"3相電気変圧器10を備えるタイプの、3相電源Aおよび3相負荷Lの間に挿入されるように設計されたエネルギー節約デバイス1であって、前記3相電気変圧器10の各相が、前記電源Aの1つの相に第1の端部5で接続されるように、かつ前記負荷Lの1つの相に2次巻線3の第2の端部S1で接続された前記第2の端部3に電磁結合されるように設計された1次巻線2を含む変圧組立体11を備えるエネルギー節約デバイス1であって、前記1次巻線2は少なくとも2つの部分21、22を備え、主要部分21が第1のポイントP0および第2のポイントP1の間に伸び、かつ前記第2の部分22は前記第2のポイントP1から第3のポイントP2まで伸びること、および前記変圧組立体11の各々が:-前記1次巻線2の前記第1のポイントP0および前記第3のポイントP2の間に確立される電圧値VP0-P2が、前記主要部分21に印加される電圧Vkvp掛ける係数1.2043-2から1.20432により規定される範囲内であり;-前記2次巻線3の第1の端部S0および前記第2の端部S1の間の電圧値VS0-S1が、前記電圧Vkvp掛ける係数0.1021-5から0.10215により規定される範囲内であり;-前記主要部分21を通って流れる電流値IP0-P1が、前記2次巻線を通って流れる電流Ikas掛ける係数0.1133-5から0.11335により規定される範囲内であり;-前記第2の部分22内を流れる電流値IP1-P2が、前記電流Ikas掛ける係数0.0940-5から0.09405により規定される範囲内であり;-前記1次巻線2の前記第1のポイントP0および前記第3のポイントP2、ならびに前記2次巻線3により規定される構成に対する磁気誘導値が、前記1次巻線2の前記主要部分21、および前記2次巻線3により規定される構成に対する磁気誘導係数Ckim掛ける係数0.9965-0.03から0.99650.03により規定される範囲内であるような寸法に作られることを特徴とするエネルギー節約デバイス1。前記第1の端部5と対向して置かれた前記変圧組立体11の各々の中の前記1次巻線2の第2の端部6が、第1の切換手段4により互いに電気的に接続されること、および前記2次巻線3の各々が、前記電源Aおよび前記負荷Lの間で前記エネルギー節約デバイス1の動作を有効にする、または無効にするための第2の切換手段7に並列に接続されることを特徴とする、請求項1に記載のデバイス1。前記第1の切換手段4は、前記変圧組立体11の1つにそれぞれ関連づけられた3つの接点を有する遠隔制御スイッチ41を備えることを特徴とする、請求項2に記載のデバイス1。前記第2の切換手段7は、前記変圧組立体11の各々の対応する2次巻線3にそれぞれ並列に接続された3つの接点を有するアイソレータ71を備えることを特徴とする、請求項2または3に記載のデバイス1。前記1次巻線2の各々の前記第1の端部5は、前記1次巻線2および前記2次巻線3の間に共通基準を規定するために、前記対応する2次巻線3の前記第1の端部S0に接続されることを特徴とする、請求項1~4のうちいずれか一項に記載のデバイス1。前記1次巻線2は、前記第3のポイントP2から第4のポイントP3まで伸びる第3の部分23を備え、前記第3の部分23は:-前記1次巻線2の前記第1のポイントP0および前記第4のポイントP3の間に確立される電圧値VP0-P3が、前記電圧Vkvp掛ける係数1.5149-2から1.51492により規定される範囲内であり;-前記第3の部分23を通って流れる電流値IP2-P3が、前記電流Ikas掛ける係数0.0748-5から0.07485により規定される範囲内であるような寸法に作られることを特徴とする、請求項1~5のうちいずれか一項に記載のデバイス1。前記1次巻線2は、前記第4のポイントP3から第5のポイントP4まで伸びる第4の部分24を備え、前記第4の部分24は:-前記1次巻線2の前記第1のポイントP0および前記第5のポイントP4の間に確立される電圧値VP0-P4が、前記電圧Vkvp掛ける係数2.0851-2から2.08512により規定される範囲内であり;-前記第4の部分24を通って流れる電流値IP3-P4が、前記電流Ikas掛ける係数0.0543-5から0.05435により規定される範囲内であるような寸法に作られることを特徴とする、請求項6に記載のデバイス1。前記1次巻線2は、前記第1のポイントP0から第6のポイント-P1まで伸びる安全部分25を備え、前記安全部分25は:-前記1次巻線2の前記第6のポイント-P1および前記第1のポイントP0の間に確立される電圧値V-P1-P0が、前記電圧Vkvp掛ける係数0.6383-2から0.63832により規定される範囲内であり;-前記安全部分25を通って流れる電流値I-P1-P0が、前記電流Ikas掛ける係数0.0691-5から0.06915により規定される範囲内であるような寸法に作られることを特徴とする、請求項1~7のうちいずれか一項に記載のデバイス1。前記3相変圧器10内の前記変圧組立体11の各々が、前記1次および2次巻線2、3の巻数、ならびに/または前記1次および2次巻線2、3を準備するために使用される導体の横断面、ならびに/または前記1次および2次巻線2、3が巻かれる強磁性材料のタイプおよび寸法を選択することにより特定の寸法に作られることを特徴とする、請求項1~8のうちいずれか一項に記載のデバイス1。前記電圧Vkvpは、主電源の定格電圧であることを特徴とする、請求項1~9のうちいずれか一項に記載のデバイス1。前記磁気誘導係数は、0.9テスラ~1.5テスラの範囲内であることを特徴とする、請求項1~10のうちいずれか一項に記載のデバイス1。本発明は、上述の欠点を克服することを目的とする。詳細には、本発明の主要な目的は、公知の最新技術によるデバイスより効果的なエネルギー節約デバイスを作り出すことである。本発明の他の目的は、関与する電気量の信号に含まれる高調波を減衰させることができるエネルギー節約デバイスを作り出すことである。本発明のさらなる目的は、電源ネットワークに由来する歪みを減衰させることができるエネルギー節約デバイスを作り出すことである。本発明の他の目的は、エネルギー伝送を均衡させて、変圧器が始動するときに突入電流ピークを減衰させることができるエネルギー節約デバイスを作り出すことである。本発明の他の目的は、定格周波数で波形の電流ピークを減衰させることができるエネルギー節約デバイスを作り出すことである。必ずしもこれが最後ではないが、本発明のさらなる目的は、エネルギー伝送の変動率を最適にすることができるエネルギー節約デバイスを作り出すことである。前述の目的は、主クレームで特徴を説明する、本発明によるエネルギー節約デバイスにより達成される。詳細には、本発明によるエネルギー節約デバイスは、3相電源および3相負荷の間に挿入されるように設計され、前記エネルギー節約デバイスは、各相が2次巻線に電磁結合した1次巻線を伴う3相電力変圧器を備え、1次巻線は、適切な寸法の巻線からなる、少なくとも2つの隣接部分を備える。詳細には、3相変圧器の各相わかりやすくするために、以下、変圧組立体と呼ぶを備えるさまざまな要素が、主要部分として構成された前述の2つの部分の一方で確立される定格電圧、2次巻線上で識別される定格電流、ならびに1次巻線および2次巻線の前記主要部分により規定される構成に関連する磁気誘導の値を参照して特定の寸法に作られる。前記基準値は、以下で詳細に説明する特定の比率係数が掛けられ、これにより、本発明によるエネルギー節約デバイスの一部を形成するさまざまな要素の寸法設計が可能になり、それにより、高いレベルの効率が達成される。本発明によるエネルギー節約デバイスのさらなる特徴について、従属クレームで説明する。本発明によるエネルギー節約デバイスは、以下で詳細に説明する好ましい実施形態では、有利には、第1および第2の切換手段を伴うという事実により、デバイスを損傷する可能性がある異常な過渡的動作状態を引き起こすことなく、前記デバイスが有効になった構成から、デバイスが無効になった他の構成への移行が可能になる。上述の目的および利点について、添付図面を参照して、限定しない例として以下に示す、本発明のいくつかの好ましい実施形態の説明でさらに示す。本発明によるエネルギー節約デバイスを図1に全体的に示し、番号1で示す。図9に略図で示すように、本発明によるエネルギー節約デバイスは、3相電源Aたとえば3相主電源と、原動力および/または照明の電力タイプであってもよい1つまたは複数の3相負荷Lとの間に挿入されるように設計される。詳細には、本発明によるエネルギー節約デバイス1は、3相変圧器10を備え、変圧組立体11と呼ばれる各相が、2次巻線3に電磁結合した1次巻線2を備える。図1に示すように、3相変圧器10の各変圧組立体11は、1次巻線2の第1の端部5が電源Aの1つの相に接続されることを伴い、一方、2次巻線3の第2の端部S1が、3相負荷Lの相の1つに接続される。本発明によれば、各1次巻線2の第1の端部5は、前記2つの巻線2および3に対する共通基準を規定するために、対応する2次巻線3の第1の端部S0に短絡される。さらに、図1に示すように、各変圧組立体11の1次巻線2の第2の端部6が、第1の切換手段4によって共通基接続を有し、第1の切換手段4により、電源Aおよび電力を供給される負荷Lの間に挿入されたエネルギー節約デバイス1の有効化または無効化が可能になる。したがって、前記第1の切換手段4が存在することにより、本発明によるエネルギー節約デバイス1が、有効な状態専門用語で節約構成と呼ばれるから、前記エネルギー節約デバイス1が無効になり、バイパスされ、その結果、いわゆるバイパス構成になる状態に切り換えられることが可能になる。前記第1の切換手段4は、必ずではないが、好ましくは、前記3相変圧器10の変圧組立体11にそれぞれ関連づけられた3つの接点を有する遠隔制御スイッチ41を備えてもよい。エネルギー節約デバイス1の性能を妨害する、または損傷を引き起こす可能性さえある、エネルギー節約デバイス1の過渡的動作状態に陥ることなく、節約構成からバイパス構成に、およびその逆に、安全に切り換わることができるには、本発明による前記デバイス1は、図1に示すように、各変圧組立体11の各2次巻線3と平行に配置された第2の切換手段7を備える。前記第2の切換手段7は、必ずではないが、好ましくは、各変圧組立体11の対応する2次巻線3と平行にそれぞれ配置された3つの接点を有するアイソレータ71を備えてもよい。したがって、全く安全に、かつ本発明によるエネルギー節約デバイス1の異常な過渡的動作状態を引き起こすことなく、節約構成からバイパス構成に、およびその逆に切り換わることが可能である。詳細には、エネルギー節約デバイス1が節約構成で動作しているとき、第1の切換手段4は、オン状態にあり、すなわち、3つの1次巻線2の第2の端部6間の接点を閉じ、一方、第2の切換手段7は、オフ状態、すなわち開いた状態にあり、したがって、各1次巻線2により誘導された電流のすべてが、対応する2次巻線3を通って流れる。したがって、本発明によるエネルギー節約デバイス1のバイパス構成に切り換えるために、取るべき第1のステップが、第1の切換手段4をオフ状態に切り換え、それにより、接点を開き、その後ようやく第2の切換手段7をオン状態に切り換え、それにより、各2次巻線3を短絡させることである。次いで、本発明によるエネルギー節約デバイス1のバイパス構成から節約構成に戻るために、まず、前記第2の切換手段7をオフ状態に切り換える、すなわち、第2の切換手段7の接点を開いて、その後ようやく第1の切換手段4をオン状態に、すなわち、3つの1次巻線2の第2の端部6間の共通接続を回復させることにより切り換える必要がある。図3に示すように、本発明によるエネルギー節約デバイス1の第1の実施形態では、各変圧組立体11の1次巻線2は、電気的に直列に接続された2つの巻線部分21および22を備える。前記実施形態では、詳細には、主要部分21が、1次巻線2の第1のポイントP0この場合、第1の端部5と一致するおよび第2のポイントP1の間に伸び、一方、巻線の第2の部分22が、前記第2のポイントP1から、第2の端部6と一致する、図3でP2として識別される第3のポイントまで伸びる。さらに、本発明によれば、本発明によるエネルギー節約デバイス1の1次巻線2および2次巻線3を備える各対は、1次巻線2の第1のポイントP0および第3のポイントP2の間に確立される電圧値VP0-P2、したがって、この実施形態では、1次巻線2全体で確立される電圧値が、主要部分21に印加される電圧Vkvp掛ける係数1.2043-2から1.20432により規定される範囲内になるような寸法に作られる。詳細には、電圧VP0-P2に対して確立される値は、必ずではないが、好ましくは、Vkvp掛ける係数1.2043の結果である。さらに、本発明によれば、各変圧組立体11の寸法設計は、2次巻線3の第1の端部S0および第2の端部S1の間の電圧値VS0-S1が、前記電圧Vkvp掛ける係数0.1021-5から0.10215により規定される範囲内なるようなものでなければならない。この場合も、値VS0-S1は、必ずではないが、好ましくは、電圧Vkvpに係数0.1021を掛けることにより得られる。本発明によるエネルギー節約デバイス1で各変圧組立体11の1次巻線2および2次巻線3の両方を適切な寸法に作るために、1次巻線2の主要部分21を通って流れる電流値IP0-P1を同じく規定しなければならない。詳細には、前記電流値IP0-P1は、2次巻線3内を流れる電流Ikas掛ける係数0.1133-5から0.11335により規定される範囲内である。電流値IP0-P1は、必ずではないが、好ましくは、電流Ikas掛ける係数0.1133である。同様に、第2の部分22内を流れる電流値IP1-P2は、前記電流Ikas掛ける係数0.0940-5から0.09405により規定される範囲内でなければならない。より詳細には、電流値IP1-P2は、電流Ikas掛ける係数0.0940である。最後に、本発明によるエネルギー節約デバイス1の一部を形成する各変圧組立体11は、第1のポイントP0および第3のポイントP2の間に範囲を定められた1次巻線2により、および2次巻線3により規定される構成に関連する磁気誘導の値が、前記1次巻線2の主要部分21、および2次巻線3を備える構成に関連する磁気誘導係数Ckim掛ける係数0.9965-0.03から0.99650.03により規定される範囲内になるような寸法に作られる。磁気誘導の前記値は、必ずではないが、好ましくは、磁気誘導係数Ckim掛ける係数0.9965である。本発明によるエネルギー節約デバイス1の第2の実施形態は、各変圧組立体11が、図3の前記第1の実施形態と比較して、図4に示すように1次巻線2に付加され、かつ第3のポイントP2から、この場合第2の端部6と一致する第4のポイントP3まで伸びる他の部分23を有することを必要とする。この場合も、前記部分23は、1次巻線2の第1のポイントP0および第4のポイントP3の間に確立される電圧値VP0-P3が、前記電圧Vkvp掛ける係数1.5149-2から1.51492により規定される範囲内になるような寸法に作られる。より詳細には、前記実施形態は、得るべき電圧値VP0-P3が、電圧Vkvp掛ける係数1.5149の結果であることを必要とする。前記第3の部分23を通って流れる電流値IP2-P3は、電流Ikas掛ける係数0.0748-5から0.07485により規定される範囲内である。前記第3の部分23を通って流れる前記電流値IP2-P3は、必ずではないが、好ましくは、Ikas掛ける0.0748である。エネルギー節約デバイス1の第3の実施形態が、図5に示すように、この場合、第4のポイントP3から、第2の端部6と一致する第5のポイントP4まで伸びる第4の部分24が1次巻線2に付加されるという点で、各変圧組立体11が上述の第2の実施形態と異なることを必要とする。この場合も、前記第4の部分24は、1次巻線2の第1のポイントP0および前記第5のポイントP4の間に確立される電圧値VP0-P4が、電圧Vkvp掛ける係数2.0851-2から2.08512により規定される範囲内になるような寸法に作られる。より詳細には、前記電圧値VP0-P4は、電圧Vkvp掛ける係数2.0851と一致する。さらに、前記第4の部分24の寸法設計は、前記部分を通って流れる電流値IP3-P4が、電流Ikas掛ける係数0.0543-5から0.05435により規定される範囲内になるようなものである。この場合も、前記電流IP3-P4は、必ずではないが、好ましくは、Ikas掛ける0.0543の積である。図6~図8は、本発明によるエネルギー節約デバイス1のさらなる異なる実施形態に属する第4、第5、および第6のタイプの変圧組立体11をそれぞれ示す。一般的に言えば、これら3つのさらなる実施形態すべてには、共通の特徴が、すなわち、1次巻線2が、第1の部分P0から、この場合、上述の第1の端部5と一致する、-P1として規定される第6のポイントまで伸びる、いわゆる安全部分25を備えるという事実がある。詳細には、図6に示すように、第4の実施形態は、単に安全部分25を付加した図3に示す第1の実施形態であり、第5の実施形態は、図7に示すように、前記安全部分25を付加した、図4に示す本発明による変圧組立体11の第2の実施形態と一致する。前記安全部分25は、同じく、本発明によるエネルギー節約デバイス1の一部を形成する、図8に示す各変圧組立体11の第6の実施形態と、図5に示すタイプの変圧組立体11を識別するものである。図6、図7、および図8の3つの事例すべてにおいて、前記安全部分25は、1次巻線2の第6のポイント-P1および第1のポイントP0の間に確立される電圧値V-P1-P0が、電圧Vkvp掛ける係数0.6383-2から0.63832により規定される範囲内であるような寸法に作られる;詳細には、前記電圧V-P1-P0は、Vkvp掛ける0.6383の電圧値を獲得する。さらに、前記寸法設計により、安全部分25を通って流れる電流値I-P1-P0が、前記電流Ikas掛ける係数0.0691-5から0.06915により規定される範囲内で得られることが可能になる。この場合も、安全部分25を通って流れる電流値I-P1-P0は、必ずではないが、好ましくは、電流Ikas掛ける係数0.0691である。本発明によるさまざまな上述のエネルギー節約デバイス1の一部を形成する各変圧組立体11のさまざまな要素が、必要な電圧値および電流値を得るような寸法に作られる方法に関して、これらの方法は、各変圧組立体11の2つの巻線2および3に対して適切な巻数を選択するステップ、ならびに/または前記1次巻線2および前記2次巻線3を作るために使用される導体の適切な横断面を選択するステップ、ならびに/または前記1次巻線2および前記2次巻線3が巻かれる強磁性材料のタイプおよびサイズを選択するステップを含む。本発明によるエネルギー節約デバイス1のさまざまな実施形態用の各変圧組立体11内のさまざま要素の寸法設計のための基準として取り上げる電圧値Vkvpに関しては、この電圧値Vkvpは、必ずではないが、好ましくは、主電源ネットワークの定格電圧と一致してもよい。それにもかかわらず、本発明によるエネルギー節約デバイス1の異なる実施形態では、主電源ネットワークの電圧と異なる電圧値Vkvpを有することが可能である。同様に、磁気誘導係数Ckimについては、この係数Ckimは、必ずではないが、好ましくは、0.9テスラ~1.5テスラの範囲内に入る。しかしながら、この場合も、本発明の異なる実施形態では、値Ckimは、前記範囲0.9テスラ~1.5テスラと異なってもよい。電流Ikasに関して、これは明らかに、本発明によるエネルギー節約デバイス1の一部を形成する各変圧組立体11上の各2次巻線3に接続された負荷に依存する。エネルギー節約デバイス1の前述の構成すべてが、有利には、本発明による前記デバイス1への入力として供給される、エネルギー特性、および詳細には信号、すなわちViおよびIi中に含まれる高調波に対するフィードバック制御のシステムを可能にするという点で、本発明の目的は、エネルギー節約デバイス1の前述の構成すべてにより達成されることに留意することが重要である。詳細には、エネルギー節約デバイス1の効率および負荷Lの効率を妨げる入力エネルギー量ViおよびIiのうち、機能しないエネルギー特性を減衰させるように設計された非増幅システムを得ることが可能である。詳細には、機能の観点から、図2に略図で示すように、各変圧組立体11の2次巻線3の中を流れる電流I2は、上述の機能しないエネルギー特性、および詳細には、1次巻線2中の入力エネルギー量ViおよびIiの高調波を対照し、かつ低減する磁気誘導の結果として、各1次巻線2上に逆電流を誘導する。したがって、機能しない電気特性高調波がより制限された出力電気量を得ることが可能になり、かつ、突入段階中にも、定格周波数で動作しているときにも、より滑らかでより緩慢な定常状態で動作する、電気エネルギーを変換して、負荷Lに供給するためのシステムを実現することが可能である。本出願者が行った実験から、図10に略図で示すように、本発明によるエネルギー節約デバイス1を使用することにより、公知の最新技術によるエネルギー節約デバイスを使用するのと比較して10以上のエネルギー節約を得ることが可能になる。詳細には、これらの試験は、およそ6,000m2をカバーする複合商業施設で行われ、6日間継続され、そのうち3日間、本発明によるエネルギー節約デバイス1が有効であり、一方、その他の3日間、前記デバイス1はバイパスされた。上述の複合商業施設の負荷構成はおおよそ、電子機器に8、照明に77、エスカレータに5、およびエレベータに10であった。図10に示す2つのグラフ200および300から、左側のグラフ200が、本発明によるエネルギー節約デバイス1を有効にした試験の結果を表し、一方、右側のグラフ300が、前記デバイス1をバイパスした試験の結果を表し、いずれの場合も、エネルギー消費には、24時間周期の間に昼間の時間と一致する3つのピーク201および301があり、夜間の時間に、すなわち、24時間休みなしに動作する電子機器によりエネルギー消費がもっぱら決定されるときに関連する3つの谷202および302があることが明らかである。基本的には、2つのグラフ200および300の間の比較から、本発明による3相変圧器10が使用された状態が、7,107.8kWhの総消費量203および98,743.05Wの吸収された平均電力204と一致し、一方、前記エネルギー節約デバイス1が有効ではない計測日の間、総消費量303が7,919.6kWhであり、吸収された平均電力304が109,951.6Wであったことが明らかである。したがって、本発明によるエネルギー節約デバイス1を使用することにより、全体で811.8kWh1日につき270.6kWhの節約401が達成され、その結果、イタリアにおけるエネルギーのコストに基づきおよそ81.18ユーロ1日に27.06ユーロの金銭的節約402が達成されたと主張することができる。したがって、すでに主張したように、達成したパーセンテージエネルギー節約403は、この特定の事例では、10.25であった。上記に基づき、本発明によるエネルギー節約デバイス1により、前述の目的すべてが達成されることが明らかである。詳細には、本発明は、公知の最新技術によるデバイスより効果的なエネルギー節約デバイスを作り出すという目的を達成する。より詳細には、本発明は、関与する電気量の信号に含まれる高調波を減衰させることができるエネルギー節約デバイスを作り出すという目的を達成する。さらに、本発明は、主電源に起因する歪みを減衰させることができるエネルギー節約デバイスを作り出すという目的を達成する。本発明が達成する他の目的は、本発明が、エネルギー伝送を均衡させて、始動段階の間に突入電流ピークを減衰させることができるエネルギー節約デバイスを作り出すということである。本発明が達成する他の目的は、本発明が、定格周波数で波形の電流ピークを減衰させることができるエネルギー節約デバイスを作り出すということである。本発明が達成する他の目的は、本発明が、エネルギー伝送の制御を最適化することができるエネルギー節約デバイスを作り出すということである。実行段階では、本発明によるエネルギー節約デバイスの変形形態が開発されてもよく、これらの変形形態は、本明細書でたとえ説明されないとしても、以下の特許請求の範囲に入る場合、本発明によりカバーされるとみなされたい。以下の特許請求の範囲で、技術的特徴が参照符号によって示される場合、これらの参照符号は、単に特許請求の範囲の解釈を容易にする目的で付加されたものであり、したがって、前記参照符号は、説明の目的で前記参照符号により示される各要素の保護範囲に、限定する効果を及ぼさない。"