電力が供給される給電側コイルが設けられた給電手段と、前記給電側コイルと電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルが設けられた受電手段と、を備えた給電システムにおいて、前記給電側コイルと前記受電側コイルとの中心軸が互いにずれた位置で前記給電手段及び前記受電手段のインピーダンスが整合されていることを特徴とする給電システム。前記給電側コイル及び前記受電側コイルは、円形に巻いて設けられていることを特徴とする請求項1に記載の給電システム。そこで、本発明は、給電側コイルと受電側コイルとの横ずれに起因する伝送効率の低下を抑制し、給電手段から受電手段へ高効率で電力を供給することができる給電システムを提供することを課題とする。上述した課題を解決するための請求項1記載の発明は、電力が供給される給電側コイルが設けられた給電手段と、前記給電側コイルと電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルが設けられた受電手段と、を備えた給電システムにおいて、前記給電側コイルと前記受電側コイルとの中心軸が互いにずれた位置で前記給電手段及び前記受電手段のインピーダンスが整合されていることを特徴とする給電システムに存する。請求項2記載の発明は、前記給電側コイル及び前記受電側コイルは、円形に巻いて設けられていることを特徴とする請求項1に記載の給電システムに存する。以上説明した請求項1記載の発明によれば、給電側コイルと受電側コイルとの中心軸が互いにずれた位置で給電手段及び受電手段のインピーダンスが整合されているので、給電側コイルと受電側コイルとの横ずれに起因する伝送効率の低下を抑制し、給電手段から受電手段へ高効率で電力を供給することができる。請求項2記載の発明によれば、給電側コイル及び受電側コイルが円形に巻いて設けられているので、伝送効率の異方性をなくすことができる。以下、本発明の給電システムを図1及び図2に基づいて説明する。図1は、本発明の給電システムを示す図である。図2は、図1に示す給電システムを構成する給電側ループアンテナ、給電側ヘリカルコイル、受電側ヘリカルコイル及び受電側ループアンテナの斜視図である。同図に示すように、給電システム1は、道路2上などに設けられた給電手段としての給電部3と、自動車4の腹部分などに設けられた受電手段としての受電部5と、を備えている。上記給電部3は、直流電源6から供給される直流電力を交流電力に変換するDC/AC変換器31と、DC/AC変換器31により変換された交流電力が供給される給電側ループアンテナ32と、給電側ループアンテナ32に対してその中心軸方向に対向するように離間して配置され、給電側ループアンテナ32に電磁結合された給電側コイルとしての給電側ヘリカルコイル33と、給電側ヘリカルコイル33に並列接続されたキャパシタC1と、が設けられている。上記給電側ループアンテナ32は、円ループ状に設けられていて、その中心軸が道路2から自動車4の腹部分に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。この給電側ループアンテナ32の両端には、DC/AC変換器31が接続されていて、上述したようにDC/AC変換器31により変換された交流電力が供給される。上記給電側ヘリカルコイル33は、例えば巻線を円形のヘリカル状に巻いて構成されている。本実施形態においては、給電側ヘリカルコイル33は、その巻数が2巻に設けられている。また、給電側ヘリカルコイル33は、上記給電側ループアンテナ32の自動車4側に、給電側ループアンテナ32と同軸上に配置されている。上記給電側ループアンテナ32と給電側ヘリカルコイル33とは、互いに電磁結合できる範囲内、即ち、給電側ループアンテナ32に交流電力が供給され、交流電流が流れると給電側ヘリカルコイル33に電磁誘導が発生するような範囲内で、互いに離間して設けられている。上記コンデンサC1は、共鳴周波数を調整するために設けられている。上記受電部5は、給電側ヘリカルコイル33と電磁共鳴する受電側コイルとしての受電側ヘリカルコイル51と、この受電側ヘリカルコイル51に対してその中心軸方向に対向するように配置され、受電側ヘリカルコイル51に電磁結合された受電側ループアンテナ52と、受電側ループアンテナ52が受電した交流電力を直流電力に変換するAC/DC変換器53と、受電側ヘリカルコイル51に並列接続されたコンデンサC2と、が設けられている。上記受電側ループアンテナ52には、AC/DC変換器53を介して車載バッテリなどの負荷7が接続されている。また、受電側ループアンテナ52は、円形のループ状に設けられていて、その中心軸が自動車4の腹部分から道路2に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。また、本実施形態においては、図2に示すように、上記受電側ループアンテナ52は、上述した給電側ループアンテナ32と同じ径に設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、例えば、受電側ループアンテナ52の径が、上述した給電側ループアンテナ32の径よりも小さく設けられていても良い。上記受電側ヘリカルコイル51は、例えば巻線を円形のヘリカルコイル状に巻いて構成されている。本実施形態においては、受電側ヘリカルコイル51は、給電側ヘリカルコイル33と同様に、その巻数が2巻に設けられている。また、上記受電側ヘリカルコイル51は、上述した給電側ヘリカルコイル33と同じ径に設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、例えば、受電側ヘリカルコイル51の径が、上述した給電側ヘリカルコイル33の径よりも小さく設けられていてもよい。また、受電側ヘリカルコイル51は、上述した受電側ループアンテナ52の道路2側に、受電側ループアンテナ52と同軸上に配置されている。これにより、受電側ループアンテナ52と受電側ヘリカルコイル51とは、互いに電磁結合する範囲内、即ち、受電側ヘリカルコイル51に交流電流が流れると受電側ループアンテナ52に誘導電流が発生する範囲内に、互いに離間して設けられている。上記コンデンサC2は、コンデンサC1と同様に、共鳴周波数を調整するために設けられている。これらコンデンサC1、C2は、給電側ヘリカルコイル33及び受電側ヘリカルコイル51の共鳴周波数が所望の周波数f0例えば10MHzとなるように容量が予め調整されている。上述した給電システム1によれば、自動車4の受電部5が道路2に設けた給電部3に近づいて給電側ヘリカルコイル33と受電側ヘリカルコイル51とが中心軸方向に互いに間隔を空けて対向したとき、給電側ヘリカルコイル33と受電側ヘリカルコイル51とが電磁共鳴して給電部3から受電部5に非接触で電力を供給できる。詳しく説明すると、上記給電側ループアンテナ32に交流電力が供給されると、その電力が電磁誘導により給電側ヘリカルコイル33に送られる。即ち、給電側ヘリカルコイル33には、給電側ループアンテナ32を介して電力が供給される。給電側ヘリカルコイル33に電力が送られると、その電力が磁界の共鳴によって受電側ヘリカルコイル51にワイヤレスで送られる。さらに、受電側ヘリカルコイル51に電力が送られると、その電力が電磁誘導によって受電側ループアンテナ52に送られ、この受電側ループアンテナ52に接続された負荷7にAC/DC変換器53を介して供給される。これら給電システム1は、図3Aに示すように、給電側ヘリカルコイル33と受電側ヘリカルコイル51との中心軸Z1、Z2がxだけ>0横ずれした位置で最も伝送効率が高くなるように給電部3及び受電部5のインピーダンスが調整されている即ち、給電部3及び受電部5のインピーダンスが整合されている。この中心軸Z1、Z2の横ずれxは、中心軸方向に給電側ヘリカルコイル33と受電側ヘリカルコイル51とが互いに重なる範囲内でずらされている。給電部3及び受電部5のインピーダンスを整合させる方法としては、例えば給電側、受電側ヘリカルコイル33、51や給電側、受電側ループアンテナ32、52の両端に整合器を設け、この整合器を用いてインピーダンスを調整したり、DC/AC変換器31、AC/DC変換器53のインピーダンスを調整することが考えられる。図3Bに示す従来のように中心軸Z1、Z2の横ずれx=0の位置で給電部3及び受電部5のインピーダンスを整合した場合、中心軸Z1上の点Pが最も効率良く、受電側ヘリカルコイル51の中心軸Z2がこの点Pから離れるに従って伝送効率が低下してしまう。これに対して、図3Aに示すように給電側、受電側ヘリカルコイル33、51との中心軸Z1、Z2がxだけ横ずれした位置で給電部3及び受電部5のインピーダンスを整合すると、中心軸Z1を中心とした半径xの円R上が最も効率良く、受電側ヘリカルコイル51の中心軸Z2がこの円Rから離れるに従って伝送効率が低下する。図3A及びBを比較しても明らかなように、従来は点Pの一点のみが最も伝送効率が良かったが、本実施形態では、円R上が最も伝送効率が良い点となる。このため、給電側、受電側ヘリカルコイル33、51との位置ずれxに起因する伝送効率の低下を抑制し、給電部3から受電部5へ高効率で電力を供給することができる。次に、本発明者らは、図3Bに示すように中心軸Z1、Z2の横ずれx=0で給電側、受電側ヘリカルコイル33、51のインピーダンスを整合した従来品と、図3Aに示すように中心軸Z1、Z2の横ずれを0.0625D、0.125D、0.1875D、0.25D、0.3125D、0.375Dとした状態で給電側、受電側ヘリカルコイル33、51のインピーダンスを整合した本発明品A~Fと、について中心軸Z1、Z2の横ずれxが0~0.375Dの範囲で変動するときの伝送効率をシミュレーションした。結果を図4に示す。同図に示すように、従来品は、横ずれx=0のときの伝送効率が98であるが、横ずれx=0.375Dのときは82まで低下してしまう。これに対して、横ずれx=0.0625D、0.125Dでインピーダンス整合した従来品A、Bは、ずれx=0.375Dのときは約85までに低下を抑えることができる。また、横ずれx=0.1875Dでインピーダンス整合した本発明品Cは、横ずれx=0のときの伝送効率が97.5と若干低下してしまうが、横ずれx=0.375Dのときは89近くまで低下を押さえることができる。また、横ずれx=0.25Dでインピーダンス整合した本発明品Dは、横ずれx=0のときの伝送効率が95.5であるが、横ずれx=0.375Dのときは92と伝送効率の低下を大きく抑えることができる。また、横ずれx=0.3125Dでインピーダンス整合した本発明品Eは、横ずれx=0のときの伝送効率が91まで低下してしまうが、横ずれx=0.375Dのときは96まで大きくすることができる。さらに、横ずれx=0.375Dでインピーダンス整合した本発明品Fは、横ずれx=0のときの伝送効率が84まで低下してしまうが、横ずれ0375Dのときは98まで大きくすることができる。以上のことから明らかなように従来品では、0~0.375Dの範囲で横ずれxが生じると伝送効率が82まで低下してしまうのに対して、本発明品A~Fは、0~0.375Dの範囲で横ずれxが生じたとしても84以上の伝送効率を得ることができ、横ずれに起因する伝送効率の低下を抑制し、給電部3から受電部5へ高効率で電力を供給することができることが分かった。また、上述した実施形態によれば、給電側ヘリカルコイル33及び受電側ヘリカルコイル51は、円形に巻いて設けられているので、伝送効率の異方性をなくすことができる。なお、上述した実施形態によれば、給電側、受電側ヘリカルコイル31、51は円形に巻いて設けられていたが、本発明はこれに限ったものではない。給電側、受電側ヘリカルコイル31、51の形状としては、円形でなくてもよく、四角形や三角形であってもよい。また、前述した実施形態は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。