地盤に構築された杭基礎に構造物の構真柱を建て込み、前記構造物の地下躯体を上階から下階へ構築していくときに、前記構真柱の軸力と変位量との関係から前記杭基礎のばね定数を求める工程と、前記地盤の掘削土量及び前記地盤の水位低下量の少なくとも一方と、地層の変形量と、の関係から前記地盤のばね定数を求める工程と、設計時に想定した前記杭基礎と掘削底面に構築される直接基礎とが分担する前記構造物の荷重の荷重分担率に近づくように、前記杭基礎のばね定数、前記地盤のばね定数、及び前記杭基礎が負担する荷重に基づいて、前記直接基礎と前記杭基礎とで前記構造物の荷重を負担する時期を調整する工程と、を備えるパイルドラフト工法。地盤に構築された杭基礎に構造物の構真柱を建て込み、前記構造物の地下躯体を上階から下階へ構築していくときに、前記構真柱の軸力と変位量との関係と、前記地盤の掘削土量及び前記地盤の水位低下量の少なくとも一方と地層の変形量との関係と、から前記杭基礎の鉛直方向の剛性と掘削底面に構築される直接基礎の鉛直方向の剛性との剛性比を求める工程と、設計時に想定した前記杭基礎と前記直接基礎とが分担する前記構造物の荷重の荷重分担率に近づくように、前記杭基礎の鉛直方向の剛性と前記直接基礎の鉛直方向の剛性との剛性比に基づいて、前記直接基礎と前記杭基礎とで前記構造物の荷重を負担する時期を調整する工程と、を備えるパイルドラフト工法。前記直接基礎を複数の領域に分割し、分割された領域毎に前記直接基礎と前記杭基礎とで前記構造物の荷重を負担する時期を調整する、請求項1又は請求項2に記載のパイルドラフト工法。前記杭基礎ごとに、前記直接基礎と前記杭基礎とで前記構造物の荷重を負担する時期を調整する、請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のパイルドラフト工法。本発明は、上記事実を考慮し、構造物を構築した後の杭基礎と直接基礎とが分担する構造物の荷重の荷重分担率を、設計時に想定した荷重分担率に近づけることが課題である。請求項1の発明は、地盤に構築された杭基礎に構造物の構真柱を建て込み、前記構造物の地下躯体を上階から下階へ構築していくときに、前記構真柱の軸力と変位量との関係から前記杭基礎のばね定数を求める工程と、前記地盤の掘削土量及び前記地盤の水位低下量の少なくとも一方と、地層の変形量と、の関係から前記地盤のばね定数を求める工程と、設計時に想定した前記杭基礎と掘削底面に構築される直接基礎とが分担する前記構造物の荷重の荷重分担率に近づくように、前記杭基礎のばね定数、前記地盤のばね定数、及び前記杭基礎が負担する荷重に基づいて、前記直接基礎と前記杭基礎とで前記構造物の荷重を負担する時期を調整する工程と、を備える。請求項1の発明では、杭基礎のばね定数、地盤のばね定数、及び杭基礎が負担する荷重に基づいて、設計時に想定した直接基礎と杭基礎とで構造物の荷重を負担する時期を調整する。よって、杭基礎と直接基礎とが分担する構築後の構造物の荷重の荷重分担率が、設計時に想定した荷重分担率に近づく。請求項2の発明は、地盤に構築された杭基礎に構造物の構真柱を建て込み、前記構造物の地下躯体を上階から下階へ構築していくときに、前記構真柱の軸力と変位量との関係と、前記地盤の掘削土量及び前記地盤の水位低下量の少なくとも一方と地層の変形量との関係と、から前記杭基礎の鉛直方向の剛性と掘削底面に構築される直接基礎の鉛直方向の剛性との剛性比を求める工程と、設計時に想定した前記杭基礎と掘削底面に構築される直接基礎とが分担する前記構造物の荷重の荷重分担率に近づくように、前記杭基礎の鉛直方向の剛性と前記直接基礎の鉛直方向の剛性との剛性比に基づいて、前記直接基礎と前記杭基礎とで前記構造物の荷重を負担する時期を調整する工程と、を備える。請求項2の発明では、杭基礎の鉛直方向の剛性と直接基礎の鉛直方向の剛性との剛性比に基づいて、直接基礎と杭基礎とで構造物の荷重を負担する時期を調整する。よって、杭基礎と直接基礎とが分担する構築後の構造物の荷重の荷重分担率が、設計時に想定した荷重分担率に近づく。請求項3の発明は、前記直接基礎を複数の領域に分割し、分割された領域毎に前記直接基礎と前記杭基礎とで前記構造物の荷重を負担する時期を調整する。請求項3の発明では、杭基礎と直接基礎とが分担する構築後の構造物の荷重の荷重分担率が、設計時の荷重分担率に、より正確に近づく。請求項4の発明は、前記杭基礎ごとに、前記直接基礎と前記杭基礎とで前記構造物の荷重を負担する時期を調整する。請求項4の発明では、杭基礎と直接基礎とが分担する構築後の構造物の荷重の荷重分担率が、設計時の荷重分担率に、より正確に近づく。以上説明したように本発明によれば、構造物を構築した後の杭基礎と直接基礎とが分担する構造物の荷重の荷重分担率を、設計時に想定した荷重分担率に近づけることができる。<第一実施形態>図1~図3を用いて、本発明の一実施形態に係るパイルドラフト工法について説明する。なお、図2に図示されているラフトばね155及びパイルばね125については、後述する図3のパイルドラフト基礎をばねモデルとした解析モデル図の説明を補足するための図示であり、実線で図示されているが、実際にこのようなばねが存在するものではない。図1Dと図2とに示すように、本発明が適用されて構築された構造物10は、地上躯体12と地下躯体14とを含んで構成されている。また、構造物10は、地盤20に構築されたパイルドラフト基礎100によって支持されている。パイルドラフト基礎100は、複数の杭基礎パイル120と直接基礎ラフト150とを有し、これら杭基礎パイル120と直接基礎ラフト150とで構造物10の荷重を分担して支持している。直接基礎150は、地下躯体14を構築するために掘削された掘削空間50の掘削底面52に構築されている。また、本実施形態では、杭基礎120の下端部122は、硬い支持層22までは到達していない。しかし、杭基礎120の下端部122が支持層22で到達していてもよい。図1Aから図1Dへと順番に示すように、構造物10は、逆打ち工法によって施工されている。本実施形態では、本設の床梁を山留め支保工として利用しながら、地盤20に構築された杭基礎120に構造物10の構真柱60を建て込み、地上躯体12を構築しつつ、地盤20を掘削しながら地下躯体14を構築していく。そして、図1Cに示すように、所定の時期に直接基礎150を構築する。つまり、構造物10が、所定階まで構築されると直接基礎150を構築する。別の観点から説明すると、構造物10の杭基礎120かかる荷重が所定の大きさなると直接基礎150を構築する。なお、逆打ち工法では、設計時に予め直接基礎150を構築する時期が想定されている。また、設計時に杭基礎120と直接基礎150とが分担する構造物10の荷重の荷重分担率が想定されている。そして、本実施形態では、実際に構造物10が構築された後の杭基礎120と直接基礎150とが分担する構造物10の荷重の荷重分担率を、設計時に想定した荷重分担率に近づけるため、設計時に想定した直接基礎150を構築する時期図1Dを参照を、施工時に調整している。よって、つぎに、直接基礎150を構築する時期の調整方法について説明する。<工法>図3は、直接基礎150が支持される地盤20と杭基礎120とをばねモデルとした解析モデル図である。また、地盤20のばねモデルをラフトばね155とし、杭基礎120のばねモデルをパイルばね155として、図示されている図2も参照。また、構築後の構造物10の荷重をNとし、施工時における直接基礎150を構築する前の構造物10の荷重をN1とし、直接基礎150を構築した後の構造物10の荷重をN2とする。よって、N=N1N2となる。設計時直接基礎150を構築する時期を想定決定する。また、図3Aに示すように、地盤20によるばね定数ラフトばね155のばね定数、杭基礎120のばね定数パイルばね155のばね定数とから、杭基礎120の鉛直方向の剛性と直接基礎150の鉛直方向の剛性との鉛直剛性比を求める。なお、地盤20のばね定数ラフトばね155のばね定数は、地盤20の事前の調査や今までのデータ等に基づいて求めることができる。同様に、杭基礎120のばね定数パイルばね155のばね定数も設計値や各種データ等に基づいて求めることができる。そして、これらから構造物10の構築後の杭基礎120と直接基礎150とが分担する構造物10の荷重の荷重分担率を想定する。具体的に説明すると、図3Bに示すように、直接基礎150を構築する前の構造物10の荷重N1は、全て杭基礎120が負担するので、この時点で杭基礎120が負担する荷重はN1である。図3Cに示すように、直接基礎150を構築する後の構造物10の荷重N2は、杭基礎120と直接基礎150とが分担して負担する。鉛直剛性比から杭基礎120が負担する鉛直荷重分担率をαとすると、これ以降で杭基礎120が負担する荷重はN2×αとなり、直接基礎150が負担する荷重はN2×1-αとなる。よって、図3Aに示す構造物10の構築後に杭基礎120が負担する荷重はN1N2×αであり、直接基礎150が負担する荷重はN2×1-αとなる。また、設計時に想定される構築後の杭基礎120と直接基礎150が分担する荷重分担率J1はN1N2×α:N2×1-αである。施工時地盤20に構築された杭基礎120に構造物10の構真柱60を建て込み、地上躯体12を構築しつつ、地盤20を掘削しながら地下躯体14を構築していくときに、言い換えると直接基礎150を構築する前の状態図1A又は図1Bの状態において、構真柱60の軸力と変位量との関係から杭基礎120のばね定数を求める。また、地盤20の掘削土量と地層の変形量との関係から地盤20のばね定数を求める。また、ディープウエル深井戸工法等で地盤20から地下水が抜かれる場合、地下水を抜くことによって浮力が減少し、これによって荷重が増加する。よって、水位低下量と地層の変位量とからも地盤20のばね定数を求めることができる。また、地盤20の掘削土量と水位低下量との両方と、地層の変形量と、から地盤20のばね定数ラフトばね定数を求めてもよい。なお、地層の変形量を計測する方法の一例として、層別沈下計の値を用いることができる。設計時と同様に、計測結果によって求められた地盤20によるばね定数ラフトばね155のばね定数、杭基礎120のばね定数パイルばね155のばね定数とから、杭基礎120の鉛直方向の剛性と直接基礎150の鉛直方向の剛性との鉛直剛性比を求める。計測結果から求められた鉛直剛性比から構造物10を構築した後の杭基礎120と直接基礎150とが分担する構造物10の荷重の荷重分担率J2を求める。そして、施工時の計測結果に基づいて算出された荷重分担率J2を、設計時に想定した荷重分担率J1N1N2×α:N2×1-αに近づけるため、設計時に想定決定された直接基礎150を構築する時期、言い換えると直接基礎150と杭基礎120とで構造物10の荷重を負担する時期図1Cを調整する。すなわち、直接基礎150を構築する時期を設計時の想定よりも早くしたり遅くしたりする。別の観点から説明すると、図3Bと図3Cとで示す杭基礎120のみで負担する荷重N1と、杭基礎120と直接基礎150との両方で負担する荷重N2と、を調整する。なお、地盤20は、工業製品とは違いばらつきが大きく、その挙動は非常に複雑であり、また設計時には限られた情報しかない。このため設計時に想定した杭基礎120のばね定数及び地盤20のばね定数が実際のばね定数と異なることがある。そして、このことが設計時と施工時とで荷重分担率が乖離する主な要因となっている。よって、これらのばね定数を精度よく予測することで、荷重分担率を精度良く予測することができる。<計算例>つぎに、計算例の一例を示す。設計時設計条件は、以下とする。構真柱の支配面積;100m2構真柱の間隔グリッド;10m×10m構真柱にかかる荷重;一本当たり30000kN構真柱にかかる荷重を支配面積で除した値;300kN/m2杭基礎の鉛直方向の剛性と直接基礎の鉛直方向の剛性との鉛直剛性比;7:3先行打ちと後打ちとの比;0.5:0.5杭基礎:杭基礎自身の沈下が1.5cm、直接基礎の影響で0.5cm追加直接基礎:直接基礎自身の沈下が1.8cm、杭基礎の影響で0.2cm追加地盤の単位体積重量:17kN/m3水圧:なしなお、上記、先行打ちと後打ちとの比とは、直接基礎を打つ前後の構造物の構築率の比率である。つまり、0.5:0.5の場合は、構築物が50半分構築されると直接基礎を構築するということである。図3で説明するとN1=N2である。また、構造物が構築後の荷重分担率杭基礎:直接基礎J1は、0.50.5×0.7:0.5×0.3=0.85:0.15で設計されている。杭基礎の鉛直方向の剛性と直接基礎の鉛直方向の剛性との鉛直剛性比は杭基礎の杭経、杭長、及び杭種等の設定により変化する。本計算例では、杭設定の結果7:3の比となっている。そして、後打ち後の直接基礎の負担荷重が300kN/m2×0.5後打ち割合×0.3=45kN/m2であり、また、設計時における地盤から受ける地盤のばね定数は、22.5kNm2cmと予測している。なお、ばね定数の予測値は地盤調査と解析によって算出されるものである。よって、その時の沈下量は、45kN/m2÷22.5kNm2cm=2cmと予測される。また、設計時の杭基礎のばね定数は、5250kN/cmと予測している。なお、杭基礎のばね定数の予測値も地盤調査と解析によって算出されるものである。そして、構真柱の支配面積は100m2であるので、5250kN/cm/100m2=52.5kNm2cmとなり、杭基礎パイルばねと直接基礎ラフトばねの鉛直剛性比は0.7:0.3となる。施工時直接基礎を構築する前の施工途中の実測によって、実際の杭基礎のばね定数と地盤のばね定数とを算出する。5m掘削、つまり85kN/m2の地盤の除去によって、地盤が3cmリバウンドした。なお、これは杭基礎の影響を受けていない値とする。また、このリバウンドは設計時には1.8cmと算出されていた想定していた。そして、直接基礎の負担荷重が45kN/m2であるとすると、3cm×45kN/m2/85kN/m2=1.59cmの地盤の沈下がある。よって、地盤のばね定数は、杭基礎の影響で0.2cm沈むとすると、45kN/m2÷1.59cm0.2cm=25.1kNm2cmとなる。設計時では地盤のばね定数は22.5kNm2cmと想定したが、実測では25.1kNm2cmと算出されたので、実際の地盤は設計時に想定したよりも硬いことになる。また、杭基礎のばね定数は、構真柱の軸力と変位量とから、3765kN/cmと算出された。なお、設計時では杭基礎のばね定数は5250kN/cmと想定されていた。よって、施工途中の実測による杭基礎の鉛直方向の剛性と直接基礎の剛性との鉛直剛性比は、ばね定数ばねの剛性の比から、3765kN/cm/100m2:25.1kNm2cm=0.6:0.4となる。つまり、設計時に想定された鉛直剛性比0.7:0.3が0.6:0.4と補正された。そして、先行打ちと後打ちとの荷重割合をX:1-Xとし、杭基礎と直接基礎との負担割合を当初の設計と同じ0.85:0.15にするためには、X1-X×0.6実測による鉛直剛性比:1-X×0.4=0.85:0.15となり、X=0.625となる。つまり、設計時では、先行打ち:後打ち=0.5:0.5であったが、先行打ち:後打ち=0.625:0.375となる。よって、構造物を62.5構築したときに直接基礎を構築する、つまり、直接基礎を構築する時期を設計時に想定した時期よりも遅くすることで、設計時に想定した荷重分担率杭基礎:直接基礎である0.85:0.15に近づけることができる。なお、設計時に想定した時期に直接基礎を構築する、荷重分担率杭基礎:直接基礎J2は、0.51-0.5×0.6:1-0.5×0.4=0.8:0.2となり、直接基礎が負担する荷重が設計時に想定した荷重よりも大きくなる。なお、上記、計算は一回のみでなく、直接基礎を構築する前の施工途中の間、数回行ってもよい。<作用及び効果>つぎに、本実施形態の作用及び効果について説明する。上述したように、地盤20に構築された杭基礎120に構造物10の構真柱60を建て込み、地上躯体12を構築しつつ、地盤20を掘削しながら地下躯体14を構築していくときに、言い換えると直接基礎150を構築する前の状態図1A又は図1Bの状態において、構真柱60の軸力と変位量、地盤20の掘削土量及び水位低下量の少なくとも一方と地層の変形量、を測定し、測定結果に基づいて、直接基礎150と杭基礎120とで構造物10の荷重を負担する時期を調整することで、構造物10を構築した後の杭基礎120と直接基礎150とが分担する構造物10の荷重の荷重分担率を、設計時に想定した荷重分担率に近づけることができる。別の観点から説明すると、図3Bと図3Cとで示す杭基礎120のみで負担する荷重N1と、杭基礎120と直接基礎150との両方で負担する荷重N2と、を調整することで、構造物10を構築した後の杭基礎120と直接基礎150とが分担する構造物10の荷重の荷重分担率を、設計時に想定した荷重分担率に近づけることができる。ここで、仮にこのような調整を行なわないで、設計時に決定された時期に直接基礎150を構築した場合、つまり、本発明を適用しないで構築した場合は、上記計算例では0.51-0.5×0.6:1-0.5×0.4=0.8:0.2となり、直接基礎150が負担する荷重が設計時に想定した荷重よりも大きくなる。よって、直接基礎150が負担する荷重が設計時の想定よりも大きくなっても、許容応力度を超えないように余裕を持って設計する必要ある。また、逆に杭基礎120が負担する荷重が設計時に想定した荷重よりも小さくなるので、過剰性能オーバースペックとなる。これに対して本実施形態では、上述したように、構造物10を構築した後の杭基礎120と直接基礎150とが分担する構造物10の荷重の荷重分担率J2を、設計時に想定した荷重分担率J1に近づけることができるので、直接基礎150及び杭基礎120に想定する許容応力度の余裕度を小さく見積もることができる。<変形例>つぎに、本実施形態の変形例について説明する。第一変形例図4Aと図4Bに示すように、杭基礎120にかかる構造物10の荷重が第一の荷重重量なるまで構築されると、直接基礎150を各杭基礎120の周囲の領域154を構築する。この状態では、直接基礎150の領域154と杭基礎120とで、構造物10の荷重を負担する。そして、この状態で構造物10を構築していく。図4Cに示すように、構造物10の荷重が第二の荷重重量になるまで構築されると、直接基礎150の他の領域156を構築し、直接基礎150全体が構築される。つまり、このとき初めて直接基礎150全体と杭基礎120とで、構造物10の荷重を負担する。このように、複数回に分けて直接基礎150を構築することで、構造物10を構築した後の杭基礎120と直接基礎150とが分担する構造物10の荷重の荷重分担率を、設計時に想定した荷重分担率に、より近づけることができる。なお、上述した施工時の計測及び調整を、図4Bと図4Cとの間にも行い、図4Cの直接基礎150全体を構築する時期を調整することで、設計時に想定した荷重分担率に、更に近づけることができる。第二変形例図5Aと図5Bとに示すように、構造物10の荷重が第一の荷重重量となるまで構築されると、直接基礎150全体を構築するが、杭基礎120Aとは接続し、杭基礎120Bとは接続しない。よって、直接基礎150と一部の杭基礎120Aとで、構造物10の荷重を負担する。そして、この状態で構造物10を構築していく。図5Cに示すように、構造物10の荷重が第二の荷重重量なるまで構築されると、残りの杭基礎120Bを直接基礎150と接続する。つまり、このとき初めて直接基礎150と全ての杭基礎120とで、構造物10の荷重を負担する。このように、複数回に分けて直接基礎150と杭基礎120とを接続することで、構造物10を構築した後の杭基礎120と直接基礎150とが分担する構造物10の荷重の荷重分担率を、設計時に想定した荷重分担率に、より近づけることができる。なお、上述した施工時の計測及び調整を、図5Bと図5Cとの間にも行い、図5Cの残りの杭基礎120Bを直接基礎150と接続する時期を調整することで、設計時に想定した荷重分担率に、更に近づけることができる。<その他>図6に示す構造物11のように、側面視において横長の低層階側13と縦長の高層階側15とで構成されていてもよい。このような構成の場合、第一変形例を適用して、低層階側13の直接基礎150Aと高層階側15の直接基礎150Bとを構築する時期を変えてもよい。或いは、第二変形例を適用して、低層階側13の杭基礎120Aの直接基礎150との接続時期と、高層階側15の杭基礎120Bと直接基礎150との接続時期を変えてもよい。尚、本発明は上記実施形態に限定されない。上述の実施形態及び変形例は、適宜、組み合わされて実施可能である。また、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々なる態様で実施し得ることは言うまでもない