マルチバンド集光装置エネルギー変換モジュールであって、入射光を複数の光ビームに分割し、互いに分離した複数の1次スポットに前記複数の光ビームをそれぞれ集光させるマルチバンド太陽光集光装置と、各々が互いに分離した前記複数の1次スポットに対応するように当該複数の1次スポットにそれぞれ配置されるとともに、各々が該当する1次スポットの光ビームの波長に対応するスペクトルピークを持つ光吸収特性を有する複数のエネルギー変換部を備えるエネルギー変換装置と、を備えたことを特徴とするマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記マルチバンド太陽光集光装置は、前記複数の光ビームを形成するべく前記入射光を波長に応じて分割する回折格子と、互いに分離した前記複数の1次スポットに前記複数の光ビームをそれぞれ集光するための集光部品と、を備えたことを特徴とする請求項1に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記回折格子は、互い違いに配列される複数の第2の回折格子を備えたことを特徴とする請求項2に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記マルチバンド太陽光集光装置は、前記入射光を集光するための集光部品と、前記集光された入射光を、波長に応じて、互いに分離した前記複数の1次スポットの前記複数の光ビームにそれぞれ分割する回折格子と、を備えたことを特徴とする請求項1に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記回折格子は、前記集光された入射光を複数の2次スポットで分割する複数の第2の回折格子を備え、前記複数の1次スポットの各々は、2つの2次スポットを伴うことを特徴とする請求項4に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記マルチバンド太陽光集光装置と前記エネルギー変換装置との間に配置されて、前記分割され集光された入射光を、互いに分離した前記複数の1次スポットに案内する第2のレンズをさらに備えたことを特徴とする請求項1に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。集光部品と、当該集光部品の面に配置される回折格子とを備えるマルチバンド太陽光集光装置と、前記集光部品の集光面の上に、側面どうしが互いに隣接し且つ各受光面が当該集光部品と対向するように配置される複数のエネルギー変換部を備えるエネルギー変換装置と、を備えたことを特徴とするマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記集光部品は、集光面が光軸に対しなす角度が60°から120°の間であることを特徴とする請求項7に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記集光部品は、前記エネルギー変換部に対し入射光が-30°から30°の間の入射角で入射するように当該入射光を集光するようになっていることを特徴とする請求項7に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記集光部品の放光面は、その面積が前記エネルギー変換装置の受光面をカバー可能な寸法を有することを特徴とする請求項7に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記エネルギー変換装置は、前記集光部品の幅の半分以下の幅を有することを特徴とする請求項10に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記エネルギー変換装置の受光面は、その面積が前記集光部品の放光面を水平面に対し垂直に射影した面積の半分以下であることを特徴とする請求項10に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記集光部品は、放光面および入射面を備え、前記回折格子は、前記集光部品の前記入射面または前記放光面に配置される、請求項7に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記集光部品は、両凸レンズ、平凸レンズ、フレネルレンズ、または反射光集光レンズであることを特徴とする請求項7に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記マルチバンド太陽光集光装置と前記エネルギー変換装置との間に配置される第2のレンズを更に備えたことを特徴とする請求項7に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。入射光を波長に応じて分割して集光して、互いに異なる波長帯域を有する複数の光ビームを形成するべく、前記入射光を集光面で集光するための集光部品と、前記入射光を波長帯域に応じて分割する回折格子とを備えるマルチバンド太陽光集光装置と、前記集光部品の集光面の上に、各受光面が当該集光部品と対向するように配置される複数のエネルギー変換部を備え、前記マルチバンド太陽光集光装置に形成された互いに異なる波長帯域を有する複数の光ビームが入射されるエネルギー変換装置と、を備えたことを特徴とするマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記複数のエネルギー変換部の各受光面の中心軸と、対応する各光ビームの光軸との間の角度は0°から20°の間であることを特徴とする請求項16に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記集光部品は放光面および入射面を備え、前記回折格子は当該入射面または当該放光面に配置されることを特徴とする請求項16に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。互いに異なる前記波長帯域を有する複数の光ビームは、前記集光面の上の互いに分離した複数の1次スポットにそれぞれ集光され、前記複数のエネルギー変換部は、互いに分離した前記複数の1次スポットにそれぞれ配置されることを特徴とする請求項16に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記複数のエネルギー変換部は、前記入射光に応じて異なる吸収スペクトルをそれぞれ有し、当該吸収スペクトルに対応する互いに異なる波長帯域を有する前記複数の光ビームによる互いに分離した前記複数の1次スポットにそれぞれ配置されることを特徴とする請求項19に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。前記マルチバンド太陽光集光装置と前記エネルギー変換装置との間に配置される第2のレンズをさらに備えたことを特徴とする請求項16に記載のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュール。マルチバンド太陽光吸収技術は、多接合型太陽電池の技術に基づいていることが知られている。2つまたは3つの太陽電池を多接合型に積層する多接合型太陽電池の技術は、太陽電池の吸収スペクトルを拡大することができる。しかしながら、物質の透過率の限界のため、太陽光の入射強度は、下の方の太陽電池では低くなり、下の方の電池の吸収強度も減少する。さらに、異なる太陽電池は異なる格子定数を有する。格子定数の不一致は、インターフェースで格子を増加させる傾向にあり、光電流密度は低下する。したがって、インターフェースにバッファ層を配置して抵抗および格子の不一致を減少させる必要があるが、同時に生産コストおよび生産の複雑性は増す。積層数の増加に伴い、生産コストおよび生産の複雑性も増す。しかしながら、改善された効率は線形的には増加せず、プロセスの歩留まりも低下する。ソーラーグレードシリコン原料が不足しているため、集光装置の使用が重要である。集光比は、焦点における太陽電池の比率に対する集光装置の被照射面積の比率であると定義される。太陽光発電システムの集光比が高いほど、システムが使用する太陽電池の材料は少なくなる。マルチバンド太陽光吸収技術によれば、入射光の強度を増大し、太陽光発電材料の使用を削減するために、太陽光は、湾曲したフレネルレンズを介して太陽電池に集光される。しかしながら、太陽電池の吸収スペクトルは、すべての太陽放射スペクトルをカバーしてはおらず、吸収されない太陽放射スペクトルは、熱に変換される。そのため、太陽電池の基板の温度は上昇し、それによって太陽電池の変換効率は低下する。基板から熱を分散させるため、ヒートシンクを追加して配置するが、ヒートシンクの設計により、太陽光発電システムのコストおよび複雑性は増大する。もう1つのマルチバンド太陽光吸収技術によれば、太陽電池に太陽光を集光するために、高分散材料でできた軸外のフレネルレンズが用いられる。しかしながら、軸外のフレネルレンズの特性に応じて、異なる波長を有する光は、光入射の軸方向上の異なる場所に集光される。以下では、異なる吸収スペクトルを有する太陽電池が、光入射の軸方向上の近傍に設置されることで、異なる波長を有する光が異なる太陽電池に吸収されることができるようにする。しかしながら、このような設計では、太陽電池に対する入射光の入射角が大きすぎて良好な変換効率が得られないこと、および高波長分散材料は入手が容易ではないという問題が生じる。以上に鑑みて、本開示は、上記の問題を解決するため、マルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュールを提供する。1つの実施形態は、マルチバンド太陽光集光装置およびエネルギー変換装置を備えるマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュールを開示する。マルチバンド太陽光集光装置は、入射光を複数の光ビームに分割し、互いに分離した複数の1次スポットに複数の光ビームをそれぞれ集光させるために使用される。エネルギー変換装置は、複数のエネルギー変換部を備え、これらのエネルギー変換部は、1つ1つが互いに分離した1次スポットに対応し、この1次スポットに配置される。それぞれのエネルギー変換部は、個別の吸収スペクトルピークを有し、このピークは、エネルギー変換部が配置されている1次スポットの光ビームの波長に対応する。もう1つの実施形態は、マルチバンド太陽光集光装置およびエネルギー変換装置を備えるマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュールを開示する。マルチバンド太陽光集光装置は、集光部品およびこの集光部品の表面に配置される回折格子を備える。エネルギー変換装置は、集光部品の集光面に配置された複数のエネルギー変換部を、互いに隣接した状態で備える。エネルギー変換部の受光面は、集光部品と対面する。さらにもう1つの実施形態は、マルチバンド太陽光集光装置およびエネルギー変換装置を備えるマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュールを開示する。マルチバンド太陽光集光装置は、波長に応じて入射光を分割して集光するために使用され、マルチバンド太陽光集光装置は、集光面に入射光を集光するための集光部品と、波長帯域に応じて入射光を分割するための回折格子とを備える。エネルギー変換装置は、集光部品の集光面に配置された複数のエネルギー変換部を備える。エネルギー変換装置の受光面は、集光部品と対面する。入射光がマルチバンド太陽光集光装置によって分割され集光されたのち、入射光は、複数の異なる波長帯域を有する光ビームを形成してエネルギー変換装置に入射する。本実施形態のマルチバンド集光装置エネルギー変換モジュールによれば、マルチバンド太陽光集光装置集光部品および回折格子を使用して、太陽光を異なる波長帯域を有する光ビームに分割し、この光を対応するエネルギー変換部に集光し、エネルギー変換部が良好な変換効率を持てるようにし、これによって総合的なエネルギー変換効率を向上させる。さらに、マルチバンド太陽光集光装置を使用することにより、エネルギー変換部の材料の使用をさらに削減することができる。本開示は、例示のみを目的とし、したがって本開示を限定しない、以下に記載した詳細説明から完全に理解されるであろう。以下の詳細な説明では、開示した実施形態の完全な理解を提供するために、多くの特定の詳細事項を、説明を目的として記載している。しかしながら、これらの特定の詳細事項がなくとも1つ以上の実施形態を実施できることは明らかであろう。また、図面を簡易化するために、公知の構造および装置を概略的に示している。本開示では、マルチバンド太陽光集光装置を使用して、太陽光などの入射光またはその他の光を、異なる波長帯域を有する光ビームに分割し、光の入射の水平方向上の異なる位置に光ビームを集光して、異なるスポットまたは集光スポットもしくは1次スポットと呼ぶを形成するようにする。異なる波長帯域を有する光ビームは、光スペクトルまたは特定の光の波長の異なる範囲を指すことがある。以下では、説明しやすいように、太陽光を例に挙げるが、本実施形態はこれに限定されず、周囲光またはその他の光は他の例になる。エネルギー変換部は、各スポットに対応するように配置される。ここで、エネルギー変換部は、光電変換部品または光電部品と呼ぶまたは熱電変換部品とすることができるが、上記の部品または部に限定されない。上記のように対応している構成の間隔は、スポットの光ビームの帯域波長を備えるエネルギー変換部の吸収スペクトルピークに対応するものであってもよい注意:エネルギー変換部は、異なる吸収スペクトルピークを有する。例えば、エネルギー変換部の吸収スペクトルピークが500ナノメートルnmの場合、光ビームの波長帯域におけるピークをカバーするエネルギー変換部は、500nmをカバーしているまたはこれと重なる光ビームが集光されるスポットに配置されることができる。この実施形態では、それぞれのエネルギー変換部は、良好な変換効率を有することができるため、全体のエネルギー変換効率は向上し、熱の発生も軽減される。マルチバンド太陽光集光装置は、集光が良いという特性を有するため、集光比を増大させることができ、エネルギー変換部の材料の使用を削減することができる。一実施形態によるマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュールの概略図である図3を見ていただきたい。マルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュール100は、マルチバンド太陽光集光装置110およびエネルギー変換装置130を備えている。マルチバンド太陽光集光装置110は、回折格子114および集光部品112を備えている。回折格子114は、集光部品112の表面に配置されている。マルチバンド太陽光集光装置110の集光部品112は、集光面Aに入射光を集光するために使用される。回折格子114は、入射光の入射を波長帯域に応じてマルチバンド太陽光集光装置110で分割し、複数の光ビームを形成する。例えば、入射する太陽光102は、3つの光ビームに分配されまたは分割され、この3つの光ビームの各々は、異なる波長λ1、λ2およびλ3に応じてそれぞれの波長帯域に対応する。例えば、3つの波長帯域を有する光ビームは、それぞれ特定の波長を有するが、本実施形態に限定されない。他の実施形態では、3つの光ビームは、波長範囲の異なる3つの波長帯域をそれぞれ有することができ、例えば、中心波長を含む3つの波長帯域を有する光ビームは、λ1、λ2およびλ3である。マルチバンド太陽光集光装置110は、最初に太陽光102を分割してから集光することができる。他の実施形態では、マルチバンド太陽光集光装置110は、最初に太陽光102を集光してから分割することができる。これらの実施形態の目的は、いずれも2種類の上記のプロセスによって達成することができる。この実施形態では、太陽光102は、最初に分割されてから集光される。この実施形態では、集光面Aは平坦だが、これに限定されない。集光面Aの形状は、集光部品112の集光特性に応じて変化してよい。例えば、集光面Aは、湾曲面または連続的に連結した複数の直線状の部分であってもよい。エネルギー変換装置130は、複数の光電変換部品または熱電変換部品を備え、エネルギー変換部は、光光エネルギーに対して異なる吸収スペクトルピークを有する。この実施形態では、エネルギー変換装置130は、3つのエネルギー変換部131、132、133を備え、このエネルギー変換部131、132、133は、異なる吸収波長帯域吸収スペクトルピークを有する。エネルギー変換部131、132、133は、互いに隣接するように配置される。エネルギー変換部132/133のそれぞれの吸収波長帯域は、エネルギー変換部131/132の吸収波長帯域に続く。つまり、エネルギー変換部131、132、133の吸収波長帯域は、互いに重複してはならない。エネルギー変換装置130は、集光部品112の集光面Aに配置され、エネルギー変換装置130の受光面130aつまり、エネルギー変換部131、132、133のそれぞれの受光面130aは、集光部品112と対面し、集光された光は、光が集光部品112を通過した後エネルギー変換部131、132、133に入射できる。なお、エネルギー変換装置130のエネルギー変換部131、132、133が互いに隣接している構成は、例として挙げたものであり、この構成に限定されない。エネルギー変換装置130が集光部品112の集光面Aに配置され、集光された光がエネルギー変換装置130に入射するかぎり、どのような形も可能である。さらに、集光面Aは、集光部品112の光軸Lとともに角度を形成することができ、この角度は60°から120°の間とすることができる。一実施形態では、集光面Aは、集光部品112の光軸Lに対しておおよそ垂直にすることができる。この実施形態によれば、太陽光が回折格子114および集光部品112を通過した後、異なる波長帯域を有する複数の光ビームが形成される。光ビームは、集光面Aで互いに分離した1次スポットを形成し、エネルギー変換部131、132、133は、吸収スペクトルピークに応じて光ビームによって形成される1次スポットの位置に対応するように配置される。したがって、エネルギー変換部131、132、133の構成により、エネルギー変換部131、132、133の受光面130aの中心軸つまり、垂直な入射軸は、光ビームの光軸と一致することができる。換言すれば、エネルギー変換部131、132、133の受光面130aの中心軸と、対応する光ビームの光軸との間の角度は、0°から20°の間または160°から180°の間である。その結果、良好な集光効果が達成され、これによってエネルギー変換効率がさらに向上する。集光部品112は、放光面112aおよび入射面112bを備える。入射面112bは、入射光源からの光を受けるために使用され、一方、放光面112aは、受けた光を集光面Aに放出して集光するために使用される。集光部品112の放光面112aの面積は、エネルギー変換装置130の受光面130aをカバーできるサイズである。換言すれば、放光面112aは受光面130aよりも大きいまたは等しい。一実施形態では、エネルギー変換装置130の幅D’は、集光部品112の幅Dの半分よりも短くまたは等しくすることができる。もう1つの実施形態では、エネルギー変換装置130の受光面130aは、集光部品112の放光面112aによって水平面に垂直に照射される面積の半分よりも小さいかまたは等しい。回折格子114は、集光部品112の片側の面に取り付けられるかまたは作製されることができる。換言すれば、集光部品112および回折格子114は、2つの独立した部品または一体形成された単一部分とすることができる。図3に示すように、この実施形態では、回折格子114は、集光部品112の入射面112bに取り付けられる。さらに、集光部品112は、レンズとすることができる。この実施形態では、集光部品112は両凸レンズだが、実施形態はこの種のレンズに限定されない。太陽光102がマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュール100に入ると、太陽光102は、マルチバンド太陽光集光装置110を通過し、マルチバンド太陽光集光装置110によって分割され集光されたのち、異なる波長帯域を有する複数の光ビームを形成する。次に、分割され集光された太陽光102は、エネルギー変換装置130に入射する。図3の実施形態では、太陽光102がマルチバンド太陽光集光装置110を通過するとき、太陽光102は、最初に回折格子114に入り、入射する太陽光102は、回折格子114によって波長の異なる3つの光ビームに分割される。次に、分割された光ビームは、入射面112bを通って集光部品112に入射し、集光部品112によって集光されたのち、分割され集光された光ビームは、放光面112aから放出されすなわち出て、異なる波長λ1、λ2およびλ3に応じて互いに分離した集光面A上の1次スポットに集光される。エネルギー変換装置130のエネルギー変換部131、132、133は、それぞれ互いに分離した1次スポットに配置される。特に、エネルギー変換部131、132、133は、互いに分離した1次スポットに配置され、この場所に光ビームは集光され、エネルギー変換部131、132、133の吸収スペクトルピークに対応する異なる波長帯域を有する。これはつまり、エネルギー変換部131、132、133の吸収スペクトルピークは、互いに分離した1次スポットの光の波長λ1、λ2およびλ3に対応するということである。換言すれば、エネルギー変換部131、132、133の吸収波長帯域は、対応する波長λ1、λ2およびλ3をカバーする。あるいは、対応する波長λ1、λ2およびλ3は、エネルギー変換部131、132、133の吸収スペクトルの中心点にある。このように、集光部品112は、太陽光102が小さい入射角で集光されたのちに、太陽光102つまり入射光をエネルギー変換部131、132、133に入射させることができる。一実施形態では、入射角は、-30°から30°の間とすることができる。ここでは、入射角は、入射する光ビームとエネルギー変換部131、132、133の受光面130aの法線との間の角度である。図4は、第2の実施形態によるマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュールの概略構造図である。この実施形態と図3の実施形態との相違点は、この実施形態における集光部品112が平凸レンズであるという点である。同じように、太陽光102がマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュール100に入るとき、太陽光102は、最初にマルチバンド太陽光集光装置110を通過し、太陽光102がマルチバンド太陽光集光装置110によって分割され集光されたのち、異なる波長帯域を有する複数の光ビームを形成する。最後に、光ビームは、エネルギー変換装置130に入射する。図5は、第3の実施形態によるマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュールの概略構造図である。この実施形態と図3および図4の実施形態との相違点は、この実施形態で使用される集光部品112がフレネルレンズであるという点である。この実施形態では、フレネルレンズは、2次元集光のフレネルレンズである。さらに、他の実施形態では、フレネルレンズは、1次元集光タイプのものであってもよい。同じように、太陽光102がマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュール100に入るとき、太陽光102は、マルチバンド太陽光集光装置110を通過し、太陽光102がマルチバンド太陽光集光装置110によって分割され集光されたのち、異なる波長帯域を有する複数の光ビームを形成する。最後に、光ビームは、エネルギー変換装置130に入射する。図6は、第4の実施形態によるマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュールの概略構造図である。この実施形態と図3の実施形態との相違点は、この実施形態では回折格子114が、集光部品112の放光面112aに配置されるという点である。したがって、太陽光102がマルチバンド太陽光集光装置110に入るとき、太陽光102は、入射面112bを通って集光部品112に入射する。太陽光102が集光部品112によって集光されたのち、太陽光102は放光面112aから出て、回折格子114に入る。次に、回折格子114は、集光された太陽光102を波長の異なる3つの光ビームに分割される。光ビームは、集光面A上の異なる波長λ1、λ2およびλ3に応じて互いに分離した異なる1次スポットに集光され、対応する位置に配置されたエネルギー変換部131、132、133によって受け取られる。上記の実施形態から、マルチバンド太陽光集光装置110、回折格子114は、集光部品112の入射面112aまたは放光面112bに配置されてよいことがわかる。しかしながら、実施形態は、上記の構成に限定されない。図7は、第5の実施形態によるマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュールの概略構造図である。この実施形態と図6の実施形態との相違点は、この実施形態では集光部品112が、平凸レンズであるという点である。回折格子114は、集光部品112の放光面112a平凸レンズの平面に配置される。この実施形態では、回折格子114は、等間隔回折格子である、つまり、平凸レンズの湾曲面の接線TLにおける回折格子114の照射間隔ピッチは、すべて同じである。図6の実施形態に関して言えば、回折格子114は、集光部品112の放光面112aつまり両凸レンズの凸状面に配置され、回折格子114は、等間隔回折格子とすることができる。つまり、両凸レンズの接線TLにおける回折格子114の照射間隔ピッチは、すべて同じである。なお、接線TLにおける回折格子114の照射間隔を等間隔にするという設計は、例示にすぎず、回折格子114の間隔が異なる設計による変形例があってもよく、これに限定されないことが当業者にはわかるであろう。図8は、第6の実施形態によるマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュールの概略構造図であり、マルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュール100を示す。太陽光102がエネルギー変換装置130の受光面130aに入る上記の実施形態と比較して、この実施形態では、太陽光102は、マルチバンド太陽光集光装置110に入ることで、エネルギー変換装置130の受光面130aに対応する方向とは逆の方向から入る。したがって、この実施形態では、集光部品112は、集光反射レンズとすることができ、このレンズでは、集光部品112の放光面112aまたは入射面112bが、反射面を形成し、回折格子114が集光部品112の放光面112a上にある。太陽光102がマルチバンド太陽光集光装置110に入るとき、太陽光102は、回折格子114によって分割され、その後、分割された光は、集光部品112に入って集光される。放光面112aまたは入射面112bは、反射面であるため、分割された光ビームは、集光部品112からエネルギー変換装置130に向かって反射し、集光面Aで集光される。その後、集光された光は、集光面A上のエネルギー変換装置130に入る。他の実施形態では、マルチバンド太陽光集光装置は、一体に形成されてもよい、つまり、集光部品112および回折格子114は、1つの部品に形成される。この実施形態における一体型の集光装置では、回折格子114の面に反射層を配置してもよく、例えばこの面に金属コーティングを配置してもよい。太陽光102がマルチバンド太陽光集光装置110に入るとき、太陽光102は、回折格子114で直接反射し、集光され、分割され、分割され集光された太陽光102は、同じ方法で集光面Aに集光される。例えば、マルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュール100の1つの設計を図9に見ることができる。この図は、一実施形態によるマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュールの一例の概略構造図である。この実施形態では、両凸レンズを集光部品112とし、回折格子114が入射光を波長に応じて3つの波長帯域λ1、λ2およびλ3に分割し、λ1=500nm、λ2=600nm、およびλ3=700nmである。集光面Aの1次スポットの位置に対応するように配置されたエネルギー変換部131、132、133は、500nm、600nmおよび700nmの波長を有する波長帯域の光に対して良好な吸収効率を有する。太陽光102が垂直に入射するとき、集光部品112の幅Dおよび厚みTは、それぞれ8cmおよび1cmであり、集光部品112に使用される材料の屈折指数は、1.49であり、集光部品112の曲率半径Rは、12.8cmであり、接線TL上の回折格子の照射間隔dは、5mmであり、回折格子114の回折次数は、-1であり、エネルギー変換装置130の全長幅D’は、1.5cmであり、集光部品112の入射面112bの中心点からエネルギー変換部131、132、133の受光面130aの中心点までの接続線の長さH1、H2、およびH3は、それぞれ27.60cm、27.63cmおよび27.66cmであり、接続線H1、H2、およびH3と受光面130aの法線との間の角度は、それぞれ5.74°、6.89°、および8.05°である。さらに、一実施形態による回折格子の詳細な概略構造図である図10を見ていただきたい。回折格子114は、第2の回折格子115および116を3つ以上備えることができる。第2の回折格子115および116は、互い違いに配列される。なお、第2の回折格子115および116は、実際の要件に応じて、同じ間隔または異なる間隔を有することができ、異なる設計を有することができる。この実施形態では、第2の回折格子115および116によって、入射光は、集光面Aで入射光の2次スポットを形成することができ、その結果、複数の2次スポットの重複部分を範囲に含める平坦な中心部を有する総合スポットが得られ、さらに、エネルギーが過剰に集光されるのを回避することができる。換言すれば、エネルギー変換部131、132、133に対応するそれぞれの1次スポットは、過剰に集光されたエネルギーによって引き起こされるエネルギー変換装置130の温度上昇を避けるために、3つ以上の2次スポットを備えることができる。2次スポットおよび総合スポットの概略図として、図11を参照する図11は、一実施形態による2次スポットおよび総合スポットの概略図である。この図では、水平軸は、集光面Aの水平位置であり、垂直軸は、相対強度である。図のように、互いに隣接する複数の2次スポットは、集光されて1次スポットになるまたはこれを総合スポットと呼び、図では2次スポット1および2のみが示されているが、この実施形態に限定されない。図12は、第1の実施形態による複数のマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュールの概略構造図である。太陽光発電システム10では、3つ以上のマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュール100-1、100-2、および100-3が配置されている。マルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュール100-1、100-2、および100-3は、平行に配置されることができる。つまり、マルチバンド集光装置のマルチバンド太陽光集光装置110-1、110-2、および110-3ならびにエネルギー変換モジュール100-1、100-2、および100-3は、互いに隣接して連続的に配置される。異なるマルチバンド集光装置のエネルギー変換装置130-1、130-2、および130-3ならびにエネルギー変換モジュール100-1、100-2、および100-3は、互いに隣接しておらず、換言すれば、互いに分離している。本実施形態のマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュールによれば、マルチバンド太陽光集光装置集光部品および回折格子を使用して、異なる波長帯域を有する光ビームに太陽光を分割し、この光を対応するエネルギー変換部に集光し、エネルギー変換部が良好な変換効率を有することができるようにし、これによって全体のエネルギー変換効率が向上する。さらに、マルチバンド太陽光集光装置の使用により、エネルギー変換部の材料の使用をさらに削減できる。最後に、図13は、第7の実施形態によるマルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュールの概略構造図を示す。マルチバンド集光装置およびエネルギー変換モジュール100は、マルチバンド太陽光集光装置110、エネルギー変換装置130、およびマルチバンド太陽光集光装置110とエネルギー変換装置130との間に配置される第2のレンズ140を備える。マルチバンド太陽光集光装置110は、回折格子114および集光部品112を備える。回折格子114は、入射光102を光ビームに分割する。マルチバンド太陽光集光装置110の集光部品112は、集光面Aで光ビームを集光する。第2のレンズ140は、分割され集光された光ビームを複数のスポットに案内するために使用される。したがって、集光されたのち、光ビームは、第2のレンズ140を通過し、光ビームがエネルギー変換装置130に入射する入射角の反れが軽減され、これによってエネルギー変換装置130からスポットが反れるのを回避する。したがって、エネルギー変換装置130は、吸収波長帯域に応じて、入射光に対してエネルギー変換を行う。前述の本開示の例示的実施形態の説明は、説明および記載を目的として示したにすぎず、これを完全とする意図または開示した厳密な形態に本開示を限定する意図はない。上記の教示に照らして、多くの修正および変形が可能である。本実施形態は、本開示ならびに様々な実施形態および様々な修正を加えた実施形態を、構想される特定の使用に適合するように他の当業者が使用するために、本開示およびその実際の使用の原理を説明するために選択され記載されたものである。本開示の精神および範囲を逸脱しないかぎり、本開示に関連する当業者には、代替実施形態が明らかになるであろう。したがって、本開示の範囲は、前述の記載および本明細書に記載した例示的実施形態ではなく、添付の特許請求の範囲によって定義される。