"架設区間に予め張設された支持線の一端側に、始端に先導部材を止着した螺旋状ケーブルハンガーを巻き絡ませて該支持線の他端側へ送り込んでゆく過程で、該ケーブルハンガーの始端側の進行が鈍化又は停止した際に、該ケーブルハンガーを少なくとも架設長さ分まで支持線に送り込んで滞留させ、次いで先端に係止部材を設けた通線ロッドを支持線の一端側から該支持線に沿って送り込み、その係止部材をケーブルハンガーの前記先導部材に係合させて更に該通線ロッドを送り込むことにより、滞留していた螺旋状ケーブルハンガーの始端側を前方へ牽引して支持線の他端側へ到達させることを特徴とする螺旋状ケーブルハンガーの架設方法。通線ロッドの先端に前記支持線を摺動自在に抱持するガイド部材が止着され、このガイド部材に係止部材が支持線配設方向と直交する面内で回動自在に枢支されてなることを特徴とする請求項1に記載の螺旋状ケーブルハンガーの架設方法。螺旋状ケーブルハンガーの先導部材が内側に前記支持線を通すリング部を有すると共に、通線ロッドの係止部材が該リング部を通過不能な大きさの板体よりなることを特徴とする請求項2に記載の螺旋状ケーブルハンガーの架設方法。螺旋状ケーブルハンガーが送出ドラムに巻装された無連結長尺のものからなり、該送出ドラムの巻出し回転と、この送出ドラムを枢支するドラム取付台の回転とにより、該ケーブルハンガーを螺旋進行方向に捩れ回転させつつ連続的に送り出すことを特徴とする請求項1~3の何れかに記載の螺旋状ケーブルハンガーの架設方法。通線ロッドによって螺旋状ケーブルハンガーの始端側を支持線の他端側へ到達させて固定したのち、該通線ロッドの先端にケーブル牽引用索体を接続し、該通線ロッドの引戻しによって所要のケーブルを螺旋状ケーブルハンガーの内側を通して配設することを特徴とする請求項1~4のいずかに記載の螺旋状ケーブルハンガーの架設方法。しかしながら、螺旋状ケーブルハンガーの架設区間が長い場合、支持線に対する該ケーブルハンガーの巻き掛かり量の増加に伴って摺接抵抗が過大になることに加え、元来より支持線には断裂防止のためにある程度の弛みを持たせており、その弛み分によって架設区間の終端側で支持線Lが上り勾配になることから、架設途上で該ケーブルハンガーの始端側の進行が停止してしまい、以降は螺旋ピッチが狭まるだけで設定位置まで送り込めなくなる。また、架設区間は短くとも支持線Lが全体的にある程度以上の上り勾配になっている場合は、同様に始端側の進行が停止してしまうことになる。従って、このような事態に陥った際には、その停止位置に高所作業車を搬入したり、地上から適当な棒具等でケーブルハンガーの始端部を引っ掛けたりして残りの行程を送り込む必要があるが、手作業で多大な労力を要する他、例えば停止位置に建造物等の障害物があったり、川や溝、急傾斜地等に懸かっている場合等、周辺状況によっては送り込み作業自体が極めて困難になる。本発明は、上述の事情に鑑みて、螺旋状ケーブルハンガーの架設方法として、架設途上で該ケーブルハンガーの始端側の進行が停止しても、当初の送り込み側からの簡単な操作により、残りの行程を支障なく送り込んで設定位置まで確実に到達させ得る手段を提供することを目的としている。上記目的を達成するための手段を図面の参照符号を付して示せば、請求項1の発明に係る螺旋状ケーブルハンガーの架設方法は、架設区間に予め張設された支持線Lの一端側に、始端に先導部材3を止着した螺旋状ケーブルハンガーHを巻き絡ませて該支持線Lの他端側へ送り込んでゆく過程で、該ケーブルハンガーHの始端側の進行が鈍化又は停止した際に、該ケーブルハンガーHを少なくとも架設長さ分まで支持線Lに送り込んで滞留させ、次いで先端に係止部材板体5を設けた通線ロッド4を支持線Lの一端側から該支持線Lに沿って送り込み、その係止部材をケーブルハンガーHの先導部材3に係合させて更に該通線ロッド4を送り込むことにより、滞留していた螺旋状ケーブルハンガーHの始端側を前方へ牽引して支持線Lの他端側へ到達させることを特徴としている。請求項2の発明は、上記請求項1の螺旋状ケーブルハンガーの架設方法において、通線ロッド4の先端に支持線Lを摺動自在に抱持するガイド部材6が止着され、このガイド部材6に係止部材が支持線配設方向と直交する面内で回動自在に枢支されてなることを特徴としている。請求項3の発明は、上記請求項2の螺旋状ケーブルハンガーの架設方法において、螺旋状ケーブルハンガーHの先導部材3が内側に支持線Lを通すリング部3aを有すると共に、通線ロッド4の係止部材が該リング部3aを通過不能な大きさの板体5よりなることを特徴としている。請求項4の発明は、上記請求項1~3の何れかの螺旋状ケーブルハンガーの架設方法において、螺旋状ケーブルハンガーHが送出ドラム12に巻装された無連結長尺のものからなり、該送出ドラム12の巻出し回転と、この送出ドラム12を枢支するドラム取付台11の回転とにより、該ケーブルハンガーHを螺旋進行方向に捩れ回転させつつ連続的に送り出すことを特徴としている。請求項5の発明は、上記請求項1~4の何れかの螺旋状ケーブルハンガーの架設方法において、通線ロッド4によって螺旋状ケーブルハンガーHの始端側を支持線Lの他端側へ到達させて固定したのち、該通線ロッド4の先端にケーブル牽引用索体7を接続し、該通線ロッド4の引戻しによって所要のケーブルを螺旋状ケーブルハンガーHの内側を通して配設することを特徴としている。次に、本発明による効果について、図面の参照符号を付して説明する。まず、請求項1の発明に係る螺旋状ケーブルハンガーの架設方法によれば、螺旋状ケーブルハンガーHを支持線Lの一端側から巻き絡ませて他端側へ送り込んでゆく過程で、該ケーブルハンガーHの始端側の進行が鈍化又は停止した際に、該ケーブルハンガーHを少なくとも架設長さ分まで支持線Lに送り込んで滞留させ、次いで通線ロッド4を支持線Lの一端側から該支持線Lに沿って送り込み、その先端の係止部材板体5をケーブルハンガーHの始端の先導部材3に係合させて更に該通線ロッド4を送り込むことにより、滞留していた螺旋状ケーブルハンガーHの始端側を前方へ牽引するようにしている。従って、架設区間が長い場合に、支持線Lに対する該ケーブルハンガーHの巻き掛かり量の増加に伴う摺接抵抗が過大になることに加え、架設区間の終端部で支持線Lがその弛み分によって急な上り勾配になることにより、また架設区間は短くとも支持線Lが全体的に上り勾配であることより、架設途上で該ケーブルハンガーHの始端側が停止して送り込み不能になり、しかも周辺状況から停止位置での送り込み作業が困難な事態に陥っても、当初の作業位置である支持線Lの一端側から通線ロッド4を送り込むだけの極めて簡単な操作により、残りの行程を支障なく送り込んで設定位置まで確実に到達させることができる。請求項2の発明によれば、通線ロッド4を送り込んでゆく際、先端に止着したガイド部材6が支持線Lを摺動自在に抱持しているから、その先端側が先に送り込まれているケーブルハンガーHの螺旋の内側から外れることなく進行すると共に、このガイド部材6に枢支された係止部材板体5がケーブルハンガーHと接触しても自動的に回動して引っ掛かりを生じず、もって該通線ロッド4の進行が妨げられない。請求項3の発明によれば、螺旋状ケーブルハンガーHの先導部材3が内側に支持線Lを通すリング部3aを有すると共に、通線ロッド4の係止部材が該リング部3aを通過不能な大きさの板体5よりなるから、該板体5が先導部材3のリング部3aに確実に係合して牽引作用を発揮できる。請求項4の発明によれば、螺旋状ケーブルハンガーHとして無連結長尺のものを用い、これを巻装した送出ドラム12から螺旋進行方向に捩れ回転させつつ連続的に送り出し、そのまま支持線Lに巻き絡めて送り込む形で架設できるから、短尺の螺旋状ケーブルハンガーのように順次接続してゆく煩雑な作業が不要になり、少ない労力で高能率の架設作業を行える。また、このような無連結長尺のケーブルハンガーHでは、架設状態で破損し易いコネクタ部分がないので優れた耐久性を発揮すると共に、製造時の長尺物から短尺単位に切断する必要がなく、且つ短尺物のように両端にコネクタを止着する必要もないから、短尺物に比較して材料コスト及び加工コストを大幅に低減できるという利点がある。請求項5の発明によれば、進行停止したケーブルハンガーHの残り行程の送り込みに用いた通線ロッド4を引き戻す際、その先端にケーブル牽引用索体7を接続することにより、そのまま所要のケーブルを螺旋状ケーブルハンガーHの内側に引き込んで配設できるから、ケーブルハンガーHの架設からケーブル配設までの作業を極めて能率よく行える。以下に、本発明に係る螺旋状ケーブルハンガーの架設方法において、該螺旋状ケーブルハンガーとして無連結長尺のものを用いた一実施形態について、図面を参照して具体的に説明する。この螺旋状ケーブルハンガーの架設方法では、まず図1で示すように、電柱P1,P2間に予め張設されているメッセンジャーワイヤーや自己保持ケーブルの如き支持線Lに対し、送り出し装置1から連続的に送り出される無連結長尺の螺旋状ケーブルハンガーHを該支持線Lの一端側から巻き絡め、送り込み手段2を介して該支持線Lに吊支される状態で送り込んでゆく。このとき、螺旋状ケーブルハンガーHは、送り出し装置1の送出ドラム12が送出方向に垂直面内で回転すると同時に水平面内でも回転動作することにより、螺旋進行方向へ捩れ回転しつつ送出されることから、支持線Lに対して自動的に巻き絡まってゆく形になる。送り出し装置1は、図3~図6に示すように、一端側に回転駆動手段としての手動回転ハンドル15を設けた架台10、この架台10上に垂直枢軸13aを介して水平面内回転自在に枢支されたドラム取付台11、該ドラム取付台11の垂直取付板11bの前面上部に水平枢軸13bを介して垂直面内回転自在に枢支された送出ドラム12、これらドラム取付台11と送出ドラム12とを連動回転させる回転伝達手段14、ドラム取付台11の垂直取付板11bの背面側に立設された支柱11cの頂端に固着された縦短円筒状の送出ガイド筒16、下端でドラム取付台11の水平基部11aに止着されて上部側が送出ドラム12を挟むように逆ハの字状に配置した一対の帯板状ガイドカバー17,17、より構成されている。架台10は、厚肉帯板10aの一端側下面と他端側上面とに、各々該帯板10aの長手方向に対して直交方向に沿う角筒状の脚杆10b,10cが固着されており、両脚杆10b,10cの各両端部にボルトからなるアジャスタ10d,10dを備えると共に、脚杆10cの両端にはキャスター10e,10eが設けてある。また、手動回転ハンドル15は、上部が二段L字状に曲折した金属棒材からなり、図7に示すように、下端部が厚肉帯板10aに枢着した垂直枢軸15aに屈折継手15bを介して傾動自在で且つ相対回転不能に連結している。しかして、ドラム取付台11と手動回転ハンドル15の両垂直枢軸13a,15aに固設されたスプロケット18a,18b間にチェーン18cが嵌装されており、手動回転ハンドル15の回転操作によってドラム取付台11が垂直面内で回転するようになっている。一方、ドラム取付台11の垂直枢軸13aの上端には駆動側傘歯歯車14aが固着されると共に、該ドラム取付台11の水平基部11a上にはその回転中心を通って且つ送出ドラム12の水平枢軸13bと平行な回転軸14cが軸受19,19を介して回転自在に配設され、該回転軸14cに固着した従動側傘歯歯車13bが駆動側傘歯歯車14aと噛合している。そして、該回転軸14cの後端と送出ドラム12の水平枢軸13bの後端とに固設されたスプロケット18d,18e間にチェーン18fが嵌装されており、これによってドラム取付台11の水平面内での回転に伴って送出ドラム12を垂直面内で連動回転させる回転伝達手段14を構成している。送出ドラム12は、ドラム本体12aの前後両端に径大の円形端板12b,12cが水平枢軸13bを介して同心に嵌着されており、前部側の円形端板12bを取り外して螺旋状ケーブルハンガーHの巻き束H0をドラム本体12aに巻装し、該円形端板12bを装着した上で、図3及び図4に示すように、巻き束H0から繰り出した螺旋状ケーブルハンガーHの始端を送出ガイド筒16を通して上方へ引き出すようになっている。なお、螺旋状ケーブルハンガーHの巻き束H0としては、通常では全長40~60m程度のものが使用されるが、特に架設区間の距離が大きい場合に対応してより全長の長いものを用いることもある。螺旋状ケーブルハンガーHの始端には、支持線Lからの離脱を防止する先導部材3が止着される。この先導部材3は、ケーブルハンガーHと同様の線材金属芯線を合成樹脂層で被覆を曲成したものであり、図8に示すように、該線材を円形に巻いて形成したリング部3aと、その軸方向に平行に各々反対側へ張出する直線状端部3b,3cとで構成されており、一方の直線状端部3bとケーブルハンガーHの始端とを差込み式連結具31で連結した状態で、材料弾性を利用して両直線状端部3b,3cを引き離すようにしてリング部3aの重なり部分を開き、図示のように該リング部3a内に支持線Lを通すことにより、該ケーブルハンガーHの始端が支持線Lから離脱不能となる。送り込み手段2は、図7で示す送りローラー具20と、図1に示す電動回転工具21とで構成される。その送りローラー具20は、基板22の上面に一対のローラ23,24が回転自在に並設され、一方のローラ23の回転軸23aに一体化した六角軸23bが該基板22の下面に突出しており、また基板22の下面側には斜行する取付溝22aが形成されると共に、該基板22の側方にカラビナ25が付設されている。なお、ローラ23の表層部とローラ24の全体はウレタンゴム等の弾性材料にて形成されている。この送り込み手段2では、支持線Lに取付溝22aを嵌合させ、カラビナ25を該支持線Lに掛着し、もって該支持線Lに跨嵌した送りローラー具20の六角軸23bに電動回転工具21の駆動軸筒を連結する。そして、予め始端側の一部を該支持線Lに巻き絡めた螺旋状ケーブルハンガーHの線材を両ローラ23,24間に挟み込み、この状態で電動回転工具21を駆動することにより、回転駆動するローラ23と従動回転するローラ24とで該ケーブルハンガーHを支持線Lに沿って送り込むことができる。なお、ケーブルハンガーHの始端側を支持線Lに巻き絡ませてから、電動回転工具21によって送り込む一連の作業は、通常では作業者が高所作業車のゴンドラに乗って行うことになるが、支持線Lの位置がさほど高くない場合は脚立を利用して行うこともできる。このようにして螺旋状ケーブルハンガーHを送り出し装置1から連続的に送り出しながら、送り込み手段2によって支持線Lに沿って送り込んでゆけば、架設区間つまり電柱P1,P2間の距離が短い場合や支持線Lが下り勾配である場合では、そのまま該ケーブルハンガーHの始端を支持線Lの他端側の設定位置まで到達させることができる。しかるに、螺旋状ケーブルハンガーHの架設区間が長い場合、支持線Lに対する該ケーブルハンガーHの巻き掛かり量の増加に伴う摺接抵抗が過大になることに加え、一般的に支持線Lには断裂防止のためにある程度の弛みを持たせており、その弛み分によって架設区間の終端部で支持線Lが急な上り勾配になることから、図2aに示すように送り込まれるケーブルハンガーHの前部側の螺旋ピッチが狭まる形で、始端の前進が鈍化して遂には停止してしまうことになる。また、架設区間は短くとも支持線Lが全体的に上り勾配である場合には、同様に架設途上で始端が進行停止してしまうことがある。そして、このように螺旋状ケーブルハンガーHの始端が前進不能に陥った際には、その停止位置に他の高所作業車を搬入したり、地上から適当な棒具等で該ケーブルハンガーHの始端部を引っ掛けたりして残りの行程を送り込む必要があるが、手作業で多大な労力を要する他、例えば停止位置に建造物等の障害物があったり、川や溝、急傾斜地等に懸かっている場合等、周辺状況によっては作業自体が不可能になる。そこで、本発明の架設方法では、支持線Lに巻き絡ませた螺旋状ケーブルハンガーHの始端側の進行が鈍化又は停止した段階で、該ケーブルハンガーHを少なくとも架設長さ分まで支持線Lに送り込んで滞留させる。そして、送り出し装置1による送り出しの停止後に、図2bに示すように収納リール40から繰り出した通線ロッド4を支持線Lの一端側から該支持線Lに沿って送り込んでゆくことにより、その先端に設けた係止部材板体5...図9~図12参照をケーブルハンガーHの始端の先導部材3に係合させ、更に通線ロッド4を送り込むことによって該係合部分でケーブルハンガーHを前方へ牽引し、その始端を支持線Lの他端側の設定位置まで到達させる。なお、41は支持線Lの一端側に係着したハンガーローラーであり、両端をフック形にしたU字状芯線に多数の丸板状ローラーが嵌装されており、これに通線ロッド4を通して送り込むようにしている。このような通線ロッド4は、従来より架設された螺旋状ケーブルハンガーの内側に通信用ケーブルや電力用ケーブルを引き込んで吊支するのに汎用されているものであり、一般的にFRP繊維強化プラスチック製で非常に腰の強い線材からなる。しかして、本実施形態では、図9に示すように、該通線ロッド4の先端に固着した首振りねじ筒型の接続金具42と、支持線Lを摺動自在に抱持する金属製のガイド部材6との螺合連結部に、係止部材としての板体5を枢支金具52及び連結リング53を介して吊設している。この板体5は、枢支金具52の枢支部を中心として支持線配設方向と直交する面内で回動自在であって、且つ連結リング53の介在によって前後方向にも揺動可能である。この場合、ガイド部材6で支持線Lを抱持した通線ロッド4の先端側をケーブルハンガーHの螺旋の内側に通してゆく際、板体5が該ケーブルハンガーHと接触しても図10の仮想線の如く自動的に回動して引っ掛かりを生じず、もって通線ロッド4の進行が妨げられない。図11で示すように、板体5は、頂部に透孔51を有する三角部5aの底辺側に、その底辺長より大きい径の半円部5bが一体したプラスチック製平板からなり、半円部5bが螺旋状ケーブルハンガーHの先導部材3のリング部3a図示仮想線を通過できない大きさになっており、三角部5aの頂部に設けた透孔51に偏平な枢支金具52が連結リング53を介して取り付けられている。また、ガイド部材6は、ヒンジ部61を介して開閉可能な一対の曲成板片6a,6bからなり、その閉じ合わせ状態において内側の筒状部62と外側の係着部63を形成すると共に、曲成板片6bに固着されたねじ軸64が係着部63から後方へ突出するように構成されている。そして、板体5は、ガイド部材6の筒状部62に支持線Lを抱持させた状態で、そのねじ軸64を通線ロッド4の接続金具42に螺挿して連結する際に、枢支金具52の取付孔52aに該ねじ軸64を挿通することより、その螺合連結部に吊設される。かくして先端部に板体5を取り付けた通線ロッド4を滞留している螺旋状ケーブルハンガーHの内側に通して送り込んでゆくと、図12に示すように、該通線ロッド4の先端のガイド部材6がケーブルハンガーHの先導部材3のリング部3aを通過するが、板体5が該リング部3aを通過できずに係合することになる。従って、更に該通線ロッド4を送り込んでゆくことにより、板体5を介してケーブルハンガーHが前方へ牽引され、滞留状態で狭まっていた螺旋ピッチが拡がってゆく形で、その始端が支持線Lの他端側の設定位置まで支障なく到達する。設定部位に到達したケーブルハンガーHの始端部は、常法通りに適当な固定金具や針金等を用いて支持線Lあるいは電柱P2に固定する。この始端側を固定したケーブルハンガーHは、その全体が所望の螺旋ピッチになるように終端側から引戻した上で、終端側の設定位置で切断して同様に支持線Lあるいは電柱P1に固定する。なお、ケーブルハンガーHの余剰の引き出し分は、送り出し装置1の回転駆動手段を逆回転操作することにより、送出ドラム12に巻き戻して回収すればよい。なお、螺旋状ケーブルハンガーHを架設したのち、通線ロッド4も引き戻して収納リール40に巻装することになるが、その引き戻し操作を利用して所要の通信用又は電力用ケーブルの配設を行える。例えば図13に示すように、通線ロッド4を引き戻す前に、その先端の接続金具42から板体5及びガイド部材6を取外し、代わりにロープ接続用のリング金具43を該接続金具42に螺着し、通信用又は電力用ケーブル図示省略に繋がるケーブル牽引用ロープ7を留め金7aを介して結び付ける。そして、該通線ロッド4を引き戻すことにより、所要のケーブルをケーブルハンガーHの螺旋の内側に引き込んで吊支させることができる。上記実施形態では螺旋状ケーブルハンガーHとして無連結長尺のものを用いているが、本発明では従来より汎用されている短尺のもの、つまり両端にオスメス嵌合式のコネクタを設けたものも使用可能である。このような短尺のケーブルハンガーを用いる場合、予めコネクタを介して多数本を接続して長尺にしたものを送り出し装置1の送出ドラム12に巻装し、前記実施形態における無連結長尺のものと同様にして螺旋進行方向に捩れ回転させつつ連続的に送り出し、そのまま支持線Lの一端側から巻き絡ませて他端側へ送り込んでゆくこともできるが、送り出し装置1を用いずに支持線Lの一端側から順次に巻き絡ませて接続してゆく方法も採用可能である。ただし、実施形態のように無連結長尺の螺旋状ケーブルハンガーHを用いれば、短尺のもののように順次接続してゆく煩雑な作業が不要になり、少ない労力で高能率の架設作業を行える。また、無連結長尺のケーブルハンガーHでは、架設状態で破損し易いコネクタ部分がないので優れた耐久性を発揮すると共に、製造時の長尺物から短尺単位に切断する必要がなく、且つ短尺物のように両端にコネクタを止着する必要もないから、短尺物に比較して材料コスト及び加工コストを大幅に低減できるという利点がある。支持線Lは、メッセンジャーワイヤーとして図示しているが、自己保持ケーブルであってもよい。また、該支持線Lの架設区間の両端における止着対象は、電柱P1,P2以外の種々の構造物を包含する。更に、図ではケーブルハンガーHの送り込み装置1及び通線ロッド4の収納リール40を地上に設置しているが、これらを高所作業車のゴンドラに積み込んで作業することも可能である。螺旋状ケーブルハンガーHの先導部材3としては、支持線Lからの離脱を防止する機能を有しておればよく、様々な形態のものを採用できるが、例示したリング部3aを有する形態では該ケーブルハンガーHと同じ線材の曲成によって容易に安価に製作できるという利点がある。また、通線ロッド4の先端に設ける係止部材としては、螺旋状ケーブルハンガーHの先導部材3と係合してするものであればよく、例示した板体5以外の様々な形状のものを用い得るが、該通線ロッド4の送り込みの際にケーブルハンガーHに引っ掛かるのを防止する上で、支持線配設方向と直交する面内で回動自在に枢支するのがよい。更に、通線ロッド4の先端に設けるガイド部材6、該通線ロッドの先端部とケーブル牽引用ロープ7との接続部分についても、例示以外の様々な形態を採用できる。一方、送り出し装置1としては、送出ドラム12の巻出し回転と、この送出ドラム12を枢支するドラム取付台11の回転とにより、螺旋状ケーブルハンガーHを螺旋進行方向に捩れ回転させつつ連続的に送り出す機能を有しておればよく、その回転駆動手段や回転伝達手段14として例示以外の様々な機構を採用できる。例えば、回転駆動手段は、例示した手動回転ハンドル15に代えて、電動モーター等の機械的動力を利用するものを採用してもよい。また、送り込み手段2としても、例示したローラー具20と電動回転工具21との組合せ以外に、様々な送り込み機構を採用できる。なお、作業能率面では劣るが、送り込み手段2を用いずに、手操作で螺旋状ケーブルハンガーHの送り込みを行うこともできる。その他、本発明の架設方法における細部構成については、実施形態以外に種々設計変更可能である。"