"少なくとも1層以上の金属層と、前記金属層に設けられた離型層とを有する無端状ベルトであり、前記金属層に用いられる金属材料は、JISZ2241の金属材料の引張試験に準拠し、金属材料の試験片はJISZ2201の金属材料引張試験片に規定に従い、引っ張り試験に用いる試験機は、JISB7721の引張圧縮試験機-力計測系の較正検証方法に規定された試験機を用いて測定された応力-歪線図において、上降伏点までの応力が、343N/mm2以上であることを特徴とする無端状ベルト。少なくとも1層以上の金属層と、前記金属層に設けられた離型層とを有する無端状ベルトであり、前記金属層に用いられる金属材料は、JISZ2241の金属材料の引張試験に準拠し、金属材料の試験片はJISZ2201の金属材料引張試験片に規定に従い、引っ張り試験に用いる試験機は、JISB7721の引張圧縮試験機-力計測系の較正検証方法に規定された試験機を用いて測定された応力-歪線図において、破断伸びが3.0以上であることを特徴とする無端状ベルト。請求項1または請求項2に記載の無端状ベルトからなることを特徴とする定着ベルト。回転可能な回転部材と、前記回転部材に圧接配置され、前記回転部材との間に形成されるニップ部に未定着トナー像を担持した記録媒体を狭持することで前記未定着トナー像を前記記録媒体に定着させる、回転可能な請求項3に記載の定着ベルトと、を有することを特徴とする定着装置。潜像担持体上に潜像を形成する潜像形成手段と、前記潜像を静電荷像現像用現像剤を用いて現像する現像手段と、現像されたトナー画像を中間転写体を介してまたは介さずに被転写体上に転写する転写手段と、前記被転写体上のトナー画像を定着する定着手段と、を含む画像形成装置であり、前記定着手段が、請求項4に記載の定着装置からなることを特徴とする画像形成装置。本発明の目的は、従来に比べ、使用時の繰り返し曲げ変形によりクラックの発生が抑制された無端状ベルト、定着ベルト、および、これらを用いた定着装置ならびに画像形成装置を提供することを目的とする。上記課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、以下に示す本発明に至った。1少なくとも1層以上の金属層と、前記金属層に設けられた離型層とを有する無端状ベルトであり、前記金属層に用いられる金属材料は、JISZ2241の金属材料の引張試験に準拠し、金属材料の試験片はJISZ2201の金属材料引張試験片に規定に従い、引っ張り試験に用いる試験機は、JISB7721の引張圧縮試験機-力計測系の較正検証方法に規定された試験機を用いて測定された応力-歪線図において、上降伏点までの応力が、343N/mm2以上である無端状ベルトである。2少なくとも1層以上の金属層と、前記金属層に設けられた離型層とを有する無端状ベルトであり、前記金属層に用いられる金属材料は、JJISZ2241の金属材料の引張試験に準拠し、金属材料の試験片はJISZ2201の金属材料引張試験片に規定に従い、引っ張り試験に用いる試験機は、JISB7721の引張圧縮試験機-力計測系の較正検証方法に規定された試験機を用いて測定された応力-歪線図において、破断伸びが3.0以上である無端状ベルトである。3上記1または2に記載の無端状ベルトからなる定着ベルトである。4回転可能な回転部材と、前記回転部材に圧接配置され、前記回転部材との間に形成されるニップ部に未定着トナー像を担持した記録媒体を狭持することで前記未定着トナー像を前記記録媒体に定着させる、回転可能な上記3に記載の定着ベルトと、を有する定着装置である。5潜像担持体上に潜像を形成する潜像形成手段と、前記潜像を静電荷像現像用現像剤を用いて現像する現像手段と、現像されたトナー画像を中間転写体を介してまたは介さずに被転写体上に転写する転写手段と、前記被転写体上のトナー画像を定着する定着手段と、を含む画像形成装置であり、前記定着手段が、上記4に記載の定着装置からなる画像形成装置である。本願請求項1に記載の発明によれば、本構成を有しない場合に比べ、金属層の強度が強くなり、予め決められた荷重における無端状ベルトの変形が抑制される。本願請求項2に記載の発明によれば、本構成を有しない場合に比べ、金属層の伸びがあり、予め定められた荷重における無端状ベルトの破壊が抑制される。本願請求項3に記載の発明によれば、本構成を有しない場合に比べ、金属層の強度が強くなり、予め決められた荷重における定着ベルトの変形が抑制される。本願請求項4に記載の発明によれば、本構成を有しない場合に比べ、使用時の繰り返し曲げ変形により定着ベルトのクラックの発生が抑制された定着装置が得られる。本願請求項5に記載の発明によれば、本構成を有しない場合に比べ、用時の繰り返し曲げ変形により定着ベルトのクラックの発生が抑制された定着装置を有する画像形成装置が得られる。本発明の実施の形態における無端状ベルト、定着ベルト、定着装置および画像形成装置について、以下に説明する。[無端状ベルトおよび定着ベルト]図1は、本発明の実施の形態における無端状ベルト定着ベルトの構成の一例を示す模式断面図であり、3層構成無端状ベルトについて示したものである。図1に示されるように、無端状ベルト以下定着ベルトともいう10は、内周側から、金属層以下基材ともいう10a、耐熱性弾性層10bおよび耐熱性樹脂層以下離型層ともいう10cが順次積層された3層構成からなる。本実施の形態における無端ベルト10および定着ベルト10の金属層10aに用いられる金属材料は、JISZ2241の金属材料の引張試験に準拠し、金属材料の試験片はJISZ2201の金属材料引張試験片に規定に従い、引っ張り試験に用いる試験機は、JISB7721の引張圧縮試験機-力計測系の較正検証方法に規定された試験機を用いて測定された応力-歪線図において、上降伏点までの応力が、343N/mm2以上である無端状ベルトであり、また、破断伸びが3.0以上であり、上降伏点と破断伸びとの積が1029以上である。ここで、上降伏点と破断伸びとの積を用いるのは、無端状ベルトおよび定着ベルトの強度および伸びを規定するのみならず、定着ベルトの靭性を定量化する為である。この靭性は、金属材料の引張試験を行った場合の応力-歪み曲線と各軸で囲まれた部分の面積で表されるからでものである。一般に靭性がある一定値より高い材料が疲労強度が高いとされている。金属層10aを構成する金属材料において、JISZ2241の金属材料の引張試験に準拠して測定された上降伏点までの応力が、343N/mm235kgf/mm2未満であると、金属層10aの強度が低く過ぎて、荷重をかけた際に無端状ベルト10および定着ベルト10が容易に変形してしまう。また、金属層10aを構成する金属材料において、JISZ2241の金属材料の引張試験に準拠して測定された破断伸びが3.0未満であると、金属層10aの伸びが低く過ぎて、荷重をかけた際に無端状ベルト10および定着ベルト10が容易に破壊してしまう。上述したJISZ2241の金属材料の引張試験において、上降伏点は、最初に力の減少が観測される瞬間の応力値として定義され、図4に示す通りである。そして、上降伏点は、以下のように求められる。[数1]上昇降伏値σSU=FSU/A0式中、FSUは、一旦下がる前の最大荷重単位:N、A0は、原断面積単位:mm2である。一方、Z2241の金属材料の引張試験において、破断伸びは、図4に示す破断点から、破断後の永久伸びを原標点距離に対して百分率で表した値として定義され、以下のように求められる。[数2]破断伸びδ=l/l0l0×100式中、lは、試験片の両破断片の中心線が一直線上にあるように注意し、破断面を付き合わせて測定したときの標点間の長さ単位:mm、l0は、原標点距離単位:mmである。また、金属層10aを構成する金属材料において、JISZ2241の金属材料の引張試験に準拠して測定された金属層10aの強度と伸びとの積が105未満であると、予め定められた範囲より低く過ぎて、荷重をかけた際に無端状ベルト10および定着ベルト10が容易に変形または破壊してしまうからである。無端状ベルト10の一例である定着ベルトの金属層10aとして、塑性加工された金属材料が用いられる。一般に、無端状ベルトを大きな曲率で曲げ回すことによって、該無端状ベルトには曲げ変形による歪みが生じる。従来の電解めっき金属層を有する無端状ベルトを周回駆動した場合、歪みに起因する疲労で、電解めっき金属層にクラックが生じ、最終的に、定着ベルトとして機能しなくなる場合がある。しかし、定着ベルトの発熱層として、塑性加工圧延法を用いて形成された金属層を用いることで、電解めっき金属層に比べ、歪みに起因するベルトのクラックが大幅に改善される。無端状ベルト10の一例である定着ベルトの基材としての金属層10aは、例えば、ステンレス合金の板材を塑性加工法で、薄層のベルト状に成型したものであり、その加工方法は、深絞法、へら絞り法、プレス法、回転塑性加工法などが適応され、またその膜厚は、5~200μmである。また、金属層10aは、少なくとも1層以上の金属層から構成され、異なる材料の2層、3層構成を用いてもよい。また、金属層10aに用いる金属材料としては、ステンレス合金に限定されるものではなく、ニッケル、ニッケル合金、チタン、チタン合金、タンタル、モリブデン、ハステロイ、パーマロイ、マルエージング、鋼、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、銅合金、純鉄、及び、鉄鋼が用いられる。なお、上記ステンレス合金としては、オーステナイト系ステンレス鋼が好ましく、例えば、SUS304、SUS305、さらにSUS301,SUS302,SUS303,SUS309,SUS310などもあり、さらに、SUS304には各種グレードSUS304L、SUS304N1,N2、SUS304LNなどが例示される。本実施の形態における無端状ベルトおよび定着ベルトは、図1に示すように、耐熱性樹脂層10cに相当する離型層と金属層10aとの間に、弾性層の一例である耐熱性弾性層10bを有する。耐熱性弾性層10b、積層体の用途に応じて適宜選択されるものであり特に制約されるものではないが、例えば、優れた弾性と耐熱性が得られる等の観点から、シリコーンゴムまたはフッ素ゴムからなる耐熱性弾性層が好ましい。耐熱性弾性層10bの形成方法として、例えば、リング塗布法、浸漬塗布法、注入成型法が用いられる。本実施の形態における無端状ベルトおよび定着ベルトの離型層である耐熱性樹脂層10cは、積層体の用途に応じて適宜選択されるものであって特に制約されるものではないが、例えば、優れた表面離型性が得られる観点から、フッ素樹脂、シリコーン樹脂またはポリイミド樹脂からなる層が好ましい。耐熱性樹脂層10cの形成方法として、例えば、静電粉体塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、遠心製膜法が用いられる。[定着装置]図2は、本発明の実施の形態における定着装置の構成の一例を示す模式断面図である。以下、無端状ベルト10は定着ベルトを含む意味で用いることとする。図2に示すように、定着装置20は、無端状ベルト10と、加圧ローラ11と、定着パッド12と、支持部材13と、コイル14と、コイル支持部材15とからなる。加圧ローラ11は、不図示の駆動源により矢印R方向に回転可能である。無端状ベルト10と加圧ローラ11とは、記録媒体16が挿通可能なように接触しニップ部加圧部を形成し、加圧ローラ11の矢印R方向への回転に伴い、無端状ベルト10は従動回転する。無端状ベルト10の内周面には、ニップ部加圧部で無端状ベルト10の外周面と接触している加圧ローラ11の表面を押圧するように、定着パッド12が、無端状ベルト10の内周面と接触するように配置されている。また、定着パッド12は、無端状ベルト10の内周面に設けられた支持部材により固定されている。一方、支持部材13に対して、定着パッド12とほぼ反対側の無端状ベルト10外周面に近接する様に、コイル14が設けられている。また、コイル14は、コイル14に対して無端状ベルト10外周面と反対側に設けられたコイル支持部材により固定されている。コイル14は、不図示の電源に接続されており、コイル14に交流電流が流された際に、コイル14近傍に無端状ベルト10外周面とほぼ直交する磁界を発生させる。なお、前記磁界は、不図示の励起回路により、無端状ベルト10に含まれる金属層10a図1中に渦電流が発するように変動制御される。図2に示す定着装置20は、以下のように動作する。すなわち、記録媒体16の表面に形成された未定着トナー像17を定着し、記録媒体16表面に画像18を形成する場合、加圧ローラ11の矢印R方向への回転に伴い、無端状ベルト10が従動回転し、コイル14により発生した磁界に曝される。この際、コイル14近傍の無端状ベルト10中の金属層には渦電流が発生し、無端状ベルト10の外周面が、予め定められたトナー温度まで十分に加熱される。このように加熱された無端状ベルト10は、加圧ローラ11とのニップ部加圧部まで移動する。一方、不図示の搬送手段により矢印P方向へと、未定着トナー像17がその表面に設けられた記録媒体16が搬送される。記録媒体16が前記ニップ部を通過した際に、未定着トナー像17は無端状ベルト10により加熱され記録媒体16表面に定着される。このようにして画像18がその表面に形成された記録媒体16は、不図示の搬送手段により矢印P方向へと搬送され、定着装置20から排出される。また、前記ニップ部において定着処理を終え、外周面の表面温度が低下した無端状ベルト10は、次の定着処理に備えて再度加熱されるために、コイル14方向へと回転する。[画像形成装置]図3には、本実施の形態における無端状ベルトおよび定着ベルトならびに定着装置が適用される画像形成装置の概略構成が示されている。ここでは、一般にタンデム型と呼ぶ中間転写方式の画像形成装置を例に挙げて説明する。図3に示す画像形成装置100は、潜像形成手段および現像手段からなる像形成部の一例として、電子写真方式により各色成分のトナー像を形成する複数の画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kを備える。次に、画像形成装置100は、転写手段の一例として、各画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kにより形成する各色成分トナー像を中間転写ベルト像保持体75に順次転写一次転写する一次転写部70と、中間転写ベルト75上に転写した重畳トナー画像を記録媒体P記録材である用紙に一括転写二次転写する二次転写部60とを備える。さらに、画像形成装置100は、定着手段の一例として、二次転写された画像を記録媒体P上に定着する、上述した定着装置20を備える。また、画像形成装置100は、各装置各部の動作を制御する制御部40を備える。図3に示すように、各画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kは、矢印A方向に回転する感光体ドラム71と、感光体ドラム71を帯電する帯電器72と、感光体ドラム71上に静電潜像を書込むレーザ露光器73と、各色成分トナーを収容し感光体ドラム71上の静電潜像をトナーにより可視像化する現像器74とを有する。また、感光体ドラム71上に形成する各色成分トナー像を一次転写部70にて中間転写ベルト75に転写する一次転写ロール76と、感光体ドラム71上の残留トナーを除去するドラムクリーナ77と、を有する。これらの画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kは、中間転写ベルト75の上流側から、イエローY、マゼンタM、シアンC、黒Kの順に略直線状に配置されている。中間転写ベルト75は、各種ロールにより、図3に示す矢印B方向に循環駆動する。各種ロールとして、中間転写ベルト75を駆動する駆動ロール31と、中間転写ベルト75を支持する支持ロール32と、中間転写ベルト75に一定の張力を与え蛇行を防止するテンションロール33と、二次転写部60に設けるバックアップロール25と、中間転写ベルト75上の残留トナーを掻き取るクリーニング部に設けるクリーニングバックアップロール34とを有している。一次転写部70は、中間転写ベルト75を挟み感光体ドラム71に対向する一次転写ロール76を有する。二次転写部60は、中間転写ベルト75のトナー像保持面側に配置する二次転写ロール転写部材22と、二次転写ロール22の対向電極として中間転写ベルト75の裏面側に配置されたバックアップロール25と、バックアップロール25に二次転写バイアスを印加する給電ロール26とを有する。二次転写部60の下流側に、中間転写ベルト75上の残留トナーや紙粉を除去する中間転写ベルトクリーナ35を設ける。イエローの画像形成ユニット1Yの上流側に、各画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kにおける画像形成タイミングをとるための基準信号を発生する基準センサホームポジションセンサ42を配設する。また、黒の画像形成ユニット1Kの下流側には、画質調整を行うための画像濃度センサ43を配設する。記録媒体搬送系には、記録媒体収容部50と、記録媒体収容部50中の記録媒体Pを取り出して搬送するピックアップロール51と、記録媒体Pを搬送する搬送ロール52と、記録媒体Pを二次転写部60へと送る搬送シュート53と、二次転写ロール22により二次転写された記録媒体Pを定着装置20へと搬送する搬送ベルト55と、記録媒体Pを定着装置20に導く定着入口ガイド56とを有する。画像形成装置100の基本的な作像プロセスについて説明する。図3に示すような画像形成装置100では、画像読取装置図示せず等から出力される画像データに画像処理を施した後、画像データをY、M、C、Kの4色の色材階調データに変換し、レーザ露光器73に出力する。レーザ露光器73は、入力される色材階調データに応じ、例えば、半導体レーザから出射された露光ビームBmを画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kの矢印A方向に回転する各感光体ドラム71に照射する。各感光体ドラム71の表面を帯電器72によって帯電した後、レーザ露光器73によって表面を走査露光し、静電潜像を形成する。形成した静電潜像は、各々の画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kによって、Y、M、C、Kの各色のトナー像として現像する。つぎに、感光体ドラム71上に形成するトナー像を、一次転写部70において中間転写ベルト75の表面に順次重ね合わせて一次転写を行う。中間転写ベルト75は矢印B方向に移動してトナー像を二次転写部60に搬送する。記録媒体搬送系は、トナー像を二次転写部60に搬送するタイミングに合わせて、記録媒体収容部50から記録媒体Pを供給する。二次転写部60では、中間転写ベルト75上に保持された未定着トナー像を、中間転写ベルト75と二次転写ロール22との間に挟み込まれた記録媒体P上に静電転写する。その後、トナー像を静電転写した記録媒体Pを搬送ベルト55により定着装置20まで搬送し、定着装置20は、記録媒体P上の未定着トナー像を熱及び圧力で処理し記録媒体P上に定着する。定着画像を形成した記録媒体Pは、画像形成装置の排出部に設けた排紙載置部に搬送する。以下、本発明を実施例により更に詳細に説明するが、本発明は、以下の実施例に制限されるものではない。なお、実施例中部は質量部を表す。また、以下の製造例、実施例、比較例において記載した評価は、以下の方法により実施した。[定着ベルトの製造方法]<ベース金属層>表1に示す、実施例1から実施例10および比較例1から比較例10では、表1に記載の1種類の金属材料からなる1層の金属層を形成するために、各金属材料の金属板をプレス深絞りの後、しごき加工を行い、円筒容器状に成型した後、回転塑性加工法にて内径30mm、長さ370mm、肉厚50μmの金属クラッドシームレスベルトを得た。ここで、しごき条件は、回転数が500rpm、ローラ送りスピードが5mmsec、ローラ押しつけ圧力が5Nmm2である。一方、表1に示す、実施例11から実施例16および比較例11から比較例16では、無酸素銅とステンレス鋼の2層クラッド板厚み0.4mmを1000°C窒素雰囲気下にて、3分間熱処理を施した。次に、このクラッド板をプレス深絞りの後、しごき加工を行い、円筒容器状に成型した後、回転塑性加工法にて内径30mm、長さ370mm、肉厚50μmの金属クラッドシームレスベルト銅:10μm/ステンレス鋼:40μmを得た。ここで、しごき条件は、回転数が500rpm、ローラ送りスピードが5mmsec、ローラ押しつけ圧力が5Nmm2である。表1に示す、比較例17から比較例20では、外径30mmの円筒形ステンレス金型を硫酸ニッケルを主成分とする電解めっき浴pH:3.0、浴温:50°C中に浸漬し、陰極電流密度は7A/dm2にて60分電析を行ない内径30mm、膜厚50μm、長さ370mmのニッケル製金属ベルトを作成した。この表面に硫酸銅を主成分とする電解めっき浴pH:2.0、浴温:30°C中に浸漬し、陰極電流密度は5A/dm2にて60分電析を行ない内径30mm、膜厚10μm、長さ370mmの銅めっきニッケル製金属ベルトを作成した。<弾性層>上記金属クラッドシームレスベルトの表面にJISタイプAで規定される硬度が35度となるように調整された液状シリコーンゴムKE1940-35、液状シリコーンゴム35度品、信越化学工業社製を膜厚が200μmとなるように塗布し、乾燥させることで、上記金属クラッドシームレスベルトの表面に乾燥状態の液状シリコーンゴムを形成した。<離型層>上記の乾燥状態の液状シリコーンゴム層の表面にPFAディスパージョン500CL、三井デュポンフロロケミカル社製を膜厚30μmとなるように塗布し、380°Cで焼成することで、シリコーンゴムからなる弾性層上に、PFAからなる離型層を形成して、最終的に、実施例1から実施例16および比較例1から比較例16の定着ベルトを得た。[加圧ロール]内面に接着用プライマーを塗布した外径50mm、長さ340mm、厚さ30μmのフッ素樹脂チューブと金属製の中空芯金コアを成形金型内にセットし、フッ素樹脂チューブと中空芯金コア間に液状発泡シリコーンゴム、層厚みが2mmとなるように注入した後、加熱処理150°Cで2時間してから、シリコーンゴムを加硫、発泡させて、ゴム弾性を有する加圧ロールを作製した。[評価]実施例および比較例の定着ベルトと加圧ロールを、図2に示す定着装置20を備え付けた画像形成装置富士ゼロックス製、DocuPrintC620に取りつけた。次に、この画像形成装置を用いて、定着ベルトを電磁誘導加熱した状態で、連続200時間空回転させる電磁誘導発熱空回転耐久評価を実施し、定着ベルトの発熱維持性発熱層クラックについて評価した。"