"物品を載置する多数の搬送ユニットを列状に並べて搬送する搬送ラインと、前記搬送ラインからその搬送方向と直交する仕分け方向に分岐した仕分けラインとを備えており、前記搬送ラインによる前記搬送方向の送り力と前記各搬送ユニットによる前記仕分け方向の送り力との合力によって、前記各搬送ユニット上の物品を前記合力に沿う斜め方向に送り出して前記仕分けラインに受け渡すように構成されている物品仕分装置であって、前記仕分けラインの送り始端側には、前記合力に沿う斜め方向に送り出された前記物品が前記仕分けラインの幅方向に移動するのを規制する幅方向規制部を有している、物品仕分装置。前記幅方向規制部は前記仕分けラインの幅方向両側に設けられており、前記両幅方向規制部のうち前記搬送方向下流側のものの送り始端位置を、前記搬送方向上流側のものの送り始端位置よりも前記搬送ラインに近付けている、請求項1に記載した物品仕分装置。前記両幅方向規制部は、前記幅方向中央側から離れるに連れてせり上がる傾斜面を有する一対の傾斜台であり、前記仕分けラインを構成する仕分けベルトの裏面側を前記両傾斜台の傾斜面に当接させ、前記仕分けベルトを断面V字の形態で前記両傾斜台間を通過させるように構成されている、請求項2に記載した物品仕分装置。ところで、前記従来の物品仕分装置において、メロン、トマト、桃又は梨といった物品を仕分けることはよく行われている。しかし、前記特許文献1の物品仕分装置では、搬送ラインから仕分けラインに物品を受け渡すに際して、搬送ラインに沿った物品の移動搬送方向の移動がクロスベルトソータにて急激に規制されるから、搬送ラインに沿った慣性の作用によって、物品が仕分けライン上で斜め方向に勢いよく移動して転倒し、物品に傷みを招来するおそれが高いという問題があった。特にメロン等の重量物を仕分ける際は、搬送ラインの搬送力に基づく慣性の影響が大きくて転倒し易いのであった。本願発明は、上記の問題点を解消して、物品を傷付けることなく効率よく搬送し仕分けできる物品仕分装置を提供することを技術的課題としている。請求項1の発明は、物品を載置する多数の搬送ユニットを列状に並べて搬送する搬送ラインと、前記搬送ラインからその搬送方向と直交する仕分け方向に分岐した仕分けラインとを備えており、前記搬送ラインによる前記搬送方向の送り力と前記各搬送ユニットによる前記仕分け方向の送り力との合力によって、前記各搬送ユニット上の物品を前記合力に沿う斜め方向に送り出して前記仕分けラインに受け渡すように構成されている物品仕分装置であって、前記仕分けラインの送り始端側には、前記合力に沿う斜め方向に送り出された前記物品が前記仕分けラインの幅方向に移動するのを規制する幅方向規制部を有しているというものである。請求項2の発明は、請求項1に記載した物品仕分装置において、前記幅方向規制部は前記仕分けラインの幅方向両側に設けられており、前記両幅方向規制部のうち前記搬送方向下流側のものの送り始端位置を、前記搬送方向上流側のものの送り始端位置よりも前記搬送ラインに近付けているというものである。請求項3の発明は、請求項2に記載した物品仕分装置において、前記両幅方向規制部は、前記幅方向中央側から離れるに連れてせり上がる傾斜面を有する一対の傾斜台であり、前記仕分けラインを構成する仕分けベルトの裏面側を前記両傾斜台の傾斜面に当接させ、前記仕分けベルトを断面V字の形態で前記両傾斜台間を通過させるように構成されているというものである。本願発明によると、物品を載置する多数の搬送ユニットを列状に並べて搬送する搬送ラインと、前記搬送ラインからその搬送方向と直交する仕分け方向に分岐した仕分けラインとを備えており、前記搬送ラインによる前記搬送方向の送り力と前記各搬送ユニットによる前記仕分け方向の送り力との合力によって、前記各搬送ユニット上の物品を前記合力に沿う斜め方向に送り出して前記仕分けラインに受け渡すように構成されている物品仕分装置であって、前記仕分けラインの送り始端側には、前記合力に沿う斜め方向に送り出された前記物品が前記仕分けラインの幅方向に移動するのを規制する幅方向規制部を有しているから、前記幅方向規制部の存在によって、前記合力に沿う斜め方向に送り出された物品が前記仕分けラインの幅方向に移動するのを規制でき、前記合力の作用によって前記物品が前記仕分けライン上を斜め方向に勢いよく進んで転倒するおそれを確実に低減できる。その結果、転倒等にて傷み易い物品例えばメロンやトマト等を安全に仕分けできる。特に、慣性の影響が大きいメロン等の重量物が物品である場合に高い効果を発揮する。以下に、本願発明を具体化した実施形態を図面に基づいて説明する。はじめに、図1~図3を参照しながら物品仕分装置1の概要を説明する。物品仕分装置1は、メロン、トマト、桃又は梨といった物品Mを、等級品質や階級サイズ及び形状に応じたグループ毎に仕分けるものであり、多数の搬送ユニット3を列状に並べて搬送する搬送コンベヤ2搬送ラインと、当該搬送コンベヤ2から分岐した少なくとも1つの仕分けコンベヤ4仕分けラインとを備えている。各仕分けコンベヤ4は、搬送コンベヤ2から送り込まれた物品Mを一時的に滞留させながら搬送する目的で、間欠的に駆動するように構成されている。各仕分けコンベヤ4上に滞留している物品Mは、例えばオペレータの手作業にて透明合成樹脂製の包装パックや段ボール箱等の包装用容器にパッキング箱詰めされる。図1及び図3に示すように、搬送コンベヤ2は、その長手方向に沿って延びる左右一対の走行レール5を備えている。これら走行レール5上に、台車タイプの搬送ユニット3群が走行可能に配置されている。図示は省略するが、搬送コンベヤ2の長手両端部には、駆動スプロケットと従動スプロケットとがそれぞれ振り分けて配置されている。両スプロケットに巻き掛けられた無端チェンに、各搬送ユニット3が所定のピッチ間隔で連結されている。両スプロケット及び無端チェンの駆動にて、搬送ユニット3群は搬送コンベヤ2を循環移動する。実施形態の搬送ユニット3群は、搬送コンベヤ2の上部側で搬送方向Xに沿って移動する。なお、各搬送ユニット3の位置は、駆動スプロケットの駆動量を例えばロータリエンコーダ図示省略でカウントすることによって計測される。図1及び図2に示すように、各搬送ユニット3は、搬送コンベヤ2中における所定の仕分け箇所So仕分けコンベヤ4との分岐箇所にて、搬送方向Xと交差する仕分け方向Yに搬送ユニット3上の物品Mを送り出す仕分け機構としてのクロスベルトソータ10を備えている。実施形態のクロスベルトソータ10は、搬送ユニット3における一対のフレーム板11の間に回転可能に軸支された回転ローラ対14と、当該回転ローラ対14に巻き掛けられた無端帯としてのクロスベルト13とを備えている。回転ローラ対14は搬送方向Xに沿って互いに平行状に延びている。このため、クロスベルト13は搬送方向Xと直交する方向に回行移動可能である。すなわち、実施形態では、仕分け方向Yが搬送方向Xと直交する関係にある。実施形態のクロスベルト13は搬送方向Xに二分割されていて、二つ一組で回行移動するように構成されている。クロスベルト13の下面側には、搬送方向Xと交差する方向に往復動してクロスベルト13を回行移動させるベルト駆動シュー16が取り付けられている。ベルト駆動シュー16の下面側にはガイドピン17が下向きに突設されている。この場合、ベルト駆動シュー16を仕分け方向Yと逆方向に移動させると、これに連動してクロスベルト13の上面側が仕分け方向Yに移動する。クロスベルト13の上面側には物品Mが載置される。従って、クロスベルト13上の物品Mは、クロスベルト13上面側の仕分け方向Yへの回行移動にて仕分けコンベヤ4に向けて搬出される。なお、クロスベルトソータ10の内部には、クロスベルト13の上面側を下方から支持する支持板18が配置されている。支持板18は、クロスベルト13上の物品Mの重量を受け止めるためのものであり、一対のフレーム板11の内面側に固着されている。また、クロスベルト13の上面側には、回行移動時に物品Mを仕分け方向Yに押し出すための押し出し突起19が設けられている。図4に示すように、搬送コンベヤ2における一対の走行レール5の間のうち仕分けコンベヤ4寄りの箇所には、搬送方向Xに沿って延びる上向き開放の溝状経路21が設けられている。溝状経路21には、各搬送ユニット3のガイドピン17が上方から嵌り込む。各搬送ユニット3の搬送方向Xに沿った移動によって、ガイドピン17が搬送方向Xに案内される。他方、搬送コンベヤ2中の仕分け箇所Soには、搬送ユニット3の搬送方向Xに沿った移動によってガイドピン17を仕分け方向Yと逆方向に案内する誘導板22が配置されている。誘導板22は、平面視で搬送コンベヤ2の搬送下流側に行くに連れて仕分けコンベヤ4から離れる斜め方向に傾斜している。誘導板22における仕分けコンベヤ4寄りの一端部は、溝状経路21の適宜箇所に形成された連通隙間23に臨ませている。連通隙間23の箇所には、電磁ソレノイド25の駆動にて上下回動可能な切換片24が配置されている。案内プレート22の近傍には、駆動プーリ27及び従動プーリ28に巻き掛けられた補助ベルト26が配置されている。補助ベルト26において搬送コンベヤ2の搬送上流側の部分は、誘導板22における前記搬送上流側の平坦面に重なっている。駆動プーリ27に連結された駆動モータ29の駆動にて、補助ベルト26は循環移動するように構成されている。実施形態の補助ベルト26は常時、図3の平面視で反時計回りに循環移動する。従って、補助ベルト26のうち誘導板22と重なる部位は、誘導板22に沿った斜め方向に移動する。切換片24を上向き回動させた場合は、溝状経路21が切換片24にて遮断され、ガイドピン17は切換片24に突き当たる。そうすると、ガイドピン17は、搬送ユニット3の搬送方向Xに沿った移動と補助ベルト26の送り作用とによって、誘導板22に沿った斜め方向にスライド移動する。そして、ガイドピン17の斜め方向の移動に伴い、ベルト駆動シュー16が仕分け方向Yと逆方向に移動し、これに連動してクロスベルト13の上面側が仕分け方向Yに移動する。その結果、クロスベルト13上の物品Mが中継コンベヤ装置40に向けて送り出される。切換片24を下向き回動させた場合は、搬送ユニット3の搬送方向Xに沿った移動にて、ガイドピン17がそのまま溝状経路21に沿って進むことになる。溝状経路21、誘導板22、連通隙間23、切換片24及び補助ベルト26の組合せは、ガイドピン17に対する案内手段20を構成している。なお、搬送コンベヤ2における最上流の仕分け箇所Soよりも搬送上流側には、物品Mの等級を判定する判定手段30が配置されている。判定手段30は、仕分けの目的や物品Mの種類に応じて採用される。例えばサイズや形状で仕分ける場合は、光学センサや画像処理装置等を採用すればよく、品質で仕分ける場合は糖度計等を採用すれば足りる。また、図示は省略するが、搬送コンベヤ2における最下流の仕分け箇所Soよりも更に搬送下流側には、各搬送ユニット3のガイドピン17を溝状経路21の位置に戻す戻し誘導板が配置されている。図1及び図2に示すように、各搬送ユニット3には、クロスベルト13の上面側に載置された物品Mを把持する把持部材50が設けられている。把持部材50は、搬送コンベヤ2での搬送中に物品Mを弾性的に把持し、仕分け箇所Soに到達したときにクロスベルトソータ10の物品M送り出し作用によって把持を解除するように構成されている。実施形態の把持部材50は、弾性を有する金属又は合成樹脂といった素材製で平面視略C字状に形成されている。従って、メロン等の物品Mの下部側が把持部材50にて抱きかかえられて安定的に保持される。また、実施形態の把持部材50は、クロスベルトソータ10の物品M送り出しの際にその先端開口側50aを押し広げるように変形可能であり、物品Mの送り出し後は弾性復原力によって先端開口側50aを閉じるように構成されている。実施形態の把持部材50は、クロスベルトソータ10とは別個に、搬送ユニット3側に取り付けられている。この場合、クロスベルトソータ10の内部に設けられた支持板18の上面中央部に、二つ一組のクロスベルト13の間から上向きに突出する軸支板51が立設されている。当該軸支板51の上部側に、平面視略C字状の把持部材50の基端側50bが回動可能に軸支されている。つまり、把持部材50は、先端開口側50aと反対の基端側50bを回動支点として、搬送ユニット3上で先端開口側50aが仕分けコンベヤ4に接離するように回動可能に構成されている図2参照。仕分け箇所Soに到達した搬送ユニット3上の物品Mが、クロスベルト13の回行移動にて仕分けコンベヤ4に搬出される際は、クロスベルトソータ10による仕分け方向Yの押し出し力Fyが物品Mに作用して、物品Mを弾性的に把持していた把持部材50の先端開口側50aを押し広げる。そして、物品Mは最終的に把持部材50から離脱して仕分けコンベヤ4に乗り移る図5a~c参照。物品Mの送り出し後は、弾性復原力によって把持部材50の先端開口側50aが閉じる図5c参照。物品M受け渡しの際は、前述した押し出し力Fyと、搬送コンベヤ2による搬送方向Xの移動力Fx慣性とが物品Mに作用するので図5a参照、物品Mは移動力Fxと押し出し力Fyとの合力Fに沿った斜め方向にスライド移動し、仕分けコンベヤ4に乗り移ることになる。図1、図3及び図4に示すように、仕分けコンベヤ4は、一対の略平行なコンベヤフレーム41を備えている。詳細は省略するが、各仕分けコンベヤ4の長手両端部には、駆動プーリと従動プーリとが振り分けて配置されている。両プーリに仕分けベルト42が巻き掛けられている。両プーリ及び仕分けベルト42は、駆動源である電動モータからの動力伝達にて駆動し、仕分けベルト42の上面側を仕分け方向Yに移動させるように構成されている。仕分けコンベヤ4の送り始端側には、合力Fに沿う斜め方向に送り出された物品Mが仕分けコンベヤ2の幅方向仕分け方向Yと直交する方向、搬送方向Xと平行な方向に移動するのを規制する幅方向規制部45を有している。実施形態では、幅方向規制部45が仕分けコンベヤ4の幅方向両側に設けられている。この場合、幅方向規制部45の対は、幅方向中央側から離れるに連れてせり上がる傾斜面46a,47aを有する一対の傾斜台46,47に構成されている。図4に示すように、傾斜台46,47は両方とも、物品Mが載置される仕分けベルト42の表面側よりも高く突出している。このため、仕分けコンベヤ4の送り始端側において、仕分けベルト42は、その裏面側を両傾斜台46,47の傾斜面46a,47aに当接させ、断面V字の形態で両傾斜台46,47間を通過することになる。実施形態では、各コンベヤフレーム41の内面側に固定されたブラケット片48上に、傾斜台46,47がそれぞれの傾斜面46a,47aを向かい合わせるようにして取り付けられている。図1及び図3から分かるように、両傾斜台46,47のうち搬送方向X下流寄りにある傾斜台47の送り始端位置47bは、搬送方向X上流寄りにある傾斜台46の送り始端位置46bよりも搬送コンベヤ2に近付けられている。このため、仕分けコンベヤ4の送り始端側において、合力Fに沿う斜め方向に送り出された物品Mは、搬送方向X上流寄りの傾斜台46にぶつかることなく、仕分けベルト42のうち搬送方向X下流寄りの傾斜台47に重なる部分に受け止められることになる。なお、各傾斜台46,47の送り始端側は、仕分けベルト42を傾斜面46a,47a上にスムーズに案内するために、仕分け方向Yに進むに連れてせり上がる登り坂に形成されている。逆に各傾斜台46,47の送り終端側は、傾斜面46a,47a上からスムーズに降ろすために、仕分け方向Yに進むに連れて下がる下り坂に形成されている。仕分けベルト42の表面側には、仕分け箇所Soから受け渡された物品Mに付与される合力Fを吸収して物品Mを受け止める緩衝体43が設けられている。緩衝体43は、例えばスポンジ状の多孔質材料のように、弾性を有する素材製で断面多角形状のものである。実施形態の緩衝体43としては、例えば柔軟性のある低反発性ウレタンフォーム、ゴム、スポンジや合成樹脂等を採用できる。緩衝体43は、仕分けコンベヤ4において搬送方向Xと平行な仕分け方向Yと直交する幅方向に複数列設けられている。実施形態では、前記幅方向に適宜間隔を開けて四列の緩衝体43が設けられていて、二列一組に構成されている。緩衝体43はいずれも、仕分けベルト42の表面全周にわたって貼り付けられている。各一組の緩衝体43は傾斜台46,47に対応させて設けられている。各一組の緩衝体43において、幅方向中央側の緩衝体43の高さを、幅方向外側の緩衝体43の高さより低くしている。各一組の緩衝体43の高さ寸法を異ならせている理由の一つは、物品Mがメロンのような球状の重量物である場合において、仕分けベルト42のうち搬送方向X下流寄りの傾斜台47に重なる部分で物品Mを受け止めるときに、物品Mの外形に合わせて一組の緩衝体43を両方とも接触させ、物品Mに付与された合力Fを弾性復原力によって確実に吸収緩和して打ち消すためである。また、もう一つの理由は、物品Mがメロンのような球状の重量物である場合において、仕分けベルト42上を物品Mが仕分け方向Yに転がらないようにするためである。以上の構成において、仕分け箇所Soに到達した各搬送ユニット3上の物品Mがクロスベルト13によって仕分けコンベヤ4に搬出される際は、搬送コンベヤ2による搬送方向Xの移動力Fx慣性と、クロスベルトソータ10による仕分け方向Yの押し出し力Fyとが物品Mに作用する図5a参照。押し出し力Fyは、物品Mを弾性的に把持していた把持部材50の先端開口側50aを押し広げる。そして、物品Mは最終的に把持部材50から離脱し、移動力Fxと押し出し力Fyとの合力Fに沿った斜め方向にスライド移動して仕分けコンベヤ4に乗り移る図5b参照。物品Mの送り出し後は、弾性復原力によって把持部材50の先端開口側50aが閉じる図5bc参照。ここで、搬送方向X下流寄りの傾斜台47の送り始端位置47bは、搬送方向X上流寄りの傾斜台46の送り始端位置46bよりも搬送コンベヤ2に近付けられているから、仕分けコンベヤ4の送り始端側において、合力Fに沿う斜め方向に送り出された物品Mは、搬送方向X上流寄りの傾斜台46にぶつかることなく、仕分けベルト42のうち搬送方向X下流寄りの傾斜台47に重なる部分に一旦受け止められる。次いで、物品Mは、両傾斜台46,47の傾斜面46a,47a間を揺れ動きながら、両傾斜面46a,47a及び緩衝体43の弾性復原力によって横揺れ幅方向の移動を吸収緩和される。そして、物品Mは、仕分けベルト42の断面V字部分で安定姿勢に保持された状態で両傾斜台46,47間を通過し、最終的に、緩衝体43によって安定姿勢に保持された状態で、仕分けコンベヤ4によって仕分け方向Yに搬送される図5c参照。従って、搬送コンベヤ2から仕分けコンベヤ4に物品Mを受け渡す際に、幅方向規制部45としての傾斜台46,47の存在によって、合力Fに沿う斜め方向に送り出された物品Mが仕分けコンベヤ4の幅方向に移動するのを規制でき、合力Fの作用によって物品Mが仕分けコンベヤ4上を斜め方向に勢いよく進んで転倒するおそれを低減できる。その結果、転倒等にて傷み易い物品M例えばメロンやトマト等を安全に仕分けできる。特に、慣性の影響が大きいメロン等の重量物が物品Mである場合に高い効果を発揮する。また、搬送方向X下流寄りの傾斜台47の送り始端位置47bが、搬送方向X上流寄りの傾斜台46の送り始端位置46bよりも搬送コンベヤ2に近付けられているから、仕分けコンベヤ4の送り始端側において、合力Fに沿う斜め方向に送り出された物品Mが搬送方向X上流寄りの傾斜台46にぶつからない。そして、仕分けベルト42のうち搬送方向X下流寄りの傾斜台47に重なる部分で物品Mを受け止めた後は、仕分けベルト42の断面V字部分両傾斜台46,47の傾斜面46a,47a間で横揺れ幅方向の移動を規制しながら、物品Mを安定姿勢に保持できる。従って、搬送コンベヤ2から仕分けコンベヤ4への物品Mの受け渡しをスムーズに行えるのである。更に実施形態によると、幅方向規制部45は、幅方向中央側から離れるに連れてせり上がる傾斜面46a,47aを有する一対の傾斜台46,47であり、仕分けコンベヤ4を構成する仕分けベルト42の裏面側を両傾斜台46,47の傾斜面46a,47aに当接させ、仕分けベルト42を断面V字の形態で両傾斜台46,47間を通過させるように構成されているから、両傾斜台46,47の存在だけで、仕分けベルト42を断面V字の形態に簡単に変形でき、製造コストやランニングコストを低廉にできる。本願発明は、前述の実施形態に限らず、農産物以外の様々な種類の物品を搬送仕分する物品仕分装置として広く適用できる。物品の種類や大きさ等に応じて、仕分けコンベヤ4の幅寸法や誘導板22及び切換片24の個数等は適宜設定できる。その他、各部の構成は図示の実施形態に限定されるものではなく、本願発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更が可能である。"