"長方形状をなす4枚の板状部材の各々がその両端部が互いに重ね合わされることにより枠状とされた枠状部材であって、前記板状部材の各々がその一方の端部と他方の端部とにおいて異なる板面で他の前記板状部材と当接するように重ね合わされた枠状部材と、少なくとも一つの前記板状部材上に配された光源と、前記枠状部材の枠内に配され、側面に入光面を有するとともに、前記入光面から入光した前記光源からの光を一方の板面へ導光する導光板と、を備えることを特徴とする照明装置。前記導光板の少なくとも一方の側端部に切り欠きが設けられ、少なくとも一つの前記板状部材上に固定冶具が設けられ、前記固定冶具が前記切り欠き内に収容されて該切り欠きと嵌合されることで前記導光板が前記枠状部材上で保持されることを特徴とする請求項1に記載の照明装置。隣接する2枚の前記板状部材の重ね合わせ部位の少なくとも一方に段差が設けられていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の照明装置。4枚の前記板状部材の厚みがそれぞれ等しいものとされ、前記段差が前記板状部材の厚みと等しいものとされていることを特徴とする請求項3に記載の照明装置。対向する2枚の前記板状部材の間に橋渡し状に配された第1補強部材とをさらに備えることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の照明装置。複数の前記第1補強部材を備えることを特徴とする請求項5に記載の照明装置。4枚の前記板状部材の各々は、ビス留めされることにより互いに接続されていることを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか1項に記載の照明装置。隣接する2枚の前記板状部材の重ね合わせ部位に両板状部材に跨って配された第2補強部材をさらに備えることを特徴とする請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の照明装置。隣接する2枚の前記板状部材は平面視において直交するように重ね合わされており、前記第2補強部材は直角三角形状をなすことを特徴とする請求項8に記載の照明装置。少なくとも一つの前記板状部材が、該板状部材の板面から前記導光板の前記一方の板面側へ立ち上がる立ち上がり部を有することを特徴とする請求項1から請求項9のいずれか1項に記載の照明装置。前記光源が配された前記板状部材が金属製とされていることを特徴とする請求項1から請求項10のいずれか1項に記載の照明装置。請求項1から請求項11のいずれか1項に記載の照明装置からの光を利用して表示を行う表示パネルを備えることを特徴とする表示装置。前記表示パネルが液晶を用いた液晶パネルであることを特徴とする請求項12に記載の表示装置。請求項12又は請求項13に記載の表示装置を備えることを特徴とするテレビ受信装置。ところで、バックライト装置には、導光板の側面に入光面が設けられ、導光板の側面側にLED等の光源が配されたエッジライト型のものと、液晶パネルに対してその背面から光を直接供給する直下型のものとが知られている。しかしながら、特許文献1のボトムフレームには、筺体の底板上に液晶パネル側に向かって突出する固定バーが設けられている。このため、上記のボトムフレームにおいては筺体内に導光板等を収容させることができず、エッジライト型のバックライト装置を備える液晶表示装置に対応させることができない。本明細書で開示される技術は、上記の課題に鑑みて創作されたものである。本明細書で開示される技術は、エッジライト型の照明装置において、シャーシのねじれに対する剛性を向上させることができる技術を提供することを目的とする。本明細書で開示される技術は、長方形状をなす4枚の板状部材の各々がその両端部が互いに重ね合わされることにより枠状とされた枠状部材であって、前記板状部材の各々がその一方の端部と他方の端部とにおいて異なる板面で他の前記板状部材と当接するように重ね合わされた枠状部材と、少なくとも一つの前記板状部材上に配された光源と、前記枠状部材の枠内に配され、側面に入光面を有するとともに、前記入光面から入光した前記光源からの光を一方の板面へ導光する導光板と、を備える照明装置に関する。このような照明装置によれば、枠状部材において各板状部材の重ね合わせ態様が平面視において非対称となるので、筺体としての枠状部材においてねじれが生じた場合に、ねじれによる応力が各板状部材の一端に偏ることなく分散される。例えば、枠状部材にねじれが生じることにより枠状部材を構成する一枚の板状部材において、その一端が照明装置の表側に、他端が照明装置の裏側に向かう方向の応力が加わった場合、当該板状部材の一端は他の板状部材とその表側の板面で当接しているので、他の板状部材にその応力が分散し、当該板状部材の他端は他の別の板状部材とその裏側の板面で当接しているので、他端においても他の別の板状部材にその応力が分散する。即ち、板状部材の両端部からそれぞれ応力が分散されることとなる。このため、筺体のねじれに対する剛性を向上させることができる。さらに、底板等を有さない枠状部材を筺体とすることで、照明装置の軽量化及びコスト低減を図ることができる。前記導光板の少なくとも一方の側端部に切り欠きが設けられ、少なくとも一つの前記板状部材上に固定冶具が設けられ、前記固定冶具が前記切り欠き内に収容されて該切り欠きと嵌合されることで前記導光板が前記枠状部材上で保持されてもよい。この構成によると、導光板を枠状部材の枠内に保持するための具体的な構成を実現することができる。隣接する2枚の前記板状部材の重ね合わせ部位の少なくとも一方に段差が設けられていてもよい。この構成によると、2枚の板状部材の重ね合わせ部位において板状部材を重ね合わせ易いものとすることができる。4枚の前記板状部材の厚みがそれぞれ等しいものとされ、前記段差が前記板状部材の厚みと等しいものとされていてもよい。この構成によると、枠状部材の厚みを各板状部材の間で均一なものとすることができる。対向する2枚の前記板状部材の間に橋渡し状に配された第1補強部材とをさらに備えてもよい。この構成によると、枠状部材における枠内の剛性を第1補強部材によって高めることができる。複数の前記第1補強部材を備えてもよい。この構成によると、枠状部材における枠内の剛性を第1補強部材によって一層高めることができる。4枚の前記板状部材の各々は、ビス留めされることにより互いに接続されていてもよい。この構成によると、枠状部材を構成する各板状部材を外れ難いものとすることができる。隣接する2枚の前記板状部材の重ね合わせ部位に両板状部材に跨って配された第2補強部材をさらに備えてもよい。この構成によると、第2補強部材によって、枠状部材を構成する各板状部材を外れ難いものとしながら、板状部材の重ね合わせ部位の剛性を高めることができる。隣接する2枚の前記板状部材は平面視において直交するように重ね合わされており、前記第2補強部材は直角三角形状をなしてもよい。この構成によると、第2補強部材の直角部位を枠状部材の四隅にそれぞれ合わせて配することで、第2補強部材が枠状部材の枠外へはみ出さないものとすることができる。少なくとも一つの前記板状部材が、該板状部材の板面から前記導光板の前記一方の板面側へ立ち上がる立ち上がり部を有してもよい。この構成によると、光源を立ち上がり部に配することで、光源を導光板の入光面と対向させ易いものとすることができる。前記光源が配された前記板状部材が金属製とされていてもよい。この構成によると、板状部材を放熱部材として兼用させることができ、光源の発光に伴う熱を効果的に放熱させることができる。本明細書で開示される技術は、上記の照明装置からの光を利用して表示を行う表示パネルと、を備える表示装置として表現することもできる。また、上記表示パネルを、液晶を用いた液晶パネルとする表示装置も、新規で有用である。また、上記の表示装置を備えるテレビ受信装置も、新規で有用である。本明細書で開示される技術によれば、エッジライト型の照明装置において、シャーシのねじれに対する剛性を向上させることができる技術を提供することができる。<実施形態1>図面を参照して実施形態1を説明する。本実施形態では、液晶表示装置10について例示する。なお、各図面の一部にはX軸、Y軸及びZ軸を示しており、各軸方向が各図面で示した方向となるように描かれている。また、図2に示す上側を表側とし、同図下側を裏側とする。本実施形態に係るテレビ受信装置TVは、図1に示すように、表示装置である液晶表示装置10と、当該液晶表示装置10を挟むようにして収容する表裏両キャビネットCa、Cbと、電力供給のための電源回路基板Pと、テレビ画像信号を受信可能なチューナー受信部Tと、チューナーTから出力されたテレビ画像信号を当該液晶表示装置10用の画像信号に変換する画像変換回路基板VCと、スタンドSとを備えて構成される。液晶表示装置10は、全体として横長長手の方形状矩形状をなし、長辺方向を水平方向X軸方向と、短辺方向を垂直方向Y軸方向、鉛直方向とそれぞれ一致させた状態で収容されている。この液晶表示装置10は、図2に示すように、表示パネルである液晶パネル16と、外部光源であるバックライト装置照明装置の一例24とを備え、これらが枠状のベゼル12などにより一体的に保持されるようになっている。液晶パネル16は、透明な高い透光性を有する一対のガラス基板が所定のギャップを隔てた状態で貼り合わせられるとともに、両ガラス基板間に液晶層図示しないが封入された構成とされる。一方のガラス基板には、互いに直交するソース配線とゲート配線とに接続されたスイッチング素子例えばTFTと、そのスイッチング素子に接続された画素電極、さらには配向膜等が設けられ、他方のガラス基板には、R赤色,G緑色,B青色等の各着色部が所定配列で配置されたカラーフィルタや対向電極、さらには配向膜等が設けられている。このうち、ソース配線、ゲート配線および対向電極などには、図示しない駆動回路基板から画像を表示するのに必要な画像データや各種制御信号が供給されるようになっている。なお、両ガラス基板の外側には偏光板図示しないが配されている。続いて、液晶表示装置10におけるバックライト装置24の構成について説明する。バックライト装置24は、図2に示すように、枠状をなす枠状部材22図3参照と、枠状部材22の表側を覆う形で配される光学部材18と、枠状部材22の外周に沿って配され光学部材18の外端部を枠状部材22との間で挟んで保持するフレーム14とを備える。枠状部材22は、長方形状をなす4枚の板状部材23、25の各両端部が重ね合わされることによりなっており、図3に示すように、平面視において長方形状をなしている。枠状部材22を構成する板状部材23、25のうち、長辺方向X軸方向において対向する一対の板状部材23,23上にはそれぞれ当該板状部材23の延びる方向に沿ってLEDユニット32,32が配されている。さらに、枠状部材22の枠内には、導光板20と反射シート26とが保持されており、導光板20の長辺側の両側端部とLEDユニット32とが対向して配置された構成となっている。このようにバックライト装置24では、導光板20および光学部材18が液晶パネル16の直下に配されていると共に光源であるLEDユニット32が導光板20の側端部に配されてなる、いわゆるエッジライト方式サイドライト方式を採用している。なお、枠状部材22及び第1補強部材27の構成については、後で詳しく説明する。光学部材18は、導光板20側から順に、拡散シート18a、レンズシート18b、反射型偏光板18cが積層されたものである。拡散シート18a、レンズシート18b、反射型偏光板18cは、LEDユニット32から出射され、導光板20を通過した光を面状の光とする機能を有している。反射型偏光板18cの上面側には液晶パネル16が設置されており、光学部材18は導光板20と液晶パネル16との間に配されている。LEDユニット32は、樹脂製の矩形状を成すLED基板30に、白色発光するLED28が一列に並んだ構成となっている。LED基板30は、LED28が配された面とは反対側の面が後述する板状部材23の立ち上がり部23bと当接した状態で配されている。なお、LED28は、青色発光素子に、黄色の領域に発光ピークを持つ蛍光体を塗布することにより白色発光するものとしたものであってもよい。また、青色発光素子に、緑色と赤色の領域にそれぞれ発光ピークを持つ蛍光体を塗布することにより白色発光するものとしたものであってもよい。また、青色発光素子に、緑色の領域に発光ピークを持つ蛍光体を塗布すると共に、赤色発光素子を組み合わせることにより白色発光するものとしたものであってもよい。また、LED28は、青色発光素子と、緑色発光素子と、赤色発光素子と、を組み合わせることにより白色発光するものとしたものであってもよい。また、紫外光発光素子と、蛍光体と、を組み合わせたものであってもよい。特に、紫外光発光素子に、青色と緑色と赤色にそれぞれ発光ピークを持つ蛍光体を塗布することにより白色発光するものとしたものであってもよい。導光板20は、矩形状の板状部材とされ、アクリル等の透光性の大きい透明度の高い樹脂により形成されており、反射シート26と当接していると共に、シャーシ22によって支持されている。導光板20は、図2及び図3に示すように、各LED28の間に、主板面である出光面20bを拡散シート18a側に向け、出光面20bとは反対側の板面である反対板面20cを反射シート26側に向ける形で配されている。このような導光板20が配設されることにより、LED光源28から生じた光は、導光板20の入光面20aから入射して拡散シート18aと対向する出光面20bから出射することで、液晶パネル16をその背面側から照射する。反射シート26は、枠状部材の枠内において導光板20の反対板面20c側にその表面が当該反対板面20cと当接した形で配されている。反射シート26は、その表側に反射面を有し、導光板20から漏れた光を反射させることで、光を導光板20の反対板面20cから導光板20内へと入射させる役割を果たしている。続いて本実施形態の要部である枠状部材22の構成について詳しく説明する。枠状部材22は、金属製とされ、図2及び図3に示すように、厚みが等しい4枚の板状部材23、25の各両端部が互いに重なり合うことにより構成されている。各板状部材23、25は、それぞれ長方形状をなしており、長さの異なる二対の板状部材23,23、25,25によりなっている。各板状部材23、25は、その板面における両端部が、他の板状部材23、25の板面における両端部と平面視において直交するようにそれぞれ重なり合わされるとともに、同じ長さの板状部材23、25が対向するような形でそれぞれ重なり合わされている。このため枠状部材22は、全体として長方形状をなす枠状となっており、その長辺側を構成する一対の板状部材23,23は液晶パネル16の長辺方向X軸方向に沿うものとされ、その短辺側を構成する一対の板状部材25,25は液晶パネル16の短辺方向Y軸方向に沿うものとされている図2参照。なお、各板状部材23、25は、その両端部がそれぞれ粘着テープ等で貼り付けられることにより取り付けられている。板状部材22の長辺側X軸方向側を構成する両板状部材23,23は、それぞれその板面を構成する底部23aと、底部23aの外側枠状部材23の外側に位置する端縁からバックライト装置24の表側導光板20の出光面20b側、液晶パネル16側に向かって壁状に立ち上がる立ち上がり部23bと、から構成されている。立ち上がり部23bには、その内側枠状部材22の内側の板面上に、既述したLEDユニット32がその光出射側が内側枠状部材22の内側を向くようにビス留め等により取り付けられている。板状部材23にこのように立ち上がり部23bを設けてLEDユニット32を取り付けることにより、LED24の光出射側が導光板20の側端部に向くようにLEDユニット32を配し易いものとなっている。各板状部材23、25は、その一方の端部と他方の端部とにおいて異なる板面で他の板状部材23、25と当接するように重ね合わされている。ここで、各板状部材23、25は、その一方の端部と他方の端部他の板状部材23、25との重ね合わせ部位とにおいて、異なる板面にそれぞれ段差23s、25sが設けられている。これらの段差23s、25sの高さは4枚の板状部材23、25の間で互いに等しいものとされている。このため、各板状部材23、25の重ね合わせ部位とその他の部位との厚みは等しいものとなっており、枠状部材22の裏面は平坦なものとなっている。枠状部材22の裏側には、枠状部材22の長辺側を構成する両板状部材23,23の間に、両者を架橋する形で板状をなす長方形状の2枚の第1補強部材27,27が取り付けられている。各第1補強部材27は、その両端部が板状部材23に対してビスSCでビス留めされることにより板状部材23に取り付けられている。また、上述したように枠状部材22の裏面は平坦なものとなっているので、取り付け部位にがたつきが生じることなく、両板状部材23,23の間に第1補強部材27を取り付けることができる。なお、第1補強部材27は、図5に示すように、断面視においてその中央が凹むような形で折り曲げられた形状とされており、これにより第1補強部材27の剛性が高められている。続いて枠状部材22の枠内に導光板20及び反射シート26が保持される態様について説明する。図2に示すように、導光板20の短辺側Y軸方向側、LEDユニット32と対向していない側の側端部には、その中央近傍に開口が矩形状をなす切り欠き20dが設けられている。また、当該切り欠き20dと重畳する反射シート26の部位にも断面が同様の形状及び大きさとされた切り欠き図示せずが設けられている。一方、図2及び図3に示すように、枠状部材22の短辺側Y軸方向側を構成する両板状部材25,25の表面には、それぞれその中央近傍に略ブロック状をなす金属製の固定冶具31が配されている。固定冶具31は、板状部材25に対してビスSCでビス留めされることにより板状部材25上に取り付けられている。導光板20及び反射シート26に設けられた切り欠き20dの大きさは、この固定冶具31よりわずかに大きなものとされている。このため、固定冶具31が切り欠き20d内に収容されて当該切り欠き20dと嵌合することにで、導光板20及び反射シート26が固定冶具31によって位置決めされ、枠状部材22の枠内において導光板20及び反射シート26が保持される構成となっている。さて、枠状部材22では、各板状部材23、25がその一方の端部と他方の端部とにおいて異なる板面で他の板状部材23、25と当接するように重ね合わされているから、枠状部材22にねじれが生じた場合であっても、各板状部材23、25においてねじれによる応力が偏ることなく、各板状部材23、25の両端部からそれぞれ他の板状部材23,25へと応力が分散されることとなる。このため、バックライト装置24では、筺体としての枠状部材22のねじれに対する剛性が向上された構成となっている。以上のように本実施形態に係るバックライト装置24では、枠状部材22において各板状部材23、25の重ね合わせ態様が平面視において非対称となるので、筺体としての枠状部材22においてねじれが生じた場合に、ねじれによる応力が各板状部材23、25の一端に偏ることなく分散される。例えば、枠状部材22にねじれが生じることにより枠状部材22の長辺側X軸方向側を構成する一枚の板状部材23において、その一端がバックライト装置24の表側に向かう方向に、他端がバックライト装置24の裏側に向かう方向に、それぞれ応力が加わった場合、当該板状部材23の一端は短辺側Y軸方向側の一方の板状部材25とその表側の板面で当接しているので、他の板状部材25にその応力が分散し、当該板状部材23の他端は短辺側の他方の板状部材25とその裏側の板面で当接しているので、他端においても他方の板状部材25にその応力が分散する。即ち、板状部材23の両端部からそれぞれ応力が分散されることとなる。このため、筺体としての枠状部材22のねじれに対する剛性を向上させることができる。さらに、底板等を有さない枠状部材22を筺体とすることで、バックライト装置24の軽量化及びコスト低減を図ることができる。また、本実施形態に係るバックライト装置24では、導光板20の短辺側の側端部に切り欠き20dが設けられるとともに、当該切り欠き20dと重畳する反射シート26の部位に切り欠きが設けられている。また、枠状部材22の両短辺を構成する板状部材25上に固定冶具31が設けられている。そして、この固定冶具31が導光板20に設けられた切り欠き内及び反射シート26に設けられた切り欠き20d内に収容されて当該切り欠き20dと嵌合されることで導光板20が枠状部材22上で保持される構成が実現されている。また、本実施形態に係るバックライト装置24では、隣接する2枚の板状部材23、25の重ね合わせ部位のにそれぞれ段差23s、25sが設けられている。このため、2枚の板状部材23、25の重ね合わせ部位において板状部材23、25を重ね合わせ易いものとすることができる。また、本実施形態に係るバックライト装置24では、4枚の板状部材23、25の厚みがそれぞれ等しいものとされている。そして、各板状部材23、25の両端部に設けられた段差23s、25sが板状部材23、25の厚みと等しいものとされている。これにより、枠状部材22の厚みが各板状部材23、25の間で均一なものとされている。また、本実施形態に係るバックライト装置24では、枠状部材の長辺側で対向する2枚の板状部材23の間に橋渡し状に配された2つの第1補強部材27をさらに備えている。このため、枠状部材22における枠内の剛性が第1補強部材27によって高められている。また、本実施形態に係るバックライト装置24では、枠状部材22の長辺側の両板状部材23,23が、板状部材23の板面から導光板20の出光面20b側へ立ち上がる立ち上がり部23bを有している。このため、LED28を立ち上がり部23bに配することで、LED28を導光板20の入光面20aと対向させ易いものとすることができる。<実施形態2>図面を参照して実施形態2を説明する。実施形態2は、重ね合わせた板状部材123、125の取り付け態様が実施形態1のものと異なっている。その他の構成については実施形態1のものと同様であるため、構造、作用、及び効果の説明は省略する。なお、図7において、図3の参照符号に数字100を加えた部位は、実施形態1で説明した部位と同一である。実施形態2に係るバックライト装置では、図7に示すように、各板状部材123、125の重ね合わせ部位において枠状部材122の裏面側からビスSCによってビス留めされることにより、各板状部材123、125が互いに接続された構成となっている。このようにビス留めされることにより、枠状部材122を構成する各板状部材123、125を互いに外れ難いものとなっている。<実施形態3>図面を参照して実施形態3を説明する。実施形態3は、重ね合わせた板状部材223、225の取り付け態様が実施形態1及び実施形態2のものと異なっている。その他の構成については実施形態1のものと同様であるため、構造、作用、及び効果の説明は省略する。なお、図8において、図3の参照符号に数字200を加えた部位は、実施形態1で説明した部位と同一である。実施形態3に係るバックライト装置では、図8に示すように、枠状部材222において隣接する2枚の板状部材223、225の重ね合わせ部位に、両板状部材223、225に跨って第2補強部材229が配されている。第2補強部材229は、直角三角形状をなしており、その直角とされた部位が直交するように重ね合わされた2枚の板状部材223、225の角部と重畳するように配されている。このため、第2補強部材229は、枠状部材222の枠外へはみ出さないものとなっている。また、第2補強部材229は、2枚の板状部材223、225にそれぞれビスSCによってビス留めされることにより取り付けられている。このように第2補強部材229が取り付けられることにより、第2補強部材229によって枠状部材222を構成する各板状部材223、225が外れ難いものとなっているとともに、板状部材222の重ね合わせ部位における剛性が高められている。上記の各実施形態の変形例を以下に列挙する。1上記の各実施形態では、枠状部材を構成する4枚の板状部材が、その重ね合わせ部位において互いに直交するように重ね合わされた構成を例示したが、各板状部材の重ね合わせ角度については限定されない。2上記の各実施形態では、導光板の側端部に切り欠きを設け、板状部材上に固定冶具を取り付け、両者を嵌合させることで枠状部材の枠内において導光板が保持される構成を例示したが、導光板を保持するための構成については限定されない。例えば、各板状部材の内縁部に段差を設け、その段差に導光板の裏面の外縁を載せることにより、導光板が枠状部材の枠内に保持される構成としてもよい。3上記の各実施形態以外にも、枠状部材を構成する各板状部材の接続態様、材料等については、適宜に変更可能である。4上記の各実施形態では、表示パネルとして液晶パネルを用いた液晶表示装置を例示したが、他の種類の表示パネルを用いた表示装置にも本発明は適用可能である。5上記の各実施形態では、チューナーを備えたテレビ受信装置を例示したが、チューナーを備えない表示装置にも本発明は適用可能である。以上、本発明の各実施形態について詳細に説明したが、これらは例示に過ぎず、特許請求の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲に記載の技術には、以上に例示した具体例を様々に変形、変更したものが含まれる。また、本明細書または図面に説明した技術要素は、単独であるいは各種の組合せによって技術的有用性を発揮するものであり、出願時の請求項に記載の組合せに限定されるものではない。また、本明細書または図面に例示した技術は複数目的を同時に達成し得るものであり、そのうちの一つの目的を達成すること自体で技術的有用性を持つものである。"