打設されるコンクリートに接触する接触面と、前記接触面と平行で前記接触面の反対側に位置する非接触面と、前記非接触面から前記接触面の反対側に突出し、前記リサイクル対応型枠本体を補強する複数のリブとを有するリサイクル対応型枠本体と、前記リブの間に収納され、前記非接触面側に固定される筐体と、前記筐体内に収納される回路とを備え、前記筐体が固定される位置に対応して前記リサイクル対応型枠本体には、前記非接触面から前記接触面に貫通する貫通孔が開けられ、前記筐体の下部には、前記貫通孔を貫通して底面が前記コンクリートに臨むセンサ収納ケースが設けられ、前記センサ収納ケース内に前記コンクリートの表面温度を検出するコンクリート温度検出センサが収納されていることを特徴とするリサイクル対応型枠。前記底面は、前記接触面と面一となっている請求項1記載のリサイクル対応型枠。前記センサ収納ケース内には、さらに前記接触面が前記コンクリートに接触しているか否かを検出するコンクリート検出センサが収納されている請求項1又は2記載のリサイクル対応型枠。本発明は、リサイクル対応型枠の機能を損なわずに、実際に現場において型枠間に打設されるコンクリートの温度を適切に検出できるリサイクル対応型枠を提供することを目的とする。第1の発明に係るリサイクル対応型枠は、打設されるコンクリートに接触する接触面と、接触面と平行で接触面の反対側に位置する非接触面と、非接触面から接触面の反対側に突出し、リサイクル対応型枠本体を補強する複数のリブとを有するリサイクル対応型枠本体と、リブの間に収納され、非接触面側に固定される筐体と、筐体内に収納される回路とを備え、筐体が固定される位置に対応してリサイクル対応型枠本体には、非接触面から接触面に貫通する貫通孔が開けられ、筐体の下部には、貫通孔を貫通して底面がコンクリートに臨むセンサ収納ケースが設けられ、センサ収納ケース内にコンクリートの表面温度を検出するコンクリート温度検出センサが収納されている。この構成において、センサ収納ケースの底面が貫通孔を貫通し、コンクリートに臨むため、コンクリート温度検出センサは、実際に現場で打設されるコンクリートの表面温度を精度良く計測できる。例えば、コンクリートの内部にRFIDタグを混在させこのタグに温度センサを設け、外部の通信手段と通信して温度を計測するような場合、温度センサは、養生が完了した後、コンクリートと一体化し、コンクリートを破壊でもしない限り現実には、あり得ない。、再度使用することは不可能となる。また、RFIDタグは、コンクリートから見れば異物であって、これを混入させることは、コンクリートの等方性や強度等の性質に悪影響が及ぶおそれがある。しかしながら、この構成によれば、コンクリート温度検出センサは、養生が完了したら、リサイクル対応型枠と一体的に脱型され、繰り返し使用することができ有利である。コンクリートの温度を計測することにより、養生時間内に所定の化学変化が良好に進行し、コンクリートの温度が上昇した後、外気温と等しくなるまで低下する過程を知ることができ、現場打ちされるコンクリートの品質を管理乃至保証することができる。第2の発明に係るリサイクル対応型枠では、第1の発明に加え、底面は、接触面と面一となっている。この構成により、養生が完了した時点においても、底面と接触面は同一位置にあるから、底面付近でコンクリートの凹凸が発生せず、出来映えを良好に保持することができる。第3の発明に係るリサイクル対応型枠では、第1の発明に加え、センサ収納ケース内には、さらに接触面がコンクリートに接触しているか否かを検出するコンクリート検出センサが収納されている。この構成により、コンクリート検出センサがコンクリートと接触を開始した点を検出することができるので、コンクリートの養生が開始された時間を正確に検出できる。本発明によれば、リサイクル対応型枠の機能を損なわずに、実際に現場において型枠間に打設されるコンクリートの温度を適切に検出し、養生が完了したコンクリートの品質を管理できるだけでなく、コンクリート温度検出センサを繰り返し使用できる。以下、図面を参照しながら、本発明の実施の形態を説明する。図1は、本発明の一実施の形態におけるリサイクル対応型枠を接触面側から見た斜視図、図2は、本発明の一実施の形態におけるリサイクル対応型枠を非接触面側から見た斜視図である。図1、図2は、いずれも筐体が取り付けられる前の状態を示す。図1に示すように、本形態のリサイクル対応型枠本体1は、概ね長方形をなし、コンクリート打設時にコンクリートに接触する接触面2には、接触面2から非接触面1aに至り内部にセパレータ図示せず。を挿通可能に形成される複数のセパレータ孔2aが、所定寸法毎に開設されている。リサイクル対応型枠本体1の外形寸法は、コンクリートパネルの寸法に準ずるとよい。例えば、短辺が60センチメートル、長辺が90センチメートル程度とする。もちろん、これらの数値は例示に過ぎず、種々変更できる。これらのセパレータ孔2aは、リサイクル対応型枠本体1を製造する工場で形成されるものであり、その精度は非常に高い。セパレータ18を挿入せず使用しないときは、セパレータ孔2aに樹脂例えばポリプロピレン等製の栓図示せずをしておく。そして、現場では、セパレータ孔2a以外の孔を開けることを禁止しておくことが好ましい。この点に関し、コンクリートパネル木製を使用する通常の現場では、孔が開けられていないコンクリートパネルに現場作業者がドリルで孔を開けているが、このような作業は時間労力を要するだけでなく、開けられた孔の位置寸法の精度に問題があることが多い。さらに、一度ある寸法系で孔が開けられたコンクリートパネルを別の箇所で使い回す場合、コンクリートパネルが孔だらけになって使用しにくくなるし、開けられているが使用しない孔をわざわざ栓で塞ぐのは面倒であるため、孔が開いたままの好ましくない状態で、コンクリートパネルが使用されるという事態になりやすい。本形態によれば、このような欠点がない。本形態のリサイクル対応型枠は、短辺が60センチメートル、長辺が90センチメートルとしているので、長辺からセパレータ孔2aまでの間隔t1は、15センチメートルとしている。よって、図1のリサイクル対応型枠本体1を横に並べると、隣り合うリサイクル対応型枠のセパレータ孔の間隔は、30センチメートルとなる。リサイクル対応型枠本体1は、単なる板状ではない。即ち、短辺及び長辺から図1の下向き接触面2から非接触面1a側に同じ高さの長辺縁リブ3、短辺縁リブ4が延設される。これらのリブ3、4には、間隔t3:10センチメートル、間隔t4:30センチメートル、間隔t5:20センチメートルで、各リブ3、4を板圧方向に貫通するクリップ孔3a、4aが開けられている。隣り合うリサイクル対応型枠の長辺同士、あるいは短辺同士を密着させ、これらのクリップ孔3a、4aにU字状のクリップを挿入し、クリップにより隣接する長辺同士、あるいは短辺同士を外側からクリップすることにより、これらのリサイクル対応型枠同士を連結することができる。非接触面1aが上向きになるようにリサイクル対応型枠本体1を置くと、図2のようになる。即ち、上述した長辺縁リブ3、短辺縁リブ4の他に、最大高さがこれらのリブ3、4の最大高さと等しくなるように、長辺補強リブ5、短辺補強リブ6が複数形成され、リサイクル対応型枠本体1の全体的な強度が高められている。図2を見ると分かるように、リブとリブと間には、空間がある。そこで、本形態では、リブとリブとの間に、筐体7を取付て固定する。取付位置は、リサイクル対応型枠本体1の中心付近が望ましいが、それ以外の位置に取り付けても差し支えない。取付は、通常ビス等によるが、他の常法によっても良い。図3は、本発明の一実施の形態における筐体付近を示す断面図である。筐体7が固定される位置に対応してリサイクル対応型枠本体1には、非接触面1aから接触面2に貫通する貫通孔16が開けられる。セパレータ孔2aと同様に、貫通孔16も、工場で開けておくことが望ましい。筐体7は、リサイクル対応型枠本体1の非接触面1aに接して固定される基板保持箱8と、基板保持箱8の上部を覆う蓋25と、基板保持箱8の下部に固定され、この下部から貫通孔16を貫通して底面17aがコンクリート18に臨むセンサ収納ケース17とを有する。筐体7の最上部は、蓋25の上面25aであるが、この上面25aの高さは、長辺縁リブ3の上端部よりも間隔tだけ低く形成されている。これにより、リサイクル対応型枠本体1を平行に重ねても筐体7が長辺縁リブ3よりも突出することが無く、筐体7が設けられていない場合と同様に、リサイクル対応型枠本体1を隙間無く積み重ねることができる。基板保持箱8の上面上には、電池45図5参照。を内部に収納する電池ケース14が設けられ、基板保持箱8の内部上側には、主基板9が固定される。主基板9には、図5に示すアンテナ41、電圧印加回路42、FET43、レギュレータ44、マイクロプロセッサ46、LED11、姿勢検出センサ13、外気温検出センサ10等の受信器40の主要な要素がそれぞれ実装される。これらの要素の詳細は、後述する。比較的背が高い、LED11と外気温検出センサ10とは、それらの端子が主基板9に挿入され上向きに起立し、これらを保護するため、保護ケース12によって覆われている。外気温検出センサ10は、例えばサーミスタからなり、図3に示すように、センサ収納ケース17から離れた位置に配置するのが望ましい。一方、基板保持箱8の内部下側には、センサ収納ケース17と一体的にセンサ基板15が固定される。そして、センサ収納ケース17の内部には、コンクリート18の表面温度を検出するコンクリート温度検出センサ20例えば、サーミスタとする。が設けられ、センサ収納ケース17の底面17aの内側には、コンクリート検出センサ19が設けられ、コンクリート温度検出センサ20、コンクリート検出センサ19は、それぞれ端子又は配線21、22により、センサ基板15に電気的に接続される。もちろん、主基板9とセンサ基板15とは、適宜ケーブル図示せず等により電気的に接続される。センサ収納ケース17は、熱伝導性が高い金属製材料により、キャップ状に形成することが望ましい。センサ収納ケース17の底面17aは、平面として、装着時に接触面2と面一となるように形成するのが好ましい。こうすると、センサ収納ケース17付近にコンクリート18の凹凸ができないからである。コンクリート18は、アルカリ性であるから、繰り返し使用に耐えうるように、センサ収納ケース17は、ステンレス等クロム乃至ニッケル成分を含み耐食性に優れた材料で構成するのが望ましい。このほか、アルミニウム製のキャップをニッケルメッキしたものも好適に使用できる。さらには、センサ収納ケース17内に熱伝導率の高い材料例えば樹脂などを充填し、コンクリート温度検出センサ20の応答性を向上させるのが望ましい。充填材料としては、ヒートシンクに使用される熱伝導性グリスが好適に使用できる。図4は、本発明の一実施の形態におけるコンクリート検出センサ19を示す断面図である。コンクリート検出センサ19は、コンクリート18がセンサ収納ケース17付近に存在するか、しないかを検出できれば十分であり、機械的スイッチ、光センサ、pHセンサ、電気抵抗計等を使用することもできるが、好ましくは、図4に示すように、静電容量センサとする。静電容量センサとする場合の原理を図4を用いて説明する。ガラスエポキシ基板24の表面に電極23を例えば銅箔をパターニングで形成し、端子又は配線21をこれに接続する。そして、ガラスエポキシ基板24の下面を底面17aの内側に固定する。もし、センサ収納ケース17付近にコンクリート18が存在すると、存在しない場合に比べて、空気とは異なる誘電率を持つ物質コンクリート16が電極23に接近することになるから、静電容量が変化し、この変化を検出する。これにより、センサ収納ケース17付近にコンクリート18が存在する打設された場合と、存在しない打設前あるいは脱型後の状態を弁別できるし、非存在から存在への遷移時をコンクリート18の打設時と判定することができる。動作を確実にするには、コンクリート検出センサ19は、図4のように構成するのが望ましいが、センサ収納ケース17自体を金属製キャップとするときは、原理的には、センサ収納ケース17自体を電極として使用することもできる。次に、センサ収納ケース17内の回路等について説明する。さて、リサイクル対応型枠本体1は、レンタル会社等の事業体が管理するストックヤードに通常保管される。そして、使用するには、ストックヤードからリサイクル対応型枠本体1を取り出し、トラックの荷台に積み、工事現場へ搬送される。リサイクル対応型枠本体1が工事現場に着くと、荷解きされ、支保工等と共に現場で組み上げられ使用される。使用後は、再びトラックの荷台に積まれて、ストックヤードまで戻される。そして、所定回数、所定の姿勢で使用されると、リサイクルへ回されることになる。このように、リサイクル対応型枠本体1は一つの現場で多数枚並行して使用されるものであり、リサイクル対応型枠本体1に回路を組み込んで動作させるとき、電源を商用電源とするのは、事実上困難である。というのは、もしそうするとなると、電源ケーブルを各リサイクル対応型枠本体1に接続することになり、非現実的であるからである。結局、リサイクル対応型枠本体1に回路を組み込んで動作させるには、電池駆動とせざるを得ない。電池は、時間の経過に伴い消耗するものであるから、できるだけ無駄に消耗しないようにする工夫が必要となる。例えば、工場からストックヤードへ運ぶ際に、機構スイッチを用いて電池による通電を開始することが考えられる。しかしながら、このようにすると、ストックヤードに保管されている時間にも電池は消耗するから、電池寿命が短くなり不適である。また、機構スイッチによると、いちいち作業員がスイッチをオンさせる作業をする必要があり、時間及び労力の無駄が多くなる。そこで、本形態では、次に述べるように、ストックヤードからリサイクル対応型枠本体1を運び出す際に、通電を開始でき、しかも遠隔操作で複数枚のリサイクル対応型枠本体1の電池を一括して通電状態にできる、無線スイッチ方式を採用する。図5は、本発明の一実施の形態における送信器30及び受信器40を示すブロック図である。このシステムは、ストックヤードに設置される送信器30と、センサ収納ケース17内に収納されるリサイクル対応型枠本体1と一体に移動する受信器40とを備えて構成される。なお、送信器30は、ストックヤードではなく、運搬するトラックや工事現場においても良い。本形態では、13.56MHzの周波数が使用され、RFIDキャリアが送信される。もちろん、この点は周波数帯を上記のものに限定する趣旨ではなく、他の周波数帯を使用しても良い。送信器30は、電源31と、電源31の電力を入り切りするスイッチ33と、RFID送信回路32と、RFID送信回路32に接続されるアンテナ34とを有する。スイッチ33をオンすると、RFID送信回路32が動作し、アンテナ34から受信器40のアンテナ41へ向けて上記周波数のキャリアが送信される。また、受信器40は、次の要素を有する。アンテナ41は、上記キャリアを受信する。電圧印加回路42は、アンテナ41が上記キャリアを受信すると誘導電圧を発生する。FET43は、電圧印加回路42が誘導電圧を発生するとオンし、レギュレータ44を動作させる。レギュレータ44は、動作すると、電池45の電力をマイクロプロセッサ46に供給する。マイクロプロセッサ46は、電力を受けて、図6のフローチャートに沿った処理を行い、受信器40の各要素を制御する。本形態では、マイクロプロセッサ46は、タイマを内蔵しているものとする。本形態では、図5に示すように、4つのセンサを設けている。外気温検出センサ10、コンクリート検出センサ19、コンクリート温度検出センサ20については、既に説明したとおりである。姿勢検出センサ13は、少なくともリサイクル対応型枠本体1の姿勢が水平であるか、あるいは垂直であるかを検出する。姿勢検出センサ13としては、加速度センサが好適に使用できる。加速度センサとしては、機械式、光学式、半導体式のいずれでも良いが、半導体式の加速度センサが安価で取り扱い容易なため、好適である。半導体式の加速度センサとしては、静電容量型、ピエゾ抵抗型、ガス温度分布型のいずれでも良い。なお、3軸の加速度センサであることが望ましいが、設置あるいは個数を工夫すれば、1軸あるいは2軸の加速度センサも使用できる。また、加速度センサを使用すると、リサイクル対応型枠本体1が落下したり衝撃を受けたりするなど、リサイクル対応型枠本体1の損傷のおそれがある事故を検出できるという利点がある。次に、図6を参照しながら、受信器40の動作を説明する。まず、上述したように、マイクロプロセッサ46の電力供給が開始したら、ステップ1にて、インターバルが待機モードに設定される。ここで、インターバルとは、マイクロプロセッサ46が各センサ13、20、19、10の出力をチェックする時間的間隔であり、インターバルが長ければ、マイクロプロセッサ46等の動作が緩慢になり、電池45の消耗は少ないつまり寿命が見かけ上長くなる。逆に、インターバルが短ければ、マイクロプロセッサ46等の動作が頻繁になり、電池45の消耗は多いつまり寿命が見かけ上短くなる。本形態では、待機モードの長目のインターバル例えば、1時間程度と計測モードの短めのインターバル例えば、10乃至30分程度との2つのインターバルを設定している。インターバルを短くすると検出精度が向上するが、電池寿命が短くなる。インターバルを長くすると電池寿命が長くなるが、検出精度が低下する。したがって、経験則により、インターバルを上記例に準じて設定すると良い。さて、ステップ2では、マイクロプロセッサ46は、姿勢検出センサ13の出力をチェックする。姿勢が変化していればそのまま待機し、姿勢変化がなくなれば、ステップ3へ処理が移行する。姿勢変化は、リサイクル対応型枠本体1の運搬中や枠組みがなされている間、ずっと発生する。しかしながら、支保工及び枠組みが完了したら、リサイクル対応型枠本体1の姿勢は拘束されることになり、姿勢変化がなくなる。このため、姿勢変化がなくなると、ステップ3にて、マイクロプロセッサ46は、型組が完了したものと認識する。そして、ステップ4にて、マイクロプロセッサ46は、コンクリート検出センサ19の出力をチェックし、コンクリート18の有無を検出する。コンクリートが検出されないのであれば、型組はなされたものの、コンクリートの打設が行われていない状態か、あるいは、打設中ではあるが、打設されたコンクリートの高さが不十分である場合ということになる。この場合、処理はステップ2へ戻される。ステップ4にて、コンクリートが検出されたら、処理はステップ5へ移行し、打設開始時が認識される。次に、ステップ6にて、マイクロプロセッサ46は、インターバルを計測モードへ変更し、インターバルは短縮される。そして、ステップ7にて、必要なデータ例えば、打設開始時のデータ、姿勢検出、コンクリート検出及び温度検出の各検出結果などの保存が開始される。ステップ8では、姿勢変化が無いことがチェックされる。もしあれば、誤認識のおそれがあるため、ステップ9にてデータが破棄され、ステップ1に処理が戻る。姿勢変化がなければ、ステップ9にて、コンクリートの表面温度が外気温よりも高いことがチェックされる。もし高くなければ、誤認識のおそれがあるため、ステップ9にてデータが破棄され、ステップ1に処理が戻る。温度が適正であれば、ステップ11にて、打設開始時から所定時間が経過したかどうかチェックされる。この所定時間とは、コンクリートが硬化するのに必要な時間であって予め設定されている。所定時間が経過していなければ、処理がステップ8へ戻され、経過していれば、ステップ12にてデータ保存が終了される。また、ステップ13にて、脱型して良い時間となったと認識され、マイクロプロセッサ46は、LED11を点灯させる。この点灯は、このリサイクル対応型枠本体1が脱型して良いということを報知するものである。即ち、作業員は、LED11が点灯したものから順に、リサイクル対応型枠本体1を脱型してゆくこととなる。次に、ステップ15にて、インターバルが待機モードのものへ伸ばされ、電池寿命を延長し、ステップ16にて、マイクロプロセッサ46は、このリサイクル対応型枠本体1の打設数カウンタをカウントアップする。なお同時に、水平姿勢で使用されたものか、あるいは垂直姿勢で使用されたものかという点も保存される。そして、ステップ17にて終了コマンドを含むキャリアが入力されると、処理が終了する。以上のように、本形態では、姿勢検出、コンクリート検出及び温度検出の3つの検出結果がいずれも打設を肯定するという条件により、打設開始時の認識を行っている。そうしない場合、次のような問題点がある。第1に、姿勢検出のみで判定すると、ストックヤードや工事現場で静置されている場合、姿勢変化はないから、これを打設開始と誤認識するおそれがある。第2に、コンクリート検出のみで判定すると、雨が降ってリサイクル対応型枠本体1がぬれた場合や、水没が発生した場合に、打設開始と誤認識するおそれがある。第3に、温度検出のみで判定すると、気温の変化、天候の変化、日射状態の変化等により、打設開始を誤認識するおそれがある。逆に言えば、上記3つの検出結果を総合すると、殆ど誤認識のおそれはなく、検出精度を良好にすることができる。このように、本形態のコンクリート打設時検出法は、1姿勢検出センサ13により姿勢変化が無くなったと認められること、2コンクリート検出センサ19によりコンクリートの存在が確認できること、及び3コンクリート温度検出センサ20によりコンクリートの温度上昇が認めれられること、という3条件を満たすことにより、コンクリート打設時を認識するという点に特徴がある。次に、図7を参照しながら、上記3つの検出結果の時間的変化を例説する。図7は、本発明の一実施の形態における検出結果を例示するタイムチャートである。図7の横軸は、時間tを示し、縦軸は、各検出結果を示す。なお、3軸の加速度センサを使用すると、姿勢検出結果は3つ得られるが、説明を簡単にするために、図7では1つの結果のみが示されている。まず、検出を開始したとき、リサイクル対応型枠本体1が運搬中あるいは型組されている間、姿勢は変化を続け、コンクリートは、リサイクル対応型枠本体1の前に存在しないから、コンクリートはない静電容量センサならば、予め設定される閾値よりも低いキャパシタンスが検出されるという結果になり、さらに、コンクリート温度と外気温とは、殆ど一致することになる。時間t1において、姿勢が変化しなくなると、リサイクル対応型枠本体1は静止した状態であることが分かる。通常この静止は、型組が完了したことに起因する。一方、このとき、コンクリート検出と温度検出は、従前と殆ど変化しない。その後、コンクリートの打設が開始されるが、その直後には、コンクリートがリサイクル対応型枠本体1まで至らない時間がある。時間t2で、コンクリートがリサイクル対応型枠本体1に至ると、その後しばらくの間、コンクリート検出結果は、コンクリートがあることを示し続ける。一方、姿勢検出は変化なしの状態を継続し、コンクリート温度は上昇傾向となる。このとき、上記3つの結果が一致して打設を示すので、打設時が認識される。時間t2ののち、打設されたコンクリート内では、化学反応が活発に進行する。このため、外気温鎖線よりもコンクリート温度が高い状態に移行する。これらの温度差は、40°C程度になることもあるが、反応のすすみ具合や外気の状態などにより変化する。時間t3において、温度差がピークに達し、時間t4において、再び温度差がゼロつまり、コンクリートの温度が外気温とほとんど一致の状態になる。時間t5において、時間t2から所定時間必要な養生時間が経過すると、打設完了が認識され、LED11が点灯する。このように、客観的作業員等の人的要素によらないデータに基づいて、必要な温度差及び経過時間が確保されたことを証明できるため、できあがった構造物の強度等の品質を直接的に、かつ正確に証明できる。なお、時間t5ののち、脱型が始まるので、姿勢検出は変化があることを示し、コンクリート検出及び温度検出は、時間t1よりも以前の状態と同様の結果を示すこととなる。