、MgH2を用いた場合は、電解液が還元分解されやすく、上記被膜が生成されやすいことが推測される。また、MgH2は金属イオンの吸蔵放出を行うことにより膨張収縮するという性質を有する。また、膨張収縮によりMgH2粒子は微細化する。よって、充放電を繰り返すたびに、MgH2粒子が微細化し、その結果、被膜が形成されていないMgH2粒子表面が出現することが推測される。また、出現したMgH2粒子の表面と電解液がさらに反応して被膜が生じることから、電池内部においては、充放電を繰り返すたびに被膜の量が多くなるため、内部抵抗の増加が生じ、電池の容量が著しく低下することが推測される。一方、本発明においてイオン液体を含有する電解液を用いた場合、金属二次電池のサイクル特性が向上する理由については、次のように推測される。すなわち、イオン液体を用いた電解液は、上述した有機溶媒を含有する電解液に比べて酸化および還元を受けにくい。言い換えれば、イオン液体を用いた電解液は広い電位窓を有する。したがって、還元力の高いMgH2を用いた場合も、電解液の分解による被膜が生じにくいことが推測される。またこの為、金属二次電池の充放電を繰り返すことにより、MgH2粒子が膨張収縮して微細化した場合も、微細化により出現した新たなMgH2粒子表面に被膜が形成されることを抑制することができることから、電池内部における被膜の量の増加を抑制し、電池抵抗の増加による容量の低下を抑制することができると推測される。以下、本発明の金属二次電池の各構成について説明する。1.電解質層本発明における電解質層について説明する。本発明における電解質層は正極活物質層および負極活物質層の間に形成され、イオン液体を含有する電解液から構成される。イオン液体とは、カチオン部とアニオン部とを組み合わせたイオン分子のみからなる物質であり、且つ、常温15°C~25°Cにおいて液体である物質のことを指す。本発明におけるイオン液体のカチオン部としては、特に限定されず、例えば4級アンモニウムカチオンを好適に用いることができる。4級アンモニウムカチオンとしては、イミダゾリウム、ピリジニウム、ピペリジニウム、チアゾリウム、ピロリウム、ピラゾリウム、ベンゾイミダゾリウム、インドリウム、カルバゾリウム、キノリニウム、ピロリジニウム、ピペラジニウム、アルキルアンモニウム等が挙げられる。本発明においては、なかでも、アルキルアンモニウム、ジアルキルピペリジニウムであることが好ましく、特に、N,N,N‐トリメチル‐N‐プロミルアンモニウムNNNTrimethylNpropylammonium、N‐メチル‐N‐プロピルピペリジニウムNMethylNpropylpiperidiniumPP13であることが好ましい。本発明における電解液の電位窓を広くすることができるため、本発明の金属二次電池のサイクル特性をより向上させることができるからである。本発明に用いることができる4級アンモニウムカチオンとしては、上述のTMPA、PP13以外にも、例えば、2-エチルイミダゾリウム、3-プロピルイミダゾリウム、1-エチル-3-メチルイミダゾリウム、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウム、1,3-ジメチルイミダゾリウム等のイミダゾリウム;ジエチルメチルアンモニウム、テトラブチルアンモニウム、シクロヘキシルトリメチルアンモニウム、メチルトリ-n-オクチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム、ベンジルジメチルテトラデシルアンモニウム、ベンジルトリメチルアンモニウム等のアンモニウム;その他にもアルキルピリジニウム、ジアルキルピロリジニウム等を挙げることができる。また、本発明においては、上述した4級アンモニウムカチオン以外にも、例えばテトラアルキルフォスフォニウム等の4級フォスフォニウムカチオン、トリアルキルスルフォニウム等の3級スルフォニウムカチオンを用いることもできる。本発明におけるイオン液体のアニオン部としては、特に限定されないが、Cl-、Br-、I-などのハロゲン化物アニオン;BF4-、BCN4-、BC2O42-等のホウ素化物アニオン;CN2N-、[NCF32]-、[NSO2CF32]-TFSA等のアミドアニオン又はイミドアニオン;RSO3-以下、Rは脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を指す、RSO4-、RfSO3-以下、Rfは含フッ素ハロゲン化炭化水素基を指す、RfSO4-等のスルフェートアニオン又はスルフォネートアニオン;Rf2POO-、PF6-、Rf3PF3-等のリン酸アニオン;SbF6等のアンチモンアニオン;その他、ラクテート、硝酸イオン、トリフルオロアセテート等が挙げられる。本発明においては、なかでもアミドアニオン又はイミドアニオンが好ましく、TFSAであることが特に好ましい。また、本発明におけるイオン液体において、好ましいアニオン部およびカチオン部の組み合わせとしては、本発明の金属二次電池の用途等に応じて適宜選択することが可能であるが、PP13およびTFSA等を挙げることができる。また、本発明におけるイオン液体としては、なかでもリチウム電位に対して、0V~5Vの範囲内で安定であることが好ましい。酸化および還元がされにくく、電位窓の広い電解液とすることができることから、本発明の金属二次電池の使用時等において、MgH2による電解液の分解を好適に抑制することが可能となるからである。なお、イオン液体がリチウム電位に対して0V~5Vで安定であることは、例えば、イオン液体のリニアスイープボルタンメトリーを測定し、0V以上において還元電流が観測されないことによって確認できる。また、イオン液体のリニアスイープボルタンメトリーを測定し、5V以下において酸化電流が観測されないことによって確認できる。本発明における電解液は上述したイオン液体の他に、通常、金属塩を含有している。本発明における金属塩としては、上述したイオン液体に溶解できるものであれば特に限定されないが、金属イオンと上述したイオン液体のアニオン部と同様のアニオンとから構成される金属塩であることが好ましい。具体的には、本発明の金属二次電池がリチウム二次電池である場合は、LiPF6、LiBF4、LiNCF3SO22、LiCF3SO3、LiC4F9SO3、LiCCF3SO23及びLiClO4等が挙げられる。このような金属塩を2種以上組み合わせて用いてもよい。また、イオン液体に対する金属塩の添加量は特に限定されないが、0.1~1mol/kg程度とすることが好ましい。電解質層の厚さは、電池の構成によって大きく異なるものであるが、例えば0.1μm~1000μmの範囲内、中でも0.1μm~300μmの範囲内であることが好ましい。また、正極活物質層および負極活物質層の間には、セパレータが配置されていても良い。2.負極活物質層次に、本発明における負極活物質層について説明する。本発明における負極活物質層は、少なくともMgH2を含有するものである。本発明における負極活物質層に用いられる負極材料としては、MgH2を含有していれば特に限定されないが、コンバージョン反応の可逆性を向上させる金属触媒、および導電化材を含有していることがより好ましい。MgH2は、通常、活物質として用いられる。本発明におけるMgH2は、より微細化されたものであることが好ましい。MgH2の粒径を小さくすることで、コンバージョン反応の可逆性をさらに向上させることができるからである。MgH2の粒径が小さくなることで、コンバージョン反応の可逆性が向上する理由は、MgH2の粒径が小さくなると、比表面積が大きくなり、反応式2が生じやすくなるためであると考えられる。また、MgH2の粒径が小さくなることで、Li拡散パスが短くなり、反応性が向上すると考えられる。また、MgH2の粒径が小さくなることにより、Li挿入反応上記反応式1における過電圧が小さくなるという利点もある。MgH2の平均粒径は、特に限定されないが、例えば2μm以下であることが好ましく、0.1μm~1μmの範囲内であることがより好ましい。なお、MgH2の平均粒径は、SEM走査型電子顕微鏡観察により、MgH2粒子n=100の粒径を測定し、その平均を求めることで算出することができる。また、MgH2の平均粒径と、後述する金属触媒や導電化材の平均粒径とが、大きく異なる場合には、粒度分布測定により、MgH2粒子の平均粒径d50を求めても良い。上記負極材料におけるMgH2の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば40重量以上であることが好ましく、60重量~98重量の範囲内であることがより好ましい。上記負極材料は、コンバージョン反応の可逆性を向上させる金属触媒を含有することが好ましい。上記金属触媒を添加することにより、例えば上記反応式2を促進することができる。そのため、金属二次電池の充放電効率を向上させることができる。また、例えば上記反応式2を促進させるためには、LiHからの水素脱離反応LiHの解離反応およびMgへの水素付加反応が重要になり、金属触媒は、その一方または両方の反応を促進しているものと考えられる。次に、上記金属触媒が、コンバージョン反応の可逆性を向上させる推定メカニズムについて説明する。MgH2にLiが取り込まれる上記反応式1が生じると、MgおよびLiHが生じる。この状態をX線回折XRDで測定すると、Mgのピークが観察されLiHのピークが観察されないことから、結晶性を有するMg粒子が、非晶質のLiHの中に浮島状に形成されていることが推察される。一方、MgH2およびLiの電気化学反応において、微量の水素ガスが発生することが確認されている。このことから、発生した水素ガスを、金属触媒が解離吸着し、その解離吸着した水素がMgと反応することで、MgH2が生じていると考えられる。すなわち、この推定メカニズムでは、金属触媒が、Mgへの水素付加反応を促進させている。また、この推定メカニズムは、水素吸蔵合金が水素を吸蔵する際の反応に類似したものであると考えることができる。なお、上記の説明では、金属触媒が発生した水素ガスを解離吸着するものとしているが、金属触媒は、LiHから脱離した水素が水素ガスになる前に、水素を吸着している可能性も考えられる。また、金属触媒は、LiHの解離反応自体を促進している可能性も考えられる。本発明におけるMgH2は、通常、活物質として機能するものであり、例えばLiイオンと反応することにより、LiHおよびMgが生じる。また、Liイオンとの反応で生じたMg0価は、さらにLiイオンと合金化反応を起こし、Li3Mg7となるまでLiを吸蔵する。このように、MgH2は極めて大きなLi吸蔵容量が得られるものの、その逆反応特に上記反応式2が生じにくいため、充放電効率が低くなるという問題がある。本発明においては、この問題を、金属触媒を用いることにより解決できる。また、上記金属触媒は、MgH2に接触していれば良いが、MgH2に担持されたものであることが好ましい。また、上述したように、本発明における金属触媒は、MHMは例えばLiであるからの水素脱離反応およびMgへの水素付加反応の少なくとも一方に作用するものであることが好ましい。水素脱離反応および水素付加反応の少なくとも一方が、コンバージョン反応の逆反応例えば上記反応式2の律速である可能性があるからである。本発明における金属触媒は、コンバージョン反応の可逆性を向上させることができるものであれば特に限定されるものではないが、例えば、LiHを解離させる触媒、または、H2ガスを解離吸着できる触媒であることが好ましい。なお、H2ガスを解離吸着できる触媒とは、H2ガスを解離吸着する触媒、および、LiHから脱離した水素が水素ガスになる前に、水素を吸着する触媒の両方を意味する。また、本発明における金属触媒は、遷移金属元素を有することが好ましい。遷移金属元素における3d軌道、4d軌道、4f軌道等が、コンバージョン反応の可逆性を向上させると考えられるからである。また、これらの軌道が、LiHの解離、H2ガスの解離吸着に大きく寄与している可能性も考えられる。上記遷移金属元素としては、周期律表において遷移金属元素に分類されるものであれば特に限定されるものではないが、中でも、Ti、V、Cr、Mn、Co、Ni、Zr、Nb、Pd、La、CeおよびPtからなる群から選択される少なくとも一種であることが好ましい。また、本発明における金属触媒の種類としては、例えば、金属単体、合金および金属酸化物等を挙げることができる。特に、本発明における金属触媒は、Ni単体またはNi合金であることが好ましい。本発明における金属触媒は、より微細化されたものであることが好ましい。金属触媒の粒径を小さくすることで、コンバージョン反応の可逆性をさらに向上させることができるからである。金属触媒の平均粒径は、例えば1μm以下であることが好ましく、10nm~500nmの範囲内であることがより好ましい。なお、金属触媒の平均粒径は、上記と同様に、SEM観察、粒度分布測定により決定することができる。MgH2に対する金属触媒の割合は、特に限定されるものではないが、金属触媒を用いない場合に比べて金属二次電池の充放電効率を向上できる割合であることが好ましい。MgH2に対する金属触媒の割合は、例えば0.1at~10atの範囲内であることが好ましく、なかでも0.5at~6atの範囲内、さらに1at~5atの範囲内、特に2at~4atの範囲内であることが好ましい。金属触媒の割合が少なすぎると、コンバージョン反応の可逆性を十分に向上させることができない可能性があり、金属触媒の割合が多すぎると、相対的にMgH2の割合が少なくなり、容量低下が大きくなる可能性があるからである。なお、MgH2に対する金属触媒の割合は、SEM-EDXにより決定することができる。特に、金属触媒がNi単体である場合、MgH2に対するNi単体の割合は、金属触媒を用いない場合に比べて金属二次電池の充放電効率を向上できる割合であることが好ましい。具体的には、上記Ni単体の割合が、6at以下であることが好ましく、1at~5atの範囲内であることがより好ましく、2at~4atの範囲内であることがさらに好ましい。また、上記負極材料は、導電化材をさらに含有するものであっても良い。電子伝導性が良好な負極材料とすることができるからである。また、導電化材は、MgH2と接触していることが好ましく、MgH2に担持されていることがより好ましい。電子伝導パスを確保しやすいからである。導電化材としては、特に限定されるものではないが、例えばメソカーボンマイクロビーズMCMB、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンブラック、コークス、炭素繊維、黒鉛等の炭素材料を挙げることができる。上記導電化材は、より微細化されたものであることが好ましい。電子伝導性の向上にさらに寄与できるからである。導電化材の平均粒径は、例えば2μm以下であることが好ましく、0.1μm~1μmの範囲内であることがより好ましい。なお、導電化材の平均粒径は、上記と同様に、SEM観察、粒度分布測定により決定することができる。上記負極材料における導電化材の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば1重量~60重量の範囲内であることが好ましく、なかでも2重量~40重量の範囲内、特に5重量~20重量の範囲内であることが好ましい。導電化材の割合が少なすぎると、電子伝導性を十分に向上させることができない可能性があり、導電化材の割合が多すぎると、相対的にMgH2および金属触媒の割合が少なくなり、容量低下が大きくなったり、可逆性の向上が少なくなったりする可能性があるからである。上述した負極材料の形成方法としては、特に限定されないが、MgH2を含有する原料組成物をメカニカルミリングで微細化するメカニカルミリング工程を有する方法であることが好ましい。上記メカニカルミリングは、試料を、機械的エネルギーを付与しながら粉砕する方法である。また、メカニカルミリングで微細化することにより、原料組成物に含まれる各材料の粒子が激しく接触する。これにより、原料組成物に含まれる各材料は、単なる微細化例えば乳鉢を用いた微細化よりも、格段に微細化される。また、メカニカルミリングで微細化することにより、金属触媒や導電化材を、MgH2粒子の表面に均一に分散させることができる。本発明におけるメカニカルミリングとしては、例えば、ボールミル、振動ミル、ターボミル、ディスクミル等を挙げることができ、中でもボールミルが好ましく、特に遊星型ボールミルが好ましい。また、メカニカルミリングの各種条件は、所望の負極材料を得ることができるように設定する。例えば、遊星型ボールミルにより負極材料を作製する場合、ポット内に、原料組成物および粉砕用ボールを加え、所定の回転数および時間で処理を行う。遊星型ボールミルを行う際の台盤回転数としては、例えば100rpm~1000rpmの範囲内、中でも200rpm~600rpmの範囲内であることが好ましい。また、遊星型ボールミルを行う際の処理時間は、例えば1時間~100時間の範囲内、中でも2時間~10時間の範囲内であることが好ましい。また、本発明においては、原料組成物に含まれる各材料が、所定の平均粒径となるようにメカニカルミリングを行うことが好ましい。上述の負極材料の形成方法においては、メカニカルミリング工程後に、メカニカルミリングにより得られたMgH2含有粒子におけるを気相中での水素の吸蔵放出により微細化する水素吸蔵放出工程を行うことがより好ましい。水素の吸蔵放出を行うことで、粒子を微細化でき、コンバージョン反応の可逆性を向上させることができるからである。その結果、本発明の金属二次電池の充放電効率を向上させることができる。また、メカニカルミリングによる微細化機械的な微細化後に、水素の吸蔵放出による微細化化学的な微細化を行うことで、MgH2含有粒子をさらに微細化できる。上記水素吸蔵放出工程においては、マグネシウムに水素が吸蔵された状態とするすなわち、活物質としての機能を発現し得る状態とすることが好ましい。水素吸蔵放出工程では、MgH2含有粒子におけるMgH2に、気相を介して水素を放出吸蔵させることで、微粒子のさらなる微細化を図る。また、通常、水素放出および水素吸蔵の順番で処理する。水素を放出させる方法としては、特に限定されないが、例えば減圧する方法を挙げることができる。一方、水素を吸蔵させる方法としては、特に限定されないが、例えば水素ガス雰囲気で加圧する方法を挙げることができる。本発明における負極活物質層は、上述した負極材料以外にも、必要に応じて、導電化材および結着材の少なくとも一方をさらに含有していても良い。負極活物質層における負極材料の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば10重量~80重量の範囲内が好ましく、20重量~60重量の範囲内であることがより好ましい。また、上述したように、負極材料自体が導電化材を含有している場合があるが、負極活物質層は、さらに導電化材を含有していても良い。負極材料に含まれる導電化材と、新たに添加する導電化材とは、同一の材料であっても良く、異なる材料であっても良い。なお、導電化材の具体例については、上述した通りである。また、結着材としては、例えば、ポリフッ化ビニリデンPVDF等のフッ素含有結着材等を挙げることができる。負極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。3.正極活物質層次に、本発明における正極活物質層について説明する。本発明における正極活物質層は、少なくとも正極活物質を含有する層であり、必要に応じて、導電化材および結着材の少なくとも一方をさらに含有していても良い。正極活物質の種類は、金属二次電池の種類に応じて適宜選択することが好ましい。例えば、リチウム二次電池に用いられる正極活物質としては、LiCoO2、LiNiO2、LiCo1/3Ni1/3Mn1/3O2、LiVO2、LiCrO2等の層状正極活物質、LiMn2O4、LiNi0.25Mn0.752O4、LiCoMnO4、Li2NiMn3O8等のスピネル型正極活物質、LiCoPO4、LiMnPO4、LiFePO4等のオリビン型正極活物質等を挙げることができる。正極活物質層における正極活物質の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば40重量~99重量の範囲内であることが好ましい。本発明における正極活物質層は、さらに導電化材および結着材の少なくとも一方を含有していても良い。導電化材および結着材については、上記1.負極活物質層に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。正極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。4.その他の構成本発明の金属二次電池は、さらに、正極活物質層の集電を行う正極集電体、および負極活物質層の集電を行う負極集電体を有していても良い。正極集電体の材料としては、例えばSUS、アルミニウム、ニッケル、鉄、チタンおよびカーボン等を挙げることができ、中でもアルミニウムが好ましい。一方、負極集電体の材料としては、例えばSUS、銅、ニッケルおよびカーボン等を挙げることができ、中でも銅が好ましい。また、本発明に用いられる電池ケースには、一般的な金属二次電池の電池ケースを用いることができる。電池ケースとしては、例えばSUS製電池ケース等を挙げることができる。5.金属二次電池本発明の金属二次電池としては、例えば、リチウム二次電池、ナトリウム二次電池、カリウム二次電池、マグネシウム二次電池、カルシウム二次電池等を挙げることができ、中でも、リチウム二次電池、ナトリウム二次電池、カリウム二次電池が好ましく、特に、リチウム二次電池が好ましい。また、本発明の金属二次電池は、例えば車載用電池として用いられることが好ましい。本発明の金属二次電池の形状としては、例えば、コイン型、ラミネート型、円筒型および角型等を挙げることができる。また、本発明の金属二次電池の製造方法は、上述した金属二次電池を得ることができる方法であれば特に限定されるものではなく、一般的な金属二次電池の製造方法と同様の方法を用いることができる。なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。上記実施形態は、例示であり、本発明の特許請求の範囲に記載された技術的思想と実質的に同一な構成を有し、同様な作用効果を奏するものは、いかなるものであっても本発明の技術的範囲に包含される。以下に実施例および比較例を示して本発明をさらに具体的に説明する。[実施例]MgH2粉末平均粒径30μmとカーボン粉末MCMB、平均粒径1μmとを用意した。なお、このカーボン粉末は、市販のMCMB平均粒径20μmに対して、遊星型ボールミル処理400rpm×5時間を行うことにより、得られたものである。次に、MgH2粉末と、カーボン粉末とを、MgH2粉末:カーボン粉末=90:10の重量比となるように混合し、原料組成物を得た。次に、Ar雰囲気中で、原料組成物と、破砕用ジルコニアボールφ=10mmとを、原料組成物:破砕用ジルコニアボール=1:40の重量比となるように、遊星型ボールミル用の容器に入れ、密封した。その後、容器を遊星型ボールミル装置に取り付け、台盤回転数400rpm、処理時間5時間の条件で、微細化を行った。これにより、負極材料を得た。得られた負極材料において、MgH2粉末の平均粒径は0.5μmであり、カーボン粉末の平均粒径は0.1μmであった。評価用電池の作製上述の負極材料と、導電化材アセチレンブラック60wtVGCF40wtと、結着材ポリフッ化ビニリデン、PVDFとを、負極材料:導電化材:結着材=45:40:15の重量比で混合し、混練することにより、ペーストを得た。次に、得られたペーストを、銅箔上にドクターブレードにて塗工し、乾燥し、プレスすることにより、厚さ10μmの試験電極を得た。その後、CR2032型コインセルを用い、作用極として上記試験電極を用い、対極としてLi金属を用い、セパレータとしてポリエチレン/ポリプロピレン/ポリエチレンの厚さ25μmの多孔質セパレータを用いた。また、電解液として、イオン液体関東化学株製、NmethylNpropylpiperidiniumbisimidePP13/TFSA下記化学式1に0.32mol/kgのLiTFSAを溶解したものを用いた。これらを用いて評価用電池を得た。[比較例]電解液として、エチレンカーボネートECと、ジメチルカーボネートDMCと、エチルメチルカーボネートEMCとを、EC:DMC:EMC=1:1:1の体積比で混合した溶媒に、金属塩であるLiPF6を濃度1mol/Lで溶解させたものを用いたこと以外は実施例と同様にして評価用電池を得た。[評価]得られた評価用電池を、電池評価環境温度25°C、電流レートC/50にて、電圧範囲を0.01V~3.0Vとして1回充放電した。その後、電流レートC/10にて、電圧範囲を0.01V~2.0Vとして10回充放電を繰り返した。初回の容量と、10サイクル後の容量との比率を容量維持率として求めた。結果を表1に示す。比較例においては、初回充放電は安定に反応したが、充放電サイクルを繰り返すことにより容量が急激に低下した。これは、負極活物質の膨張収縮による微細化により、反応が活性化し、電解液の分解が進行したためと推定される。これに対して、実施例においては、充放電サイクルを繰り返した場合も容量の低下を抑制することができた。これは、酸化還元に強いイオン液体を用いることにより、還元力の高いMgH2を用いた場合であっても、電解液の分解を抑制することができ、負極活物質層表面への被膜の生成を抑制することができるからであると推定される。[参考]作用電極としてPtID1.6mm、0.02cm2、対極としてPt、参照電極としてAg/Ag/MeCN/TBAPを用い、掃引速度50mV/secでPP13TFSAのリニアスイープボルタンメトリーの測定を行った。測定結果を図2に示す。なお、図2においてはフェロセンFcの電位を基準にした値を示している。上記測定結果において、Liの電位を基準とした値に変換すると、還元電流が-0.2VvsLi/Li、酸化電流が5.8VvsLi/Liとなる点に観測された。"