未曾有の大地震小天体の衝突に伴う大津波や地球温暖化海水位上昇後の大台風に伴う大波浪等に耐えるよう推定体を開いて強固に構成され臨海地域に配備された耐波体と、大津波等の情報を受けて即座に全自動的に該耐波体を仮閉鎖してその内空部または内陸側の臨海地域の多数の住民かけがえのない重要物各都市各地域資源等のガレキ化を未然に疎止し総合的に養護するよう最新技術を用いてシステム的に管理するよう連携して構成された管理体と、を具備したことを特徴とする養護装置。前記耐波体は、防水性の窓サッシの外側に強固に取付られた高強度で補強付の取付枠に開閉自在に装備され、閉鎖時はその内側の窓サッシ等を護り大津波大波浪等の流れ材の衝突による破壊浸水から養護される耐波戸と、該耐波戸を備えた鉄筋コンクリート製で住宅必要施設昇降機を含む強建物と、を具備した請求項1に記載の養護装置。前記耐波戸は、広域に調査され標準化された現在の窓サッシを調査し標準の複数個の標準孔を形成し、該標準孔に取着されて少くとも4角に電気ドリルを有す加工枠により前記強住宅の窓壁に一挙に形成されたボルト孔と、該ボルト孔に貫通されたボルトとナットとで前記取付枠が取着された耐波戸と、を具備した請求項2に記載の養護装置。前記耐波体は、大津波の高さ以上の高層に形成され臨海地域の海岸より必要幅を介して多年月間に計画的に列を成して建設される複数個の耐波体と、該耐波体の間隙や道路河川等に建設され有事のみ開閉可能な開閉板を含み該耐波体と列を成して建設される中介体と、該耐波体中介体で多年後に構成される耐波列の内陸側に配設され有時にも移動不可能で重要性のある重要体と、を具備した請求項1に記載の養護装置。前記耐波体は、前記強住宅の各階毎の窓サッシの外側に大津波等の情報から到来までの短時間に半または全自動で開閉しうるよう装備された耐波戸と、該耐波戸を貯戸庫定位置間を滑動させる高強度の移動材と、を具備した請求項1に記載の養護装置。前記耐波体は重要な大中小の各都市や臨海地域を含む各湾内海の開口部に位置する半島岬小島中継台で両端及び必要部が支承され、前記大津波大波浪の到来時のみ該開口部を閉鎖して内陸側の該各都市や臨海地域を大津波大波浪等から総合的に養護するように構成されたことを特徴とする請求項1に記載の養護装置。前記耐波体は、前記開口部の横長さに相当する上中下の横筒枠及び該開口部の深さに大津波大波浪の高さを加えた長さの縦筒枠で略矩型に構成された外筒枠と、該横筒枠や縦筒枠に両端が結合された多数の内管枠に傾動しうるよう装備され外筒枠が略垂直に立設時のみ外筒枠の中空部を閉じるよう引紐や水流により広大な矩形板状に形成される波受板と、該下筒枠や縦筒枠がコンクリート体に支承され上筒枠の必要部と海底に埋設された別のコンクリート体とを連結し立設時のみ大津波大波浪の波力に耐えるワイヤ等の引紐と、該縦筒枠と電気引張機とを連結し大津波大波浪の到来情報により全自動的に外筒枠を立設するよう構成された操作紐と、を具備した請求項6に記載の養護装置。前記耐波体は、東京湾の開口部を略仮閉鎖し東京湾内の各都市臨海地域の養護を図るT湾養護体と、伊勢湾の開口部を略仮閉鎖し伊勢湾内の各都市臨海地域の養護を図るI湾養護体と、大阪湾の開口部を略仮閉鎖し大阪湾の各都市臨海地域の養護を図るO湾養護体と、望ましくは該大阪湾と共に四国-九州間の開口部を小島中継台等を介して略仮閉鎖し瀬戸内海の各都市臨海地域の養護を図るS海養護体と、を具備し必要選択的な各養護体を有する請求項1に記載の養護装置。前記耐波体は、大被害分折波力推定推定設計耐波設計試作耐波試験推定分折等を計画的円滑に行うよう各方面と連携して構成された推定計算機推定連携ネット等の推定体と、該耐波体の開閉管理耐波管理航行管理訓練管理等を実際的に円滑に行うよう各方面と連携して構成された管理計算機管理連携ネット管理書面を含み全データが蓄積される管理体と、を具備した請求項1に記載の養護装置。臨海地域に建設される鉄筋コンクリート製の強建物やその複数個の列設によって、大津波の流れ材の衝突によっても破壊大変形されない強度の耐波戸を窓サッシの外側に開閉自在に強固に装備し、大津波の到来情報を受けた管理機によって全自動的に閉鎖して該窓サッシの保全により該強建物の内部の住民家財を流れ材侵水から養護し、望ましくは該強建物や中介体の列設である耐波列によってその内陸側の多数の住民建物重要物乗物資源のガレキ化を疎止し総合的に養護するようにしたことを特徴とする前記養護装置の使用方法。湾内海の開口部の海中に平時は埋設して並備され大津波でも耐える強度に構成された耐波体耐波列が、大津波の情報を受けた管理機によって船舶と連絡をとりつつ全自動で即座に立設可能にして該湾内海の開口部を一時的に略仮閉鎖して大津波の湾内海への浸入を防止し、該大津波の大被害から該湾内海の臨海地域の多数の住民各都市各建物重要物乗物資源のガレキ化を疎止し総合的に養護するようにしたことを特徴とする前記養護装置の使用方法。数百年~千年に一度とされる天災である大地震小天体の地球衝に伴う大地震大津波や地球温暖化海水位上昇後の大台風等の到来に於ては、特に大津波によって臨海地域が大被害をこうむる。特に臨海地域の大平野に於てはどの国も大都市が位置しているが大地震に対しては各々の建築物は充分に強度計算されて設計製作されているが、大地震に対しては余り配慮されていないか、配慮する手段が無った為かほとんど対抗手段が無った。特に大中小の各都市や臨海地域は山が少く交通や居住に便利なため人口が密集しているため大津波の到来は多数の犠性者が出て大悲劇となる。住宅も大津波によって建築物によっては粉々に破壊されて流速の大きいだく流に流れ材となるからさらに危険が増大する。建築物車生活物資は有限の化石燃料が大量に使用されているので全てガレキと化することは大きな資源の捐失であるが人力の及ぶ範囲では全く対抗手段が無いとされている。他方では地震の多い我国では大地震大津波が到来することは早くから予測されている。過去に起った各地の大被害から尊い痛切な儀性を無駄にせず今後は如何にすれば良いかを考案し、しかも綿密に慎重に対策をたてるべきではないかと考えられる。今後の対策として臨海地域を数種に分けて考案する。先ず、一般の臨海地域である海岸線も居住人口は相当多いので人体への危険からの救出策として高台への避難に間に合わない住民は如何にすれば救出され得るか。次に大津波に比較的に強固な建築物である鉄筋コンクリートへの窓サッシからの流材の侵入侵水は如何にすれば抑制又は完全に養護され得るか。さらに臨海地域でも重要な各都市や大人口が集中する大中小の各都市多数の人体はまとめて養護されるべき手段は無いか。これらの諸手段を最新技術を用いた推定体と、諸種の調査分折設計製造、及び大災害に間に合うよう管理体は如何に構成されるべきかの手段である。1未曾有の大地震小天体衝突に伴う大津波や、地球温暖化海水位上昇の後の大台風に伴う大波浪等に耐えるべき耐波体を構成しようとする場合は、それらは数10年数100年に1度到来するかしないかの年数を経て起る天災である。しかし、一旦到来するとその被害は図り知れぬ程に大きいから、何とかしてこれらに備えなければならないから大変である。耐波体は大津波に耐えるものを構成しうるか否かは実際に試験することができないから、災害の跡を調査し分折してこれであれば耐え得ると科学的に推定しなければならない。大津波の脅威は図り知れないが、それだけに次に起るかも知れない大被害を最少限にするべき努力は人力の及ぶ限り成すべきである。人力の及ばないところは最新技術を用いた最新機器の力を借りてこれに備えなければならない。津波の多くは海底の大地震によって起る。例えば海底の大地震で海底に上下方向の地殻変動が生じると、その上の海水が乱されて長波として伝播する。この波は波高に比べて波長が極めて長い。従ってこの波は沖合では波と認識されされにくい程である。しかしこの波は海岸に近ずき海が浅くなると急に高さを増し津波となる。海岸の地形によっては10m以上の高さになることもある。地震や火山噴火による海岸の山崩れ、海底の地滑りなどでも起る。さらに何百年何千年以上に1度かも判らぬが、いつ起るかも断定しにくい隕石や彗星等の地球衝突によっても起る。特に海洋に落下衝突した場合はその超速度の衝突により超大津波が起るとされており大地震より大きい。1000年に1度といわれる大地震で起きた大津波の被害は大きく脅威だった。大津波等で犠性になった多くの人命とその家族の痛みは図り知れぬ程大きい。この大被害を冷静に分折し近未来以降に於ては被害は何とか最少限にしなければならない。起きてしまったことは何うしようもない。この大被害の大きさを次回いつ、どこで、どの程度かは予知は難しい。に何とか最少限に抑えるべきとされる。ここでは被害が大きかった大津波に絞って何らかの対策はないか検討する。映像で見る限りでは建築物や車が流れ材としてだく流に飲まれて流れ去った。建築物では木造住宅やプレハブ住宅は粉々に破壊されてガレキと化してしまった。しかし、1つだけ目立ったことは鉄筋コンクリートの建築物は略健在に見て取られた。実地に具体的に調査検証したわけではないから詳しいことは判らない。テレビの映像で見る限りでは略建在に見て取られたが実際はどうであっただろうか、何とか確認する手段は無いか新聞等で調査中である。さらに大津波の後を映像で見ての著るしい状況はガレキや車等の流れ材が圧倒的に多く流れていった。流れる速度も相当に速く見て取れた。このガレキは木造住宅やプレハブ住宅が破壊された残骸物であるから大小様々であった。これら住宅は大小の柱や壁板が流れていたからこれらの角部が例えば鉄筋コンクリートの窓サッシに衝突すれは窓ガラスは一たまりもなく破壊するだろう。このようにひどく壊れた住宅の部材は相当に大きいものを含むから、大津波のだく流の速さで流木と化したものが衝突すれば窓ガラスのみでなく窓サッシ自体も壊れたであろう。従って、現地を視察し検証していないから確定的なことは言えないが、鉄筋コンクリート住宅であってもその内部へは海水が浸水したのではなかろうか。鉄筋コンクリートの壁は健在であっても問題は恐らく窓サッシの破壊及び侵水が起れば内部は住める状態ではなくなる。即ち、映像では一見して健在に見て取れた鉄筋コンクリートの建物、例えば住宅や商店であっても、内部は大小のガレキと海水とで大幅に捐傷されてしまう。人間が一生県命造ったこれらの住宅が破壊されれば人々の安全も保証されないだろう。大津波の情報に速やく反応して高地まで逃げ得た人々のみが安全であり得たことになる。大自然の猛威の前には人間の文化も実にもろいことを印象づけてしまった。ガレキの山は広大な空地に相当な高さまで積れた。このガレキの山には鉄コンクリート建物が使えなくなったからであろうか被災後に人力で破壊されたのであろうか相当の大きさのコンクリート塊も多数あった。これでは海洋沿いの臨海地域には怖くて一切住めなくなる。多くの人々はそう考えられたのではないだろうか。実際にガレキが処理された後地には建物を新たに建設しようとする姿は全く見当らない。テレビではかろうじて逃げ得たが、家族も住居も失ってしまった被災者の逃痛な生の声が聞かれた。海は見るのも怖い。大地震と大津波という危機を背におった国として、これらに対して一体如何に対策を練れば良いだろうか。多くの人々にとって住宅は財産の全てであり、想い出の全生活がいっぱい詰った唯一の生活の寄り所である。家族と住宅とを一挙に失った悲痛さは耐え難い。この大きな悲劇を繰り返さない絶妙の装置は無いだろうか。今回は大津波の被害が大きかったのでここでは大津波や大波浪に関してのみ考案することに限定する。大津波が到来してもこれに耐え得る住宅及び日常生活用の小店舗の構造は無いか。それは大地震大津波に耐え得る鉄筋コンクリートと、流木や自動車等の流れ材が衝突しても窓サッシガラスが壊れないよう最新機器の推定体で綿密に計算設計された耐波戸と、により窓サッシガラスを養護するよう構成された耐波体を提供することではないだろうか。この耐波体は情報直後に外出中でも例えば携帯等の操作で自動的に閉鎖されるよう構成された管理体を備えていればさらに望ましい。自動構造は、やゝ高額になるが安心して外出できるし自宅の全財産を護れるか否かの分岐点であれば将来を考えてあった方が良い。大津波の情報は何時発生するか判らない。特にこれから大地震や大津波の到来が予想されている臨海地域で鉄筋コンクリート住宅に居住されている家庭では重要ではないだろうか。この耐波体は大津波に耐えるものであれば、耐波戸を取付る耐波戸を取付る取付枠も相応に強固な構造のものが必要とされる。特に海水の圧力も相当大きいから現存の鉄筋コンクリート等に取付る場合は、窓サッシが装備されているコンクリートの窓壁の適所少くとも4個にその窓壁を貫通するボルト孔を形成し、ボルト孔を貫通する長ボルトとナットとで取付枠を強固に取付て防水処理をする。このボルト孔は図1bに示すように窓サッシより大きい加工枠の少くとも四角に仮装備された加工枠の電気ドリルで略自動的に形成される。ボルト孔の間隔は現在の窓サッシを必要分だけ調査し、標準化して複数個の仮装備孔を形成する。この加工枠は加工者が窓サッシの外周囲に単に支承して電気ドリルのスイッチ操作のみで容易に効率的に短時間に精度の良い間隔で一挙に加工され経済的である。従来、窓サッシはその外側にこれを被覆する耐波戸に相当するものがなつつた。このため、厳冬期の夜間は窓サッシから熱が放散されていたが耐波戸を付設することによって保温性も向上する。鉄筋コンクリート製の強住宅は、各家庭毎に1戸建で建設するか、マンションのように多数戸を含めて集合住宅に建設するかは建設土地の広さ入居希望の戸数見込み耐波力耐震性経済性建設する臨海地域の諸事情建設期間耐用年数等によって異ってくる。各々長所短所があるが次に集合住宅の場合を述べる。マンション等の集合住宅に新に建設する場合は1個1個の窓サッシ毎に取付枠や耐波戸を取付るよりも、図1a図2に示すように全戸の窓サッシの外側に例えば全自動で大津波の情報から実際に到来する極く短時間に一挙に閉鎖開放する方がはるかに効率的であり、一斎に高速度で省力的に開閉でき将来に望ましい。開閉は直線的であり、全ての耐波戸が同型等大同方向移動単純移動だから現在のロボット技術位置制御技術を用いればむしろ全自動の方が製作し易く経済的である。しかも大津波の情報から到来までの短時間に間に合い安全性が高い。2耐波体は複数個ほど列をなして耐波列を構成し、半島岬を連結して湾内海の開口部の海中に埋設されれば常時は大中小の船舶が航行可能でありながら、有事のみ立設されて大津波大波浪の湾内海への侵入が防止されるので、その湾内海の臨海地域の多数の住民の安全が確保されて危険が回避されると推定される。また大中小の各都市臨海地域の建物乗物重要物資源等がガレキ化することが回避される見通しかたつ。特に各都市は人口集中しているので何とか危険が回避されるよう耐波体は構成されるべきである。またガレキ化すれば多数の化石燃料も焼却されるので地球温暖化への悪影響があったがこれが回避されるとすれば環境面で望しいことである。耐波体中継台巻上機はブロックに構成されればその複数個1列に列設すれば、開口部の距離がやゝ長くてもこの点を解決でき、製造面も効率的になる。耐波体列は常時は海中に埋設されるので大中小の船舶は航行が支承されず、有事のみ災害から臨海地域の各都市住民は養護されると推定される。耐波体列は巻上機で立設するのみでよいので時間がかからず有事に間に合うよう管理体等によって管理される。またエネルギーも少くすむ。耐波体列はその下横筒枠が、少くとも乗用車軽トラックが往復可能なように構成されれば短距離で各都市に近い主要地が連結される。また近畿四国九州を短距離で連結できれば次世代の交通が便利になる。但し、大地震への備えは必要である。本発明の養護装置とその使用方法は、臨海地域に於て大津波でも粉々に破壊されない鉄筋コンクリートの建築物の唯一の弱点であり流れ材の衝突によって破捐され建築物の内部に流れ材の突入侵水の危険が高かった窓サッシの外側に、その流れ材の衝突によっても破壊されない強度に推定体によって設計製作された耐波戸を備え該窓サッシの破壊破捐による侵水から養護される強建築である建物養体と、臨海地域でも重要な大中小の各都市や多くの住民が居住する臨海地域が養護されるべく各湾や内海の開口部を略仮閉鎖する耐波体を含む湾海養護体と、これらの養護体を実際の大津波を最新機器で推定して計算設計製作される推定体と、実際に大津波が到来するまでに自動閉鎖自動立設される管理体と、を具備した臨海養護体を開発して、早晩到来すると推定されている大地震に伴う大津波に対してその可能性の追求を図ることを可能にした。図2及至図4は本発明の建物養護体に関する一実施例を示す図であって、図2は耐波体の一実施例を示す斜視図、図3は耐波戸の開閉を示す略示図、図4は耐波体の他の一実施例でaは臨海地帯の住民の避難所を兼ねる場合の側面図、bは複数の耐波体を列を長期に計画的に中介体と耐波列を構成しその内陸側の住民重要物建築物資源を養護する実施例の平面図である。また、Y10は耐物養護体、Y20は耐波体、Y21は耐波列、Y22は取付枠、Y23は耐波戸、Y24は窓サッシ、Y25は強住宅、Y26は加工枠、Y27は電気ドリル、Y30は中介体、Y31は開閉板、である。本発明養護装置の1つである建物養護体Y10は、大津波の到来でも唯一粉々に破壊されないと考える時に住宅マンション事務所工場等が鉄筋コンクリートで構成された場合、それは建物養護体Y10の一構成要素とされる見通しがつく。非常に急な流れの急流でも両岸はコンクリートであり、ダムも鉄筋コンクリート製である。しかし、鉄筋コンクリートの建築物でも最大の弱点は窓と開閉戸である。窓はアルミ枠のガラス窓を備えた窓サッシであるが、粉々に破壊された木造プレハブ住宅の柱材壁材及び自動車が流れ材として衝突するであろう。大津波のだく流の勢いは非常に大きいから自動車柱材壁材の角が衝突したら窓サッシのみでは粉々に破壊され、大小の流れ材が流れ込みだく流と共に内部は使用に耐えなくなる。従って、これらの流れ流の衝突に破壊されない強度の耐波戸Y23を推定体Y70で設計製作された耐波戸Y23を窓サッシY24の外側に強固に取付る必要がある。現存の鉄筋コンクリート製の建築物では窓壁のコンクリート壁を貫通するボルトとナットとで高強度の取付枠Y22が取付られ、その取付枠Y22に装備された高強度の耐波戸Y23が窓サッシY24を養護する。窓サッシは防水性があるから過度な水圧がかからず、流れ材で破壊されなければこの建築物は大津波でも耐え得る強建物Y25となり、建物養護体Y10の1つとなりうる。現存の臨海地域の鉄筋コンクリートの建物がもしこの強建物Y25となる資格があると推定体Y70等で判断されれば図2bのように電気ドリルを適所に装備した加工枠Y26で一挙にボルト孔等を形成し、貫通したボルトとナットで高強度の取付枠Y22と耐波戸Y23とが付設される。また、新に臨海地域に建物養護体Y10を建設する土地資金収容人員期間その他の条件を満し、臨海地域の住民で大津波の有事に住民の避難場所を兼ねる強建物Y25を建設する予定がたてば、強度等全ての面で推定体Y70で設計される図2aのように諸種の施設住宅小店舗も収容しうるマンションを兼ねる集合建築物が建設されると仮定すれば総合的な建物養護体Y10の1つとなる。ここに収容されるマンションを含む全ての施設は、有事にのみ、高台等へ避難する力のない小児高令者病弱者が短時間に避難可能なようにあらかじめ入所者等を決める際は推定体Y70等で選択され入所契約され訓練される。屋上庭園等や、集会室等も全て避難者を急拠収容しうるから臨海地域に望ましい。この建物養護体Y10はエレベータへの通用口も防水性の開閉戸が設けられる。そして、全ての窓の窓サッシの外側には全自動で開閉される多数個の耐波戸が図2のa~cに示されるように、例えば貯戸室から出入される。この耐波戸の開閉は有事には大津波到達までに自動的に閉鎖可能とするよう構成された管理体Y80とも連携される。毎年厳冬期等は防寒用に全窓が開閉される。管理体Y80は電子計算機等やインターネットと連携して構成され有時に備える。建物養護体Y10は有事に収容しうる人数が推定体Y70管理体Y80等によって決るとすれば臨海地域で必要に応じて周辺に保育園幼稚園公園等も配設される。大津波は沖合では波長が長く波と認識されにくいが海岸近くで海が浅くなると急に波高が増し津波となる。従って近くの各施設は管理体Y80と連携され避難する。次に、建物養護体Y10はさらなる応用例を説明する。建物養護体Y10の強建物Y25は上記大津波は海岸近くで急に波高が増すから、その高さも波高以上であることが望ましい。高さが高ければエレベータが停電時でも運転される。デイゼル式の発電機が難しければ、別地域の発電所から送電される送電網が必要とされる。図4aは周辺の施設等の住民がエレベータで各階へ避難する状態を略示した。2の耐波体Y20強建物は複数個、長期に計画的に建設されるとすれば、例えば図4bに示すように列をなして建設されることが望ましい。耐波体Y20はその中間の間隙を耐波性のある中介体Y30が介在され、また有事のみ開閉しうる開閉板Y31を備えた中介体Y30が道路や河川に建設されると仮定したら、その内陸側の重要物も養護される。各耐波体Y20は有時に備えて窓サッシY24の外側には耐波性の耐波戸Y20で閉じられて養護されるよう構成される必要がある。そこで、現在既に都会で海岸線に沿って林立されている多数の鉄筋コンクリート製の建築物がそれら少くとも海側の窓サッシY24は耐波戸Y23によって養護されることは不可能か否かインターネット等に入力しつつ調査する必要がある。そして各建築物の中間に中介体Y30が建設される可能性があるか否か調査し、データを分折する必要がある。現在の建築物が計画的に活用されるとすれば、現在日常の活動に活用されて各都会が養護されえるとすれば、また中介体Y30も追加の建築物として活用されるとすれば、それに勝るものはない。しかし、現在の建築物は大地震のことは計算設計済であっても大津波にはほとんど考慮されていない。耐波戸Y23も中介体Y30もこれから付設するとしたら大変であり経費も相当にかかるだろう。しかし、大津波による大犠性や大被害も推定体Y70等によって双方の特失を挙げて、最新機器と専門家諸団体を含めた然るべき組織体の会議で決定されるであろうか。まず、現在の臨海地域の建築物を高さ間隔道路や河川の位置耐用年数等が現地の写真も含めて総合的に調査分折される。図5及至図7は本発明の海中養護体湾海養護体のに関する一実施例を示す図で、図5図7は海中養護体の一実施例を示す一部断面図、図6は海中養護体を用いた湾海養護体の一実施例を示す平面略示図、である。また、Y40は海中養護体、Y41は外枠、Y42は横枠、Y43は縦枠、Y44は中間枠、Y45は内枠、Y46は波受板、Y47は引張材、Y48は電気引張機、Y49は固定材、Y50は支承台、Y51は両端台、Y52は中継台、Y60は湾海養護体、Y61はT湾養護体、Y62はI湾養護体、Y63はO湾養護体、Y64はS海養護体、Y70はネット体、Y71は予備網、Y72は実践網、Y80は推定体、Y81は推定計算機、Y82は推定ネット、Y90は管理体、Y91は管理計算機、Y92は管理ネット、である。本発明の海中養護体Y40湾海養護体Y60は、常時は多数の大小の船舶が出入航行する湾内海の開口部○○水道の海中に埋設され、半島岬小島中継台等に支承されて一定角度傾動可能に装備され、有時のみ即座に立設されて大津波大波浪の該湾内海への侵入を遮断して臨海地域の大中小の各都市多数の住民の犠性を抑制し各都市建物乗物重要物資源等がガレキ化するのを極力事前に防止して総合的な養護を図らんとするものである。海中養護体Y40は一般の海岸に適用も不可能ではないが、一般の海岸に於ては防波提等で港等を建設する方が中小の舟の寄港や乗員の乗降に便理であり実用的である。また一般に大津波は海岸近くの浅瀬には急に波高が増すが、湾内海の開口部に於ては20~30mの水深があるので波高はまだ高くなく波長が長い。さらに、湾内海の開口部に於ては大中小の船舶が常時出入する必要があるので防波提は築けない。この防波提を半島岬等から出入可能に構成するのは重量が大きく移動距離が長いので時間がかかり大津波大波浪の到来に間に合わず、出入の構造も複雑で相当のエネルギーを必要とし、半島岬等の土地も必要とし外観も捐う。これに対して海中埋設型では立設に余り時間がかからず上記の諸欠点を若干克服可能である。また、開口部は相当の距離があるが、耐波体Y90はブロック構造に構成してその寄せ集めで耐波列Y91を構成すれは可能の見通しがたつ。耐波体Y90は不錆性の鉄鋼によって中筒状に形成された横筒枠上中下Y42と縦筒枠Y43とよって略矩形状に形成される。そして、中筒枠Y42の両端の回転軸が半島岬小島中継台Y52に支承されて一定角度傾動可能に装備される。耐波体Y90はその外筒枠Y41の上筒枠Y42と下筒枠Y42及び中筒枠Y42に細長い内軸枠Y45の両端が結合される。内軸枠Y45には細長い波受板Y46が一定角度傾動可能に装備され、立設時の海水の抵抗が減少される。波受板Y46は中間よりやゝずれた位置に内管枠Y45が結合さ、引紐や流水で自然に広大な略矩形に形成される。耐波体Y90は、複数個の中継台Y52に巻上機で立設可能に装備され、それらによってブロックに構成される。このブロックは複数個が列をなして、耐波列Y91が構成され、中継台Y52は各々連結されて耐波列Y91が構成される。次に耐波列Y91中継台Y52の製造装置について略記する。横筒枠上中下Y42及び縦筒枠Y43は波の静かな港等に浮べられた荷台専用の平面板状の浮専用船で、略矩形に結合される。そして、この横筒枠Y42縦筒枠Y43の両端が溶接されて略矩形に形成される。この浮専用船で中継台Y52も製造されて運船されて現地の湾内海の開口部に装備される。耐波体Y90は図7に示すように開口部の海底に経太の下筒枠Y43が敷設され、この下筒枠Y43の内空部は少くとも乗用車小トラックの往路と復路とが形成されてもよい。この構造であれば、耐波体Y90耐波列Y91は有事のみならず平常時も半島岬を連結して交通の便が図られる。特に各湾は人口が多く交通量の多い大中小の各都市に隣接するので便利になる。さらに、近畿四国九州を連結することも可能となれば次世代の交通は便利になる。但し、大きな地震に対しては何らかの耐震免震構造を施して、大地震時に破壊されないよう万全の備えを図る必要がある。これら大地震は早晩起るとされているので、企画設計時から厳重な注意が必要である。耐波体Y90中継台Y52電気引張機Y48はブロックに構成されて、複数のブロックが一列をなして耐波列Y91を構成する。これによって開口部に相当の距離があっても各々は電気引張機Y48で操作される。製造も設置も容易で品質も安定する。