"基礎断熱住宅に適用される床下暖房システムであって、床下空間を、居室の床下の空間である居室床下空間と、非居室の床下の空間である非居室床下空間とに区画するための断熱手段と、前記居室床下空間内に配置される第1蓄熱体と、前記非居室床下空間内に配置される第2蓄熱体と、前記第1蓄熱体に温風を吹き付けて蓄熱させる第1温風送風機と、前記第2蓄熱体に温風を吹き付けて蓄熱させる第2温風送風機と、前記第1温風送風機および前記第2温風送風機の動作を、時間帯ごとに個別に制御する制御部と、を備えることを特徴とする床下暖房システム。前記第1蓄熱体および前記第2蓄熱体は、顕熱蓄熱体からなることを特徴とする請求項1記載の床下暖房システム。蓄熱状態にある前記第1蓄熱体に送風することで、前記第1蓄熱体に蓄熱された熱の放熱を促進させる第1送風機をさらに備えることを特徴とする請求項1または2記載の床下暖房システム。前記制御部は、前記第1温風送風機および前記第1送風機に対しては、第1温風送風機を動作させるとともに、第1送風機を動作させずに、前記第1蓄熱体に蓄熱させる第1蓄熱制御と、第1温風送風機を動作させず、第1送風機を動作させて、前記第1蓄熱体に蓄熱にされた熱の放熱を促進する放熱促進制御と、第1温風送風機および第1送風機をいずれも動作させない第1自然放熱制御と、を時間帯ごとに切り換えて制御を行い、前記第2温風送風機に対しては、前記第2温風送風機を動作させて前記第2蓄熱体に蓄熱させる第2蓄熱制御と、前記第2温風送風機を動作させない第2自然放熱制御と、を時間帯ごとに切り換えて制御を行うことを特徴とする請求項3記載の床下暖房システム。前記基礎構造体は、コンクリート構造体であり、前記第1蓄熱体は、居室床下空間にある前記コンクリート構造体の一部を含むことを特徴とする請求項1~4のいずれか1つに記載の床下暖房システム。特許文献1記載のシステムでは、安価な夜間電力を利用して、床上の室内空間内の温度を調整することができる。しかしながら、朝から昼過ぎまでは、蓄熱体からの放熱により、十分に居室空間内を暖めることができるが、たとえば、外気温が低い場合には、夕方から夜にかけては、床下暖房システムのみでは、十分に居室空間内を暖めることができず、居室空間を直接暖めるための暖房設備を別途必要とする。また、別途の暖房設備が無い場合に、床下空間の温風送風機を動作させてもまず、蓄熱体に蓄熱されるため、床下空間内の温度が上昇するのに時間を要する。また、リビングルームなどの居室と、廊下、洗面所、浴室などの非居室とでは、床上の室内空間内の温度を、たとえば時間帯などによって個別に調整するほうが好ましいが、従来の技術では、床下空間の全体の温度を調整しているに過ぎない。本発明の目的は、居室空間および非居室空間を個別に温度調整することが可能な床下暖房システムを提供することである。本発明は、基礎断熱住宅に適用される床下暖房システムであって、床下空間を、居室の床下の空間である居室床下空間と、非居室の床下の空間である非居室床下空間とに区画するための断熱手段と、前記居室床下空間内に配置される第1蓄熱体と、前記非居室床下空間内に配置される第2蓄熱体と、前記第1蓄熱体に温風を吹き付けて蓄熱させる第1温風送風機と、前記第2蓄熱体に温風を吹き付けて蓄熱させる第2温風送風機と、前記第1温風送風機および前記第2温風送風機の動作を、時間帯ごとに個別に制御する制御部と、を備えることを特徴とする床下暖房システムである。また本発明は、前記第1蓄熱体および前記第2蓄熱体が、顕熱蓄熱体からなることを特徴とする。また本発明は、蓄熱状態にある前記第1蓄熱体に送風することで、前記第1蓄熱体に蓄熱された熱の放熱を促進させる第1送風機をさらに備えることを特徴とする。また本発明は、前記制御部が、前記第1温風送風機および前記第1送風機に対しては、第1温風送風機を動作させるとともに、第1送風機を動作させずに、前記第1蓄熱体に蓄熱させる第1蓄熱制御と、第1温風送風機を動作させず、第1送風機を動作させて、前記第1蓄熱体に蓄熱にされた熱の放熱を促進する放熱促進制御と、第1温風送風機および第1送風機をいずれも動作させない第1自然放熱制御と、を時間帯ごとに切り換えて制御を行い、前記第2温風送風機に対しては、前記第2温風送風機を動作させて前記第2蓄熱体に蓄熱させる第2蓄熱制御と、前記第2温風送風機を動作させない第2自然放熱制御と、を時間帯ごとに切り換えて制御を行うことを特徴とする。また本発明は、前記基礎構造体が、コンクリート構造体であり、前記第1蓄熱体は、居室床下空間にある前記コンクリート構造体の一部を含むことを特徴とする。本発明によれば、断熱手段によって、前記床下空間を、居室の床下の空間である居室床下空間と、非居室の床下の空間である非居室床下空間とに区画し、前記居室床下空間内には、第1蓄熱体を配置し、前記非居室床下空間内には、第2蓄熱体を配置する。制御部は、前記第1温風送風機、前記第1送風機および前記第2温風送風機の動作を、時間帯ごとに個別に制御する。上記のように、断熱手段によって、居室床下空間と、非居室床下空間とを区画しておき、それぞれに個別の蓄熱体を配置し、蓄熱体に蓄熱させるための温風送風機も個別に設け、さらには、居室床下空間の蓄熱体を放熱させる送風機を設け、これらの動作を時間帯ごとに個別に制御することで、居室と非居室とで、床上の室内空間内の温度を個別に調整することができる。図1は、本発明の実施形態である床下暖房システム1の概略的構成を示す平面図である。図2は、床下暖房システム1の電気的構成を示すブロック図である。なお、図1において、基礎構造体100は、図解を容易にするために斜線を付して示している。床下暖房システム1は、床下空間を基礎構造体100により閉鎖空間とした基礎断熱住宅に適用されるものであり、第1蓄熱体2a、第2蓄熱体2b、第1温風送風機3a、第2温風送風機3b、第1送風機4、断熱材5a,5bおよび制御部6とを備える。床下の閉鎖空間は、基礎構造体100によって外部から区画されており、その空間内では、さらに居室の床下の空間である居室床下空間と、非居室の床下の空間である非居室床下空間とに区画される。なお、本発明において、居室とは洋室、和室などの部屋、リビングルーム、ダイニングルームなど人が滞在する時間が比較的長い室内空間であり、非居室とは、居室以外の室内空間、たとえば廊下、洗面所、浴室、玄関など人が滞在する時間が比較的短い室内空間である。床上の室内空間が、上記のような居室となる床下空間が、居室床下空間であり、床上の室内空間が、上記のような非居室となる床下空間が、非居室床下空間である。基礎構造体100は、外部空間と床下空間とを区画するための外周部構造体101と、床下空間をさらに各空間に区画するための内部構造体102とからなり、内部構造体102には、略水平に貫通して、隣接する空間同士を連通させる連通部103が設けられる。本実施形態では、たとえば外周部構造体101は、平面視で矩形状に形成され、内部構造体102は、平面視で十字形状に形成されるが、これらの形状は、住宅の形状に応じたものであればよく、本実施形態の形状に限定されるものではない。本実施形態では、たとえば外周部構造体101と内部構造体102とによって、4つの空間に区画される。ここで、本実施形態では、居室床下空間は空間A1、空間A2および空間A3からなり、非居室床下空間は空間B1からなるものとする。また空間A1~A3,B1においては、外周部構造体101の内壁面に沿って、断熱材5aが設けられており、外部空間と床下空間とを断熱している。さらに、非居室床下空間である空間B1においては、内部構造体102の空間B1に臨む壁面に沿って断熱材5bが設けられており、居室床下空間である空間A1、空間A2および空間A3と、非居室床下空間である空間B1と断熱している。なお、断熱材5bのうち連通部103を塞ぐ部分については、着脱可能に構成されており、当該部分を外した場合は、たとえば、空間A1と空間B1とを連通させることができる。したがって、居室床下空間から非居室床下空間への熱移動、非居室床下空間から居室床下空間への熱移動は無視できる程度に小さく実質的にゼロとみなせる。このように居室床下空間と非居室床下空間とは、内部構造体102によって空間的に区画され、さらに断熱材5bによって熱的にも区画される。断熱材5a,5bとしては、たとえば、ビーズ法ポリスチレンフォーム、押出法ポリスチレンフォーム、硬質ウレタンフォーム、フェノールフォームなどを用いることができ、真空断熱材を併用してもよい。居室床下空間のうち、空間A1には、第1蓄熱体2a、第1温風送風機3aおよび第1送風機4が配置され、非居室床下空間の空間B1には、第2蓄熱体2bおよび第2温風送風機3bが配置される。非居室床下空間の空間B1には、必要に応じて、第2送風機を配置してもよい。第1蓄熱体2aおよび第2蓄熱体2bは、コンクリートブロック、レンガなどの顕熱蓄熱体で構成される。第1蓄熱体2aおよび第2蓄熱体2bは、コンクリートブロック、レンガを複数個組み合わせて特定の形状としてもよく、筐体に収容して第1温風送風機3aおよび第1送風機4から送風される空気のダクトを設ける様にしてもよい。なお、一般的に居室床下空間と非居室床下空間とでは、居室床下空間のほうが広いので、蓄熱容量は第1蓄熱体2aのほうが第2蓄熱体2bよりも大きくなっている。たとえば、蓄熱容量の比は、第1蓄熱体2a:第2蓄熱体2b=10:1~2:1とすればよい。第1温風送風機3aおよび第2温風送風機3bは、常温よりも高い温度の温風を吹き出すことができる装置であり、第1蓄熱体2aおよび第2蓄熱体2bの顕熱蓄熱体を蓄熱させる役目と、居室床下空間と非居室床下空間の空気を暖めることで床上の室内空間を暖房する役目を果たす。第1温風送風機3aおよび第2温風送風機3bの温風吹き出し口は、それぞれ第1蓄熱体2aおよび第2蓄熱体2bに向けられており、第1温風送風機3aおよび第2温風送風機3bが動作すると、温風が第1蓄熱体2aおよび第2蓄熱体2bに吹き付けられ、第1蓄熱体2aおよび第2蓄熱体2bは蓄熱される。さらに、顕熱蓄熱体と熱交換後の残熱をもつ温風によって居室床下空間と非居室床下空間の空気が暖められる。第1送風機4は、所定の風速で送風を行うことができる装置であり、第1蓄熱体2aの顕熱蓄熱体に蓄熱された熱の放熱を促進させる役目を果たす。第1送風機4の送風口は、第1蓄熱体2aに向けられており、第1送風機4が動作すると、第1蓄熱体2aに居室床下空間の空気が吹き付けられる。第1送風機4によって第1蓄熱体2aに吹き付けられる空気は、顕熱蓄熱体が蓄熱状態にある場合には、該蓄熱体の表面から熱を奪い、加熱された空気が居室床下空間の空気を暖めることができる。したがって、顕熱蓄熱体が蓄熱状態にあるときは、第1温風送風機3aを動作させることなく、第1送風機4を動作させることによって、居室床下空間の空気を暖めることができる。制御部6は、コンピュータによって実現され、第1温風送風機3a、第1送風機4および第2温風送風機3bの動作を、時間帯ごとに個別に制御することができる。制御部6は、これらの機器の動作を制御するために、温風送風機制御機能および送風機制御機能を備える。温風送風機制御機能は、第1温風送風機3a、第2温風送風機3bからの温風の吹き出し風量、吹き出し温度および動作時間を含む動作条件を制御する機能である。第1温風送風機3a、第2温風送風機3bが、たとえば電熱ヒータなどによりジュール熱を利用して温風を生成する機構をもつ場合は、温風の生成に多くの電力量を要する。このため制御部6は、第1温風送風機3aおよび第2温風送風機3bを電力料金が比較的安価な夜間電力時間帯23時~7時に動作させる。すなわち、夜間電力時間帯に、第1蓄熱体2aおよび第2蓄熱体2bの顕熱蓄熱体に温風を吹き付けて蓄熱させる。送風機制御機能は、第1送風機4からの空気の吹き出し風量および動作時間等を制御する機能である。制御部6は、夜間電力時間帯に顕熱蓄熱体へ蓄熱された熱を、夜間電力時間帯以外の時間帯で放熱させるために、夜間電力時間帯以外の時間帯に第1送風機4を動作させる。また、制御部6は、第1温風送風機3a、第2温風送風機3bおよび第1送風機4の動作を時系列的に制御するために必要な各種制御データを記憶する。図示しない、操作部は、タッチパネルやキーボードなどからなり、ユーザからの床下暖房システム1に対する操作情報の入力を受け付ける。ユーザは、例えば居室の暖房温度などを、この操作部を介して入力設定する。本発明の床下暖房システム1では、以下のように第1温風送風機3a、第2温風送風機3bおよび第1送風機4の動作制御を行う。<居室床下空間の温度調整>居室床下空間の温度については、第1蓄熱制御、放熱促進制御、第1自然放熱制御の3種類の制御内容を、時間帯ごとに切り換えることで調整する。第1蓄熱制御第1蓄熱制御は、第1蓄熱体2aに蓄熱させるための制御である。具体的には第1温風送風機3aを動作させ、第1送風機4を動作させない制御を行う。このようにすることで、第1温風送風機3aから吹き付けられた温風との熱交換により、第1蓄熱体2aに蓄熱される。第1温風送風機3aの温風の吹き出し風量、吹き出し温度などは、予め記憶された制御データに基づいて決定される。放熱促進制御放熱促進制御は、第1蓄熱体2aに蓄熱にされた熱の放熱を促進するための制御である。具体的には、第1温風送風機3aを動作させず、第1送風機4を動作させる制御を行う。このようにすることで、第1蓄熱体2aに居室床下空間の空気が吹き付けられ、吹き付けられた空気は、第1蓄熱体2aの表面から熱を奪い、加熱された空気が居室床下空間の空気を暖めることができる。第1送風機4の吹き出し風量は、予め記憶された制御データに基づいて決定される。第1自然放熱制御第1自然放熱制御は、第1蓄熱体2aに蓄熱にされた熱を自然放熱させるための制御である。具体的には、第1温風送風機3aおよび第1送風機4をいずれも動作させない制御を行う。このようにすることで、居室床下空間には強制的な空気の流れが生じないので、第1蓄熱体2aに蓄熱にされた熱が自然放熱される。第1蓄熱制御は、上記のように効率よく電力を使用するために夜間電力時間帯23時~7時に行う。放熱促進制御および第1自然放熱制御は、夜間電力時間帯以外の時間帯である昼間時間帯7時~23時に行う。昼間時間帯では、さらに、朝時間帯7時~10時、昼時間帯10時~15時、夜時間帯15時~23時の3つの時間帯で、放熱促進制御および第1自然放熱制御を切り換える。朝時間帯は、比較的外気温が低く、居住者が活動する時間であるので、放熱促進制御を行い、居室床下空間の温度を積極的に高くする。昼時間帯は、比較的外気温が高く、居住者の一部が不在、たとえば学校や会社に居るので、第1自然放熱制御によって、居室床下空間の温度を一定温度に保持する。夜時間帯は、朝時間帯と同様に、比較的外気温が低く、居住者が活動する時間であるので、放熱促進制御を行い、居室床下空間の温度を積極的に高くする。このように、居室床下空間の温度調整は、3種類の制御内容を4つの時間帯で適宜切り換えることにより、居室の室内空間の温度をより快適な温度に調整することができる。<非居室床下空間の温度調整>非居室床下空間の温度については、第2蓄熱制御、第2自然放熱制御の2種類の制御内容を、時間帯ごとに切り換えることで調整する。第2蓄熱制御第2蓄熱制御は、第2蓄熱体2bに蓄熱させるための制御である。具体的には第2温風送風機3bを動作させる制御を行う。このようにすることで、第2温風送風機3bから吹き付けられた温風により、第2蓄熱体2bに蓄熱される。第2温風送風機3bの温風の吹き出し風量、吹き出し温度などは、予め記憶された制御データに基づいて決定される。第2自然放熱制御第2自然放熱制御は、第2蓄熱体2bに蓄熱にされた熱を自然放熱させるための制御である。具体的には、第2温風送風機3bを動作させない制御を行う。このようにすることで、非居室床下空間には強制的な空気の流れが生じないので、第2蓄熱体2bに蓄熱にされた熱が自然放熱される。第2蓄熱制御は、上記のように効率よく電力を使用するために夜間電力時間帯23時~7時に行う。第2自然放熱制御は、夜間電力時間帯以外の時間帯である昼間時間帯7時~23時に行う。昼間時間帯では、第2自然放熱制御と第2蓄熱制御とを適宜切り換える。非居室床下空間は、床上の非居室の室内空間の温度が極端に低下し、居室の室内空間の温度との温度差が大きくなるようなことがなければよいので、居室床下空間のように、居住者の存在の有無などによって詳細な制御をする必要がない。たとえば、非居室床下空間の温度を、温度センサなどで監視し、規定の温度たとえば18°C以下になると、第2蓄熱制御によって温度を上昇させ、規定の温度を越えると、第2蓄熱制御から第2自然放熱制御に切り換えるなど、所定の条件に応じて第2自然放熱制御と第2蓄熱制御とを適宜切り換えれば十分に非居室の室内空間の快適性は保たれる。上記では、第1蓄熱体2aとして、居室床下空間の空間A1に、コンクリートブロック、レンガなどの顕熱蓄熱体を配置する構成について説明したが、たとえば、内部構造体102を第1蓄熱体2aの一部として利用することも可能である。非居室床下空間である空間B1においては、内部構造体102の空間B1に臨む壁面に沿って断熱材5bが設けられているが、居室床下空間である空間A1~A3においては、内部構造体102の空間A1~A3にそれぞれ臨む壁面に沿っては、断熱材5bを設けていない。したがって、第1温風送風機3aによって暖められた空気によって、さらに内部構造体102に蓄熱されることになる。上記のように、居室床下空間は、空間A1~A3からなり、空間A1と空間A2とは連通部103により連通し、空間A2と空間A3とは連通部103によって連通しているので、第1蓄熱体2aなどが配置された空間A1で暖められた空気は、連通部103を介して空間A2,A3にまで達し、空間A2と空間A3の空気も暖められることになる。しかしながら、居室床下空間は、比較的広い空間であり、一度低下した温度を再度上昇させようとした場合に、第1送風機4による第1蓄熱体2aの強制放熱では、空間A2と空間A3の温度上昇は遅くなる。また、外気温が低い場合には、空間A2と空間A3の温度はどうしても低下しやすい。内部構造体102を蓄熱体として利用すれば、料金の安価な夜間電力時間帯に、空間A2と空間A3の近傍にある内部構造体102にも蓄熱して、外気の温度が低下するときでも、蓄熱体である内部構造体102から放熱されて空間A2と空間A3の極端な温度低下を防ぐことができる。"