用紙に印字する発熱体と、前記発熱体へ通電する通電部と、設定された印字の速度に基づいて、1ライン印字するために用紙を搬送するのに要する搬送時間を算出する搬送時間算出部と、前記発熱体への通電時間を算出する通電時間算出部と、前記搬送時間と前記通電時間に基づいて、前記1ライン印字するために前記発熱体へ前記通電するのに要する1ライン通電時間を調整する1ライン通電時間調整部と、を有することを特徴とする印字装置。前記1ライン通電時間調整部は、前記発熱体へ前記通電する通電回数を調整することで、前記1ライン通電時間を調整することを特徴とする請求項1記載の印字装置。前記1ライン通電時間調整部は、前記通電時間と前記搬送時間とから、最大通電回数を算出する通電回数算出部と、前記最大通電回数から求まる前記通電のパターンの候補から、設定された通電回数に基づいて、前記通電のパターンを決定する決定部と、を有し、前記通電部は、前記決定された前記通電のパターンに基づいて、前記発熱体へ通電することを特徴とする請求項2記載の印字装置。前記印字のデータを記憶するシフトレジスタ部と、前記シフトレジスタ部へ前記印字のデータを転送する転送部と、有し、前記1ライン時間調整部は、前記シフトレジスタ部へ前記印字のデータを転送するのに要する転送時間と、前記搬送時間と、前記通電時間とから、最大通電回数を算出する通電回数算出部と、前記最大通電回数から求まる前記通電のパターンの候補から、設定された通電回数に基づいて、前記通電のパターンを決定する決定部と、を有し、前記通電部は、前記決定された前記通電のパターンに基づいて、前記発熱体へ通電することを特徴とする請求項2記載の印字装置。前記1ライン時間調整部は、前記発熱体の発色ドット数に応じて、前記通電時間算出部により算出された前記通電時間を調整する通電時間調整部を有することを特徴とする請求項1~4何れか1項に記載の印字装置。前記発熱体は複数あり、前記1ライン時間調整部は、前記複数の発熱体へのそれぞれの通電を、オーバーラップさせるオーバーラップ部を有することを特徴とする請求項1~5何れか1項に記載の印字装置。前記オーバーラップの重複時間は、前記通電時間と前記搬送時間に基づいて定められることを特徴とする請求項6記載の印字装置。前記1ライン時間調整部は、前記通電時間が、前記搬送時間より大きい場合には、該通電時間を該搬送時間にして、前記通電部に前記発熱体へ通電させることを特徴とする請求項1~7何れかに1項に記載の印字装置。予め定められた前記通電回数の最大値を記憶する記憶部を有し、前記1ライン通電時間調整部は、前記通電回数が前記最大値を超えないように前記通電回数を調整することを特徴とする請求項2~8何れか1項に記載の印字装置。用紙に印字する発熱体を含む印字装置を用いた印字方法において、前記発熱体へ通電する通電工程と、設定された印字の速度に基づいて、1ライン印字するために用紙を搬送するのに要する搬送時間を算出する搬送時間算出工程と、前記発熱体への通電時間を算出する通電時間算出工程と、前記搬送時間と前記通電時間に基づいて、前記1ライン印字するために前記発熱体へ前記通電するのに要する1ライン通電時間を調整する1ライン通電時間調整工程と、を有することを特徴とする印字方法。前記1ライン通電時間調整工程は、前記発熱体へ前記通電する通電回数を調整することで、前記1ライン通電時間を調整することを特徴とする請求項10記載の印字方法。前記1ライン通電時間調整工程は、前記通電時間と前記搬送時間とから、最大通電回数を算出する通電回数算出工程と、前記最大通電回数から求まる前記通電のパターンの候補から、設定された通電回数に基づいて、前記通電のパターンを決定する決定工程と、を有し、前記通電工程は、前記決定された前記通電のパターンに基づいて、前記発熱体へ通電することを特徴とする請求項11記載の印字方法。前記印字装置は、前記印字のデータを記憶するシフトレジスタ部を有し、前記1ライン時間調整工程は、前記シフトレジスタ部へ前記印字のデータを転送する転送工程と、前記シフトレジスタ部へ前記印字のデータを転送するのに要する転送時間と、前記搬送時間と、前記通電時間とから、最大通電回数を算出する通電回数算出工程と、前記最大通電回数から求まる前記通電のパターンの候補から、設定された通電回数に基づいて、前記通電のパターンを決定する決定工程と、を有し、前記通電工程は、前記決定された前記通電のパターンに基づいて、前記発熱体へ通電することを特徴とする請求項11記載の印字方法。前記1ライン時間調整工程は、前記発熱体の発色ドット数に応じて、前記通電時間算出工程により算出された前記通電時間を調整する通電時間調整工程を有することを特徴とする請求項10~13何れか1項に記載の印字方法。前記発熱体は複数あり、前記1ライン時間調整工程は、前記複数の発熱体へのそれぞれの通電を、オーバーラップさせるオーバーラップ工程を有することを特徴とする請求項10~14何れか1項に記載の印字方法。前記オーバーラップの重複時間は、前記通電時間と前記搬送時間に基づいて定められることを特徴とする請求項15記載の印字方法。前記1ライン時間調整工程は、前記通電時間が、前記搬送時間より大きい場合には、該通電時間を該搬送時間にして、前記通電工程に前記発熱体へ通電させることを特徴とする請求項10~16何れかに1項に記載の印字方法。前記1ライン通電時間調整工程は、前記通電回数が、予め定められた最大値を超えないように前記通電回数を調整することを特徴とする請求項11~17何れか1項に記載の印字方法。しかし、特許文献1記載の技術では、印字環境の変化などにより、印字速度が変動する場合があるという問題がある。そこで、本発明では上記のような問題を鑑みて、設定された印字速度を変動させることなく、かつ、印字品質を低下させることなく、印字処理を行う印字装置、印字方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、用紙に印字する発熱体と、前記発熱体へ通電する通電部と、設定された印字の速度に基づいて、1ライン印字するために用紙を搬送するのに要する搬送時間を算出する搬送時間算出部と、前記発熱体への通電時間を算出する通電時間算出部と、前記搬送時間と前記通電時間に基づいて、前記1ライン印字するために前記発熱体へ前記通電するのに要する1ライン通電時間を調整する1ライン通電時間調整部と、を有することを特徴とする印字装置を提供する。本願の印字装置、印字方法であれば、設定された印字速度を変動させることなく、かつ、印字品質を低下させることなく、印字処理を行うことができる。以下、図面を参照して、本発明を実施するための形態の説明を行う。なお、同じ機能を持つ構成部には同じ番号を付し、重複説明を省略する。また、本実施例の印字装置は、プリンタやサーマルプリンタとも呼ばれる。本実施例の印字装置をプリンタとして説明する。[実施形態1]図1に本実施例のプリンタの機能構成例を示す。本実施例のプリンタは、大略して、制御部100、サーマルヘッド200、用紙搬送部300、入力部400に分けられる。制御部100は、MCUMicroControlUnit101、第1記憶部102とを有する。該第1記憶部102は、例えば、RAMを用いればよく、図1の記載および以下の説明では、第1記憶部102をRAM102とする。また、サーマルヘッド200は、複数の発熱体この例では、発熱体221~224の4つと、第2記憶部201と第3記憶部202と、を有する。図1の記載および以下の説明では、第2記憶部201をシフトレジスタ201とし、第3記憶部202をラッチレジスタ202とする。また、各発熱体221~224各々は複数例えば64個の発熱素子から構成される。また、用紙搬送部300は、用紙を搬送させるためのモータ301を有する。入力部400は、印字速度設定部401と通電回数設定部402を有する。本実施例のプリンタは、ホストPCPersonalComputer500に接続されている。また、ユーザが、入力部400の印字速度設定部401から、所望の印字速度vを設定する。また、ユーザが印字速度vの設定を行わなくとも、デフォルトで、印字速度vを設定するようにしてもよい。本実施例のプリンタは、該設定された印字速度vを維持して変動させずに、印字を行うものである。また、ユーザは、入力部400の通電回数設定部402から通電回数Lを設定する。通電回数Lについては後述する。図2にMCU101の機能構成例を示す。図2の例では、MCU101は、通電部1011などを含む。MCU101には、ホストPC500から印字する文字コードデータが転送される。MCU101は、文字コードデータをパターンデータに変換し、該パターンデータS101をRAM102に保持させる。パターンデータは、例えば、発熱体221~224を発色させるドット印刷するドットに対応するビットが1であり、非発色のドット非印刷のドットに対応するビットが0のデータである。RAM102は、1ライン分のパターンデータを保持する。ここで、ドットとは発熱素子と同義である。ここで、図16を用いて、1ライン印字について説明する。図16Aは、横書きに印字した文字を示す。図16Bは、縦書きに印字した文字を示す。1ライン印字するとは、印字する方向に沿った一列の発熱体が行う印字である。つまり、図16Aのように、横方向に印字する場合には、該横方向に沿った一列の発熱体が行う印字である。また、図16Bのように、縦方向に印字する場合には、該縦方向に沿った一列の発熱体が行う印字である。また、1行とは、図16Aに示す文字の行、または図16Bに示す文字の列を示す。用紙への印字時に、転送部1017は、クロック同期シリアル通信信号S111を用いて、シフトレジスタ201に、変換された1ライン分のパターンデータ印字データを転送する。そして、MCUからのラッチ信号S121によりシフトレジスタ201のデータS201が、ラッチレジスタ202に転送される。該転送により、通電期間中にも、転送部1107は、シフトレジスタ201に次の通電期間に対応するパターンデータを転送できる。これに伴い、パターンデータの各ビットに対応した発熱体221~224の各発熱素子へも、ラッチレジスタ202からパターンデータS211~S214が、転送される。また、図1では、パターンデータS211~S214を送信するための導線は、発熱素子分、存在する。つまり、発熱体221が64個の発熱素子により構成されている場合には、パターンデータS211を送信するための導線は、64本存在する。そして各発熱素子は、MCU101からの通電信号S131~S134により通電発熱され、ラッチレジスタ202内のパターンデータS211~S214の発色を行い、用紙に印字する。そして、1ライン分の印字が終了すると、MCU101は、用紙搬送部300に用紙搬送信号S141を送信することで、モータ301を駆動して、1ライン分、用紙を搬送する。図3に、発熱体221、発熱体222、発熱体223、発熱体224の順番で通電信号を送信した場合のタイムチャートを示す。図3中のS111はクロック同期シリアル通信信号を示し、S121は、ラッチ信号を示し、S131、S132、S133、S134は、通電信号を示し、S141は用紙搬送信号を示す。また、S121において、0の場合には、シフトレジスタ201からラッチレジスタ202へデータを送信している状態を示し、1の場合には、シフトレジスタ201からラッチレジスタ202へデータを送信していない状態を示す。また、S131、S132、S133、S134において、1の場合には、発熱体221~224へ通電発熱されている状態通電がON状態であることを示し、0の場合には、発熱体221~224へ通電されていない状態通電がOFF状態であることを示す。図3を用いて、以下で用いる用語について説明する。転送部1017が、クロック同期シリアル通信信号S111を用いて、1ライン分のデータをシフトレジスタ201に転送するのに要する時間を転送時間tsという。また、通電部1011が、1つの発熱体に通電するのに要する時間を通電時間thという。また、4つの発熱体221~224に通電するのに要する合計時間つまり、1ライン印字するために、発熱体221~224に通電するのに要する時間を1ライン通電時間tpという。図3の例では、tp=4thとなる。また、用紙搬送部300が、用紙を1ライン分、搬送するのに要する時間を搬送時間tmという。換言すれば、搬送時間tmは、1ライン印字するために用紙を搬送するのに要する時間である。また、通電部1011が、発熱体221~224に対して通電する回数を通電回数Lという。図3の例では、通電回数Lは4回である。また、1ラインの通電は、直近に転送された印字データAについて行われる。また、設定された通電回数について説明する。一般的に、一度の多くの発熱体に通電を行うと、消費電力のピークが高くなる。プリンタごとに、消費電力のピーク最大値が決められている。つまり、プリンタごとに、一度で通電できる発熱体の最大数は決められており、通電回数の最小値が決められている。一方、1ラインの印字ごとに、通電回数を多くすると、印字品質が下がる場合がある。従って、通電回数の最大値が定められている。つまり、消費電力のピーク値と印字品質とはトレードオフの関係にある。つまり、通電回数は、発熱体での消費電力でのピーク値および印字品質などにより定められる。次に、本実施形態1のプリンタの処理について説明する。上述のように、ユーザにより、または、デフォルトとして、印字速度vが設定されている。搬送時間算出部1012は、設定された印字速度vから、搬送時間tmを算出する。ここで、印字速度vを維持しつつ、発熱体221~224が印字を行うためには、以下の式1を満たす必要がある。1ライン通電時間tp≦搬送時間tm1上記式1を満たすように、1ライン通電時間調整部1013は、搬送時間tmと通電時間thとに基づいて、1ライン通電時間tpを調整する。ここで、1ライン通電時間tpを調整するとは、1ライン通電時間tpを増加させる。または1ライン通電時間tpを減少させる。ことである。また、上記式1を満たせば、印字速度vを維持しつつ、印字を行えることから、1ライン通電時間tpを減少させることが好ましい。1ライン通電時間調整部1013は、例えば、i通電回数Lを調整することや、ii通電時間thを調整することで、1ライン通電時間tpを調整する。本実施形態1のプリンタでは、上記式1を満たすように、1ライン通電時間tpを調整する。従って、本実施形態1のプリンタは、設定された印字速度vを変動させることなく、かつ、印字品質を低下させることなく、用紙に対して印字を行うことができる。また、以下の実施形態では、1ライン通電時間tpを調整する具体的な手法について説明する。[実施形態2]次に、実施形態2のプリンタについて説明する。図2に示すように、実施形態2の1ライン通電時間調整部1013は、通電回数算出部1015と、決定部1016と、候補算出部1021を有する。図4に、実施形態2のプリンタの処理フローを示す。図4の処理フローは、1ラインの印字ごとに行われる処理である。まず、通電時間算出部1014は、印字環境に基づいて、通電時間thを求めるステップS2。ここで、印字環境とは、例えば、印字する用紙の種類、発熱体221~224が発熱した場合の温度、発熱体221~224に印加される電圧、印字速度vなどのうち、少なくとも1つである。そして、各印字環境と、通電時間thとを対応付けたテーブル表をRAM102などの記憶手段に記憶させておく。そして、通電時間算出部1014が、該テーブル表を参照して、現在の各印字環境と対応する通電時間thを求める。次に、搬送時間算出部1012が、搬送時間tmを求めるステップS4。搬送時間tmの求め方は、上記[実施形態1]と同様である。次に、通電回数算出部1015が、通電時間thと搬送時間tmとから、最大通電回数LMを求めるステップS6。ここで、最大通電回数LMとは、1ライン通電時間tpが搬送時間tmを超えない通電回数のうち、最大の通電回数をいう。最大通電回数LMは以下の式2で求めることができる。LM=tm/th2LMの値の、小数点以下は切り捨てとなる。次に、候補算出部1021が、最大通電回数LMから、通電のパターンの候補を算出するステップS8。ここで、通電のパターンの候補として、本実施例のように発熱体が4つの場合つまり、図1のように、発熱体221、222、223、224には、以下の通電のパターン1~パターン4が算出される。パターン1とは、発熱体221、発熱体222、発熱体223、発熱体224、それぞれに1回ずつ通電するつまり、通電回数Lが4回であるパターンである。パターン2とは、発熱体221および発熱体222に同時に1回の通電をし、発熱体223および発熱体224に同時に1回の通電をするつまり、通電回数Lが2回であるパターンである。パターン3とは、発熱体221~224に同時に1回の通電をするつまり、通電回数Lが1回であるパターンである。パターン4とは、発熱体221および発熱体222に同時に1回の通電、発熱体223に1回の通電、発熱体224に1回の通電をするつまり、通電回数Lが3回であるパターンである。なお、パターン4の他のパターンとして、発熱体221に1回の通電、発熱体222および発熱体223に同時に1回の通電、発熱体224に1回の通電を行うパターンと、発熱体221に1回の通電、発熱体222に1回の通電、発熱体223および発熱体224に同時に1回の通電を行うパターンと、がある。以下の説明では、パターン4は、発熱体221および発熱体222に同時に1回の通電、発熱体223に1回の通電、発熱体224に1回の通電をするパターンとする。図3は、通電回数が4回の場合の、タイムチャートである。また、図5にパターン2通電回数Lが2回の通電パターンのタイムチャートを示し、図6にパターン3通電回数Lが1回の通電パターンのタイムチャートを示す。図17にパターン4通電回数Lが3回の通電パターンのタイムチャートを示す。なお、発熱体221、222、223に1回の通電を行い、発熱体224に1回の通電を行うパターンつまり、2回の通電も考えられるが、1回の多くの発熱体に通電すると、消費電力のピークが高くなる。従って、2回の通電を行う場合には、パターン2で行うことが好ましい。次に、決定部1016が、通電のパターンの候補から、通電回数設定部402で設定された通電回数に基づいて、通電のパターンを決定するステップS10。例えば、設定された通電回数が4回である場合には、決定部1016は、パターン3を決定する。そして、通電部1011は、決定された通電パターンに基づいて、通電時間算出部1014で算出された通電時間thで発熱体221~224に対して通電を行うステップS16。決定部1016による、別の通電パターンの決定について、図7を用いて説明する。図7に破線で示すように、設定された通電回数が4回の場合には、1ライン通電時間tp=4thは、搬送時間tmを超えてしまう。上述のように、1ライン通電時間tpが搬送時間tmを超えると、設定された印字速度vで印字できなくなる。従って、通電回数が4回のパターン1は、除外される。そして、決定部1016は、残りの通電パターンの候補のうち、設定された通電回数と最も近い回数の通電パターンを決定する。図7の例では、決定部1016は、残りの通電パターンパターン2、パターン3、パターン4のうち、設定された通電回数4回と最も近い回数の通電パターンを決定する。つまり、この例では、設定された通電回数4回と最も近い回数とは、3回であることから、パターン4が決定される。そして、通電部1011は、ステップS16の処理を行う。プリンタの印字手法として、ユーザなどにより設定された通電回数で、通電をすることが理想的である。しかし、設定された通電回数で、通電を行うと、1ライン通電時間tpが、搬送時間tmを超え、設定された印字速度vを維持できない場合がある。そこで、本実施形態2のプリンタのように、1ライン通電時間tpが搬送時間tmを超えない、通電のパターンの候補を算出する。そして、算出された通電のパターンの候補から、設定された通電回数の最も近い通電回数の通電パターンを決定する。従って、設定された通電回数に最も近く、かつ、設定された印字速度vを維持しつつ、印字を行うことができる。[実施形態3]次に実施形態3のプリンタについて説明する。図8に実施形態3のプリンタの処理フローを示し、図9に、実施形態3のプリンタのタイムチャートを示す。まず、実施形態3のプリンタの前提について説明する。実施形態2のプリンタでは、図7に示すように、MCU101は、1ラインの印字につき、クロック同期シリアル通信信号S111を用いて、一度にパターンデータを送信し、通電信号S131~S134を各発熱体221~224に送信していた。しかし、発熱体の数が少ない場合には、各発熱素子の制御を行うことが困難な場合がある。そこで、本実施形態3のMCU101は、図9に示すように、パターンデータを複数回図9の例では、2回に分けて、転送する。また、パターンデータの送信中は、通電信号S131~S134が送信されている状態である。この実施形態3の制御を行うことで、発熱体の数が少ない場合でも、発熱素子の細やかな制御を行うことができる。本実施形態3のプリンタは、この制御のもと、印刷を行う。ステップS2で、通電時間算出部1014は、通電時間thを求める。そして、第1判定部1023は、通電時間thと転送時間tsとの大小を比較する。ここで、転送時間tsは、プリンタごとに予め定められている値である。第1判定部1023により、通電時間th<転送時間tsと判定された場合にはステップS52のYes、ステップS53に移行する。ステップS53では、th=tsとする。そして、ステップS4に移行する。また、第1判定部1023により、通電時間th≧転送時間tsと判定された場合にはステップS52のNoステップS4に移行する。ステップS4では、搬送時間算出部1012が、搬送時間tmを算出する。そして、ステップS6では、通電回数算出部1015は、最大通電回数LMを算出する。具体的には、th<tsの場合には、最大通電回数LM=tm/tsとなり、th≧tsの場合には、最大通電回数LM=tm/thとなる。図9は、th>tsの場合のタイムチャートであり、図18は、th<tsの場合のタイムチャートである。ここで、通電部1011による1回の通電に対して、シフトレジスタ201への1回のパターンデータの転送が必要である。従って、通電回数Lと転送回数は同値であり、最大通電回数と、最大転送回数は同値である。その後の処理は実施形態2と同様なので説明を省略する。この実施形態3であっても、実施形態2と同様の効果を得ることができる。[実施形態4]次に実施形態4のプリンタについて説明する。通常、発色ドット数が多い通電では、通電時間を長くする必要がある。また、一般的に、1回の通電で発色させるドット数発熱素子が多くなるほど、発色に必要な電力エネルギーが大きくなる。従って、発色ドット数が少ない通電では、電力エネルギー削減のため、通電時間を短くする必要がある。従来のプリンタでは、発色ドット数が度々変更されると、印字品質を一定に保つことができない場合がある。そこで、実施形態4のプリンタであれば、発色ドット数が度々変更される場合であっても、印字品質を一定に保つことができる。図10に実施形態4のプリンタの処理フローを示す。図10に示す処理フローでは、ステップS2とステップS4との間に、ステップS19が介在され、ステップS10とステップS16との間にステップS20とステップS22が介在される。ステップS2で、通電時間thが算出されると、通電時間調整部1019は、見込み印字率Q’から、見込み補正値R’を算出する。印字率は、1回の通電ごとに定められるものであり、以下の式3により定義される。印字率=1回の通電の発色ドット数/全ドット数3しかし、印字率は、1回の通電ごとに定められるものであるから、通電パターンが定められないと、印字率を求めることができない。そこで、印字率Qを見込み印字率Q’として見込み補正値R’を算出する。見込み印字率Q’は、各プリンタのデフォルトして定められているものであり、また、ユーザが設定できるようにしてもよい。見込み補正値R’は、図11に示すテーブル表を用いて、求められる。図11に示すテーブル表は、N個Nは自然数印字率とN個の補正値をそれぞれ対応付けたものである。図11の例では、印字率Q1と補正値R1とが対応付けられている。図11に示すテーブル表は予め、実験的に作成されるものである。通電時間調整部1019は、図11に示すテーブル表を用いて、定められた見込み印字率Q’と対応する見込み補正率R’を求める。そして、通電時間調整部1019は、求められた見込み補正率R’を、ステップS2で算出された通電時間thに反映させるステップS19。ここで、通電時間thに、見込み補正率R’を反映させるとは、通電時間thに見込み補正率R’を加算することや乗算することなどである。そして、ステップS4、S6、S8、S10の処理を行う。印字率算出部1022は、印字率を算出するステップS20。ここで、印字率算出部1022は、1回の通電ごとの発色ドット数を認識している。また、全ドット数とは、発熱素子の総数であり、印字率算出部1022は認識している。従って、印字率算出部1022は、上記式3に基づいて、1回の通電ごとの印字率Qを求める。次に、通電時間調整部1019は、算出された印字率Qから、補正値Rを求める。補正値Rを求める手法の一例として、図11に示すテーブル表を用いる。印字率算出部1022が、印字率Qを算出すると、通電時間調整部1019が、図11に示すテーブル表を参照して、該算出された印字率Qに対応する補正値Rを求める。印字率Qが、テーブル表に存在しない場合には、テーブル表にある印字率のうち、最も近い印字率に対応する補正値を算出すればよい。通電時間調整部1019が、補正値Rを算出すると、通電時間thに、該補正値Rを反映させる例えば、通電時間thに補正値Rを加算することで、1通電ごとの通電時間thを調整するステップS22。また、図10の例では、実施形態2の処理フロー図4参照に対して、ステップS20、ステップS22を付加した例を説明したが、実施形態3の処理フロー図8参照に付加しても良い。また、図10の例では、ステップS10の処理後に、ステップS20、S22を付加しているが、適切に、通電時間を調整できるのであれば、どのタイミングでステップS20、ステップS22の処理を行っても良い。本実施形態4のプリンタの通電時間調整部1019は、発熱体221~224の発色ドット数に応じて、通電時間算出部1012により算出された通電時間を調整する。従って、印字率の異なる通電においても、各通電ごとに、通電時間を調整することから、印字品質を一定に保つことができる。また、上記では、実施形態4は、実施形態2のプリンタに適用した例を説明したが、実施形態3のプリンタに適用してもよい。[実施形態5]次に、実施形態5のプリンタについて説明する。一般的に、印字ラインごとに、通電回数を変動させると、印字ラインごとに、通電タイミングの相違が生じることから、各印字ライン間に白スジが形成される場合がある。そこで、本実施形態5では、この白スジが入らないようにするプリンタを説明する。図12に、実施形態5のプリンタの処理フローを示し、図13に、本実施形態5のタイムチャートを示す。図13に示すように、ステップS2、ステップS4、ステップS6の処理後に、オーバーラップ部1020は、オーバーラップさせる際の重複時間tkを求めるステップS30。オーバーラップの重複時間tkは、通電時間thと通電時間tmに基づいて求められる。ここで、重複時間tkとは、以下の式4により求める。tk=tm-th/LM4上述の通り、式4中のthは、ステップS2で、通電時間算出部1014により求められる通電時間である。tmは、ステップS4で、搬送時間算出部1012により求められる搬送時間である。LMは、ステップS6で、通電回数算出部により求められる最大通電回数である。また、式4中の分子はtm-thは、図13に示すように、搬送時間tmと通電時間thとの差分tdである。重複時間tkは、差分tdを最大通電回数LMで除算することで求められる。次に、候補算出部1021は、求められた重複時間tkについてオーバーラップさせた状態での通電パターンの候補を算出するステップS32。決定部1016は、算出された通電パターンの候補から、設定された通電回数に基づいて、通電パターンを決定するステップS10。そして、オーバーラップ部1020が、各通電が重複時間tk分、オーバーラップがされるように、決定された通電パターンで、通電部1011に対して通電を行わせるステップS16。図13の例では、オーバーラップ部1020は、4回の通電を通電部1011に行わせる。オーバーラップ部1020が、各通電をオーバーラップさせることで、異なる印字ライン間毎の通電タイミングの相違を緩和できる。従って、印字ラインごとに、通電回数が変動されても、白スジがライン間に形成されることなく、印字を行うことができる。[実施形態6]次に、実施形態6のプリンタについて説明する。通電回数算出部1015で、算出された最大通電回数が1回の場合に、通電時間thが搬送時間tmより大きい場合がある。この場合には、設定された印字速度で印字すると、用紙に適切に印字できなくなる。実施形態6のプリンタでは、この場合であっても、印字速度を変動させることなく、印字することができる。図14に実施形態6のプリンタの処理フローを示す。図14の処理フローでは、図4の処理フローのステップS4とステップS6との間に、ステップS42、ステップS44を介在させたものである。ステップS4の処理終了後、第2判定部1026は、通電時間thと搬送時間tmとを比較するステップS42。第2判定部1026が、通電時間th>搬送時間tmと判定した場合には、ステップS44に進む。通電時間th>搬送時間tmということは、通電回数が1回ということである。ステップS42でYesであると、通電部1011は、通電時間thを搬送時間tmとするステップS44。つまり、通電時間th>搬送時間tmであることから、ステップS44では、通電時間thを搬送時間tmまで減少させることになる。そして、通電部1011は、通電時間th=tmで通電を行うステップS16。なお、ステップS42で通電回数は1回であると判定されているため、全ての発熱体221~224に対して、一度に通電する。また、ステップS42で、th≦tmであると判定されると、ステップS8以降の処理を行う。また、図14では、ステップS44の処理後に、ステップS8に移行しているが、ステップS44の処理後は、ステップS16に移行してもよい。この実施形態6のように、最大通電回数が1回であり、通電時間th>搬送時間tmであっても、通電時間thを搬送時間tmまで減少させることで、設定された印字速度を維持できる。[実施形態7]一般的に、印字ラインごとに、通電回数を大きく変動させると、印字品質の低下を招く場合がある。そこで、本実施形態7のプリンタでは、予め、通電回数の最大値Sを定めておく。そして、最大値Sを超えないように、通電回数を調整する。図15に実施形態7のプリンタの処理フローを示す。図15の処理フローは図4の処理フローのステップS6、ステップS8との間に、ステップS50とステップS60とを介在させたものである。予め、通電回数Lの最大値SをRAM102に記憶させておく。最大値Sは実験的に求められる。そして、ステップS6での最大通電回数LM算出処理終了後、第3判定部1027は、最大通電回数LMと最大値Sの大小を判定する。第3判定部1027が、最大通電回数LM>最大値Sであると判定するとステップS50のYes、ステップS60に進む。そして、1ライン通電時間調整部1013は、最大通電回数LMを最大値SとするステップS60。LM>Sであることから、最大通電回数LMを最大値Sまで減少させる。そして、候補算出部1021が、ステップS8の処理である通電パターンの算出を行う。また、LM≦Sの場合には、ステップS8に移動し、ステップS8以降の処理を行う。この実施形態7のプリンタであれば、最大通電回数LMが最大値Sより大である場合には、最大通電回数LMを最大値Sとし、通電パターンの算出を行う。従って、通電回数の大きな変動を防ぐことができ、印字品質の低下を防ぐことができる。また、上述した各実施形態の構成は、可能な範囲において、組み合わせて実施してもよい。例えば、図10のステップS20、ステップS22の処理は、図8、図12、図14のステップS10とステップS16との間に介在させてもよい。また、図14のステップS42、S44の処理は、図8、図10のステップS6とステップS8との間に介在させてもよい。また、図15のステップS50とステップS60の処理は、図8、図10のステップS6とステップS8の間に介在させてもよく、図14のステップS6とステップS42との間に介在させてもよい。