"検出対象ガスの濃度を検出するガスセンサと、前記ガスセンサによって検出された検出対象ガスの濃度に基づいて警報条件の成立を判断した場合に、警報実行を指示する処理部と、前記処理部からの警報実行の指示に応答して警報を報知する報知部と、ユーザにより操作可能な操作部と、を有し、前記報知部は、ユーザによる前記操作部の操作に応じて、直近に実行された警報における最大濃度に関する情報を最大濃度情報として報知することを特徴とする警報器。前記報知部は、前記最大濃度情報として、警報を開始する前における検出対象ガスの濃度の最大値である警報前最大濃度、警報を開始したタイミングでの検出対象ガスの濃度である警報時濃度、及び、警報を開始してから警報の解除をトリガーとして定まる所定期間までの間における検出対象ガスの濃度の最大値である警報中最大濃度の中での最大値に関する情報を報知することを特徴とする請求項1に記載された警報器。前記報知部は、ユーザによる前記操作部の操作時から遡った所定期間内における警報実行の回数を示す情報を警報回数情報として併せて報知しており、前記最大濃度情報と、前記警報回数情報とをタイミング的に前後して報知することを特徴とする請求項1又は2に記載された警報器。前記報知部は、ユーザによる前記操作部の操作時から遡った所定期間内における警報実行の回数を示す情報を警報回数情報として併せて報知しており、前記最大濃度情報と、前記警報回数情報とをタイミング的に対応させて報知することを特徴とする請求項1又は2に記載された警報器。しかしながら、従来の手法によれば、警報があったか否か、或いは、その回数を知ることはできるものの、その警報現場における具体的な安全レベルを知ることができず、警報現場における安全性をユーザが確認することが困難となっていたという問題がある。本発明はかかる事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、警報現場における具体的な安全レベルをユーザが簡便に確認することができる警報器を提供することである。かかる課題を解決するために、本発明は、検出対象ガスの濃度を検出するガスセンサと、ガスセンサによって検出された検出対象ガスの濃度に基づいて警報条件の成立を判断した場合に、警報実行を指示する処理部と、処理部からの警報実行の指示に応答して警報を報知する報知部と、ユーザにより操作可能な操作部と、を有する警報器を提供する。この場合、報知部は、ユーザによる操作部の操作に応じて、直近に実行された警報における最大濃度に関する情報を最大濃度情報として報知することを特徴とする。ここで、本発明において、報知部は、最大濃度情報として、警報を開始する前における検出対象ガスの濃度の最大値である警報前最大濃度、警報を開始したタイミングでの検出対象ガスの濃度である警報時濃度、及び、警報を開始してから警報の解除をトリガーとして定まる所定期間までの間における検出対象ガスの濃度の最大値である警報中最大濃度の中での最大値に関する情報を報知することが好ましい。また、本発明において、報知部は、ユーザによる操作部の操作時から遡った所定期間内における警報実行の回数を示す情報を警報回数情報として併せて報知することが好ましい。この場合、報知部は、最大濃度情報と、警報回数情報とをタイミング的に前後して報知することが好ましく、または、最大濃度情報と、警報回数情報とをタイミング的に対応させて報知することが好ましい。本発明によれば、警報の報知を行う報知部による報知機能を利用することで、通信治具等を利用することなく、最大濃度情報を簡便に認識することができる。これにより、直近の警報における最大濃度情報から、警報現場における具体的な安全レベルを推知することができるので、警報現場における安全性をユーザが確認することができる。図1は、本実施形態にかかる警報器1の外観を模式的に示す正面図であり、図2は、警報器1の構成を模式的に示すブロック図である。本実施形態にかかる警報器1は、燃焼機器の不完全燃焼等により発生する一酸化炭素COガスを検出して警報を行うものである。この警報器1は、一般家庭や飲食店の厨房又は工場といった所定の場所に設置されている。警報器1は、ガスセンサ10と、マイクロプロセッサユニットMPU20と、報知部30と、操作スイッチ40とを主体に構成されている。ガスセンサ10は、中空箱状の筐体で構成される警報器1の本体部2内に収容されており、MPU20と電気的に接続されている。ガスセンサ10は、検出対象ガスであるCOガスの濃度を検出する機能を担っており、ガスセンサ10としては、例えば電気化学式のCOセンサを用いることができる。本体部2の正面右上部分に形成した複数のスリットからCOガスが本体部2の内部に流入し、ガスセンサ10にCOガスが到達すると、COガスの酸化反応により、ガスセンサ10にはCOガスの濃度に応じた電流が流れる。ガスセンサ10は、COガスの濃度に応じた電流を電圧に変換して、MPU20に出力する。MPU20は、予め定めたプログラムに従って各種の処理や制御などを行う中央演算処理装置CPU21と、CPU21のためのプログラム等を格納した読み出し専用のメモリであるROM22、各種のデータを格納するとともにCPU21の処理作業に必要なエリアを有する読み出し書き込み自在のメモリであるRAM23等で構成されている。本実施形態との関係において、MPU20は、ガスセンサ10からの出力、すなわち、COガスの濃度に基づいて、警報条件の成立を判断した場合には、報知部30に対して警報信号を出力することにより、COガス漏れの警報実行を指示する。また、これ以外にも、MPU20は、報知部30に対して履歴報知信号を出力することにより、警報履歴の報知を指示する。報知部30は、MPU20からの警報実行の指示警報信号に応答して警報を報知したり、MPU20からの警報履歴の報知の指示履歴報知信号に応答して警報履歴を報知したりする機能を担っている。この報知部30は、MPU20と電気的に接続されており、警報表示部31と、警報音出力部36とを有している。警報表示部31は、表示により、警報を含む各種情報を報知する機能を担っている。この警報表示部31は、第1及び第2の点灯部32,33と、本体部2の正面側に配置されたプレート34とを含んで構成されている。第1及び第2の点灯部32,33は、本体部2の内部に配置されており、LEDやランプ等を利用することができる。第1及び第2の点灯部32,33は、MPU20からの信号に応じて、所定時間点灯したり、所定回数又は所定期間に亘り点滅したりする。具体的には、第1の点灯部32は、例えば黄色のLEDで構成されており、プレート34に形成されたCOガス漏れを示すシンボル34aと位置的に対応して配置されている。第1の点灯部32は、点灯又は点滅によりシンボル34aを透過する光を通じて、COガス漏れの警報等を報知する。第2の点灯部33は、例えば緑色のLEDで構成されており、プレート34に形成された所定形状の透明部34bと位置的に対応して配置されている。第2の点灯部33は、点灯又は点滅により透明部34bを透過する光を通じて、所定の情報を報知する。警報音出力部36は、音響により、警報を含む各種情報を報知する機能を担っている。警報音出力部36は、例えば図示しない出力回路とスピーカとで構成されている。出力回路は、MPU20によって制御され、MPU20によって要求された音声メッセージ又はビープ音に対応した信号をスピーカに出力する。スピーカは、出力回路から入力された信号に応じて、音声メッセージ又はビープ音を外部に出力する。操作スイッチ40は、ユーザにより操作可能なスイッチであり、警報器1の点検、警報の停止等を行うためのスイッチである。また、本実施形態において、この操作スイッチ40は、警報履歴の報知を行うためのスイッチとしても機能する。操作スイッチ40は、MPU20と電気的に接続されており、指等による押下操作に応じて、MPU20に対して操作信号を出力する。前述のMPU20は、操作スイッチ40が押下された状態の継続時間に応じて、複数種類の操作指示を区別することができる。例えば、MPU20は、150ミリ秒の継続的な押下短押し、3秒の継続的な押下長押し、6秒の継続的な押下長々押しといったように、3つの種類の操作を区別して認識することができる。本実施形態では、操作スイッチ40の長々押しの操作が、後述する警報履歴の報知に対応付けられている。記憶部50は、警報履歴を格納する機能を担っており、例えば不揮発性のメモリであるEEPROMである。以下、本実施形態にかかる警報器1の基本動作を説明する。MPU20は、警報器1に対する電源投入に応じて動作を開始する。まず、MPU20は、ガスセンサ10を通じてCOガスの濃度を所定のサイクルで検出し、検出したCOガスの濃度をモニタリングする。MPU20は、COガスの濃度が100ppm所定濃度に到達したことを判断すると、COガスの濃度に対応した到達時間Tの逆数時間積Σ1/Tの演算を開始する。ここで、COガスの濃度に対応した到達時間Tは、所定の酸素濃度例えば20の環境下におけるCOガスの濃度に応じて、血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度以下COHb濃度というが警報値例えば20に達するまでの時間である以下単に到達時間Tという。COガスの濃度Xと、COHb濃度が20に達するまでの到達時間Tとが両対数のグラフでほぼ直線になることから、到達時間Tは、例えば以下の式で近似できるa1,b1は定数。MPU20は、COガスの濃度に対応した到達時間Tを示す所定の関数式例えば数式1に、現在のサイクルにおいて検出したCOガスの濃度を代入し、現在のCOガスの濃度に対応する到達時間Tnを求める。そして、MPU20は、前回のサイクルにおいて算出した逆数時間積Σ1/Tに、COガスの検出間隔tと前述の到達時間Tnの逆数1/Tnとを乗じた値t/Tnを加算して、現在の逆数時間積Σ1/Tを算出更新する。この逆数時間積Σ1/Tの演算が開始されると、前述の算出処理が、COガスの濃度を検出するサイクル毎に実行される。つぎに、MPU20は、逆数時間積Σ1/Tの演算を開始した後、現在の逆数時間積Σ1/Tが閾値例えば1未満の状態で、かつ、COガスの濃度が100ppm未満の状態が所定時間例えば1時間以上継続していれば、COガスの危険がなくなったと判断する。この場合、MPU20は、逆数時間積Σ1/Tを0にリセットする。一方、MPU20は、逆数時間積Σ1/Tの演算を開始した後、この逆数時間積Σ1/Tが閾値例えば1以上になると、COHb濃度が20に達したと判断する。この場合、MPU20は、警報条件の成立を判断し、報知部30に対して警報信号を出力する。この警報信号に応答し、警報表示部31の第1の点灯部32は点滅し、警報音出力部36は、所定の音声アナウンス又はビープ音を繰り返し出力する。その後、MPU20は、警報前最大濃度及び警報時濃度を記憶部50に警報履歴として格納する。ここで、図3に示すように、警報前最大濃度は、到達時間Tの逆数1/Tの積算開始後、警報を開始する前にガスセンサ10が検出したCOガスの濃度の最大値である。また、警報時濃度は、警報を開始したタイミングでのCOガス濃度の最大値である。警報を開始した後、ガスセンサ10が検出したCOガスの濃度が100ppm未満になると、MPU20は、換気や燃焼器具の停止などが行われCOガスの濃度が低下したと判断して、警報信号の出力を停止し、警報の解除を行う。これにより、警報表示部31は、第1の点灯部32の点滅を終了し、警報音出力部36は、所定の音声アナウンス又はビープ音の出力を終了する。MPU20は、警報を解除した後、すぐに逆数時間積Σ1/Tの積算を停止せずに、ガスセンサ10により検出されたCOガスの濃度が100ppm未満の状態が所定時間例えば1時間継続した後に、逆数時間積Σ1/Tを0クリアすると共に逆数時間積Σ1/Tの積算を停止する。その後、MPU20は、警報中最大濃度を記憶部50に警報履歴として格納する。ここで、図3に示すように、警報中最大濃度は、警報開始後から、逆数時間積Σ1/Tを0にリセットして積算を停止するまでの間に検出したCOガスの濃度の最大値である。これに対して、警報解除後に、COガスの濃度が100ppm未満の状態が所定時間例えば1時間継続しないうちに、再びCOガスの濃度が上昇して100ppm以上となると、MPU20は、報知部30に対して警報信号を出力する。その後、COガスの濃度が下がって100ppm未満になると、MPU20は、警報信号の出力を停止し、警報の解除を行う。そして、MPU20は、警報中再警報中の最大濃度を記憶部50に警報履歴として格納し、前述の警報解除の後の動作に戻る。なお、上述した一連の警報動作において、警報履歴として格納する情報は、前述した警報前最大濃度、警報時濃度及び警報中最大濃度のみに限定されない。これ以外にも、各種の情報を履歴として格納することができる。警報履歴等の詳細については、特開2011-103114号公報に開示されているので、必要ならば参照されたい。また、警報条件の成立は、COガスの濃度が100ppm所定濃度に到達後、逆数時間積Σ1/Tが1になる場合のみならず、他の条件であってもよい。例えば、警報条件の成立は、COガスの濃度が100ppm所定濃度に到達後、COHb濃度の積算値が所定の判定値に到達するといったことでもよい。このような基本動作を前提として、警報器1は、その特徴の一つとして、警報器1自身が備える報知機能を利用して、警報履歴を簡易的に報知することできる。この警報履歴の報知は、ユーザによる操作スイッチ40の操作をトリガーとして、実行される。警報履歴の報知は、警報器1自身が備える限られた資源第1及び第2の点灯部32,33及び警報音出力部36を利用して行うものとしている。そのため、警報履歴に係わる全ての情報を報知するのではなく、ユーザにとって重要度が高い情報、すなわち、警報現場における具体的な安全レベルを推知することができる情報を優先して報知することとしている。このような情報としては、操作スイッチ40の操作時から遡った所定期間内における警報実行の回数を示す情報警報回数情報と、直近に実行された警報、すなわち、操作スイッチ40の操作時から遡って最も近くに実行された警報における最大濃度に関する情報最大濃度情報と、が該当する。ここで、所定期間は、例えば、10日、1月又は1年といったように適宜の期間を任意に設定してもよいし、警報器1が所定の場所に設置されて動作を開始してからの全期間としてもよい。図4は、報知部30による警報履歴の報知動作を例示するタイミングチャートである。同図において、aは、操作スイッチ40からの操作信号の推移を示し、bは、警報音出力部36の動作推移を模試的に示す。また、cは、第2の点灯部33の点灯状態の推移を模式的に示し、dは、第1の点灯部32の点灯状態の推移を模式的に示す。なお、図4では、所定期間内における警報実行の回数が2回、直近の警報における最大濃度が1400ppmの場合の状態を示している。具体的には、MPU20は、操作スイッチ40からの操作信号をモニタリングし、その信号の立ち下がりから操作スイッチ40の押下操作を判断すると、操作スイッチ40の押下操作の継続時間をカウントする。MPU20は、この継続時間が、長々押しに対応する判定時間に到達したことを判断すると、警報履歴の報知の実行を判断する。この場合、MPU20は、記憶部50を参照した上で、警報回数情報及び最大濃度情報を確定する。なお、MPU20は、操作スイッチ40の押下操作の継続時間が、短押し、長押し、長々押しに対応する判定時間にそれぞれ到達したことを判断した場合には、警報音出力部36を利用して、個々の操作が確定したことをユーザに報知してもよい。例えば、MPU20は、警報音出力部36を制御して、短押しの操作が確定した場合には、所定長のビープ音を1回出力し、長押しの操作が確定した場合には、所定長さのビープ音を2回出力し、長々押しの操作が確定した場合には、所定長さのビープ音を3回出力するといった如くである。ビープ音の出力によりユーザが長々押しの操作の確定を判断して当該操作スイッチ40の押下を終了すると、MPU20は、報知部30に警報履歴の報知を指示する。すなわち、MPU20は、警報表示部31及び警報音出力部36に履歴報知信号を出力する。履歴報知信号に対応して、警報表示部31は、所定期間内における警報回数を報知するとともに、警報音出力部36も同様に、所定期間内における警報回数情報を報知する。警報表示部31による警報回数の報知方法としては、警報回数が0回の場合には、第1及び第2の点灯部32,33は消灯したままとし、警報回数が5回以下の場合には、第2の点灯部33は例えば3回点滅し、第1の点灯部32は消灯したままとするといった如くである。また、警報回数が6回以上の場合には、第1の点灯部32は例えば3回点滅し、第2の点灯部33は消灯したままとするといった如くである。また、警報音出力部36による警報回数の報知方法としては、警報回数が0回の場合には、警報音出力部36は何も出力せず、警報回数が5回以下の場合には、該当する回数を示すメッセージを出力するといった如くである。また、警報回数が6回以上の場合には、警報音出力部36は、6回以上である旨のメッセージを出力するといった如くである。つぎに、警報音出力部36は、警報回数の履歴の報知を終了することを意味する報知を行う。例えば、警報音出力部36は、所定時間1秒だけビープ音を継続して出力する。その後、警報表示部31は、最大濃度情報を報知する。ここで、最大濃度情報は、直近に実行された警報における最大濃度に関する情報に該当する。また、最大濃度とは、警報前最大濃度、警報時濃度及び警報中最大濃度の中での最大値をいう。警報表示部31による情報の報知方法としては、最大濃度が100ppm以上であれば、第1の点灯部32を1回点滅させ、最大濃度が500ppm以上であれば、第1の点灯部32を2回点滅させるといった如くである。また、最大濃度が1000ppm以上であれば、第1の点灯部32を3回点滅させ、最大濃度が1500ppm以上であれば、第1の点灯部32を4回点滅させるといった如くである。そして、MPU20は、最大濃度情報を報知した後、警報履歴の報知を終了する。このように本実施形態において、報知部30は、ユーザによる操作スイッチ40の操作時に、直近に実行された警報における最大濃度情報を報知している。かかる構成によれば、報知部30による報知機能を介することで、通信治具等を利用することなく、ユーザが警報器1のみから最大濃度情報を認識することができる。これにより、直近の警報における最大濃度情報から、警報現場における安全レベルを推知することができるので、ユーザが警報現場における安全性を簡便に確認することができる。なお、本実施形態において、最大濃度情報は、最大濃度に関する情報であり、具体的には、複数に区切られた濃度の範囲の中から、最大濃度に該当する区分を報知するものであるが、最大濃度そのものを報知する形態であってもよい。もっとも、本実施形態に示すように、複数の区分からなる濃度の範囲を単位として最大濃度を報知することで、報知パターンを区分に応じた数に限定することができるので、警報表示部31を構成する数少ない資源例えば、第1の点灯部32を有効に活用して、最大濃度情報を報知することができる。また、本実施形態において、報知部30は、最大濃度情報として、警報前最大濃度、警報時濃度及び警報中最大濃度の中での最大値に関する情報を報知している。かかる構成によれば、直近の警報における最も高い濃度を知り得ることができるので、警報現場における安全レベルを有効に推知することができるまた、報知部30は、ユーザによる操作スイッチ40の操作時から遡った所定期間内における警報実行の回数を示す警報回数情報を併せて報知しており、最大濃度情報と、警報回数情報とをタイミング的に前後して報知している。かかる構成によれば、最大濃度情報と、警報回数情報とを区別して認識することができる。これにより、ユーザへ個々の情報を識別性よく報知することができる。また、本実施形態では、警報回数情報を音及び表示のそれぞれにより報知している関係上、警報回数情報と、最大濃度情報とを同時に実行することが困難となるが、前述の手法によれば、警報回数情報と最大濃度情報とのそれぞれ報知することが可能となる。なお、報知部30は、最大濃度情報と、警報回数情報とをタイミング的に対応させて報知してもよい。この場合、警報回数情報を音により報知し、最大濃度情報を表示により報知するといったように、両者を異なる報知手段の動作とすることで実現することができ、両方の情報を早期に認識することができるという異なる効果を奏することができる。以上、本実施形態にかかる警報器について説明したが、本発明はこの実施形態に限定されることなく、その発明の範囲において種々の変更が可能である。本実施形態の警報器は、COガス以外にも、メタンガス、プロパンガス、水素ガス等のガスを対象としてよい。また、最大濃度情報及び警報回数情報の報知形態は、前述した手法に限られず、警報器が備える報知部を利用することで実現される様々な形態を適用することができる。"