"固形分塗工量が0.005~1g/m2である一般式1で示されるジアリルアミン系単量体a1を含む共重合物A、固形分塗工量が0.005~0.15g/m2であるアルキル及び/又はアルケニルケテンダイマーB、及び、固形分塗工量が0.001~10g/m2である水溶性高分子Cを紙の表面に塗工する紙の製造方法。式中、R1およびR2は、水素またはメチル基を、R3は、水素または炭素数1~4のアルキル基を示す上記共重合体Aが、一般式1で示されるジアリルアミン系単量体a1を1~50モル、及び、メタアクリルアミドa2を50~99モル含有することを特徴とする請求項1記載の紙の製造方法。上記水溶性高分子Cが、澱粉及び/又はポリアクリルアミド類であることを特徴とする請求項1又は2記載の紙の製造方法。本発明は、紙の摩擦係数の低下を抑制しつつ、サイズ効果の速い立ち上がりを満足する紙の製造方法を提供することを目的とする。本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、特定のジアリルアミン系単量体を含む共重合体、アルキル及び/又はアルケニルケテンダイマー、及び、水溶性高分子の塗工量を特定の範囲内として、これらを紙の表面に塗工する製造方法とすることにより、上記課題を解決することができることを見出し、本発明を完成させた。すなわち、本発明1は、固形分塗工量が0.005~1g/m2である一般式1で示されるジアリルアミン系単量体a1を含む共重合物A、固形分塗工量が0.005~0.15g/m2であるアルキル及び/又はアルケニルケテンダイマーB、及び、固形分塗工量が0.001~10g/m2である水溶性高分子Cを表面に塗工する紙の製造方法である。式中、R1およびR2は、水素またはメチル基を、R3は、水素または炭素数1~4のアルキル基を示す。本発明2は、本発明1の紙の製造方法において、上記共重合体Aが、一般式1で示されるジアリルアミン系単量体a1を1~50モル、メタアクリルアミドa2を50~99モルを含有する紙の製造方法である。本発明3は、本発明1又は2の紙の製造方法において、上記水溶性高分子Cが、澱粉及び/又はポリアクリルアミド類である紙の製造方法である。本発明の紙の製造方法は、紙の摩擦係数の低下を抑制しつつ、サイズ効果の速い立ち上がりを満足する紙を提供することができるため、特に紙の製造後から出荷までの期間が短く、高い摩擦係数が重要視されているライナーや新聞用紙などに用いることができる。本発明の紙の製造方法は、固形分塗工量が0.005~1g/m2である一般式1で示されるジアリルアミン系単量体a1以下、a1成分というを含む共重合物A以下、A成分という、固形分塗工量が0.005~0.15g/m2であるアルキル及び/又はアルケニルケテンダイマーB以下、B成分という、及び、固形分塗工量が0.001~10g/m2である水溶性高分子C以下、C成分というを表面に塗工するものである。式中、R1およびR2は、水素またはメチル基を、R3は、水素または炭素数1~4のアルキル基を示す上記A成分は、少なくとも一般式1で示されるa1成分を含むものである。a1成分としては、上記一般式1で表わされるものであれば特に限定されず、公知のものを使用することができる。具体的には、たとえば、ジアリルアミン、ジアリルメチルアミン、ジアリルエチルアミン、ジアリルブチルアミン、ジメタリルアミンなどが挙げられる。なお、ジアリルアミンは塩となっていてもよい。ジアリルアミンの塩としては、上記ジアリルアミンの塩酸、硝酸、硫酸、リン酸などの無機酸、又はギ酸、酢酸、プロピオン酸などの有機酸の塩が挙げられる。なお、これらは1種を単独で用いても2種以上を混合して用いてもよい。なお、A成分は、少なくともa1成分を含む単量体を重合させることにより得られる。重合法は特に限定されず、公知のラジカル重合法を採用することができる。上記a2成分としては、アクリルアミド及びメタクリルアミドを用いることができる。上記A成分は、一般式1で示されるa1成分を1~50モル、及び、メタアクリルアミドa2以下、a2成分というを50~99モル含有することがサイズ効果の立ち上がりが良好となるという点で好ましく、a1成分を2~30モル、a2成分を70~98モルとすることが、更にサイズ効果の立ち上がりが良好になるという点で好ましい。上記A成分は、更にa1成分、a2成分以外の不飽和単量体a3以下、a3成分というを含有することによりA成分のポリマー構造をコントロールすることができるために更に良好なサイズ効果を示すという点において好ましい。A成分がa1成分を1~50モル、a2成分を50~99モル含有する場合、a3成分を0.01~5モルを含有することがサイズ効果の立ち上がりを阻害することなく、良好なサイズ効果を示すという点において好ましい。上記a3成分は、A成分を構成する単量体成分と共重合可能な不飽和単量体である。a3成分としては、アニオン性単量体、カチオン性単量体、ノニオン性単量体等が挙げられる。また、本発明の目的を損なわない範囲で、公知の架橋性単量体を併用してもよい。上記アニオン性単量体としては、アニオン性官能基を有し、ラジカル重合性官能基を1つ有する単量体であれば特に限定されず、公知のものを使用することができる。アニオン性官能基としては、カルボキシル基、スルホ基-SO3H、リン酸基-H2PO4などが挙げられる。具体的には、カルボキシル基含有単量体としては、メタアクリル酸、クロトン酸等のα、β-不飽和モノカルボン酸、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、ムコン酸、シトラコン酸等のα、β-不飽和ジカルボン酸などが挙げられる。スルホ基-SO3H含有単量体としては、ビニルスルホン酸、スチレンスルホン酸、アリルスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸などが挙げられる。リン酸基-H2PO4含有単量体としては、2-メタアクリロイロキシエチルアシッドホスフエート、3-メタアクリロイロキシプロピルアシッドホスフエートなどが挙げられる。なお、これらのアニオン性官能基は、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩類やアンモニアやアミン類によるアンモニウム塩といった塩となっていてもよい。これらの単量体は1種を単独で用いても、2種以上を混合して用いてもよい。これらの中では、α、β-不飽和モノカルボン酸、α、β-不飽和ジカルボン酸およびこれらの塩が、サイズ効果を大きく向上させる点で好ましい。上記カチオン性単量体としては、カチオン性官能基を有し、ラジカル重合性官能基を1つ有する単量体であって、a1成分以外のものであれば特に限定されず、公知のものを使用することができる。カチオン性官能基としては、1級アミノ基、2級アミノ基、3級アミノ基などが挙げられる。これらの具体例としては、ジメチルアミノエチルメタアクリレート、ジエチルアミノエチルメタアクリレート、ジメチルアミノプロピルメタアクリレート、ジエチルアミノプロピルメタアクリレート、ジメチルアミノプロピルメタアクリルアミド、ジエチルアミノプロピルメタアクリルアミド、アリルアミン等が挙げられる。なお、これらのカチオン性官能基は、塩酸、硫酸、ギ酸、酢酸などの無機酸あるいは有機酸の塩類となっていてもよい。また、3級アミノ基は、一部または全部が4級化剤で4級アンモニウムイオンとされていてもよい。4級化剤としては、たとえば、メチルクロライド、メチルブロマイド等のアルキルハライド、ベンジルクロライド、ベンジルブロマイド等のアリールアルキルハライド、ジメチル硫酸、ジエチル硫酸、エピクロロヒドリン、3-クロロ-2-ヒドロキシプロピルトリメチルアンモニウムクロライド、グリシジルトリアルキルアンモニウムクロライド、スチレンオキサイド、プロピレンオキサイド等が挙げられる。これらの単量体は1種を単独で用いても、2種以上を混合して用いてもよい。上記ノニオン性単量体としては、ラジカル重合性官能基を1つ有する単量体であれば特に限定されず、公知のものを使用することができる。具体的には、たとえば、炭素数1~8のアルコール等のアルコール類とアクリル酸もしくはメタクリル酸とのエステル、メタアクリル酸ヒドロキシアルキルエステル、メタアクリロニトリル、スチレン、スチレン誘導体、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、メチルビニルエーテル等が挙げられる。これらの単量体は1種を単独で用いても、2種以上を混合して用いてもよい。上記架橋性単量体は、ラジカル重合性官能基を少なくとも2つ有するものであれば、特に限定されず、公知のものを使用することができる。具体的には、たとえば、エチレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート等のジメタアクリレート類、グリセリンジメタアクリレート、トリメチロールプロパンエチレンオキサイド付加物トリアクリレート、メチレンビスメタアクリルアミド、エチレンビスメタアクリルアミド、ヘキサメチレンビスメタアクリルアミド、N,N’-ビスアクリルアミド酢酸、N,N’-ビスアクリルアミド酢酸メチル、N,N-ベンジリデンビスアクリルアミド等のビスメタアクリルアミド類、アジピン酸ジビニル、セバシン酸ジビニル等のジビニルエステル類、エポキシアクリレート類、ウレタンアクリレート類、アリルメタアクリレート、ジアリルフタレート、ジアリルマレート、ジアリルサクシネート、ジアリルアクリルアミド、ジビニルベンゼン、ジイソプロピルベンゼン、N,N-ジアリルメタクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、ジアリルジメチルアンモニウム、ジアリルクロレンデート、グリシジルメタアクリレート等の2官能単量体、1,3,5-トリアクリロイルヘキサヒドロ-S-トリアジン、トリアリルイソシアヌレート、N,N-ジアリルアクリルアミド、トリアリルアミン、トリアリルトリメリテート等の3官能単量体、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、テトラアリルピロメリテート、N,N,N’,N’-テトラアリル-1,4-ジアミノブタン、テトラアリルアミン塩、テトラアリルオキシエタン等の4官能単量体等が挙げられる。上記B成分は、アルキルケテンダイマー及び/又はアルケニルケテンダイマーを使用することができる。具体的には、たとえば、一般式2:式中、R4及びR5は炭素数6~30の飽和炭化水素基又は炭素数6~30の不飽和炭化水素基であり、R4及びR5は、同一であっても異なっていてもよい。で表わされる化合物を用いることができる。上記一般式において、R4又はR5の炭化水素基は、例えば、へキシル、ヘプチル、オクチル、デシル、ドデシル、テトラデシル、ヘキサデシル、オクタデシル、エイコシル等のアルキル基、オクテニル、デセニル、ドデセニル、テトラデセニル、ヘキサデセニル、オクタデセニル、エイコセニル等のアルケニル基、オクチルフェニル、ノニルフェニル、ドデシルフェニル等の置換フェニル基、ノニルシクロヘキシル等の置換シクロアルキル基、フェニルエチル等のアラルキル基などである。R4、R5は直鎖状の炭化水素に限定されるものではなく、分岐状のものや環状のものであってもよい。オクタデシルケテンダイマー、ヘキサデシルケテンダイマー、テトラデシルケテンダイマー、ドデシルケテンダイマーなどが挙げられる。なお、ケテンダイマーは異なる脂肪酸の混合物を二量化したものでもよい。上記B成分は、公知の方法で乳化して乳化物として使用してもよい。乳化では、例えば、カチオン化澱粉、リグニンスルホン酸ナトリウム、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物等を乳化分散剤として用いることができる。乳化分散剤の使用量は特に限定されないが、通常、乳化対象物であるB成分100重量部に対し、固形分で5~100重量部程度用いる。乳化法は、特に限定されず公知の方法によればよく、例えば、各種公知の界面活性剤の存在下、B成分を分散させることにより得られる。分散に用いる方法としては、強制乳化、反転乳化、溶剤乳化等の方法が挙げられるが、高圧ホモジナイザーを使用する強制乳化法が好ましい。上記C成分は、上記A成分以外の水溶性高分子である。C成分としては、澱粉、各種変性澱粉、カルボキシメチルセルロース、ポリアミドポリアミン-エピクロルヒドリン樹脂、ポリアクリルアミド類、スチレン-マレイン酸共重合体のアルカリ塩、スチレン-メタアクリル酸共重合体のアルカリ塩、オレフィン-マレイン酸のアルカリ塩、アクリルエステル-メタアクリル酸のアルカリ塩等が挙げられる。サイズ効果を更に良好にすることができる点において、澱粉及び/又はポリアクリルアミド類が好ましい。上記ポリアクリルアミド類としては、例えば、アクリルアミドと上記アニオン性単量体、カチオン性単量体、ノニオン性単量体の共重合物が挙げられ、過硫酸アンモニウムなどの重合開始剤の存在下でアクリルアミドとアニオン性単量体、カチオン性単量体、ノニオン性単量体を重合させることにより製造することができる。上記澱粉としては、特に限定されず、酸化澱粉や酵素変性澱粉、APS過硫酸アンモニウム変性澱粉などの糊化液を用いることができる。上記A成分、B成分及びC成分の固形分塗工量は、それぞれ0.005~1g/m2、0.005~0.15g/m2、及び、0.001~10g/m2である。この範囲の塗工量とすることで、紙の摩擦係数の低下を抑制しつつ、サイズ効果の立ち上がりを満足することが可能となる。A成分が0.005g/m2未満であると、サイズ効果の立ち上がりが悪くなり、1g/m2を超えると、A成分は親水性が高いためにサイズ効果が低くなる。B成分が0.005g/m2未満であると、サイズ効果が低くなり、0.15g/m2を超えると、紙の摩擦係数が低下する。C成分が0.001g/m2未満であると、B成分の分散性が低下することによりサイズ効果が低くなり、10g/m2を超えると、塗工後のドライヤーの乾燥負荷が大きくなる。更に好ましくは、AB及びC成分の固形分塗工量はそれぞれ、0.010~0.500g/m2、0.010~0.100g/m2、及び、0.010~3.000g/m2である。本発明の紙の製造で用いる紙としては、特に制限されず、通常は木材セルロース繊維を原料とする板紙を含む未塗工の紙を特に制限なく用いることができる。なお、紙は、抄紙用パルプから得られるものであり、抄紙用パルプとしてはLBKPL-晒クラフトパルプ、NBKPN-晒クラフトパルプ等の化学パルプや、GP砕木パルプ、TMPサーモメカニカルパルプ等の機械パルプ、古紙パルプ等が挙げられる。特に古紙パルプを含有する紙は、上記B成分を含むサイズ剤を使用すると、従来はサイズ効果が発揮されにくくなっていたが、本発明の紙の製造方法によれば、古紙パルプを有する紙においても、良好なサイズ効果を発揮するため、本発明が有効となる。また、紙中に内添する填料やサイズ剤、紙力増強剤等の各種内添薬品についても特に限定されない。本発明の紙の製造方法は、A成分、B成分、及び、C成分は、紙中に添加せずに、抄紙した紙の表面に塗工することを特徴とするものである。表面に塗工することで、薬品をロスすることなく効率よくサイズ効果を付与することができる。塗工方法としては、含浸法、バーコーター法、カレンダー法、スプレー法、二本ロールサイズプレス等の方式、ゲートロールサイズプレス、シムサイズプレス等のフィルム転写方式等が挙げられる。各成分の表面塗工の順番は特に限定されず、各成分を混合して同時に行ってもよく、又は、各成分ごとに行ってもよく、A成分とB成分の混合物を表面塗工した後にC成分を表面塗工してもよく、A成分を表面塗工した後にB成分とC成分の混合物を表面塗工してもよい。以下に本発明を実施例により更に具体的に説明する。ただし、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。また実施例中、および部は特に断りのない限り重量、重量部を意味する。ジアリルアミン系単量体とアクリルアミドの共重合物の製造合成例1攪拌機、温度計、還流冷却管、窒素ガス導入管および滴下ロートを備えた反応装置に、イオン交換水1330.0部、ジアリルアミン7.8部0.08モルを仕込んだ後、35希硫酸にてpHを7に調整した。窒素ガスを通じて反応系内の酸素を除去した後、70°Cまで加熱し、イオン交換水過硫酸アンモニウム3.5部添加した。次いで、70°Cで50アクリルアミド水溶液549.4部3.92モルを2時間かけて添加し、70°Cで2時間保温した。重合終了後、イオン交換水を加え、不揮発分15.5、pH3.7、粘度25°C3600mPasのジアリルアミン系単量体とアクリルアミドの共重合物Aを得た。合成例2~12合成例1において、a1、a2、その他の不飽和単量体の種類および使用割合を表1記載のものに変更したほかは、合成例1と同様の方法により共重合物Aを得た。なお、その他の不飽和単量体として、アクリル酸、イタコン酸を併用する場合は50アクリルアミド水溶液に添加した後に10水酸化ナトリウム水溶液を添加しpH7に調整し、また、N,N-ジメチルアミノエチルメタアクリレートを併用する場合は50アクリルアミド水溶液に中和に必要な35希硫酸を添加した後にN,N-ジメチルアミノエチルメタアクリレートを添加しpH7で合成を行った。結果を表1に示す。DAA:ジアリルアミン、AM:アクリルアミド、DAMA:ジアリルメチルアミン、AA:アクリル酸、ITA:イタコン酸、DM:N、Nジメチルアミノエチルメタアクリレート、AN:アクリロニトリル、MBAA:メチレンビスアミリルアミドアルキル及び/又はアルケニルケテンダイマーを含むサイズ剤の調製AKD-1合成例アルキルケテンダイマーステアリン酸50とパルミチン酸50の混合物を原料としたもの80部と予め90°Cで1時間糊化された10カチオン化澱粉糊液窒素含有率0.50~0.60、酸化澱粉をグリシジルトリメチルアンモニウムクロライドにてカチオン変性したもの185部、アニオン性分散剤ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、花王株製の40水溶液3.75部および水131.25部を仕込み、70~80°Cに加熱し、ホモミキサー特殊機化工業株製で予備分散させた後、同温度にて250kg/cm2の条件下に高圧ホモジナイザーAPV.GAULIN社製に2回通して分散させた。直ちに25°Cまで冷却し、濃度調整のための水を更に加え、不揮発分20.5、粘度12.5mPas25°C、pH3.525°C、平均粒子径0.7μmのアルキルケテンダイマーを含むサイズ剤BAKD-1を得た。AKD-2合成例AKD-1合成例において、ケテンダイマーの種類を表2に示すように変え、AKD-1合成例と同様の方法によりアルキルケテンダイマー及びアルケニルケテンダイマーを含むサイズ剤BAKD-2を得た。結果を表2に示す。水溶性高分子の調整水溶性高分子-1澱粉調製例攪拌機、温度計、還流冷却管を備えた反応装置に、イオン交換水900部、酸化澱粉王子コンスターチ社製、商品名王子エースAを仕込んだ後、80°Cまで加熱し2時間保温して、不揮発分10.0、pH6.9、粘度25°C55mPasの水溶性高分子-1を得た。水溶性高分子-2ポリアクリルアミド類合成例攪拌機、温度計、還流冷却管、窒素ガス導入管および滴下ロートを備えた反応装置に、イオン交換水1000部、ポリアクリルアミド類として、アクリルアミド350部、イタコン酸20部、アクリル酸5部、メタリルスルホン酸ナトリウム3部を仕込んだ後、40°Cまで加熱し、40°Cで過硫酸アンモニウム1部、ピロ亜硫酸ナトリウム0.2部添加した。重合熱で80°Cまで温度が上昇した後に3時間保温した。次いでpH調整のために48水酸化ナトリウムと濃度調整のために水を加え、不揮発分20、pH6.0、粘度25°C1600mPasの水溶性高分子-2を得た。実施例ジアリルアミン系単量体とアクリルアミドの共重合物Aとアルキルケテンダイマーを含むサイズ剤Bと水溶性高分子Cを水の中にそれぞれ添加することによって各配合比は表3の通り、塗工液を調製した。次に2分間のコッブサイズ度が178g/m2で坪量180g/m2の段ボール古紙パルプから抄紙した弱酸性ライナー原紙にバーコーターを用いて塗工液を付着量が15g/m2になるように塗工した。その後、回転式ドラムドライヤーを用いて80°Cで60秒間乾燥して試験紙を得た。得られた試験紙の乾燥直後のコッブサイズ度を測定した。また、恒温恒湿23°C、50相対湿度環境下で24時間調湿した後のコッブサイズ度とすべり角度を測定した。各薬品の塗工量ならびに結果を表3に示す。性能試験吸水度試験コッブ法JISP-8140に準拠して、コッブサイズ度g/m2を測定した。水との接触時間は2分間とし、数値が小さいほど良好なサイズ度を表す。すべり角度傾斜方法JISP-8147の傾斜方法に準拠してすべり角度°を測定した。すべり角度が小さいほど滑りやすい。平均粒子径レーザー回折散乱法による粒子径測定装置LASERDIFFRACTIONPARTICLESIZEANALYZERSALD-2000J株島津製作所製で平均粒子径μmを測定した。pHガラス電極pHメーター株堀場製作所製を用い、塗工液の温度を40°Cに調整してpHを測定した。粘度サンプルの温度25°Cとし、ブルックフィールド粘度計を使用して粘度mPasを測定した。"