液体調味料容器の目詰まりを防止したい注出口や空気口に差し込んだ棒を、重力により作動する棒作動部にて液体調味料を注ぐ時に前後に移動させることにより、液体調味料の成分の析出を防いで、目詰まりを防止することを特徴とする目詰まり防止液体調味料容器。注出口用の棒と空気口用の棒を一体化することを特徴とする請求項1記載の目詰まり防止液体調味料容器。注出口用の棒と空気口用の棒を別体として、各々が同時に前進または後進することを特徴とする請求項1記載の目詰まり防止液体調味料容器。注出口には注出補助口を、空気口には空気補助口を設けたことを特徴とする請求項1記載の目詰まり防止液体調味料容器。解決しようとする問題点は、特許文献1では、注ぎ口と空気取り入れ口を閉じることにより液体の乾燥を防止して、その液体中に溶解している塩分等が固体となって析出することを防止していたので、リンク機構が多く部品点数も多くなりコストが高くなるという点である。本発明は、液体調味料容器の目詰まりを防止したい注出口や空気口に差し込んだ棒を、液体調味料を注ぐ時に前後に移動させることにより、多くのリンク機構を必要とせず、目詰まりを防止することを最も主要な特徴とする。本発明の目詰まり防止液体調味料容器は、多くのリンク機構を必要とせず、液体調味料を注ぐたびに注出口や空気口に差し込んだ棒が前後に移動することで、少なくとも棒の移動する箇所に目詰まり成分が析出することが防止できるので好ましい。液体調味料容器の目詰まりを防止するという目的を、目詰まりを防止したい注出口や空気口に差し込んだ棒を、液体調味料を注ぐ時にリンクとウエイトを用いて前後に移動させる事で実現した。以下に本発明の実施形態を、図面を参照しながら具体的に説明するがこの実施形態に限定されるものではない。図1は注出口24用の棒と空気口26用の棒を一体化して目詰まり防止棒5とした例の断面図であって、1は容器本体、2は蓋、3は棒作動部である。蓋2はプラスチック製であり、棒作動部3はプラスチックの厚みを薄くしたヒンジ36と間隙37及びウエイト34で構成され、蓋2と一体となるヒンジ36を介して蓋2の内側上部から吊り下げてある。なお、ウエイト34は棒作動部3に棒を作動させるために十分な重量があれば省略できる。目詰まり防止棒5にはフランジA53とフランジB54が一体に設置してあり、目詰まり防止棒5は注出口24と空気口26に差し込んであり、注出口24と空気口26の口径は目詰まり防止棒5を差し込んでも機能が十分果たせる大きさに作成してある。また本例では、棒作動部3の蓋2への取り付け位置が、容器本体1を食卓に置いた時にフランジB54が空気口26端部に当たりストッパーの機能を果たす位置に設けてある。そして注出補助口25には防止棒注出口凸部511が突出し、空気補助口27には防止棒空気口凸部521が突出して各補助口の目詰まりを防止している。注出補助口狭小部251と空気補助口狭小部271は目詰まり防止棒5の径よりやや小さくしつらえてあり、目詰まり防止棒5を各狭小部から押し入れる事で、目詰まり防止棒5を保持している。図2は図1のC-C線で切断した例の断面図であって棒作動部3の間隙37が分かり易い。図3は図1の上部であり、注出口を下に向けた例の断面図であって、目詰まり防止棒5は自身とウエイト34の重さにより下がり、棒作動部3の間隙37より大きいフランジA53とフランジB54に阻まれて降下が止まる。なお、蓋2に図8に示すストッパーB23を設け降下を止める事も出来る。また、防止棒注出口凸部511や防止棒空気口凸部521を用いて降下を止める事も出来る。容器本体1を傾けるにつれ、注出口24と注出補助口25からAのように液体調味料が流出し、空気口26と空気補助口27からはBのように空気が流入する。なお、注出補助口25及び空気補助口27は各々流量が確保できれば省略できる。図4は注出口24用の棒と空気口26用の棒が分離した例の断面図であって、棒作動部軸31は蓋2の内側で支持されている。また、注出口棒軸穴42には注出口棒軸32が、空気口棒軸穴44には空気口棒軸33が各々穴内を移動可能に差し込んである。図5は図4の上部であり、注出口24を下に向けた例の断面図であって、ウエイト34が下がると注出口棒41と空気口棒43が内側に移動して、注出口24と注出補助口25からAのように液体調味料が流出し、空気口26と空気補助口27からはBのように空気が流入する。なお、注出補助口25及び空気補助口27は各々流量が確保できれば省略できる。また、本例ではストッパーA22とストッパーB23で注出口棒41と空気口棒43のストロークをコントロールしている。図6は図4のリンクを変更し、注出口24を斜め上に向けた例の断面図であって、ストッパーB23と棒作動部凸部35で注出口棒41と空気口棒43のストロークをコントロールしている。図7は注出口24が大きくて、空気口26にのみ目詰まり防止用の棒を設けた例の断面図であって、空気口26の内側端部が空気口26側のストッパーも兼ねている例である。図8は図7の注出口24を下に向けた例の断面図であって、棒作動部3はストッパーB23でストップさせられる。図9は棒にストッパーを設けた例の断面図であって、ウエイト34が下降限度に至る前に、テーパー状の注出口ストッパー46と空気口ストッパー47が、注出口24と空気口26を蓋2の内側から塞ぎつつストッパーをなしている。図9では注出補助口25及び空気補助口27が設けてないので外気の流入を防止できる。ただし、注出口24と空気口26において口径を大きくするなどして、流量が十分に確保出きる事が前提である。図10は図2の間隙37に間隙狭小部38を設けた例の断面図であって、間隙狭小部38に目詰まり防止棒5を下から押し込んで、目詰まり防止棒5を保持している。図11は上下の間隙37に間隙狭小部38を設けた例の断面図であって、蓋2に保持された棒作動部軸31を中心にしてウエイト34の動きにつれ、注出口棒41と空気口棒43が動くのであるが、注出口棒41と空気口棒43を各々間隙狭小部38から押し込んで注出口棒41と空気口棒43を保持している。このようにして作成された目詰まり防止液体調味料容器は、注出口棒41を不要とする程大きい注出口24を持つ液体調味料容器においては注出口棒41は不要であるが、液体調味料を注ぐたびに注出口24や空気口26に差し込んだ棒が前後に移動することで、少なくとも棒の移動する箇所に目詰まり成分が析出することが防止できて、多くのリンク機構を必要としないので、リンク機構が多く部品点数も多くなりコストが高くなるという問題点を解消できる。