イベントの発生を検出することと、イベントを検出するのに応答して、テレビ番組から、電子通信のデコードされた信号を自動的に取り込むことと、前記信号を用いて探索を実行して、前記テレビ番組において表現される製品の識別を容易にすることと、を含む、方法。ビデオフレーム若しくはビデオクリップ、音声又はメタデータの電子的表現を含む信号を取り込むことを含む、請求項1に記載の方法。前記信号をモバイルデバイスに自動的に転送することを含む、請求項1に記載の方法。探索結果を前記モバイルデバイスに与えることを含む、請求項3に記載の方法。前記信号を遠隔サーバーに送信して、前記探索を実行することを含む、請求項3に記載の方法。複数のモバイルデバイスを追跡することと、前記複数のモバイルデバイスのそれぞれから要求を受信することと、前記複数のモバイルデバイスのそれぞれに応答を与えることとを含む、請求項1に記載の方法。モバイルデバイスと、テレビと、モバイルデバイスからの要求とを相関させるテーブルを維持管理することを含む、請求項6に記載の方法。前記製品の販売元についての情報を自動的に与えることを含む、請求項1に記載の方法。ユーザーが1つのモバイルデバイスを使用し、異なる時刻に2つの異なるテレビにアクセスできるようにすることを含む、請求項1に記載の方法。少なくとも1つの非一時的コンピュータ可読媒体であって、コンピュータがイベントの発生を検出できるようにする命令と、イベントの検出に応答して、前記コンピュータが自動的に画像を取り込むことができるようにする命令と、前記コンピュータが前記画像を用いて探索を開始できるようにする命令であって、前記画像内に表現された製品の識別を容易にする命令と、を記憶する、少なくとも1つの非一時的コンピュータ可読媒体。テレビ番組からのビデオフレーム若しくはビデオクリップ、音声又はメタデータの電子的表現の形で、電子通信のデコードされた信号を取り込む命令を更に記憶する、請求項10に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。前記信号をモバイルデバイスに転送する命令を更に記憶する、請求項10に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。探索結果を前記モバイルデバイスに与える命令を更に記憶する、請求項12に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。前記信号を遠隔サーバーに送信して、前記探索を実行する命令を更に記憶する、請求項12に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。複数のモバイルデバイスを追跡する命令と、前記複数のモバイルデバイスのそれぞれから要求を受信する命令と、各モバイルデバイスに応答を与える命令であって、異なる時刻に2つの異なるテレビを使用できるようにする命令とを更に記憶する、請求項10に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。デバイス、テレビ、モバイルデバイスの要求を相関させるテーブルを維持管理する命令を更に記憶する、請求項15に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。音声信号の電子的表現である信号を取り込む命令と、前記取り込まれた信号をテキストに変換する命令と、キーワード探索の入力として使用するように前記テキストを送信する命令とを更に記憶する、請求項10に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。前記製品の販売元についての情報を与える命令を更に記憶する、請求項10に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。イベントに応答してテレビ番組から電子通信の信号を自動的に取り込み、キーワード探索の入力として使用するように、デコードされた前記信号を送信して、前記信号内に表現される製品を識別するプロセッサと、前記プロセッサに結合される記憶装置と、を備える、装置。前記装置はモバイルデバイスである、請求項19に記載の装置。前記装置は携帯電話である、請求項20に記載の装置。前記装置はリモートコントロールである、請求項20に記載の装置。前記装置はテレビ受信機である、請求項19に記載の装置。前記装置は、テレビ受信システムに信号を送り、ビデオフレーム若しくはビデオクリップ、音声又はメタデータの電子的表現の形で、電子通信のデコードされた信号を取り込む、請求項19に記載の装置。前記装置は、テレビシステムから前記信号を受信し、前記信号を、データベース内で又はインターネットを介してキーワード探索を実行する遠隔デバイスに送信する、請求項20に記載の装置。少なくとも1つの非一時的コンピュータ可読媒体であって、コンピュータが指定された場所を受信できるようにする命令と、前記コンピュータがユーザーの現在の場所を監視できるようにする命令と、前記コンピュータが、前記ユーザーが前記指定された場所から所定の距離内にいるときに前記ユーザーに知らせることができるようにする命令と、を記憶する、少なくとも1つの非一時的コンピュータ可読媒体。製品の取り込まれた電子的表現を探索する命令と、画像探索を用いて前記製品を識別する命令とを更に記憶する、請求項26に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。取り込まれた電子テレビ信号を探索する命令して前記製品を識別する命令を更に記憶する、請求項27に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。前記製品に関連するインターネット探索結果から製品販売元の場所を導出する命令を更に記憶する、請求項28に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。テレビ番組からの音声を解析して前記番組を識別する命令を更に記憶する、請求項26に記載の非一時的コンピュータ可読媒体。幾つかの実施形態によれば、1人又は複数人の視聴者が能動的に選局し、現在視聴しているテレビチャネルから、ビデオフレーム若しくはビデオクリップ、メタデータ又は音声の持続時間限定の電子的表現のようなマルチメディアセグメントを捕捉することができる。一実施形態では、その後、このマルチメディアセグメントは、モバイルデバイスに送信されることができる。その後、そのモバイルデバイスは、テレビ番組内で表現される製品を識別するために、その情報を探索用サーバーに送信することができる。例えば、最終的には、画像探索を用いて、どの製品が表現されているかを判断することができる。製品が識別されると、視聴者に種々の他のショッピングサービスを提供することができる。これらのサービスは、その製品の他の販売元を識別すること、価格比較及び小売店位置特定サービスを含むことができる。図1を参照すると、テレビ画面20をプロセッサ利用デバイス14に結合することができ、そのデバイスは更にテレビ送信12に結合される。この送信は、アナログ信号又はデジタル信号の無線周波数放送、ケーブル配信、衛星放送配信を含む、インターネットを介して、又は放送電波を介して配信することができる。プロセッサ利用システム14はテレビ受信機とは別のスタンドアローンデバイスとすることができるか、又はテレビ受信機内に統合することができる。例えば、そのシステムは、従来のセットトップボックスの構成要素を含むことができ、実施形態によっては、受信されたテレビ送信をデコードする役割を担うこともできる。一実施形態では、プロセッサ利用システム14は、受信機一実施形態ではデバイス14の一部とすることができるによって現在選局されているデコードされたテレビ送信から、ビデオフレーム若しくはビデオクリップすなわち、一連のフレーム、メタデータ又は音声の電子的表現を捕捉するマルチメディアグラバー16を含む。プロセッサ利用システム14は有線又は無線インターフェース18も含むことができ、そのインターフェースによって、捕捉されたマルチメディアを外部制御デバイス24に送信できるようになる。この送信22は、テレビ受信機及びセットトップボックス内で広く利用可能である、ユニバーサルシリアルバスUSB接続のような有線接続を介して、又は無線周波数信号を用いる送信媒体及び光信号を用いる送信媒体を含む、任意の利用可能な送信媒体を介して行うことができる。他の実施形態では、デコードされていないコンテンツを捕捉し、その後、制御デバイス24又は他の場所でデコードすることができる。制御デバイス24は、数例を挙げると、携帯電話、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、モバイルインターネットデバイス、又はテレビ受信機用のリモートコントロールを含む、モバイルデバイスとすることができる。デバイス24は、デスクトップコンピュータ又はエンタテインメントシステムのような、モバイル以外とすることもできる。一実施形態では、デバイス24及びシステム14は、無線ホームネットワークの一部とすることができる。一般的に、デバイス24は、テレビディスプレイ画面とは別に情報を表示できるように、自らの別のディスプレイを有する。デバイス24が自らのディスプレイを含まない実施形態では、ピクチャーインピクチャーディスプレイ等によって、テレビディスプレイ上にディスプレイを重ねて表示することができる。一実施形態では、制御デバイス24はクラウド28と通信することができる。デバイス24が、例えば、携帯電話である場合、そのデバイスは携帯電話信号26によってクラウドと通信することができ、その信号は最終的にインターネットを介して搬送される。他の場合には、デバイス24は、ネットワーク接続のような有線接続を通してインターネットと通信することができる。更に別の例として、デバイス24は、テレビ送信をトランスポートしたのと同じトランスポート媒体を介して通信することができる。例えば、ケーブルシステムの場合、デバイス24は、ケーブルシステムを通してケーブルヘッドエンド又はサーバー11に信号を与えることができる。当然、実施形態によっては、これは、利用可能な送信帯域幅のうちの幾らかを消費する場合もある。したがって、実施形態によっては、デバイス24はモバイルデバイス以外とすることができ、更にはプロセッサ利用システム14の一部とすることもできる。図2を参照すると、プロセッサ利用システム14の一実施形態が表されるが、数多くの他のアーキテクチャーも使用することができる。図2に表されるアーキテクチャーは、インテル社から市販されるCE4100プラットフォームに対応する。そのアーキテクチャーは、システムインターコネクト25に結合される中央処理ユニット24を含む。そのシステムインターコネクトはNANDコントローラー26、マルチフォーマットハードウェアデコーダー28、ディスプレイプロセッサ30、グラフィックスプロセッサ32及びビデオディスプレイコントローラー34に結合される。一実施形態では、デコーダー28と、プロセッサ30及び32とは、コントローラー22に結合される場合がある。システムインターコネクトは、トランスポートプロセッサ36、セキュリティプロセッサ38及びデュアル音声デジタルシグナルプロセッサDSP40に結合される場合がある。デジタルシグナルプロセッサ40は、入力ビデオ送信をデコードする役割を担うことができる。汎用入力/出力I/Oモジュール42は、例えば、WiFiアダプター18aのような無線アダプターに結合される場合がある。実施形態によっては、このアダプターによって、無線制御デバイス24に信号を送信できるようになる。また、システムインターコネクト25には音声及びビデオ入力/出力デバイス44も結合される。このデバイス44はデコードされたビデオ出力を与えることができ、実施形態によっては、音声若しくはビデオフレーム又は音声若しくはビデオクリップを出力するために用いることができる。幾つかの実施形態では、プロセッサ利用システム14は、特定の判定基準が満たされると、マルチメディアセグメントを出力するようにプログラミングすることができる。1つのそのような判定基準は、例えば、キーボード又はタッチ画面のような入力/出力デバイスを通して入力を与えることによるユーザー選択である。また、ビデオカメラがユーザーのジェスチャーを録画することができる。それらのジェスチャーを解析して、マルチメディアセグメントを取り込むコマンドを識別することができる。そのような場合に、コマンドに基づいて、ビデオマルチメディア信号が出力される。また、例えば、音声認識を用いて視聴者からの可聴コマンドを検出することを用いて、マルチメディアセグメントの取り込みをトリガーすることができる。別のオプションは、プロセッサ利用システム14が入力ビデオ送信内の種々の活動を検出して、マルチメディア捕捉をトリガーすることである。活動又はイベントの例は、コマーシャル開始の検出を含む。図3は、制御デバイス24の一実施形態に関するシーケンスを示す。このシーケンスはソフトウェア、ハードウェア及び/又はファームウェアにおいて実現することができる。ソフトウェア又はファームウェアに基づく実施形態では、そのシーケンスは、光学、磁気又は半導体記憶デバイスのような非一時的コンピュータ可読媒体内に記憶されるコンピュータ実行可能命令によって実現することができる。例えば、ソフトウェア又はファームウェアシーケンスは制御デバイス24上の記憶装置50に記憶することができる。制御デバイス24がモバイルデバイスである実施形態が表されるが、モバイル以外の実施形態も考えられる。例えば、制御デバイス24はシステム14内に統合される場合がある。最初に、判断部52において示されるように、判断部52におけるチェックが、グラバー16がアクティベートされたか否かを判断する。幾つかの実施形態では、デバイス24の計算能力を消耗しないように、グラバー16は必ずしも動作しているとは限らない。例えば、ユーザーは、自分の携帯電話上でアプリケーションをアクティベートし、捕捉動作を開始することができ、そのような場合に、判断部52においてグラバー動作が検出される。その後、ブロック54において、制御デバイス24からプロセッサ利用システム14に、マルチメディアセグメント16の電子的表現のマルチメディア捕捉を開始する信号を送信することができる。判断部56において検出されるように、制御デバイス24がマルチメディアセグメントを受信するとき、幾つかの実施形態では、表示又は表現されている製品を識別するために、制御デバイス24はマルチメディアセグメントを解析用クラウド28に送信することができるブロック58。当然、他の実施形態では、マルチメディアセグメントを、ネットワークを介して任意のサーバーに送信することができる。また、別の例として、マルチメディアセグメントを、画像、テキスト又は音声解析のためにヘッドエンド11に送信することもできる。音声の電子的表現が取り込まれた場合には、取り込まれた音声表現を、例えば、制御デバイス24、システム14又はクラウド28においてテキストに変換することができる。その後、そのテキストを探索して、製品を識別することができる。同様に、メタデータを解析して、製品を識別するテキスト探索において使用する情報を識別することができる。幾つかの実施形態では、音声、メタデータ、ビデオフレーム又はビデオクリップのうちの2つ以上をキーワードインターネット又はデータベース探索の入力として用いて、製品を識別することができる。さらに、ユーザーが、友人から製品情報を受信することを期待して、ソーシャルネットワークを介して友人に情報を転送するpushことができる。その後、解析エンジンが、マルチメディア探索を実行して、表現された製品を識別する。この探索は、簡単なインターネット又はデータベース探索とすることができるか、又は更に絞り込んだ探索とすることができる。例えば、ブロック58における送信は、ビデオ取込みの現在時刻と、制御デバイス24の場所とを含むことができる。特定の時刻又は特定の場所においてどの製品が表示されているかについての情報を用いて探索を絞り込むために、この情報を用いることができる。例えば、ウェブサイト上に、種々の時刻において種々の場所で入手可能なテレビ番組を相関させるデータベースを設けることができ、このデータベースを画像探索して、取り込まれたフレームと一致する画像を見つけて、番組を識別することができる。さらに、メタデータ又は広告コンテンツプロバイダが、自らが提供するコンテンツに関連して、場所又は連絡先情報を含むことができる。幾つかの実施形態では、ユーザーは注釈を追加して、取り込まれたセグメント内の対象特徴を識別することができる。一実施形態では、注釈は、制御デバイス24上で実行されるアプリケーションによって有効にすることができる。注釈を用いて、探索を絞り込むことができる。別のオプションとして、視線検出を用いて、ビデオフレーム又はビデオクリップ内の対象製品を識別することができる。製品の識別は、視覚探索ツールを用いることによって行うことができる。画像フレーム又は画像クリップが、探索データベース内の既存のフレーム又はクリップと照合される。場合によっては一連の一致を識別することができ、そのような場合に、それらの一致を制御デバイス24に返送することができる。判断部60におけるチェックが、探索結果が制御デバイス24によって受信されたと判断するとき、ブロック62において示されるように、その探索結果をユーザーに対して表示することができる。その後、制御デバイス24は、視認された製品のような、ユーザーが望んだ情報に一致する探索結果のうちの1つのユーザー選択を受信する。その後、判断部64に示されるように、ユーザー選択が受信されると、その際、ブロック66において示されるように、選択された探索結果をクラウドに転送することができる。これにより、テレビによる製品識別を用いて、視聴者又は第三者に、製品についての付加情報の提供等の他のサービスを提供できるようになる。次に、図4を参照すると、プロセッサ利用システム14内でシーケンスを実施することができる。ここでもまた、そのシーケンスは、ファームウェア、ハードウェア又はソフトウェアにおいて実現することができる。ソフトウェア又はファームウェアの実施形態では、そのシーケンスは、1つ又は複数の非一時的コンピュータ可読媒体によって実施することができる。例えば、マルチメディアグラバーシーケンスは、マルチメディアグラバーデバイス16上の記憶装置70に記憶することができる。最初に、判断部72におけるチェックが、グラバー機構がアクティベートされたか否かを判断する。幾つかの実施形態では、ビデオコンテンツ解析を用いられる場合がある。例えば、ユーザーは、ラップトップコンピュータのような特定の製品に関するシステム画面、又はラップトップコンピュータに関する広告を要求する場合があるので、システムはビデオコンテンツ解析を用いて進行中のコンテンツを解析し、所望の製品の位置を特定することができ、その製品が表示又は表現されているマルチメディアセグメントを取り込むことができる。判断部76において判断されるように、コマンドが受信される場合、ブロック78において示されるように、マルチメディアが捕捉され、制御デバイス24に送信される。図5を参照すると、ショッピングアプリケーションがシーケンスによって示される。そのシーケンスは、ソフトウェア、ファームウェア及び/又はハードウェアにおいて実現することができる。ソフトウェア又はファームウェアに基づく実施形態では、そのシーケンスは、1つ又は複数の非一時的コンピュータ可読媒体によって実施することができる。例えば、図1に示されるサーバー30に関連付けられる記憶装置80上にコンピュータ可読命令を記憶することができる。クラウドを用いる実施形態が例示されるが、他の実施形態では、同じシーケンスは、任意の適切なネットワークを介して結合される任意のサーバーによって、制御デバイス24自体によって、プロセッサ利用システム14によって、又はヘッドエンド11によって実施される場合がある。最初に、判断部82におけるチェックが、マルチメディアセグメントが受信されたか否かを判断する。受信された場合には、マルチメディアがビデオフレーム又はビデオクリップの電子的表現である場合、ブロック84において示されるように、視覚探索が実行される。音声クリップの場合、音声をテキストに変換して、探索することができる。マルチメディアセグメントがメタデータである場合には、探索可能なコンテンツを得るために、メタデータを構文解析することができる。その後、ブロック86において、探索結果が、例えば、制御デバイス24に返送される。制御デバイス24は、探索結果のうちのいずれが最も関連があるかについてのユーザー入力又はユーザー選択を受信することができる。システムはユーザーからの選択を待ち、判断部88において判断されるように、選択が受信されるとき、ブロック90において示されるように、識別された製品に基づいてタスクを実行することができる。例えば、同じ製品の他の供給元を識別するために探索を行うことができ、例えば、価格、場所及び購入可能性に基づいて、販売元比較を自動的に実施することができる。そのような探索を実施することができる1つの方法は、現在の画像をデータベース内又はインターネット上の画像と照合し、その後、インターネット又はデータベースに存在するそれらの画像に関連付けられるテキストを探索することである場合がある。異なる画像間の共通項を解析して、製品名を判断することができる。このようにして、画像探索を用いて、製品名を判断することができる。同様に、マルチメディアセグメント内の音声セグメントを探索して、製品名が実際に言及されたか否かを確認し、言及された場合には、その音声をテキストに変換し、その後、テキスト内の製品情報を探索することができる。さらに、ユーザーは、ユーザーが特定の画像を選択した理由に関する手がかりを与える入力情報を与えることができる。これは、例として、テキスト入力欄、選択されたメッセージに対する注釈、又は別の通信を用いて果たすことができる。判断部102において、ユーザーに、その製品を今購入したいか否かを尋ねることができる。これは、例えば、テレビショッピングネットワークオプションを通して、又は探索において識別された販売元のうちの1つを通して、テレビ番組において示された製品を購入することを意味する場合がある。ユーザーがその製品を今購入したい場合には、そのシステムは購入プロセスを支援することができる。例えば、発見的方法を用いて、ウェブ又はデータベース情報内から連絡先情報を識別することができる。この情報を用いて、ユーザーのクレジットカード情報及び住所情報を与え、オンラインフォームに書き込むことによって、購入取引を開始することができる。その後、その情報は販売元に搬送され、取引を自動的に開始することができる。代替的には、その探索において場所を特定されたインターネットウェブページのデータベース内の連絡先情報を識別することができ、ユーザーが販売元を選択するために、その情報をユーザーに与えることができる。ユーザーが今購入しないと決定する場合には、ユーザーは、その製品を視認するために訪問したい場合がある特定の販売元を選択することができる。このようにして、ユーザーが特定の販売元に関するウェブページを選択する場合には、その販売元の場所又は連絡先情報をウェブページから自動的に構文解析することができるブロック104。これは、アドレス情報のフォーマットをなす情報を認識することによって果たすことができ、その情報は、数字と、それに続くテキストとを含む場合があるか、又はその特定のフォーマットに基づいてウェブページ情報を識別することができる。同様に、電話番号又はファックス番号を同じようにして識別することもできる。場所又は連絡先情報が識別されると、ブロック106において示されるように、その場所が記録される。ユーザーは、この時点で、又は設定中に近接ファクターを指定することができる。例えば、ユーザーは、識別された販売元の所与の距離内にいるときに識別してもらいたい場合がある。判断部108におけるチェックが、近接判定基準が満たされたか否かを判断する。満たされた場合には、現在の場所と記録された場所とを比較することができブロック110、判断部112において判断されるように、それらの場所が一致する場合には、ユーザーは、114において、指示された販売元の指定された距離内にいることを通知される場合がある。このようにして、システムは、携帯電話又は他のモバイルデバイス内のグローバルポジショニングシステムセンサを用いてユーザーの位置を絶えず監視することができ、ユーザーがその販売元の近くにいるときにユーザーに単に知らせる。このようにバックグラウンドにおいて場所を監視することは、大抵の場合に、ユーザーがその製品を直ちに見に行く必要性を小さくする。代わりに、ユーザーは自分の通常の活動をそのまま継続することができ、システムはユーザーの場所を監視することになる。ユーザーが識別された販売元の非常に近くにいるとき、通知を与えることができる。他の方法で同様のサービスを実施することもできる。例えば、ユーザーは店内の製品の写真を撮影することができるか、或る識別情報を与えることができるか、又はシステムが自律的にその製品を識別することができ、同じ技法を用いて、同じ製品の他の販売元の場所を特定することができる。さらに、テレビ番組又は写真を通して製品が識別されない場合でも、場所指示サービスが役に立つことがある。例えば、ユーザーは単に、販売元について言及している広告を見る場合があるか、又はユーザーがいつか訪れたい商店、レストラン、博物館又は任意の他の場所について聞く場合がある。ユーザーはその場所の指示、近接判定基準を与えることができ、その後、システムは継続的にユーザーの場所を監視し、別の理由でユーザーがその場所の近くに来るときを検出する。その際、近接していることをユーザーに通知し、選択された場合には、その販売元に行く方向を与えることもできる。これにより、その販売元にわざわざ行く必要がなくなるので、時間及び費用が節約される。幾つかの実施形態では、複数のユーザーが同じテレビ番組を視聴している場合がある。世帯によっては、複数のテレビが利用可能な場合がある。したがって、数多くの異なるユーザーが本明細書において記述されるサービスを同時に使用したい場合がある。このため、プロセッサ利用システム14は、制御デバイス24の識別子、テレビ識別子及び番組情報を識別するテーブルを保持することができる。これにより、そのような実施形態において、プロセッサ利用システム14が単に種々のテレビに適応し、全てのテレビがプロセッサ利用システム14の下流において信号を受信することによって、ユーザーが部屋を移動しても、本明細書において記述されるサービスを受信し続けることができるようになる。幾つかの実施形態では、テーブルはプロセッサ利用システム14に記憶することができるか、又はヘッドエンド11にアップロードすることができるか、又は場合によっては、制御デバイス24を通してクラウド28にアップロードすることもできる。したがって、図6を参照すると、幾つかの実施形態では、シーケンス92を用いて、制御デバイス24、テレビディスプレイ画面20及び選択されたチャネルを相関させるようにテーブルを維持管理することができる。その際、複数の異なるユーザーが同じテレビを通して、又は例えば、ホームエンターテイメントネットワーク内で同じプロセッサ利用システム14を通して全て接続される少なくとも2台以上のテレビにおいて、そのシステムを使用することができる。そのシーケンスは、ハードウェア、ソフトウェア及び/又はファームウェアとして実現することができる。ソフトウェア及びファームウェアの実施形態では、そのシーケンスは、磁気、半導体又は光学記憶装置のような1つ又は複数の非一時的コンピュータ可読媒体に記憶されるコンピュータ可読命令を用いて実現することができる。一実施形態では、記憶装置50を用いて、それらの命令を記憶することができる。最初に、ブロック94において示されるように、システム14は、そのシステムにコマンドを与える制御デバイスごとの識別子を受信し、記憶する。その後、ブロック96において示されるように、システム14を通して結合される種々のテレビを識別し、記録することができる。最後に、制御デバイス及びテレビ受信機を相関させるテーブルが設定されるブロック100。これにより、同じ制御デバイスに接続される複数のテレビを途切れることなく使用できるようになり、視聴者が部屋を移動しても、本明細書において記述されるサービスを受信し続けることができるようになる。さらに、複数の視聴者が同じテレビを視聴することができ、それぞれが独立して本明細書において記述されるサービスを受信することができる。本明細書を通して一実施形態又は1つの実施形態を参照することは、その実施形態に関連して記述される特定の特徴、構造又は特性が本発明に包含される少なくとも1つの実施態様に含まれることを意味する。したがって、一実施形態又は1つの実施形態においてという言い回しが現れても、必ずしも同じ実施形態を参照しているとは限らない。さらに、特定の特徴、構造又は特性は、例示される特定の実施形態以外の他の適切な形態において実施することができ、全てのそのような形態を本明細書の特許請求の範囲に包含することができる。本発明は限られた数の実施形態に関して記述されてきたが、当業者はそれらの実施形態から数多くの変更形態及び変形形態を理解されよう。添付の特許請求の範囲は、本発明の真の趣旨及び範囲内に入る全てのそのような変更形態及び変形形態を含むことを意図している。