物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び第4レンズ群からなるズームレンズ系において、第3レンズ群は少なくとも2枚の正単レンズを含んでおり、この少なくとも2枚の正単レンズのうち物体側から2枚目以降のいずれかの正単レンズを、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズとしたこと、及び次の条件式1及び2を満足することを特徴とするズームレンズ系。10<De<1522.0<1/1-G3RmtFmt<3.0但し、De:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの物体側の面から入射瞳迄の距離mm、G3Rmt:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの横倍率、Fmt:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの後続レンズ群の横倍率。請求項1記載のズームレンズ系において、次の条件式3を満足するズームレンズ系。32.0<G3Rf/G3f<3.5但し、G3Rf:第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの焦点距離、G3f:第3レンズ群の焦点距離。請求項1または2記載のズームレンズ系において、次の条件式4を満足するズームレンズ系。41.0<Ft/G3Rf<2.0但し、Ft:長焦点距離端における全系の焦点距離、G3Rf:第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの焦点距離。請求項1ないし3のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式5を満足するズームレンズ系。53.0<1/1-G3RmwFmw<5.0但し、G3Rmw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの横倍率、Fmw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの後続レンズ群の横倍率。請求項1ないし4のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第3レンズ群は、物体側から順に、正単レンズ、全体として負の屈折力を持つ物体側から順に位置する正レンズと負レンズの接合レンズ、及び正単レンズからなり、像側の正単レンズが像ぶれ補正レンズであるズームレンズ系。請求項5記載のズームレンズ系において、次の条件式6及び7を満足するズームレンズ系。6-0.5<G3Fmw<-0.1570.35<R2R1/R2-R1<0.65但し、G3Fmw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の物体側の正単レンズの横倍率、R2:第3レンズ群中の物体側の正単レンズの像側の面の曲率半径、R1:第3レンズ群中の物体側の正単レンズの物体側の面の曲率半径。請求項5または6記載のズームレンズ系において、次の条件式8を満足するズームレンズ系。8-1.5<G3Fmt<-0.4但し、G3Fmt:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の物体側の正単レンズの横倍率。請求項5ないし7のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式9を満足するズームレンズ系。9-0.25<φ/n2-n1<-0.05但し、φ:第3レンズ群中の接合レンズの合成パワー、n2:第3レンズ群中の接合レンズの負レンズのd線に対する屈折率、n1:第3レンズ群中の接合レンズの正レンズのd線に対する屈折率。物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び第4レンズ群からなるズームレンズ系において、第3レンズ群は、物体側から順に、空気間隔最大の箇所で分けられた、正の屈折力を持つ前群、及び正の屈折力を持つ後群からなること、この後群を、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群としたこと、及び次の条件式1’及び2’を満足することを特徴とするズームレンズ系。1’0<De’<152’2.0<1/1-G3Rmt’Fmt’<3.0但し、De’:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズ群の物体側の面から入射瞳迄の距離mm、G3Rmt’:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズ群の横倍率、Fmt’:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズ群の後続レンズ群の横倍率。請求項9記載のズームレンズ系において、第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズ群は正単レンズからなるズームレンズ系。本発明は、以上の問題意識に基づいて完成されたものであり、像ぶれ補正レンズ群を小型化及び軽量化するとともに、像ぶれ補正レンズ群の横倍率結像倍率と防振感度を適切に設定し、像ぶれ補正時の像面湾曲の発生を抑えて優れた光学性能を達成できるズームレンズ系を得ることを目的とする。本発明のズームレンズ系は、その一態様にあっては、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び第4レンズ群からなるズームレンズ系において、第3レンズ群は少なくとも2枚の正単レンズを含んでおり、この少なくとも2枚の正単レンズのうち物体側から2枚目以降のいずれかの正単レンズを、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズとしたこと、及び次の条件式1及び2を満足することを特徴としている。10<De<1522.0<1/1-G3RmtFmt<3.0但し、De:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの物体側の面から入射瞳迄の距離mm、G3Rmt:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの横倍率結像倍率、Fmt:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの後続レンズ群の横倍率結像倍率、である。本発明のズームレンズ系は、第4レンズ群が正の屈折力と負の屈折力のいずれを持っていてもよい。第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの後続レンズ群とは、レンズ全系のうち像ぶれ補正レンズよりも後方に位置するレンズ群を意味する。従って、像ぶれ補正レンズが第3レンズ群の最も像側に位置している場合、第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの後続レンズ群は第4レンズ群を意味している。また像ぶれ補正レンズが第3レンズ群の最も像側以外に位置している場合、第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの後続レンズ群は第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズよりも後方に位置するレンズ群及び第4レンズ群を意味している。本発明のズームレンズ系は、次の条件式3を満足することが好ましい。32.0<G3Rf/G3f<3.5但し、G3Rf:第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの焦点距離mm、G3f:第3レンズ群の焦点距離mm、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式4を満足することが好ましい。41.0<Ft/G3Rf<2.0但し、Ft:長焦点距離端における全系の焦点距離mm、G3Rf:第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの焦点距離mm、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式5を満足することが好ましい。53.0<1/1-G3RmwFmw<5.0但し、G3Rmw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの横倍率結像倍率、Fmw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズの後続レンズ群の横倍率結像倍率、である。本発明のズームレンズ系は、第3レンズ群を、物体側から順に、正単レンズ、全体として負の屈折力を持つ物体側から順に位置する正レンズと負レンズの接合レンズ、及び正単レンズから構成し、像側の正単レンズを像ぶれ補正レンズとすることができる。本発明のズームレンズ系は、第3レンズ群を上記のように構成した上で、次の条件式6及び7を満足することが好ましい。6-0.5<G3Fmw<-0.1570.35<R2R1/R2-R1<0.65但し、G3Fmw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の物体側の正単レンズの横倍率結像倍率、R2:第3レンズ群中の物体側の正単レンズの像側の面の曲率半径mm、R1:第3レンズ群中の物体側の正単レンズの物体側の面の曲率半径mm、である。本発明のズームレンズ系は、第3レンズ群を上記のように構成した上で、次の条件式8を満足することが好ましい。8-1.5<G3Fmt<-0.4但し、G3Fmt:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の物体側の正単レンズの横倍率結像倍率、である。本発明のズームレンズ系は、第3レンズ群を上記のように構成した上で、次の条件式9を満足することが好ましい。9-0.25<φ/n2-n1<-0.05但し、φ:第3レンズ群中の接合レンズの合成パワー、n2:第3レンズ群中の接合レンズの負レンズのd線に対する屈折率、n1:第3レンズ群中の接合レンズの正レンズのd線に対する屈折率、である。本発明のズームレンズ系は、別の態様にあっては、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び第4レンズ群からなるズームレンズ系において、第3レンズ群は、物体側から順に、空気間隔最大の箇所で分けられた、正の屈折力を持つ前群、及び正の屈折力を持つ後群からなること、この後群を、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群としたこと、及び次の条件式1’及び2’を満足することを特徴としている。1’0<De’<152’2.0<1/1-G3Rmt’Fmt’<3.0但し、De’:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズ群の物体側の面から入射瞳迄の距離mm、G3Rmt’:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズ群の横倍率結像倍率、Fmt’:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズ群の後続レンズ群の横倍率結像倍率、である。第3レンズ群中の像ぶれ補正レンズ群は正単レンズから構成することができる。本発明によれば、像ぶれ補正レンズ群を小型化及び軽量化するとともに、像ぶれ補正レンズ群の横倍率結像倍率と防振感度を適切に設定し、像ぶれ補正時の像面湾曲の発生を抑えて優れた光学性能を達成できるズームレンズ系が得られる。本実施形態のズームレンズ系は、全数値実施例1-4を通じて、図17の簡易移動図に示すように、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群G4からなる。第4レンズ群G4は必ずしも正の屈折力を持つ必要はなく、負の屈折力を持っていてもよい。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りSは、第3レンズ群G3と一体に移動する。フォーカシングは、第4レンズ群G4を光軸方向に移動させる例えば物体側に繰り出すことにより行う。Iは像面である。本実施形態のズームレンズ系は、短焦点距離端Wideから長焦点距離端Teleへの変倍ズーミングに際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2のレンズ群間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3のレンズ群間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4のレンズ群間隔が増大するようにあるいは第3レンズ群G3と第4レンズ群G4のレンズ群間隔がほぼ一定となるように、第1レンズ群G1ないし第4レンズ群G4の全てのレンズ群が光軸方向に移動する。より具体的には、第1レンズ群G1は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、全数値実施例1-4を通じて単調に物体側に移動する。第2レンズ群G2は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、全数値実施例1-4を通じて単調に像側に移動する。第3レンズ群G3は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、全数値実施例1-4を通じて単調に物体側に移動する。第4レンズ群G4は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、数値実施例1-3では単調に物体側に移動し、数値実施例4では一旦像側に移動してから短焦点距離端の位置を超えて物体側に戻る結果として物体側に移動する。第1レンズ群G1は、全数値実施例1-4を通じて、物体側から順に位置する負レンズ11と正レンズ12の接合レンズからなる。第2レンズ群G2は、数値実施例1-3では、物体側から順に、負レンズ21、及び物体側から順に位置する負レンズ22と正レンズ23の接合レンズからなる。第2レンズ群G2は、数値実施例4では、物体側から順に、負レンズ24、負レンズ25、正レンズ26、及び負レンズ27からなる。第3レンズ群G3は、全数値実施例1-4を通じて、物体側から順に、正レンズ正単レンズ31、全体として負の屈折力を持つ物体側から順に位置する正レンズ32と負レンズ33の接合レンズ、及び正レンズ正単レンズ34からなる。正レンズ31はその両面が非球面である。正レンズ34は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させる防振駆動することにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ防振駆動レンズである。第4レンズ群G4は、数値実施例1では、物体側から順に位置する正レンズ41と負レンズ42の接合レンズからなる。第4レンズ群G4は、数値実施例2-4では、正レンズ正単レンズ43からなる。この正レンズ43はその両面が非球面である。第3レンズ群G3の最も物体側には軸上光束が最も太い状態で光軸から離れた位置に入射する。このため、第3レンズ群G3中の2枚の正単レンズのうち物体側の正単レンズ第3レンズ群G3中の最も物体側に位置する正単レンズ31を像ぶれ補正レンズとして光軸直交方向に移動させると、球面収差の発生が増大して光学性能が劣化してしまう。そこで本実施形態のズームレンズ系では、全数値実施例1-4を通じて、第3レンズ群G3中の2枚の正単レンズのうち像側の正単レンズ第3レンズ群G3中の最も像側に位置する正単レンズ34を像ぶれ補正レンズとすることで、球面収差の発生を抑えて光学性能の劣化を防いでいる。また、像ぶれ補正レンズ34とこれを駆動する機構系、ひいてはレンズ全系を小型化及び軽量化している。第3レンズ群G3は少なくとも2枚の正単レンズを含んでいればよく、例えば3枚以上の正単レンズを含む態様も可能である。この態様にあっては、第3レンズ群G3中の正単レンズのうち物体側から2枚目以降のいずれかの正単レンズを像ぶれ補正レンズとすればよい。条件式1は、長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群G3中の像ぶれ補正レンズ34の物体側の面から入射瞳迄の距離を規定している。条件式1を満足することで、像ぶれ補正レンズ34を光軸直交方向に駆動シフトしたときの像面湾曲を小さく抑えて優れた光学性能を得ることができる。条件式1の上限を超えると、像ぶれ補正レンズ34を光軸直交方向に駆動シフトしたとき、その駆動方向と反対側の像面座標で正の像面湾曲が大きく発生して光学性能が劣化する。条件式1の下限を超えると、像ぶれ補正レンズ34を光軸直交方向に駆動シフトしたとき、その駆動方向と反対側の像面座標で負の像面湾曲が大きく発生して光学性能が劣化する。条件式2は、長焦点距離端における無限遠合焦時の像ぶれ補正レンズ34とその後続レンズ群第4レンズ群G4との横倍率の比、つまり像ぶれ補正レンズ34の長焦点距離端における防振感度を規定している。条件式2を満足することで、像ぶれ補正レンズ34の防振感度を適切に設定して、像ぶれ補正時に優れた光学性能を得るとともに、像ぶれ補正レンズ34の防振駆動量シフト量を小さくして防振駆動機構を含むレンズ系全体を小型化することができる。像ぶれ補正レンズ34の横倍率が大きくなると、結像位置のずれ量を補正するためのレンズ移動量シフト量は小さくてすむが、収差変動量が大きくなるため光学性能が劣化する。またレンズ移動量シフト量が小さくて防振感度が高くなると、機械的な位置決め精度が追い付かず、これが原因で光学性能が劣化することもある。反対に、像ぶれ補正レンズ34の横倍率が小さくなると、光学性能の劣化は小さくてすむが、レンズ移動量シフト量が大きくなるため、防振駆動機構を含むレンズ系全体が大型化する。このため、像ぶれ補正レンズ34の横倍率と収差変動量のバランスをとることが極めて肝要となる。条件式2の上限を超えると、像ぶれ補正レンズ34の防振感度が低くなりすぎて、要求される像ぶれ補正量を確保するための防振駆動量シフト量が大きくなる結果、防振駆動機構を含むレンズ系全体が大型化する。条件式2の下限を超えると、像ぶれ補正レンズ34を光軸直交方向に駆動シフトしたとき、大きな像面湾曲が発生して光学性能が劣化する。また像ぶれ補正レンズ34の防振感度が高くなりすぎて、像ぶれ補正レンズ34の機構上の位置決めを高精度で行わなければならず、高コストで組み付けが難しくなるとともに、防振制御を精度良く行うことができなくなる。本実施形態のズームレンズ系では、第3レンズ群G3を、空気間隔最大の箇所で、正の屈折力を持つ前群レンズ31、32、33と、正の屈折力を持つ後群像ぶれ補正レンズ34とに切り分けることも可能である。条件式1’及び2’は第3レンズ群G3のこの切り分け構成を前提としており、条件式1及び2と実質的に同じ内容を規定している。条件式1’を満足することで、後群像ぶれ補正レンズ34を光軸直交方向に駆動シフトしたときの像面湾曲を小さく抑えて優れた光学性能を得ることができる。条件式2’を満足することで、後群像ぶれ補正レンズ34の防振感度を適切に設定して、像ぶれ補正時に優れた光学性能を得るとともに、後群像ぶれ補正レンズ34の防振駆動量シフト量を小さくして防振駆動機構を含むレンズ系全体を小型化することができる。条件式3は、像ぶれ補正レンズ34の焦点距離と、第3レンズ群G3の焦点距離との比を規定している。条件式3を満足することで、像ぶれ補正時に優れた光学性能を得るとともに、像ぶれ補正レンズ34の防振駆動量シフト量を小さくして防振駆動機構を含むレンズ系全体を小型化することができる。条件式3の上限を超えると、像ぶれ補正レンズ34に要求される防振駆動量シフト量が大きくなる結果、防振駆動機構を含むレンズ系全体が大型化する。また球面収差が大きく発生して光学性能が劣化する。条件式3の下限を超えると、像ぶれ補正レンズ34を光軸直交方向に駆動シフトしたときの光学性能の劣化が大きくなる。条件式4は、長焦点距離端における全系の焦点距離と、像ぶれ補正レンズ34の焦点距離との比を規定している。条件式4を満足することで、像ぶれ補正レンズ34の防振駆動量シフト量を適切に設定して、像ぶれ補正時に優れた光学性能を得るとともに、防振制御を精度良く行い、防振駆動機構を含むレンズ系全体を小型化することができる。条件式4の上限を超えると、所望の像ぶれ補正量結像位置補正量を得るために要する像ぶれ補正レンズ34の防振駆動量シフト量が小さくなりすぎて、防振制御が精度良く行えなくなる。また像ぶれ補正時の光学性能の劣化が大きくなる。条件式4の下限を超えると、像ぶれ補正レンズ34に要求される防振駆動量シフト量が大きくなる結果、防振駆動機構を含むレンズ系全体が大型化する。条件式5は、短焦点距離端における無限遠合焦時の像ぶれ補正レンズ34とその後続レンズ群本実施形態では第4レンズ群G4との横倍率の比、つまり像ぶれ補正レンズ34の短焦点距離端における防振感度を規定している。条件式5を満足することで、像ぶれ補正レンズ34の防振感度を適切に設定して、像ぶれ補正時に優れた光学性能を得るとともに、像ぶれ補正レンズ34の防振駆動量シフト量を小さくして防振駆動機構を含むレンズ系全体を小型化することができる。条件式5の上限を超えると、像ぶれ補正レンズ34の防振感度が低くなりすぎて、要求される像ぶれ補正量を確保するための防振駆動量シフト量が大きくなる結果、防振駆動機構を含むレンズ系全体が大型化する。条件式5の下限を超えると、像ぶれ補正レンズ34を光軸直交方向に駆動シフトしたとき、大きな像面湾曲が発生して光学性能が劣化する。また像ぶれ補正レンズ34の防振感度が高くなりすぎて、像ぶれ補正レンズ34の機構上の位置決めを高精度で行わなければならず、高コストで組み付けが難しくなる。像ぶれ補正レンズ34の機械的な位置決め精度が極端に低くなると、防振制御を精度良く行うことができなくなる。本実施形態のズームレンズ系では、全数値実施例1-4を通じて、第3レンズ群G3を、物体側から順に、正レンズ正単レンズ31、全体として負の屈折力を持つ物体側から順に位置する正レンズ32と負レンズ33の接合レンズ、及び正レンズ正単レンズ34から構成し、像側の正レンズ34を像ぶれ補正レンズとしている。条件式6ないし9は、第3レンズ群G3のこのレンズ構成を前提として規定したものである。条件式6は、短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群G3中の物体側の正単レンズ31の横倍率を規定している。条件式6を満足することで、球面収差の発生を抑えて優れた光学性能を得るとともに、軸外性能とのバランスを良好にすることができる。条件式6の上限を超えると、アンダー方向の球面収差が増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式6の下限を超えると、オーバー方向の球面収差が増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式7は、第3レンズ群G3中の物体側の正単レンズ31のシェーピングファクターを規定している。第3レンズ群G3の最も物体側には軸上光束が最も太い状態で入射するため、正単レンズ31のシェーピングファクターを適切に設定することで、球面収差の発生を抑えて優れた光学性能を得るとともに、軸外性能とのバランスを良好にすることができる。条件式7の上限を超えると、球面収差の発生量は減少するが、後続するレンズ系第3レンズ群中のレンズ32、33、34との球面収差バランスがオーバー側に増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式7の下限を超えると、アンダー方向の球面収差が増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式8は、長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群G3中の物体側の正単レンズ31の横倍率を規定している。条件式8を満足することで、球面収差の発生を抑えて優れた光学性能を得るとともに、軸外性能とのバランスを良好にすることができる。条件式8の上限を超えると、アンダー方向の球面収差が増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式8の下限を超えると、オーバー方向の球面収差が増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式9は、第3レンズ群G3中の接合レンズの合成パワーと、この接合レンズの正レンズ32と負レンズ33のd線に対する屈折率の差との比を規定している。条件式9を満足することで、第3レンズ群G3中の接合レンズの合成パワーによる接合面での球面収差を適切に補正して、優れた光学性能を得ることができる。条件式9の上限を超えると、第3レンズ群G3中の接合レンズの合成パワーによる接合面での球面収差が補正不足となって光学性能が劣化する。またペッツバール和が負の方向に大きく減少するため像面湾曲が増加し、同様に光学性能が劣化する。条件式9の下限を超えると、第3レンズ群G3中の接合レンズの合成パワーによる接合面での球面収差が過剰補正となって光学性能が劣化する。次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図及び表中において、d線、g線、C線、F線、e線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNOはFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角 ゚、Yは像高、fBはバックフォーカス、Lはレンズ全長、rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、Nはd線に対する屈折率、νdはd線に対するアッベ数、Eaは×10aを示す。Fナンバー、焦点距離、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔dは、短焦点距離端-中間焦点距離-長焦点距離端の順に示している。回転対称非球面は次式で定義される。xcy211c2y212A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12但し、cは曲率1/r、yは光軸からの高さ、Kは円錐係数、A4、A6、A8、は各次数の非球面係数、xはサグ量[数値実施例1]図1~図4と表1~表4は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例1を示している。図1は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図2はその諸収差図であり、図3は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図4はその諸収差図である。表1は面データ、表2は各種データ、表3は非球面データ、表4はレンズ群データである。本数値実施例1のズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3、及び正の屈折力の第4レンズ群G4からなる。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りSは、第3レンズ群G3と一体に移動する。第4レンズ群G4の後方像面Iとの間には、光学フィルタOPが配置されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に位置する物体側に凸の負メニスカスレンズ11と物体側に凸の正メニスカスレンズ12の接合レンズからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ21、及び物体側から順に位置する両凹負レンズ22と両凸正レンズ23の接合レンズからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸正レンズ正単レンズ31、全体として負の屈折力を持つ物体側から順に位置する物体側に凸の正メニスカスレンズ32と物体側に凸の負メニスカスレンズ33の接合レンズ、及び物体側に凸の正メニスカスレンズ正単レンズ34からなる。両凸正レンズ31はその両面が非球面である。正メニスカスレンズ34は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させる防振駆動することにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ防振駆動レンズである。第4レンズ群G4は、物体側から順に位置する両凸正レンズ41と両凹負レンズ42の接合レンズからなる。表1面データ面番号rdNνd143396100016476933822164865001730006453854098d348726231000174000466589195405622722100015800046871178030001810002788212731d89絞∞010010112843000161881638112945406191278292500162000380131668615002010001921456832397152105414001804204651684858d16171350625001580005981857803100018100047419234896d1920∞200015168064221∞は回転対称非球面である。表2各種データズーム比変倍比392短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO182527f61811432422W418215105Y462462462fB050050050L641264516594d305981000916315d823326122391919d16417652079866d19060216372421表3非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A810008408275E0402109E0602226E0711000004831E0401240E0602802E07表4レンズ群データ群始面焦点距離11558524120631013334172771[数値実施例2]図5~図8と表5~表8は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例2を示している。図5は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図6はその諸収差図であり、図7は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図8はその諸収差図である。表5は面データ、表6は各種データ、表7は非球面データ、表8はレンズ群データである。この数値実施例2のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例1のレンズ構成と同様である。1第4レンズ群G4が両凸正単レンズ43からなる。この両凸正単レンズ43はその両面が非球面である。表5面データ面番号rdNνd146872100016476933822084165001729165473949720d345712851000172916547589465284622119100015927035571160330001805182558192682d89絞∞010010111673000161881638113037204621277762500161800634131840715002000692551456723010152164914001804204651661813d161714561250015435855718318960d1819∞200015168064220∞は回転対称非球面である。表6各種データズーム比変倍比396短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO192527f62311652467W416214105Y462462462fB050050050L654165406893d305381021616964d824494124012558d16398846119856d18163234184801表7非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1010008908159E0401912E0602336E0711000004891E0408330E0702924E0717000002235E0306484E0508419E0703262E1018000003264E0304659E0504986E0704967E09表8レンズ群データ群始面焦点距離11588824119031013954172569[数値実施例3]図9~図12と表9~表12は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例3を示している。図9は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図10はその諸収差図であり、図11は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図12はその諸収差図である。表9は面データ、表10は各種データ、表11は非球面データ、表12はレンズ群データである。この数値実施例3のレンズ構成は、数値実施例2のレンズ構成と同様である。表9面データ面番号rdNνd145964100016476933822156865001729165473716971d342426991000172916547588615358622380100015927035571142230001805182558321778d89絞∞010010110263000161881638113215703071277452500161800634131894815002000692551456683108152167314001804204651673047d161715271250015435855718199252d1819∞200015168064220∞は回転対称非球面である。表10各種データズーム比変倍比396短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO192527f62011612455W417215106Y462462462fB050050050L645065406917d301571020017081d823836122772518d16358143409393d18215038145400表11非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1010006807916E0402220E0602827E0711000005255E0407978E0803308E0717000002285E0306377E0508554E0705555E1018000003171E0304685E0504823E0704354E09表12レンズ群データ群始面焦点距離11591824117831014024172620[数値実施例4]図13~図16と表13~表16は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例4を示している。図13は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図14はその諸収差図であり、図15は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図16はその諸収差図である。表13は面データ、表14は各種データ、表15は非球面データ、表16はレンズ群データである。この数値実施例4のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例2及び数値実施例3のレンズ構成と同様である。1第2レンズ群G2が、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ24、両凹負レンズ25、物体側に凸の正メニスカスレンズ26、及び像側に凸の負メニスカスレンズ27からなる。表13面データ面番号rdNνd142898100016500032422228365001729165473247701d34736231000164000448596185573624004100015600044471086309498132772800184666238917100007261044323070018900046811161869d1112絞∞0100131102330001618816381425753038215771925001610008301618388150020006925517556925471820239140016600043319223372d19202093725001543585572144837d2122∞200015168064223∞は回転対称非球面である。表14各種データズーム比変倍比391短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO192628f62111302431W414221106Y462462462fB010010010L646167847206d30176950219277d1121836130152209d19524780958001d21048103585712表15非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1013005907948E0402759E0601973E0714000007571E0406359E0604347E0720000002518E0305854E0507614E0707350E1021000003019E0306102E0506461E0702836E09表16レンズ群データ群始面焦点距離11626524106531313004202661各数値実施例の各条件式に対する値を表17に示す。表17実施例1実施例2実施例3実施例4条件式146162560498411436条件式22349259223962220条件式32587292527012587条件式41424165415421383条件式53887442540863579条件式60396039204070424条件式70446046204890401条件式80875091109491020条件式90110011501160120表17から明らかなように、数値実施例1~数値実施例4は、条件式1~9を満足しており、諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。