ネジ山付き締結具とトルク出力デバイスとを連結する装置であって、前記ネジ山付き締結具に対して回転可能に且つ螺着的に係合可能な第1連結部材であって、第2連結部材に対して回転可能に且つテーパ付けされて係合可能であり、且つ前記トルク出力デバイスの作用部分に対して回転不能に係合可能である、第1連結部材と、前記トルク出力デバイスの反作用部分に対して回転不能に係合可能である前記第2連結部材と、を含み、前記第1連結部材は、前記トルク出力デバイスの前記作用部分により回転されるとき、前記ネジ山付き締結具に対して負荷を付与する、装置。前記第1連結部材及び第2連結部材の回転可能なテーパ付けされた係合部は、段状形成された円錐台、又は、円滑な円錐台のいずれかとして形成される、請求項1記載の装置。前記第1連結部材及び第2連結部材の回転可能なテーパ付けされた係合部は、変化する段部の量、寸法、幾何学的構造及び間隔を備えるべく段状形成された円錐台として形成される、請求項1又は2に記載の装置。前記第1連結部材の内面は、前記ネジ山付き締結具の外面に対して係合し、前記第2連結部材の内面は、前記第1連結部材の外面及び底面に対して係合し、前記第1連結部材の頂面は、前記トルク出力デバイスの前記作用部分に対して係合し、前記第2連結部材の外面は、前記トルク出力デバイスの前記反作用部分に対して係合し、且つ、前記第2連結部材の底面は、閉じられるべき継手の表面に対して係合する、請求項1から3のいずれか一項に記載の装置。前記第2連結部材は前記第1連結部材を実質的に囲繞する、請求項1から4のいずれか一項に記載の装置。前記トルク出力デバイスは、空気圧的に、電気的に、油圧的に、又は、手動的に駆動される、請求項1から5のいずれか一項に記載の装置。トルク出力デバイスと、該トルク出力デバイスの作用部分に対して回転不能に係合可能であるテーパ付き軸線方向ボアを備えたシャンクを有する種類のネジ山付き締結具とを連結する装置であって、前記ネジ山付き締結具と第2連結部材とに対して回転可能に係合可能である第1連結部材であって、前記トルク出力デバイスの反作用部分に対して回転不能に係合可能であるという第1連結部材と、前記ネジ山付き締結具に対して回転不能に係合可能である第2連結部材とを含み、前記第1連結部材は、前記トルク出力デバイスの前記作用部分が前記ネジ山付き締結具を回転するとき、前記ネジ山付き締結具に対して負荷を付与する、装置。前記ネジ山付き締結具と前記トルク出力デバイスの前記作用部分との回転不能にテーパ付けされた係合部は、段状形成された円錐台、又は、円滑な円錐台のいずれかとして形状化される、請求項7記載の装置。前記ネジ山付き締結具と、前記トルク出力デバイスの前記作用部分との回転不能にテーパ付けされた係合部は、変化する段部の量、寸法、幾何学的構造及び間隔を備えるべく段状形成された円錐台として形状化される、請求項7又は8に記載の装置。前記トルク出力デバイスの前記作用部分の外面、及び、前記テーパ付き軸線方向ボアの内面は、相対回転を阻止する任意の幾何学的構造において形成される、請求項7、8又は9に記載の装置。前記トルク出力デバイスは、空気圧的に、電気的に、油圧的に、又は、手動的に駆動される、請求項7、8、9又は10に記載の装置。前記ネジ山付き締結具は第3連結部材である、請求項7、8、9、10又は11に記載の装置。添付図面に関して実質的に上述され且つ/又は示された、トルク出力デバイス及びネジ山付き締結具を連結する装置。添付図面に関して本明細書中に記述され且つ/又は示された、一切の新規な特徴、又は、新規な特徴の組み合わせ。図1から図3を例示的に参照すると、これら図は、第1実施例に従い、不図示のトルク出力デバイスと、不図示のネジ山付き締結具とを捩れ連結する装置1を示している。装置1は第1連結部材100を有し、該部材は、ネジ山付き締結具に対して回転可能に且つ螺着的に係合可能であり、第2連結部材150に対しては回転可能に且つテーパ付けされて係合可能であり、且つ、トルク出力デバイスの作用部分に対しては回転不能に係合可能である。第2連結部材150は、トルク出力デバイスの反作用部分に対して回転不能に係合可能である。第1連結部材100は、トルク出力デバイスの作用部分により回転されるとき、ネジ山付き締結具に対して負荷を付与して不図示の継手を閉じる。第1連結部材100は、環状体であると共に、図1から図3に示されたように、スリーブとして形成される。第1連結部材100は、継手のネジ山付き締結具、例えばボルト又はスタッドの外側ネジ山手段に対して係合可能である内側ネジ山手段120を備えた内面110を有する。第1連結部材100は更に、多角形状形成部170を備える第2連結部材150の内面160に対して回転可能に係合可能である多角形状形成部121を備える外面111を有する。多角形状形成部121は、段状形成された逆向き円錐台として形状化される。第1連結部材100は更に、多角形状形成部170を備える第2連結部材150の内面160に対して回転可能に係合可能である下面113を有する。第1連結部材100からは、浅底深度にて、外側円筒状特定構造が除去される。規則的な長さ及び幅の間隔にて、順次的な外側円筒状特定構造が除去される。順次的な特定構造の各々は、先行する特定構造が終了したところで開始する。除去された外側円筒状特定構造の幾何学的パターンは、更なるひとつの外側円筒状特定構造の付加をスペースが制限するまで、継続する。図1から図3は、規則的な長さ及び幅の間隔にて除去された4個の外側円筒状特定構造を示している。なお、除去される外側円筒状特定構造の量、寸法、幾何学的構造及び間隔は、形成される連結を最適化すべく、用途に応じて変更され得る。除去されるひとつの外側円筒状特定構造から、次の円筒状特定構造までの量、寸法、幾何学的構造及び間隔を変更すると、多角形状形成部121の呼び角度が変更される。段部の長さは、円滑なテーパを生成するために、無限に小さくサイズ設定され得る。代替的に、第1連結部材100の外側部分は、ひとつの工程において除去されることで、円滑な円錐状外面を形成し得る。第1連結部材100は更に、軸線方向に延在する複数のボアであって、円周方向において相互に対して離間された複数のボアにより形成され得る固定手段130を備えた上面112を有する。固定手段130は、たとえば、城砦形状などの、任意の適切な幾何学的形状により形成されても良い。固定手段130は、トルク出力デバイスの作用部分に対して回転不能に係合する。第2連結部材150は、環状体であると共に、図1から図3に示されたように、スリーブとして形成される。第2連結部材150は、段状形成された中空の円錐台として形成される。第2連結部材150からは、浅底深度にて、内側円筒状特定構造が除去される。規則的な長さ及び幅の間隔にて、順次的な内側円筒状特定構造が除去される。順次的な特定構造の各々は、先行する特定構造が終了したところで開始する。除去された内側円筒状特定構造の幾何学的パターンは、更なるひとつの内側円筒状特定構造の付加をスペースが制限するまで、継続する。図1から図3は、規則的な長さ及び幅の間隔にて除去された4個の内側円筒状特定構造を示している。なお、除去される内側円筒状特定構造の量、寸法、幾何学的構造及び間隔は、形成される連結を最適化すべく、用途に依存して変更され得る。除去されるひとつの内側円筒状特定構造から、次の円筒状特定構造までの量、寸法、幾何学的構造及び間隔を変更すると、これらの特定構造が形成する円錐形状の呼び角度が変更される。段部の長さは、円滑なテーパを生成するために、無限に小さくサイズ設定され得る。代替的に、第1連結部材100の内側部分は、ひとつの工程において除去されることで、円滑な円錐状内面を形成し得る。図2は、装置1の寸法を示している。概略的に、第1の連結部材100及び第2の連結部材150の任意の所定の断面長さL100及びL150にて、断面幅W100及びW150は実質的に同様である。第2連結部材150は、多角形状形成部121を備えた第1連結部材100の外面111に対して回転可能に係合可能である多角形状形成部170を備えた内面160を有する。多角形状形成部170は、段状形成された円錐台として形状化される。内面110及び160は、実質的に円滑である。第2連結部材150は更に、軸線方向に延在する複数本の外側尾根状突起であって、円周方向において相互から離間されたという複数本の外側尾根状突起により形成された固定手段180を有している。該固定手段180は、トルク出力デバイスの反作用部分の内側尾根状突起に対し、回転不能に係合する。第2連結部材150は、継手の上面上に着座する下面163を更に有している。下面163は、実質的に粗面であり得ると共に、たとえば、複数の隆起部、波状部もしくは歯部などにより、多くの異なる様式で作成され得る。装置1は、以下の態様で動作する。第2連結部材150は、ネジ山付き締結具上に装着されると共に、継手の上面上に着座する。ネジ山付き締結具上には、第1連結部材100の外面111が第2連結部材の内面160と面一となるまで該第1連結部材100を螺入することにより、該第1連結部材100が装着される。次に、トルク出力デバイスの作用部分が、第1連結部材100の固定手段130に対して係合する。第2連結部材150の固定手段180に対しては、トルク出力デバイスの反作用部分が係合する。トルク出力デバイスの作用部分は、第1連結部材100を回転させる。第1連結部材100の回転の間に、第1連結部材100は、その外面111と第2連結部材の内面160との間の円滑なインタフェース上を摺動し、且つ、ネジ山付き締結具の回りで旋回し、該締結具は所定の負荷まで伸張されて、継手を締め付ける。同時に、第2連結部材150は、下面163を介して該第2連結部材自体を継手の上面上に押し込むと共に、トルク出力デバイスの反作用部分と一体的となり、旋回はしない。ネジ山付き締結具が十分に伸張され締め付けられたとき、トルク出力デバイスは係合解除される。図4から図5は、本発明の第2実施例に係る、ネジ山付き締結具及びトルク出力デバイスを捩れ連結する装置を示している。ネジ山付き締結具とトルク出力デバイスとの間における捩れ連結のための円錐状の幾何学的構造によれば、更に良好な負荷応力分布がもたらされる。この実施例は、応力を更に均一に分布させることにより各連結用特定構造の更に効率的な組み合わせを許容することにより、スタッドの頂部における捩れ連結用特定構造が内側に形成されることを許容する低プロフィルの連結用幾何学的構造を導入している。3部材式の機械的スタッド張設デバイスに対し、捩れ連結のためには、スタッドの頂面における段状形成された12端孔12pointholeが使用される。スタッドの頂部には、浅底深度にて、内側の12端特定構造が配置される。各々が浅底深度におけると共に、各々が、先行する12端が終了する箇所にて開始するという、順次的な12端特定構造が、更に小さな12端サイズにて、漸進的に付加される。減少する12端幾何学的構造のパターンは、別の12端の付加をスペースが制限するまで、減少される。ひとつの12端特定構造から次の特定構造までの深度及びサイズ変化を変更すると、これらの特定構造が形成する円錐形状の名目的角度が増大又は減少する。段部の各々に対して合致する外側特定構造を備えたシャフトによれば、スタッドの質量及び体積を減少し乍ら、均一に分布された応力分布及び大きな捩れ強度が可能とされる。上記12端特定構造は、2つの部材間の回転を阻止する任意の幾何学的構造により置き換えられ得る。段部の深度は、円滑なテーパを生成すべく無限に小さくサイズ設定され得る。斯かる連結の生成を最適化すべく、種々の段部サイズ及び幾何学的構造が併用され得る。標準的なボルト締め業界の表現において、装置1は、内側スリーブとしてのナット第1連結部材100、及び、外側スリーブとしてのワッシャ第2連結部材150を含む。標準的なボルト締め用に平坦表面とされたナット及びワッシャのインタフェースが変更されている。トルク反作用点は、慣用的な3部材式締結具と比較して、上方に移動される。本発明の装置は、慣用的な3部材式締結具の幾何学的構造であって、外側スリーブの表面調整できるようにすることで慣用的なナット/ワッシャ配置構成により増幅される摩損を阻止するという幾何学的構造を利用しており、このことは、内側スリーブは最小限の破砕の虞れを以て表面調整され得るように、径方向緊張を保持するものである。なお、本発明の装置に対しては、たとえば、木ネジ、小ネジ、ネジ切り用小ネジ、板金ネジ、自己穿孔SMS、六角ボルト、根角ボルト、ラグボルト、ソケットネジ、止めネジ、J-ボルト、ショルダボルト、雌雄ネジ、嵌合ネジ、ハンガボルトなどの締結具カテゴリ;たとえば、平坦、楕円形、皿状、トラス、丸形、六角、六角ワッシャ、スロット付き六角ワッシャ、ソケットキャップ、ボタンなどの頭部形式;たとえば、フィリップス、フレアソン、スロット付き、組み合わせ型、ソケット、六角、六角穴つき、正方形、トルクスtorx登録商標、他の複数の幾何学的構造などの駆動形式;たとえば、六角、薄型、キャップ、袋型、フランジ、正方形、トルク固定、スロット形成、溝付きなどのナット形式;たとえば、平坦、フェンダ、仕上げ、正方形、ドックなどのなどのワッシャ形式;及び、たとえば、鋭利なV形状、アメリカ、ユニファイ、メートル、角、ACME、ウィット標準、ナックル、鋸歯、単一、二重、三重、二重角、三重ACMEなどのネジ山形式;などの様々な種類の構成要素が使用され得る。本明細書及び各請求項において使用されたとき、テーパ付けされた、テーパ付けされてという語句、及び、その変化形は、指定された特定構造、段部、量、寸法、幾何学的構造及び間隔が、ひとつの端部から別の端部にかけて、漸進的に、急激に、段階的に、且つ/又は、円錐状に、整合せず、変化し、狭幅となり、縮小し、更に小寸となり、細くなり得ることなどを意味する。上述された要素の各々、又は、組み合わされた2つ以上の要素は、上述された形式とは異なる他の形式の構成においても有用な適用性を見出し得ることは理解される。上述の説明、又は、以下の各請求項、又は、添付図面中に開示された特徴であって、それらの特定の形態において表現され、又は、開示された機能を実施する手段、又は、開示された成果を達成する方法もしくはプロセスに関して表現された特徴は、個別的に、又は、斯かる特徴の任意の組合せにおいて、本発明をその多様な形態で実現するために活用され得る。本発明は流体動作式工具において具現されるものとして図示かつ記述されてきたが、本発明が、示された詳細に限定されることは意図されるものではなく、本発明の精神から何ら逸脱せずに種々の改変及び構造的変更が為され得るものである。更に検討せずとも、上記内容は、本発明の主旨であって、先行技術の観点から、本発明の包括的な又は詳細な見地の本質的な特性を相当に構成する特徴を除外することなく、他者が現在の知見を適用することにより種々の用途に適合させ得る、という主旨を十分に明らかとしている。本明細書及び各請求項において使用されたとき、備える、含む、有する、及び、それらの変化形は、指定された特徴、段階、又は、整数が包含されることを意味する。該語句は、他の特徴、段階又は構成要素の存在を除外すると解釈されるべきでない。