外輪と、前記外輪の内周側に配置される内輪と、前記外輪および前記内輪間を転動する円すいころと、複数の円すいころを円周方向に間隔を空けて配置する保持器とからなる円すいころ軸受において、前記内輪の大径側に外径側へ突出した大径側鍔部を形成し、この大径側鍔部および前記円すいころ間に前記保持器を配置し、この保持器に前記大径側鍔部に対しこれの回転方向に摺接する第1の摺接面を形成し、前記保持器に前記円すいころに対しこれの回転方向に摺接する第2の摺接面を形成し、前記保持器に前記円すいころに対し円周方向に係合し、前記円すいころを円周方向に間隔を空けて保持する係合部を形成したことを特徴とする円すいころ軸受。前記係合部は、前記円すいころの前記外輪側の外周に摺接する係合突起であることを特徴とする請求項1に記載の円すいころ軸受。前記係合部は、前記円すいころの大径側端面へ突出した係合凸部であり、前記円すいころの大径側端面に前記係合凸部に係合する係合凹部を形成し、前記係合凸部および前記係合凹部を円すいころの回転軸線と同軸に設けたことを特徴とする請求項1に記載の円すいころ軸受。本発明は上述した問題点を解決するためになされたもので、その目的は、円すいころ軸受の外径を大きくすること無しに、円すいころ軸受の耐えられる荷重をより高める。請求項1に記載の発明は、外輪と、前記外輪の内周側に配置される内輪と、前記外輪および前記内輪間を転動する円すいころと、複数の円すいころを円周方向に間隔を空けて配置する保持器とからなる円すいころ軸受において、前記内輪の大径側に外径側へ突出した大径側鍔部を形成し、この大径側鍔部および前記円すいころ間に前記保持器を配置し、この保持器に前記大径側鍔部に対しこれの回転方向に摺接する第1の摺接面を形成し、前記保持器に前記円すいころに対しこれの回転方向に摺接する第2の摺接面を形成し、前記保持器に前記円すいころに対し円周方向に係合し、前記円すいころを円周方向に間隔を空けて保持する係合部を形成したものである。請求項2に記載の発明は、前記係合部が、前記円すいころの前記外輪側の外周に摺接する係合突起であることを特徴とするものである。請求項3に記載の発明は、前記係合部が、前記円すいころの大径側端面へ突出した係合凸部であり、前記円すいころの大径側端面に前記係合凸部に係合する係合凹部を形成し、前記係合凸部および前記係合凹部を円すいころの回転軸線と同軸に設けたことを特徴とするものである。本発明によれば、円すいころ軸受の外径を大きくすること無しに、円すいころ軸受の耐えられる荷重をより高めることができる。本発明の一実施形態について、図1乃至図6を参酌しつつ説明する。図1は、円すいころ軸受の断面図であり、図2は、図1のA矢視図であり、図3は、図1のB矢視図であり、図4は、図1のD-D線における平面展開図であり、図5は、円すいころ軸受の図1のF-F線断面図である。図1乃至図3に示すように、円すいころ軸受10は、リング状の外輪11と、外輪11の内周側に配置されるリング状の内輪20と、外輪11および内輪20間に配置されるリング状の保持器30と、保持器30によって円周方向に間隔を空けて配置される複数の円すいころ40とからなっている。外輪11、内輪20、保持器30、円すいころ40は、いずれも金属の材料で構成され、特に鉄系の材料がよく使われる。外輪11の内周には、外輪11の軸線に対して傾斜した外輪側軌道面12が形成されている。内輪20の外周には、内輪20の軸線に対して傾斜した内輪側軌道面22と、内輪20の軸線に対して平行な嵌合面27とが形成されている。また内輪20には、内輪側軌道面22および嵌合面27を挟んで小径側に外径方向へ突出した小径側鍔部23が形成され、内輪側軌道面22および嵌合面27を挟んで大径側に外径方向へ突出した大径側鍔部24が形成されている。小径側鍔部23の円すいころ40側の端面には、円すいころ40の後述する小径側端面41に接触する小径側内側端面25が形成されている。大径側鍔部24の円すいころ40側の端面には、保持器30の後述する第1の摺動面31に接触する大径側内側端面26が形成され、この大径側内側端面26には内径側から順に、第1の油溝51、第2の油溝52、第3の油溝53が形成されている。第1の油溝51は、円弧状の形状を有し、円周方向に等間隔に複数形成されている。第2の油溝52および第3の油溝53は、内輪20の軸線回りに形成された環状の溝である。第1の油溝51、第2の油溝52、第3の油溝53は、潤滑油を保持する機能を有し、第1の油溝51、第2の油溝52、第3の油溝53に保持された潤滑油を、第1の摺動面31および大径側内側端面26間に供給することによって、第1の摺動面31および大径側内側端面26間の焼き付きを防止できる。内輪20は、内輪側軌道面22および大径側鍔部24を形成した大径側部材50と、小径側鍔部23を形成した小径側部材55とからなり、大径側部材50および小径側部材55は、ボルト56を介して互いに同軸に連結されている。内輪20の内周側には、保持軸60が挿入できるよう嵌合面が形成され、保持軸60は、大径側部材50および小径側部材55を互いに同軸に組付ける役目を有する。図1、図3および図4に示すように、保持器30は、リング状の形状を有し、径方向においては外輪11および内輪20間に配置され、軸方向においては大径側鍔部24および円すいころ40間に配置される。また保持器30は、内輪20の大径側内側端面26に対し内輪20の回転方向に摺接する第1の摺動面31を有し、円すいころ40の後述する大径側端面42に対し円すいころ40の回転方向に摺接する第2の摺動面32を有する。さらに保持器30は、円すいころ40側へ軸方向に突出し、かつ複数の円すいころ40間に配置された係合突起33を有する。係合突起33の円周方向両側には、円すいころ40の外周に摺接する第3の摺動面34が形成され、係合突起33は複数の円すいころ40を円周方向に間隔を空けて保持する機能を有する。第1の摺動面31は、保持器30の軸線に対し垂直な面であり、第2の摺動面32は、円すいころ40の回転軸線に対し垂直な面である。保持器30は、鍛造等により成形され、切削により所定の寸法に仕上げられる。前記円すいころ40は、円すい形状から頂部を除去した形状を有するもので、前記外輪側軌道面12と前記内輪側軌道面22上を転動する転動面と、小径側の端面に形成された小径側端面41と、大径側の端面に形成された大径側端面42を有する。続いて上述した構成にもとづいて、組付け動作を説明する。保持軸60に大径側部材50を嵌合させ、大径側部材50の嵌合面27に保持器30を遊嵌させる。次に、円すいころ40を内輪側軌道面22上に配置し、円すいころ40の外周を係合突起33に係合させる。保持軸60に小径側部材55を嵌合させ、ボルト56をねじ込むことにより大径側部材50および小径側部材55を互いに同軸に連結する。大径側部材50および小径側部材55から保持軸60を抜き取る。こうして、内輪20、保持器30、円すいころ40がバラバラにならないように一体化し、一体化した内輪20、保持器30、円すいころ40は、図略の回転軸に組付けられる。図略のハウジングに外輪11が取り付けられ、この外輪11に回転軸と一体化した内輪20、保持器30、円すいころ40が挿入される。こうして、回転軸はハウジングに対し円すいころ軸受10を介して軸承される。このようにして組付けられた回転軸および内輪20を回転させると、円すいころ40は外輪側軌道面12および内輪側軌道面22上を転動しながら内輪20の回転方向と同方向へ移動する。このとき、保持器30は、軸方向において、大径側鍔部24と円すいころ40とで挟み込まれ、大径側内側端面26で案内支持され、円周方向において、係合突起33と円すいころ40とが係合しているので、円すいころ40の転動によって保持器30が内輪20と同方向へ回転する。回転軸に作用する軸方向の力は、主に、内輪側軌道面22を介して円すいころ40に作用し、さらに外輪側軌道面12を介して外輪11に作用する。また回転軸に作用する軸方向の力は、補助的に、大径側内側端面26を介して保持器30に作用し、さらに、大径側端面42を介して円すいころ40に作用し、またさらに、外輪側軌道面12を介して外輪11に作用する。円すいころ40および大径側鍔部24間に保持器30を介挿することにより、円すいころ40の大径側端面42の接触面積が増え、円すいころ軸受10の耐えられる荷重が高められる。円すいころ40の回転による接触と、保持器30の回転による接触が分散され、第2の摺動面32、大径側内側端面26のそれぞれで接触による摩耗が発生し、摩耗による寿命を延ばすことができる。従来の保持器の柱部に代えて係合突起33を使用することにより、円すいころ40を内輪20の円周方向に多数配置することができ、円すいころ軸受10の耐えられる荷重を高めることができる。本発明はこうした実施形態に何等限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。上述した実施形態は、円すいころ40の外輪11側の外周に係合突起33を係合させた。他の実施形態として、図6に示すように、保持器30の第2の摺動面32に円すいころ40側へ突出した係合凸部35を形成し、この係合凸部35が係合する係合凹部45を円すいころ40の大径側端面42に形成しても良い。係合凸部35および係合凹部45は、円すいころ40の回転軸線と同軸上に形成される。このものは、円すいころ40間に係合突起33が無い分だけ、円すいころ40をより多く配置することができる反面、円すいころ40および保持器30間の接触面積が減る。上述した実施形態と同じ部品、同じ面については、同一の番号を付与し、説明は省略する。