"A成長因子タンパク質、Bラジカル重合性単量体、C重合開始剤、E親水性材料およびFカルシウム含有材を含有する混合物からなることを特徴とする歯科用硬化性組成物。Dフィラー成分をさらに含有する請求項1記載の歯科用硬化性組成物。上記E親水性材料がE1液体親水性材料及び/又はE2固体親水性材料である、請求項1または2に記載の歯科用硬化性組成物。上記E1液体親水性材料が水および/または親水性有機溶媒である請求項3に記載の歯科用硬化性組成物。上記E2固体親水性材料がプロピレングリコールおよび/またはエチレングリコールから誘導される繰り返し単位を1~60個有するポリエチレングリコールおよび/またはプロピレングリコールまたはラジカル重合性単量体の重合体である、請求項3に記載の歯科用硬化性組成物。上記Bラジカル重合性単量体がヒドロキシエチルメタアクリレート、プロピレングリコールおよび/またはエチレングリコールから誘導される繰り返し単位を4~60個有するポリエチレングリコールおよび/またはプロピレングリコールジメタアクリレートおよびトリメチロールプロパントリメタアクリレートよりなる群より選ばれる少なくとも1つである、請求項5に記載の歯科用硬化性組成物。上記E親水性材料がE2固体親水性材料であり、そして上記A成長因子タンパク質がE2固体親水性材料中に保持されている請求項1~6のいずれかに記載の歯科用硬化性組成物。上記Fカルシウム含有材がリン酸カルシウム化合物である請求項1~7のいずれかに記載の歯科用硬化性組成物。本発明の目的は、それ故、歯周組織と接触する部位の歯質に接着性を有し、歯周組織に接触ないしは埋め込まれる部位では、接触した生体組織が硬化性組成物に対して拒否反応を示したり、組織細胞が硬化性組成物表面に再生しないなどの生体適合性不足や組織再生の欠如を解決できる歯科用硬化性組成物を提供することにある。本発明の他の目的は、1歯質に強固に接着して封鎖することができる成長因子タンパク質と2成長因子タンパク質を変性させにくい親水性材料を共存させた状態で含有させた歯科用硬化性組成物を提供することにある。また、本発明の歯科材料および歯科用組成物は、再石灰化促進材として使用することにより、周囲の硬組織、例えば歯質に対してカルシウムを供給して再石灰化を促進させると共に、この再石灰化促進材は、優れた接着性をも有している。本発明のさらに他の目的および利点は、以下の説明から明らかになろう。なお、以下の本発明の説明の記載において、好適な数値範囲について、XX~YYとある記載は、特に断らない限りXX以上、および/または、YY以下、好ましくはXX以上、および、YY以下の意味である。本発明によれば、本発明の上記目的および利点は、A成長因子タンパク質、Bラジカル重合性単量体、C重合開始剤、E親水性材料およびFカルシウム含有材を含有する混合物からなることを特徴とする歯科用硬化性組成物によって達成される。この組成物はさらに、Dフィラーを含有することもできる。このD成分は上記B成分からなる組成物を予め硬化させたものであることができる。本発明においてA成分は、成長因子タンパク質である。これは、例えば水溶液ないしは水懸濁液として用いられる。かかる成長因子タンパク質として具体的には、線維芽細胞増殖因子Fibroblastgrowthfactor:FGF、血管内皮細胞増殖因子Vascularendothelialgrowthfactor:VEGF、血小板由来増殖因子Platelet-derivedgrowthfactor:PDGF、トランスフォーミング増殖因子Transforminggrowthfactor:TGF、骨形成タンパク質Bonemorphogeneticprotein:BMP、インスリン様成長因子Insulin-likegrowthfactor:IGF、神経増殖因子Nervegrowthfactor:NGF、表皮増殖因子Epidermalgrowthfactor:EGF、肝実質細胞増殖因子Hepatocytegrowthfactor:HGF、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子Granulocyte-macrophage-colonystimulatingfactor:GM-CSF、顆粒球コロニー刺激因子Granulocyte-colonystimulatingfactor:G-CSF、脳由来神経栄養因子Brain-derivedneurotrophicfactor:BDNF、エリスロポエチンErythropoietin:EPO、トロンボポエチンThrombopoietin:TPO等の生体由来タンパク質や、Osteopontin-derivedpeptidesであるSer-Val-Val-Tyr-Gly-Leu-ArgSVVYGLR等の合成ペプチドを挙げることができる。本発明の歯科用硬化性組成物を100重量部としたとき、A成長因子タンパク質の含有量は、好ましくは0.0001~30重量部、より好ましくは0.001~10重量部、さらに好ましくは0.01~1重量部である。前記数値範囲の下限値を下回ると成長因子の効果が発現する徐放濃度を確保することが困難となり、一方、上限値を上回ると歯科用硬化性組成物の接着性能が著しく低下することとなり、いずれも好ましくない。また、A成長因子タンパク質対E親水性材料の重量比A/Eは、好ましくは0.0001/60~30/0.1、より好ましくは0.001/50~10/1、更に好ましくは0.01/30~1/5である。前記数値範囲の下限値を下回るとA成長因子タンパク質の徐放の効率が劣ることとなり、一方、上限値を上回るとA成分の安定性が低下することとなり、いずれも好ましくない。なお、本歯科用硬化性組成物から徐放する成長因子タンパク濃度は、好ましくは0.01ng/mL以上、より好ましくは0.5ng/mL以上、更に好ましくは3ng/mL以上である。本発明においてE親水性材料としては、E1液体親水性材料およびE2固体親水性材料があげられる。両者は、常温常圧下25°C、1気圧において、液体状態ゾルを含むにあるか、固体状態ゲルを含むであるかによって、区別される。E1液体親水性材料としては、水および/または親水性有機溶媒等が好適な例としてあげられる。これらは、成長因子タンパク質を溶解乃至はそれと混和できることが好ましい。その中でも水がとりわけ好ましい。水についてまず説明する。成長因子タンパク質を水溶液ないしは水懸濁液にする際に使用できる水としては、例えば蒸留水、イオン交換水、精製水または生理食塩水などが挙げられる。特に蒸留水、精製水およびイオン交換水が好ましく用いられる。また、電気分解によって調製される酸化還元水、例えば強酸性水、強アルカリ水などを使用することもできる。また、かかる水は親水性有機物、例えば有機溶媒等を含んでも良い。このとき使用できる有機溶媒は、水と1:1以上、好ましくは任意の比率で混和および/または溶解しうる溶媒が好ましい。さらに、該溶媒は25°Cで液体であって、常温での沸点が好ましくは200°C以下、より好ましくは150°C以下、最も好ましくは100°C以下の液体である。かかる有機溶媒としては、具体的には、メタノール、エタノール、プロパノールなどのアルコール;テトラヒドロフランTHFなどのエーテル;アセトン、メチルエチルケトンなどのケトン;N,N-ジメチルスルホキサイドDMSOなどのスルホキサイド;N,N-ジメチルホルムアミドDMFなどのアミドなどを挙げることができる。その他に、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセロールなどの多価アルコールを使用できる。これらのうち、生体への安全性を特に考慮して、エタノール、プロパノールなどのアルコール、アセトン、THFおよびDMSOなどが好ましい。これらの化合物はいずれも組み合わせて使用することができる。又、前記親水性有機溶媒は、成長因子タンパク質を変性させて所望の機能を発現不能としない限り、必ずしも水と一緒に用いる必要はない。親水性有機溶媒は、単独でまたは複数組合せて用いることができる。成長因子タンパク質E1を液体親水性材料と一緒に、その溶液ないしは懸濁液として使用する利点としては、乾燥による成長因子タンパク質の変性を回避できること、硬化性組成物が重合硬化するときの発熱を液体親水性材料が抑制するために成長因子タンパク質の変性を回避できることなど、成長因子タンパク質の特性を維持させたまま適用できることである。一方、E2固体親水性材料としては、親水性を有する固体ならば、特に限定されるものではない。例えば、材料表面での水滴の接触角の測定で親水性は評価できる。簡便には、1メチレンブルー水溶液に5分間浸漬水洗した後、青色に染まるか否かでその親水性を評価することができる。具体例を挙げれば、2-ヒドロキシエチルメタクリレートHEMAとトリメチロールプロパントリメタアクリレートTMPTの共重合体の場合、上記好適な親水性を有するためには、その共重合重量比HEMA/TMPTは、好ましくは10/90以上、より好ましくは50/50以上、更に好ましくは70/30以上である。ほかの材料についても、これと同様の親水性を有することが好ましい。E2固体親水性材料としては、有機固体親水性材料、無機固体親水性材料、それらやそれら以外の混合物や複合物等があげられる。有機固体親水性材料は、親水性基を有していることが好ましく、例えば、中性の基としては、水酸基、ポリエーテル基好ましくは-R-O-n、R:炭素数1~30個の直鎖乃至は分岐を有するアルキル基で必要に応じてヘテロ原子を含んでいても良い、n:4~60の自然数エステル基、ケトン基、ニトリル基、カルボキシル基、アミノ基、アミド基、スルフィド基、チオール基、又はジスルフィド基等、酸性基としては、カウンターイオンにて中性化されていることが好ましく、カルボン酸塩、燐酸塩、スルホン酸塩等およびその他、アセトアミド基、スルホンアミド基等を好ましいものとして挙げることができる。さらに、有機固体親水性材料は、非水溶性であるかないしはそのように調整可能であることが好ましく、その溶解度は、水100重量部に対して、好ましくは5重量部以下、より好ましくは1重量部以下、更に好ましくは0.1重量部以下である。また、有機固体親水性材料は、Bラジカル重合性単量体に溶解しないことが好ましく、その溶解度は、成分B100重量部に対して成分Bが2種類以上含まれる場合は、当該組成での混合物に対して、好ましくは3重量部以下、より好ましくは0.5重量部以下、更に好ましくは0.05重量部以下である。有機固体親水性材料として、例えばプロピレングリコールおよび/またはエチレングリコールから誘導される繰り返し単位を好ましくは1~60個、より好ましくは10~50個、さらに好ましくは20~40個有するポリエチレングリコールおよび/またはプロピレングリコール、即ち、プロピレングリコールまたはエチレングリコールのそれぞれ単独、あるいは、プロピレングリコールおよびエチレングリコールが任意の比率と配置で結合したポリエーテルなどのように粘性の高い好ましくは20°Cにおける粘度が100ポワズ以上、1ポワズ=0.1Pas材料あるいはラジカル重合性単量体の重合体を用いることができる。このラジカル重合性単量体としては、例えばヒドロキシエチルメタアクリレート、プロピレングリコールおよび/またはエチレングリコールから誘導される繰り返し単位を好ましくは4~60個、より好ましくは10~50個、さらに好ましくは20~40個有するポリエチレングリコールおよび/またはプロピレングリコールジメタアクリレート、即ち、プロピレングリコールまたはエチレングリコールのそれぞれ単独、あるいは、プロピレングリコールおよびエチレングリコールが任意の比率と配置で結合したジオール化合物のジメタアクリレートおよびトリメチロールプロパントリメタクリレートを好ましい親水性単量体として挙げることができる。上記ラジカル重合性単量体の重合体は、これらの親水性単量体の少なくとも1種と、場合により、その他のラジカル重合性単量体との共重合体であってもよい。その他のラジカル重合性単量体としては、以下に記載のB成分としてのラジカル重合性単量体と同じものであることができる。中でも好ましくは、ヒドロキシエチルメタアクリレートよりなる重合体である。又、重合体を形成する単量体として、ヒロドキシエチルメタアクリレート等といった親水性単官能単量体を含む場合には、その重合体の流動性や溶解性を抑制ために分子鎖間が架橋されていることが好ましく、そのために、架橋性を有するトリメチロールプロパントリメタアクリレート等の多官能単量体を少なくとも含まれていることが好ましい。従って、ヒドロキシエチルメタアクリレートとトリメチロールプロパントリメタアクリレートよりなる重合体が好ましい。2-ヒドロキシエチルメタクリレートHEMAとトリメチロールプロパントリメタアクリレートTMPTの共重合体における重量比HEMA/TMPTは、好ましくは99/1以下、より好ましくは97/3以下、更に好ましくは93/7以下である。又、酸性基を有する合成高分子や酸性基を有する多糖類や成長因子タンパク質等のゲル化剤、例えば、ポリアクリル酸塩、アルギン酸塩、キチン、マンナン、キサンタンガム、ペクチン等も有機固体親水性材料の好適な例としてあげられる。無機固体親水性材料としては、特に限定されるものではないが、具体的には、メソポーラスシリカ、ベントナイト、ゼオライト、ヒドロキシアパタイト、シリカアルミナ、モンモリロナイト等が挙げられる。更に、E2固体親水性材料は、その固体粒子の外表面にて成長因子タンパク質を場合により一緒に用いられるE1液体親水性材料とともに吸着または担持することができ、さらにその粒子内部に空洞乃至は分子間隙を有しているものでは、そこにも成長因子タンパク質を場合によりE1液体親水性材料とともに保持することができ好ましい。固体親水性材料と組成物が重合硬化した硬化体中のマトリクスとの結合性を高めるために、固体親水性材料を重合する際に多官能単量体を加えておいたり、固体親水性材料を、その表面と反応結合しやすい活性基と重合性官能基を有する化合物にて表面修飾したりすることも好ましい。E2固体親水性材料の平均粒径は好ましくは0.001~2000μm、より好ましくは0.01~1000μm、更に好ましくは0.1~600μmである。前記数値範囲の下限値を下回ると固体親水性材料同士の凝集性が高くなりマトリックスへの分散性が低下することとなり、一方、上限値を上回ると接着性が著しく低下することとなり、いずれも好ましくない。E2固体親水性材料は、硬化体中で、成長因子タンパク質が、場合により一緒に用いられるE1液体親水性材料の溶液乃至は懸濁液として流動したり、拡散したりすることを抑制し、更に接着成分や重合開始剤と反応したり、物理的に拘束されたりすることから、物理的に遮断して、成長因子タンパク質を安定に保持するものである。上記の通りの機能を有するので、特に、E1液体親水性材料とE2固体親水性材料を組み合わせて用いることが好ましい。両者の重量比E1/E2は、好ましくは10/1~1/10、より好ましくは5/1~1/5、更に好ましくは2.5/1~1/2.5である。前記数値範囲の下限値を下回ると成長因子タンパク質の安定性が低下する恐れがあり、一方、上限値を上回ると成分E2は成分E1を保持しきれなくなる恐れがあり、いずれも好ましくない。あるいは、本発明の組成物を100重量部としたとき、E1液体親水性材料は、好ましくは0.1~50重量部、より好ましくは重量部1~20、更に好ましくは3~10重量部であり、E2固体親水性材料は、好ましくは0.1~70重量部、より好ましくは1~50重量部、更に好ましくは5~30重量部である。E1については、前記数値範囲の下限値を下回ると、十分な量の成長因子タンパク質を安定に保持することが困難なる恐れがあり、一方、上限値を上回ると液相が分離し、重合を阻害する恐れがあり、いずれも好ましくない。E2については、前記数値範囲の下限値を下回ると、十分な量の成長因子タンパク質を安定に保持することが困難になったり、成分E1を保持しきれなくなる恐れがあり、一方、上限値を上回ると組成物の接着性を阻害する恐れがあり、いずれも好ましくない。また、E2固体親水性材料としては前記の親水性材料とそれ以外の材料よりなる、混合物や複合物等であってもよい。例えば、有機固体親水性材料又は無機固体親水性材料を必須成分とする条件にて有機固体親水性材料、無機固体親水性材料、有機固体非親水性材料、無機固体非親水性材料よりなる群から選ばれる少なくとも1つの素材が混合された一体となった形態であっても良い。その場合、例えば、固体親水性材料のマトリクス中に非親水性粒子が分散していても良いし、その逆であっても良い。あるいは、有機固体親水性材料、無機固体親水性材料、有機固体非親水性材料、無機固体非親水性材料よりなる群から選ばれる少なくとも1つの素材の表面に、有機固体親水性材料及び/又は無機固体親水性材料が積層、塗布あるいは担持された形態の材料等であってもよい。その場合、固体非親水性材料表面に固体親水性材料が積層、塗布あるいは担持されていても良い。また、液体親水性材料中に、PH調整剤、ラジカルスカベンジャー等の成長因子タンパク質を安定化させる調整剤が含まれていても良い。本発明の歯科用硬化性組成物を100重量部としたとき、E親水性材料は好ましくは0.1~60重量部、より好ましくは1~50重量部、さらに好ましくは5~30重量部にて含まれる。前記数値範囲の下限値を下回ると成長因子タンパクの薬理効果の発現できる量を担持することが難しくとなり、一方、上限値を上回ると接着性が著しい低下することとなり、いずれも好ましくない。さらに、本発明の歯科用硬化性組成物を100重量部としたとき、E親水性材料の重量部をe、Fカルシウム含有材の重量部をf、場合により用いられるDフィラーの重量部をdすると、以下の式においてeUは、好ましくは70、より好ましくは50、さらに好ましくは30である。fUは、好ましくは70、より好ましくは50、さらに好ましくは30である。dUは、好ましくは70、より好ましくは50、さらに好ましくは30である。e/eUf/fUd/dU≦1eUとfUとdUはそれぞれ、上記の式記載の成分中、E親水性材料、Fカルシウム含有材、Dフィラーをそれぞれ単独で用いた場合での好適な重量部上限値に相当する。これは、E親水性材料やFカルシウム含有材は、フィラーと同様に、非接着性粒子として存在するがために接着剤の接着性能を阻害する臨界値となる重量部の上限値があり、それらは互いに相補的な関係があるので、上記式のような数式関係の制約範囲にて含有させることが好ましい。なお、E2固体親水性材料は粒子状にしておき、好ましくはさらに成長因子タンパク質やE1液体親水性材料が含浸乃至は担持された状態にしておくと、Bラジカル重合性単量体と手間がかからずに混和しやすく便利であるが、保存中に互いに粘着して凝集する恐れがある場合があり得るので、それを防止するために、粒子状面に非粘着性の微粉末や膜を配するのがよい。特に膜の場合には、成長因子タンパク質が透過できる程度の透過性を有するか、単量体と混和時に溶解するなど、成長因子タンパク質の徐放の妨げとならないように設計することが好ましい。本発明においてFカルシウム含有材としては、カルシウムイオンの適切な供給源となるならば特に限定されるものではない。例えば、塩化カルシウム、硫酸カルシウム、カルシウムアルミノシリケート、カルシウムカーボネート、ケイ酸カルシウム、カルシウムアスコルベート、酸化カルシウム、及びリン酸カルシウム化合物等が挙げられる。特にリン酸カルシウム化合物は、生体親和性が良好であるので、好ましく、例えばテトラカルシウムホスへートCa4OPO42、略記:TTCP、ハイドロキシアパタイトCa10PO46OH2、略記:HAp、トリカルシウムホスヘートα、β、γCa3PO42、略記:TCP、オクタカルシウムホスヘートCa8H2PO465H2O、略記:OCP、ジカルシウムホスヘートジハイドレートブラッシャイトCaHPO42H2O、略記:DCPD、ジカルシウムホスヘートジハイドレートモネタイトCaHPO4、略記:DCP、カルシウムピロホスヘートα、β、γCa2PO2O7、略記:CPP、カルシウムピロホスヘートジハイドレートCa2PO2O72H2O、略記:CPPD、ヘプタカルシウムホスヘートトロムライトCa7P5O162、略記:HCP、テトラカルシウムジハイドロジェンホスヘートCa4H2P6O20、略記:TDHP、モノカルシウムホスヘートモノハイドレートCaH2PO42H2O、略記:MCPM、カルシウムメタホスヘートα、β、γCaPO32、略記:CMP等が挙げられる。なかでも、人体の歯質成分であるHApが好ましい。また、リン酸テトラカルシウムCa4PO42O、TTCPとリン酸二カルシウムCaHPO4DCPとを含有するカルシウム含有材も好ましい。TTCPとDCPとを併用することにより、歯科用組成物を歯牙に適用後、両化合物が口腔内の水分とともに歯牙硬組織と同様のハイドロキシアパタイトに転化し、これにより、より強固な接着を得ることができる。因みに、DCPは、別名、リン酸ジカルシウム、リン酸水素カルシウム、リン酸水素二カルシウム、第二リン酸カルシウム、又は、リン酸一水素カルシウムとも言うが、いずれも同一のCaHPO4である。なお、これらは、好ましくは無水物であり、組成重量比率もそれを前提にして計算されたものではある。TTCPとDCPの配合モル比TTCP/DCPは、好ましくは0.33~3.5、より好ましく2.3~3の範囲、特に好ましくは2.7である。この範囲を逸脱すると、ハイドロキアパタイトへの転化が充分に行われず、目的を達成しないばかりか、ハイドロキシアパタイトへの転化に関与しなかった分子がA成分である重合性単量体中の酸性基と反応することにより、歯牙との接着を著しく低下させ、さらには組成物の硬化体の機械的物性を低下させる原因となる。また、TCPも好ましい。本発明において、カルシウム含有材の形態は、特に限定されないが、好ましくは、充填材のような粒子形状であり、この場合に粒径は好ましくは0.01~200μm、より好ましくは0.5~100μm、さらに好ましくは5~50μmの範囲にある。前記数値範囲の下限を下回ると硬化時間が極端に短くなり操作が困難となり、上限を上回ると硬化時間が長くなり操作性が劣るとともに接着性能が低下しやすい。本発明の歯科用硬化性組成物を100重量部としたとき、カルシウム含有材は、好ましくは0.1~70重量部、より好ましくは1~50重量部、さらに好ましくは5~30重量部にて含まれる。あるいは、元素換算では、本発明の歯科用硬化性組成物を100重量部としたとき、カルシウム元素は、好ましくは0.01~39重量部、より好ましくは0.1~28重量部、さらに好ましくは0.7~17重量部にて含まれる。さらに好ましくは、前述のE2固体親水性材料の説明にて述べた通り、E2固体親水性材料とDフィラーの重量部との関係にて定まる。前記数値範囲の下限値を下回とカルシウムイオン徐放による効果が観察されず、前記数値範囲の上限値を上回ると、接着性能が低下する可能性がので、いずれも好ましくない。本発明の歯科用硬化性組成物において、Bラジカル重合性単量体は分子内に少なくとも1種のラジカル重合性基を有している化合物であり例えば、メタアクリロイル基、スチリル基、ビニル基およびアリル基などを有する化合物を挙げることができる。B成分のラジカル重合性単量体としては、例えばアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸プロピル、メタアクリル酸ブチル、メタアクリル酸ペンチル、メタアクリル酸ヘキシル、1,6-ヘキサメチレンジメタクリレート1,6-HXネオペンチルグルコールジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレートなどのメタアクリル酸の脂肪族エステル;2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2または3-プロピルメタアクリレート、グリセロールモノメタアクリレート、ジエチレングリコールモノメタアクリレート、トリエチレングリコールモノメタアクリレート、ペンタエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリエチレングリコールモノメタアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキプロピルメタアクリレート、1モルのビスフェノールAと2モルのグリシジルメタアクリレートの付加物などの水酸基含有メタアクリレート;メチロールメタアクリルアミドなどの水酸基含有のメタアクリルアミド;エチレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、ペンタエチレングリコールジメタアクリレート、ノナエチレングリコールジメタアクリレート、テトラデカエチレングリコールジメタアクリレートなどのポリエチレングリコールジメタアクリレート;プロピレングリコールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、ノナプロピレングリコールジメタアクリレートなどのポリプロピレングリコールジメタアクリレート;上記のポリエチレングリコールジメタアクリレートおよびポリプロピレングリコールジメタアクリレートのどちらか一方のメタアクリロイル基がメチル基およびエチル基などで置換されたモノメタアクリレート;2-メタアクリロイルオキシエチルイソシアネートまたは2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネートまたは1,3,5-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネートと2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの付加物などのウレタン結合を有するメタアクリレート;ビスフェノールAにオキシエチレンを付加させた生成物にさらにメタアクリル酸縮合させた2,2-ビス4-メタアクリロイルオキシポリエトキシフェニルプロパン類などを挙げることができる。これらの重合性単量体は単独で、もしくは組み合わせて使用できる。本発明のB成分のうち、特に好ましいラジカル重合性単量体は、水への溶解度が5未満であるラジカル重合性単量体である。かかるB成分としてその他、例えばスチレン、ジビニルベンゼンなどの芳香族ビニル化合物:酢酸ビニルなどのビニルエステル;メタアクリル酸フェニルなどの芳香族エステル;下記式1ここで、R1はHまたはCH3でありそしてR2はフェニル基またはナフチル基である。で表される化合物、例えば2-ヒドロキシ-3-フェノキプロピルメタアクリレートHPPM、1モルのビスフェノールAと2モルのグリシジルメタクリレートの付加物Bis-GMA、1モルのビスフェノールAグリシジルエーテルの付加重合物と2モルのメタアクリル酸の縮合物VR90、ビスフェノールAのエチレンオキシド付加物1モルと2モルのメタアクリル酸の縮合物エチレンオキシドの付加連鎖数mn≧2;mn=26は26Eと略記などの芳香族メタアクリレート;2-メタアクリロイルオキシエチルイソシアネート、1モルの2,2,4-または2,4,4-トリメチル-1,6-ヘキサメチレンジイソシアネートと2モルの2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの付加物UDMAで代表されるウレタン結合含有メタアクリレート連鎖数n=12以下などの重合性単量体を挙げることができる。B成分としては、さらに、1分子内に酸性基または酸性塩基を有するラジカル重合性単量体を用いることもできる。酸性基としては、例えばカルボン酸基、カルボン酸無水物基、リン酸基、チオリン酸基およびスルホン酸基等を挙げることができる。例えば1分子中にカルボン酸基またはその無水物基を有する単官能重合性単量体としては、モノカルボン酸、ジカルボン酸、トリカルボン酸、テトラカルボン酸およびポリカルボン酸またはその無水物を挙げることができる。ここで、使用できる化合物としては、特公平6-62688号公報に記載されているカルボン酸または/およびその無水物a2を挙げることができる。特に、例えばメタアクリル酸、マレイン酸、p-ビニル安息香酸、11-メタアクリロイルオキシ-1,1-ウンデカンジカルボン酸MAC-10、1,4-ジメタアクリロイルオキシエチルピロメリット酸、6-メタアクリロイルオキシエチルナフタレン-1,2,6-トリカルボン酸、4-メタアクリロイルオキシメチルトリメリット酸およびその無水物、4-メタアクリロイルオキシエチルトリメリット酸およびその無水物、4-メタアクリロイルオキシブチルトリメリット酸およびその無水物、4-[2-ヒドロキシ-3-メタアクリロイルオキシ]ブチルトリメリット酸およびその無水物、2,3-ビス3,4-ジカルボキシベンゾイルオキシプロピルメタアクリレート、2または3または4-メタアクリロイルオキシ安息香酸、N,O-ジメタアクリロイルオキシチロシン、O-メタアクリロイルオキシチロシン、N-メタアクリロイルオキシチロシン、N-メタアクリロイルオキシフェニルアラニン、N-メタアクリロイルp-アミノ安息香酸、N-メタアクリロイル-O-アミノ安息香酸、N-フェニルグリシンまたはN-トリルグリシンとグリシジルメタアクリレートとの付加物、4-[2-ヒドロキシ-3-メタアクリロイルオキシプロピルアミノ]フタル酸、3または4-[N-メチルN-2-ヒドロキシ-3-メタアクリロイルオキシプロピルアミノ]フタル酸、メタアクリロイルアミノサリチル酸、メタアクリロイルオキシサリチル酸を挙げることができる。このうち、11-メタクリロイルオキシ-1,1-ウンデカンジカルボン酸MAC-10および4-メタクリロイルオキシエチルトリメリット酸4-METまたはその無水物4-METAが好ましく用いられる。A成分として使用できる多官能重合性単量体で、1分子中に少なくとも2個のカルボキシル基を有する重合性単量体としては、ジカルボン酸、トリカルボン酸およびテトラカルボン酸またはこれらの誘導体を挙げることができる。例えば、2-ヒドロキシエチルメタアクリレートとピロメリット酸二無水物の付加生成物PMDM、2モルの2-ヒドロキシエチルメタアクリレートと1モルの無水マレイン酸または3,3’,4,4’-ベンゾフェノンテトラカルボン酸二無水物BTDAまたは3,3’,4,4’-ビフェニルテトラカルボン酸二無水物などを反応させた付加反応物、2-3,4-ジカルボキシベンゾイルオキシ1,3-ジメタアクリロイルオキシプロパンなどを挙げることができる。1分子中に少なくとも1個のリン酸基を有する重合性単量体としては、例えば2-メタアクリロイルオキシエチルアシドホスフェート、2および3-メタアクリロイルオキシプロピルアシドホスフェート、4-メタアクリロイルオキシブチルアシドホスフェート、6-メタアクリロイルオキシヘキシルアシドホスフェート、8-メタアクリロイルオキシオクチルアシドホスフェート、10-メタアクリロイルオキシデシルアシドホスフェート、12-メタアクリロイルオキシドデシルアシドホスフェート、ビス{2-メタアクリロイルオキシエチル}アシドホスフェート、ビス{2または3-メタアクリロイルオキシプロピル}アシドホスフェート、2-メタアクリロイルオキシエチルフェニルアシドホスフェート、2-メタアクリロイルオキシエチルp-メトキシフェニルアシドホスフェートなどを挙げることができる。これらの化合物におけるリン酸基は、チオリン酸基に置き換えることができる。チオリン酸基を有する重合性単量体としては、特開昭54-21438号、特開昭59-140276号および特開昭59-142268号に記載されているものを使用することができる。具体的には下記の化合物を挙げることができ、[]で示した互変異性体であってもよい。このうち、2-メタアクリロイルオキシエチルフェニルアシドホスフェート、10-メタアクリロイルオキシデシルアシドホスフェートが好ましく用いられる。これらのリン酸基を有する重合性単量体は単独または組み合わせて使用できる。1分子中にスルホン酸基を有する重合性単量体としては、例えば2-スルホエチルメタアクリレート、2または1-スルホ-1または2-プロピルメタアクリレート、1または3-スルホ-2-ブチルメタアクリレート、3-ブロモ-2-スルホ-2-プロピルメタアクリレート、3-メトキシ-1-スルホ-2-プロピルメタアクリレート、1,1-ジメチル-2-スルホエチルメタアクリルアミドなどを挙げることができる。このうち、2-メチル-2-メタアクリルアミドプロパンスルホン酸が好ましく用いられる。上記酸性基を有する単量体は酸性基の一部または全部が1価または多価の金属塩やアンモニウム塩などの塩に変換された単量体として使用することもできる。本発明において、上記の如きB成分は単独であるいは2種以上組合せて使用することもできる。なお、上記B成分を100重量とした場合の親水性単量体HEMA等の含有量は、好ましくは70重量以下、より好ましくは50重量以下、さらに好ましくは30重量以下である。前記数値範囲の上限値を上回ると接着性が著しく低下することとなり、好ましくない。本発明の歯科用硬化性組成物を100重量部としたとき、Bラジカル重合性単量体は、好ましくは10~95重量部、より好ましくは30~80重量部、さらに好ましくは40~65重量部である。前記数値範囲の下限値を下回ると歯質への十分な浸透拡散ができなくなり接着性の著しい低下をきたすこととなり、一方、上限値を上回るとA成分の十分な薬理効果が発現しないこととなり、いずれも好ましくない。本発明におけるC重合開始剤としては、例えば有機過酸化物、無機過酸化物、有機ホウ素化合物、光増感剤、および、有機還元剤、無機還元剤を挙げることができる。具体的には、例えばジアセチルペルオキシド、ジプロピルペルオキシド、ジブチルペルオキシド、ジカプリルペルオキシド、ジラウリルペルオキシド、ジラウリルペルオキシド、過酸化ベンゾイルBPO、p,p-ジクロルベンゾイルペルオキシド、p,p-ジメトキシベンゾイルペルオキシド、p,p-ジメチルベンゾイルペルオキシド、p,p-ジニトロジベンゾイルペルオキシドなどの有機過酸化物を例示することができる。これらのうちでは、BPOが好ましい。さらに、過硫酸アンモニウム、過硫酸カリウム、塩素酸カリウム、臭素酸カリウムおよび過リン酸カリウムなどの無機過酸化物を挙げることができる。紫外光線もしくは可視光線を照射することによって重合させることもできる光増感剤としては、特に制限はないが、例えばc11α-ケトカルボニル化合物、c12アシルホスフィンオキシド化合物などを挙げることができる。本発明のc11成分であるα-ケトカルボニル化合物としては、たとえば、α-ジケトン、α-ケトアルデヒド、α-ケトカルボン酸、α-ケトカルボン酸エステルなどを例示することができる。さらに具体的には、ジアセチル、2,3-ペンタジオン、23-ヘキサジオン、ベンジル、4,4’-ジメトキシベンジル、4,4’-ジエトキシべンジル、4,4’-オキシベンジル、4,4’-ジクロルベンジル、4-ニトロベンジル、α-ナフチル、β-ナフチル、カンファーキノン、カンファーキノンスルホン酸、カンファーキノンカルボン酸、1,2-シクロへキサンジオンなどのα-ジケトン;メチルグリオキザール、フェニルグリオキザールなどのα-ケトアルデヒド:ピルビン酸、ベンゾイルギ酸、フェニルピルビン酸、ピルビン酸メチル、べンゾイルギ酸エチル、フェニルピルビン酸メチル、フエニルピルビン酸ブチルなどを例示することができる。これらのα-ケトカルボニル化合物のうちでは安定性などの面からα-ジケトンを使用することが好ましい。α-ジケトンのうちではジアセチル、ベンジル、カンフアーキノンCQが好ましい。本発明のc12成分であるアシルホスフィンオキシド化合物として、たとえば、ベンゾイルジメトキシホスフィンオキシド、ベンゾイルエトキシフェニルホスフィンオキシド、ベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、2-メチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシドなどを挙げることができる。B11とB12成分は、単独でまたは組み合わせて使用できる。有機過酸化物もしくは光重合開始剤を使用する場合、還元性化合物を併用することができる。ここで、有機還元性化合物として、例えばN,N-ジメチルアニリン、N,N-ジメチルp-トルイジンDMPT、N,N-ジエチル-p-トルイジン、N,N-ジエタノール-p-トルイジンDEPT、N,N-ジメチル-p-tert-ブチルアニリン、N,N-ジメチルアニシジン、N,N-ジメチル-p-クロルアニリン、N,N-ジメチルアミノエチルメタアクリレート、N,N-ジエチルアミノエチルメタアクリレート、N,N-ジメチルアミノ安息香酸およびそのアルキルエステル、N,N-ジエチルアミノ安息香酸DEABAおよびそのアルキルエステル、N,N-ジメチルアミノベンツアルデヒドDMABAdなどの芳香族アミン類;N-フェニルグリシンNPG、N-トリルグリシンNTG、N,N-3-メタクリロイルオキシ-2-ヒドロキシプロピルフェニルグリシンNPG-GMAなどのアミン類を併用することができる。これらの中では、DMPT、DEPT、DEABA、DMABAd、NPG、NTGが好ましく使用できる。また、ベンゼンスルフィン酸、o-トルエンスルフィン酸、p-トルエンスルフィン酸、エチルベンゼンスルフィン酸、デシルベンゼンスルフィン酸、ドデシルベンゼンスルフィン酸、クロルベンゼンスルフィン酸、ナフタリンスルフィン酸などの芳香族スルフィン酸またはその塩類を併用することもできる。更に、バルビツール酸誘導体を併用することができる。還元性化合物のうち、無機化合物では、硫黄を含有する還元性無機化合物が好ましく使用できる。かかる化合物としては、水または水系溶媒などの媒体中でラジカル重合性単量体を重合させる際に使用できるレドックス重合開始剤としての使用される還元性無機化合物が好ましく、例えば亜硫酸、重亜硫酸、メタ亜硫酸、メタ重亜硫酸、ピロ亜硫酸、チオ硫酸、1亜2チオン酸、1,2チオン酸、次亜硫酸、ヒドロ亜硫酸およびこれらの塩が挙げられる。このうち亜硫酸塩が好ましく用いられ、特に亜硫酸ナトリウム、亜硫酸カリウム、亜硫酸水素ナトリウム、亜硫酸水素カリウムが好ましい。これらの還元性無機化合物は単独で、もしくは組み合わせて使用できる。有機ホウ素化合物としては、一般に、有機ホウ素化合物、または、これを含有してなる組成物を挙げることが出来る。有機ホウ素化合物として、例えば、トリエチルホウ素、トリプロピルホウ素、トリイソプロピルホウ素、トリブチルホウ素、トリ-sec-ブチルホウ素、トリイソブチルホウ素、トリペンチルホウ素、トリヘキシルホウ素、トリオクチルホウ素、トリデシルホウ素、トリドデシルホウ素、トリシクロペンチルホウ素、トリシクロヘキシルホウ素などのトリアルキルボラン類;ブトキシジブチルホウ素などのアルコキシアルキルホウ素類;ブチルジシクロヘキシルボラン、ジイソアミルボラン、9-ボラビシクロ[331]ノナンなどのジアルキルボランなどを挙げることができる。これらの化合物は部分的に酸化されていてもよい。さらに、これらの化合物は組み合わせて使用することができる。これらの中ではトリブチルホウ素、あるいは部分酸化したトリブチルホウ素が好ましく用いられる。部分酸化したトリブチルホウ素としては、例えば、トリブチルホウ素1モルに対して酸素を03~09モル付加させたものが好ましく用いられる。また、有機ホウ素化合物の他に、非プロトン性溶媒および/または有機ホウ素化合物に不活性な液状もしくは固体状の有機オリゴマーまたはポリマーを含有する組成物を成分Cに混合して使用することができる。本発明の歯科用硬化性組成物を100重量部としたとき、C重合開始剤の割合は、好ましくは0.001~20重量部、より好ましくは0.1~10重量部、さらに好ましくは0.3~5重量部である。前記数値範囲の下限値を下回ると硬化時間が極端に短くなるため操作性の著しい低下をきたすこととなり、一方、上限値を上回ると硬化不良となり、いずれも好ましくない。又は、Bラジカル重合性単量体とC重合開始剤の重量比B/Cは好ましくは100/0.001~100/20、より好ましくは100/0.01~100/10、更に好ましくは100/0.1~100/8である。前記数値範囲の下限値を下回ると硬化時間が極端に短くなるため操作性の著しい低下をきたすこととなり、一方、上限値を上回ると上限値を上回ると硬化不良となり、いずれも好ましくない。本発明におけるD成分はフィラーである。かかるフィラーは、例えば有機質フィラー、無機質フィラーおよび有機質複合フィラーから選択される少なくとも1種のフィラーである。ここで使用するフィラーは、主にA、BおよびC成分からなる組成物の硬化時間や重合度の向上、あるいは粘度調整、あるいは硬化体の機械的強度を向上させることを目的として添加するものである。有機質フィラーとしては、例えばB成分として使用する重合性単量体の重合体を粉砕もしくは分散重合することによって得られた粉末重合体のフィラーやB成分として使用する重合性単量体に架橋剤を含ませて重合させた後粉砕して得られたフィラーを挙げることができる。ここで、使用できるフィラーの原料となる重合性単量体の種類には特に限定はないが、B成分で例示した重合性単量体の単独重合体もしくは共重合体からなるフィラー、もしくは、これに無機質フィラーを配合させた有機質と無機質の複合したフィラー以下、有機質複合フィラーと略記するを挙げることができる。例えばポリメタクリル酸メチルPMMA、ポリメタクリル酸エチル、ポリメタクリル酸プロピル、ポリメタクリル酸ブチルPBMA、ポリ酢酸ビニルPVAc、ポリエチレングリコールPEGやポリプロピレングリコールPPG、ポリビニルアルコールPVAなどを挙げることができ、これらは架橋剤によって不溶化させることもできる。無機質フィラーとしては、例えばシリカ、シリカアルミナ、アルミナ、アルミナ石英、ガラスバリウムガラスを含む、チタニア、ジルコニア酸化ジルコニウム、炭酸カルシウム、カオリン、クレー、雲母、硫酸アルミニウム、硫酸バリウム、硫酸カルシウム、酸化チタン、リン酸カルシウムなどを挙げることができる。これらの無機フィラーはあらかじめシランカップリング剤やチタネートカップリング剤で表面処理されていてもよい。有機質複合フィラーとしては、前述した無機質フィラー表面を重合性単量体で重合して被覆した後、粉砕して得られるフィラーを挙げることができる。具体的には、無機質フィラーのうち、微粉末シリカをトリメチロールプロパントリメタアクリレートTMPTを主成分とする重合性単量体で重合被覆し、得られた重合体を粉砕したフィラーTMPTfを挙げることができる。また、前記ポリマー等を重合する際にシリカや酸化ジルコニウムなどの無機フィラーを加えて分散し、重合した後に粉砕することによって得られるフィラーを挙げることができる。本発明の歯科接着性組成物を100重量部としたとき、Dフィラーは、好ましくは0.1~70重量部、より好ましくは1~50重量部、さらに好ましくは1~20重量部にて含まれる。前記数値範囲の下限値を下回ると粘度調整が困難となり、一方、上限値を上回ると粘度上昇が著しくなり操作性に問題を来すこととなり、いずれも好ましくない。さらに好ましくは、前述のE2固体親水性材料の説明にて述べた通り、E2固体親水性材料とFカルシウム含有材の重量部との関係にて定まる。本発明の歯科用硬化性組成物は硬化物が歯質を保護するに必要な硬度を有している他に、水分が多く存在する歯質表面に対して、濡れ性、歯質反応性、歯質拡散性および歯質浸透性等の接着するための必要な条件を同時に持ち合わせ、生体硬組織、特に歯質に隙間なく強固に接着することができる。本発明の硬化性組成物を歯質に適用するにあたっては、安全性を考慮して湿潤状態もしくは軽くエアブローによる乾燥後にそのまま接触させることが好ましい。しかし、歯質表面の洗浄や衛生を保つために、金属塩を含んでいてもよいリン酸、硝酸、塩酸、硫酸、クエン酸、マレイン酸、エチレンジアミン四酢酸などを含む溶液またはゲル等のエッチング材ないしはコンディショナーによって塗布し、水洗するような前処理を施すことができる。また、次亜塩素酸塩または/およびそれを含む組成物で処理することができる。該前処理材を適用して水洗した歯質は、湿潤状態および/または乾燥して、本発明の歯科用硬化性組成物を適用することができる。以下実施例により本発明の歯科用組成物を具体的に説明するが、本発明はその実施例によって何ら限定されるものではない。マウス頭蓋冠由来骨芽細胞様細胞であるMC3T3-E1細胞を、10FBS含有α-MEM培地を用いて96穴プレートに2×104cells/wellの濃度で播種し、37°C,5CO2下にて12時間培養後、以下の実験を行った。参考例1FGF-2添加濃度の決定:市販の二種のrhFGF-2Invitrogen;Calbiochemまたはトラフェルミンフィブラストスプレー,科研製薬を5,10,25,50,100ng/mLで添加した培地に交換して24時間培養後、細胞の増殖をMTTassayにて評価した。また、100μg/mLアスコルビン酸と5mMβ-グリセロールホスヘートを添加した分化誘導培地に5ng/mLの各FGF-2を加えて3日間培養し、その後FGF-2非添加で7または14日間まで培養を行い、アルカリホスファターゼALP活性の測定を行った。これらより、以後の実験におけるFGF-2の添加濃度を確定した。その結果、3種のいずれのFGF-2でも、5~100ng/mLのすべての濃度において、FGF-2非添加の場合と比べて細胞増殖が有意に促進されたANOVA,Fisher’sPLSDtest,p<0.05が、FGF-2の濃度による効果の差はみられなかった。一方、ALP活性については、5ng/mLFGF-2添加群では、培養7日目まで非添加群と比べて有意な低下が認められた。これらの結果より、本培養系におけるFGF-2添加濃度を5ng/mLに確定した。参考例2レジンモノマー存在下でのFGF-2の作用の検討:5~100μg/mLの4-METあるいは5~50μg/mLのMMAを溶解させた培地に、参考例1で決定された濃度のFGF-2を加えて24時間培養し、細胞の増殖をMTTassayにて評価した。また、FGF-2と各モノマーを添加した分化誘導培地に交換して3日間培養し、その後、FGF-2,モノマーとも非添加の条件で7または14日間まで培養を行い、ALP活性を測定した。その結果、4-MET、MMAとも、すべての被験濃度において、モノマー非存在下の場合と同様に、FGF-2添加群で細胞増殖の有意な促進ANOVA,Fisher’sPLSDtest,p<0.05が認められた。また、ALP活性についても、いずれの濃度の4-MET、MMA存在下でも、培養7日目まではFGF-2添加による低下が確認された。参考例1および2の結果によって、4-METまたはMMAの存在下でも、FGF-2の培地への添加はMC3T3-E1細胞の増殖を促進し、7日目まで持続的にALP活性を抑制した。これらの結果は、4-META/MMA系接着性レジンから未重合モノマーが溶出する環境においても、FGF-2がその機能を発現できる可能性を示しており、FGF-2徐放能を備えた接着性レジンが実現可能であることを示唆した。実施例1次に本発明の組成物について実施例で具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。成長因子タンパク質を変性させにくい水と共存させた状態で含有させたE成長因子タンパク質保持担体の製造法は以下のとおりである。E2固体親水性材料の調製2-ヒドロキシエチルメタクリレート東京化成工業株製以下、HEMA90重量部、トリメチロールプロパントリメタクリレート新中村化学株製以下、TMPTを10重量部、過酸化ベンゾイル東京化成工業株製以下、BPO0.5重量部を攪拌した。これを120°Cに設定した真空定温乾燥機にて常圧下で2時間乾燥後、さらに減圧下≦0.1MPaにて16時間乾燥させ、重合物を作製した。その重合物を遊星ボールミルにて微粉砕し、篩目100メッシュ150μmをパスした粉材を採取することで、E2固体親水性材料HEMA/TMPT=90/10重量部を得た。E2固体親水性材料の親水性の確認上記E2固体親水性材料HEMA/TMPT=90/10重量部と同様の調製方法で、100重量部HEMA、70重量部/30重量部HEMA/TMPT、50重量部/50重量部HEMA/TMPT、30重量部/70重量部HEMA/TMPT、10重量部/90重量部HEMA/TMPT、100重量部TMPTとなる固体親水性材料をそれぞれ調製した。これら固体親水性材料の親水性の程度を、水溶性染料であるメチレンブルーを用いて、染まり度合を比較した。具体的には、1メチレンブルー水溶液に各種成長因子タンパク質保持担体を5分間浸漬水洗した後、担体の染色青色度合を目視により6段階0:全く染まらない~5:激しく青色に染まるで評価した。以下で示したE2固体親水性材料はHEMA/TMPT=90/10重量部のものを用いた。A成長因子タンパク質水溶液の調製精製水50gにアルブミンウシ血清由来コーンフラクションpH7.0和光純薬工業株式会社製、以下、BSA0.2gを投入後、MIXローターMR-5、AZONE製にて数時間攪拌させることで成長因子タンパク質水溶液を得た。A成長因子タンパク質水溶液のE2固体親水性材料への保持方法上記A成長因子タンパク質水溶液50gに、E成分3gを投入後、一晩攪拌させた。攪拌後、吸引ろ過milliPORE、孔径10μmにより精製水を除去し、A成分がE成分に保持された成長因子タンパク質を保持した担体の粒子以下、成長因子タンパク質保持粒子を得た。なお、吸水量[重量吸水後のポリマー重量]―[吸水前のポリマー重量]/[吸水前のポリマー重量]=52.4重量であった。カルシウム含有材の調製アパタイトβ-TCP三方晶和光純薬工業株式会社製を遊星ボールミルを用いて粉砕し、280篩で分級し、カルシウム含有材を得た。得られたカルシウム含有材の平均粒径をレーザー回折散乱式粒度分布計LS13320、ベックマンコールター製にて湿式分散媒:エマルゲン120水溶液測定したところ、平均粒径18.9μmであった。成長因子タンパク質保持粒子含有硬化体の調製混合皿にB成分として4-METAとMMAを含有したスーパーボンドモノマー液サンメディカル株製を約0.09gとり、C成分としてスーパーボンドキャタリストサンメディカル株製約0.007gを滴下し、上記成長因子タンパク質保持担体粒子0.05g、スーパーボンドポリマー粉末クリアサンメディカル株製0.01g、カルシウム含有材0.01gを混合させたものを硝子板上にのせたテフロン型φ9.5mm、厚さ0.5mmに充填し、その上に透明フィルムと硝子板をのせて一日以上圧接した。比較例1成長因子タンパク質未保持粒子含有硬化体の調製混合皿にB成分として4-METAとMMAを含有したスーパーボンドモノマー液サンメディカル株製を約0.09gとり、C成分としてスーパーボンドキャタリストサンメディカル株製約0.007gを滴下し、0.07gのE2固体親水性材料のみとスーパーボンドポリマー粉末クリアサンメディカル株製0.01g、アパタイトβ-TCP三方晶和光純薬工業株製0.01gを混合させたものを硝子板上にのせたテフロン型φ9.5mm、厚さ0.5mmに充填し、その上に透明フィルムと硝子板をのせて一日以上圧接した。成長因子タンパク質保持粒子含有硬化体表面における成長因子タンパク質有無の確認上記の通り調製した硬化体について、免疫染色により成長因子タンパク質の存在有無を評価した。免疫染色は、a調製した各種試料片をリン酸緩衝液以下、PBSにて室温で5分間3回洗浄。b洗浄後の試料片に第一抗体としてPBSにて50倍希釈したBSA抗体sc-50711santaCruzBiotechnology社製を滴下後、4°Cで24時間放置。c放置後の試料片をPBSにて室温で5分3回洗浄。d洗浄後の試料片に第二抗体としてN-HistofineSimpleStainMouseMAXPOGNichirei社製を滴下後、室温で30分放置。e放置後の試料片をPBSにて室温で5分3回洗浄。f洗浄後の試料片に発色を目的としてシンプルステインDAB溶液Nichirei社製を滴下後、室温で5分間放置。g放置後の試料片について発色を止める目的で精製水により洗浄。の手順で行い、光学顕微鏡にて試料片表面上の成長因子タンパク質の有無を観察した。実施例1により製造された成長因子タンパク質保持粒子を含有した硬化体には、図1の黒矢印で見られるような発色が試料片表面で観察できた。これに対して比較例1により調製された硬化体には、図2のように図1で見られた発色が試料片表面に観察できなかった。以上のことから、成長因子タンパク質保持粒子を含有した硬化体表面には確かに成長因子タンパク質が存在し、且つ存在している成長因子タンパク質が失活していない結果が得られた。略称は以下の通り。E:エナメル、D:象牙質4-META:4-メタクリロキシエチルトリメリット酸無水、4-MET:4-メタクリロキシエチルトリメリット酸、SMR-M:2-メタクリロキシエチルアシドホスフェートMMA:メタクリル酸メチル2.6E:ビスフェノールAのエチレンオキシド付加物1モルと2モルのメタクリル酸の縮合物エチレンオキシト ゙の付加連鎖数:mn=2.6UDMA:1モルの2,2,4-又は2,4,4-トリメチル-1,6-ヘキサメチレンジイソシアネートと2モルの2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの付加物HPPM:2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルメタクリレート3G:トリエチレングリコールジメタクリレートTBB:トリブチルボランの部分酸化物スーパーボンドCB、キャタリストCQ:d,l-カンファキノン、TMDPO:2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシドDMABA-BE:N,N-ジメチルアミノ安息香酸n-ブトキシエチルDSNa:ドデシル硫酸ナトリウムR812:シリカ、SiO2含有率99.8、平均粒径7×10-3μm"