ハブ112から延在する複数の円周方向に離隔したブレード110、210を備えるブレード付ホイール102と、前記複数の円周方向に離隔したブレード110、210の隣接ブレード110A、110B、210A、210B、210Cを結合するミッドスパン構造体130、230、232の組とを備えるブレード付ホイール構造体100であって、前記ミッドスパン構造体130、230、232の組が不均一半径方向配置に配置されている、ブレード付ホイール構造体100。前記不均一半径方向配置が、各隣接ブレード110A、110B、210A、210B、210Cに対して斜めに延在する各ミッドスパン構造体130、230、232を含む、請求項1記載のブレード付ホイール構造体100。前記不均一半径方向配置が、前記ハブ112を基準にして第1の半径方向位置にある第1の端部132を第1のブレード110A上に有しかつ該ハブ112を基準にして第1の半径方向位置とは異なる第2の半径方向位置にある第2の端部134を第1のブレード110Aに隣接する第2のブレード110B上に有する各ミッドスパン構造体130、230、232を含む、請求項1記載のブレード付ホイール構造体100。前記不均一半径方向配置が、第1のブレード110A及び第1のブレード110Aに隣接する第2のブレード110B間で前記ハブ112を基準にして第1の半径方向位置に配置された第1のミッドスパン構造体130と、第1のブレード210A及び第1のブレード210Aに隣接する第3のブレード210C間で該ハブ112を基準にして第1の半径方向位置とは異なる第2の半径方向位置に配置された第2のミッドスパン構造体230とを含む、請求項1記載のブレード付ホイール構造体100。前記不均一半径方向配置が、共振周波数振動を離調するように構成される、請求項1記載のブレード付ホイール構造体100。各ミッドスパン構造体130、230、232が、前記隣接ブレード間に延在するワイヤ330、430、432、360、460を含む、請求項1記載のブレード付ホイール構造体100。翼形部セクション122を備える本体120と、前記本体120の端部に設けられて該ブレードをハブ112に結合する根元124と、前記本体120から延在する第1のミッドスパン構造体部分140と、前記本体120から延在する第2のミッドスパン構造体部分142とを備えるブレード110であって、第1及び第2のミッドスパン構造体部分140、142が、前記本体120から非対称に延在する、ブレード110。第1及び第2のミッドスパン構造体部分140、142が前記本体120から延在する非対称の形態が、共振周波数振動を離調するように構成される、請求項7記載のブレード110。第1のミッドスパン構造体部分140が、前記本体120の第1の側面150から傾斜角度で延在する長手方向軸線を含みまた第2のミッドスパン構造体部分142が、該本体120の第2の側面152から傾斜角度で延在する長手方向軸線を含んでいて、隣接ブレードの第1及び第2のミッドスパン構造体部分140、142が噛合う、請求項7記載のブレード110。第1及び第2のミッドスパン構造体部分140、142が前記本体120から延在する前記傾斜角度が、共振周波数振動を離調するように構成される、請求項8記載のブレード110。本開示の第1の態様は、ブレード付ホイール構造体を提供し、本ブレード付ホイール構造体は、ハブから延在する複数の円周方向に離隔したブレードを備えるブレード付ホイールと、複数の円周方向に離隔したブレードの隣接ブレードを結合するミッドスパン構造体の組とを含み、ミッドスパン構造体の組は、不均一半径方向配置に配置される。本開示の第2の態様は、ブレードを提供し、本ブレードは、翼形部セクションを備える本体と、本体の端部に設けられて該ブレードをハブに結合する根元と、本体から延在する第1のミッドスパン構造体部分と、本体から延在する第2のミッドスパン構造体部分とを含み、第1及び第2のミッドスパン構造体部分は、本体から非対称に延在する。本開示の例示した態様は、本明細書に記載した問題点及び/又は記載していないその他の問題点を解決するように設計されている。本開示のこれらの及びその他の特徴は、本開示の様々な実施形態を示す添付図面と関連させてなした本開示の様々な態様の以下の詳細な説明から一層容易に理解されるようになるであろう。本開示の図面は正確な縮尺でないことに留意されたい。図面は、本開示の典型的な態様のみを示すことを意図しており、従って本開示の技術的範囲を限定するものとして考えるべきではない。図面では、同じ参照符号付けが、図面間で同様の要素を表している。図2~図6を参照すると、様々な実施形態に係るブレード付ホイール構造体100、200の斜視図を示している。図2及び図4に示すように、各構造体100、200は、ハブ112から延在する複数の円周方向に離隔したブレード110、210を備えるブレード付ホイール102を含む。図3、図5及び図6に最も良く示すように、各ブレード110、210は、例えばその長さに沿って翼形部セクション122を備える本体120と、本体120の端部に設けられて該ブレード110をハブ112に結合する根元124とを含む。理解されるように、翼形部セクション122及び根元124は、ブレード110、210の用途に応じて、多様な形態を取ることができる。同様に理解されるように、ハブ112は、回転シャフト図示せずに結合されて、ブレード110、210上を流れる流体よってその中で回転を生じるか又は回転シャフトの強制的回転によるブレード110、210の回転によって流体流れを発生させるかのいずれかとなる。図3及び図5~図6に示すように、各ブレード110、210は、カバー又は一体形カバー140を含むことができるが、このことは、全ての用途では必ずしも必要でない場合がある。上述したように、ミッドスパン構造体の修正は、多くの場合にブレード付ホイールの共振振動数を離調する上での中心的課題となる。従来と同様に、この修正には、ミッドスパン構造体の数又は寸法を増大させること並びに/或いはミッドスパン構造体の均一半径方向位置を変化させることが含まれる。数及び寸法を増大させることは、全体質量を増加させかつ設計をより複雑にし、またミッドスパン構造体の均一半径方向位置を変化させることは、関心のある全ての作動モードにおける重大な共振発生を必ずしも離調しない。とりわけ、上記の課題を解決するために、本発明の実施形態では、その各々がそれぞれ隣接する円周方向に離隔したブレード間に延在するミッドスパン構造体130図2及び図3並びに230、232図4~図6の組が構成される。しかしながら、従来のミッドスパン構造体と対照的に、本発明の実施形態では、不均一半径方向配置に配置されたミッドスパン構造体130及び230、232の組が設けられる。つまり、図1に示すミッドスパン構造体12と対照的に、ミッドスパン構造体130及び230、232は、ハブ112に対する均一半径方向位置に配置されるとは限らない。本明細書にさらに説明するように、不均一半径方向配置は、共振周波数振動を離調するように構成することができる。図2及び図3に示す1つの実施形態では、構造体100の不均一半径方向配置は、各隣接ブレード110に対して半径方向に斜めに延在する各ミッドスパン構造体130を含む。この半径方向傾斜アングリングは、各ミッドスパン構造体130がそこを流れる流体に対して有する可能性がある迎え傾斜角度と正反対の状態になるか又は該迎え傾斜角度に付加される状態になる、つまり図2及び図3の紙面内への及び紙面から外へのものとなる。言い換えると、図2に示すように、各ミッドスパン構造体130は、ハブ112を基準にして第1の半径方向位置R1にある第1の端部132を第1のブレード例えば、110A上に含みかつ該ハブ112を基準にして第1の半径方向位置R1とは異なる第2の半径方向位置R2にある第2の端部134を第1のブレード例えば、110Aに隣接する第2のブレード例えば、110B上に含む。従って、ハブ112に対する各ミッドスパン構造体130の半径方向位置は、隣接ブレード110間で変化する。この構成は、ハブ112の周りで各対の隣接ブレード間で反復される。上記の構造体100の幾つかの実施形態の実施で実現することができる利点は、半径方向位置R1及びR2を修正してブレード付ホイール102の共振振動数を離調することができることである。従って、ミッドスパン構造体130の半径方向傾斜アングリングは、離調目的で修正することができる別の特徴形状部をもたらす。ミッドスパン構造体130は、実際にはブレード110に沿ったあらゆる箇所に配置することができ、かつブレード110に対する多様な傾斜角度のいずれをも有することができる。図4に示す別の実施形態では、構造体200の不均一半径方向配置は、第1のブレード210A及び第1のブレード210Aに隣接する第2のブレード210B間でハブ112を基準にして第1の半径方向位置R3に配置された第1のミッドスパン構造体230を含む。加えて、第1のブレード210A及び第1のブレード210Aに隣接する第3のブレード210C間で該ハブ112を基準にして第1の半径方向位置R3とは異なる第2の半径方向位置R4に、第2のミッドスパン構造体232を配置することができる。この実施形態では、各ミッドスパン構造体230、232は、それぞれの隣接ブレード210間でほぼ均一な半径方向位置を有する。上記の構造体200の幾つかの実施形態の実施で実現することができる利点は、半径方向位置R3及びR4を修正してブレード付ホイール102の共振振動数を離調することができることである。従って、隣接する対のブレードのミッドスパン構造体230、232を異なる半径方向位置に有することは、離調目的で修正することができる別の特徴形状部をもたらす。ミッドスパン構造体230、232は、実際にはブレード110に沿ったあらゆる箇所に配置することができる。各ブレード110、210は、例えば従来の仕上げを伴った鋳造のような現在公知の又は今後開発される方法を使用して製造することができ、かつ鋼、チタンなどのような従来の材料で製作することができる。図3及び図5~図8を参照すると、1つの実施形態では、各ミッドスパン構造体130図2及び230、232図4は、例えば組立及び/又は交換に役立つものとすることができるような噛合い部分を使用して、形成することができる。より具体的には、例えば図2の実施形態について図3に示すように、各ミッドスパン構造体130図2は、隣接ブレードの相補形ミッドスパン構造体部分142と噛合うことができる1つのブレード110上の第1のミッドスパン構造体部分140を含むことができる。同様に、図4の実施形態について図5~図6に示すように、各ミッドスパン構造体230、232図4は、隣接ブレードの相補形ミッドスパン構造体部分242と噛合うことができる1つのブレード110上の第1のミッドスパン構造体部分240を含むことができる。つまり、各ブレード110、210は、本体120から延在する第1のミッドスパン構造体部分140、240と、本体120から延在する第2のミッドスパン構造体部分142、242とを含む。1つの実施形態では、各ブレード110は、ブレード110、210のミッドスパンセクションつまり、本体120に沿った箇所から延在する第1のミッドスパン構造体部分140、240及び第2のミッドスパン構造体部分142、242のみを含む。図7及び図8に、それぞれ部分140、142及び240、242が噛合う方法の実例構成を示している。これらの実施例では、噛合いジグザグ表面構成146図7及び246図8を使用している。当技術分野では公知の無数の異なる方式の噛合いミッドスパン構造体部分が存在しかつそれらの全てが本発明の技術的範囲内に含まれることを理解されたい。本明細書に説明した不均一半径方向配置の本性によると、第1及び第2のミッドスパン構造体部分140、240及び142、242は、本体120から非対称に延在する。従来のブレードは、図7及び図8に示す噛合い表面構成146、246と同様に噛合いに適応するそれぞれ異なる形状のミッドスパン構造体部分を含むことができるが、そのミッドスパン構造体部分は、各ブレードからつまりブレードの両側面上のほぼ同じ半径方向位置から対称に延在している。例えば、図1に示すように、それらミッドスパン構造体部分は、ハブ14又はブレードの根元に対する均一半径方向位置でかつおそらく幾分かの微小半径方向内向き傾斜を備えた状態で延在して、噛合いに適応している。しかしながら、従来のブレードと対照的に、本発明の実施形態に係るブレード110、210は、本体120からつまりブレードの各側面上の異なる半径方向位置から非対称に延在するミッドスパン構造体部分140、240及び142、242を有する。図3の実施形態では、第1のミッドスパン構造体部分140は、本体120の第1の側面150から傾斜角度で延在する長手方向軸線L1を含みまた第2のミッドスパン構造体部分142は、本体120の第2の側面152から傾斜角度で延在する長手方向軸線L2を含んでいて、図2に示すように、隣接ブレードの第1及び第2のミッドスパン構造体部分140、142が噛合う。このケースでは、第1のミッドスパン構造体部分140は、ハブ112図2のみ又はブレードの根元124を基準にして第1の半径方向位置R11にある第1の端部と、該ハブ112又はブレードの根元124を基準にして第1の半径方向位置R11とは異なる第2の半径方向位置R12にある第2の端部とを含むことができる。同様に、第2のミッドスパン構造体部分142は、ハブ112又はブレードの根元124を基準にして第3の半径方向位置R13にある第1の端部と、該ハブ112又はブレードの根元124を基準にして第3の半径方向位置R13とは異なる第4の半径方向位置R14にある第2の端部とを含むことができる。1つの実施形態では、第1のミッドスパン構造体部分140の第1の端部の第1の半径方向位置R11は、第2のミッドスパン構造体部分142の第2の端部の第4の半径方向位置R14よりも大きくかつ第2の半径方向位置R12及び第3の半径方向位置R13は、ほぼ等しくて、噛合いに適応するようになる。ここでも同様に、第1及び第2のミッドスパン構造体部分140、142が本体120から延在する傾斜角度及び半径方向位置は、共振周波数振動を離調するように構成することができる。図5及び図6の実施形態では、各噛合いブレード210A図5及び210B図6は、第1の半径方向位置R21で本体120の第1の側面250から延在する第1のミッドスパン構造体部分240と、第1の半径方向位置R21とは異なる第2の半径方向位置R22で本体120の第2の側面252から延在する第2のミッドスパン構造体部分242とを含む。このようにして、各ミッドスパン構造体部分240、242は、隣接ブレード上のそれぞれのミッドスパン構造体のそれぞれ噛合い部分242、240の1つと噛合うように構成される。第1及び第2の半径方向位置R21、R22は、共振周波数振動を離調するように構成することができる。別の実施形態では、各ミッドスパン構造体部分240、242は、隣接ブレードの本体120と単に噛合わせることができる。この実施形態は、各部分の端部が単に本体120と噛合うことになるので、図7及び図8の噛合い表面構成が必要ないことになることを除いて、図4~図6と全く異ならないものとなることを理解されたい。上記の実施形態の教示は単独で或いは組合せて使用することができることを理解されたい。図9は、説明した実施形態の組合せの実施例を示している。加えて、図10及び図11に示す別の実施形態では、ミッドスパン構造体130図2及び図3並びに230、232図4~図6は、それぞれワイヤ金属線330又は430、432の形態として構成することができる。このケースでは、ミッドスパン構造体は、それぞれの隣接ブレード110、210内の開口部362、462を通って延在するワイヤ360、460を含む。図10に示すようなワイヤ360は、隣接ブレード110間における半径方向傾斜アングリングに適応するための屈曲部361を含むことができる。各ワイヤは、それぞれの端部を所定の位置に保持するためのアンカー部364、464を含むことができる。図示するように、各アンカー部364、464は、座部内に配置された各ワイヤ上の拡大端部を含む。しかしながら、ワイヤを固定するその他の機構、例えばネジ付きボルト、溶接などを使用することができる。本明細書で使用する用語は、特定の実施形態を説明することのみを目的とするものであり、本開示を限定することを意図するものではない。本明細書で使用する場合に、数詞を付していない表現は、文脈がそうでないことを明確に示していない限り、複数の形態もまた含むことを意図している。さらに、本明細書で使用する場合の含む及び/又は含んでいるという用語は、記述した特徴、回数、ステップ、操作、要素及び/又は構成部品の存在を特定するが、1つ又はそれ以上のその他の特徴、回数、ステップ、操作、要素、構成部品及び/或いはそれらの群の存在又は付加を排除するものではないことを理解されたい。提出した特許請求の範囲における全ての手段又はステッププラス機能要素の対応する構造、材料、作用及び均等物は、明確に特許請求したその他の特許請求要素と組合せて機能を実行するための構造、材料又は作用を含むことを意図している。本開示の記載は、例示及び説明のために示したものであり、開示を網羅的なものにしようとする或いはこの開示を開示した形態に限定しようとするものではない。本開示の技術的範囲及び技術思想から逸脱せずに当業者には多くの修正及び変更が明らかになるであろう。本実施形態は、本開示の原理及び実施可能な用途を最も良好に説明するようにまた当業者が様々な実施形態についての開示を意図した特定の用途に適合するような様々な修正と共に理解するのを可能にするように、選択しかつ説明している。