PC鋼線材1と、そのPC鋼線材1の外周にそのPC鋼線材1を収納するように配されたプレグラウト層2と、そのプレグラウト層2の外周を被うシース3を有するプレグラウトPC鋼材10であって、前記プレグラウト層2内にそのグラウト硬化剤4aを皮膜4bで包んだカプセル4が混入され、そのカプセル4の皮膜4bは、前記PC鋼線材1の緊張力未満では破壊されず、その緊張力以上によって破壊される強さであることを特徴とするプレグラウトPC鋼材。上記プレグラウト層2内に針状フィラーを混入したことを特徴とする請求項1に記載のプレグラウトPC鋼材。上記カプセル4が球状であって、その平均粒径:0.1~1000μm、上記皮膜4bの厚さt:0.001~100μmとしたことを特徴とする請求項1又は2に記載のプレグラウトPC鋼材。請求項1乃至3の何れか一つに記載のプレグラウトPC鋼材10の上記プレグラウト層2の硬化方法であって、前記プレグラウトPC鋼材10をコンクリートに埋設し、そのPC鋼線材1を緊張定着して前記コンクリートに圧縮力を与える際の前記緊張力でもって、上記カプセル4の皮膜4bを破壊してその中の硬化剤4aを前記プレグラウト層2内に流出させて硬化させることを特徴とするプレグラウトPC鋼材のプレグラウト層の硬化方法。上記従来の各プレグラウトPC鋼材は、何れも、前もって硬化剤を混合したり、グラウト材の配合等に工夫をしたりしたものであるが、硬化度合は、気温等の環境によって変化するとともに、工期は予定をずれる場合が多く、その工期が長くなった場合には、グラウト材の硬化が進行してPC鋼材の緊張作業に支障が生じる恐れがある。こうした実情から、緊張可能期間は可能な限り長めに要求されることが多い。そのため、現在適用されているプレグラウト層の樹脂はポットライフを伸ばす方向で配合設計されている。しかし、ポットライフと硬化時間はトレードオフの関係にあるから、通常、プレグラウト層が完全に硬化するまでに3~5年を必要としている。一方、プレグラウト層を任意の時に硬化させる手段として、発熱体をシース内に設けたものがある特許文献4が、コンクリートは硬化に基づき発熱するため、その発熱との関係で、有効な発熱量を設定できない上に、加熱することは好ましくない場合が多い。この発明は、上記の実情に鑑み、加熱以外の手段でもってプレグラウト層の硬化をその硬化が望まれる始期からなし得るようにすることを課題とする。上記課題を達成するために、この発明は、まず、プレグラウト層の硬化が望まれる始期は、コンクリートを打設し終わった後、そのコンクリートにプレストレス、すなわち、PC鋼線材を緊張定着して、その緊張力の反力により、コンクリートに圧縮応力を与える時である。つぎに、硬化剤を皮膜で包んだカプセルをプレグラウト層に混入すれば、そのカプセルの皮膜の材質等を考慮すれば、PC鋼線材を緊張するまで、その皮膜が破壊せず、一方、PC鋼線材を緊張定着すれば、その緊張に伴って、プレグラウト層はその流動性から変形して、その中のカプセルに緊張力やねじれ力が生じてせん断力によりその皮膜が破壊する。皮膜が破壊すれば、その中の硬化剤が流出してプレグラウト層を硬化させる。このため、この発明は、その様なカプセルをプレグラウト層に混入することとしたのである。この構成であると、PC鋼線材を緊張するまで、硬化剤はプレグラウト層に流れ出ず、プレグラウト層の硬化によるPC鋼線材の緊張定着作用への支障が生じず、PC鋼線材の緊張によって硬化剤が初めてプレグラウト層に流れ出て硬化させることとなる。このとき、プレグラウト層内にそのカプセルの皮膜を破壊するための針状フィラーを混入することができる。また、皮膜表面にせん断力によって破壊しやすいように切り溝ハーフカットを入れることもできる。なお、特許文献1段落0022には、硬化剤を皮膜で包み込んだマイコロカプセルをプレグラウト層に混入する考えが示されているが、このカプセルは、PC鋼線材の緊張力によって破壊する点は全く記載されておらず、プレグラウト層内の水等や熱加熱により皮膜が溶けることによって破壊し、その中の硬化剤をプレグラウト層内に流出させるものと考えられ、すなわち、PC鋼線材の緊張力によってカプセルの皮膜を破壊する考えはなく、水等によるものは、上記のように、プレグラウト層が完全に硬化するには3年以上を必要としている。この発明の具体的な構成としては、PC鋼線材と、そのPC鋼線材の外周にそのPC鋼線材を収納するように配されたプレグラウト層と、そのプレグラウト層の外周を被うシースを有するプレグラウトPC鋼材であって、プレグラウト層内にそのグラウト硬化剤を皮膜で包んだカプセルが混入され、そのカプセルの皮膜は、PC鋼線材の緊張力未満では破壊されず、その緊張力以上によって破壊される強さである構成としたのである。そのカプセルは、球状、楕円球状、卵状等と種々の形状が考え得るが、例えば、球状の場合、平均粒径:0.1~1000μmとする。0.1μm未満であると、小さすぎて、皮膜が緊張力では破壊しない恐れがあり、1000μmを超えると、PC鋼線材の緊張前に、何らかの衝撃力等の圧力がかかると、破壊する恐れがある。好ましくは、0.5~500μm、より好ましくは、1.0~100μmとする。因みに、ここで言う平均粒径は、レーザー式粒度分布測定器日機装株式会社製:マイクロトラックシリーズで測定した50粒度径D50を言う。カプセルの皮膜の強さは、PC鋼線材の緊張力が打設コンクリートの性状等によって適宜に設定されるため、その各設定値に対応して上記のようにPC鋼線材の緊張力未満では破壊されず、その緊張力以上によって破壊される値とすることが好ましいが、その対応は煩雑となるため、従来の経験値に基づき、その最高緊張力に対応させることができる。また、カプセル皮膜の厚みは、カプセル粒径に依存するが、0.001~100μm程度が好ましい。皮膜が厚すぎると、PC鋼線材の緊張力ではそのせん断力によって破壊されない恐れがあり、一方、薄すぎると、PC鋼線材の緊張前に、何らかの衝撃力等の圧力がかかると、破壊する恐れがある。さらに、カプセル皮膜の耐熱性は、50°C以上であることが好ましい。皮膜の耐熱性が低いと、シースの被覆時に与えられる熱履歴によってカプセル皮膜が破壊したり、真夏の直射日光にあたる等の環境温度により皮膜が破壊したりする恐れがある。好ましくは、60°C以上、より好ましくは70°C以上である。この硬化剤を皮膜で包んだカプセルは、これらの条件を満たすマイクロカプセル型潜在性硬化剤を適宜に選択すれば良く、例えば、旭化成イーマテリアルズ株式会社製ノバキュア商品名、登録商標等を採用する。硬化剤には、皮膜が破壊するまで漏れ出ないのであるから、即効性のもの等の適宜な硬化時間のものを適宜に使用することができ、即効性のものであれば、プレグラウト層の硬化も円滑となる。硬化剤としては、上記ノバキュア以外のエポキシ硬化剤、エポキシ硬化促進剤や、水、アルコールなどのケチミンと反応してアミンを生じる物質などを適宜に採用できる。このプレグラウトPC鋼材によるコンクリートのプレストレストは、従来と同様に、コンンクリートにプレグラウトPC鋼材を予め埋設し、そのコンクリートの打設が終了後、そのPC鋼線材を緊張定着して行う。このとき、その緊張力でもって、カプセルの皮膜が破壊してその中の硬化剤をプレグラウト層内に流出して硬化させる。その緊張定着条件は、上記打設コンクリートの性状やカプセルの皮膜の強度に依存するが、カプセル皮膜の強度に対してのみであれば、皮膜を破壊させる緊張速度は、1mm/min以上が好ましい。1mm/min未満では、皮膜せん断力が不足して皮膜が破壊されない恐れがあり、好ましくは10mm/min以上、より好ましくは20mm/min以上である。また、皮膜破壊のため、PC鋼線材をその長さ方向に往復動させたり、せん断力が得られる回転力ねじり力も含むを与えたりすることができる。この往復動や回転を与えると、グラウト材は流動性があるため、その動きに伴ってそれらの力が作用し、当然にそのグラウト層に混入されたカプセルにもその力が及んでその皮膜が容易に破壊する。この発明は以上のように構成して、プレグラウト層の硬化が望まれる始期である、PC鋼線材を緊張定着してコンクリートに圧縮応力を与える時から、硬化剤のプレグラウト層への流出が始まって硬化が進行するため、PC鋼線材の緊張定着作用に支障なく、工期の短縮を図ることができる。一実施形態を図1に示し、この実施形態のプレグラウトPC鋼材10は、従来と同様に、ピアノ線等の鋼素線1aを撚り合わせたPC鋼線材1と、そのPC鋼線材1の外周にそのPC鋼線材1を収納するように配されたエポキシ樹脂グラウト材からなるプレグラウト層2と、そのプレグラウト層2の外周を被うポリエチレンからなるシース3を有する構成である。この実施形態では、鋼素線1a径:約3mm、数:19本、シース厚:約1.5mm、PC鋼材10の径:22mmとした。このプレグラウトPC鋼材10の製造時、プレグラウト層2に硬化剤4aを皮膜4bで包んだカプセルマイクロカプセル型硬化剤4を混練する。このマイクロカプセル型硬化剤4には、図2に示す形状のノバキュアHX-3721を使用し、平均粒径T:5μm、皮膜4bの厚みt:約0.1μm、同耐熱性:80°Cである。また、このカプセル4の混入量は、プレグラウト層:100重量部に対し、3.5重量部とした。このプレグラウトPC鋼材10は、従来と同様にして、ポストテンション工法において使用し、コンクリートを打設して硬化後、PC鋼線材1を緊張定着し、その緊張力の反力により、コンクリートに圧縮応力を与える。このとき、そのPC鋼線材1の緊張速度を20mm/minとしたところ、カプセル4の皮膜4bが破壊して中の硬化剤4aがプレグラウト層2に流れ出た。この硬化剤4aの流出によって、従来の水等の皮膜4bの溶解破壊による硬化剤4aの流出に比較すれば、半分ほどの期間、例えば、半年~1.5年ほどでプレグラウト層2の完全な硬化を得ることができた。また、プレグラウト層2内にそのカプセル4の皮膜4bを破壊するための針状フィラーファイバーを混入したところ、その皮膜4bの破壊作用はより円滑に行われた。なお、この発明においては、プレグラウト層2に、従来の硬化剤を全く配合しない場合のみを言うのではなく、PC鋼線材1の緊張時、プレグラウト層2にある程度の粘性が要求される時などは皮膜4bで包まれてない硬化剤4a、又は皮膜4bで包まれていてもその皮膜4bが水等によって溶けるカプセル型硬化剤を適宜に配合して硬化作用を得る必要があり、その場合等は、必要量の該硬化剤4aを前もって配合しておくことは勿論ある。グラウト材としては、エポキシ樹脂以外の従来周知のものを適宜に採用することができ、そのグラウト材に応じた硬化剤4aを採用することは勿論である。このように、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。この発明の範囲は、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。