"一端に接続されている負荷との間でインピーダンスの不整合が生じると、定在波が発生する伝送線路における複数の測定点に配置され、上記伝送線路に発生している定在波の振幅を各々の測定点で測定する定在波振幅測定手段と、上記定在波振幅測定手段により各々の測定点で測定された定在波の振幅を比較する定在波振幅比較手段と、上記定在波振幅比較手段の比較結果を参照して、各々の測定点における定在波の振幅の大小関係を特定し、上記大小関係から上記負荷のインピーダンスの位相範囲を特定する位相範囲特定手段とを備えたインピーダンス検出装置。定在波振幅測定手段により各々の測定点で測定された定在波の振幅から、負荷のインピーダンスの反射振幅範囲を特定する反射振幅範囲特定手段を設けたことを特徴とする請求項1記載のインピーダンス検出装置。定在波が発生する伝送線路と電気的に結合されている結合器と、上記結合器と接続されている第2の伝送線路とが設けられている場合、定在波振幅測定手段は、上記伝送線路における複数の測定点ではなく、上記第2の伝送線路における複数の測定点に配置されて、上記第2の伝送線路に発生している定在波の振幅を各々の測定点で測定することを特徴とする請求項1記載のインピーダンス検出装置。第2の伝送線路の終端に接続され、上記第2の伝送線路を流れている信号の電力を検出する電力検出手段が設けられていることを特徴とする請求項3記載のインピーダンス検出装置。定在波振幅測定手段は、定在波が発生する伝送線路と電気的に結合されて、上記伝送線路を流れている信号の一部が流れる結合線路と、上記結合線路を流れている信号を検波して、上記信号の振幅を測定する検波回路とから構成されている振幅検出部が、上記伝送線路における複数の測定点にそれぞれ配置されることで構成されていることを特徴とする請求項1記載のインピーダンス検出装置。定在波振幅測定手段は、第2の伝送線路と電気的に結合されて、上記第2の伝送線路を流れている信号の一部が流れる結合線路と、上記結合線路を流れている信号を検波して、上記信号の振幅を測定する検波回路とから構成されている振幅検出部が、上記第2の伝送線路における複数の測定点にそれぞれ配置されることで構成されていることを特徴とする請求項3記載のインピーダンス検出装置。動作周波数に対する波長がλ、測定点の個数がN個である場合、各々の測定点の間隔がλ/2Nであることを特徴とする請求項1記載のインピーダンス検出装置。一端に接続されている負荷との間でインピーダンスの不整合が生じると、定在波が発生する伝送線路における複数の測定点に配置され、上記伝送線路に発生している定在波の振幅を各々の測定点で測定する定在波振幅測定手段と、上記定在波振幅測定手段により各々の測定点で測定された定在波の振幅を比較する定在波振幅比較手段と、上記定在波振幅比較手段の比較結果を参照して、各々の測定点における定在波の振幅の大小関係を特定し、上記大小関係から上記負荷のインピーダンスの位相範囲を特定する位相範囲特定手段と上記位相範囲特定手段により特定された負荷のインピーダンスの位相範囲が所定の位相範囲に属する場合、上記負荷のインピーダンスを調整するインピーダンス調整手段とを備えたインピーダンス調整装置。インピーダンス調整手段は、機械的又は電気的にキャパシタンスが変化する可変キャパシタ、または、機械的又は電気的にインダクタンスが変化する可変インダクタの少なくとも一方から構成されていることを特徴とする請求項8記載のインピーダンス調整装置。従来のインピーダンス調整装置は以上のように構成されているので、伝送線路に接続されている負荷とのインピーダンス整合を図ることができても、負荷のインピーダンスの位相範囲を特定することができない。このため、例えば、パワーアンプのように、負荷変動によって効率や飽和特性が変化する素子が実装されている場合などに、効率や飽和特性の劣化を避ける目的で、負荷のインピーダンスを調整することができないなどの課題があった。この発明は上記のような課題を解決するためになされたもので、伝送線路に接続されている負荷のインピーダンスの位相範囲を特定することができるインピーダンス検出装置を得ることを目的とする。また、この発明は、負荷のインピーダンスの位相範囲が、例えば特性が劣化する範囲に属していれば、負荷のインピーダンスを調整することができるインピーダンス調整装置を得ることを目的とする。この発明に係るインピーダンス検出装置は、伝送線路における複数の測定点に配置され、その伝送線路に発生している定在波の振幅を各々の測定点で測定する定在波振幅測定手段と、その定在波振幅測定手段により各々の測定点で測定された定在波の振幅を比較する定在波振幅比較手段とを設け、位相範囲特定手段が、その定在波振幅比較手段の比較結果を参照して、各々の測定点における定在波の振幅の大小関係を特定し、その大小関係から負荷のインピーダンスの位相範囲を特定するようにしたものである。この発明によれば、伝送線路における複数の測定点に配置され、その伝送線路に発生している定在波の振幅を各々の測定点で測定する定在波振幅測定手段と、その定在波振幅測定手段により各々の測定点で測定された定在波の振幅を比較する定在波振幅比較手段とを設け、位相範囲特定手段が、その定在波振幅比較手段の比較結果を参照して、各々の測定点における定在波の振幅の大小関係を特定し、その大小関係から負荷のインピーダンスの位相範囲を特定するように構成したので、伝送線路に接続されている負荷のインピーダンスの位相範囲を特定することができる効果がある。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1によるインピーダンス検出装置を示す構成図である。図1において、アンテナ1は伝送線路2の一端に接続されている負荷であり、伝送線路2を流れてきたRF信号を空間に放射する。伝送線路2は一端にアンテナ1が接続されており、入出力端子3から入力されたRF信号をアンテナ1に伝送する線路であるが、アンテナ1との間でインピーダンスの不整合が生じると、そのRF信号がアンテナ1に反射されることで定在波が発生する。なお、伝送線路2には、例えば、アンプやフィルタなどの回路が接続される場合もあるが、ここでは図示を省略している。入出力端子3はRF信号を入力する端子である。振幅検出部4-1は伝送線路2における測定点Aに配置され、伝送線路2に発生している定在波の振幅を測定点Aで測定する処理を実施する。振幅検出部4-2は伝送線路2における測定点Bに配置され、伝送線路2に発生している定在波の振幅を測定点Bで測定する処理を実施する。振幅検出部4-3は伝送線路2における測定点Cに配置され、伝送線路2に発生している定在波の振幅を測定点Cで測定する処理を実施する。図1では、伝送線路2における測定点がA,B,Cの3箇所であるために、3個の振幅検出部4が配置されている例を示しているが、伝送線路2の測定点は2箇所以上あればよく、伝送線路2の測定点がnn=2,3,,N箇所であれば、n個の振幅検出部4が配置される。なお、振幅検出部4-1~4-3は定在波振幅測定手段を構成している。振幅比較部5-1は振幅検出部4-1により測定点Aで測定された定在波の振幅と振幅検出部4-2により測定点Bで測定された定在波の振幅とを比較し、その比較結果を位相範囲/反射振幅範囲特定部6に出力する処理を実施する。振幅比較部5-2は振幅検出部4-2により測定点Bで測定された定在波の振幅と振幅検出部4-3により測定点Cで測定された定在波の振幅とを比較し、その比較結果を位相範囲/反射振幅範囲特定部6に出力する処理を実施する。振幅比較部5-3は振幅検出部4-3により測定点Cで測定された定在波の振幅と振幅検出部4-1により測定点Aで測定された定在波の振幅とを比較し、その比較結果を位相範囲/反射振幅範囲特定部6に出力する処理を実施する。図1では、3個の振幅検出部4が配置されているために、3個の振幅比較部5が配置されている例を示しているが、伝送線路2の測定点がnn=2,3,,N箇所であれば、n個の振幅検出部4が配置され、n個の振幅検出部4が配置された場合の振幅比較部5の個数は下記の通りである。ただし、n個の振幅検出部4から出力される振幅値のそれぞれを比較できれば、いかなる組み合わせでもよい。n=2の場合→1個n=3の場合→3個n=4の場合→6個:n=Nの場合→NC2個なお、振幅比較部5-1~5-3は定在波振幅比較手段を構成している。位相範囲/反射振幅範囲特定部6は振幅比較部5-1~5-3の比較結果を参照して、各々の測定点A,B,Cにおける定在波の振幅の大小関係を特定し、その大小関係からアンテナ1のインピーダンスの位相範囲を特定する処理を実施する。また、位相範囲/反射振幅範囲特定部6は振幅検出部4-1~4-3により各々の測定点A,B,Cで測定された定在波の振幅の絶対値から、アンテナ1のインピーダンスの反射振幅範囲を特定する処理を実施する。なお、位相範囲/反射振幅範囲特定部6は位相範囲特定手段及び反射振幅範囲特定手段を構成している。図2はこの発明の実施の形態1によるインピーダンス検出装置の振幅検出部4-mm=1,2,3を示す構成図である。図2において、結合線路11-mは伝送線路2に近接配置されており、その伝送線路2と電気的に結合されて、その伝送線路2を流れている信号の一部が流れる線路である。検波回路12-mは結合線路11-mを流れている信号を検波して、その信号の振幅を測定する回路である。信号の振幅を示す検波回路12-mの検波結果は、直流の電圧信号として振幅比較部5に出力される。図2の例では、検波回路12-mが結合線路11-mを流れている信号を検波するものを示しているが、図3に示すように、検波回路12-mの代わりに電流計13-mを搭載し、電流計13-mが、結合線路11-mを流れている信号の電流値を測定することで、その信号の振幅を検出するようにしてもよい。なお、図2及び図3の構成は一例に過ぎず、伝送線路2に発生している定在波の振幅を測定することができれば、いかなる構成でもよい。図4はインピーダンスZaのアンテナ1が接続されている伝送線路2における測定点A,B,Cを示す説明図である。図4の例では、インピーダンスZaのアンテナ1が接続されている点を原点x=0として、アンテナ1から伝送線路2に向かう方向をx軸の正の向きとしている。また、図4の例では、伝送線路2における測定点がA,B,Cの3箇所であり、各々の測定点A,B,Cの間隔をLとしている。ここでは、L=λ/6であり、測定点A,B,Cの間隔が等間隔である例を示しているが、測定点A,B,Cの間隔は等間隔でなくてもよい。L=λ/2N=λ/2×3=λ/6ただし、λは動作周波数に対する波長、Nは測定点の数であり、図4の例では、N=3である。ここで、アンテナ1のインピーダンスZaにおける反射係数Γは、下記の式1のように表される。ただし、Γは反射振幅、αは反射位相である。このとき、入出力端子3から入力されるRF信号の振幅をEiとすると、伝送線路2を流れている信号Eは、下記の式2に示すように、そのRF信号入力波と、アンテナ1による反射波との重ね合わせで表される。式2から、下記の式3が得られ、式3は伝送線路2で発生する定在波の振幅分布を表している。図5は反射係数αを変化させた場合に、伝送線路2で発生する定在波の振幅分布の変化を示す説明図である。図5より、伝送線路2における各々の測定点A,B,Cで測定された定在波の振幅の大小関係と反射位相との間には相関があることが分かる。図6は測定点A,B,Cで測定された定在波の振幅の大小関係と反射位相との関係を示すスミスチャート図である。図6に示すように、測定点が3箇所の場合、アンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲は、スミスチャートを6分割した何れかの範囲に属することが分かる。一般に測定点がN箇所の場合、インピーダンスZaの位相範囲の分割数Mは、下記の式4のように表される。したがって、予め、複数の測定点における定在波の振幅の大小関係と反射位相との関係を例えばテーブルなどに記憶している場合、各測定点における定在波の振幅を比較して大小関係を特定すれば、そのテーブルを参照することで、その大小関係からインピーダンスZaの位相範囲を特定することができる。以下、図1のインピーダンス検出装置の処理内容を具体的に説明する。この実施の形態1では、入出力端子3から振幅EiのRF信号が入力されているが、伝送線路2とアンテナ1の間にインピーダンスの不整合があるために、伝送線路2から出力されたRF信号がアンテナ1に反射されることで、伝送線路2に定在波が発生しているものとする。このとき、伝送線路2を流れている信号Eは上記の式2で表され、伝送線路2で発生する定在波の振幅分布は上記の式3で表されるものとする。インピーダンス検出装置の振幅検出部4-1は、伝送線路2の測定点Aに配置されており、伝送線路2に発生している定在波の振幅を測定点Aで測定して、測定点Aにおける定在波の振幅|EA|を振幅比較部5-1,5-3に出力する。振幅検出部4-2は、伝送線路2の測定点Bに配置されており、伝送線路2に発生している定在波の振幅を測定点Bで測定して、測定点Bにおける定在波の振幅|EB|を振幅比較部5-1,5-2に出力する。振幅検出部4-3は、伝送線路2の測定点Cに配置されており、伝送線路2に発生している定在波の振幅を測定点Cで測定して、測定点Cにおける定在波の振幅|EC|を振幅比較部5-2,5-3に出力する。振幅比較部5-1は、振幅検出部4-1から測定点Aにおける定在波の振幅|EA|を受け、振幅検出部4-2から測定点Bにおける定在波の振幅|EB|を受けると、測定点Aにおける定在波の振幅|EA|と測定点Bにおける定在波の振幅|EB|を比較し、その比較結果CPA-Bを位相範囲/反射振幅範囲特定部6に出力する。振幅比較部5-2は、振幅検出部4-2から測定点Bにおける定在波の振幅|EB|を受け、振幅検出部4-3から測定点Cにおける定在波の振幅|EC|を受けると、測定点Bにおける定在波の振幅|EB|と測定点Cにおける定在波の振幅|EC|を比較し、その比較結果CPB-Cを位相範囲/反射振幅範囲特定部6に出力する。振幅比較部5-3は、振幅検出部4-3から測定点Cにおける定在波の振幅|EC|を受け、振幅検出部4-1から測定点Aにおける定在波の振幅|EA|を受けると、測定点Cにおける定在波の振幅|EC|と測定点Aにおける定在波の振幅|EA|を比較し、その比較結果CPC-Aを位相範囲/反射振幅範囲特定部6に出力する。位相範囲/反射振幅範囲特定部6は、振幅比較部5-1~5-3から比較結果CPA-B,CPB-C,CPC-Aを受けると、その比較結果CPA-B,CPB-C,CPC-Aを参照して、各々の測定点A,B,Cにおける定在波の振幅の大小関係を特定する。この実施の形態1では、上述したように、各々の測定点A,B,Cで測定された定在波の振幅の大小関係と反射位相との間には相関があるので図5を参照、位相範囲/反射振幅範囲特定部6が、予め、図6に示すようなテーブル測定点A,B,Cにおける定在波の振幅の大小関係と反射位相との関係を示すテーブルを記憶しているものとする。位相範囲/反射振幅範囲特定部6は、各々の測定点A,B,Cにおける定在波の振幅の大小関係を特定すると、そのテーブルを参照して、その大小関係からアンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲を特定する。具体的には、以下の通りである。1定在波の振幅が測定点C,A,Bの順に高い場合C>A>B、アンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲は0°~60°の範囲であると特定する。2定在波の振幅が測定点A,C,Bの順に高い場合A>C>B、アンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲は60°~120°の範囲であると特定する。3定在波の振幅が測定点A,B,Cの順に高い場合A>B>C、アンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲は120°~180°の範囲であると特定する。4定在波の振幅が測定点B,A,Cの順に高い場合B>A>C、アンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲は180°~240°の範囲であると特定する。5定在波の振幅が測定点B,C,Aの順に高い場合B>C>A、アンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲は240°~300°の範囲であると特定する。6定在波の振幅が測定点C,B,Aの順に高い場合C>B>A、アンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲は300°~0°の範囲であると特定する。また、位相範囲/反射振幅範囲特定部6は、振幅検出部4-1~4-3により各々の測定点A,B,Cで測定された定在波の振幅の絶対値である|EA|,|EB|,|EC|から、アンテナ1のインピーダンスZaの反射振幅範囲を特定する。具体的には、図7に示すように、反射振幅に関する閾値A1,A2,A3を予め設定し、各々の測定点A,B,Cで測定された定在波の振幅|EA|,|EB|,|EC|の最大値と最小値の差|Ediff|を算出する。そして、その差|Ediff|が閾値A1より小さければ、アンテナ1のインピーダンスZaの反射振幅範囲が0~a1の範囲であると特定する。また、その差|Ediff|が閾値A1より大きく、閾値A2より小さければ、アンテナ1のインピーダンスZaの反射振幅範囲がa1~a2の範囲であると特定する。また、その差|Ediff|が閾値A2より大きく、閾値A3より小さければ、アンテナ1のインピーダンスZaの反射振幅範囲がa2~a3の範囲であると特定する。以上で明らかなように、この実施の形態1によれば、伝送線路2における複数の測定点A,B,Cに配置され、その伝送線路2に発生している定在波の振幅を各々の測定点A,B,Cで測定する振幅検出部4-1~4-3と、振幅検出部4-1~4-3により各々の測定点A,B,Cで測定された定在波の振幅|EA|,|EB|,|EC|を比較する振幅比較部5-1~5-3とを設け、位相範囲/反射振幅範囲特定部6が、振幅比較部5-1~5-3の比較結果CPA-B,CPB-C,CPC-Aを参照して、各々の測定点A,B,Cにおける定在波の振幅の大小関係を特定し、その大小関係からアンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲を特定するように構成したので、伝送線路2に接続されているアンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲を特定することができる効果を奏する。また、簡易なアナログ回路だけでインピーダンス検出装置を構成することができる効果も奏する。また、この実施の形態1によれば、位相範囲/反射振幅範囲特定部6が、振幅検出部4-1~4-3により各々の測定点A,B,Cで測定された定在波の振幅|EA|,|EB|,|EC|から、アンテナ1のインピーダンスZaの反射振幅範囲を特定するように構成したので、アンテナ1のインピーダンスZaの範囲をより詳細に絞り込むことができる効果を奏する。実施の形態2.図8はこの発明の実施の形態2によるインピーダンス検出装置を示す構成図であり、図において、図1と同一符号は同一または相当部分を示すので説明を省略する。結合器21は伝送線路2と電気的に結合されており、伝送線路2を流れる信号の一部を伝送線路22第2の伝送線路に伝える機器である。結合器21の構成としては、例えば、伝送線路2に近接配置される結合線路や方向性結合器などが考えられるが、伝送線路2上を流れる信号の一部を伝送線路22に伝えられるものであれば、いかなる構造の機器でもよい。振幅検出部23-1は伝送線路22における測定点Aに配置され、伝送線路22に発生している定在波の振幅を測定点Aで測定する処理を実施する。振幅検出部23-2は伝送線路22における測定点Bに配置され、伝送線路22に発生している定在波の振幅を測定点Bで測定する処理を実施する。振幅検出部23-3は伝送線路22における測定点Cに配置され、伝送線路22に発生している定在波の振幅を測定点Cで測定する処理を実施する。図8では、伝送線路22における測定点がA,B,Cの3箇所であるために、3個の振幅検出部23が配置されている例を示しているが、伝送線路22の測定点は2箇所以上あればよく、伝送線路22の測定点がnn=2,3,,N箇所であれば、n個の振幅検出部23が配置される。なお、振幅検出部23-1~23-3は図1の振幅検出部4-1~4-3と同様の構成であり図2及び図3を参照、定在波振幅測定手段を構成している。次に動作について説明する。この実施の形態2でも、上記実施の形態1と同様に、入出力端子3から振幅EiのRF信号が入力されており、伝送線路2に定在波が発生しているものとする。インピーダンス検出装置の結合器21は、伝送線路2と電気的に結合されており、伝送線路2を流れる信号の一部を伝送線路22に伝えている。これにより、伝送線路22でも伝送線路2と同様の定在波が発生する。振幅検出部23-1は、伝送線路22の測定点Aに配置されており、伝送線路22に発生している定在波の振幅を測定点Aで測定して、測定点Aにおける定在波の振幅|EA|を振幅比較部5-1,5-3に出力する。振幅検出部23-2は、伝送線路22の測定点Bに配置されており、伝送線路22に発生している定在波の振幅を測定点Bで測定して、測定点Bにおける定在波の振幅|EB|を振幅比較部5-1,5-2に出力する。振幅検出部23-3は、伝送線路22の測定点Cに配置されており、伝送線路22に発生している定在波の振幅を測定点Cで測定して、測定点Cにおける定在波の振幅|EC|を振幅比較部5-2,5-3に出力する。振幅比較部5-1は、振幅検出部23-1から測定点Aにおける定在波の振幅|EA|を受け、振幅検出部23-2から測定点Bにおける定在波の振幅|EB|を受けると、上記実施の形態1と同様に、測定点Aにおける定在波の振幅|EA|と測定点Bにおける定在波の振幅|EB|を比較し、その比較結果CPA-Bを位相範囲/反射振幅範囲特定部6に出力する。振幅比較部5-2は、振幅検出部23-2から測定点Bにおける定在波の振幅|EB|を受け、振幅検出部23-3から測定点Cにおける定在波の振幅|EC|を受けると、上記実施の形態1と同様に、測定点Bにおける定在波の振幅|EB|と測定点Cにおける定在波の振幅|EC|を比較し、その比較結果CPB-Cを位相範囲/反射振幅範囲特定部6に出力する。振幅比較部5-3は、振幅検出部23-3から測定点Cにおける定在波の振幅|EC|を受け、振幅検出部23-1から測定点Aにおける定在波の振幅|EA|を受けると、上記実施の形態1と同様に、測定点Cにおける定在波の振幅|EC|と測定点Aにおける定在波の振幅|EA|を比較し、その比較結果CPC-Aを位相範囲/反射振幅範囲特定部6に出力する。位相範囲/反射振幅範囲特定部6は、振幅比較部5-1~5-3から比較結果CPA-B,CPB-C,CPC-Aを受けると、上記実施の形態1と同様に、その比較結果CPA-B,CPB-C,CPC-Aを参照して、各々の測定点A,B,Cにおける定在波の振幅の大小関係を特定する。位相範囲/反射振幅範囲特定部6は、各々の測定点A,B,Cにおける定在波の振幅の大小関係を特定すると、上記実施の形態1と同様に、予め記憶しているテーブルを参照して、その大小関係からアンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲を特定する。また、位相範囲/反射振幅範囲特定部6は、上記実施の形態1と同様に、振幅検出部23-1~23-3により各々の測定点A,B,Cで測定された定在波の振幅の絶対値である|EA|,|EB|,|EC|から、アンテナ1のインピーダンスZaの反射振幅範囲を特定する。以上で明らかなように、この実施の形態2によれば、定在波が発生する伝送線路2と電気的に結合されている結合器21と、結合器21と接続されている伝送線路22とが設けられている場合、振幅検出部23-1~23-3が、伝送線路2における複数の測定点ではなく、伝送線路22における複数の測定点A,B,Cに配置されて、伝送線路22に発生している定在波の振幅を各々の測定点A,B,Cで測定するように構成したので、上記実施の形態1と同様の効果を奏するほかに、各々の測定点A,B,Cにおける定在波の振幅の測定に伴う伝送線路2上の信号の電力が消費される状況を回避して、アンテナ1の放射効率の劣化を抑えることができる効果を奏する。実施の形態3.図9はこの発明の実施の形態3によるインピーダンス検出装置を示す構成図であり、図において、図8と同一符号は同一または相当部分を示すので説明を省略する。電力検出部24は伝送線路22の終端に接続され、伝送線路22を流れている信号の振幅電力を検出する処理を実施する。電力検出部24の構成としては、ダイオードを用いている検波回路などが考えられるが、伝送線路22上を流れる信号の振幅を測定できるものであれば、いかなる構成の回路でもよい。なお、電力検出部24は電力検出手段を構成している。上記実施の形態2では、位相範囲/反射振幅範囲特定部6が、振幅検出部23-1~23-3により各々の測定点A,B,Cで測定された定在波の振幅の絶対値である|EA|,|EB|,|EC|から、アンテナ1のインピーダンスの反射振幅範囲を特定するようにしているが、アンテナ1による反射波が小さい場合、伝送線路2及び伝送線路22に発生する定在波が小さくなるため、振幅検出部23-1~23-3による定在波の振幅の測定値が小さな値になる。振幅比較部5-1~5-3は、振幅検出部23-1~23-3の測定値を比較しているため、振幅検出部23-1~23-3の測定値が小さな値になると、位相範囲/反射振幅範囲特定部6による反射振幅範囲の特定精度が劣化する。そこで、この実施の形態3では、アンテナ1による反射波が小さく、伝送線路2及び伝送線路22に発生する定在波が小さい場合でも、伝送線路22上を流れる信号の振幅を精度よく測定できるようにするために、伝送線路22の終端に電力検出部24を接続して、電力検出部24が、伝送線路22上を流れる信号の振幅を直接測定するようにしている。この実施の形態3では、電力検出部24により測定された信号の振幅は、位相範囲/反射振幅範囲特定部6により特定される反射振幅範囲と同様に扱われ、アンテナ1のインピーダンスZaの範囲のより詳細な絞り込みに利用される。なお、この実施の形態3では、伝送線路22の終端に接続されている電力検出部24が信号の振幅を測定しているので、測定点の箇所を増やすことなく、アンテナ1のインピーダンスZaの反射振幅を特定することができる。実施の形態4.図10はこの発明の実施の形態4によるインピーダンス調整装置を示す構成図であり、図において、図1と同一符号は同一または相当部分を示すので説明を省略する。図10のインピーダンス調整装置は、図1のインピーダンス検出装置が実装されている例を示しているが、これに限るものではなく、例えば、図8又は図9のインピーダンス検出装置が実装されていてもよい。インピーダンス調整部30は位相範囲/反射振幅範囲特定部6により特定されたアンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲が所定の位相範囲に属する場合例えば、パワーアンプの性能が劣化するインピーダンスの範囲に属する場合、アンテナ1のインピーダンスZaを調整する処理を実施する。インピーダンス調整部30の構成としては、可変インダクタ又は可変キャパシタ、あるいは、可変インダクタと可変キャパシタの組み合わせなどが考えられる。また、リアクタンス素子や長さの異なるスタブをスイッチによって切り替える方法も適用可能である。電気的又は機械的にリアクタンスの値を変化させることができれば、任意の回路構成を使用することができる。なお、インピーダンス調整部30はインピーダンス調整手段を構成している。アンテナ1を送信アンテナとして使用する場合、送信電力を高くするためにパワーアンプ等が用いられる。パワーアンプの性能効率、飽和特性、歪み特性は、伝送線路2に接続される負荷であるアンテナ1のインピーダンスZaにより変化する。アンテナ1のインピーダンスZaは、人体や周囲の構造物の影響を受けて変化するので、パワーアンプの性能の劣化を防ぐには、インピーダンスZaを調整することが重要となる。そこで、この実施の形態4では、インピーダンス検出装置によってアンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲を特定することができるので、例えば、位相範囲/反射振幅範囲特定部6が、アンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲が、パワーアンプの性能が劣化するインピーダンス範囲に属しているか否かを判定する。インピーダンス調整部30は、位相範囲/反射振幅範囲特定部6の判定結果が、パワーアンプの性能が劣化するインピーダンス範囲に属している旨を示していれば、位相範囲/反射振幅範囲特定部6の指示の下、アンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲が、パワーアンプの性能が劣化するインピーダンス範囲外になるように、アンテナ1のインピーダンスZaを調整する。これにより、簡易な回路構成で、アンテナ1の放射効率の劣化やパワーアンプの性能劣化を防ぐことができるインピーダンス調整装置を実現することができる。ここでは、位相範囲/反射振幅範囲特定部6が、アンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲が、パワーアンプの性能が劣化するインピーダンス範囲に属しているか否かを判定する例を示したが、これに限るものではなく、例えば、インピーダンス調整部30が、アンテナ1のインピーダンスZaの位相範囲が、パワーアンプの性能が劣化するインピーダンス範囲に属しているか否かを判定するようにしてもよい。なお、本願発明はその発明の範囲内において、各実施の形態の自由な組み合わせ、あるいは各実施の形態の任意の構成要素の変形、もしくは各実施の形態において任意の構成要素の省略が可能である。"