"非水溶媒に電解質塩が溶解されている非水電解液において、非水電解液中に、下記一般式Iで表される1,2-ジオキシプロパン化合物を含有することを特徴とする非水電解液。式中、R1及びR2は、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を示し、X1は、-S=O-、-S=O2-、-C=O-、-CR3R4-、-P=OOR5-、及び-SiR6R7-から選ばれる基を示し、R3及びR4は水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を示し、R5~R7は炭素数1~6のアルキル基を示す。Y1は、炭素数1~6のアルキルスルフィニル基、炭素数2~6のアルケニルスルフィニル基、炭素数3~6のアルキニルスルフィニル基、炭素数6~12のアリールスルフィニル基、炭素数1~6のアルキルスルホニル基、炭素数2~6のアルケニルスルホニル基、炭素数3~6のアルキニルスルホニル基、又は炭素数6~12のアリールスルホニル基を示し、Z1は、水素原子、炭素数1~4のアルキル基、炭素数2~7のアルキルスルフィニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルフィニルメチル基、炭素数4~7のアルキニルスルフィニルメチル基、炭素数7~13のアリールスルフィニルメチル基、炭素数2~7のアルキルスルホニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルホニルメチル基、炭素数4~7のアルキニルスルホニルメチル基、又は炭素数7~13のアリールスルホニルメチル基を示す。ただし、Z1が炭素数1~4のアルキル基の場合には、Y1とZ1は結合して環を形成してもよい。X1、Y1、Z1の炭素原子上の水素原子は、少なくとも1つがハロゲン原子で置換されていてもよい。正極、負極及び非水溶媒に電解質塩が溶解されている非水電解液からなる電気化学素子において、該非水電解液が前記請求項1に記載した非水電解液であることを特徴とする電気化学素子。下記一般式IIで表される1,2-ジオキシプロパン化合物。式中、R8又はR9は、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を示し、X2は、-S=O-、-S=O2-、-C=O-、-P=OOR10-、及び-SiR11R12-から選ばれる基を示し、R10~R12は炭素数1~6のアルキル基を示す。Y2は、炭素数1~4のアルキルスルフィニル基、炭素数2~6のアルケニルスルフィニル基、炭素数3~6のアルキニルスルフィニル基、炭素数1~4のアルキルスルホニル基、炭素数2~6のアルケニルスルホニル基、又は炭素数3~6のアルキニルスルホニル基を示し、Z2は、水素原子、メチル基、炭素数2~7のアルキルスルフィニルメチル基、炭素数2~7のアルキルスルフィニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルフィニルメチル基、炭素数4~7のアルキニルスルフィニルメチル基、炭素数2~7のアルキルスルホニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルホニルメチル基、又は炭素数4~7のアルキニルスルホニルメチル基を示す。X2、Y2、Z2の炭素原子上の水素原子は、少なくとも1つがハロゲン原子で置換されていてもよい。本発明は、高温充電保存後の低温負荷特性を向上できる非水電解液、それを用いた電気化学素子、及びそれに用いられる1,2-ジオキシプロパン化合物を提供することを目的とする。本発明者らは、上記従来技術の非水電解液の性能について詳細に検討した。その結果、前記特許文献の非水電解液では、高温充電保存後の低温負荷特性に対して顕著な効果は得られなかった。そこで、本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ね、非水溶媒に電解質塩が溶解されている非水電解液において、特定の置換基を有する5員環構造の4位に炭素原子を介してスルフィニル基-S=O-又はスルホニル基-S=O2-が結合した構造を有するすなわち、Y1を有する特定の化合物を非水電解液に添加することで、高温充電保存後の低温負荷特性を改善できることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、下記の1~3を提供するものである。1非水溶媒に電解質塩が溶解されている非水電解液において、非水電解液中に、下記一般式Iで表される1,2-ジオキシプロパン化合物を含有することを特徴とする非水電解液。式中、R1及びR2は、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を示し、X1は、-S=O-、-S=O2-、-C=O-、-CR3R4-、-P=OOR5-、及び-SiR6R7-から選ばれる基を示し、R3及びR4は水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を示し、R5~R7は炭素数1~6のアルキル基を示す。Y1は、炭素数1~6のアルキルスルフィニル基、炭素数2~6のアルケニルスルフィニル基、炭素数3~6のアルキニルスルフィニル基、炭素数6~12のアリールスルフィニル基、炭素数1~6のアルキルスルホニル基、炭素数2~6のアルケニルスルホニル基、炭素数3~6のアルキニルスルホニル基、又は炭素数6~12のアリールスルホニル基を示し、Z1は、水素原子、炭素数1~4のアルキル基、炭素数2~7のアルキルスルフィニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルフィニルメチル基、炭素数4~7のアルキニルスルフィニルメチル基、炭素数7~13のアリールスルフィニルメチル基、炭素数2~7のアルキルスルホニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルホニルメチル基、炭素数4~7のアルキニルスルホニルメチル基、又は炭素数7~13のアリールスルホニルメチル基を示す。ただし、Z1が炭素数1~4のアルキル基の場合には、Y1とZ1は結合して環を形成してもよい。X1、Y1、Z1の炭素原子上の水素原子は、少なくとも1つがハロゲン原子で置換されていてもよい。2正極、負極及び非水溶媒に電解質塩が溶解されている非水電解液からなる電気化学素子において、該非水電解液が前記1の非水電解液であることを特徴とする電気化学素子。3下記一般式IIで表される1,2-ジオキシプロパン化合物。式中、R8又はR9は、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を示し、X2は、-S=O-、-S=O2-、-C=O-、-P=OOR10-、及び-SiR11R12-から選ばれる基を示し、R10~R12は炭素数1~6のアルキル基を示す。Y2は、炭素数1~4のアルキルスルフィニル基、炭素数2~6のアルケニルスルフィニル基、炭素数3~6のアルキニルスルフィニル基、炭素数1~4のアルキルスルホニル基、炭素数2~6のアルケニルスルホニル基、又は炭素数3~6のアルキニルスルホニル基を示し、Z2は、水素原子、メチル基、炭素数2~7のアルキルスルフィニルメチル基、炭素数2~7のアルキルスルフィニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルフィニルメチル基、炭素数4~7のアルキニルスルフィニルメチル基、炭素数2~7のアルキルスルホニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルホニルメチル基、又は炭素数4~7のアルキニルスルホニルメチル基を示す。X2、Y2、Z2の炭素原子上の水素原子は、少なくとも1つがハロゲン原子で置換されていてもよい。本発明によれば、高温充電保存後の低温負荷特性を向上できる非水電解液、それを用いた電気化学素子、及びそれに用いられる1,2-ジオキシプロパン化合物を提供することができる。非水電解液本発明の非水電解液は、非水溶媒に電解質塩が溶解されている非水電解液において、非水電解液中に、前記一般式Iで表される1,2-ジオキシプロパン化合物を含有することを特徴とする。本発明の非水電解液が、高温充電保存後の低温負荷特性を大幅に改善できる理由は必ずしも明確ではないが、以下のように考えられる。本発明の非水電解液が含有する前記一般式Iで表されるスルフィニル基又はスルホニル基を3位に有する1,2-ジオキシプロパン化合物は、特定の置換基を有する5員環構造の4位に炭素原子を介して電子吸引性の高いスルフィニル基-S=O-又はスルホニル基-S=O2-が結合した構造を有するため、特定の置換基を有する5員環の部位が負極上で還元分解されやすくなり、高温で安定な被膜を形成する。また、5員環構造に含まれる酸素原子、スルフィニル基又はスルホニル基に含まれる酸素原子がリチウムイオンのトラップサイトとなるので、高濃度のリチウムイオンを含む被膜となり、高温充電保存後も低温負荷特性が著しく向上する特異的な効果をもたらすことが判明した。本発明の非水電解液に含まれる1,2-ジオキシプロパン化合物は、下記一般式Iで表される。一般式IのR1及びR2は、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を示し、好ましくは水素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、tert-アミル基等が挙げられる。中でも、水素原子又は炭素数1~4のアルキル基が好ましく、水素原子又はメチル基がより好ましく、水素原子が更に好ましい。一般式IのX1は、-S=O-、-S=O2-、-C=O-、-CR3R4-、-P=OOR5-、及び-SiR6R7-から選ばれる基を示し、好ましくは-S=O-、-C=O-、-CR3R4-、及び-P=OOR5-から選ばれる基であり、より好ましくは-S=O-又は-C=O-であり、更に好ましくは-S=O-である。ここで、R3及びR4は、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を示し、水素原子又は炭素数1~4のアルキル基が好ましく、水素原子、メチル基又はエチル基がより好ましい。また、R5~R7は炭素数1~6のアルキル基を示し、炭素数1~4のアルキル基が好ましく、メチル基又はエチル基がより好ましい。一般式IのY1である炭素数1~6の直鎖又は分枝のアルキルスルフィニル基としては、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、プロピルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、ペンチルスルフィニル基、ヘキシルスルフィニル基、トリフルオロメチルスルフィニル基、2,2,2-トリフルオロエチルスルフィニル基、イソプロピルスルフィニル基、sec-ブチルスルフィニル基、tert-ブチルスルフィニル基、tert-アミルスルフィニル基等が挙げられる。中でも、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、プロピルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基等の直鎖のアルキルスルフィニル基が好ましく、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基がより好ましい。一般式IのY1である炭素数2~6の直鎖又は分枝のアルケニルスルフィニル基としては、ビニルスルフィニル基、2-プロペニルスルフィニル基、2-ブテニルスルフィニル基、3-ブテニルスルフィニル基、4-ペンテニルスルフィニル基、2-メチル-2-プロペニルスルフィニル基、2-メチル-2-ブテニルスルフィニル基、3-メチル-2-ブテニルスルフィニル基等が挙げられる。中でも、ビニルスルフィニル基、2-プロペニルスルフィニル基、2-ブテニルスルフィニル基、3-ブテニルスルフィニル基等の直鎖のアルケニルスルフィニル基が好ましく、ビニルスルフィニル基、2-プロペニルスルフィニル基がより好ましい。一般式IのY1である炭素数3~6の直鎖又は分枝のアルキニルスルフィニル基としては、2-プロピニルスルフィニル基、2-ブチニルスルフィニル基、3-ブチニルスルフィニル基、4-ペンチニルスルフィニル基、1-メチル-2-プロピニルスルフィニル基、1-メチル-2-ブチニルスルフィニル基、1,1-ジメチル-2-プロピニルスルフィニル基等が挙げられる。中でも、2-プロピニルスルフィニル基、2-ブチニルスルフィニル基、3-ブチニルスルフィニル基、1-メチル-2-プロピニルスルフィニル基が好ましく、2-プロピニルスルフィニル基、1-メチル-2-プロピニルスルフィニル基がより好ましい。一般式IのY1である炭素数6~12のアリールスルフィニル基としては、フェニルスルフィニル基、ベンジルスルフィニル基、トリルスルフィニル基等が挙げられる。中でも、フェニルスルフィニル基、ベンジルスルフィニル基が好ましく、フェニルスルフィニル基がより好ましい。一般式IのY1である炭素数1~6の直鎖又は分枝のアルキルスルホニル基としては、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、プロピルスルホニル基、ブチルスルホニル基、ペンチルスルホニル基、ヘキシルスルホニル基、トリフルオロメチルスルホニル基、2,2,2-トリフルオロエチルスルホニル基、2-プロピルスルホニル基、sec-ブチルスルホニル基、1,1-ジメチルエチルスルホニル基、1,1-ジメチルペンチルスルホニル等が挙げられる。中でも、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、プロピルスルホニル基、ブチルスルホニル基等の直鎖のアルキルスルホニル基が好ましく、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基がより好ましい。一般式IのY1である炭素数2~6の直鎖又は分枝のアルケニルスルホニル基としては、ビニルスルホニル基、2-プロペニルスルホニル基、2-ブテニルスルホニル基、3-ブテニルスルホニル基、4-ペンテニルスルホニル基、2-メチル-2-プロペニルスルホニル基、2-メチル-2-ブテニルスルホニル基、3-メチル-2-ブテニルスルホニル基等が挙げられる。中でも、ビニルスルホニル基、2-プロペニルスルホニル基、2-ブテニルスルホニル基、3-ブテニルスルホニル基等の直鎖のアルケニルスルホニル基が好ましく、ビニルスルホニル基、2-プロペニルスルホニル基がより好ましい。一般式IのY1である炭素数3~6の直鎖又は分枝のアルキニルスルホニル基としては、2-プロピニルスルホニル基、2-ブチニルスルホニル基、3-ブチニルスルホニル基、4-ペンチニルスルホニル基、1-メチル-2-プロピニルスルホニル基、1-メチル-2-ブチニルスルホニル基、1,1-ジメチル-2-プロピニルスルホニル基等が挙げられる。中でも、2-プロピニルスルホニル基、2-ブチニルスルホニル基、3-ブチニルスルホニル基、1-メチル-2-プロピニルスルホニル基が好ましく、2-プロピニルスルホニル基、1-メチル-2-プロピニルスルホニル基がより好ましい。一般式IのY1である炭素数6~12のアリールスルホニル基としては、フェニルスルホニル基、ベンジルスルホニル基、トリルスルホニル基等が挙げられる。中でも、フェニルスルホニル基、ベンジルスルホニル基が好ましく、フェニルスルホニル基がより好ましい。一般式IのY1としては、上記置換基の中でも、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、ビニルスルフィニル基、2-プロペニルスルフィニル基、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ビニルスルホニル基、2-プロペニルスルホニル基、2-プロピニルスルホニル基が更に好ましく、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ビニルスルホニル基等のスルホニル基を有するものが特に好ましい。一般式IのZ1は、水素原子、炭素数1~4のアルキル基、炭素数2~7のアルキルスルフィニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルフィニルメチル基、炭素数4~7のアルキニルスルフィニルメチル基、炭素数7~13のアリールスルフィニルメチル基、炭素数2~7のアルキルスルホニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルホニルメチル基、炭素数4~7のアルキニルスルホニルメチル基、又は炭素数7~13のアリールスルホニルメチル基を示す。一般式IのZ1である水素原子又は炭素数1~4のアルキル基としては、水素原子、メチル基又はエチル基が好ましく、水素原子がより好ましい。Z1が炭素数1~4の直鎖又は分枝のアルキル基の場合には、Z1はY1と結合して環を形成してもよいが、環を形成しない方がより好ましい。一般式IのZ1である炭素数2~7の直鎖又は分枝のアルキルスルフィニルメチル基としては、メチルスルフィニルメチル基、エチルスルフィニルメチル基、プロピルスルフィニルメチル基、ブチルスルフィニルメチル基、ペンチルスルフィニルメチル基、ヘキシルスルフィニルメチル基、トリフルオロメチルスルフィニルメチル基、2,2,2-トリフルオロエチルスルフィニルメチル基、2-プロピルスルフィニルメチル基、sec-ブチルスルフィニルメチル基、1,1-ジメチルエチルスルフィニルメチル基、1,1-ジメチルペンチルスルフィニルメチル等が挙げられる。中でも、メチルスルフィニルメチル基、エチルスルフィニルメチル基、プロピルスルフィニルメチル基、ブチルスルフィニルメチル基が好ましく、メチルスルフィニルメチル基、エチルスルフィニルメチル基がより好ましい。一般式IのZ1である炭素数3~7の直鎖又は分枝のアルケニルスルフィニルメチル基としては、ビニルスルフィニルメチル基、2-プロペニルスルフィニルメチル基、2-ブテニルスルフィニルメチル基、3-ブテニルスルフィニルメチル基、4-ペンテニルスルフィニルメチル基、2-メチル-2-プロペニルスルフィニルメチル基、2-メチル-2-ブテニルスルフィニルメチル基、3-メチル-2-ブテニルスルフィニルメチル基等が挙げられる。中でも、ビニルスルフィニルメチル基、2-プロペニルスルフィニルメチル基、2-ブテニルスルフィニルメチル基、3-ブテニルスルフィニルメチル基が好ましく、ビニルスルフィニルメチル基、2-プロペニルスルフィニルメチル基がより好ましい。一般式IのZ1である炭素数4~7の直鎖又は分枝のアルキニルスルフィニルメチル基としては、2-プロピニルスルフィニルメチル基、2-ブチニルスルフィニルメチル基、3-ブチニルスルフィニルメチル基、4-ペンチニルスルフィニルメチル基、1-メチル-2-プロピニルスルフィニルメチル基、1-メチル-2-ブチニルスルフィニルメチル基、1,1-ジメチル-2-プロピニルスルフィニルメチル基等が挙げられる。中でも、2-プロピニルスルフィニルメチル基、2-ブチニルスルフィニルメチル基、3-ブチニルスルフィニルメチル基、1-メチル-2-プロピニルスルフィニルメチル基が好ましく、2-プロピニルスルフィニルメチル基、1-メチル-2-プロピニルスルフィニルメチル基がより好ましい。一般式IのZ1である炭素数7~13のアリールスルフィニルメチル基としては、フェニルスルフィニルメチル基、ベンジルスルフィニルメチル基、トリルスルフィニルメチル基等が挙げられる。中でも、フェニルスルフィニルメチル基、ベンジルスルフィニルメチル基が好ましく、フェニルスルフィニルメチル基がより好ましい。また、一般式IのZ1である炭素数2~7の直鎖又は分枝のアルキルスルホニルメチル基としては、メチルスルホニルメチル基、エチルスルホニルメチル基、プロピルスルホニルメチル基、ブチルスルホニルメチル基、ペンチルスルホニルメチル基、ヘキシルスルホニルメチル基、トリフルオロメチルスルホニルメチル基、2,2,2-トリフルオロエチルスルホニルメチル基、2-プロピルスルホニルメチル基、sec-ブチルスルホニルメチル基、1,1-ジメチルエチルスルホニルメチル基、1,1-ジメチルペンタンスルホニルメチル等が挙げられる。中でも、メチルスルホニルメチル基、エチルスルホニルメチル基、プロピルスルホニルメチル基、ブチルスルホニルメチル基が好ましく、メチルスルホニルメチル基、エチルスルホニルメチル基がより好ましい。一般式IのZ1である炭素数3~7の直鎖又は分枝のアルケニルスルホニルメチル基としては、ビニルスルホニルメチル基、2-プロペニルスルホニルメチル基、2-ブテニルスルホニルメチル基、3-ブテニルスルホニルメチル基、4-ペンテニルスルホニルメチル基、2-メチル-2-プロペニルスルホニルメチル基、2-メチル-2-ブテニルスルホニルメチル基、3-メチル-2-ブテニルスルホニルメチル基等が挙げられる。中でも、ビニルスルホニルメチル基、2-プロペニルスルホニルメチル基、2-ブテニルスルホニルメチル基、3-ブテニルスルホニルメチル基が好ましく、ビニルスルホニルメチル基、2-プロペニルスルホニルメチル基がより好ましい。一般式IのZ1である炭素数4~7の直鎖又は分枝のアルキニルスルホニルメチル基としては、2-プロピニルスルホニルメチル基、2-ブチニルスルホニルメチル基、3-ブチニルスルホニルメチル基、4-ペンチニルスルホニルメチル基、1-メチル-2-プロピニルスルホニルメチル基、1-メチル-2-ブチニルスルホニルメチル基、1,1-ジメチル-2-プロピニルスルホニルメチル基等が挙げられる。中でも、2-プロピニルスルホニルメチル基、2-ブチニルスルホニルメチル基、3-ブチニルスルホニルメチル基、1-メチル-2-プロピニルスルホニルメチル基が好ましく、2-プロピニルスルホニルメチル基、1-メチル-2-プロピニルスルホニルメチル基がより好ましい。一般式IのZ1である一般式IのZ1である炭素数7~13のアリールスルホニルメチル基としては、フェニルスルホニルメチル基、ベンジルスルホニルメチル基、トリルスルホニルメチル基等が挙げられる。中でも、フェニルスルホニルメチル基、ベンジルスルホニルメチル基が好ましく、フェニルスルホニルメチル基がより好ましい。一般式IのZ1としては、上記置換基の中でも、水素原子、メチル基、メチルスルフィニルメチル基、エチルスルフィニルメチル基、ビニルスルフィニルメチル基、2-プロペニルスルフィニルメチル基、メチルスルホニルメチル基、エチルスルホニルメチル基、ビニルスルホニルメチル基、2-プロペニルスルホニルメチル基、2-プロピニルスルホニルメチル基がより好ましく、水素原子、メチル基、メチルスルホニルメチル基、エチルスルホニルメチル基、ビニルスルホニルメチル基が更に好ましく、水素原子、メチルスルホニルメチル基、エチルスルホニルメチル基、ビニルスルホニルメチル基がより好ましく、水素原子が更に好ましい。前記X1、Y1、Z1の炭素原子上の水素原子と置換したハロゲン原子としてはフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられるが、好ましくはフッ素原子又は塩素原子であり、より好ましくはフッ素原子である。X1、Y1、Z1が上記置換基の場合に、高温充電保存後の低温負荷特性が一段と向上するため好ましい。一般式Iで表される1,2-ジオキシプロパン化合物の具体例としては、以下が挙げられる。1X1が-S=O-の場合4-メチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-エチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-ビニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-2-プロペニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-2-プロピニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-トリフルオロメチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-フェニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-エチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-ビニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-2-プロペニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-2-プロピニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-トリフルオロメチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-フェニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビスメチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビスエチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビスビニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビス2-プロペニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビス2-プロピニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビスフェニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビスメチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビスエチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビスビニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビス2-プロペニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビス2-プロピニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビスフェニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシドが好適に挙げられる。Y1とZ1が結合して環を形成している化合物としては、テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3,2-ジオキサチオラン-2,5-ジオキシド、テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3,2-ジオキサチオラン-2,5,5-トリオキシド等が好適に挙げられる。2X1が-S=O2-の場合4-メチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-エチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-ビニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-2-プロペニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-2-プロピニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-トリフルオロメチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-フェニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-エチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-ビニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-2-プロペニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-2-プロピニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-トリフルオロメチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4-フェニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビスメチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビスエチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビスビニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビス2-プロペニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビス2-プロピニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビスフェニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビスメチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビスエチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビスビニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビス2-プロペニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビス2-プロピニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、4,5-ビスフェニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシドが好適に挙げられる。Y1とZ1が結合して環を形成している化合物としては、テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2,5-トリオキシド、テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2,5,5-テトラオキシド等が好適に挙げられる。3X1が-C=O-の場合4-メチルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-エチルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-ビニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-2-プロペニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-2-プロピニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-トリフルオロメチルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-フェニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-メチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-エチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-ビニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-2-プロペニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-2-プロピニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-トリフルオロメチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-フェニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビスメチルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビスエチルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビスビニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビス2-プロペニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビス2-プロピニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビスフェニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビスメチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビスエチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビスビニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビス2-プロペニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビス2-プロピニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビスフェニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オンが好適に挙げられる。Y1とZ1が結合して環を形成している化合物としては、テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3-ジオキソール-2,5-ジオキシド、テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3-ジオキソール-2,5,5-トリオキシド等が好適に挙げられる。4X1が-CR3R4-の場合4-メチルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-エチルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-ビニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-2-プロペニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-2-プロピニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-トリフルオロメチルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-フェニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-メチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-エチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-ビニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-2-プロペニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-2-プロピニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-トリフルオロメチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4-フェニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビスメチルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビスエチルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビスビニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビス2-プロペニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビス2-プロピニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビスフェニルスルフィニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビスメチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビスエチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビスビニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビス2-プロペニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビス2-プロピニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、4,5-ビスフェニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソランが好適に挙げられる。Y1とZ1が結合して環を形成している化合物としては、2,2-ジメチル-テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3-ジオキソール-5-オキシド、2,2-ジメチル-テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3-ジオキソール-5,5-ジオキシド等が好適に挙げられる。5X1が-P=OOR5-の場合2-メトキシ-4-メチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-エチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-ビニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-2-プロペニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-2-プロピニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-トリフルオロメチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-フェニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-エチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-ビニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-2-プロペニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-2-プロピニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-トリフルオロメチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-フェニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビスメチルスルフィニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビスエチルスルフィニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビスビニルスルフィニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビス2-プロペニルスルフィニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビス2-プロピニルスルフィニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビスフェニルスルフィニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビスメチルスルホニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビスエチルスルホニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビスビニルスルホニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビス2-プロペニルスルホニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビス2-プロピニルスルホニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4,5-ビスフェニルスルホニルメチル-2-メトキシ-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシドが好適に挙げられる。Y1とZ1が結合して環を形成している化合物としては、2-メトキシ-テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3,2-ジオキサホスホラン-2,2-ジオキシド、2-メトキシ-テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3,2-ジオキサホスホラン-2,2,2-トリオキシドが好適に挙げられる。6X1が-SiR6R7-の場合2,2-ジメチル-4-メチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-エチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-ビニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-2-プロペニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-2-プロピニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-トリフルオロメチルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-フェニルスルフィニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-エチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-ビニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-2-プロペニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-2-プロピニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-トリフルオロメチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、2,2-ジメチル-4-フェニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビスメチルスルフィニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビスエチルスルフィニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビスビニルスルフィニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビス2-プロペニルスルフィニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビス2-プロピニルスルフィニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビストリフルオロメチルスルフィニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビスフェニルスルフィニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビスメチルスルホニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビスエチルスルホニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビスビニルスルホニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビス2-プロペニルスルホニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビス2-プロピニルスルホニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビストリフルオロメチルスルホニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロラン、4,4-ビスフェニルスルホニルメチル-2,2-ジメチル-1,3,2-ジオキサシロランが好適に挙げられる。Y1とZ1が結合して環を形成している化合物としては、2,2-ジメチル-テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3、2-ジオキサソロラン-5-オキシド、2,2-ジメチル-テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3、2-ジオキサソロラン-5,5-ジオキシド等が好適に挙げられる。前記化合物の中でも、高温充電保存後の低温負荷特性向上の観点から、4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-ビニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-2-プロピニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4,5-ビスメチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド4-メチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-2-プロピニルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-メチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3,2-ジオキサチオラン-2,5,5-トリオキシド、4,5-ビスメチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-ビニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、2,2-ジメチル-4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサシロランがより好ましく、4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、4-メチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-メチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン、テトラヒドロ-チエノ[3,4-d]-1,3,2-ジオキサチオラン-2,5,5-トリオキシド、4-ビニルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、2-メトキシ-4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサホスホラン-2-オキシド、4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、2,2-ジメチル-4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサシロランが更に好ましい。一般式Iで表される1,2-ジオキシプロパン化合物は、光学異性体を有する。光学異性体については、R体、S体が存在し得るが、そのいずれも本発明の効果を奏する。また、前記光学異性体は任意の比率の混合物として用いることもでき、光学異性体の一方が過剰に存在する場合光学活性体又は光学異性体が同量で存在する場合ラセミ体のいずれの場合も本発明の効果を有する。さらに、一般式Iにおいて、X1が>S=O基の場合、Y1がスルフィニル基の場合、又はZ1が水素原子以外場合には、不斉中心を2つ以上有する場合があることから、上記光学異性体以外にも、ジアステレオマーが存在し得る。ジアステレオマーについては、その化学的、又は電気化学的性質は必ずしも同一ではないことから、ジアステレオマーの存在比によって、本発明の効果の程度が異なる場合があるが、それら光学異性体のいずれかを単独又は複数の混合物で用いた場合においても本発明の効果を有する。本発明の非水電解液において、非水電解液に含有される一般式Iで表される1,2-ジオキシプロパン化合物の含有量は、非水電解液中に0.001~20質量が好ましい。該含有量が20質量以下であれば、電極上に過度に被膜が形成されるため高温充電保存後の低温負荷特性が低下するおそれが少なく、また0.001質量以上であれば、被膜の形成が十分であり、高温充電保存後の低温負荷特性の改善効果が高まる。該含有量は、非水電解液中に0.01質量以上が好ましく、0.05質量以上がより好ましく、0.3質量以上が更に好ましく、その上限は、10質量以下が好ましく、5質量以下がより好ましく、3質量以下が更に好ましい。本発明の非水電解液において、一般式Iで表される1,2-ジオキシプロパン化合物を添加することにより高温充電保存後の低温負荷特性は向上するが、以下に述べる非水溶媒、電解質塩、更にその他の添加剤を組み合わせることにより、高温充電保存後の低温負荷特性が相乗的に向上するという特異な効果を発現する。その理由は明らかではないが、これらの非水溶媒、電解質塩、さらにその他の添加剤の構成元素を含有するイオン伝導性の高い混合被膜が形成されるためと考えられる。非水溶媒本発明の非水電解液に使用される非水溶媒としては、環状カーボネート、鎖状カーボネート、鎖状エステル、ラクトン、エーテル、アミド、リン酸エステル、スルホン、ニトリル、S=O結合含有化合物等が挙げられる。環状カーボネートとしては、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、1,2-ブチレンカーボネート、2,3-ブチレンカーボネート、4-フルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オンFEC、トランス又はシス-4,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン以下、両者を総称してDFECという、ビニレンカーボネートVC、ビニルエチレンカーボネートVEC等が挙げられる。これらの中でも、炭素-炭素二重結合又はフッ素原子を有する環状カーボネートを少なくとも1種を使用すると高温充電保存後の低温負荷特性が一段と向上するので好ましく、炭素-炭素二重結合を含む環状カーボネートとフッ素原子を有する環状カーボネートを両方含むことがより好ましい。炭素-炭素二重結合を有する環状カーボネートとしては、VC、VECが更に好ましく、フッ素原子を有する環状カーボネートとしては、FEC、DFECが更に好ましい。炭素-炭素二重結合を有する環状カーボネートの含有量は、非水溶媒の総体積に対して、好ましくは0.07体積以上、より好ましくは0.2体積以上、更に好ましくは0.7体積以上、また、上限としては、好ましくは7体積以下、より好ましくは4体積以下、更に好ましくは2.5体積以下含むと、一般式Iで表されるスルフィニル基又はスルホニル基を3位に有する1,2-ジオキシプロパン化合物と互いに結合した被膜を電極上に形成するため、低温負荷特性を損なうことなく一段と高温充電保存時の被膜の安定性を増すことができるので好ましい。フッ素原子を有する環状カーボネートの含有量は、非水溶媒の総体積に対して好ましくは0.07体積以上、より好ましくは4体積以上、更に好ましくは7体積以上、また、上限としては、好ましくは35体積以下、より好ましくは25体積以下、更に好ましくは15体積以下含むと、一般式Iで表されるスルフィニル基又はスルホニル基を3位に有する1,2-ジオキシプロパン化合物と互いに結合した被膜を電極上に形成するため、低温負荷特性を損なうことなく一段と高温充電保存時の被膜の安定性を増すことができるので好ましい。非水溶媒が炭素-炭素二重結合を有する環状カーボネートとフッ素原子を有する環状カーボネートの両方を含む場合、フッ素原子を有する環状カーボネートの含有量に対する炭素-炭素二重結合を有する環状カーボネートの含有量は、好ましくは0.2体積以上、より好ましくは3体積以上、更に好ましくは7体積以上、上限としては、好ましくは40体積以下、より好ましくは30体積以下、更に好ましくは15体積以下であると、低温負荷特性を損なうことなくさらに一段と高温充電保存時の被膜の安定性を増すことができるので特に好ましい。また、非水溶媒がエチレンカーボネート及び/又はプロピレンカーボネートを含むと電極上に形成される被膜の抵抗が小さくなるので好ましく、エチレンカーボネート及び/又はプロピレンカーボネートの含有量は、非水溶媒の総体積に対し、好ましくは3体積以上、より好ましくは5体積以上、更に好ましくは7体積以上、また、上限としては、好ましくは45体積以下、より好ましくは35体積以下、更に好ましくは25体積以下である。これらの溶媒は1種類で使用してもよく、また2種類以上を組み合わせて使用した場合は、高温充電保存後の低温負荷特性が更に向上するので好ましく、3種類以上が特に好ましい。これらの環状カーボネートの好適な組合せとしては、ECとPC、ECとVC、PCとVC、VCとFEC、ECとFEC、PCとFEC、FECとDFEC、ECとDFEC、PCとDFEC、VCとDFEC、VECとDFEC、ECとPCとVC、ECとPCとFEC、ECとVCとFEC、ECとVCとVEC、PCとVCとFEC、ECとVCとDFEC、PCとVCとDFEC、ECとPCとVCとFEC、ECとPCとVCとDFEC等が好ましい。前記の組合せのうち、ECとVC、ECとFEC、PCとFEC、ECとPCとVC、ECとPCとFEC、ECとVCとFEC、PCとVCとFEC、ECとPCとVCとFEC等の組合せがより好ましい。環状カーボネートの含有量は、特に制限はされないが、非水溶媒の総体積に対して、10~40体積の範囲で用いるのが好ましい。含有量が10体積以上であれば、非水電解液の伝導度が低下し高温充電保存後の低温負荷特性が低下するおそれが少なく、40体積以下であれば、非水電解液の粘性が高くなって高温充電保存後の低温負荷特性が低下するおそれが少ないので上記範囲であることが好ましい。鎖状カーボネートとしては、メチルエチルカーボネートMEC、メチルプロピルカーボネートMPC、メチルイソプロピルカーボネートMIPC、メチルブチルカーボネート、エチルプロピルカーボネート等の非対称鎖状カーボネート、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、ジプロピルカーボネート、ジブチルカーボネート等の対称鎖状カーボネートが好ましい。中でも、対称鎖状カーボネートとしては、DMC及び/又はDECが好ましく、DMCが更に好ましい。非対称鎖状カーボネートとしては、MEC、MPC、MIPCのうちの少なくとも一種が好ましく、MECが最も好ましい。更には非対称鎖状カーボネートと対称鎖状カーボネートを併用することがより好ましい。併用する場合、鎖状カーボネートに含まれる非対称鎖状カーボネートの割合が50~90体積であることが好ましい。これらの鎖状カーボネートは1種類で使用してもよいが、2種類以上を組み合わせて使用することが好ましい。上記の鎖状カーボネートの組合せや組成の範囲であると、高温充電保存後の低温負荷特性が向上する傾向があるので好ましい。鎖状カーボネートの含有量は、特に制限されないが、非水溶媒の総体積に対して、60~90体積の範囲で用いるのが好ましい。該含有量が60体積以上であると非水電解液の粘度が上昇するおそれが少なく、90体積以下であれば、非水電解液の電気伝導度が低下するおそれが少なく、負荷特性等の電池特性が良好であるため上記範囲であることが好ましい。環状カーボネートと鎖状カーボネートの割合は、高温充電保存後の低温負荷特性向上の観点から、環状カーボネート:鎖状カーボネートが10:90~40:60が好ましく、15:85~35:65がより好ましく、20:80~30:70が特に好ましい。また、鎖状エステルとしては、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、酢酸メチル、酢酸エチル、ピバリン酸メチル、ピバリン酸ブチル、ピバリン酸ヘキシル、ピバリン酸オクチル、シュウ酸ジメチル、シュウ酸エチルメチル、シュウ酸ジエチル等が挙げられ、ラクトンとしては、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、及びα-アンゲリカラクトン等が挙げられ、エーテルとしては、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、1,3-ジオキソラン、1,3-ジオキサン、及び1,4-ジオキサン等の環状エーテル、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、及び1,2-ジブトキシエタン等の鎖状エーテル等が挙げられる。アミドとしては、ジメチルホルムアミド等が挙げられ、リン酸エステルとしては、リン酸トリメチル、リン酸トリブチル、及びリン酸トリオクチル等が挙げられ、スルホンとしては、スルホラン等が挙げられ、ニトリルとしてはアセトニトリル、プロピオニトリル、スクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、及びピメロニトリル等が挙げられる。S=O結合含有化合物としては、1,3-プロパンスルトン、1,3-ブタンスルトン、及び1,4-ブタンスルトン等のスルトン化合物、エチレンサルファイト、ヘキサヒドロベンゾ[1,3,2]ジオキサチオール-2-オキシド1,2-シクロヘキサンジオールサイクリックサルファイトともいう、5-ビニル-ヘキサヒドロ-1,3,2-ベンゾジオキサチオール-2-オキシド等の環状サルファイト化合物、1,2-エタンジオールジメタンスルホネート、1,2-プロパンジオールジメタンスルホネート、1,3-プロパンジオールジメタンスルホネート、1,4-ブタンジオールジメタンスルホネート、1,5-ペンタンジオールジメタンスルホネート、メタンスルホン酸2-プロピニル、及びメチレンメタンジスルホネート等のスルホン酸エステル化合物、ジビニルスルホン、1,2-ビスビニルスルホニルエタン、及びビス2-ビニルスルホニルエチルエーテル等のビニルスルホン化合物等が挙げられる。その他の非水溶媒としては、無水酢酸、及び無水プロピオン酸等の鎖状のカルボン酸無水物、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水グルタル酸、無水イタコン酸、及び3-スルホ-プロピオン酸無水物等の環状酸無水物、メトキシペンタフルオロシクロトリホスファゼン、エトキシペンタフルオロシクロトリホスファゼン、フェノキシペンタフルオロシクロトリホスファゼン、及びエトキシヘプタフルオロシクロテトラホスファゼン等の環状ホスファゼン化合物、シクロヘキシルベンゼン、フルオロシクロヘキシルベンゼン化合物1-フルオロ-2-シクロヘキシルベンゼン、1-フルオロ-3-シクロヘキシルベンゼン、1-フルオロ-4-シクロヘキシルベンゼン、tert-ブチルベンゼン、tert-アミルベンゼン、及び1-フルオロ-4-tert-ブチルベンゼン等の分枝アルキル基を有する芳香族化合物や、ビフェニル、ターフェニルo-、m-、p-体、ジフェニルエーテル、フルオロベンゼン、ジフルオロベンゼンo-、m-、p-体、アニソール、2,4-ジフルオロアニソール、ターフェニルの部分水素化物1,2-ジシクロヘキシルベンゼン、2-フェニルビシクロヘキシル、1,2-ジフェニルシクロヘキサン、o-シクロヘキシルビフェニル等の芳香族化合物が好適に挙げられる。上記の非水溶媒は通常、適切な物性を達成するために、混合して使用される。その組合せは、例えば、環状カーボネートと鎖状カーボネートの組合せ、環状カーボネートと鎖状カーボネートとラクトンとの組合せ、環状カーボネートと鎖状カーボネートとエーテルの組合せ、環状カーボネートと鎖状カーボネートと鎖状エステルとの組合せ、環状カーボネートと鎖状カーボネートとニトリルとの組み合わせ等が好適に挙げられる。電解質塩本発明に使用される電解質塩としては、LiPF6、LiPO2F2、LiBF4、LiClO4等のリチウム塩、LiNSO2CF32、LiNSO2C2F52、LiCF3SO3、LiCSO2CF33、LiPF4CF32、LiPF3C2F53、LiPF3CF33、LiPF3iso-C3F73、LiPF5iso-C3F7等の鎖状のフッ化アルキル基を含有するリチウム塩や、CF22SO22NLi、CF23SO22NLi等の環状のフッ化アルキレン鎖を含有するリチウム塩、ビス[オキサレート-O,O’]ホウ酸リチウムやジフルオロ[オキサレート-O,O’]ホウ酸リチウム等のオキサレート錯体をアニオンとするリチウム塩が好適に挙げられる。これらの中でも、特に好ましい電解質塩は、LiPF6、LiBF4、LiNSO2CF32、及びLiNSO2C2F52である。これらの電解質塩は、1種単独で又は2種以上を組み合わせて使用することができる。これらの電解質塩の好適な組合せとしては、LiPF6を含み、更にLiBF4、LiNSO2CF32及びLiNSO2C2F52から選ばれる少なくとも1種を含む組合せが挙げられる。好ましくは、LiPF6とLiBF4との組合せ、LiPF6とLiNSO2CF32との組合せ、LiPF6とLiNSO2C2F52との組合せ等が挙げられる。LiPF6:LiBF4又はLiNSO2CF32又はLiNSO2C2F52モル比が70:30よりもLiPF6の割合が高い場合、及び99:1よりもLiPF6の割合が低い場合には、高温充電保存後の負荷特性が低下するおそれが少ない。したがって、LiPF6:LiBF4又はLiNSO2CF32又はLiNSO2C2F52モル比は、70:30~99:1の範囲が好ましく、80:20~98:2の範囲がより好ましい。上記範囲の組合せで使用することにより、高温充電保存後の負荷特性等の電池特性を更に向上させることができる。これら全電解質塩が溶解されて使用される濃度は、前記の非水溶媒に対して、通常0.3M以上が好ましく、0.5M以上がより好ましく、0.7M以上がより好ましく、1.1M以上が更に好ましい。またその上限は、2.5M以下が好ましく、2.0M以下がより好ましく、1.5M以下が更に好ましい。電気二重層キャパシタコンデンサ用電解質塩としては、テトラエチルアンモニウムテトラフルオロボレート、トリエチルメチルアンモニウムテトラフルオロボレート、及びテトラエチルアンモニウムヘキサフルオロホスフェート等の公知の4級アンモニウム塩を用いることができる。非水電解液の製造本発明の非水電解液は、例えば、前記の非水溶媒を混合し、これに前記の電解質塩及び該非水電解液に対して一般式Iで表される1,2-ジオキシプロパン化合物を溶解することにより得ることができる。この際、用いる非水溶媒及び非水電解液に加える化合物は、生産性を著しく低下させない範囲内で、予め精製して、不純物が極力少ないものを用いることが好ましい。電気化学素子本発明の電気化学素子は、正極、負極、及び非水溶媒に電解質塩が溶解されている非水電解液からなる電気化学素子において、該非水電解液が、前記本発明の非水電解液であることを特徴とする。電気化学素子としては、下記の第1~第4の電気化学素子が挙げられる。非水電解質としては、液体状のものだけでなくゲル化されているものも使用し得る。更に本発明の非水電解液は固体高分子電解質用としても使用できる。中でも電解質塩にリチウム塩を使用する第1の電気化学素子用即ち、リチウム電池用又は第4の電気化学素子用即ち、リチウムイオンキャパシター用として用いることが好ましく、リチウム電池用として用いることが更に好ましく、リチウム二次電池用として用いることが最も適している。第1の電気化学素子リチウム電池本発明のリチウム電池は、リチウム一次電池及びリチウム二次電池を総称する。本発明のリチウム電池は、正極、負極及び非水溶媒に電解質塩が溶解されている前記非水電解液からなる。非水電解液以外の正極、負極等の構成部材は特に制限なく使用できる。リチウム二次電池リチウム二次電池用正極活物質としては、コバルト、マンガン、及びニッケルから1種以上を含有するリチウムとの複合金属酸化物が使用される。これらの正極活物質は、1種単独又は2種以上を組み合わせて用いることができる。このようなリチウム複合金属酸化物としては、例えば、LiCoO2、LiMn2O4、LiNiO2、LiCo1xNixO20.01<x<1、LiCo13Ni13Mn13O2、LiNi12Mn32O4、LiCo098Mg002O2等が挙げられる。また、LiCoO2とLiMn2O4、LiCoO2とLiNiO2、LiMn2O4とLiNiO2のように併用してもよい。また、過充電時の安全性やサイクル特性を向上したり、4.3V以上の充電電位での使用を可能にするために、リチウム複合金属酸化物の一部は他元素で置換してもよい。例えば、コバルト、マンガン、ニッケルの一部をSn、Mg、Fe、Ti、Al、Zr、Cr、V、Ga、Zn、Cu、Bi、Mo、La等の少なくとも1種以上の元素で置換したり、Oの一部をSやFで置換したり、又はこれらの他元素を含有する化合物を被覆することもできる。これらの中では、LiCoO2、LiMn2O4、LiNiO2のような満充電状態における正極の充電電位がLi基準で4.3V以上で使用可能なリチウム複合金属酸化物が好ましく、LiCo1xMxO2但し、MはSn、Mg、Fe、Ti、Al、Zr、Cr、V、Ga、Zn、Cuから表される少なくとも1種類以上の元素、0.001≦x≦0.05、LiCo13Ni13Mn13O2、LiNi12Mn32O4、Li2MnO3とLiMO2Mは、Co、Ni、Mn、Fe等の遷移金属との固溶体のような4.4V以上で使用可能なリチウム複合金属酸化物がより好ましい。高充電電圧で動作するリチウム複合金属酸化物を使用すると、充電時における電解液との反応により高温充電保存後の低温負荷特性を改善する効果が低下しやすいが、本発明に係るリチウム二次電池ではこれらの電池特性の低下を抑制することができる。更に、正極活物質として、リチウム含有オリビン型リン酸塩を用いることもできる。特に鉄、コバルト、ニッケル及びマンガンから選ばれる少なくとも1種以上含むリチウム含有オリビン型リン酸塩が好ましい。その具体例としては、LiFePO4、LiCoPO4、LiNiPO4、LiMnPO4等が挙げられる。これらのリチウム含有オリビン型リン酸塩の一部は他元素で置換してもよく、鉄、コバルト、ニッケル、マンガンの一部をCo、Mn、Ni、Mg、Al、B、Ti、V、Nb、Cu、Zn、Mo、Ca、Sr、W及びZr等から選ばれる1種以上の元素で置換したり、又はこれらの他元素を含有する化合物や炭素材料で被覆することもできる。これらの中では、LiFePO4又はLiMnPO4が好ましい。また、リチウム含有オリビン型リン酸塩は、例えば前記の正極活物質と混合して用いることもできる。また、リチウム一次電池用正極としては、CuO、Cu2O、Ag2O、Ag2CrO4、CuS、CuSO4、TiO2、TiS2、SiO2、SnO、V2O5、V6O12、VOx、Nb2O5、Bi2O3、Bi2Pb2O5,Sb2O3、CrO3、Cr2O3、MoO3、WO3、SeO2、MnO2、Mn2O3、Fe2O3、FeO、Fe3O4、Ni2O3、NiO、CoO3、CoO等の、一種又は二種以上の金属元素の酸化物又はカルコゲン化合物、SO2、SOCl2等の硫黄化合物、一般式CFxnで表されるフッ化炭素フッ化黒鉛等が挙げられる。中でも、MnO2、V2O5、フッ化黒鉛等が好ましい。正極の導電剤は、化学変化を起こさない電子伝導材料であれば特に制限はない。例えば、天然黒鉛鱗片状黒鉛等、人造黒鉛等のグラファイト類、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、チャンネルブラック、ファーネスブラック、ランプブラック、サーマルブラック等のカーボンブラック類等が挙げられる。また、グラファイト類とカーボンブラック類を適宜混合して用いてもよい。導電剤の正極合剤への添加量は、1~10質量が好ましく、特に2~5質量が好ましい。正極は、前記の正極活物質をアセチレンブラック、カーボンブラック等の導電剤、及びポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリフッ化ビニリデンPVDF、スチレンとブタジエンの共重合体SBR、アクリロニトリルとブタジエンの共重合体NBR、カルボキシメチルセルロースCMC、エチレンプロピレンジエンターポリマー等の結着剤と混合し、これに1-メチル-2-ピロリドン等の高沸点溶剤を加えて混練して正極合剤とした後、この正極合剤を集電体のアルミニウム箔やステンレス製のラス板等に塗布して、乾燥、加圧成型した後、50°C~250°C程度の温度で2時間程度真空下で加熱処理することにより作製することができる。正極の集電体を除く部分の密度は、通常は1.5g/cm3以上であり、電池の容量をさらに高めるため、好ましくは2g/cm3以上であり、さらに好ましくは、3g/cm3以上であり、特に好ましくは、3.6g/cm3以上である。なお、上限としては、4g/cm3以下が好ましい。リチウム二次電池用負極活物質としては、リチウム金属やリチウム合金、及びリチウムを吸蔵及び放出することが可能な炭素材料易黒鉛化炭素や、002面の面間隔が0.37nm以上の難黒鉛化炭素や、002面の面間隔が0.34nm以下の黒鉛等、スズ、スズ化合物、ケイ素、ケイ素化合物等を1種単独又は2種以上を組み合わせて用いることができる。これらの中では、リチウムイオンの吸蔵及び放出を向上させる観点から、人造黒鉛や天然黒鉛等の高結晶性の炭素材料を使用することが更に好ましく、格子面002の面間隔d002が0.340nmナノメータ以下、特に0.335~0.337nmである黒鉛型結晶構造を有する炭素材料を使用することが特に好ましい。複数の扁平状の黒鉛質微粒子が互いに非平行に集合或いは結合した塊状構造を有する人造黒鉛粒子や、例えば鱗片状天然黒鉛粒子に圧縮力、摩擦力、剪断力等の機械的作用を繰り返し与え、球形化処理を施した黒鉛粒子を用いることにより、負極の集電体を除く部分の密度を1.5g/cm3以上の密度に加圧成形したときの負極シートのX線回折測定から得られる黒鉛結晶の110面のピーク強度I110と004面のピーク強度I004の比I110/I004が0.01以上となると一段と高温充電保存後の低温負荷特性が向上するので好ましく、0.05以上となることが更に好ましく、0.1以上となることが特に好ましい。また、過度に処理し過ぎて結晶性が低下し電池の放電容量が低下する場合があるので、上限は0.5以下が好ましく、0.3以下が更に好ましい。また、高結晶性の炭素材料は低結晶性の炭素材料によって被膜されていると、高温充電保存後の低温負荷特性が良好となるので好ましい。高結晶性の炭素材料を使用すると、充電時において非水電解液と反応し、界面抵抗の増加によって高温充電保存後の低温負荷特性を低下させる傾向があるが、本発明に係るリチウム二次電池では高温充電保存後の低温負荷特性が良好となる。また、負極活物質としてのリチウムを吸蔵及び放出可能な金属化合物としては、Si、Ge、Sn、Pb、P、Sb、Bi、Al、Ga、In、Ti、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Ag、Mg、Sr、Ba等の金属元素を少なくとも1種含有する化合物が挙げられる。これらの金属化合物は単体、合金、酸化物、窒化物、硫化物、硼化物、リチウムとの合金等、何れの形態で用いてもよいが、単体、合金、酸化物、リチウムとの合金の何れかが高容量化できるので好ましい。中でも、Si、Ge及びSnから選ばれる少なくとも1種の元素を含有するものが好ましく、Si及びSnから選ばれる少なくとも1種の元素を含むものが電池を高容量化できるので特に好ましい。負極は、上記の正極の作製と同様な導電剤、結着剤、高沸点溶剤を用いて混練して負極合剤とした後、この負極合剤を集電体の銅箔等に塗布して、乾燥、加圧成型した後、50°C~250°C程度の温度で2時間程度真空下で加熱処理することにより作製することができる。負極の集電体を除く部分の密度は、通常は1.1g/cm3以上であり、電池の容量をさらに高めるため、好ましくは1.5g/cm3以上であり、特に好ましくは1.7g/cm3以上である。なお、上限としては、2g/cm3以下が好ましい。また、リチウム一次電池用の負極活物質としては、リチウム金属又はリチウム合金が挙げられる。リチウム電池の構造には特に限定はなく、単層又は複層のセパレータを有するコイン型電池、円筒型電池、角型電池、ラミネート電池等を適用できる。電池用セパレータのとしては、特に制限はされないが、ポリプロピレン、ポリエチレン等のポリオレフィンの単層又は積層の微多孔性フィルム、織布、不織布等を使用できる。本発明におけるリチウム二次電池は、充電終止電圧が4.2V以上、特に4.3V以上の場合にも高温充電保存後の低温負荷特性に優れ、更に、4.4V以上においても特性は良好である。放電終止電圧は、通常2.8V以上、更には2.5V以上とすることができるが、本願発明におけるリチウム二次電池は、2.0V以上とすることがでこる。電流値については特に限定されないが、通常0.1~3Cの範囲で使用される。また、本発明におけるリチウム電池は、-40~100°C、好ましくは-10~80°Cで充放電することができる。本発明においては、リチウム電池の内圧上昇の対策として、電池蓋に安全弁を設けたり、電池缶やガスケット等の部材に切り込みを入れる方法も採用することができる。また、過充電防止の安全対策として、電池の内圧を感知して電流を遮断する電流遮断機構を電池蓋に設けることができる。リチウム一次電池リチウム一次電池の構成には特に限定はなく、リチウム一次電池に特有な構成以外は、上記のリチウム二次電池の構成と同様にして行うことができる。リチウム一次電池用正極としては、CuO、Cu2O、Ag2O、Ag2CrO4、CuS、CuSO4、TiO2、TiS2、SiO2、SnO、V2O5、V6O12、VOx、Nb2O5、Bi2O3、Bi2Pb2O5,Sb2O3、CrO3、Cr2O3、MoO3、WO3、SeO2、MnO2、Mn2O3、Fe2O3、FeO、Fe3O4、Ni2O3、NiO、CoO3、CoO等の一種又は二種以上の金属元素の酸化物あるいはカルコゲン化合物、SO2、SOCl2等の硫黄化合物、一般式CFxnで表されるフッ化炭素フッ化黒鉛等が挙げられる。中でも、MnO2、V2O5、フッ化黒鉛等が好ましい。リチウム一次電池用負極活物質としては、リチウム金属、リチウム合金等が使用される。第2の電気化学素子電気二重層キャパシタ電解液と電極界面の電気二重層容量を利用してエネルギーを貯蔵する電気化学素子である。本発明の一例は、電気二重層キャパシタである。この電気化学素子に用いられる最も典型的な電極活物質は活性炭である。第3の電気化学素子電極のドープ/脱ドープ反応を利用してエネルギーを貯蔵する電気化学素子である。この電気化学素子に用いられる電極活物質として、酸化ルテニウム、酸化イリジウム、酸化タングステン、酸化モリブデン、酸化銅等の金属酸化物や、ポリアセン、ポリチオフェン誘導体等のπ共役高分子が挙げられる。第4の電気化学素子リチウムイオンキャパシタ負極であるグラファイト等の炭素材料へのリチウムイオンのインターカレーションを利用してエネルギーを貯蔵する電気化学素子である。リチウムイオンキャパシタLICと呼ばれる。正極は、例えば活性炭電極と電解液との間の電気ニ重層を利用したものや、π共役高分子電極のドープ/脱ドープ反応を利用したもの等が挙げられる。電解液には少なくともLiPF6等のリチウム塩が含まれる。1,2-ジオキシプロパン化合物本発明の1,2-ジオキシプロパン化合物は、下記一般式IIで表される。式中、R8又はR9は、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を示し、X2は、-S=O-、-S=O2-、-C=O-、-P=OOR10-、及び-SiR11R12-から選ばれる基を示し、R10~R12は炭素数1~6のアルキル基を示す。Y2は、炭素数1~4のアルキルスルフィニル基、炭素数2~6のアルケニルスルフィニル基、炭素数3~6のアルキニルスルフィニル基、炭素数1~4のアルキルスルホニル基、炭素数2~6のアルケニルスルホニル基、又は炭素数3~6のアルキニルスルホニル基を示し、Z2は、水素原子、メチル基、炭素数2~7のアルキルスルフィニルメチル基、炭素数2~7のアルキルスルフィニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルフィニルメチル基、炭素数4~7のアルキニルスルフィニルメチル基、炭素数2~7のアルキルスルホニルメチル基、炭素数3~7のアルケニルスルホニルメチル基、又は炭素数4~7のアルキニルスルホニルメチル基を示す。X2、Y2、Z2の炭素原子上の水素原子は、少なくとも1つがハロゲン原子で置換されていてもよい。一般式IIで表される1,2-ジオキシプロパン化合物の具体例及び好適例は、一般式Iにおいて記載したものと同様である。一般式で表される1,2-ジオキシプロパン化合物は、下記の方法により合成することができるが、これらの方法に限定されるものではない。なお原料となるX1、Y1を有するジオール化合物以下、単にジオール化合物というは既存の汎用的手法により合成することができる。例えばBulletinoftheChemicalSocietyofJapan1995vol68No1227229ページに記載されている方法を適用して、市販の3-メルカプトプロパン-1,2-ジオールのアルキル化反応を行い3アルキルチオプロパン-1,2-ジオールを合成、続いてJournalofOrganicChemistry1982vol47No1936603664ページに記載されている方法を適用して酸化反応を行うことで、3-アルキルスルホニルプロパン-1,2-ジオールを合成することができる。aX1が-S=O-の場合の合成法としては、ジオール化合物を溶媒中又は無溶媒中で、塩基の存在下又は塩基の非存在下、塩化チオニル、臭化チオニル等のハロゲン化チオニルと反応させる方法等が挙げられる。bX1が-C=O-の場合の合成法としては、ジオール化合物を溶媒中又は無溶媒中で、塩基の存在下又は塩基の非存在下トリホスゲンやカルボニルジイミダゾール等と反応させる方法、及び、ジオール化合物を溶媒中又は非溶媒中で、酸又は塩基触媒の存在下、炭酸エステルとエステル交換させる方法等が挙げられる。cX1がCR3R4の場合の合成法としては、ジオール化合物を溶媒中又は無溶媒中で、酸触媒の存在下、アルデヒドやケトン等のカルボニル化合物や、アセタール、ケタール等のカルボニル等価体と反応させる方法等が挙げられる。dX1が-P=OOR10-の場合の合成法としては、ジオール化合物を溶媒中又は無溶媒中で、塩基の存在下又は塩基の非存在下、触媒の存在下又は触媒の非存在下、ジクロロリン酸アルキルエステルやジブロモリン酸アルキルエステル等のジハロゲン化リン酸アルキルエステルと反応させる方法等が挙げられる。eX1が-SiR11R12-の場合の合成法としては、ジオール化合物を溶媒中又は無溶媒中で、塩基の存在下又は塩基の非存在下、やジブロモジアルキルシラン等のジハロゲン化ジアルキルシランと反応させる方法等が挙げられる。fX1が-S=O2-の場合の合成法としては、上記aにより合成した化合物を溶媒中又は無溶媒中で、触媒の存在下又は触媒の非存在下、酸化剤と反応させる方法、及びジオールを溶媒中又は無溶媒中で、塩基の存在下又は塩基の非存在下、塩化スルフリルと反応させる方法等が挙げられる。前記合成法abにおいて、ジオール化合物と反応させる塩化チオニル、トリホスゲン、カルボニルジイミダゾール等の使用量トリホスゲンの場合、ホスゲン換算は、ジオール1モルに対して、好ましくは0.8~10モル、より好ましくは1~5モル、更に好ましくは1~3モルである。前記合成に使用される溶媒としては、反応に不活性であれば特に限定されない。使用できる溶媒としては、脂肪族系炭化水素、ハロゲン化炭化水素、芳香族系炭化水素、ハロゲン化芳香族系炭化水素、エーテル、エステル、炭酸エステル等が挙げられる。これらの中では、特にトルエン、キシレン等の芳香族系炭化水素、塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素が好適に使用できる。前記溶媒の使用量は、ジオール化合物1重量部に対して、好ましくは0~30重量部、より好ましくは1~15重量部である。前記合成に使用される塩基としては、無機塩基及び有機塩基のいずれも使用することができる。またこれらは単独で使用しても、混合して使用してもよい。使用される無機塩基としては、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、水酸化カルシウム、及び酸化カルシウム等が挙げられる。使用される有機塩基としては、直鎖又は分枝した脂肪族3級アミン、無置換又は置換されたイミダゾール、ピリジン、ピリミジンが挙げられ、特にトリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、ジイソプロプルエチルアミン等のトリアルキルアミン類、ピリジン、N,N-ジメチルアミノピリジン等のピリジン類が好ましい。前記塩基の使用量は、ジオール1モルに対して、好ましくは1.6~20モル、より好ましくは2~10モル、更に好ましくは2~8モルである。前記反応において、反応温度の下限は-30°C以上が好ましく、反応性を低下させないために-10°C以上がより好ましい。また副反応や生成物の分解を抑制する観点から、反応温度の上限は100°C以下が好ましく、80°C以下がより好ましい。また、反応時間は前記反応温度やスケールにより適宜変更しうるが、反応時間が短すぎると未反応物が残り、逆に反応時間が長すぎると反応生成物の分解や副反応の恐れが生じるため、好ましくは0.1~24時間、より好ましくは0.5~12時間である。前記合成法bにおいて、ジオールとエステル交換させる炭酸エステルとしては、鎖状、環状のいずれの炭酸エステルでも使用できる。使用される鎖状炭酸エステルとしてはジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ジプロピルカーボネート、ジブチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジイソプロピルカーボネート、ジフェニルカーボネートが、また、環状炭酸エステルとしてはエチレンカーボネート、プロピレンカーボネート等が挙げられるが、副生するアルコールを系外に除去し、反応を促進する観点から、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルエチルカーボネート等の低沸点のアルコールから構成された炭酸エステルが好ましい。炭酸エステルの使用量は、ジオール化合物1モルに対して、好ましくは1~20モル、より好ましくは1~10モル、更に好ましくは1~5モルである。前記反応において使用される触媒としては、酸触媒、塩基触媒のいずれも使用することができる。使用される酸触媒としては、硫酸、りん酸等の鉱酸類、パラトルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸等のスルホン酸類、トリフルオロホウ酸、テトライソプロポキシチタン等のルイス酸類、ゼオライト、酸性樹脂等の固体酸類、又はこれらの混合酸が挙げられ、特にパラトルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸等のスルホン酸類及びテトライソプロポキシチタン等のルイス酸類が好ましい。使用される塩基としては、ナトリウムメチラート、ナトリウムエチラート、カリウム-tert-ブトキシド等の金属アルコラート類、水素化ナトリウム、水素化カリウム等の金属水素化物類、ナトリウム、カリウム、リチウム等のアルカリ金属類、又はこれらの混合物が挙げられ、特にナトリウムメチラート、ナトリウムエチラート、カリウム-tert-ブトキシド等の金属アルコラート類が好ましい。前記触媒の使用量は、副反応を抑制させる観点から、ジオール1モルに対し、好ましくは0.001~5モル、より好ましくは0.01~1モル、更に好ましくは0.01~0.3モルである。前記反応において、反応温度の下限は0°C以上が好ましく、反応性を低下させないために、20°C以上がより好ましい。また反応温度の上限は200°C以下が好ましく、副反応や生成物の分解を抑制するため、150°C以下がより好ましい。また反応時間は反応温度やスケールによるが、反応時間が短すぎると未反応物が残り、逆に反応時間が長すぎると副反応や生成物の分解が進行しやすくなるため、好ましくは0.1~24時間、より好ましくは0.2~15時間である。以下、本発明の1,2-ジオキシプロパン化合物の合成例、及びそれを用いた電解液の実施例を示すが、本発明は、これらの実施例に限定されるものではない。合成例14-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシドの合成3-メチルスルホニルプロパン-1,2-ジオール9.00g58.4mmolを塩化メチレン100mLに溶解し。この溶液に塩化チオニル7.64g64.2mmolを内温20~25°Cで滴下した。35°Cで2時間攪拌した後、溶媒や残存する塩化チオニルを減圧留去し、11.40gの粗結晶を得た。得られた粗結晶を炭酸ジメチル/2-プロパノールから再結晶し、目的とする4-メチルスルホニル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシドをジアステレオマー異性体混合物混合比9/1として6.60g得た収率56。得られた4-メチルスルホニルメチル-1,3,2-ジオキサチオラン-2-オキシド、1H-NMR、質量分析、及び融点測定を行い、その構造を確認した。結果を以下に示す。11H-NMR300MHz,CDCl3:δ5485405125034924754594394343823173083062MSCI:mz2013融点:52-55°C合成例24-メチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オンの合成3-メチルスルホニルプロパン-1,2-ジオール5.70g37.0mmolとピリジン17.56g220.0molを塩化メチレン100mLに溶解し、この溶液にトリホスゲン10.97g37.0mmolのトルエン溶液20mLを内温5°C~15°Cで30分かけて滴下し、室温で1時間攪拌した。水20mLを加えて分液し、有機層を硫酸マグネウムで乾燥させた後、減圧濃縮した。残渣を炭酸ジメチル/アセトニトリルで再結晶し、目的とする4-メチルスルホニルメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン1.30gを得た収率20。11H-NMR300MHz,CD3CN:δ5225134684624273723643423352992982MSCI:mz1813融点:118-120°C実施例1~14、比較例1~3リチウムイオン二次電池の作製LiNi13Mn13Co13O2;94質量、アセチレンブラック導電剤;3質量を混合し、予めポリフッ化ビニリデン結着剤;3質量を1-メチル-2-ピロリドンに溶解させておいた溶液に加えて混合し、正極合剤ペーストを調製した。この正極合剤ペーストをアルミニウム箔集電体上の片面に塗布し、乾燥、加圧処理して所定の大きさに打ち抜き、正極シートを作製した。正極の集電体を除く部分の密度は3.6g/cm3であった。また、人造黒鉛d002=0.335nm、負極活物質95質量を、予めポリフッ化ビニリデン結着剤5質量を1-メチル-2-ピロリドンに溶解させておいた溶液に加えて混合し、負極合剤ペーストを調製した。この負極合剤ペーストを銅箔集電体上の片面に塗布し、乾燥、加圧処理して所定の大きさに打ち抜き負極シートを作製した。負極の集電体を除く部分の密度は1.5g/cm3であった。また、この電極シートを用いてX線回折測定した結果、I110/I004は0.1であった。そして、正極シート、微多孔性ポリエチレンフィルム製セパレータ、負極シートの順に積層し、表1に記載の組成の非水電解液を加えて、2032型コイン電池を作製した。実施例1~14、比較例2~3の非水電解液に用いた化合物を下記に示す。高温充電保存後の低温負荷特性の評価1初期の放電容量上記の方法で作製したコイン電池を用いて、25°Cの恒温槽中、1Cの定電流及び定電圧で、終止電圧4.3Vまで3時間充電し、0°Cに恒温槽の温度を下げ、1Cの定電流下終止電圧2.75Vまで放電して、初期の0°Cの放電容量を求めた。2高温充電保存試験次に、このコイン電池を60°Cの恒温槽中、1Cの定電流及び定電圧で終止電圧4.3Vまで3時間充電し、4.3Vに保持した状態で3日間保存を行った。その後、25°Cの恒温槽に入れ、一旦1Cの定電流下終止電圧2.75Vまで放電した。3高温充電保存後の放電容量更にその後、初期の放電容量の測定と同様にして、高温充電保存後の0°Cの放電容量を求めた。4高温充電保存後の低温負荷特性高温充電保存後の低温負荷特性を下記の0°C放電容量の維持率より求めた。高温充電保存後の0°C放電容量維持率=高温充電保存後の0°Cの放電容量/初期の0°Cの放電容量×100電池の作製条件及び電池特性を表1に示す。実施例15、比較例4実施例2、比較例1で用いた負極活物質に変えて、Si負極活物質を用いて、負極シートを作製した。Si;80質量、アセチレンブラック導電剤;15質量を混合し、予めポリフッ化ビニリデン結着剤;5質量を1-メチル-2-ピロリドンに溶解させておいた溶液に加えて混合し、負極合剤ペーストを調製した。この負極合剤ペーストを銅箔集電体上に塗布し、乾燥、加圧処理して所定の大きさに打ち抜き、負極シートを作製したことの他は、実施例2、比較例1と同様にコイン電池を作製し、電池評価を行った。結果を表2に示す。実施例16、比較例5実施例2、比較例1で用いた正極活物質に変えて、非晶質炭素で被覆されたLiFePO4正極活物質を用いて、正極シートを作製した。非晶質炭素で被覆されたLiFePO4;90質量、アセチレンブラック導電剤;5質量を混合し、予めポリフッ化ビニリデン結着剤;5質量を1-メチル-2-ピロリドンに溶解させておいた溶液に加えて混合し、正極合剤ペーストを調製した。この正極合剤ペーストをアルミニウム箔集電体上に塗布し、乾燥、加圧処理して所定の大きさに打ち抜き、正極シートを作製したこと、電池評価の際の充電終止電圧を3.6V、放電終止電圧を2.0Vとしたことの他は、実施例2、比較例1と同様にコイン電池を作製し、電池評価を行った。結果を表3に示す。上記実施例1~14のリチウム二次電池は何れも、一般式Iで表される1,2-ジオキシプロパン化合物を添加しない比較例比較例1、5員環構造の4位に炭素原子を介してオキシスルホニル基を有する4-メタンスルホニルオキシメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン比較例2、5員環構造の4位に炭素原子を介してエーテル酸素を有するエリスリタンサルファイト比較例3を添加した比較例のリチウム二次電池に比べ、高温充電保存後の低温負荷特性が顕著に向上している。以上より、本発明の効果は、特定の置換基を有する5員環構造の4位に炭素原子を介してスルフィニル基又はスルホニル基が結合した構造を有する特定の化合物に特異的であることが判明した。また、実施例15と比較例4の対比、実施例16と比較例5の対比から、負極にSiを用いた場合や、正極にリチウム含有オリビン型リン酸鉄塩を用いた場合にも同様な効果がみられる。従って、本発明の効果は、特定の正極や負極に依存した効果でないことは明らかである。更に、本発明の非水電解液は、リチウム一次電池の高温保存後の低温負荷特性を改善する効果も有する。"