"VHポート導波管を伝播する電波のうち水平方向に偏波した電波を前記VHポート導波管に垂直接続されたHポート導波管に導くテーパー状のフィンラインと、前記VHポート導波管上のフィンラインのVポート側端で前記フィンラインに一体形成された共振周波数調整手段と、を有し、前記フィンライン上で発生した共振の周波数間隔が使用帯域幅よりも大きくなるように、前記VHポート導波管上のフィンラインのVHポート側端から前記Hポート導波管までのフィンラインの長さが調整され、前記使用帯域幅内に前記共振が存在しないように、前記共振周波数調整手段のVポート側端から前記Hポート導波管までの共振周波数調整手段の長さが調整されていることを特徴とするフィンライン型偏波分離器。前記VHポート導波管は正方形導波管であって、使用帯域の下限周波数がTE10,TE01の基本モードのカットオフ周波数以上となり、使用帯域の上限周波数がTE11,TM11の高次モードのカットオフ周波数以下となるように、前記正方形の辺の長さが調整されていることを特徴とする請求項1記載のフィンライン型偏波分離器。前記共振周波数調整手段の長さは、使用周波数の高周波側に前記共振が存在する場合には伸張され、使用周波数の低周波側に前記共振が存在する場合には短縮されることを特徴とする請求項1又は2記載のフィンライン型偏波分離器。前記フィンラインの長さは、比帯域10~15の使用帯域幅において、0.5~1波長に調整されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載のフィンライン型偏波分離器。前記共振周波数調整手段は、前記フィンラインと同一の材質及び厚みで形成された金属板であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載のフィンライン型偏波分離器。以上より、ミリ波帯向けのフィンライン型OMTでは抵抗体を小さくすることが困難であり、共振によるアイソレーション特性の大幅な劣化を回避できないという問題があった。本発明は、上記を鑑みてなされたものであり、フィンライン型OMTの使用周波数中における共振によるアイソレーション劣化を抑止することを第1の課題とし、高次モード伝播によるアイソレーション劣化も併せて抑止することを第2の課題とする。請求項1に記載のフィンライン型偏波分離器は、VHポート導波管を伝播する電波のうち水平方向に偏波した電波を前記VHポート導波管に垂直接続されたHポート導波管に導くテーパー状のフィンラインと、前記VHポート導波管上のフィンラインのVポート側端で前記フィンラインに一体形成された共振周波数調整手段と、を有し、前記フィンライン上で発生した共振の周波数間隔が使用帯域幅よりも大きくなるように、前記VHポート導波管上のフィンラインのVHポート側端から前記Hポート導波管までのフィンラインの長さが調整され、前記使用帯域幅内に前記共振が存在しないように、前記共振周波数調整手段のVポート側端から前記Hポート導波管までの共振周波数調整手段の長さが調整されていることを特徴とする。本発明によれば、フィンライン上で発生した共振の周波数間隔が使用帯域幅よりも大きくなるようにVHポート導波管上のフィンラインのVHポート側端からHポート導波管までのフィンラインの長さが調整され、使用帯域幅内に共振が存在しないように共振周波数調整手段のVポート側端からHポート導波管までの共振周波数調整手段の長さが調整されているため、フィンライン型偏波分離器の使用周波数中における共振によるアイソレーション劣化を抑止することができる。請求項2に記載のフィンライン型偏波分離器は、請求項1に記載のフィンライン型偏波分離器において、前記VHポート導波管は正方形導波管であって、使用帯域の下限周波数がTE10,TE01の基本モードのカットオフ周波数以上となり、使用帯域の上限周波数がTE11,TM11の高次モードのカットオフ周波数以下となるように、前記正方形の辺の長さが調整されていることを特徴とする。本発明によれば、VHポート導波管は正方形導波管であって、使用帯域の下限周波数がTE10,TE01の基本モードのカットオフ周波数以上となり、使用帯域の上限周波数がTE11,TM11の高次モードのカットオフ周波数以下となるように、上記正方形の辺の長さが調整されているため、高次モード伝播によるアイソレーション劣化及びXPD劣化も併せて抑止することができる。請求項3に記載のフィンライン型偏波分離器は、請求項1又は2に記載のフィンライン型偏波分離器において、前記共振周波数調整手段の長さは、使用周波数の高周波側に前記共振が存在する場合には伸張され、使用周波数の低周波側に前記共振が存在する場合には短縮されることを特徴とする。請求項4に記載のフィンライン型偏波分離器は、請求項1乃至3のいずれかに記載のフィンライン型偏波分離器において、前記フィンラインの長さは、比帯域10~15の使用帯域幅において、0.5~1波長に調整されていることを特徴とする。請求項5に記載のフィンライン型偏波分離器は、請求項1乃至4のいずれかに記載のフィンライン型偏波分離器において、前記共振周波数調整手段は、前記フィンラインと同一の材質及び厚みで形成された金属板であることを特徴とする。本発明によれば、使用帯域幅を狭帯域に限定しつつ使用帯域幅の共振を排除することが可能となり、フィンライン型OMTの使用周波数中における共振によるアイソレーション劣化を抑止するとともに、高次モード伝播によるアイソレーション劣化も併せて抑止することで、高アイソレーションを実現することが可能となる。通常、フィンライン型OMTの設計においてフィンラインの寸法と共振の関係性について注意を払われることは全くない。フィンライン上で発生する共振は背景技術で説明した共振減衰用の抵抗体によって実用上影響の無いレベルにまで十分に減衰され、更に通常のフィンライン型OMTは広帯域の偏波分離の用途でしか使用されないため、その関係性を考慮する必要性が全くないためである。一方、ミリ波を用いた通信では、電波天文ほどの広帯域特性が必要無い場合例えば比帯域10~15等があり、その際にはフィンラインの長さを短縮することが可能である。そこで、本発明では、そのように従来全く考慮されていなかったフィンラインの寸法と共振の関係性に着目し、使用帯域に合わせて共振の発生仕方をフィンライン設計により変化させるという思想を導入している。また、共振が発生する周波数間隔に着目し、その間隔の内側ならば共振による特性変化が無いことにも着目している。すなわち、フィンラインを短くする程、使用帯域中でフィンライン上の共振が発生しづらくなるため、それに伴ってフィンラインを適切な長さに調整すれば、フィンライン上で発生する共振を使用帯域幅外とすることができる。また合わせて共振周波数を調整する機構を導入し、使用帯域中で共振を発生させなければ、共振減衰用の抵抗体は不要となる。このような事実に基づき、従来までの設計指針とは真逆である狭帯域に特化した設計としたことにより、ミリ波通信において本発明のフィンライン型OMTを実用的に使用可能となる。以下、本発明を実施するフィンライン型OMTの一実施の形態について説明する。但し、本発明は多くの異なる様態で実施することが可能であり、本実施の形態の記載内容に限定して解釈すべきではない。第1の実施の形態図1は、フィンライン型OMTの構造を示す図である。同図aはフィンライン型OMTの内部構造をも示した斜視図であり、同図bは同図aのX-X’断面を上から見た平面図である。このフィンライン型OMTは、V偏波とH偏波を分離多重するために用いる受動素子であり、垂直方向及び水平方向に偏波した電波を伝播するVHポート導波管11と、VHポート導波管11に対して直交する方向に設けられ垂直に接続され、VHポート導波管11を伝播する電波のうち水平方向に偏波した電波を伝播するHポート導波管12と、VHポート導波管11に導波管変換部13を介して接続され、VHポート導波管11を伝播する電波のうち垂直方向に偏波した電波を伝播するVポート導波管14と、上記水平方向に偏波した電波をHポート導波管12に導くテーパー状のフィンライン15と、VHポート導波管上のフィンライン15のVポート側端でフィンライン15に一体的に形成された共振周波数調整板16とで構成されている。なお、VHポート導波管11とHポート導波管12とVポート導波管14とからなるフィンライン型OMTの導波管構造、V偏波とH偏波を分離多重する機能、フィンライン15が導波管内部で挟まれる位置等については、背景技術で説明した従来の丁字型構造の導波管と基本的に同様である。また、それら各導波管の形状等についても従来の導波管の形状等と基本的に同様であり、具体的には、VHポート導波管11については正方形導波管、Hポート導波管12とVポート導波管14については長方形導波管が使用される。導波管自体の構造等については基本的に従来と同様であるが、本フィンライン型OMTは、フィンライン15と共振周波数調整板16の寸法を調整することや、VHポート導波管11とHポート導波管12とVポート導波管14とにおける電波の出入口端の形状等の寸法を調整することを特徴としている。最初に、フィンライン15と共振周波数調整板16の寸法調整について説明する。なお、以下の説明では、図1bに示すように、VHポート導波管上のフィンライン15のVHポート側端からHポート導波管12までのフィンライン15の長さをaとし、Vポート側端からHポート導波管12フィンライン15との接続端までの共振周波数調整板16の長さをbとし、Hポート導波管上のフィンライン15のHポート側端からVHポート導波管11までのフィンライン15の長さをcと定義する。本フィンライン型OMTは、使用帯域幅を比帯域10~15以下の狭帯域に限定し、通常数波長以下例えば4波長以上となるフィンライン15の長さaを1波長以下の寸法例えば0.5~0.6波長に短縮することにより共振の発生する周波数間隔fを拡大するとともに、共振周波数調整板16の長さbを変化させることにより共振現象を使用帯域外とする設計を行っている。フィンライン15の長さaを短縮することにより共振の発生する周波数間隔fは拡大するが、フィンライン型OMTの対応可能な周波数幅比帯域が減少し、フィンライン15に閉じ込められて伝播するH編波の通過特性が劣化するため、本設計においてはトレードオフの関係となる。すなわち、フィンライン15の長さaが短くなると、フィンライン15のテーパー形状が急峻に変化し、テーパー導波路によるインピーダンス変化が急峻となるため、元々の導波路とのインピーダンスの整合性が低下する。インピーダンスの整合性が低くなるほど、徐々にH偏波の周波数のうち、フィンライン15を伝播しようとしても反射される周波数成分が増え、共振のQ値が高くなる一方、共振間の平坦な通過特性が劣化し、所望の通過特性を満たす周波数帯が減少することになる。例えば、110~140GHz帯におけるフィンライン15の長さammと共振の発生する周波数間隔fGHzとは、およそf=20/a5の反比例関係にある。使用帯域幅からフィンライン15の長さaを見積もり、実際のフィンライン構造に適用した結果において偶然にも使用周波数内で共振が発生しない場合は、そこで設計が終了となる。しかしながら、フィンライン型OMTの使用帯域幅は設計通りとなっても、使用周波数内に共振がかかる場合がほとんどである。そこで、本フィンライン型OMTは、従来設計では抵抗体が形成されていた位置に、抵抗体に代えて、新たに共振周波数調整板16を形成している。共振周波数調整板16は、図1に示したように、フィンライン15のVポート側末端に一体形成された長方形又は正方形の金属板である。材質および厚みについては、フィンライン金属板と同一である。具体例としては、50μm厚のステンレスやリン青銅の板に金メッキを施したものである。使用周波数内に共振が存在しなくなるまで、共振周波数調整板16の長さbを延伸又は短縮することで調節する。なお、このような共振周波数調整板16は、フィンライン15と同材質同厚みであって一体形成されるため、共振周波数調整板16を含めた一つのフィンラインとして同視可能であり、フィンライン作製時に共振周波数調整板16を同時に作製することができる。すなわち、共振周波数調整板16の長さbを変化させることにより、フィンライン上に発生する全ての共振周波数を任意の周波数幅Δfでシフトすることができる。シフトする共振は、フィンライン15の長さa方向と共振周波数調整板16の長さb方向との間において発生する多重反射による共振現象に帰属する。具体的には、長さbを伸長することにより共振ピークは高周波側にシフトし、短縮することにより低周波側にシフトすることになる。例えば、110~140GHz帯における長さbの変化量Δbmmは、共振周波数のシフト量ΔfGHzとは、およそΔf=10×Δbの比例関係にある。なお、長さbの変化量Δbによって、周波数間隔fと同程度かそれ以上に周波数シフトすることは可能である。ただし、周波数間隔f以上にシフトさせても、同じ周波数間隔fでまた次の共振点が現れるため、シフト量Δfは最大でも周波数間隔fあればよい。本フィンライン型OMTでは、長さbを任意の長さに設定することが可能である。ただし、フィンライン型OMTの長さbを制限するような導波管内部構造を作り込まれた場合には、長さbの変化量Δbの可変範囲によっても、使用帯域幅が制限される。以上より、フィンライン15の長さaを設計した後、使用周波数内に共振が発生する際には、使用周波数の高周波側に共振ピークが入っている場合は長さbを伸長し、使用周波数の低周波側に共振ピークが入っている場合は長さbを短縮することにより、共振を使用帯域外とすることが可能となる。ちなみに、フィンライン15の長さcについては共振周波数と無関係のため、H偏波の反射通過特性を悪化させない任意の長さとすればよい。単純には、長さaと同じ寸法とすれば良い。なお、フィンライン15は単純な直線のテーパー形状となっているが、例えば、フィンライン15を曲線のテーパーで形成した場合は、フィンライン上の共振発生位置が変化するので、周波数軸での特性評価結果における共振位置や間隔も変化する。また、Hポートに向けたフィンライン導波路の曲げ方でも、共振点は変化する。しかし、これらのフィンラインに対しても共振周波数調整板16を適用可能であって同様の作用効果が得られるため、フィンライン15の形状には何ら制限されない。また、テーパーの全体形状によっても、共振位置や共振の周波数間隔は変化する。多数の変数があり、一意に周波数特性を式で表すことは困難であるため、前述の数式f=20/a5やΔf=10×Δbは数値解析結果から導いたものであり、解析的によって導いたものではない。現実的には、電磁界シミュレーターを用いた解析と形状修正の繰り返しにより、任意の使用周波数範囲に対応した形状へと落とし込んでいくことになる。従って、本実施の形態に係る共振周波数調整板16の適用範囲は前述の数式に何ら制限されない。次に、各導波管の電波出入口端の形状等の寸法調整について説明する。なお、以下の説明では、図2に示すように、VHポート導波管11の正方形の電波出入口端の辺の長さをAとし、VHポート導波管11の電波出入口端からHポート導波管12までのVHポート導波管11の長さをBとし、VHポート導波管11の導波管変換部13との接続端からHポート導波管12までのVHポート導波管11の長さをCとし、VHポート導波管11との垂直接続端からHポート導波管12の電波出入口端までのHポート導波管12の長さをDと定義する。また、Hポート導波管12及びVポート導波管14の長方形の電波出入口端の一方の辺の長さをAとし、他方の辺の長さをA/2と定義する。なお、理解を容易にするため、各導波管の名称を単に導波管と以下略記する場合がある。本フィンライン型OMTは、VHポート導波管11の長さAに対して、使用帯域の下限周波数がTE10,TE01の基本モードのカットオフ周波数以上となり、使用帯域の上限周波数がTE11,TM11の高次モードのカットオフ周波数以下とする設計を行う。これにより、使用帯域中において高次モードの伝播を抑制することができる。なお、TE10,TE01の基本モードをカットオフ周波数に近い周波数で伝播させると群遅延特性が劣化するため広帯域データの伝送を行うことができないという問題が生じる。そこで、群遅延の周波数偏差を抑制するためには各導波管の長さB,C,Dを短縮する必要がある。しかし、導波管の長さB,C,Dを短縮すると、導波管の長さAからカットオフ周波数以下となるはずのTE11,TM11の高次モードが減衰されつつも導波管内を伝播するようになるため、トレードオフの関係があることを付言しておく。最後に、116~134GHzの比帯域10~15をカバーするフィンライン型OMTの設計例を示す。導波管の長さAを1.5mm0.625波長,B~Dを10mm4~5波長とし、フィンライン15の長さaを1.28mm0.53波長,cを1.68mm0.7波長とし、共振周波数調整板16の長さbを1.25mm0.52波長とした。その場合におけるフィンライン型OMTのVポートとHポート間のアイソレーション特性を図3に示す。共振の影響は114GHzと136GHzにおいて見られ、使用周波数である116~134GHzの間には見られない。これより、図7に示した従来のアイソレーション特性と比べて、共振の発生頻度を低減し、且つ使用帯域外への共振シフトが実現されていることを把握できる。特に、長さAを1.5mmとすることにより、TE10,TE01の基本モードはカットオフ周波数110GHzとなり、TE11,TM11の高次モードはカットオフ周波数140GHzとなる。これにより、116~134GHzにおいては高次モードの伝播が抑制されることになる。また、長さB~Dを10mmとすることにより、VHポートから高次モードが入射された場合に、Vポート及びHポートに伝播された後60dB以上減衰されることになる。また、上記設計においては群遅延の大きさは30psecとなる。例えば、フィンライン型OMTを経由して10Gbpsの無線信号を扱う場合について考えてみると、信号のシンボル間隔が100psecであることから、群遅延はそれ以下の値であることが望ましい。フィンライン型OMTを送受信用に2つ用いることを考慮すると、合計60psecの群遅延となるため実用上問題にならないことが分かる。なお、V偏波ポート側については、正方形方形変換の手前までの群遅延となる。正方形方形変換からV偏波ポートまでの群遅延を20psec以下となるように設計することで、送受信全て合わせて100psec以内に収まることになる。参考までに、共振周波数調整板16の長さbを決定する過程について具体的に説明する。図4にHポートでの反射特性と周波数の関係性を示す。bの長さが0.85mmの特性を実線で示し、1.25mmの特性を破線で示している。同図より、bの長さが0.85mmでは132GHzに共振があるため、使用帯域を116~134GHzとした場合には問題となる。そこで、bの長さを1.25mmとすることにより、共振を136GHzの高周波側へとシフトすることができる。同時に、bの長さが0.85mmでは110.5GHzにも存在していた共振が114.5GHzまでシフトするが、使用帯域を116~134GHzとした場合には問題とならない。よってこの場合は、1.25mmがほぼ最適な寸法となる。本実施の形態によれば、フィンライン上で発生した共振の周波数間隔が使用帯域幅よりも大きくなるようにフィンライン15の長さaが調整され、使用帯域幅内に共振が存在しないように共振周波数調整板16の長さbが調整されているので、フィンライン型OMTの使用周波数中における共振によるアイソレーション劣化を抑止できる。本実施の形態によれば、使用帯域の下限周波数がTE10,TE01の基本モードのカットオフ周波数以上となり、使用帯域の上限周波数がTE11,TM11の高次モードのカットオフ周波数以下となるように、正方形導波管であるVHポート導波管11の正方形の辺の長さが調整されているため、高次モード伝播によるアイソレーション劣化も併せて抑止できる。以上より、フィンライン型OMTに必要不可欠であった抵抗体を不要とすることができ、抵抗体の特性に起因するフィンライン型OMTの品質バラツキを低減するとともに、従来必要であった抵抗体を作り込む作製工程を省略できることによりコストを低減できる。また、高次モードの伝播によるアイソレーションやXPD等の劣化を抑制できる。第2の実施の形態第2の実施の形態において、共振周波数調整手段のVポート側端からHポート導波管までの共振周波数調整手段の長さが調整されていること関する実施例を追加する。具体的には、本実施の形態に係るフィンライン型OMTは、キャリア周波数に応じてアイソレーション比が最小となるように、Vポート側端からHポート導波管12までの共振周波数調整板16の長さが調整されていることを特徴とする。以下、詳述する。例えば、無線によるデータ伝送を実施する場合、信号変調により固有のスペクトルが生ずることが知られている。例えば、図8に示すように、125GHzをキャリア周波数としてASK変調を行うと、原理的にキャリア周波数に鋭いピークを有するスペクトルとなる。このように、スペクトラムに鋭いピークを有する無線信号を偏波多重で双方向伝送する場合、送信信号のピーク周波数において要求されるアイソレーション特性は、他の周波数に比べて格段に高まることになる。また、送信ピーク信号が受信側へ回りこんだ場合には、受信側に対してノイズ受信信号に重畳するノイズ源として作用するだけでなく、受信信号との間でミキシングを起こすため、受信信号の特性劣化を招く要因となる。そこで、本実施の形態では、上述したように、Vポート側端からHポート導波管12までの共振周波数調整板16の長さを変化させることで、フィンライン型OMT内部でのアイソレーション周波数特性信号伝播特性、反射特性などを変化させ、アイソレーションの極大点を信号スペクトラムのピーク周波数にシフトさせるすなわち、伝送信号の変調方式に応じて送信電力が最大となる周波数に合わせることにより、受信側への回り込みを抑制し、実効的なアイソレーション特性を向上させる。図9は、第2の実施の形態に係るフィンライン型OMTの構造を示す図である。同図aはフィンライン型OMTの内部構造をも示した斜視図であり、同図bは同図aのX-X’断面を上から見た平面図である。本実施の形態に係るフィンライン型OMTの構造や構成は、第1の実施の形態で説明したフィンライン型OMTと同様である。ここで、図9bに示すフィンライン15の長さaを1.28mm0.53波長、共振周波数調整板16の長さbを1.25mm0.52波長、フィンラインの長さcを1.68mm0.7波長とした場合における、フィンライン型OMTのVポートとHポート間のアイソレーション特性を図10に示す。図10に示すアイソレーション特性を有するフィンライン型OMTを用いて、125GHzをキャリア周波数としてASK変調した信号を偏波多重による双方向伝送する場合、実効的なアイソレーションは、125GHzでのアイソレーション値である66dB相当となる。一方、図10から、120GHzにアイソレーション特性が局所的に良好なポイントが存在し、そのアイソレーションは90dBであることが把握できる。そこで、共振周波数調整板16の長さbを変化させることにより、フィンライン型OMT内部での信号伝播特性や反射特性を変化させ、アイソレーションの周波数特性が良好な極大点を信号スペクトラムのピーク周波数にシフトさせる。具体的には、フィンライン15の長さa及び長さcは変化させることなく、共振周波数調整板16の長さbを1.32mmに変化させる。これにより、図11の実線で示すように、アイソレーションの周波数特性が良好な極大点を125GHzのキャリア周波数にシフトでき、従来と同等の作製精度でありながら、実効的なアイソレーションを90dB相当まで向上できる。以上より、本実施の形態によれば、キャリア周波数に応じてアイソレーション比が最小となるように、Vポート側端からHポート導波管12までの共振周波数調整板16の長さが調整されているので、フィンライン型OMTのアイソレーション特性の局所的に良好なポイントを変調方式に合わせてシフトして用いることが可能となり、キャリア周波数におけるフィンライン型OMTのVH偏波間の高アイソレーション化を実現できる。"