略円筒状のロータ10と、上記ロータ10の外側又は内側に同心状に位置する略円筒状のステータ30と、上記ステータ30におけるロータ10側の円筒面から周方向に間隔を空けて延びる複数のティース34とを備え、上記ロータ10の円筒面17及び上記ティース34の先端面には、軸方向の形状が凹凸状となるエアギャップGを挟んで、互いに対向しながら径方向へ起伏する複数の段差部1936がそれぞれ形成され、上記ロータ10側及び上記ティース34側の各段差部1936の径方向面は、共に上記ロータ10の回転中心から径方向外方へ凸状となる円弧面20a~20d37a~37dで構成される一方、互いに対面する上記ロータ10側及び上記ティース34側の円弧面20a~20d37a~37dは非同心であるとともに、上記ロータ10側及び上記ティース34側の円弧面20a~20d37a~37dのうち径方向内方に位置する側の曲率は径方向外方に位置する側の曲率以下であることを特徴とする回転電気機械。請求項1において、上記ティース34に係る複数の段差部36の円弧面37a~37dは、全て同じ曲率であることを特徴とする回転電気機械。請求項1又は2において、上記ロータ10に係る複数の段差部19の円弧面20a~20dは、全て同じ曲率であることを特徴とする回転電気機械。請求項1から3の何れか1つにおいて、上記ロータ10及び上記ティース34のうち、内側に位置する方の段差部19に係る最内周の円弧面20aの円中心は、上記ロータ10の軸心と一致していることを特徴とする回転電気機械。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記ロータ10及び上記ティース34のうち、外側に位置する方の段差部36における最外周の円弧面37aの円中心は、上記ロータ10の軸心と一致していることを特徴とする回転電気機械。複数の分割ロータコア13を周方向へ配列してなる略円筒状のロータ10と、複数の分割ステータコア33を周方向へ配列してなるとともに上記ロータ10の外側又は内側に同心状に位置する略円筒状のステータ30と、上記ステータ30におけるロータ10側の円筒面から周方向に間隔を空けて延びる複数のティース34とを備え、上記ロータ10におけるステータ30側の円筒面17及び上記ティース34の先端面には、エアギャップGを挟んで互いに対向しながら径方向へ起伏する複数の段差部1936がそれぞれ形成される回転電気機械の製造方法であって、鋼板53から所定部分を打ち抜いて複数の板材21a~21d38a~38dを形成するプレス工程と、上記プレス工程後の複数の板材21a~21d38a~38dを厚さ方向に積層する積層工程とを備え、上記プレス工程は、上記分割ロータコア13の円筒面17となる部分を第1ロータ側可動金型51で円弧状となるように打ち抜き、上記分割ロータコア13に係る円弧面20a~20d以外の部分を第1ロータ側固定金型52で打ち抜く第1ロータ側打抜工程と、上記第1ロータ側可動金型51を所定のピッチで鋼板53の面方向へスライドさせる第1ロータ側スライド工程とを交互に行う第1ロータ側プレス工程とを含む一方、上記積層工程は、上記分割ロータコア13の円弧面に複数の段差部19が形成されるように上記第1ロータ側固定金型52で打ち抜いた部分の側辺を揃えながら、上記第1ロータ側プレス工程後の板材21a~21dを積層して分割ロータコア13を形成するロータ側積層工程を含んでいることを特徴とする回転電気機械の製造方法。周方向に非分割の略円筒状のロータ10と、複数の分割ステータコア33を周方向へ配列してなるとともに上記ロータ10の外側又は内側に同心状に位置する略円筒状のステータ30と、上記ステータ30におけるロータ10側の円筒面から周方向に間隔を空けて延びる複数のティース34とを備え、上記ロータ10におけるステータ30側の円筒面17及び上記ティース34の先端面には、エアギャップGを挟んで互いに対向しながら径方向へ起伏する複数の段差部1936がそれぞれ形成される回転電気機械を製造する回転電気機械の製造方法であって、鋼板53から所定部分を打ち抜いて複数の板材21a~21d38a~38dを形成するプレス工程と、上記プレス工程後の複数の板材21a~21d38a~38dを厚さ方向に積層する積層工程とを備え、上記プレス工程は、上記ロータ10の円筒面17となる部分を、周方向に並べた複数の第1ロータ側可動金型51で複数の円弧面が周方向に並ぶ形状となるように打ち抜き、上記ロータ10の円筒面17以外の部分を第1ロータ側固定金型52で打ち抜く第1ロータ側打抜工程と、上記第1ロータ側可動金型51を所定のピッチで鋼板53の面方向に沿ってスライドさせる第1ロータ側スライド工程とを交互に行う第1ロータ側プレス工程とを含む一方、上記積層工程は、上記ロータ10の円弧面に複数の段差部19が形成されるように上記第1ロータ側固定金型52で打ち抜いた部分の側辺を揃えながら、上記第1ロータ側プレス工程後の板材21a~21dを積層して上記ロータ10を形成するロータ側積層工程を含んでいることを特徴とする回転電気機械の製造方法。請求項6又は7において、上記プレス工程は、上記ロータ10を軸方向へ貫通するフラックスバリア16となる部分を第2ロータ側固定金型56及び第2ロータ側可動金型55で打ち抜く第2ロータ側打抜工程と、第1ロータ側可動金型51で形成した部分を切り欠かない範囲で上記第2ロータ側可動金型55を上記第1ロータ側可動金型51と同ピッチで同方向へスライドさせる第2ロータ側スライド工程とを交互に行う第2ロータ側プレス工程を含んでいることを特徴とする回転電気機械の製造方法。請求項6又は7において、上記第1ロータ側打抜工程は、上記分割ロータコア13に係る円筒面17以外の部分を第1ロータ側固定金型52で打ち抜く際に、上記ロータ10を軸方向へ貫通するフラックスバリア16となる部分が形成されるように第1ロータ側可動金型51で形成した円弧部分を切り欠く工程であることを特徴とする回転電気機械の製造方法。略円筒状のロータ10と、複数の分割ステータコア33を周方向へ配列してなるとともに上記ロータ10の外側又は内側に同心状に位置する略円筒状のステータ30と、上記ステータ30におけるロータ10側の円筒面から周方向に間隔を空けて延びる複数のティース34とを備え、上記ロータ10におけるステータ30側の円筒面17及び上記ティース34の先端面には、エアギャップGを挟んで互いに対向しながら径方向へ起伏する複数の段差部1936がそれぞれ形成される回転電気機械を製造する製造方法であって、鋼板53から所定部分を打ち抜いて複数の板材21a~21d38a~38dを形成するプレス工程と、上記プレス工程後の複数の板材21a~21d38a~38dを厚さ方向に積層する積層工程とを備え、上記プレス工程は、上記分割ステータコア33に係るティース34の先端面となる部分をステータ側可動金型61で円弧状となるように打ち抜き、上記分割ステータコア33に係るティース34の先端面以外の部分をステータ側固定金型62で打ち抜くステータ側打抜工程と、上記ステータ側可動金型61を所定のピッチで鋼板53の面方向へスライドさせるステータ側スライド工程とを交互に行うステータ側プレス工程とを含む一方、上記積層工程は、上記分割ステータコア33の外周面に複数の段差部36が形成されるように上記ステータ側固定金型62で打ち抜いた部分の外縁を揃えながら、上記ステータ側プレス工程後の板材38a~38dを積層して分割ステータコア33を形成するステータ側積層工程を含んでいることを特徴とする回転電気機械の製造方法。しかしながら、各段の側面を同心状の円弧面で構成すると、上述したエアギャップの径方向幅が一定になるため、コギングトルクが発生しやすくなるという問題がある。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、立体ギャップ構造を採用した回転電気機械において、ギャップを挟んで対向するステータ及びロータの対向面を最適な形状にすることで、コギングトルクの低減を図ることにある。第1の発明は、略円筒状のロータ10と、上記ロータ10の外側又は内側に同心状に位置する略円筒状のステータ30と、上記ステータ30におけるロータ10側の円筒面から周方向に間隔を空けて延びる複数のティース34とを備え、上記ロータ10の円筒面17及び上記ティース34の先端面には、軸方向の形状が凹凸状となるエアギャップGを挟んで互いに対向しながら径方向へ起伏する複数の段差部1936がそれぞれ形成され、上記ロータ10側及び上記ティース34側の各段差部1936の径方向面は、共に上記ロータ10の回転中心から径方向外方へ凸状となる円弧面20a~20d37a~37dで構成される一方、互いに対面する上記ロータ10側及び上記ティース34側の円弧面20a~20d37a~37dは非同心であるとともに、上記ロータ10側及び上記ティース34側の円弧面20a~20d37a~37dのうち径方向内方に位置する側の曲率は径方向外方に位置する側の曲率以下であることを特徴としている。第1の発明では、上記ティース34の先端面に複数の段差部36を設け、該ティース34側の複数の段差部36に対向するように、上記ロータ10の円筒面17に複数の段差部19を設けることにより、上記ティース34と上記ロータ10との間に、上述した凹凸状の立体ギャップGが形成される。そして、上記ロータ10側及び上記ティース34側の円弧面20a~20d37a~37dを互いに非同心とすることにより、上記立体ギャップGの径方向幅が一定にならないようにしている。又、上記ロータ10の外側にティース34がある場合には、上記ロータ10側の円弧面20a~20dの曲率をティース34側の円弧面37a~37dの曲率以下にし、上記ロータ10の内側にティース34がある場合には、上記ティース34側の円弧面37a~37dの曲率をロータ10側の円弧面20a~20dの曲率以下にしている。これにより、上記立体ギャップGの径方向幅は、上記ロータ10側の円弧面20a~20dの周方向一端から中央へ行くほど徐々に狭くなり、中央から他端へ行くほど徐々に広くなる。第2の発明は、第1の発明において、上記ティース34に係る複数の段差部36の円弧面37a~37dは、全て同じ曲率であることを特徴としている。第2の発明では、上記ティース34に係る複数の円弧面37a~37dを全て同じ曲率にすることにより、上記ティース34の先端面に複数の段差部36を形成しやすくなる。第3の発明は、第1又は第2の発明において、上記ロータ10に係る複数の段差部19の円弧面20a~20dは、全て同じ曲率であることを特徴としている。第3の発明では、上記ロータ10に係る複数の円弧面20a~20dを全て同じ曲率にすることにより、上記ロータ10の円筒面17に複数の段差部19を形成しやすくなる。第4の発明は、第1から第3の何れか1つの発明において、上記ロータ10及び上記ティース34のうち、内側に位置する方の段差部19に係る最内周の円弧面20aの円中心は、上記ロータ10の軸心と一致していることを特徴としている。第4の発明では、上記最内周の円弧面20aが、上記ロータ10の軸心を中心とする同心状の円弧面になる。第5の発明は、第1から第4の何れか1つの発明において、上記ロータ10及び上記ティース34のうち、外側に位置する方の段差部36における最外周の円弧面37aの円中心は、上記ロータ10の軸心と一致していることを特徴としている。第5の発明では、上記最外周の円弧面37aが、上記ロータ10の軸心を中心とする同心状の円弧面になる。第6の発明は、複数の分割ロータコア13を周方向へ配列してなる略円筒状のロータ10と、複数の分割ステータコア33を周方向へ配列してなるとともに上記ロータ10の外側又は内側に同心状に位置する略円筒状のステータ30と、上記ステータ30におけるロータ10側の円筒面から周方向に間隔を空けて延びる複数のティース34とを備え、上記ロータ10におけるステータ30側の円筒面17及び上記ティース34の先端面には、エアギャップGを挟んで互いに対向しながら径方向へ起伏する複数の段差部1936がそれぞれ形成される回転電気機械の製造方法を前提としている。そして、この回転電気機械の製造方法において、鋼板53から所定部分を打ち抜いて複数の板材21a~21d38a~38dを形成するプレス工程と、上記プレス工程後の複数の板材21a~21d38a~38dを厚さ方向に積層する積層工程とを備え、上記プレス工程は、上記分割ロータコア13の円筒面17となる部分を第1ロータ側可動金型51で円弧状となるように打ち抜き、上記分割ロータコア13に係る円弧面20a~20d以外の部分を第1ロータ側固定金型52で打ち抜く第1ロータ側打抜工程と、上記第1ロータ側可動金型51を所定のピッチで鋼板53の面方向へスライドさせる第1ロータ側スライド工程とを交互に行う第1ロータ側プレス工程とを含む一方、上記積層工程は、上記分割ロータコア13の円弧面に複数の段差部19が形成されるように上記第1ロータ側固定金型52で打ち抜いた部分の側辺を揃えながら、上記第1ロータ側プレス工程後の板材21a~21dを積層して分割ロータコア13を形成するロータ側積層工程を含んでいることを特徴としている。第6の発明では、上記第1ロータ側プレス工程で形成した複数の板材21a~21dを上記ロータ側積層工程で厚さ方向へ積層することにより、分割ロータコア13が形成される。上記第1ロータ側プレス工程において、第1ロータ側可動金型51の位置をずらすことにより、互いに形状の異なる複数の板材21a~21dが形成される。そして、上記ロータ側積層工程において、上記第1ロータ側固定金型52で打ち抜いた部分の外縁を揃えることにより、分割ロータコア13の円筒面17に複数の段差部19が形成される。ここで、上述したように、従来のロータ10の場合、複数の段差部に係る円弧面が同心であるため、上記第1ロータ側プレス工程において、第1ロータ側可動金型51を曲率の異なるものに取り替えなければならなかった。しかしながら、第6の発明では、複数の段差部19に係る円弧面20a~20dが全て同じ曲率であるため、第1ロータ側可動金型51を形状の異なる別の金型に取り替える必要がなくなる。第7の発明は、周方向に非分割の略円筒状のロータ10と、複数の分割ステータコア33を周方向へ配列してなるとともに上記ロータ10の外側又は内側に同心状に位置する略円筒状のステータ30と、上記ステータ30におけるロータ10側の円筒面から周方向に間隔を空けて延びる複数のティース34とを備え、上記ロータ10におけるステータ30側の円筒面17及び上記ティース34の先端面には、エアギャップGを挟んで互いに対向しながら径方向へ起伏する複数の段差部1936がそれぞれ形成される回転電気機械を製造する製造方法を前提としている。そして、この回転電気機械の製造方法において、鋼板53から所定部分を打ち抜いて複数の板材21a~21d38a~38dを形成するプレス工程と、上記プレス工程後の複数の板材21a~21d38a~38dを厚さ方向に積層する積層工程とを備え、上記プレス工程は、上記ロータ10の円筒面17となる部分を、周方向に並べた複数の第1ロータ側可動金型51で複数の円弧面が周方向に並ぶ形状となるように打ち抜き、上記ロータ10の円筒面17以外の部分を第1ロータ側固定金型52で打ち抜く第1ロータ側打抜工程と、上記第1ロータ側可動金型51を所定のピッチで鋼板53の面方向に沿ってスライドさせる第1ロータ側スライド工程とを交互に行う第1ロータ側プレス工程とを含む一方、上記積層工程は、上記ロータ10の円弧面に複数の段差部19が形成されるように上記第1ロータ側固定金型52で打ち抜いた部分の側辺を揃えながら、上記第1ロータ側プレス工程後の板材21a~21dを積層して上記ロータ10を形成するロータ側積層工程を含んでいることを特徴としている。第7の発明では、上記ロータ10が、複数の分割ロータコア13で形成されていない構成のため、上記ロータ10を形成する板材20a~20dが円形となる。このことから、これらの板材20a~20dの外周縁に沿って上記第1ロータ側可動金型51が複数並べられる。そして、上記第1ロータ側プレス工程において、各第1ロータ側可動金型51の位置を径方向へずらすことにより、互いに形状の異なる複数の板材21a~21dが形成される。又、上記ロータ側積層工程において、上記第1ロータ側固定金型52で打ち抜いた部分の外縁を揃えることにより、上記ロータ10の円筒面17に複数の段差部19が形成される。尚、第7の発明でも、第6の発明と同様に、複数の段差部19に係る円弧面21a~21dが全て同じ曲率であるため、第1ロータ側可動金型51を形状の異なる別の金型に取り替える必要がなくなる。第8の発明は、第6又は第7の発明において、上記プレス工程は、上記ロータ10を軸方向へ貫通するフラックスバリア16となる部分を第2ロータ側固定金型56及び第2ロータ側可動金型55で打ち抜く第2ロータ側打抜工程と、第1ロータ側可動金型51で形成した部分を切り欠かない範囲で上記第2ロータ側可動金型55を上記第1ロータ側可動金型51と同ピッチで同方向へスライドさせる第2ロータ側スライド工程とを交互に行う第2ロータ側プレス工程を含んでいることを特徴としている。第8の発明では、上記第2ロータ側プレス工程を行うことにより、各板材21a~21dに上記フラックスバリア16となる開口部が形成される。ここで、上記第2ロータ側可動金型55を上記第1ロータ側可動金型51と同ピッチで同方向へスライドさせることにより、この開口部の開口縁と第1ロータ側可動金型51で形成した円弧の外縁との間の部分の長さを一定にすることができるようになる。この部分は、上記分割ロータコア13のブリッジ部18に相当する部分であり、このブリッジ部18の幅を一定にすることができるようになる。第9の発明は、第6又は第7の発明において、上記第1ロータ側打抜工程は、上記分割ロータコア13に係る円弧面20a~20d以外の部分を第1ロータ側固定金型52で打ち抜く際に、上記ロータ10を軸方向へ貫通するフラックスバリア16となる部分が形成されるように第1ロータ側可動金型51で形成した円弧部分を切り欠く工程であることを特徴としている。第9の発明では、上記第2ロータ側プレス工程を行うことにより、各板材に上記フラックスバリア16となる開口部が形成される。ここで、第1ロータ側可動金型51で形成した部分を切り欠くように第1ロータ側固定金型52で打ち抜くことにより、フラックスバリア16を分割ロータコア13の円弧面20a~20dに向けて開口させることができるようになる。第10の発明は、略円筒状のロータ10と、複数の分割ステータコア33を周方向へ配列してなるとともに上記ロータ10の外側又は内側に同心状に位置する略円筒状のステータ30と、上記ステータ30におけるロータ10側の円筒面から周方向に間隔を空けて延びる複数のティース34とを備え、上記ロータ10におけるステータ30側の円筒面17及び上記ティース34の先端面には、エアギャップGを挟んで互いに対向しながら径方向へ起伏する複数の段差部1936がそれぞれ形成される回転電気機械を製造する製造方法を前提としている。そして、回転電気機械を製造する製造方法において、鋼板53から所定部分を打ち抜いて複数の板材21a~21d38a~38dを形成するプレス工程と、上記プレス工程後の複数の板材21a~21d38a~38dを厚さ方向に積層する積層工程とを備え、上記プレス工程は、上記分割ステータコア33に係るティース34の先端面となる部分をステータ側可動金型61で円弧状となるように打ち抜き、上記分割ステータコア33に係るティース34の先端面以外の部分をステータ側固定金型62で打ち抜くステータ側打抜工程と、上記ステータ側可動金型61を所定のピッチで鋼板53の面方向へスライドさせるステータ側スライド工程とを交互に行うステータ側プレス工程とを含む一方、上記積層工程は、上記分割ステータコア33の外周面に複数の段差部36が形成されるように上記ステータ側固定金型62で打ち抜いた部分の外縁を揃えながら、上記ステータ側プレス工程後の板材38a~38dを積層して分割ステータコア33を形成するステータ側積層工程を含んでいることを特徴としている。第10の発明では、上記ステータ側プレス工程で形成した複数の板材38a~38dを上記ステータ側積層工程で厚さ方向へ積層することにより、分割ステータコア33が形成される。上記ステータ側プレス工程において、ステータ側可動金型61の位置をずらすことにより、分割ステータコア33に係るティース34の先端面となる部分の形状が互いに異なる複数の板材38a~38dが形成される。又、上記ステータ側積層工程において、上記ステータ側固定金型62で打ち抜いた部分の外縁を揃えることにより、分割ステータコア33のティース34の先端面に複数の段差部36が形成される。ここで、上述したように、従来のロータ10の場合、複数の段差部に係る円弧面が同心であるため、上記ステータ側プレス工程において、ステータ側可動金型61を曲率の異なるものに取り替えなければならなかった。しかしながら、第10の発明では、複数の段差部に係る円弧面が全て同じ曲率であるため、ステータ側可動金型61を取り替える必要がなくなる。本発明によれば、上記立体ギャップGの径方向幅を上記ロータ10側の円弧面20a~20dの周方向一端から中央へ行くほど徐々に狭くし、中央から他端へ行くほど徐々に広くすることができる。これにより、上記立体ギャップGの径方向幅が一定にならず、上記ロータ10側の円弧面20a~20dの中央ほど該径方向幅が狭くなるので、モータのコギングトルクを低減することができる。また、上記第2の発明によれば、上記ティース34の先端面に複数の段差部36を形成しやすくなり、上記ステータ30の製造工程を簡素化することができる。また、上記第3の発明によれば、上記ロータ10の円筒面17に複数の段差部19を形成しやすくなり、上記ロータ10の製造工程を簡素化することができる。また、上記第4の発明によれば、上記最内周の円弧面20aを上記ロータ10の軸心を中心とする同心状の円弧面にすることにより、上記最内周の円弧面20aを形成しやすくすることができる。また、上記第5の発明によれば、上記最外周の円弧面37aを上記ロータ10の軸心を中心とする同心状の円弧面にすることにより、上記最外周の円弧面37aを形成しやすくすることができる。また、上記第6の発明によれば、分割ロータコア13の円筒面17に複数の段差部19を形成することができる。又、複数の段差部19に係る円弧面20a~20dを全て同じ曲率にすることができる。さらに、上記第6の発明によれば、上記第1ロータ側プレス工程において、第1ロータ側可動金型51を形状の異なる別の金型に取り替える必要がない。したがって、上記第1ロータ側プレス工程を簡素化することができる。また、上記第7の発明によれば、ロータコア11の円筒面17に複数の段差部19を形成することができる。尚、このロータコア11は、第6の発明とは違い、周方向に非分割なものである。又、複数の段差部19に係る円弧面20a~20dを全て同じ曲率にすることができる。さらに、上記第7の発明によれば、上記第1ロータ側プレス工程において、第1ロータ側可動金型51を形状の異なる別の金型に取り替える必要がない。したがって、上記第1ロータ側プレス工程を簡素化することができる。また、上記第8の発明によれば、上記分割ロータコア13を形成する際に、ブリッジ部18の幅を一定にすることができる。これにより、分割ロータコア13の性能を向上させることができる。また、上記第9の発明によれば、第1ロータ側打抜工程により、フラックスバリア16を分割ロータコア13の円弧面20a~20dに向けて開口させることができる。これにより、第8の発明で説明したブリッジ部18が分割ロータコア13の円弧面20a~20d付近に形成されなくなるので、このブリッジ部18の幅を一定にするための可動金型55をなくすことができ、第1ロータ側打抜工程を簡素化することができる。また、上記第10の発明によれば、分割ステータコア33に係るティース34の先端面に複数の段差部36を形成することができる。又、複数の段差部36に係る円弧面37a~37dを全て同じ曲率にすることができる。さらに、上記第10の発明によれば、上記ステータ側プレス工程において、ステータ側可動金型61を形状の異なる別の金型に取り替える必要がない。このことから、上記ステータ側プレス工程を簡素化することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。図1は、本発明の実施形態に係るモータ1を適用した電動圧縮機100の構成を模式的に示す縦断面図である。上記モータ1は回転電気機械であり、ロータ10、ステータ30、及び駆動軸60を備え、例えば、空気調和機に用いる電動圧縮機100のケーシング70に収容されている。上記モータ1は、所謂IPMInteriorPermanentMagnetモータであり、本実施形態では電動圧縮機100内の圧縮機構80を駆動する。なお、以下の説明において、軸方向とは駆動軸60の軸心の方向をいい、径方向とは上記軸心と直行する方向をいう。また、外周側とは上記軸心からより遠い側をいい、内周側とは上記軸心により近い側をいう。ロータ図2は、本実施形態のロータ10及びステータ30の構成を示す平面図である。上記ロータ10は、図2に示すように、ロータコア11と、複数の永久磁石12この例では6つを備えている。又、上記ロータコア11の中心には、駆動軸60を挿入する軸穴14が形成されている。実施形態のロータコア11は、6つの分割ロータコア13で形成されている。各々の分割ロータコア13は、円環体を周方向に分割した形状である。分割ロータコア13は、複数の板材21a~21dを軸方向に積層してなる積層体である。なお、実施形態では、複数の板材21a~21dは、電磁鋼板53によって構成されている。実施形態では、互いに形状の異なる4種類の板材21a~21dを積層することにより、分割ロータコア13が形成されている。図3a~cは、4種類の板材21a~21dのうちの1種類を省略し、残りの3種類の板材を小さいものから大きいものの順で示している。各板材21a~21dは、略扇形状に形成されている。そして、各々の板材21a~21dは、図3の径方向寸法Aが何れも異なっている。尚、図3において、各板材21a~21dの径方向寸法Aの違いは誇張して示されている。実施形態では、径方向寸法Aが長い群から短い群の順で板材21a~21dが下側から上側へ積層されている図5を参照。このように、複数の板材21a~21dを積層することにより、分割ロータコア13の円筒面17には、複数の段差部19が形成される。この複数の段差部19は、上記ロータ10の径方向へ起伏する形状である。又、各段差部19の径方向面は、上記ロータ10の回転中心から径方向外方へ凸状となる円弧面20a~20dである。ここで、図6に示すように、最内周の円弧面20aは、その円中心が上記ロータ10の回転中心と一致している。つまり、最内周の円弧面20aは、平面視で上記ロータ10の回転中心の仮想同心円aに重なる形状である。そして、各円弧面20a~20dは、全て同じ曲率に形成されている。上記分割ロータコア13には、図6に示すように、永久磁石12を埋め込むための磁石用スロット15が形成されている。この磁石用スロット15は、分割ロータコア13を軸方向に貫通するように形成されている。また、磁石用スロット15は、平面視軸穴14の軸方向視で、両端部がロータコア11の外周縁付近に位置している。そして、磁石用スロット15の両端部から間隔を空けて、フラックスバリア16が形成されている。上記フラックスバリア16は、上記分割ロータコア13を軸方向に貫通するように形成され、その開口形状は平面視で上記分割ロータコア13の径方向に延びる矩形状に形成されている。このフラックスバリア16は、その一端が上記分割ロータコア13の円筒面17に開口し、他端が上記磁石用スロット15の端部に近接している。そして、このフラックスバリア16の他端と磁石用スロット15の端部との間がブリッジ部18である。このブリッジ部18によって、上記分割ロータコア13の外周側と内周側とが繋がれている。永久磁石12は、平面視で磁石用スロット15の中央付近に保持されている。この永久磁石12の全長は、磁石用スロット15の全長よりも短く、各磁石用スロット15の両端部分には、永久磁石12を収容した状態で空隙部がそれぞれ形成されている。ステータステータ30は、図2に示すように、円筒状のステータコア31とコイル32を備えている。実施形態のステータコア31は、9つの分割ステータコア33で形成されている。各々の分割ステータコア33は、複数の積層板38a~38dを軸方向に積層してなる積層体である。なお、実施形態では、複数の板材38a~38dは、電磁鋼板53によって構成されている。実施形態では、互いに形状の異なる4種類の板材38a~38dを積層することにより、分割ステータコア33が形成されている。図4a~cは、4種類の板材38a~38dのうちの1種類を省略し、残りの3種類の板材を小さいものから大きいものの順で示している。そして、各々の板材38a~38dは、図4の高さ方向寸法Bが何れも異なっている。尚、図4において、各板材38a~38dの高さ方向寸法Bの違いは誇張して示されている。上記分割ステータコア33は、複数のティース34とコアバック部35とを備えている。上記各ティース34は、分割ステータコア33において径方向に伸びる部分である。そして、複数の板材38a~38dを、上述したように積層することにより、このティース34に係る先端部35の先端面には、複数の段差部36が形成されている。この複数の段差部36は、上記ステータ30の径方向へ起伏する形状である。又、各段差部36の径方向面は、上記ロータ10の回転中心から径方向外方へ凸状となる円弧面37a~37dである。ここで、図6に示すように、最外周の円弧面37aは、その円中心が上記ロータ10の回転中心と一致している。つまり、最外周の円弧面37aは、平面視で上記ロータ10の回転中心の仮想同心円aに重なる形状である。そして、各円弧面37a~37dは、全て同じ曲率に形成されている。尚、ステータ30側の最外周の円弧面37aとロータ10側の最内周の円弧面20aとは同心であるため、ロータ10側の最内周の円弧面20aの曲率は、ステータ30側の最外周の円弧面37aの曲率よりも小さい。このことから、ロータ10側の全円弧面20a~20dの曲率は、ステータ30側の全円弧面37a~37dの曲率よりも小さく設定されている。又、上記ティース34には、コイル32が巻回される図2参照。また、上記コアバック部35は、円弧状に形成され、各ティース34を該ティース34の外周側で連結している。上記各ティース34の間の空間が、コイル32が収容されるコイル用スロット37である。この例では、1つの分割ステータコア33には、9つのコイル用スロット37がある。上記コイル32は、所謂分布巻きに構成され、各ティース34に巻回されている図2を参照。このコイル32に所定の電力を供給することで、ステータ30に回転磁界が発生する。立体エアギャップ図5、図6に示すように、上記ロータ10の段差部19と上記ティース34の段差部36との間に、凹凸状の立体ギャップGが形成されている。ここで、実施形態では、互いに対向する上記ロータ10側の円弧面20a~20dと上記ティース34側の円弧面37a~37dとが非同心となるように、上記ロータ10側の板材21a~21dが積層され、上記ティース34側の板材38a~38dが積層されている。具体的には、上述したようにロータ10側の最内周の円弧面20aとステータ30側の最外周の円弧面37aとは互いに同心であるが、ロータ10側の最内周の円弧面20aに係る板材21aを最上段に配置し、ステータ30側の最外周の円弧面37aを最下段に配置している。尚、これらの円弧面20a~20d37a~37dを同心にすると、図6の仮想同心円破線aに示すように、立体ギャップGの径方向幅が一定になってしまう。本実施形態では、互いに対向する円弧面20a~20d37a~37dを非同心とすることにより、立体ギャップGの径方向幅が一定にならないようにしている。又、上記ロータ10側の円弧面20a~20dの曲率をティース34側の円弧面37a~37dの曲率よりも小さくしている。これにより、図6からわかるように、上記立体ギャップGの径方向幅は、上記ロータ10側の円弧面20a~20dの周方向一端から中央へ行くほど徐々に狭くなり、中央から他端へ行くほど徐々に広くなっている。-運転動作-上記コイル32に所定の電力を供給すると、ステータ30に回転磁界が発生し、ロータ10が回転する。このロータ10の回転によって圧縮機構80が駆動する。特に、上記モータ1は、ステータ30とロータ10との間のギャップGが凹凸形状に形成されているため、ギャップGが凹凸形状に形成されない場合に比べてステータ30とロータ10との対向面積が飛躍的に増大し、等価的にギャップ長を短縮したのと同等の特性が発揮され、この等価狭ギャップ効果によって、トルクを代表とするモータ1の各種特性が改善されている。具体的には、ステータ30のコイル32に電力が供給されて回転磁界が発生すると、該回転磁界の極とロータ10の永久磁石12の磁極との吸引及び反発によってマグネットトルクが発生する。また、ステータ30の回転磁界による極とロータ10の突極との吸引によってリラクタンストルクが発生する。上記マグネットトルクとリラクタンストルクとによってロータ10が回転する。分割ロータコア及び分割ステータコアの製造方法次に、分割ロータコア13及び分割ステータコア33の製造方法について説明する。これらの製造方法は、共にプレス工程と積層工程とを備えている。尚、これらのプレス工程は、プレス機械で行われる。-分割ロータコアの製造方法-《第1ロータ側プレス工程》上記分割ロータコア13に係る第1ロータ側プレス工程では、第1可動金型第1ロータ側可動金型51及び第1固定金型第1ロータ側固定金型52が用いられる。具体的に、上記第1固定金型52を電磁鋼板53の面直角方向へ移動させて該電磁鋼板53から所定部分を打ち抜き図7aを参照、上記第1可動金型51を電磁鋼板53の面直角方向へ移動させて該電磁鋼板53から所定部分を打ち抜く図7bを参照。ここで、上記第1可動金型51によって、上記分割ロータコア13の円筒面17となる部分が形成され、上記第1固定金型52によって、上記分割ロータコア13に係る円筒面17以外の部分と上記フラックスバリア16となる部分と上記磁石用スロット15となる部分とが形成される。これが第1ロータ側打抜工程である。この打抜工程が終わると、略扇形状となる板材21a~21dの径方向外方へ所定のピッチだけ上記分割ロータコア13を移動させる図7bの矢印方向。これが第1ロータ側スライド工程である。そして、このスライド工程が終わると、再び打抜工程が行われる。このように、この第1ロータ側プレス工程では、上記第1可動金型51を所定のピッチで移動させることにより、径方向寸法Aが異なる略扇形状の板材21a~21dを形成することができる図3を参照。又、この第1ロータ側プレス工程において、上記第1可動金型51が別の形状のものに取り替えられることがないので、複数の板材21a~21dに係る円弧面20a~20dの曲率が、全て同一となる。《ロータ側積層工程》上記分割ロータコア13に係るロータ側積層工程は、上記ロータ側プレス工程で形成された複数の板材21a~21dを厚さ方向に積層して上記分割ロータコア13を形成する工程である。このロータ側積層工程では、複数の板材21a~21dのうち径方向寸法Aが長い群から短い群の順で板材21a~21dが下側から上側へ積層されている図5の左側を参照。このように、実施形態に係る分割ロータコア13の製造方法によって、複数の段差部19が形成された外周面を有し、複数の段差部19に係る円弧面20a~20dの曲率が全て同一の分割ロータコア13が形成される。-分割ステータコアの製造方法-《ステータ側プレス工程》上記分割ステータコア33の製造方法に係るステータ側プレス工程では、可動金型61及び固定金型62が用いられる。具体的に、上記固定金型62を電磁鋼板53の面直角方向へ移動させて該電磁鋼板53から所定部分を打ち抜き図8aを参照、上記可動金型61を電磁鋼板53の面直角方向へ移動させて該電磁鋼板53から所定部分を打ち抜く図8bを参照。ここで、上記可動金型61によって、上記分割ステータコア33に係るティース34の先端面となる部分が円弧状に形成され、上記固定金型62によって、上記分割ステータコア33に係るティース34の先端面以外となる部分が形成される。これが、上記ステータ側プレス工程の打抜工程である。この打抜工程が終わると、所定のピッチだけ一方向へ上記可動金型61を移動する図8bの矢印方向。これが、上記ステータ側プレス工程のスライド工程である。そして、このスライド工程が終わると、再び打抜工程が行われる。このように、このステータ側プレス工程では、上記可動金型61を所定のピッチで移動させることにより、径方向寸法Bが異なる板材38a~38dを形成することができる図4を参照。又、このステータ側プレス工程において、上記可動金型61が別の形状のものに取り替えられることがないので、複数の板材38a~38dに係る円弧面37a~37dの曲率が、全て同一となる。《ステータ側積層工程》上記分割ステータコア33の製造方法に係るステータ側積層工程は、上記ステータ側プレス工程で形成された複数の板材38a~38dを厚さ方向に積層して上記分割ステータコア33を形成する工程である。このロータ側積層工程では、複数の板材38a~38dのうち高さ方向寸法Bが短い群から長い群の順で板材38a~38dが下側から上側へ積層されている図5の右側を参照。このように、実施形態に係る分割ステータコア33の製造方法によって、上記分割ステータコア33に係るティース34の先端部に複数の段差部36が形成され、複数の段差部36に係る円弧面37a~37dの曲率が全て同一となる。-実施形態の効果-本実施形態によれば、上記立体ギャップGの径方向幅を上記ロータ10側の円弧面20a~20dの周方向一端から中央へ行くほど徐々に狭くし、中央から他端へ行くほど徐々に広くすることができる。これにより、上記立体ギャップGの径方向幅が一定にならず、上記ロータ10側の円弧面20a~20dの中央ほど該径方向幅が狭くなるので、モータ1のコギングトルクを低減することができる。また、本実施形態によれば、分割ロータコア13の円筒面17に複数の段差部19を形成することができる。又、複数の段差部19に係る円弧面20a~20dを全て同じ曲率にすることができる。さらに、本実施形態によれば、上記第1ロータ側プレス工程において、第1ロータ側可動金型51を形状の異なる別の金型に取り替える必要がない。したがって、上記第1ロータ側プレス工程を簡素化することができる。また、本実施形態によれば、分割ステータコア33に係るティース34の先端面に複数の段差部36を形成することができる。又、複数の段差部36に係る円弧面37a~37dを全て同じ曲率にすることができる。さらに、本実施形態によれば、上記ステータ側プレス工程において、ステータ側可動金型61を形状の異なる別の金型に取り替える必要がない。このことから、上記ステータ側プレス工程を簡素化することができる。-実施形態の変形例1-図9は、実施形態の変形例1に係るモータ1のロータ及びステータの構成を示す平面図である。この変形例1に係るモータ1では、上記ロータ10の構成が実施形態の場合と異なる。以下、実施形態と同じ点についての説明は省略し、実施形態と異なる点についてのみ説明する。この変形例1に係るロータ10は、ロータコア11が周方向に分割されていない構成のものである。このことから、このロータコア11を形成する複数の板材21a~21dは略円形状になっている。この変形例1では、互いに形状の異なる4種類の板材21a~21dを積層することにより、ロータコア13が形成されている。図10a~cは、4種類の板材21a~21dのうちの1種類を省略し、残りの3種類の板材を小さいものから大きいものの順で示している。そして、各々の板材21a~21dは、図10の径方向寸法Aが何れも異なっている。尚、図10において、各板材21a~21dの径方向寸法Aの違いは誇張して示されている。この変形例1では、径方向寸法Aが長い群から短い群の順で板材21a~21dが下側から上側へ積層されている。このように、複数の板材21a~21dを積層することにより、ロータコア13の円筒面17には、複数の段差部19が形成される。又、この変形例1に係るロータ10の製造方法では、上記実施形態とは違い、複数の第1可動金型51が周方向に配列されている図11を参照。これらの可動金型51を所定のピッチで径方向に移動させながら打ち抜くことにより、互いに径方向寸法Aが異なる略扇形状の板材21a~21dを形成することができる。そして、これらの板材21a~21dを厚さ方向に積層することにより、複数の段差部19が形成された外周面を有するロータコア11を形成することができる。又、この変形例1では、複数の可動金型51が全て同一の形状に形成されているため、複数の段差部19に係る円弧面20a~20dの曲率が全て同一になっている。このように、ロータコア11が周方向に分割されていない構成のものであっても、複数の可動金型51を周方向へ並べることにより、本実施形態と同様に、ロータコア11の外周面に複数の段差部19を形成することができる。-実施形態の変形例2-図12に示す変形例2では、上記フラックスバリア16となる開口部を第2可動金型61と第2固定金型62の両方で形成している。このフラックスバリア16を形成する工程が第2ロータ側プレス工程である。この第2ロータ側プレス工程では、上述した第1ロータ側プレス工程の第1固定金型52と同じタイミングで上記第2固定金型62を電磁鋼板53の面直角方向へ移動させて該電磁鋼板53から所定部分を打ち抜き図12aを参照、上述した第1ロータ側プレス工程の第1可動金型51と同じタイミングで上記第2可動金型61を電磁鋼板53の面直角方向へ移動させて該電磁鋼板53から所定部分を打ち抜く図12aを参照。この工程が第2ロータ側打抜工程である。ここで、上記第2固定金型62及び上記第2可動金型61における各々の打ち抜き箇所の一部をだぶらせることにより、両方の金型6162でフラックスバリア16を形成している。この打抜工程が終わると、上述した第1ロータ側プレス工程の第1可動金型51と同ピッチで同方向へ第2可動金型61を移動させる図12bを参照。これにより、フラックスバリア16となる開口部をスライド方向へ大きくすることができる。又、この開口部の開口縁と上述した第1可動金型51で形成した円弧の外縁との間の部分の長さを一定にすることができるようになる。この部分は、上記分割ロータコア13のブリッジ部18に相当する部分であり、このブリッジ部18の幅を一定にすることができる。《その他の実施形態》上記実施形態については、以下のような構成としてもよい。上記実施形態のモータは、上記ロータ10の外側にティース34がある、いわゆるインナーモータであったが、これに限定されず、上記ティース34の外側にロータ10がある、いわゆるアウターモータであってもよい。この場合であっても、本発明と同様の効果を得ることができる。上記実施形態では、ロータコア13を製造するに際し、複数の板材21a~21dのうち径方向寸法Aが長い群から短い群の順で板材21a~21dが下側から上側へ積層し、分割ステータコア33を製造するに際し、複数の板材38a~38dのうち高さ方向寸法Bが短い群から長い群の順で板材38a~38dが下側から上側へ積層していたが、これに限定されない。例えば、図13に示すように、ロータコア13に係る複数の板材21a~21dうち径方向寸法Aの長い群と短い群とが繰り返されるように積層され、分割ステータコア33に係る複数の板材38a~38dのうち高さ方向寸法Bの長い群と短い群とが繰り返されるように積層されて、上記立体ギャップGが形成されてもよい。なお、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。