"A-1下記一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体、A-2フタロシアニン系顔料、B分散剤、C下記一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物から選択された少なくとも1種の化合物、D光重合開始剤、及びE有機溶剤を少なくとも含む着色硬化性組成物。一般式I中、R1~R6は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。ただし、R1とR6とが互いに結合して環を形成することはない。一般式MO-1~MO-5において、nは0~14の整数であり、m1~m4は1~8の整数である。同一分子内に複数存在するR、およびTは、各々同一であっても、異なっていてもよい。一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物の各々において、複数存在するRの内の少なくとも1つは、-OC=OCH=CH2、又は、-OC=OCCH3=CH2を表す。一般式MO-2において、Zが-O-である場合には、nが1以上であるか、またはRが-OC=OCH=CH2以外の基である。前記C重合性化合物が、前記一般式MO-2で表される化合物であり、且つ該一般式MO-2中に存在する少なくとも一つのRが、下記に示すいずれかの基である請求項1に記載の着色硬化性組成物。上記した基において、m1、およびm2は各々1~8の整数である。前記D光重合開始剤がオキシム系化合物である請求項1または請求項2に記載の着色硬化性組成物。前記A-1一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体が、下記一般式II-1で表される化合物である請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。一般式II-1中、R1~R6は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表し、X2は、Maの電荷を中和するために必要な基を表し、X1は、Maに結合可能な基を表す。なお、X1とX2とは互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。ただし、R1とR6とが互いに結合して環を形成することはない。前記A-1一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体が、下記一般式II-2で表される化合物である請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。一般式II-2中、R1~R6、及びR8~R13は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7、及びR14は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表す。ただし、R1とR8又はR13、及びR6とR8又はR13とはそれぞれが互いに結合して環を形成することはない。前記A-1一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体が、下記一般式IIIで表される化合物である請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。一般式III中、R2~R5は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表し、X3は、NRRは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基を表す。、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子を表し、X4は、NRaRaは水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表す。、酸素原子、又は硫黄原子を表し、Y1は、NRcRcは水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表す。、窒素原子、又は炭素原子を表し、Y2は、窒素原子、又は炭素原子を表し、R8及びR9は、各々独立に、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、又はヘテロ環アミノ基を表す。R8とY1とは互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよく、R9とY2とは互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。X5はMaと結合可能な基を表し、aは0、1、又は2を表す。前記金属原子又は金属化合物が、Fe、Zn、Co、V=O、及びCuのいずれかである請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。前記一般式IにおけるR3及びR4がそれぞれフェニル基である請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。支持体上に、請求項1~請求項8のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物を塗布して着色硬化性組成物層を形成する工程Aと、該工程Aにて形成された着色硬化性組成物層を、マスクを介して露光した後、現像して着色パターンを形成する工程Bと、を有するカラーフィルタの製造方法。前記工程Bで形成された着色パターンに対し紫外線を照射する工程Cと、該工程Cで紫外線を照射された着色パターンに対し加熱処理を行う工程Dと、を更に有する請求項9に記載のカラーフィルタの製造方法。請求項9又は請求項10に記載のカラーフィルタの製造方法により製造されたカラーフィルタ。請求項11に記載のカラーフィルタを備えた固体撮像素子。請求項11に記載のカラーフィルタを備えた液晶表示装置。上記のように、染料を用いた着色硬化性組成物については、用いる染料の選択により、耐光性の高いカラーフィルタを形成しうるといった効果が得られることが知られているものの、カラーフィルタの更なる高精細化や、性能向上のために、これらの効果のより一層の向上が望まれているのが現状である。そこで、本発明は、上記に鑑みなされたものであり、パターン形成における現像時間の依存性が小さく、耐光性の高い着色硬化膜を形成しうる着色硬化性組成物を提供することを目的とし、この目的の達成することを第1の課題とする。また、耐光性に優れたカラーフィルタと該カラーフィルタの製造方法、及び該カラーフィルタを備えた固体撮像素子、液晶表示装置を提供することを目的とし、この目的を達成することを第2の課題とする。前記課題を達成するための具体的手段は以下の通りである。<1>A-1下記一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体、A-2フタロシアニン系顔料、B分散剤、C下記一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物から選択された少なくとも1種の化合物、D光重合開始剤、及びE有機溶剤を少なくとも含む着色硬化性組成物。一般式I中、R1~R6は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。ただし、R1とR6とが互いに結合して環を形成することはない。一般式MO-1~MO-5において、nは0~14の整数であり、m1~m4は1~8の整数である。同一分子内に複数存在するR、およびTは、各々同一であっても、異なっていてもよい。一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物の各々において、複数存在するRの内の少なくとも1つは、-OC=OCH=CH2、又は、-OC=OCCH3=CH2を表す。一般式MO-2において、Zが-O-である場合には、nが1以上であるか、またはRが-OC=OCH=CH2以外の基である。<2>前記C重合性化合物が、前記一般式MO-2で表される化合物であり、且つ該一般式MO-2中に存在する少なくとも一つのRが、下記に示すいずれかの基である<1>に記載の着色硬化性組成物。上記した基において、m1、およびm2は各々1~8の整数である。<3>前記D光重合開始剤がオキシム系化合物である<1>または<2>に記載の着色硬化性組成物。<4>前記A-1一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体が、下記一般式II-1で表される化合物である<1>~<3>のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。一般式II-1中、R1~R6は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表し、X2は、Maの電荷を中和するために必要な基を表し、X1は、Maに結合可能な基を表す。なお、X1とX2とは互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。ただし、R1とR6とが互いに結合して環を形成することはない。<5>前記A-1一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体が、下記一般式II-2で表される化合物である<1>~<3>のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。一般式II-2中、R1~R6、及びR8~R13は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7、及びR14は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表す。ただし、R1とR8又はR13、及びR6とR8又はR13とはそれぞれが互いに結合して環を形成することはない。<6>前記A-1一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体が、下記一般式IIIで表される化合物である<1>~<3>のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。一般式III中、R2~R5は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表し、X3は、NRRは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基を表す。、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子を表し、X4は、NRaRaは水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表す。、酸素原子、又は硫黄原子を表し、Y1は、NRcRcは水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表す。、窒素原子、又は炭素原子を表し、Y2は、窒素原子、又は炭素原子を表し、R8及びR9は、各々独立に、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、又はヘテロ環アミノ基を表す。R8とY1とは互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよく、R9とY2とは互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。X5はMaと結合可能な基を表し、aは0、1、又は2を表す。<7>前記金属原子又は金属化合物が、Fe、Zn、Co、V=O、及びCuのいずれかである<1>~<3>のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。<8>前記一般式IにおけるR3及びR4がそれぞれフェニル基である<1>~<3>のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。<9>支持体上に、<1>~<8>のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物を塗布して着色硬化性組成物層を形成する工程Aと、該工程Aにて形成された着色硬化性組成物層を、マスクを介して露光した後、現像して着色パターンを形成する工程Bと、を有するカラーフィルタの製造方法。<10>前記工程Bで形成された着色パターンに対し紫外線を照射する工程Cと、該工程Cで紫外線を照射された着色パターンに対し加熱処理を行う工程Dと、を更に有する<9>に記載のカラーフィルタの製造方法。<11><9>又は<10>に記載のカラーフィルタの製造方法により製造されたカラーフィルタ。<12><11>に記載のカラーフィルタを備えた固体撮像素子。<13><11>に記載のカラーフィルタを備えた液晶表示装置。本発明によれば、パターン形成における現像時間の依存性が小さく、耐光性の高い着色硬化膜を形成しうる着色硬化性組成物を提供することができる。本発明によれば、耐光性に優れたカラーフィルタと該カラーフィルタの製造方法、及び該カラーフィルタを備えた固体撮像素子、液晶表示装置を提供することができる。≪着色硬化性組成物≫まず、本発明の着色硬化性組成物について説明する。本発明の着色硬化性組成物は、A-1下記一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体、A-2フタロシアニン系顔料、B分散剤、C下記一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物から選択された少なくとも1種の化合物、D光重合開始剤、及びE有機溶剤を少なくとも含む着色硬化性組成物である。以下、A-1、A-2、B、C、D、及びEの各成分について説明する。A-1一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体本発明の着色硬化性組成物は、着色剤の1つとして、A-1下記一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体以下、適宜、特定錯体と称する。を含有する。特定錯体は、通常、一般式Iで表される化合物を脱プロトン化された状態で含む。-ジピロメテン系化合物-まず、特定錯体を構成する一般式Iで表される化合物について説明する。上記一般式I中、R1~R6は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。ただし、R1とR6とが互いに結合して環を形成することはない。一般式IにおいてR1~R6で表される置換基は、以下に示されるような1価の基以下、列記した一価の基の群を置換基Rと総称する場合がある。が挙げられる。即ち、ハロゲン原子例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、アルキル基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24の、直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基で、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、2-エチルヘキシル基、ドデシル基、ヘキサデシル基、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、1-ノルボルニル基、1-アダマンチル基、アルケニル基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~18のアルケニル基で、例えば、ビニル基、アリル基、3-ブテン-1-イル基、アリール基好ましくは炭素数6~48、より好ましくは炭素数6~24のアリール基で、例えば、フェニル基、ナフチル基、ヘテロ環基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~18のヘテロ環基で、例えば、2-チエニル基、4-ピリジル基、2-フリル基、2-ピリミジニル基、1-ピリジル基、2-ベンゾチアゾリル基、1-イミダゾリル基、1-ピラゾリル基、ベンゾトリアゾール-1-イル基、シリル基好ましくは炭素数3~38、より好ましくは炭素数3~18のシリル基で、例えば、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、トリブチルシリル基、t-ブチルジメチルシリル基、t-ヘキシルジメチルシリル基、ヒドロキシル基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のアルコキシ基で、例えば、メトキシ基、エトキシ基、1-ブトキシ基、2-ブトキシ基、イソプロポキシ基、t-ブトキシ基、ドデシルオキシ基、また、シクロアルキルオキシ基であれば、例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、アリールオキシ基好ましくは炭素数6~48、より好ましくは炭素数6~24のアリールオキシ基で、例えば、フェノキシ基、1-ナフトキシ基、ヘテロ環オキシ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~18のヘテロ環オキシ基で、例えば、1-フェニルテトラゾール-5-オキシ基、2-テトラヒドロピラニルオキシ基、シリルオキシ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~18のシリルオキシ基で、例えば、トリメチルシリルオキシ基、t-ブチルジメチルシリルオキシ基、ジフェニルメチルシリルオキシ基、アシルオキシ基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~24のアシルオキシ基で、例えば、アセトキシ基、ピバロイルオキシ基、ベンゾイルオキシ基、ドデカノイルオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~24のアルコキシカルボニルオキシ基で、例えば、エトキシカルボニルオキシ基、t-ブトキシカルボニルオキシ基、また、シクロアルキルオキシカルボニルオキシ基であれば、例えば、シクロヘキシルオキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基好ましくは炭素数7~32、より好ましくは炭素数7~24のアリールオキシカルボニルオキシ基で、例えば、フェノキシカルボニルオキシ基、カルバモイルオキシ基好ましくは炭素数1~48、よりこの好ましくは炭素数1~24のカルバモイルオキシ基で、例えば、N,N-ジメチルカルバモイルオキシ基、N-ブチルカルバモイルオキシ基、N-フェニルカルバモイルオキシ基、N-エチル-N-フェニルカルバモイルオキシ基、スルファモイルオキシ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のスルファモイルオキシ基で、例えば、N,N-ジエチルスルファモイルオキシ基、N-プロピルスルファモイルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基好ましくは炭素数1~38、より好ましくは炭素数1~24のアルキルスルホニルオキシ基で、例えば、メチルスルホニルオキシ基、ヘキサデシルスルホニルオキシ基、シクロヘキシルスルホニルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基好ましくは炭素数6~32、より好ましくは炭素数6~24のアリールスルホニルオキシ基で、例えば、フェニルスルホニルオキシ基、アシル基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のアシル基で、例えば、ホルミル基、アセチル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、テトラデカノイル基、シクロヘキサノイル基、アルコキシカルボニル基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~24のアルコキシカルボニル基で、例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、オクタデシルオキシカルボニル基、シクロヘキシルオキシカルボニル基、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルシクロヘキシルオキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基好ましくは炭素数7~32、より好ましくは炭素数7~24のアリールオキシカルボニル基で、例えば、フェノキシカルボニル基、カルバモイル基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のカルバモイル基で、例えば、カルバモイル基、N,N-ジエチルカルバモイル基、N-エチル-N-オクチルカルバモイル基、N,N-ジブチルカルバモイル基、N-プロピルカルバモイル基、N-フェニルカルバモイル基、N-メチルN-フェニルカルバモイル基、N,N-ジシクロへキシルカルバモイル基、アミノ基好ましくは炭素数32以下、より好ましくは炭素数24以下のアミノ基で、例えば、アミノ基、メチルアミノ基、N,N-ジブチルアミノ基、テトラデシルアミノ基、2-エチルへキシルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基、アニリノ基好ましくは炭素数6~32、より好ましくは6~24のアニリノ基で、例えば、アニリノ基、N-メチルアニリノ基、ヘテロ環アミノ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは1~18のヘテロ環アミノ基で、例えば、4-ピリジルアミノ基、カルボンアミド基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは2~24のカルボンアミド基で、例えば、アセトアミド基、ベンズアミド基、テトラデカンアミド基、ピバロイルアミド基、シクロヘキサンアミド基、ウレイド基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のウレイド基で、例えば、ウレイド基、N,N-ジメチルウレイド基、N-フェニルウレイド基、イミド基好ましくは炭素数36以下、より好ましくは炭素数24以下のイミド基で、例えば、N-スクシンイミド基、N-フタルイミド基、アルコキシカルボニルアミノ基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~24のアルコキシカルボニルアミノ基で、例えば、メトキシカルボニルアミノ基、エトキシカルボニルアミノ基、t-ブトキシカルボニルアミノ基、オクタデシルオキシカルボニルアミノ基、シクロヘキシルオキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基好ましくは炭素数7~32、より好ましくは炭素数7~24のアリールオキシカルボニルアミノ基で、例えば、フェノキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のスルホンアミド基で、例えば、メタンスルホンアミド基、ブタンスルホンアミド基、ベンゼンスルホンアミド基、ヘキサデカンスルホンアミド基、シクロヘキサンスルホンアミド基、スルファモイルアミノ基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のスルファモイルアミノ基で、例えば、N、N-ジプロピルスルファモイルアミノ基、N-エチル-N-ドデシルスルファモイルアミノ基、アゾ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のアゾ基で、例えば、フェニルアゾ基、3-ピラゾリルアゾ基、アルキルチオ基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のアルキルチオ基で、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、オクチルチオ基、シクロヘキシルチオ基、アリールチオ基好ましくは炭素数6~48、より好ましくは炭素数6~24のアリールチオ基で、例えば、フェニルチオ基、ヘテロ環チオ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~18のヘテロ環チオ基で、例えば、2-ベンゾチアゾリルチオ基、2-ピリジルチオ基、1-フェニルテトラゾリルチオ基、アルキルスルフィニル基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のアルキルスルフィニル基で、例えば、ドデカンスルフィニル基、アリールスルフィニル基好ましくは炭素数6~32、より好ましくは炭素数6~24のアリールスルフィニル基で、例えば、フェニルスルフィニル基、アルキルスルホニル基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のアルキルスルホニル基で、例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、プロピルスルホニル基、ブチルスルホニル基、イソプロピルスルホニル基、2-エチルヘキシルスルホニル基、ヘキサデシルスルホニル基、オクチルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、アリールスルホニル基好ましくは炭素数6~48、より好ましくは炭素数6~24のアリールスルホニル基で、例えば、フェニルスルホニル基、1-ナフチルスルホニル基、スルファモイル基好ましくは炭素数32以下、より好ましくは炭素数24以下のスルファモイル基で、例えば、スルファモイル基、N,N-ジプロピルスルファモイル基、N-エチル-N-ドデシルスルファモイル基、N-エチル-N-フェニルスルファモイル基、N-シクロヘキシルスルファモイル基、スルホ基、ホスホニル基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のホスホニル基で、例えば、フェノキシホスホニル基、オクチルオキシホスホニル基、フェニルホスホニル基、ホスフィノイルアミノ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のホスフィノイルアミノ基で、例えば、ジエトキシホスフィノイルアミノ基、ジオクチルオキシホスフィノイルアミノ基を表す。上述した1価の基が更に置換可能な基である場合には、上述した各基のいずれかによって更に置換されていてもよい。なお、2個以上の置換基を有している場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。一般式Iにおいて、R1とR2、R2とR3、R4とR5、及びR5とR6は、各々独立に、互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。なお、形成される環としては、飽和環、又は不飽和環がある。この5員、6員、又は7員の飽和環、又は不飽和環としては、例えば、ピロール環、フラン環、チオフェン環、ピラゾール環、イミダゾール環、トリアゾール環、オキサゾール環、チアゾール環、ピロリジン環、ピペリジン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環、ベンゼン環、ピリジン環、ピラジン環、ピリダジン環が挙げられ、好ましくは、ベンゼン環、ピリジン環が挙げられる。なお、形成される5員、6員、及び7員の環が、更に置換可能な基である場合には、前記置換基Rのいずれかで置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。-金属原子又は金属化合物-次に、特定錯体を構成する金属原子又は金属化合物について説明する。ここで用いられる金属又は金属化合物としては、錯体を形成可能な金属原子又は金属化合物であればいずれであってもよく、2価の金属原子、2価の金属酸化物、2価の金属水酸化物、又は2価の金属塩化物が含まれる。例えば、Zn、Mg、Si、Sn、Rh、Pt、Pd、Mo、Mn、Pb、Cu、Ni、Co、Fe等の他に、AlCl、InCl、FeCl、TiCl2、SnCl2、SiCl2、GeCl2などの金属塩化物、TiO、VO等の金属酸化物、SiOH2等の金属水酸化物も含まれる。これらの中でも、錯体の安定性、分光特性、耐熱、耐光性、及び製造適性等の観点から、Fe、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Mo、Mn、Cu、Ni、Co、TiO、又はVOが好ましく、Fe、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Cu、Ni、Co、又はVOが更に好ましく、Fe、Zn、Cu、Co、又はVOV=Oが最も好ましい。一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体において好ましい態様を以下に示す。即ち、一般式I中、R1及びR6が、各々独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、シリル基、ヒドロキシ基、シアノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アミノ基、アニリノ基、ヘテロ環アミノ基、カルボンアミド基、ウレイド基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アゾ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はホスフィノイルアミノ基で表され、R2及びR5が、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、ヒドロキシル基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アゾ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はスルファモイル基で表され、R3及びR4が、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、シリル基、ヒドロキシル基、シアノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アニリノ基、カルボンアミド基、ウレイド基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アゾ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、スルファモイル基、又はホスフィノイルアミノ基で表され、R7が、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基で表され、金属原子又は金属化合物が、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Mo、Mn、Cu、Ni、Co、TiO、又はVOで表される態様が挙げられる。一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体においてより好ましい態様を以下に示す。即ち、一般式I中、R1及びR6が、各々独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アミノ基、ヘテロ環アミノ基、カルボンアミド基、ウレイド基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アゾ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はホスフィノイルアミノ基で表され、R2及びR5が、各々独立に、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ニトロ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、イミド基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はスルファモイル基で表され、R3及びR4が、各々独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、カルボンアミド基、ウレイド基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はスルファモイル基で表され、R7が、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基で表され、金属原子又は金属化合物が、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Cu、Ni、Co、又はVOで表される態様が挙げられる。一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体において特に好ましい態様を以下に示す。即ち、一般式I中、R1及びR6が、各々独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アミノ基、ヘテロ環アミノ基、カルボンアミド基、ウレイド基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アゾ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はホスフィノイルアミノ基で表され、R2及びR5が、各々独立に、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基で表され、R3及びR4が、各々独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基で表され、R7が、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基で表され、金属原子又は金属化合物が、Zn、Cu、Co、又はVOで表される態様が挙げられる。特に、一般式Iにおいて、R3及びR4がそれぞれフェニル基であることが、堅牢性に優れる点から、好ましい。この理由としては、1R3及びR4がそれぞれフェニル基であることで、この化合物の分光が長波長化し、併用するフタロシアニン系顔料との分光と重なり550nm付近が大きくなり、エネルギー移動がし易くなるため、2立体的に嵩高い置換基の存在によりこの化合物自身の堅牢性が高まるため、と考えられる。また、一般式Iにおいて、R2及び/又はR5が、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルシクロヘキシルオキシカルボニル基であることが、溶剤溶解性に優れる点から、好ましい。-一般式II-1で表される化合物-本発明における特定錯体としては、下記一般式II-1で表される化合物であることが好ましい例の1つである。上記一般式II-1中、R1~R6は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表し、X2は、Maの電荷を中和するために必要な基を表し、X1は、Maに結合可能な基を表す。なお、X1とX2とは互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。ただし、R1とR6とが互いに結合して環を形成することはない。一般式II-1中のR1~R6は、一般式I中のR1~R6と同義であり、好ましい態様も同様である。一般式II-1中のMaは、金属原子又は金属化合物を表し、前述した特定錯体を構成する金属原子又は金属化合物と同義であり、その好ましい範囲も同様である。一般式II-1中のR7は、一般式I中のR7と同義であり、好ましい態様も同様である。一般式II-1におけるX1は、Maに結合可能な基であればいずれであってもよく、水、アルコール類例えば、メタノール、エタノール、プロパノール等、更に金属キレート[1]坂口武一上野景平著1995年南江堂、同[2]1996年、同[3]1997年等、に記載の化合物に由来する基が挙げられる。一般式II-1に置けるX2は、Maの電荷を中和するために必要な基を表し、例えば、ハロゲン原子、水酸基、カルボン酸基、燐酸基、スルホン酸基等が挙げられる。一般式II-1におけるX1とX2とは互いに結合してMaと共に5員、6員、又は7員の環を形成してもよい。形成される5員、6員、及び7員の環は、飽和環であっても不飽和環であってもよい。また、5員、6員、及び7員の環は、炭素原子及び水素原子のみで構成されていてもよい、窒素原子、酸素原子、及び硫黄原子から選ばれる原子を少なくとも1個有するヘテロ環であってもよい。-一般式II-2で表される化合物-本発明における特定錯体としては、下記一般式II-2で表される化合物であることが好ましい例の1つである。上記一般式II-2中、R1~R6、及びR8~R13は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7、及びR14は、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表す。ただし、R1とR8又はR13、及びR6とR8又はR13とはそれぞれが互いに結合して環を形成することはない。一般式II-2中のR1~R6は、一般式I中のR1~R6と同義であり、好ましい態様も同様である。一般式II-2中のR8~R13で表される置換基は、一般式Iで表される化合物のR1~R6で表される置換基と同義であり、その好ましい態様も同様である。一般式II-2で表される化合物のR8~R13で表される置換基が更に置換可能な基である場合には、前述した置換基Rのいずれかで置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。一般式II-2中のR7は、一般式I中のR7と同義であり、好ましい態様も同様である。一般式II-2中のR14は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表し、R14の好ましい範囲は、前記R7の好ましい範囲と同様である。R14が更に置換可能な基である場合には、前述した置換基Rのいずれかで置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。一般式II-2中のMaは、金属又は金属化合物を表し、前述した特定錯体を構成する金属原子又は金属化合物と同義であり、その好ましい範囲も同様である。一般式II-2中のR8とR9、R9とR10、R11とR12、R12とR13は、各々独立に、互いに結合して5員、6員、又は7員の飽和環、或いは不飽和環を形成していてもよい。形成される飽和環、又は不飽和環としては、一般式中のR1とR2、R2とR3、R4とR5、及びR5とR6で形成される飽和環、又は不飽和環と同義であり、好ましい例も同様である。-一般式IIIで表される化合物-本発明における特定錯体としては、下記一般式IIIで表される化合物であることが好ましい例の1つである。上記一般式III中、R2~R5は、各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R7は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表し、X3は、NRRは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基を表す。、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子を表し、X4は、NRaRaは水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表す。、酸素原子、又は硫黄原子を表し、Y1は、NRcRcは水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表す。、窒素原子、又は炭素原子を表し、Y2は、窒素原子、又は炭素原子を表し、R8及びR9は、各々独立に、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、又はヘテロ環アミノ基を表す。R8とY1とは互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよく、R9とY2とは互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。X5はMaと結合可能な基を表し、aは0、1、又は2を表す。一般式III中のR2とR3、及びR4とR5は、各々独立に、互いに結合して5員、6員、又は7員の飽和環、或いは不飽和環を形成していてもよい。形成される飽和環、又は不飽和環としては、一般式I中のR2とR3、及びR4とR5で形成される飽和環、又は不飽和環と同義であり、好ましい例も同様である。一般式III中のR2~R5、及びR7は、一般式I中のR1~R6、及びR7と同義であり、好ましい態様も同様である。一般式III中のMaは、金属又は金属化合物を表し、前述した特定錯体を構成する金属原子又は金属化合物と同義であり、その好ましい範囲も同様である。一般式III中、R8及びR9は、各々独立に、アルキル基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは1~12の直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基で、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ヘキシル基、2-エチルヘキシル基、ドデシル基、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、1-アダマンチル基、アルケニル基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは2~12のアルケニル基で、例えば、ビニル基、アリル基、3-ブテン-1-イル基、アリール基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは6~18のアリール基で、例えば、フェニル基、ナフチル基、ヘテロ環基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは1~12のヘテロ環基で、例えば、2-チエニル基、4-ピリジル基、2-フリル基、2-ピリミジニル基、1-ピリジル基、2-ベンゾチアゾリル基、1-イミダゾリル基、1-ピラゾリル基、ベンゾトリアゾール-1-イル基、アルコキシ基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは1~18のアルコキシ基で、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ブトキシ基、ヘキシルオキシ基、2-エチルヘキシルオキシ基、ドデシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、アリールオキシ基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは1~18のアリールオキシ基で、例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基、アルキルアミノ基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは1~18のアルキルアミノ基で、例えば、メチルアミノ基、エチルアミノ基、プロピルアミノ基、ブチルアミノ基、ヘキシルアミノ基、2-エチルヘキシルアミノ基、イソプロピルアミノ基、t-ブチルアミノ基、t-オクチルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基、N,N-ジエチルアミノ基、N,N-ジプロピルアミノ基、N,N-ジブチルアミノ基、N-メチル-N-エチルアミノ基、アリールアミノ基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは6~18のアリールアミノ基で、例えば、フェニルアミノ基、ナフチルアミノ基、N,N-ジフェニルアミノ基、N-エチル-N-フェニルアミノ基、又はヘテロ環アミノ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは1~12のヘテロ環アミノ基で、例えば、2-アミノピロール基、3-アミノピラゾール基、2-アミノピリジン基、3-アミノピリジン基を表す。一般式III中、R8及びR9で表されるアルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、又はヘテロ環アミノ基が、更に置換可能な基である場合には、前記置換基Rのいずれかで置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。一般式III中、X3は、NR、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子を表し、X4は、NRa、酸素原子、又は硫黄原子を表し、RとRaはそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは1~12の直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基で、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ヘキシル基、2-エチルヘキシル基、ドデシル基、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、1-アダマンチル基、アルケニル基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは2~12のアルケニル基で、例えば、ビニル基、アリル基、3-ブテン-1-イル基、アリール基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは6~18のアリール基で、例えば、フェニル基、ナフチル基、ヘテロ環基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは1~12のヘテロ環基で、例えば、2-チエニル基、4-ピリジル基、2-フリル基、2-ピリミジニル基、1-ピリジル基、2-ベンゾチアゾリル基、1-イミダゾリル基、1-ピラゾリル基、ベンゾトリアゾール-1-イル基、アシル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは2~18のアシル基で、例えば、アセチル基、ピバロイル基、2-エチルヘキシル基、ベンゾイル基、シクロヘキサノイル基、アルキルスルホニル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは1~18のアルキルスルホニル基で、例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、イソプロピルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、アリールスルホニル基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは6~18のアリールスルホニル基で、例えば、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基を表す。前記RとRaのアルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基は、更に、前記置換基Rのいずれかで置換されていてもよく、複数の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。一般式III中、Y1は、NRc、窒素原子、又は炭素原子を表し、Y2は、窒素原子、又は炭素原子を表し、Rcは、前記X3におけるRと同義である。一般式III中、R8とY1とが互いに結合して、R8、Y1、及び炭素原子と共に5員環例えば、シクロペンタン、ピロリジン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、テトラヒドロチオフェン、ピロール、フラン、チオフェン、インドール、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、6員環例えば、シクロヘキサン、ピペリジン、ピペラジン、モルホリン、テトラヒドロピラン、ジオキサン、ペンタメチレンスルフィド、ジチアン、ベンゼン、ピペリジン、ピペラジン、ピリダジン、キノリン、キナゾリン、又は7員環例えば、シクロヘプタン、ヘキサメチレンイミンを形成してもよい。一般式III中、R9とY2とが互いに結合して、R8、Y1、及び炭素原子と共に5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。形成される5員、6員、及び7員の環は、前記のR8とY1及び炭素原子で形成される環中の1個の結合が二重結合に変化した環が挙げられる。一般式III中、R8とY1、及びR9とY2が結合して形成される5員、6員、及び7員の環が、更に置換可能な環である場合には、前記置換基Rのいずれかで説明した基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。一般式III中、X5はMaと結合可能な基を表し、前記一般式II-1におけるX1と同様な基が挙げられる。aは0、1、又は2を表す。一般式IIIで表される化合物の好ましい態様を以下に示す。即ち、R2~R5、R7、及びMaは、それぞれ、一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体の好ましい態様であり、X3はNRRは水素原子、アルキル基、窒素原子、又は酸素原子であり、X4はNRaRaは水素原子、アルキル基、ヘテロ環基、又は酸素原子であり、Y1はNRcRcは水素原子、又はアルキル基、窒素原子、又は炭素原子であり、Y2は窒素原子、又は炭素原子であり、X5は酸素原子を介して結合する基であり、R8及びR9は、それぞれ独立に、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、又はアルキルアミノ基を表すか、R8とY1とが互いに結合して5員又は6員環を形成し、R9とY2とが互いに結合して5員、6員環を形成する、aは0又は1で表される態様である。一般式IIIで表される化合物のより好ましい態様を以下に示す。即ち、R2~R5、R7、Maはそれぞれ、一般式Iで表される化合物と金属原子又は金属化合物とを含む錯体の好ましい態様であり、X3及びX4は、酸素原子であり、Y1はNHであり、Y2は窒素原子であり、X5は酸素原子を介して結合する基であり、R8及びR9は、それぞれ独立に、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、又はアルキルアミノ基を表すか、R8とY1とが互いに結合して5員又は6員環を形成し、R9とY2とが互いに結合して5員、6員環を形成する、aは0又は1で表される態様である。以下に、本発明における特定錯体の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。本発明における特定錯体のモル吸光係数は、膜厚の観点から、できるだけ高いほうが好ましい。また、最大吸収波長λmaxは、色純度向上の観点から、520nm~580nmが好ましく、530nm~570nmが更に好ましい。なお、最大吸収波長、及びモル吸光係数は、分光光度計UV-2400PC島津製作所社製により測定されるものである。本発明における特定錯体の融点は、溶解性の観点から、高すぎない方がよい。本発明における特定錯体は、米国特許第4,774,339号、同-5,433,896号、特開2001-240761号、同2002-155052号、特許第3614586号、Aust.J.Chem,1965,11,1835-1845、J.H.Bogeretal,HeteroatomChemistry,Vol.1,No.5,3891990等に記載の方法で合成することができる。本発明における特定錯体の合成方法について、具体的には、特開2008-292970号の段落0131~0157に記載の方法を適用することができる。本発明の感光性着色硬化性組成物は、特定錯体を1種単独で用いてもよく、2種以上併用してもよい。本発明における特定錯体の着色硬化性組成物中における含有量は、分子量及びモル吸光係数によって異なるが、着色硬化性組成物の全固形分成分に対して、10質量~70量が好ましく、10質量~50質量がより好ましく、15質量~30質量が最も好ましい。A-2フタロシアニン系顔料本発明に用いるフタロシアニン系顔料としては、フタロシアニン骨格を有する顔料であれば特に制限されるものではない。また、フタロシアニン系顔料に含まれる中心金属としては、フタロシアニン骨格を構成できる金属であればよく、特に限定されない。その中でも、中心金属としては、マグネシウム、チタン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、亜鉛、アルミニウムが好ましく用いられる。本発明におけるフタロシアニン系顔料として、具体的には、C.I.ピグメントブルー15,C.I.ピグメントブルー15:1,C.I.ピグメントブルー15:2,C.I.ピグメントブルー15:3,C.I.ピグメントブルー15:4,C.I.ピグメントブルー15:5,C.I.ピグメントブルー15:6,C.I.ピグメントブルー16,C.I.ピグメントブルー17:1,C.I.ピグメントブルー75,C.I.ピグメントブルー79、C.I.ピグメントグリーン7,C.I.ピグメントグリーン36,C.I.ピグメントグリーン37、クロロアルミニウムフタロシアニン、ヒドロキシアルミニウムフタロシアニン、アルミニウムフタロシアニンオキシド、亜鉛フタロシアニンが挙げられる。中でも、耐光性と着色力との点から、C.I.ピグメントブルー15、C.I.ピグメントブルー15:6、ピグメントブルー15:1,C.I.ピグメントブルー15:2が好ましく、特に、C.I.ピグメントブルー15:6が好ましい。本発明におけるフタロシアニン系顔料の着色硬化性組成物中における含有量は、着色硬化性組成物の全固形分成分に対して、10質量~70質量が好ましく、20質量~60質量がより好ましく、35質量~50質量が最も好ましい。また、特定錯体とフタロシアニン系顔料との含有比は、フタロシアニン系顔料:特定錯体=100:5~100:100が好ましく、100:15~100:75がより好ましく、100:25~100:50が更に好ましい。B分散剤本発明の着色硬化性組成物は、B分散剤を含有している。B分散剤としては、公知の顔料分散剤や界面活性剤が用いられる。分散剤としては、多くの種類の化合物が用いられるが、例えば、フタロシアニン誘導体市販品EFKA-745エフカ社製、ソルスパース5000日本ルーブリゾール株製;オルガノシロキサンポリマーKP341信越化学工業株製、メタアクリル酸系共重合体ポリフローNo.75、No.90、No.95以上、共栄社化学株製、W001裕商株製等のカチオン系界面活性剤;ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステル等のノニオン系界面活性剤;W004、W005、W017以上、裕商株製等のアニオン系界面活性剤;EFKA-46、EFKA-47、EFKA-47EA、EFKAポリマー100、EFKAポリマー400、EFKAポリマー401、EFKAポリマー450以上、森下産業株製等の高分子分散剤;ソルスパース3000、5000、9000、12000、13240、13940、17000、24000、26000、28000などの各種ソルスパース分散剤日本ルーブリゾール株製;アデカプルロニックL31、F38、L42、L44、L61、L64、F68、L72、P95、F77、P84、F87、P94、L101、P103、F108、L121、P-123以上、ADEKA株製、及びイソネットS-20三洋化成株製が挙げられる。本発明におけるB分散剤の着色硬化性組成物中における含有量は、顔料に対して、1質量~80質量が好ましく、5質量~70質量がより好ましく、10質量~60質量が最も好ましい。C重合性化合物本発明の着色硬化性組成物は、C下記一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物から選択された少なくとも1種の化合物を含有する。一般式MO-1~MO-5において、nは0~14の整数であり、m1~m4は1~8の整数である。同一分子内に複数存在するR、およびTは、各々同一であっても、異なっていてもよい。また、一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物の各々において、複数存在するRの内の少なくとも1つは、-OC=OCH=CH2、又は、-OC=OCCH3=CH2を表す。一般式MO-2において、Zが-O-である場合には、nが1以上であるか、またはRが-OC=OCH=CH2以外の基である。なお、本明細書では、アクリロイル基とメタクリロイル基とを総称して、メタアクリロイル基と記載し、またアクリレートとメタクリレートとを総称して、メタアクリレートと記載することがある。一般式MO-1~MO-5において、好ましいnとしては0~14の整数であり、より好ましくは0~2の整数である。また、m1~m4は1~8の整数であることが好ましく、1~2がより好ましい。一般式MO-1~MO-5におけるRとしては、同一分子内に複数存在するRの内の少なくとも1つが、-OC=OCH=CH2、又は、-OC=OCCH3=CH2であればよい。その他のRは上記のうちいずれでもよいが、下記の基であることが好ましい。上記した各基において、m1、およびm2は1~8の整数である。m1、およびm2は1~2の整数であることが好ましい。一般式MO-1~MO-5におけるTとしては、上記した構造のうち、-CH2m-、-OCH2-が好ましく、特に-CH2m-が好ましい。また、Zとしては、-O-が好ましい。同一分子内に複数存在するR、およびTは、各々同一であっても、異なっていてもよいが、合成の容易性から同一であることが好ましい。一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物のうち、好ましくは一般式MO-2、MO-1で表される化合物であり、特に好ましくは一般式MO-2で表される化合物である。中でも、一般式MO-2で表される化合物であり、且つ一般式MO-2中に存在する少なくとも一つのRが、下記に示すいずれかの基である化合物であることが特に好ましい。上記した基において、m1、およびm2は各々1~8の整数である。一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物の具体例を以下に示す。本発明はこれらに限定されるものではない。エトキシ化イソシアヌル酸トリアクリレート、ε―カプロラクトン変性トリス2アクリロキシエチルイソシアネート、エトキシ化グリセリントリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールプロパンアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、エトキシ化ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、ヘキサアクリロイルオキシエチルエトキシジペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトールペンタアクリレートのコハク酸モノエステル、トリメチロールプロパントリメタクリレート、本発明の着色硬化性組成物は、C一般式MO-1~MO-5で表される少なくとも1種の重合性化合物を含有するが、2種以上を含んで構成されていてもよい。2種以上の場合、同一の一般式で表される2種以上の重合性化合物であっても、異なる一般式で表される2種以上の重合性化合物であってもよい。さらに、本発明の着色硬化性組成物は、一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物以外の他の構造の重合性化合物を含んでいてもよい。一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物以外の他の構造の重合性化合物以下、適宜その他の重合性化合物と称する。としては、不飽和カルボン酸例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸などや、そのエステル類、アミド類が挙げられ、好ましくは、不飽和カルボン酸と脂肪族多価アルコール化合物とのエステル、不飽和カルボン酸と脂肪族多価アミン化合物とのアミド類が用いられる。また、ヒドロキシル基やアミノ基、メルカプト基等の求核性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と単官能若しくは多官能イソシアネート類或いはエポキシ類との付加反応生成物、及び単官能若しくは多官能のカルボン酸との脱水縮合反応生成物等も好適なその他の重合性化合物として併用される。また、その他の重合性化合物としては、イソシアネート基や、エポキシ基等の親電子性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との付加反応物、更にハロゲン基や、トシルオキシ基等の脱離性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との置換反応物も好適である。また、別の例として、上記の不飽和カルボン酸の代わりに、不飽和ホスホン酸、スチレン、ビニルエーテル等に置き換えた化合物群を使用することも可能である。脂肪族多価アルコール化合物と不飽和カルボン酸とのエステルのモノマーの具体例としては、アクリル酸エステルとして、エチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、1,3-ブタンジオールジアクリレート、テトラメチレングリコールジアクリレート、プロピレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリロイルオキシプロピルエーテル、ヘキサンジオールジアクリレート、1,4-シクロヘキサンジオールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、テトラペンタエリスリトールポリアクリレートアクリレート基数1~10、ペンタペンタエリスリトールポリアクリレートアクリレート基数1~12、ソルビトールトリアクリレート、ソルビトールテトラアクリレート、ソルビトールペンタアクリレート、ソルビトールヘキサアクリレート、ポリエステルアクリレートオリゴマー、等がある。メタクリル酸エステルとしては、テトラメチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、1,3-ブタンジオールジメタクリレート、ヘキサンジオールジメタクリレート、ソルビトールトリメタクリレート、ソルビトールテトラメタクリレート、ビスp-3-メタクリルオキシ-2-ヒドロキシプロポキシフェニルジメチルメタン、ビス-p-メタクリルオキシエトキシフェニルジメチルメタン等がある。イタコン酸エステルとしては、エチレングリコールジイタコネート、プロピレングリコールジイタコネート、1,3-ブタンジオールジイタコネート、1,4-ブタンジオールジイタコネート、テトラメチレングリコールジイタコネート、ペンタエリスリトールジイタコネート、ソルビトールテトライタコネート等がある。クロトン酸エステルとしては、エチレングリコールジクロトネート、テトラメチレングリコールジクロトネート、ペンタエリスリトールジクロトネート、ソルビトールテトラジクロトネート等がある。イソクロトン酸エステルとしては、エチレングリコールジイソクロトネート、ペンタエリスリトールジイソクロトネート、ソルビトールテトライソクロトネート等がある。マレイン酸エステルとしては、エチレングリコールジマレート、トリエチレングリコールジマレート、ペンタエリスリトールジマレート、ソルビトールテトラマレート等がある。その他のエステルの例として、例えば、特公昭51-47334号公報、特開昭57-196231号公報に記載の脂肪族アルコール系エステル類や、特開昭59-5240号公報、特開昭59-5241号公報、特開平2-226149号公報に記載の芳香族系骨格を有するもの、特開平1-165613号公報に記載のアミノ基を含有するもの等も好適に用いられる。更に、前述のエステルモノマーは混合物としても使用することができる。また、その他の重合性化合物としては、脂肪族多価アミン化合物と不飽和カルボン酸とのアミドのモノマーの具体例としては、メチレンビス-アクリルアミド、メチレンビス-メタクリルアミド、1,6-ヘキサメチレンビス-アクリルアミド、1,6-ヘキサメチレンビス-メタクリルアミド、ジエチレントリアミントリスアクリルアミド、キシリレンビスアクリルアミド、キシリレンビスメタクリルアミド等がある。その他の好ましいアミド系モノマーの例としては、特公昭54-21726号公報に記載のシクロへキシレン構造を有すものを挙げることができる。さらに、その他の重合性化合物としては、イソシアネートと水酸基の付加反応を用いて製造されるウレタン系付加重合性化合物も好適であり、そのような具体例としては、例えば、特公昭48-41708号公報中に記載されている1分子に2個以上のイソシアネート基を有するポリイソシアネート化合物に、下記一般式Vで示される水酸基を含有するビニルモノマーを付加させた1分子中に2個以上の重合性ビニル基を含有するビニルウレタン化合物等が挙げられる。ただし、一般式VにおけるR4及びR5は、各々独立に、H又はCH3を示す。また、下記の文献に記載の化合物のうち、一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物以外の他の構造の重合性化合物も、本発明における重合性化合物に併用して着色硬化性組成物に用いることができる。特開昭51-37193号公報、特公平2-32293号公報、特公平2-16765号公報に記載されているようなウレタンアクリレート類や、特公昭58-49860号公報、特公昭56-17654号公報、特公昭62-39417号公報、特公昭62-39418号公報に記載のエチレンオキサイド系骨格を有するウレタン化合物類、更に、特開昭63-277653号公報、特開昭63-260909号公報、特開平1-105238号公報に記載される分子内にアミノ構造やスルフィド構造を有する付加重合性化合物類、特開昭48-64183号公報、特公昭49-43191号公報、特公昭52-30490号公報の各公報に記載されているようなポリエステルアクリレート類、エポキシ樹脂とメタアクリル酸を反応させたエポキシアクリレート類等の多官能のアクリレートやメタクリレート、特公昭46-43946号公報、特公平1-40337号公報、特公平1-40336号公報に記載の特定の不飽和化合物、特開平2-25493号公報に記載のビニルホスホン酸系化合物、特開昭61-22048号公報に記載のペルフルオロアルキル基を含有する構造、更に日本接着協会誌vol.20、No.7、300~308ページ1984年に光硬化性モノマー及びオリゴマーとして紹介されているもの。着色硬化性組成物の全固形分中における重合性化合物の含有量2種以上の場合は総含有量としては、特に限定はなく、本発明の効果をより効果的に得る観点から、10質量~80質量が好ましく、15質量~75質量がより好ましく、20質量~60質量が特に好ましい。D光重合開始剤本発明の着色硬化性組成物はD光重合開始剤を含有する。光重合開始剤は、上述のC前記一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物から選択された少なくとも1種の化合物を重合させ得るものであれば、特に制限はなく、特性、開始効率、吸収波長、入手性、コスト等の観点で選ばれるのが好ましい。光重合開始剤としては、例えば、ハロメチルオキサジアゾール化合物及びハロメチル-s-トリアジン化合物から選択される少なくとも1つの活性ハロゲン化合物、3-アリール置換クマリン化合物、ロフィン2量体、ベンゾフェノン化合物、アセトフェノン化合物及びその誘導体、シクロペンタジエン-ベンゼン-鉄錯体及びその塩、オキシム系化合物、等が挙げられる。光重合開始剤の具体例については、特開2004-295116号公報の段落0070~0077に記載のものが挙げられる。中でも、重合反応が迅速である点等から、オキシム系化合物が好ましい。前記オキシム系化合物以下、オキシム系光重合開始剤ともいうとしては、特に限定はなく、例えば、特開2000-80068号公報、WO02/100903A1、特開2001-233842号公報等に記載のオキシム系化合物が挙げられる。具体的な例としては、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ペンタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ヘキサンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ヘプタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-オクタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-メチルフェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-エチルフェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-ブチルフェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-メチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-プロプル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-エチル-6-2-エチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-エチル-6-2-ブチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノンなどが挙げられる。但し、これらに限定されるものではない。これらのうち、より少ない露光量で形状特に、固体撮像素子の場合はパターンの矩形性の良好なパターンが得られる点で、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-オクタンジオン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン等のオキシム-O-アシル系化合物が特に好ましく、具体的には、例えば、OXE-01、OXE-02以上、BASF社製等が挙げられる。また、本発明においては、感度、経時安定性、またカラーフィルタ作製に適用した際における後加熱時の着色防止の観点から、オキシム系化合物として、下記一般式d-1~d-4で表される化合物がより好ましい。上記一般式d-1~d-4中、R22及びX22は、各々独立に、1価の置換基を表し、A22は、2価の有機基を表し、Arは、アリール基を表す。nは、1~5の整数である。複数あるR22、X22、A22、およびArは、それぞれ同一であっても異なっていてもよい。R22としては、高感度化の点から、アシル基が好ましく、具体的には、アセチル基、プロピオニル基、ベンゾイル基、トルイル基が好ましい。A22としては、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、無置換のアルキレン基、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、tert-ブチル基、ドデシル基で置換されたアルキレン基、アルケニル基例えば、ビニル基、アリル基で置換されたアルキレン基、アリール基例えば、フェニル基、p-トリル基、キシリル基、クメニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナントリル基、スチリル基で置換されたアルキレン基が好ましい。Arとしては、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、置換又は無置換のフェニル基が好ましい。置換フェニル基の場合、その置換基としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン基が好ましい。X22としては、溶剤溶解性と長波長領域の吸収効率向上の点から、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルキニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリールオキシ基、置換基を有してもよいアルキルチオキシ基、置換基を有してもよいアリールチオキシ基、置換基を有してもよいアミノ基が好ましい。また、一般式d-1~d-4におけるnは1~2の整数が好ましい。以下、一般式d-1~d-4で表される化合物の具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。また、本発明の着色硬化性組成物には、上記の光重合開始剤のほかに、特開2004-295116号公報の段落0079に記載の他の公知の光重合開始剤を使用してもよい。光重合開始剤は、1種単独で或いは2種以上を組み合わせて含有することができる。着色硬化性組成物の全固形分中における光重合開始剤の含有量2種以上の場合は総含有量は、本発明の効果をより効果的に得る観点から、3質量~20質量が好ましく、4質量~19質量がより好ましく、5質量~18質量が特に好ましい。-増感色素-本発明の着色硬化性組成物は、必要に応じて増感色素を添加してもよい。増感色素は、この増感色素が吸収しうる波長の露光により上記光重合開始剤のラジカル発生反応等や、それによる前記光重合性化合物の重合反応が促進させることができる。このような増感色素としては、公知の分光増感色素又は染料、又は光を吸収して光重合開始剤と相互作用する染料又は顔料が挙げられる。分光増感色素又は染料本発明に用いられる増感色素として好ましい分光増感色素又は染料は、多核芳香族類例えば、ピレン、ペリレン、トリフェニレン、キサンテン類例えば、フルオレッセイン、エオシン、エリスロシン、ローダミンB、ローズベンガル、シアニン類例えば、チアカルボシアニン、オキサカルボシアニン、メロシアニン類例えば、メロシアニン、カルボメロシアニン、チアジン類例えば、チオニン、メチレンブルー、トルイジンブルー、アクリジン類例えば、アクリジンオレンジ、クロロフラビン、アクリフラビン、フタロシアニン類例えば、フタロシアニン、メタルフタロシアニン、ポルフィリン類例えば、テトラフェニルポルフィリン、中心金属置換ポルフィリン、クロロフィル類例えば、クロロフィル、クロロフィリン、中心金属置換クロロフィル、金属錯体例えば、下記化合物、アントラキノン類、例えば、アントラキノン、スクアリウム類例えば、スクアリウム等が挙げられる。より好ましい分光増感色素又は染料の例を以下に例示する。特公平37-13034号公報に記載のスチリル系色素;特開昭62-143044号公報に記載の陽イオン染料;特公昭59-24147号公報記載のキノキサリニウム塩;特開昭64-33104号公報記載の新メチレンブルー化合物;特開昭64-56767号公報記載のアントラキノン類;特開平2-1714号公報記載のベンゾキサンテン染料;特開平2-226148号公報及び特開平2-226149号公報記載のアクリジン類;特公昭40-28499号公報記載のピリリウム塩類;特公昭46-42363号公報記載のシアニン類;特開平2-63053号記載のベンゾフラン色素;特開平2-85858号公報、特開平2-216154号公報の共役ケトン色素;特開昭57-10605号公報記載の色素;特公平2-30321号公報記載のアゾシンナミリデン誘導体;特開平1-287105号公報記載のシアニン系色素;特開昭62-31844号公報、特開昭62-31848号公報、特開昭62-143043号公報記載のキサンテン系色素;特公昭59-28325号公報記載のアミノスチリルケトン;特開平2-179643号公報記載の色素;特開平2-244050号公報記載のメロシアニン色素;特公昭59-28326号公報記載のメロシアニン色素;特開昭59-89303号公報記載のメロシアニン色素;特開平8-129257号公報記載のメロシアニン色素;特開平8-334897号公報記載のベンゾピラン系色素が挙げられる。350~450nmに極大吸収波長を有する色素増感色素の他の好ましい態様として、以下の化合物群に属しており、且つ、350~450nmに極大吸収波長を有する色素が挙げられる。例えば、多核芳香族類例えば、ピレン、ペリレン、トリフェニレン、キサンテン類例えば、フルオレッセイン、エオシン、エリスロシン、ローダミンB、ローズベンガル、シアニン類例えばチアカルボシアニン、オキサカルボシアニン、メロシアニン類例えば、メロシアニン、カルボメロシアニン、チアジン類例えば、チオニン、メチレンブルー、トルイジンブルー、アクリジン類例えば、アクリジンオレンジ、クロロフラビン、アクリフラビン、アントラキノン類例えば、アントラキノン、スクアリウム類例えば、スクアリウムが挙げられる。上記の増感色素に関しては、本発明の着色硬化性組成物の特性を改良する目的で、以下のような種々の化学修飾を行うことが可能である。例えば、増感色素と、付加重合性化合物構造例えば、アクリロイル基やメタクリロイル基とを、共有結合、イオン結合、水素結合等の方法により結合させることで、架橋硬化膜の高強度化や、架橋硬化膜からの色素の不要な析出抑制効果向上を得ることができる。増感色素の含有量は、着色硬化性組成物の全固形分に対し、0.01~20質量が好ましく、より好ましくは、0.01~10質量であり、更に好ましくは0.1~5質量である。増感色素の含有量がこの範囲であることで、超高圧水銀灯の露光波長に対して高感度であり、膜深部硬化性が得られると共に、現像マージン、パターン形成性の点で好ましい。-水素供与性化合物-本発明の着色硬化性組成物は水素供与性化合物を含有することが好ましい。本発明において水素供与性化合物は、増感色素や光重合開始剤の活性放射線に対する感度を一層向上させる、或いは酸素による重合性化合物の重合阻害を抑制する等の作用を有する。このような水素供与性化合物の例としては、アミン類、例えば、M.R.Sanderら著JournalofPolymerSociety第10巻3173頁1972、特公昭44-20189号公報、特開昭51-82102号公報、特開昭52-134692号公報、特開昭59-138205号公報、特開昭60-84305号公報、特開昭62-18537号公報、特開昭64-33104号公報、ResearchDisclosure33825号記載の化合物等が挙げられ、具体的には、トリエタノールアミン、p-ジメチルアミノ安息香酸エチルエステル、p-ホルミルジメチルアニリン、p-メチルチオジメチルアニリン等が挙げられる。水素供与性化合物の別の例としては、チオール及びスルフィド類、例えば、特開昭53-702号公報、特公昭55-500806号公報、特開平5-142772号公報記載のチオール化合物、特開昭56-75643号公報のジスルフィド化合物等が挙げられ、具体的には、2-メルカプトベンゾチアゾール、2-メルカプトベンゾオキサゾール、2-メルカプトベンゾイミダゾール、2-メルカプト-43H-キナゾリン、β-メルカプトナフタレン等が挙げられる。また、水素供与性化合物の更に別の例としては、アミノ酸化合物例、N-フェニルグリシン等、特公昭48-42965号公報記載の有機金属化合物例、トリブチル錫アセテート等、特公昭55-34414号公報記載の水素供与体、特開平6-308727号公報記載のイオウ化合物例、トリチアン等等が挙げられる。これら水素供与性化合物の含有量は、重合成長速度と連鎖移動のバランスによる硬化速度の向上の観点から、着色硬化性組成物の全固形分の質量に対し、0.1~30質量の範囲が好ましく、1~25質量の範囲がより好ましく、0.5~20質量の範囲が更に好ましい。E有機溶剤本発明の着色硬化性組成物は、E有機溶剤を含有する。有機溶剤は、並存する各成分の溶解性や着色硬化性組成物としたときの塗布性を満足できるものであれば、基本的には特に制限はなく、特に、バインダーの溶解性、塗布性、安全性を考慮して選ばれることが好ましい。有機溶剤としては、エステル類として、例えば、酢酸エチル、酢酸-n-ブチル、酢酸イソブチル、ギ酸アミル、酢酸イソアミル、酢酸イソブチル、プロピオン酸ブチル、酪酸イソプロピル、酪酸エチル、酪酸ブチル、乳酸メチル、乳酸エチル、オキシ酢酸アルキルエステル類例:オキシ酢酸メチル、オキシ酢酸エチル、オキシ酢酸ブチル具体的には、メトキシ酢酸メチル、メトキシ酢酸エチル、メトキシ酢酸ブチル、エトキシ酢酸メチル、エトキシ酢酸エチル等が挙げられる。、3-オキシプロピオン酸アルキルエステル類例:3-オキシプロピオン酸メチル、3-オキシプロピオン酸エチル等具体的には、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル等が挙げられる。、2-オキシプロピオン酸アルキルエステル類例:2-オキシプロピオン酸メチル、2-オキシプロピオン酸エチル、2-オキシプロピオン酸プロピル等具体的には、2-メトキシプロピオン酸メチル、2-メトキシプロピオン酸エチル、2-メトキシプロピオン酸プロピル、2-エトキシプロピオン酸メチル、2-エトキシプロピオン酸エチル等が挙げられる。、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸エチル具体的には、2-メトキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-エトキシ-2-メチルプロピオン酸エチル等が挙げられる。、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、ピルビン酸プロピル、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、2-オキソブタン酸メチル、2-オキソブタン酸エチル等が挙げられる。また、エーテル類としては、例えば、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノプロピルエーテルアセテート等が挙げられる。ケトン類としては、例えば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、2-ヘプタノン、3-ヘプタノン等が挙げられる。芳香族炭化水素類としては、例えば、トルエン、キシレン等が好適に挙げられる。これらの有機溶剤は、前述の各成分の溶解性、及びアルカリ可溶性バインダーを含む場合はその溶解性、塗布面状の改良などの観点から、2種以上を混合することも好ましい。この場合、特に好ましくは、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、2-ヘプタノン、シクロヘキサノン、エチルカルビトールアセテート、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールメチルエーテル、及びプロピレングリコールメチルエーテルアセテートから選択される2種以上で構成される混合溶液である。有機溶剤の着色硬化性組成物中における含有量としては、組成物中の全固形分濃度が10質量~80質量になる量が好ましく、15質量~60質量になる量がより好ましい。F他の成分本発明の着色硬化性組成物は、上述の各成分に加えて、本発明の効果を損なわない範囲で、更に、アルカリ可溶性バインダー、架橋剤などの他の成分を含んでいてもよい。-アルカリ可溶性バインダー-アルカリ可溶性バインダーは、アルカリ可溶性を有すること以外は特に限定はなく、好ましくは、耐熱性、現像性、入手性等の観点から選択することができる。アルカリ可溶性バインダーとしては、線状有機高分子重合体であり、且つ、有機溶剤に可溶で、弱アルカリ水溶液で現像できるものが好ましい。このような線状有機高分子重合体としては、側鎖にカルボン酸を有するポリマー、例えば、特開昭59-44615号、特公昭54-34327号、特公昭58-12577号、特公昭54-25957号、特開昭59-53836号、特開昭59-71048号の各公報に記載されているような、メタクリル酸共重合体、アクリル酸共重合体、イタコン酸共重合体、クロトン酸共重合体、マレイン酸共重合体、部分エステル化マレイン酸共重合体等が挙げられ、同様に側鎖にカルボン酸を有する酸性セルロース誘導体が有用である。上述したものの他、本発明におけるアルカリ可溶性バインダーとしては、水酸基を有するポリマーに酸無水物を付加させたもの等や、ポリヒドロキシスチレン系樹脂、ポリシロキサン系樹脂、ポリ2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、ポリビニルピロリドンやポリエチレンオキサイド、ポリビニルアルコール、等も有用である。また、線状有機高分子重合体は、親水性を有するモノマーを共重合したものであってもよい。この例としては、アルコキシアルキルメタアクリレート、ヒドロキシアルキルメタアクリレート、グリセロールメタアクリレート、メタアクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、2級若しくは3級のアルキルアクリルアミド、ジアルキルアミノアルキルメタアクリレート、モルホリンメタアクリレート、N-ビニルピロリドン、N-ビニルカプロラクタム、ビニルイミダゾール、ビニルトリアゾール、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、分岐若しくは直鎖のプロピルメタアクリレート、分岐若しくは直鎖のブチルメタアクリレート、又は、フェノキシヒドロキシプロピルメタアクリレート、等が挙げられる。その他、親水性を有するモノマーとしては、テトラヒドロフルフリル基、燐酸基、燐酸エステル基、4級アンモニウム塩基、エチレンオキシ鎖、プロピレンオキシ鎖、スルホン酸基及びその塩由来の基、モルホリノエチル基等を含んでなるモノマー等も有用である。また、アルカリ可溶性バインダーは、架橋効率を向上させるために、重合性基を側鎖に有してもよく、例えば、アリル基、メタアクリル基、アリルオキシアルキル基等を側鎖に含有するポリマー等も有用である。上述の重合性基を含有するポリマーの例としては、市販品のKSレジスト-106大阪有機化学工業株製、サイクロマーPシリーズダイセル化学工業株製等が挙げられる。また、硬化皮膜の強度を上げるためにアルコール可溶性ナイロンや2,2-ビス-4-ヒドロキシフェニル-プロパンとエピクロルヒドリンとのポリエーテル等も有用である。これら各種アルカリ可溶性バインダーの中でも、耐熱性の観点からは、ポリヒドロキシスチレン系樹脂、ポリシロキサン系樹脂、アクリル系樹脂、アクリルアミド系樹脂、アクリル/アクリルアミド共重合体樹脂が好ましく、現像性制御の観点からは、アクリル系樹脂、アクリルアミド系樹脂、アクリル/アクリルアミド共重合体樹脂が好ましい。前記アクリル系樹脂としては、ベンジルメタアクリレート、メタアクリル酸、ヒドロキシエチルメタアクリレート、メタアクリルアミド等から選ばれるモノマーからなる共重合体や、市販品のKSレジスト-106大阪有機化学工業株製、サイクロマーPシリーズダイセル化学工業株製等が好ましい。アルカリ可溶性バインダーは、現像性、液粘度等の観点から、重量平均分子量GPC法で測定されたポリスチレン換算値が1000~2×105の重合体が好ましく、2000~1×105の重合体がより好ましく、5000~5×104の重合体が特に好ましい。-架橋剤-本発明の着色硬化性組成物に補足的に架橋剤を用い、着色硬化性組成物を硬化させてなる着色硬化膜の硬度をより高めることもできる。架橋剤としては、架橋反応により膜硬化を行なえるものであれば、特に限定はなく、例えば、aエポキシ樹脂、bメチロール基、アルコキシメチル基、及びアシロキシメチル基から選ばれる少なくとも1つの置換基で置換された、メラミン化合物、グアナミン化合物、グリコールウリル化合物又はウレア化合物、cメチロール基、アルコキシメチル基、及びアシロキシメチル基から選ばれる少なくとも1つの置換基で置換された、フェノール化合物、ナフトール化合物又はヒドロキシアントラセン化合物、が挙げられる。中でも、多官能エポキシ樹脂が好ましい。架橋剤の具体例などの詳細については、特開2004-295116号公報の段落0134~0147の記載を参照することができる。-その他の添加物-着色硬化性組成物には、必要に応じて、各種添加物、例えば、充填剤、上記以外の高分子化合物、界面活性剤、密着促進剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、凝集防止剤、現像促進剤等を配合することができる。これらの添加物としては、特開2004-295116号公報の段落0155~0156に記載のものを挙げることができる。界面活性剤上記した本発明の着色硬化性組成物に添加してもよい界面活性剤は、塗布性をより向上させる観点から、各種の界面活性剤を添加してもよい。界面活性剤としては、フッ素系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤などの各種界面活性剤を使用できる。特に、本発明の着色硬化性組成物は、フッ素系界面活性剤を含有することで、塗布液として調製したときの液特性特に、流動性がより向上することから、塗布厚の均一性や省液性をより改善することができる。即ち、フッ素系界面活性剤を含有する着色硬化性組成物を適用した塗布液を用いて膜形成する場合においては、被塗布面と塗布液との界面張力を低下させることにより、被塗布面への濡れ性が改善され、被塗布面への塗布性が向上する。このため、少量の液量で数μm程度の薄膜を形成した場合であっても、厚みムラの小さい均一厚の膜形成をより好適に行える点で有効である。フッ素系界面活性剤中のフッ素含有率は、3質量~40質量が好適であり、より好ましくは5質量~30質量であり、特に好ましくは7質量~25質量である。フッ素含有率がこの範囲内であるフッ素系界面活性剤は、塗布膜の厚さの均一性や省液性の点で効果的であり、着色硬化性組成物中における溶解性も良好である。フッ素系界面活性剤としては、例えば、メガファックF171、同F172、同F173、同F176、同F177、同F141、同F142、同F143、同F144、同R30、同F437、同F475、同F479、同F482、同F780、同F781以上、DIC株製、フロラードFC430、同FC431、同FC171以上、住友スリーエム株製、サーフロンS-382、同SC-101、同SC-103、同SC-104、同SC-105、同SC1068、同SC-381、同SC-383、同S393、同KH-40以上、旭硝子株製、等が挙げられる。ノニオン系界面活性剤として具体的には、グリセロール、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン並びにそれらのエトキシレート及びプロポキシレート例えば、グリセロールプロポキシレート、グリセリンエトキシレート等、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステルBASF社製のプルロニックL10、L31、L61、L62、10R5、17R2、25R2、テトロニック304、701、704、901、904、150R1、ソルスパース20000日本ルーブリゾール株製等が挙げられる。カチオン系界面活性剤として具体的には、フタロシアニン誘導体商品名:EFKA-745、森下産業株製、オルガノシロキサンポリマーKP341信越化学工業株製、メタアクリル酸系共重合体ポリフローNo.75、No.90、No.95共栄社化学株製、W001裕商株製等が挙げられる。アニオン系界面活性剤として具体的には、W004、W005、W017裕商株社製等が挙げられる。シリコーン系界面活性剤としては、例えば、東レダウコーニング株製トーレシリコーンDC3PA、トーレシリコーンSH7PA、トーレシリコーンDC11PA,トーレシリコーンSH21PA,トーレシリコーンSH28PA、トーレシリコーンSH29PA、トーレシリコーンSH30PA、トーレシリコーンSH8400、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製TSF-4440、TSF-4300、TSF-4445、TSF-4460、TSF-4452、信越シリコーン株式会社製KP341、KF6001、KF6002、ビックケミー社製BYK307、BYK323、BYK330等が挙げられる。界面活性剤は、1種のみを用いてもよいし、2種類以上を組み合わせてもよい。熱重合禁止剤さらに、本発明の着色硬化性組成物においては、特開2004-295116号公報の段落0078に記載の増感剤や光安定剤、同公報の段落0081に記載の熱重合防止剤を含有することができる。即ち、本発明の着色硬化性組成物においては、着色硬化性組成物の製造中又は保存中において、重合性化合物の不要な熱重合を阻止するために、少量の熱重合禁止剤を添加することが望ましい。本発明に用いうる熱重合禁止剤としては、ハイドロキノン、p-メトキシフェノール、ジ-t-ブチル-p-クレゾール、ピロガロール、t-ブチルカテコール、ベンゾキノン、4,4’-チオビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、N-ニトロソフェニルヒドロキシアミン第一セリウム塩等が挙げられる。熱重合禁止剤の添加量は、着色硬化性組成物の質量に対して、約0.01質量~約5質量が好ましい。現像促進剤また、非露光領域のアルカリ溶解性を促進し、着色硬化性組成物の現像性の更なる向上を図る場合には、該組成物に分子量1000以下の有機カルボン酸、分子量300以上5,000以下のグリセロールプロポキシレート例えば、グリセロールプロポキシレートMw1500、グリセロールプロポキシレートMw1000、グリセロールプロポキシレートMw750、グリセロールプロポキシレートMw4100などを添加してもよい。前記分子量1000以下の有機カルボン酸としては、例えば、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、ピバル酸、カプロン酸、ジエチル酢酸、エナント酸、カプリル酸等の脂肪族モノカルボン酸;シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ブラシル酸、メチルマロン酸、エチルマロン酸、ジメチルマロン酸、メチルコハク酸、テトラメチルコハク酸、シトラコン酸等の脂肪族ジカルボン酸;トリカルバリル酸、アコニット酸、カンホロン酸等の脂肪族トリカルボン酸;安息香酸、トルイル酸、クミン酸、ヘメリト酸、メシチレン酸等の芳香族モノカルボン酸;フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリト酸、トリメシン酸、メロファン酸、ピロメリト酸等の芳香族ポリカルボン酸;フェニル酢酸、ヒドロアトロパ酸、ヒドロケイ皮酸、マンデル酸、フェニルコハク酸、アトロパ酸、ケイ皮酸、ケイ皮酸メチル、ケイ皮酸ベンジル、シンナミリデン酢酸、クマル酸、ウンベル酸等のその他のカルボン酸が挙げられる。着色熱硬化性組成物の調製方法本発明の着色熱硬化性組成物は、前述の必須成分と、必要に応じて、任意成分とを混合することで調製される。なお、着色硬化性組成物の調製に際しては、着色硬化性組成物を構成する各成分を一括配合してもよいし、各成分を溶剤に溶解分散した後に逐次配合してもよい。また、配合する際の投入順序や作業条件は特に制約を受けない。例えば、全成分を同時に溶剤に溶解分散して組成物を調製してもよいし、必要に応じては、各成分を適宜2つ以上の溶液分散液としておいて、使用時塗布時にこれらを混合して組成物として調製してもよい。上記のようにして調製された着色硬化性組成物は、好ましくは、孔径0.01μm~3.0μm、より好ましくは孔径0.05μm~0.5μm程度のPPポリプロピレンPEポリエチレンナイロン等の材質のフィルタなどを用いて濾別した後、使用に供することができる。本発明の着色硬化性組成物は、保存安定性に優れ、更に、耐光性に優れた着色硬化膜を形成することができるため、液晶表示装置、有機EL表示装置等の表示装置や固体撮像素子例えば、CCD、CMOS等に用いられるカラーフィルタなどの着色画素形成用として、また、印刷インキ、インクジェットインキ、及び塗料などの作製用途として好適に用いることができる。特に、CCD、及びCMOS等の固体撮像素子用の着色画素形成用として好適に用いることができる。≪カラーフィルタ及びその製造方法≫次に、本発明の着色硬化性組成物を用いてカラーフィルタを製造する方法本発明のカラーフィルタの製造方法について説明する。本発明のカラーフィルタの製造方法は、支持体上に、本発明の着色硬化性組成物を塗布して着色硬化性組成物層を形成する工程Aと、工程Aにて形成された着色硬化性組成物層を、マスクを介して露光した後、現像して着色パターンを形成する工程Bと、を有する。また、本発明のカラーフィルタの製造方法では、特に、工程Bで形成された着色パターンに対し紫外線を照射する工程Cと、工程Cで紫外線を照射された着色パターンに対し加熱処理を行う工程Dと、を更に有することが好ましい。以下、本発明のカラーフィルタの製造方法について、より具体的に説明する。-工程A-本発明のカラーフィルタの製造方法では、まず、支持体上に、既述の本発明の着色硬化性組成物を回転塗布、流延塗布、ロール塗布等の塗布方法により塗布して、着色硬化性組成物層を形成し、その後、必要に応じて、予備硬化プリベークを行い、該着色硬化性組成物層を乾燥させる。本発明のカラーフィルタの製造方法に用いられる支持体としては、例えば、液晶表示装置等に用いられるソーダガラス、無アルカリガラス、ホウケイ酸ガラスパイレックス登録商標ガラス、石英ガラス、及びこれらに透明導電膜を付着させたものや、固体撮像素子等に用いられる光電変換素子基板、例えば、シリコン基板等や、相補性金属酸化膜半導体CMOS基板などが挙げられる。これらの基板は、各画素を隔離するブラックストライプが形成されている場合もある。また、これらの支持体上には、必要により、上部の層との密着改良、物質の拡散防止、或いは表面の平坦化のために、下塗り層を設けてもよい。本発明の着色硬化性組成物を、直接又は他の層を介して基板に回転塗布、スリット塗布、流延塗布、ロール塗布、バー塗布、インクジェット等の塗布方法により塗布して、着色硬化性組成物の塗布膜を形成することができる。なお、着色硬化性組成物を支持体上に回転塗布する際には、液の滴下量を低減のため、着色硬化性組成物の滴下に先立ち、適当な有機溶剤を滴下、回転させることにより、着色硬化性組成物の支持体への馴染みをよくすることができる。上記プリベークの条件としては、ホットプレートやオーブンを用いて、70°C~130°Cで、0.5分間~15分間程度加熱する条件が挙げられる。また、着色硬化性組成物により形成される着色硬化性組成物層の厚みは、目的に応じて適宜選択されるが、一般的に固体撮像素子用カラーフィルタなどにおいては、0.2μm~5.0μmであることが好ましく、0.3μm~2.5μmであることが更に好ましく、0.3μm~1.5μm最も好ましい。また、液晶表示装置用カラーフィルタなどにおいては、0.2μm~5.0μmであることが好ましく、1.0μm~4.0μmであることが更に好ましく、1.5μm~3.5μmが最も好ましい。なお、ここでいう着色硬化性組成物層の厚さは、プリベーク後の膜厚である。-工程B-続いて、本発明のカラーフィルタの製造方法では、支持体上に形成された着色硬化性組成物層には、マスクを介した露光が行われる。この露光に適用し得る光若しくは放射線としては、g線、h線、i線、KrF光、ArF光が好ましく、特にi線が好ましい。照射光にi線を用いる場合、100mJ/cm2~10000mJ/cm2の露光量で照射することが好ましい。また、その他の露光光線としては、超高圧、高圧、中圧、低圧の各水銀灯、ケミカルランプ、カーボンアーク灯、キセノン灯、メタルハライド灯、可視及び紫外の各種レーザー光源、蛍光灯、タングステン灯、太陽光等も使用できる。レーザー光源を用いた露光工程本発明におけるレーザー光源を用いた露光方式では、光源として紫外光レーザーを用いる。レーザーは英語のLightAmplificationbyStimulatedEmissionofRadiation誘導放出により光の増幅の頭文字である。反転分布をもった物質中でおきる誘導放出の現象を利用し、光波の増幅、発振によって干渉性と指向性が一層強い単色光を作り出す発振器および増幅器、励起媒体として結晶、ガラス、液体、色素、気体などがあり、これらの媒質から固体レーザー、液体レーザー、気体レーザー、半導体レーザーなどの公知の紫外光に発振波長を有するレーザーを用いることができる。その中でも、レーザーの出力および発振波長の観点から、固体レーザー、ガスレーザーが好ましい。本発明に用いることのできる波長としては、300nm~380nmの範囲である波長の範囲の紫外光レーザーが好ましく、さらに好ましくは300nm~360nmの範囲の波長である紫外光レーザーがレジストの感光波長に合致しているという点で好ましい。具体的には、特に出力が大きく、比較的安価な固体レーザーのNd:YAGレーザーの第三高調波355nmや、エキシマレーザーのXeCl308nm、XeF353nmを好適に用いることができる。被露光物パターンの露光量としては、1mJ/cm2~100mJ/cm2の範囲であり、1mJ/cm2~50mJ/cm2の範囲がより好ましい。露光量がこの範囲であると、パターン形成の生産性の点で好ましい。本発明に使用可能な露光装置としては、特に制限はないが市販されているものとしては、Callistoブイテクノロジー株式会社製やEGISブイテクノロジー株式会社製やDF2200G大日本スクリーン株式会社製などが使用可能である。また上記以外の装置も好適に用いられる。また、発光ダイオードLED及びレーザーダイオードLDを活性放射線源として用いることが可能である。特に、紫外線源を要する場合、紫外LED及び紫外LDを使用することができる。例えば、日亜化学株は、主放出スペクトルが365nmと420nmとの間の波長を有する紫色LEDを上市している。更に一層短い波長が必要とされる場合、米国特許番号第6,084,250号明細書は、300nmと370nmとの間に中心付けされた活性放射線を放出し得るLEDを開示している。また、他の紫外LEDも、入手可能であり、異なる紫外線帯域の放射を照射することができる。本発明で特に好ましい活性放射線源は、UV-LEDであり、特に好ましくは、340~370mにピーク波長を有するUV-LEDである。紫外光レーザーは平行度が良好なので、露光の際にマスクを使用せずとも、パターン露光ができる。しかし、マスクを用いてパターンを露光した場合、さらにパターンの直線性が高くなるのでより好ましい。また、露光した着色硬化性組成物層は、次の現像処理前にホットプレートやオーブンを用いて、70°C~180°Cで、0.5分間~15分間程度加熱することができる。また、露光は、着色硬化性組成物層中の色材の酸化褪色を抑制するために、チャンバー内に窒素ガスを流しながら行なうことができる。続いて、露光後の着色硬化性組成物層に対し、現像液にて現像を行う。これにより、ネガ型若しくはポジ型の着色パターンレジストパターンを形成することができる。現像液は、着色硬化性組成物層の未硬化部未露光部を溶解し、硬化部露光部を溶解しないものであれば、種々の有機溶剤の組み合わせやアルカリ性水溶液を用いることができる。現像液がアルカリ性水溶液である場合、アルカリ濃度が好ましくはpH11~13、更に好ましくはpH11.5~12.5となるように調整するのがよい。前記アルカリ性水溶液としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、硅酸ナトリウム、メタ硅酸ナトリウム、アンモニア水、エチルアミン、ジエチルアミン、ジメチルエタノールアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、テトラエチルアンモニウムヒドロキシド、コリン、ピロール、ピペリジン、1,8ジアザビシクロ[5,4,0]7ウンデセン等のアルカリ性水溶液が挙げられる。特に、テトラエチルアンモニウムヒドロキシドを、濃度が0.001質量~10質量、好ましくは0.01質量~5質量となるように調整したアルカリ性水溶液を現像液として用いることができる。現像時間は、30秒~300秒が好ましく、更に好ましくは30秒~120秒である。現像温度は、20°C~40°Cが好ましく、更に好ましくは23°Cである。現像は、パドル方式、シャワー方式、スプレー方式等で行うことができる。また、アルカリ性水溶液を用いて現像した後は、水で洗浄することが好ましい。洗浄方式も、目的に応じて適宜選択されるが、シリコンウエハ基板等の支持体を回転数10rpm~500rpmで回転させつつ、その回転中心の上方より純水を噴出ノズルからシャワー状に供給してリンス処理を行うことができる。その後、本発明のカラーフィルタの製造方法では、必要に応じて、現像により形成された着色パターンに対し後加熱及び/又は後露光を行い、着色パターンの硬化を促進させることもできる。-工程C-特に、本発明のカラーフィルタの製造方法では、本発明の着色硬化性組成物から形成された着色パターン画素に対して、紫外線照射による後露光を行うことで、隣接する画素や、積層された上下層への色移りを効果的に抑制することができる。この色移りは、本発明の着色硬化性組成物のように、色材として特定錯体のような染料を用いた場合に発生する特有の問題であり、この色移りは、以下のような紫外線照射による後露光により低減させることができる。紫外線照射による後露光紫外線照射による後露光では、前述のようにして現像処理を行なった後の着色パターンに、現像前の露光処理における露光量[mJ/cm2]の10倍以上の照射光量[mJ/cm2]の紫外光UV光を照射することが好ましい。なお、現像処理と後述の工程Dによる加熱処理との間に、現像後の着色パターンに紫外光UV光を所定時間、照射することにより、後に加熱された際に色移りするのを効果的に防止でき、耐光性が向上する。紫外光を照射する光源としては、例えば、超高圧水銀灯、高圧水銀灯、低圧水銀灯、DEEPUVランプなどを用いることができる。中でも、照射される紫外光中に275nm以下の波長光を含み、かつ、275nm以下の波長光の照射照度[mW/cm2]が紫外光中の全波長光の積分照射照度に対して5以上である光を照射できるものが好ましい。紫外光中の275nm以下の波長光の照射照度を5以上とすることで、隣接する画素間や上下層への色移りの抑制効果及び耐光性の向上効果をより高めることができる。この点から、紫外線照射による後露光は、前述の工程Bにおける露光に用いられるi線等の輝線などの光源と異なる光源、具体的には、高圧水銀灯、低圧水銀灯などを用いて行なうことが好ましい。中でも、前記同様の理由から、275nm以下の波長光の照射照度[mW/cm2]は、紫外光中の全波長光の積分照射照度に対して7以上が好ましい。また、275nm以下の波長光の照射照度の上限は、25以下が望ましい。なお、積分照射照度とは、分光波長ごとの照度単位面積を単位時間に通過する放射エネルギー;[mW/m2]を縦軸とし、光の波長[nm]を横軸とした曲線を引いた場合に照射光に含まれる各波長光の照度の和面積をいう。紫外光の照射は、前述の工程Bにおける露光時の露光量の10倍以上の照射光量[mJ/cm2]として行なうことが好ましい。本工程Cでの照射光量が、前述の工程Bにおける露光時の露光量の10倍未満であると、隣接する画素間や上下層間における色移りを防止できず、また、耐光性も悪化する場合がある。中でも、紫外光の照射光量は、前述の工程Bにおける露光時の露光量の12倍以上200倍以下が好ましく、15倍以上100倍以下がより好ましい。この場合、照射される紫外光における積分照射照度が200mW/cm2以上であることが好ましい。積分照射照度が200mW/cm2以上であると、隣接する画素間や上下層への色移りの抑制効果及び耐光性の向上効果をより効果的に高めることができる。中でも、250mW/cm2~2000mW/cm2が好ましく、300mW/cm2~1000mW/cm2がより好ましい。-工程D-前述のような、紫外線照射による後露光が行われた着色パターンに対しては、加熱処理を行うことが好ましい。形成された着色パターンを加熱いわゆる、ポストベークすることにより、着色パターンを更に硬化させることができる。この加熱処理は、例えば、ホットプレート、各種ヒーター、オーブンなどにより行なうことができる。加熱処理の際の温度としては、100°C~300°Cであることが好ましく、更に好ましくは、150°C~250°Cである。また、加熱時間は、30秒~30000秒が好ましく、更に好ましくは、60秒~1000秒である。本発明のカラーフィルタの製造方法においては、前述の工程Cのような紫外線照射による後露光の代わりに、g線、h線、i線、KrF、ArF、電子線、X線等による後露光をおこなってもよい。これらの手段による後露光の場合には、照射時間としては、10秒~180秒、好ましくは20秒~120秒、更に好ましくは30秒~60秒である。また、本発明のカラーフィルタの製造方法においては、前述の工程Cのような紫外線照射による後露光を行わず、前述の工程Dのような後露光のみを行ってもよい。更に、後露光と後加熱とは、どちらを先に行ってもよいが、後加熱に先立って、後露光を実施することが好ましい。後露光で硬化を促進させることにより、後加熱過程で見られる着色パターンの熱ダレ矩形パターンの球形化やすそ引きパターン下層部のリフロー化による形状の変形を抑止するためである。このようにして得られた、着色パターンがカラーフィルタにおける画素を構成することになる。複数の色相の画素を有するカラーフィルタの作製においては、前述の工程A、工程B、更に、必要に応じて、工程Cや工程Dを所望の色数に合わせて繰り返せばよい。なお、単色の着色硬化性組成物層の形成、露光、現像が終了する毎に1色毎に、前述の工程C及び/又は工程Dを行なってもよいし、所望の色数の全ての着色硬化性組成物層の形成、露光、現像が終了した後に、一括して前述の工程C及び/又は工程Dを行なってもよい。本発明のカラーフィルタの製造方法により得られたカラーフィルタ本発明のカラーフィルタは、本発明の着色硬化性組成物を用いていることから、耐光性に優れたものとなる。そのため、本発明のカラーフィルタは、液晶表示装置や、CCDイメージセンサー、CMOSイメージセンサー等の固体撮像素子及びこれを用いたカメラシステムに用いることができ、中でも、着色パターンが微少サイズで薄膜に形成され、しかも良好な矩形の断面プロファイルが要求される固体撮像素子の用途、特に100万画素を超えるような高解像度のCCD素子やCMOS等の用途に好適である。≪固体撮像素子≫本発明の固体撮像素子は、本発明のカラーフィルタを備えたものである。本発明のカラーフィルタは、高い耐光性を有するものであり、このカラーフィルタを備えた固体撮像素子は優れた色再現性を得ることが可能となる。固体撮像素子の構成としては、本発明のカラーフィルタを備え、固体撮像素子として機能する構成であれば特に限定はないが、例えば、次のような構成が挙げられる。即ち、支持体上に、CCDイメージセンサー固体撮像素子の受光エリアを構成する複数のフォトダイオード及びポリシリコン等からなる転送電極を有し、その上に、本発明のカラーフィルタを設け、次いで、マイクロレンズを積層する構成である。また、本発明のカラーフィルタを備えるカメラシステムは、色材の光褪色性の観点から、カメラレンズやIRカット膜が、ダイクロコートされたカバーガラス、マイクロレンズ等を備えており、その材料の光学特性は、400nm以下のUV光の一部又は全部を吸収するものであることが望ましい。また、カメラシステムの構造としては、色材の酸化褪色を抑止するため、カラーフィルタへの酸素透過性が低減されるような構造になっていることが好ましく、例えば、カメラシステムの一部又は全体が窒素ガスで封止されていることが好ましい。<液晶表示装置、有機EL表示装置等の表示装置>本発明の液晶表示装置、有機EL表示装置等の表示装置は、本発明のカラーフィルタを備えたものである。本発明の表示装置として、具体的には、液晶ディスプレイ液晶表示装置;LCD、有機ELディスプレイ有機EL表示装置、液晶プロジェクタ、ゲーム機用表示装置、携帯電話などの携帯端末用表示装置、デジタルカメラ用表示装置、カーナビ用表示装置などの表示装置、特にカラー表示装置が好適である。表示装置の定義や各表示装置の説明は、例えば電子ディスプレイデバイス佐々木昭夫著、株工業調査会1990年発行、ディスプレイデバイス伊吹順章著、産業図書株平成元年発行などに記載されている。また、液晶表示装置については、例えば次世代液晶ディスプレイ技術内田龍男編集、株工業調査会1994年発行に記載されている。本発明が適用できる液晶表示装置に特に制限はなく、例えば、上記の次世代液晶ディスプレイ技術に記載されている色々な方式の液晶表示装置に適用できる。本発明のカラーフィルタは、中でも特に、カラーTFT方式の液晶表示装置に対して有効である。カラーTFT方式の液晶表示装置については、例えばカラーTFT液晶ディスプレイ共立出版株1996年発行に記載されている。更に、本発明はIPSなどの横電界駆動方式、MVAなどの画素分割方式などの視野角が拡大された液晶表示装置や、STN、TN、VA、OCS、FFS、及びR-OCB等にも適用できる。また、本発明のカラーフィルタは、明るく高精細なCOAColorfilterOnArray方式にも供することが可能である。COA方式の液晶表示装置にあっては、カラーフィルタ層に対する要求特性は前述のような通常の要求特性に加え、層間絶縁膜に対する要求特性、即ち低誘電率及び剥離液耐性が必要である。本発明のカラーフィルタは、紫外光レーザーによる露光方法に加え、本発明が規定する画素の色相や膜厚を選択することによって、露光光である紫外光レーザーの透過性を高めるものと考えられる。これによって、着色画素の硬化性が向上し、欠けや剥がれ、ヨレのない画素を形成できるので、TFT基板上に直接または間接的に設けた着色層の特に剥離液耐性が向上し、COA方式の液晶表示装置に有用である。低誘電率の要求特性を満足するためには、カラーフィルタ層の上に樹脂被膜を設けてもよい。さらにCOA方式により形成される着色層には、着色層上に配置されるITO電極と着色層の下方の駆動用基板の端子とを導通させるために、一辺の長さが1~15μm程度の矩形のスルーホールあるいはコの字型の窪み等の導通路を形成する必要であり、導通路の寸法即ち、一辺の長さを特に5μm以下にすることが好ましいが、本発明を用いることにより、5μm以下の導通路を形成することも可能である。これらの画像表示方式については、例えば、EL、PDP、LCDディスプレイ-技術と市場の最新動向-東レリサーチセンター調査研究部門2001年発行の43ページなどに記載されている。本発明の液晶表示装置は、本発明のカラーフィルタ以外に、電極基板、偏光フィルム、位相差フィルム、バックライト、スペーサ、視野角保障フィルムなどさまざまな部材から構成される。本発明のカラーフィルタは、これらの公知の部材で構成される液晶表示装置に適用することができる。これらの部材については、例えば、’94液晶ディスプレイ周辺材料ケミカルズの市場島健太郎株シーエムシー1994年発行、2003液晶関連市場の現状と将来展望下巻表良吉株富士キメラ総研2003年発行に記載されている。バックライトに関しては、SIDmeetingDigest13802005A.Konnoet.alや、月刊デイスプレイ2005年12月号の18~24ページ島康裕、同25~30ページ八木隆明などに記載されている。本発明のカラーフィルタを液晶表示装置に用いると、従来公知の冷陰極管の三波長管と組み合わせたときに高いコントラストを実現できるが、更に、赤、緑、青のLED光源RGB-LEDをバックライトとすることによって輝度が高く、また、色純度の高い色再現性の良好な液晶表示装置を提供することができる。また、有機EL表示装置に用いると、高いコントラストを実現するとともに、輝度が高く、また、色純度の高い色再現性の良好な有機EL表示装置を提供することができる。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその主旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、部、は共に質量基準である。実施例1-1.着色硬化性組成物の調製-下記の各成分を混合して分散、溶解し、ろ過して、着色硬化性組成物1を得た。A-2PigmentBlue-15:6分散液17.04部固形分濃度17.70、顔料濃度11.80A-1特定錯体例示化合物Ia-50.84部D光重合開始剤下記構造の開始剤10.27部C重合性化合物モノマーA0.20部C重合性化合物モノマーF0.64部アルカリ可溶性バインダー:メタクリル酸ベンジル/メタクリル酸の共重合体20シクロヘキサノン溶液モル比=70:30、重量平均分子量30000、以降樹脂Aと称する。0.10部E溶剤:プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート以下、PGMEAと称する。10.25部なお、上記で用いたPigmentBlue-15:6分散液は、以下の処方の組成物を、0.5mm径のジルコニアビーズを用いて、分散機商品名:ディスパーマットGETZMANN社製にて2時間分散処理を施して得た。着色剤:PigmentBlue-15:659.00部樹脂溶液ベンジルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、mol比:80/20、Mw:10000、樹脂固形分濃度:30、溶剤:PGMEA7019.65部溶剤:PGMEA342.7部分散剤:BYK-161BYK社製30溶液溶剤:PGMEA、酢酸ブチル78.65部着色硬化性組成物2~10の調製着色硬化性組成物1の調製において、表1のように、顔料分散液、特定錯体、光重合開始剤、重合性化合物、ポリマー、および溶剤の種類と量をそれぞれ変更し、それ以外は実施例1の着色硬化性組成物の調製と同様にして、着色硬化性組成物2~10を調製した。なお、表1で重合性化合物が2種記載されている実施例、参考例は、2種を併用したことを示す。なお内は使用量であり質量換算である。また、樹脂Aは実施例1におけるアルカリ可溶性バインダーを示し、CyHはシクロヘキサノンのことである。着色硬化性組成物1の調製、および表1で用いた重合性化合物、光重合開始剤の開始剤1~3は以下の通りである。モノマーA~D、およびFは本発明における重合性化合物であるが、モノマーDは本発明における重合性化合物とは異なる。重合性化合物:モノマーA:エトキシ化イソシアヌル酸トリアクリレートモノマーB:ペンタエリスリトールトリアクリレートモノマーC:ペンタエリスリトールテトラアクリレートモノマーD:下記の構造モノマーE:ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートモノマーF:下記の構造なお、表1中、顔料分散液の欄のPB15:6は、前記PigmentBlue-15:6分散液のことを示す。また、PB15、およびPB15:3は、PigmentBlue-15:6分散液の調製において、顔料PigmentBlue-15:6の代わりに顔料PB15、および顔料PB15:3をそれぞれ用いて、それ以外はPigmentBlue-15:6分散液の調製と同様にして得られた顔料分散液のことである。実施例2~9、参考例1実施例2~9、参考例1として、表2に示す各着色硬化性組成物を用いた。実施例1~9、参考例1における各着色硬化性組成物を下記のように耐光性、および現像時間依存性を評価して、結果を表2に示した-単色のカラーフィルタの作製と耐光性の評価-上記で得られた各着色硬化性組成物を、ガラス基板の上に乾燥後の膜厚が0.6μmになるようにスピンコーターを用いて塗布し、100°Cで120秒間プリベークし、耐光性評価用の単色のカラーフィルタを得た。得られた耐光性評価用の単色のカラーフィルタに対し、キセノンランプを10万luxで20時間照射200万luxh相当した。キセノンランプ照射の前後での単色のカラーフィルタの色差ΔEab値を測定し、耐光性の指標とした。なお、ΔEab値の小さいほうが、耐光性が良好であり、判断基準は以下の通りである。結果を表2に示す。~判定基準~◎:ΔEab値<1○:1≦ΔEab値<3△:3≦ΔEab値≦10×:10<ΔEab値-現像時間依存性の評価-1レジスト溶液A下塗り液の調製下記の成分を混合して溶解し、レジスト溶液Aを調製した。PGMEA5.20部CyH52.60部バインダー30.50部メタクリル酸ベンジル/メタクリル酸/メタクリル酸-2-ヒドロキシエチル共重合体、モル比=60:20:20、重量平均分子量30200ポリスチレン換算、41シクロヘキサノン溶液ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート10.20部重合禁止剤p-メトキシフェノール0.006部フッ素系界面活性剤DIC株製F-4750.80部光重合開始剤:4-ベンズオキソラン-2,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジンみどり化学株製TAZ-1070.58部2下塗り層付ガラス基板の作製ガラス基板コーニング社製1737を0.5NaOH水で超音波洗浄した後、水洗、脱水ベーク200°C/20分を行った。次いで、上記1で得たレジスト溶液Aを洗浄したガラス基板上に乾燥後の膜厚が2μmになるようにスピンコーターを用いて塗布し、220°Cで1時間加熱乾燥させて、下塗り層付ガラス基板を調製した。3現像時間依存性の評価2で得られた下塗り層付きシリコンウエハ基板の下塗り層上に、着色硬化性組成物を、各々の塗布膜の乾燥膜厚が0.7μmになるように塗布し、光硬化性の着色硬化性組成物層を形成した。そして、100°Cのホットプレートを用いて120秒間加熱処理プリベークを行った。次いで、i線ステッパー露光装置FPA-3000i5Canon株製を使用して、365nmの波長の光を、パターンが1.2μm四方のアイランドパターンマスクを通して、100mJ/cm2~2500mJ/cm2の範囲で露光量を100mJ/cm2ずつ変化させて照射した。その後、塗布膜が形成されているシリコンウエハ基板をスピンシャワー現像機DW-30型;株ケミトロニクス製の水平回転テーブル上に載置し、CD-2000富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製を用いて23°Cで30秒間および120秒間パドル現像を行ない、シリコンウエハ基板に着色パターンを形成した。現像時間の依存性を下記式により評価した。現像時間依存性=│D120-D30│/D120x100D30:30秒間現像を行った場合に、1.2μmパターンを形成する露光量D120:120秒間現像を行った場合に、1.2μmパターンを形成する露光量~判定基準~◎:5未満○:5以上10未満△:10以上15未満×:15以上表1、および表2の結果から、本発明の着色硬化性組成物を用いることによって、現像時間の依存性が小さく、耐光性が良好なカラーフィルタが得られたことがわかる。"