湯水を吐水する水栓本体と、前記水栓本体からの吐水及び止水を切り替える電磁弁と、複数の検知センサと、前記複数の検知センサをそれぞれ駆動するセンサ制御部と、前記複数の検知センサの少なくとも1つの異常を検知する異常検知部と、前記複数の検知センサの少なくとも1つの検知結果に基づいて前記電磁弁を制御して前記吐水及び前記止水を切り替える制御を行う水栓制御部と、を備え、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記センサ制御部は、異常が発生していない検知センサの検知性能を変化させることを特徴とする自動吐水装置。前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれの異常も検知していない場合、前記センサ制御部は、前記複数の検知センサについてそれぞれ異なるタイミングで対象物を検知させる駆動を行い、前記水栓制御部は、前記複数の検知センサのうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行い、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記センサ制御部は、異常が発生していない検知センサについての検知の周期を、前記異常検知部で異常を検知する前の検知の周期に比べて短くする駆動を行い、前記水栓制御部は、異常が発生していない検知センサのうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、または前記検知の周期を短くした前記検知センサについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行うことを特徴とする請求項1記載の自動吐水装置。前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれの異常も検知していない場合、前記センサ制御部は、前記複数の検知センサについてそれぞれ異なるタイミングで対象物を検知させる駆動を行い、前記水栓制御部は、前記複数の検知センサのうち少なくとも1つについて対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行い、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記センサ制御部は、異常が発生していない検知センサについての検知の周期を、前記異常検知部で異常を検知する前の検知の周期に比べて短くする駆動を行い、前記水栓制御部は、異常が発生していない検知センサのうち少なくとも1つについて対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行うことを特徴とする請求項1記載の自動吐水装置。前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれの異常も検知していない場合、前記センサ制御部は、前記複数の検知センサについてそれぞれ異なるタイミングで対象物を検知させる駆動を行い、前記水栓制御部は、前記複数の検知センサのうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行い、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記センサ制御部は、異常が発生していない検知センサについての検知エリアを、前記異常検知部で異常を検知する前の検知エリアに比べて狭くする駆動を行い、前記水栓制御部は、異常が発生していない検知センサのうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、または前記検知エリアを狭くした検知センサが対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行うことを特徴とする請求項1記載の自動吐水装置。前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれの異常も検知していない場合、前記センサ制御部は、前記複数の検知センサについてそれぞれ異なるタイミングで対象物を検知させる駆動を行い、前記水栓制御部は、前記複数の検知センサのうち少なくとも1つについて対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行い、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記センサ制御部は、異常が発生していない前記検知センサについての検知エリアを、前記異常検知部で異常を検知する前の検知エリアに比べて広くする駆動を行い、前記水栓制御部は、異常が発生していない前記検知センサのうち少なくとも1つについて対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行うことを特徴とする請求項1記載の自動吐水装置。湯水を吐水する水栓本体と、前記水栓本体からの吐水及び止水を切り替える電磁弁と、複数の検知センサと、前記複数の検知センサについてそれぞれ異なるタイミングで対象物を検知させる駆動を行うセンサ制御部と、前記複数の検知センサの少なくとも1つの異常を検知する異常検知部と、前記複数の検知センサの少なくとも1つの検知結果に基づいて前記電磁弁を制御して前記吐水及び前記止水を切り替える制御を行う水栓制御部と、を備え、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれの異常も検知していない場合、前記水栓制御部は、前記複数の検知センサのうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行い、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記水栓制御部は、異常が発生していない検知センサのうち少なくとも1つについて対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行うことを特徴とする自動吐水装置。本発明は、かかる課題の認識に基づいてなされたものであり、複数の検知センサのいずれかに異常が発生しても使い勝手を低下させずに吐水制御を行うことができる自動吐水装置を提供することを目的とする。第1の発明は、湯水を吐水する水栓本体と、前記水栓本体からの吐水及び止水を切り替える電磁弁と、複数の検知センサと、前記複数の検知センサをそれぞれ駆動するセンサ制御部と、前記複数の検知センサの少なくとも1つの異常を検知する異常検知部と、前記複数の検知センサの少なくとも1つの検知結果に基づいて前記電磁弁を制御して前記吐水及び前記止水を切り替える制御を行う水栓制御部と、を備え、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記センサ制御部は、異常が発生していない検知センサの検知性能を変化させることを特徴とする自動吐水装置である。この自動吐水装置によれば、複数の検知センサのうちいずれかに異常が発生しても、検知性能を変更することで、検知センサの異常による吐水条件の変化を抑制することができ、使い勝手を維持することができるようになる。また、第2の発明は、第1の発明において、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれの異常も検知していない場合、前記センサ制御部は、前記複数の検知センサについてそれぞれ異なるタイミングで対象物を検知させる駆動を行い、前記水栓制御部は、前記複数の検知センサのうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行い、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記センサ制御部は、異常が発生していない検知センサについての検知の周期を、前記異常検知部で異常を検知する前の検知の周期に比べて短くする駆動を行い、前記水栓制御部は、異常が発生していない検知センサのうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、または前記検知の周期を短くした前記検知センサについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行うことを特徴とする自動吐水装置である。この自動吐水装置によれば、複数の検知センサのうちいずれかに異常が発生しても、異常が発生していない検知センサの検知の周期を短くすることで、吐水開始までの時間が長くなることを防止することができるようになる。また、いずれかの検知センサに異常が発生しても、異常が発生していない検知センサを用いた検知によって吐水を行うことができるようになる。また、第3の発明は、第1の発明において、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれの異常も検知していない場合、前記センサ制御部は、前記複数の検知センサについてそれぞれ異なるタイミングで対象物を検知させる駆動を行い、前記水栓制御部は、前記複数の検知センサのうち少なくとも1つについて対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行い、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記センサ制御部は、異常が発生していない検知センサについての検知の周期を、前記異常検知部で異常を検知する前の検知の周期に比べて短くする駆動を行い、前記水栓制御部は、異常が発生していない検知センサのうち少なくとも1つについて対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行うことを特徴とする自動吐水装置である。この自動吐水装置によれば、複数の検知センサのうちいずれかに異常が発生しても、異常が発生していない検知センサの検知の周期を短くすることで、吐水開始の反応時間が長くなることを防止することができるようになる。また、第4の発明は、第1の発明において、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれの異常も検知していない場合、前記センサ制御部は、前記複数の検知センサについてそれぞれ異なるタイミングで対象物を検知させる駆動を行い、前記水栓制御部は、前記複数の検知センサのうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行い、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記センサ制御部は、異常が発生していない検知センサについての検知エリアを、前記異常検知部で異常を検知する前の検知エリアに比べて狭くする駆動を行い、前記水栓制御部は、異常が発生していない検知センサのうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、または前記検知エリアを狭くした検知センサが対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行うことを特徴とする自動吐水装置である。この自動吐水装置によれば、複数の検知センサのうちいずれかに異常が発生した場合、異常が発生していない検知センサの検知エリアを狭くすることで、検知エリアが拡がりすぎることを防止することができるようになる。また、いずれかの検知センサに異常が発生しても、異常が発生していない検知センサを用いた検知によって吐水を行うことができるようになる。また、第5の発明は、第1の発明において、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれの異常も検知していない場合、前記センサ制御部は、前記複数の検知センサについてそれぞれ異なるタイミングで対象物を検知させる駆動を行い、前記水栓制御部は、前記複数の検知センサのうち少なくとも1つについて対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行い、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記センサ制御部は、異常が発生していない前記検知センサについての検知エリアを、前記異常検知部で異常を検知する前の検知エリアに比べて広くする駆動を行い、前記水栓制御部は、異常が発生していない前記検知センサのうち少なくとも1つについて対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行うことを特徴とする自動吐水装置である。この自動吐水装置によれば、複数の検知センサのうちいずれかに異常が発生した場合、異常が発生していない検知センサの検知エリアを広くすることで、異常が発生した検知センサの検知エリアを補うことができるようになる。また、第6の発明は、湯水を吐水する水栓本体と、前記水栓本体からの吐水及び止水を切り替える電磁弁と、複数の検知センサと、前記複数の検知センサについてそれぞれ異なるタイミングで対象物を検知させる駆動を行うセンサ制御部と、前記複数の検知センサの少なくとも1つの異常を検知する異常検知部と、前記複数の検知センサの少なくとも1つの検知結果に基づいて前記電磁弁を制御して前記吐水及び前記止水を切り替える制御を行う水栓制御部と、を備え、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれの異常も検知していない場合、前記水栓制御部は、前記複数の検知センサのうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行い、前記異常検知部が前記複数の検知センサのうちいずれかの異常を検知した場合、前記水栓制御部は、異常が発生していない検知センサのうち少なくとも1つについて対象物を検知した場合、前記吐水を開始する制御を行うことを特徴とする自動吐水装置である。この自動吐水装置によれば、いずれかの検知センサに異常が発生しても、異常が発生していない検知センサを用いた検知によって吐水を行うことができるようになる。本発明の態様によれば、複数の検知センサのいずれかに異常が発生しても使い勝手を低下させずに吐水制御を行うことができる自動吐水装置が提供される。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しつつ説明する。なお、各図面中、同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明は適宜省略する。図1は、本発明の実施の形態に係る自動吐水装置を備えた洗面台を例示する斜視模式図である。図2は、本発明の実施の形態に係る自動吐水装置を例示するブロック図である。図1に表した洗面台は、本実施形態に係る自動吐水装置110と、吐水口10aから吐水された湯水を受けるボウル200と、を備える。図1及び図2に表したように、自動吐水装置110は、水栓本体10と、電磁弁20と、複数の検知センサSR1、SR2、...、SRnと、センサ制御部30と、異常検知部35と、水栓制御部40と、を備える。なお、図1に表した洗面台では、自動吐水装置110の検知センサとして、2つの検知センサSR1及びSR2が設けられている。以下の説明では、複数の検知センサSR1、SR2、...、SRnを総称して検知センサSRということにする。水栓本体10は、湯水を吐水する吐水口10aを備えている。水栓本体10は、ボウル200の奥側の上方に配置されており、必要に応じて吐水方向を変えられるようになっている。なお、本実施形態において湯水には、通常の水及びお湯のほか、洗浄液などが含まれるものとする。電磁弁20は、給水源50と、水栓本体10と、のあいだに設けられており、給水源50から送られる湯水の水栓本体10側への吐水及び止水を切り替える。電磁弁20は、水栓制御部40から送られる電気信号に基づいて、弁の開閉を行い、吐水及び止水の切り替えを行う。また、電磁弁20は、手動スイッチ210から送られる電気信号によっても弁の開閉を行う。検知センサSRは、使用者の手などの対象物が検知エリア内に入ったことを検知する。検知センサSRは、例えば赤外線を利用した反射式センサである。すなわち、赤外線を投光する投光部と、投光部から投光した赤外線の反射光を受光する受光部と、を備える。検知センサSRには、受光部による受光量を出力信号とするもののほか、受光量に応じて検知エリア内に対象物が入ったか否かの検知結果を出力信号とするものも含まれる。なお、本実施形態では、検知センサSRとして受光量を出力信号とするものを用いている。図1に表した洗面台においては、水栓本体10をあいだにして2つの検知センサSR1及びSR2が設けられている。すなわち、水栓本体10の一方側の近傍に検知センサSR1が設置され、他方側の近傍に検知センサSR2が設置されている。各検知センサSR1及びSR2にはそれぞれ検知エリアA1及びA2が設定されている。検知エリアA1及びA2は、それぞれボウル200に向けて所定の角度で拡がるように設けられている。例えば、検知エリアA1及びA2の一部は互いに重なり合っている重なりエリアA12。なお、検知エリアA1及びA2は立体的な領域であるが、説明の便宜上、図1では平面的に示されている。センサ制御部30は、検知センサSRのそれぞれを駆動する制御を行う。すなわち、センサ制御部30は、検知センサSRによる検知のタイミングを制御し、検知センサSRから送られる信号に基づき、対象物を検知したか否かの判断対象物有り/対象物無しを行う。本実施形態では、検知センサSRの少なくとも1つの出力信号に基づいて対象物を検知したか否かの判断を行う。異常検知部35は、検知センサSRのうち少なくとも1つの異常を検知する。ここで、検知センサSRの異常とは、正常な検知結果を得られない状態をいう。例えば、検知センサSRの投光部の故障、劣化、汚れ及び回路不良等によって正常な光量の光が投光できない場合、受光部の故障、劣化、汚れ及び回路不良等によって正常な出力信号を出力できない場合、検知センサSRとセンサ制御部30との間の検知データの受け渡し、受け取りの異常検知信号出力線の断線など、原因を問わず正常な検知結果を得られない状態になっていることをいう。異常検知部35は、所定のタイミングで検知センサSRが異常な状態になっているか否かを検知して、その検知結果をセンサ制御部30に送る。センサ制御部30は、異常検知部35から送られる検知結果に基づいて、検知センサSRの検知性能を変化させる。検知センサSRの検知性能の変化について後述する。なお、本実施形態では、異常検知部35を独立した構成として示しているが、異常検知部35をセンサ制御部30に内蔵してもよい。水栓制御部40は、センサ制御部30からの信号に基づいて電磁弁20を制御して水栓本体10からの吐水及び止水を切り替える制御を行う。すなわち、水栓制御部40は、検知センサSRの少なくとも1つの検知結果に基づいて電磁弁20を制御する。つまり、水栓制御部40は、対象物が検知センサSRの検知エリアに入った場合には電磁弁20を開けて吐水を行うよう制御し、対象物が検知センサSRの検知エリアに入っていない場合には電磁弁20を閉じて止水を行うよう制御する。なお、本実施形態において、水栓制御部40とセンサ制御部30とを独立して示しているが、これらは一つの制御部として設けられていてもよい。このような構成を備える本実施形態の自動吐水装置110では、異常検知部35が検知センサSRのうちいずれかの異常を検知した場合、センサ制御部30によって、異常が発生していない検知センサSRの検知性能を変化させる。これにより、検知センサSRのうちいずれかに異常が発生しても、検知センサSRの異常による吐水条件の変化を抑制することができ、使用者の使い勝手を維持することができるようになる。図3~図5は、本実施形態に係る自動吐水装置による給水制御方法を例示するフローチャートである。すなわち、図3は、メインルーチンを例示するフローチャートである。図4は、吐水制御を例示するフローチャートである。図5は、設定処理を例示するフローチャートである。はじめに、図3に沿ってメインルーチンについて説明する。先ず、センサ制御部30は、設定開始条件を満たすか否かを判断するステップS101。ここで、設定開始条件とは、検知センサSRの検知性能の設定を行うための条件である。設定開始条件には、例えば、1自動吐水装置110の電源が投入された場合、2自動吐水装置110の動作をリセットした場合、3検知モードの切り替えがあった場合例えば、通常モード/待機モードの切り替え、4手動スイッチ210により手動で吐水/止水が行われた後、自動モードに復帰した場合、5予め設定された時間や日数を経過した場合、が挙げられる。設定開始条件を満たす場合には、設定処理ステップS300のサブルーチンへ進む。一方、設定開始条件を満たさない場合、または設定処理ステップS300のサブルーチンから復帰した場合には吐水制御ステップS200のサブルーチンへ進む。吐水制御ステップS200のサブルーチンから復帰した後は、ステップS101へ戻り、以降の処理を繰り返す。次に、図4に沿って吐水制御ステップS200のサブルーチンについて説明する。先ず、センサ制御部30は、検知センサSRの投光部から所定の光例えば、赤外線光を投光し、検知センサSRの受光部で反射光を取り込むステップS201。受光部で取り込んだ反射光の光量は、センサ制御部30に送られる。センサ制御部30は、検知センサSRから送られた反射光の光量に基づき、検知エリア内に対象物が入ったか否かを判断する。そして、検知センサSRの少なくとも1つの検知結果に基づいて、対象物を検知したか否かを判断する。そして、その判断結果を水栓制御部40に出力するステップS202。対象物を検知した場合ステップS202、水栓制御部40は電磁弁20を開ける信号を電磁弁20に送る。これにより吐水が開始されるステップS203。吐水開始後もセンサ制御部30は、検知センサSRによる投光及び受光を制御するステップS204。吐水の間、対象物を検知している場合にはステップS205、吐水状態を続行し、検知センサSRによる投光及び受光、並びに対象物の検知を繰り返す。一方、この繰り返しのあいだにセンサ制御部30が対象物の検知をしなくなった場合、水栓制御部40は電磁弁20を閉じる信号を電磁弁20に送る。これにより、止水が行われるステップS206。止水後、メインルーチンに復帰する。次に、図5に沿って設定処理ステップS300のサブルーチンについて説明する。先ず、異常検知部35は、検知センサSRのうちいずれかに異常が発生しているか否かを判断するステップS301。異常検知部35は、例えば、検知センサSRのそれぞれにチェック用の信号を送り、その応答によって異常か否かを判断する方法や、検知センサSRの出力が通常想定される出力よりも大きすぎたり、または、小さすぎたりする場合に異常と判断する方法を実行する。なお、異常か否かの判断は、これ以外の方法であってもよい。異常検知部35によって異常が発生している検知センサSRが検知されなかった場合には、センサ制御部30は、検知センサSRの設定を元に戻す処理を行うステップS302。これにより、全ての検知センサSRの検知性能が初期の状態に設定される。一方、異常検知部35によって異常が発生している検知センサSRが検知された場合、センサ制御部30は、その異常が新たな異常であるか否かを判断するステップS303。新たな異常である場合には、センサ制御部30は、異常が発生していない検知センサSRの設定を変更するステップS304。これにより、異常が発生していない検知センサSRの検知性能が変化する。一方、新たな異常でなかった場合、センサ制御部30は、一部の検知センサSRが正常に戻ったか否かを判断するステップS305。一部の検知センサSRが正常に戻っていなかった場合には、センサ制御部30は、検知センサSRの設定をそのまま維持する。一方、一部の検知センサSRが正常に戻っていた場合には、センサ制御部30は、その正常に戻った検知センサSRの設定を元に戻す処理を行うステップS306。この後、メインルーチンに復帰する。すなわち、ステップS305~ステップS306の処理では、検知センサSRのいずれかに異常はあるものの、異常が発生している検知センサSRに変化がなかった場合には、それまでに変更した検知性能を維持し、一部の検知センサSRが正常に戻った場合には、その正常に戻った検知センサSRの設定を元に戻すようにしている。このような設定処理によって、検知センサSRのいずれかに異常が発生した場合、異常が発生していない検知センサSRの検知性能を変化させ、異常が発生したことによる検知性能の大幅な変化を防止することができる。また、一部の検知センサSRが正常に戻った場合には、その検知センサSRの検知性能を元に戻すことで、正常に戻った検知センサSRを有効に利用することができるようになる。次に、具体的な検知センサSRの検知性能の変化について説明する。第1実施形態図6は、第1実施形態に係る検知性能の変化について説明するタイミングチャートである。図6に例示する第1実施形態では、2つの検知センサSR1及びSR2による検知のタイミングを示している。図6では、検知センサSR1及びSR2の検知タイミング、並びに自動吐水装置110の全体での検知タイミングを例示しており、図6aは検知センサSR1及びSR2のいずれも異常が発生していない場合、図6bは検知センサSR2に異常が発生している場合を示している。センサ制御部30は、検知センサSR1及びSR2についてそれぞれ異なるタイミングで対象物の検知を行う。すなわち、図6aに表したように、検知センサSR1及びSR2のいずれも異常が発生していない場合、センサ制御部30は、検知センサSR1及びSR2についてそれぞれ一定の周期で交互に検知を行うよう制御する。例えば、検知センサSR1は周期CL11で検知を行い、検知センサSR2は周期CL12で検知を行う。周期CL11及びCL12は同じ長さであるが、検知のタイミングは互いに1/2周期ずれている。したがって、検知センサSR1は、タイミングT1、T3、T5、...の順に検知を行い、検知センサSR2は、タイミングT2、T4、T6、...の順に検知を行う。自動吐水装置110の全体での検知タイミングは、タイミングT1、T2、T3、T4、...となり、周期CL11及びCL12の1/2の周期CL10で検知を行うことができる。ここで、センサ制御部30は、検知センサSR1及びSR2の検知結果に基づき、AND検知またはOR検知により対象物の有無を判断する。すなわち、AND検知では、検知センサSR1及びSR2の2つについて連続したタイミングで対象物を検知している場合には、対象物有りと判断する。例えば、タイミングT3で検知センサSR1が対象物を検知し、続いてタイミングT4で検知センサSR2が対象物を検知した場合や、タイミングT4で検知センサSR2が対象物を検知し、続いてタイミングT5で検知センサSR1が対象物を検知した場合、対象物有りと判断する。一方、タイミングT3で検知センサSR1が対象物を検知しても、続くタイミングT4で検知センサSR2が対象物を検知しなかった場合や、タイミングT4で検知センサSR2が対象物を検知しても、続くタイミングT5で検知センサSR1が対象物を検知しなかった場合、対象物無しと判断する。このようなAND検知では、対象物の誤検知を抑制できる効果がある。OR検知では、検知センサSR1及びSR2の少なくとも1つについて対象物を検知した場合には、対象物有りと判断する。例えば、タイミングT3で検知センサSR1が対象物を検知した場合や、タイミングT4で検知センサSR2が対象物を検知した場合、対象物有りと判断する。このようなOR検知では、対象物を短い周期で迅速に検知できる効果がある。センサ制御部30でAND検知を行うか、OR検知を行うかは、予め設定されていても、利用者によって選択されても、また使用状況によって変化させてもよい。ここで、2つの検知センサSR1及びSR2のうちいずれか1つに異常が発生した場合について説明する。例えば、検知センサSR2に異常が発生すると、センサ制御部30は、検知センサSR1からの検知信号のみで対象物の有無を判断することになる。したがって、OR検知では、検知センサSR1による検知の周期CL11で対象物の有無を判断することになり、2つの検知センサSR1及びSR2で対象物の有無を判断する周期CL10に比べて2倍の周期になってしまう。また、AND検知では、検知センサSR1で検知しても検知センサSR2で検知できないため、対象物有りの判断を行うことができなくなる。つまり、検知センサSR1で対象物を検知していても、吐水できないことになる。そこで、本実施形態では、異常検知部35で2つの検知センサSR1及びSR2のうちいずれかの異常を検知した場合、センサ制御部30は、異常が発生していない検知センサの検知の周期を、異常が発生する前の検知の周期よりも短くする制御を行う。例えば、図6bに表したように、検知センサSR2に異常が発生したことを異常検知部35で検知すると、センサ制御部30は、検知センサSR1の検知の周期を、異常が発生する前の検知の周期CL11よりも短い周期CL11aに変更する。周期CL11aは、自動吐水装置110の全体の検知の周期CL10と同じである。つまり、検知センサSR1での検知タイミングは、元のタイミングT1、T3、T5、...に、検知センサSR2でのタイミングT2、T4、T6、...を包含することになる。これにより、抜けてしまう検知センサSR2の検知タイミングを、検知センサSR1で補うことができるようになる。また、センサ制御部30は、このような検知センサSR1の検知の周期を変更した状態で、次のように対象物の有無を判断する。すなわち、AND検知では、検知の周期CL11を短い周期CL11aに変更した検知センサSR1について連続したタイミングで対象物を検知した場合、対象物有りと判断する。例えば、タイミングT3で検知センサSR1が対象物を検知し、続いてタイミングT4で検知センサSR1が対象物を検知した場合、擬似的にANDであるとして対象物有りと判断する。一方、タイミングT3で検知センサSR1が対象物を検知しても、続くタイミングT4で検知センサSR1が対象物を検知しなかった場合など、連続したタイミングで検知センサSR1が対象物を検知しなかった場合、対象物無しと判断する。OR検知では、異常が発生していない検知センサSR1について対象物を検知した場合には、対象物有りと判断する。例えば、タイミングT3で検知センサSR1が対象物を検知した場合や、タイミングT4で検知センサSR1が対象物を検知した場合、対象物有りと判断する。このように、本実施形態では、2つの検知センサSR1及びSR2のうちいずれか例えば、検知センサSR2に異常が発生しても、いずれの検知センサSR1及びSR2にも異常が発生していない場合と同じ検知タイミングで対象物の有無を判断することができ、使用者の使い勝手が変わることを抑制することができるようになる。なお、上記の例では、検知センサSR2に異常が発生し、検知センサSR1に異常が発生していない場合について説明したが、この逆の場合であっても同様である。第2実施形態図7は、第2実施形態に係る検知性能の変化について説明するタイミングチャートである。図7に例示する第2実施形態では、2つの検知センサSR1及びSR2による検知のタイミングを示している。図7では、検知センサSR1及びSR2の検知タイミング、並びに自動吐水装置110の全体での検知タイミングを例示しており、図7aは検知センサSR1及びSR2のいずれも異常が発生していない場合、図7bは検知センサSR2に異常が発生している場合を示している。第2実施形態では、第1実施形態と検知センサSR1及びSR2の検知のタイミングが異なっている。すなわち、図7aに表したように、検知センサSR1及びSR2のいずれも異常が発生していない場合、検知センサSR1は一定の周期CL21で検知を行い、検知センサSR2は2つの異なる周期CL22及びCL23で検知を行う。周期CL22及びCL23は交互に発生する。また、周期CL22は、周期CL21の1/3の長さであり、周期CL23は、周期CL21の2/3の長さである。周期CL22の開始の検知タイミングは、周期CL21の開始の検知タイミングに対して1/3周期周期CL21の1/3ずれている。したがって、検知センサSR1は、タイミングT1、T4、T7、...の順に検知を行い、検知センサSR2は、タイミングT2、T3、T5、T6、...の順に検知を行う。自動吐水装置110の全体での検知タイミングは、タイミングT1、T2、T3、T4、...となり、周期CL21の1/3の周期CL20で検知を行うことができる。センサ制御部30は、上記のような検知センサSR1及びSR2のタイミングで検知した検知結果に基づき、AND検知またはOR検知を行う。ここで、2つの検知センサSR1及びSR2のうちいずれか1つに異常が発生した場合について説明する。例えば、図7bに表したように、検知センサSR2に異常が発生したことを異常検知部35で検知すると、センサ制御部30は、検知センサSR1の検知の周期を、異常が発生する前の検知の周期CL21よりも短い周期CL21aに変更する。周期CL21aは、自動吐水装置110の全体の検知の周期CL20と同じである。つまり、検知センサSR1での検知タイミングは、元のタイミングT1、T4、T7、...に、検知センサSR2でのタイミングT2、T3、T5、T6、...を包含することになる。これにより、抜けてしまう検知センサSR2の検知タイミングを、検知センサSR1で補うことができるようになる。また、検知センサSR1の検知の周期を変更した状態でのセンサ制御部30による対象物の有無の判断は、第1実施形態と同様である。このように、本実施形態では、2つの検知センサSR1及びSR2のうちいずれか例えば、検知センサSR2に異常が発生しても、いずれの検知センサSR1及びSR2にも異常が発生していない場合と同じ検知タイミングで対象物の有無を判断することができ、使用者の使い勝手が変わることを抑制することができるようになる。なお、上記の例では、検知センサSR2に異常が発生し、検知センサSR1に異常が発生していない場合について説明したが、この逆の場合であっても同様である。第3実施形態図8は、第3実施形態に係る検知性能の変化について説明するタイミングチャートである。図8に例示する第3実施形態では、4つの検知センサSR1~SR4による検知のタイミングを示している。図8では、検知センサSR1~SR4の検知タイミング、並びに自動吐水装置110の全体での検知タイミングを例示しており、図8aは検知センサSR1~SR4のいずれも異常が発生していない場合、図8bは検知センサSR2に異常が発生している場合を示している。第3実施形態では、第1実施形態と同様な制御を4つの検知センサSR1~SR4について行っている。すなわち、図8aに表したように、検知センサSR1~SR4のいずれも異常が発生していない場合、検知センサSR1は周期CL31で検知を行い、検知センサSR2は周期CL32で検知を行い、検知センサSR3は周期CL33で検知を行い、検知センサSR4は周期CL34で検知を行う。周期CL31~CL34は同じ長さであるが、検知のタイミングは1/4周期ずれている。自動吐水装置110の全体では、周期CL31~CL34の1/4である周期CL30で検知を行うことができる。センサ制御部30は、上記のような検知センサSR1~SR4のタイミングで検知した検知結果に基づき、AND検知またはOR検知を行う。すなわち、4つの検知センサSR1~SR4によるAND検知では、検知センサSR1~SR4のうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知している場合には、対象物有りと判断する。OR検知では、検知センサSR1~SR4の少なくとも1つについて対象物を検知した場合には、対象物有りと判断する。ここで、4つの検知センサSR1~SR4のうちいずれか1つに異常が発生した場合について説明する。例えば、図8bに表したように、検知センサSR2に異常が発生したことを異常検知部35で検知すると、センサ制御部30は、異常が発生していない検知センサSR1、SR3及びSR4のうちいずれか1つの検知の周期を、異常が発生する前の検知の周期よりも短い周期に変更する。ここでは、例えば検知センサSR1の周期CL31を、これよりも短い周期CL31a及びCL31bに変更する。つまり、検知センサSR1での検知タイミングは、元のタイミングT1、T5、T9、...に、検知センサSR2でのタイミングT2、T6、T10、...を包含することになる。これにより、抜けてしまう検知センサSR2の検知タイミングを、検知センサSR1で補うことができるようになる。センサ制御部30は、上記のように検知の周期を変更した検知センサSR1、検知センサSR3及びSR4の検知結果に基づき、AND検知またはOR検知を行う。すなわち、検知センサSR1、SR3及びSR4によるAND検知では、検知センサSR1、SR3及びSR4のうち少なくとも2つについて連続したタイミングで対象物を検知している場合、または検知の周期を短くした検知センサSR1について連続したタイミングで対象物を検知した場合対象物有りと判断する。OR検知では、検知センサSR1、SR3及びSR4の少なくとも1つについて対象物を検知した場合には、対象物有りと判断する。このように、本実施形態では、4つの検知センサSR1~SR4のうちいずれか例えば、検知センサSR2に異常が発生しても、いずれの検知センサSR1~SR4にも異常が発生していない場合と同じ検知タイミングで対象物の有無を判断することができ、使用者の使い勝手が変わることを抑制することができるようになる。なお、上記の例では、検知センサSR2に異常が発生した場合について説明したが、他の検知センサSR1、SR3及びSR4に異常が発生した場合も同様である。また、異常が発生した検知センサの検知タイミングについては、その検知センサに最も近くに設置された検知センサに包含することが検知エリアの観点から望ましい。また、上記実施形態では4つの検知センサSR1~SR4を用いる場合を例としたが、4つ以外であっても同様である。第4実施形態図9は、第4実施形態に係る検知性能の変化について説明するタイミングチャートである。図9に例示する第4実施形態では、4つの検知センサSR1~SR4による検知のタイミングを示している。図9では、検知センサSR1~SR4の検知タイミング、並びに自動吐水装置110の全体での検知タイミングを例示しており、図9aは検知センサSR1~SR4のいずれも異常が発生していない場合、図9bは検知センサSR2及びSR3に異常が発生している場合を示している。第4実施形態は、第3実施形態について4つの検知センサSR1~SR4のうち2つに異常が発生した場合の制御である。すなわち、図9aに表したように、検知センサSR1~SR4のいずれも異常が発生していない場合、検知センサSR1は周期CL41で検知を行い、検知センサSR2は周期CL42で検知を行い、検知センサSR3は周期CL43で検知を行い、検知センサSR4は周期CL44で検知を行う。周期CL41~CL44の長さは同じであるが、検知のタイミングは1/4周期ずれている。自動吐水装置110の全体では、周期CL41~CL44の1/4である周期CL40で検知を行うことができる。4つの検知センサSR1~SR4のいずれも異常でない場合、センサ制御部30は第3実施形態と同様に、AND検知またはOR検知を行う。ここで、4つの検知センサSR1~SR4のうちいずれか2つに異常が発生した場合について説明する。例えば、図9bに表したように、検知センサSR2及びSR3に異常が発生したことを異常検知部35で検知すると、センサ制御部30は、異常が発生していない検知センサSR1及びSR4のうちいずれか1つの検知の周期を、異常が発生する前の検知の周期よりも短い周期に変更する。ここでは、例えば検知センサSR1の周期CL41を、これよりも短い周期CL41a、CL41b及びCL41cに変更する。つまり、検知センサSR1での検知タイミングは、元のタイミングT1、T5、T9、...に、検知センサSR2でのタイミングT2、T6、T10、...及び検知センサSR3でのタイミングT3、T7、T11、...を包含することになる。これにより、抜けてしまう検知センサSR2及びSR3の検知タイミングを、検知センサSR1で補うことができる。これにより、使用者の使い勝手が変わることを防止することができるようになる。検知センサSR1の検知の周期を変更した後のセンサ制御部30でのAND検知またはOR検知は、第3実施形態と同様である。このように、本実施形態では、4つの検知センサSR1~SR4のうちいずれか2つ例えば、検知センサSR2及びSR3に異常が発生しても、いずれの検知センサSR1~SR4にも異常が発生していない場合と同じ検知タイミングで対象物の有無を判断することができ、使用者の使い勝手が変わることを防止することができるようになる。なお、上記の例では、検知センサSR2及びSR3に異常が発生した場合について説明したが、他の検知センサに異常が発生した場合も同様である。また、複数の検知センサに異常が発生した場合、これらの検知センサの検知タイミングについては、1つの検知センサに包含させると制御性の観点から有効である。また、異常が発生した複数の検知センサについて、それぞれ最も近くに配置された検知センサに検知タイミングを包含させるようにしてもよい。この場合、検知エリアの観点から有効である。また、上記実施形態では4つの検知センサSR1~SR4を用いる場合を例としたが、4つ以外であっても同様である。第5実施形態図10は、第5実施形態に係る検知性能の変化について説明する模式図である。図10に例示する第5実施形態では、検知センサSR1及びSR2による検知エリアについて示している。図10aは検知センサSR1及びSR2のいずれも異常が発生していない場合、図10bは検知センサSR2に異常が発生している場合を示している。検知センサSR1及びSR2は、それぞれの検知エリアA1及びA2で対象物の検知を行う。図10aに表したように、検知センサSR1及びSR2のいずれも異常が発生していない場合、センサ制御部30は、検知センサSR1及びSR2のそれぞれの検知エリアA1及びA2が重なる範囲重なりエリアA12内に対象物が入ったか否かを判断する。すなわち、センサ制御部30は、検知センサSR1及びSR2の検知結果についてAND検知を行うことで、重なりエリアA12内に対象物が入ったか否かを判断することができる。このようなAND検知では、対象物の検知範囲を重なりエリアA12に限定したい場合に有効である。ここで、2つの検知センサSR1及びSR2のうちいずれかに異常が発生した場合について説明する。図10bに表したように、例えば検知センサSR2に異常が発生したことを異常検知部35で検知すると、センサ制御部30は、検知センサSR1の検知エリアを、異常が発生する前の検知エリアA1よりも狭い検知エリアA1aに変更する。検知エリアの幅は、検知センサSR1から一定距離Dだけ離れた位置での検出エリアの幅である。検知センサSR1の検知エリアA1は、幅h1を有しており、検知エリアA1aの幅h1aは、幅h1よりも狭い。幅h1aは、重なりエリアA12の幅とほぼ等しくすることが望ましい。また、検知エリアA1aの方向は、重なりエリアA12に向かう方向であることが望ましい。これにより、検知センサSR1から一定距離Dだけ離れた位置では、重なりエリアA12と同様な検知エリアA1aを得ることができる。また、センサ制御部30は、このような検知センサSR1の検知エリアを変更した状態で、検知センサSR1について連続したタイミングで対象物を検知した場合、対象物有りと判断する。これにより、検知センサSR1のみであってもAND検知と同様な対象物の有無の判断を行うことができる。本実施形態では、2つの検知センサSR1及びSR2のうちいずれかに異常が発生した場合、異常が発生していない検知センサの検知エリアを狭くすることで、検知エリアが拡がりすぎることを防止することができるようになる。また、いずれかの検知センサSR1及びSR2に異常が発生しても、異常が発生していない検知センサを用いた検知によって吐水を行うことができるようになる。なお、上記実施形態では2つの検知センサSR1及びSR2を用いる場合を例としたが、3つ以上の検知センサを用いる場合であっても同様である。3つ以上の検知センサを用いる場合、異常が発生した検知センサに対して隣りに設置された検知センサ異常が発生した検知センサに対して両隣りに検知センサがある場合には両隣りの各検知センサの検知エリアを上記のように狭くするようにすればよい。第6実施形態図11は、第6実施形態に係る検知性能の変化について説明する模式図である。図11に例示する第6実施形態では、検知センサSR1及びSR2による検知エリアについて示している。図11aは検知センサSR1及びSR2のいずれも異常が発生していない場合、図11bは検知センサSR2に異常が発生している場合を示している。検知センサSR1及びSR2は、それぞれの検知エリアA1及びA2で対象物の検知を行う。図11aに表したように、検知センサSR1及びSR2のいずれも異常が発生していない場合、センサ制御部30は、検知センサSR1及びSR2のそれぞれの検知エリアA1及びA2のいずれかのエリアA102に対象物が入ったか否かを判断する。すなわち、センサ制御部30は、検知センサSR1及びSR2の検知結果についてOR検知を行うことで、検知エリアA1及びA2のいずれかのエリアA102に対象物が入ったか否かを判断することができる。このようなOR検知では、対象物の検知範囲を広くしたい場合に有効である。ここで、2つの検知センサSR1及びSR2のうちいずれかに異常が発生した場合について説明する。図11bに表したように、例えば検知センサSR2に異常が発生したことを異常検知部35で検知すると、センサ制御部30は、検知センサSR1の検知エリアを、異常が発生する前の検知エリアA1よりも広い検知エリアA1bに変更する。すなわち、検知エリアA1bの幅h1bは、検知エリアA1の幅h1よりも広い。幅h1bは、エリアA102の幅とほぼ等しくすることが望ましい。また、検知エリアA1bの方向は、エリアA102に向かう方向であることが望ましい。これにより、検知センサSR1から一定距離Dだけ離れた位置では、エリアA102と同様な検知エリアA1bを得ることができる。また、センサ制御部30は、このような検知センサSR1の検知エリアを変更した状態で、検知センサSR1についていずれかのタイミングで対象物を検知した場合、対象物有りと判断する。これにより、検知センサSR1のみであってもエリアA102に相当する検知エリアA1bでOR検知による対象物の有無の判断を行うことができる。本実施形態では、2つの検知センサSR1及びSR2のうちいずれかに異常が発生した場合、異常が発生していない検知センサの検知エリアを広くすることで、異常が発生した検知センサSR2の検知エリアA2を補うことができる。これにより、使用者の使い勝手が変わることを防止することができるようになる。なお、上記実施形態では2つの検知センサSR1及びSR2を用いる場合を例としたが、3つ以上の検知センサを用いる場合であっても同様である。3つ以上の検知センサを用いる場合、異常が発生した検知センサに対して隣りに設置された検知センサ異常が発生した検知センサに対して両隣りに検知センサがある場合には、いずれか一方の検知センサの検知エリアを上記のように広くするようにすればよい。第7実施形態次に、第7実施形態の説明を行う。第7実施形態では、センサ制御部30は、検知センサSRについて異常が発生していない場合、AND検知を行い、検知センサSRのうちいずれかに異常が発生した場合、OR検知に切り替える制御を行う。これにより、いずれかの検知センサSRに異常が発生しても、異常が発生していない検知センサSRを用いた検知によって吐水を行うことができるようになる。なお、異常ではない検知センサSRについては必ずしも検知の周期や検知エリアを変更する必要はない。他の適用例上記説明した自動吐水装置110は、図1に表した洗面台への適用に限られない。図12は、本実施形態に係る自動吐水装置が設けられた小便器を例示する斜視模式図である。図12に表したように、自動吐水装置110は、水栓本体10と、電磁弁20と、複数の検知センサSR1、SR2、...と、センサ制御部30と、異常検知部35と、水栓制御部40と、を備える。検知センサSR1、SR2、...、センサ制御部30及び異常検知部35は、水栓本体10の内部に設けられている。検知センサSR1、SR2、...は、小便器80の前に立つ使用者の有無を検知する。水栓制御部40は、小便器80の後方に設けられた図示しない壁面などの、さらに後方部に設けられ、使用者からは見えないようになっている。水栓本体10は、小便器80に向かって設けられた吐水口10aを有している。電磁弁20は、給水源50と、水栓本体10と、を連結する給水管路52に設けられている。センサ制御部30と、水栓制御部40と、は電気信号を伝送する配線16によって接続されている。このような小便器80に備えられた自動吐水装置110であっても、図1に表した洗面台に備えられた自動吐水装置110の場合と同様の効果を得ることができる。以上説明したように、本実施形態によれば、検知センサSRのいずれかに異常が発生しても使用者に対して使い勝手の低下を感じさせずに吐水制御を行うことができるようになる。以上、本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明はこれらの記述に限定されるものではない。前述の実施の形態に関して、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。例えば、自動吐水装置110が備える各要素の形状、寸法、材質、配置などや検知センサSRの種類、設置形態などは、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。また、前述した各実施の形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。