"動翼本体と、該動翼本体の外周側に一体的に設けられた動翼カバー部とを有する蒸気タービンの動翼であって、前記動翼カバー部の側面に設けられたコーディング部を備えることを特徴とする蒸気タービンの動翼。請求項1記載の蒸気タービンの動翼において、前記コーティング部は、被切削性を持つアブレダブル材であり、溶射により形成されていることを特徴とする蒸気タービンの動翼。請求項1記載の蒸気タービンの動翼において、前記コーティング部は、前記動翼カバー部の表面であって静翼に対向する位置に形成されたフィン部の表面及び前記動翼カバー部の上面にも設けられることを特徴とする蒸気タービンの動翼。請求項1記載の蒸気タービンの動翼において、前記コーティング部は、前記動翼カバー部の内面及び前記動翼本体の側面にも設けられることを特徴とする蒸気タービンの動翼。このように、整流後の蒸気の周波数を、動翼の固有振動数から回避することは設計において重要であり、これにより静翼は性能のみで形状を決定することができない場合があり、蒸気タービンの性能は制限を受けていた。また、振動数回避域に関しては、計算振動数と実測振動数の間には差が生じるため、設計段階における静翼の枚数決定にはNPF回避域にマージンの確保が必要であり、さらに設計制約の原因になっていた。本発明の目的は、動翼共振発生を容易に回避できる蒸気タービンの動翼を提供することにある。1上記目的を達成するために、本発明は、動翼本体と、該動翼本体の外周側に一体的に設けられた動翼カバー部とを有する蒸気タービンの動翼であって、前記動翼カバー部の側面に設けられたコーディング部を備えるようにしたものである。かかる構成により、動翼共振発生を容易に回避できるものとなる。2上記1において、好ましくは、前記コーティング部は、被切削性を持つアブレーダブル材であり、溶射により形成されているものである。3上記1において、好ましくは、前記コーティング部は、前記動翼カバー部の表面であって静翼に対向する位置に形成されたフィン部の表面及び前記動翼カバー部の上面にも設けられるものである。4上記1において、好ましくは、前記コーティング部は、前記動翼カバー部の内面及び前記動翼本体の側面にも設けられるものである。本発明によれば、動翼共振発生を容易に回避できるものとなる。以下、図1及び図2を用いて、本発明の一実施形態による蒸気タービンの動翼の構成について説明する。図1は、本発明の一実施形態による蒸気タービンの動翼の構成を示す断面図である。図2は、比較例として、アブレダブルコーティングの施された蒸気タービンの動翼の構成を示す断面図である。図1に示すように、蒸気タービンの動翼10は、動翼本体12と、動翼カバー部14と、フィン部16とから構成される。動翼本体12と、動翼カバー部14と、フィン部16とは、一体的に成形されている。動翼本体12の内周側図示の下部は、蒸気タービンのロータに結合される。動翼本体12は、作動流体である蒸気を受けて、回転力に変換し、ロータを回転させる。動翼カバー部14は、動翼10の外周側に設けられ、隣接する他の動翼のカバー部と接触して、全体として環状部材を形成し、動翼本体12を固定させる。動翼10の外周側は、隙間を介して、静翼20と対向している。特に、動翼10のフィン部16が、静翼20と対向している。ここで、動翼10は、軸方向の厚さD1は例えば10cm程度であり、動翼本体12の径方向の長さL1は数cm程度であり、カバー部14の径方向の長さL2は10mm程度であり、フィン部16の径方向の長さL3は5mm程度である。この場合、動翼10の重量は2~3kg程度である。さらに、本実施形態の特徴としては、フィン部16の表面,動翼カバー部14の上面外周側であって、静翼と対向する面14A,動翼カバー部14の側面14B,動翼カバー部14の内面内周側であって、動翼本体の側の面14C,動翼本体の側面動翼本体12の一部であって、動翼カバー部14に隣接する箇所12Aに、コーティング部18が形成されている。コーティング部18は、被切削性を持つアブレーダブル材であり、溶射により形成されている。コーティング部18の材料としては、例えば、クロムやアルミの複合材等が用いられる。コーティング部18の厚さは、例えば、3mm程度である。ここで、重要なのは、コーティング部18の総重量である。コーティング部18の重量は次のようにして決められる。製造された動翼の固有振動数が計測される。一方では、静翼によって整流後の蒸気の周波数が計測される。両者が同じであれば、両者は共振することになる。ここで、動翼10の重量が増加すると、固有振動数は低くなる。従って、コーティング部18を動翼10に設けて、動翼の重量を増加すれば、共振を回避できることにある。動翼の固有振動数が、整流後の蒸気の周波数に対してわずかでもずれれば共振は回避できる。また、一般に200Hz程度ずれれば振動応力も低くなる。例えば、動翼10の重量が2kgの場合、コーティング部18の重量を100g程度とすれば、動翼の固有振動数は200Hz程度ずらすことができる。コーティング部18の総重量が100gの場合、溶射によりコーティング部18を形成する領域は、フィン部16の表面及び動翼カバー部14の上面14Aだけでは足りず、動翼カバー部14の側面14B,動翼カバー部14の内面14C,動翼本体の側面12Aまで行う必要がある。ここで、図2を用いて、比較例として、アブレダブルコーティングの施された蒸気タービンの動翼の構成について説明する。なお、図1と同一符号は同一部分を示している。従来、動翼の外周側にアブレダブルコーティングを施して、動翼と静翼の間の隙間からの漏洩漏れ量を低減しようとする場合、アブレダブルコーティング19は、フィン部16の表面及び動翼カバー部14の上面14Aのみとしている。他の箇所動翼カバー部14の側面14B,動翼カバー部14の内面14C,動翼本体の側面12Aには、余分なコーティングが形成されないように、予めマスキングした上で、コーティングが施されていた。図2に示したアブレダブルコーティングは、動翼と静翼の間の隙間からの漏洩漏れ量を低減しようものであり、動翼の固有振動数をずらそうという意図はないものである。一方で、図1に示した本実施形態において、フィン部16の表面及び動翼カバー部14の上面14Aにおけるコーティング部18は、動翼の固有振動数をずらす目的に加えて、図2に示した従来のものと同様に、動翼と静翼の間の隙間からの漏洩漏れ量を低減する機能も有している。しかしながら、本実施形態においてコーティング部18を形成する領域の中で特徴的なのは、動翼カバー部14の側面14Bである。すなわち、フィン部16の表面及び動翼カバー部14の上面14Aにおけるコーティング部18の厚さを厚くして所定量例えば、100gの溶射量を得ることはできる。但し、この箇所の溶射量を厚くしすぎると、蒸気タービンに静翼と動翼を組み込んだ際、動翼外周部が静翼内周部と接触して、動翼を回転した際、このコーティング部が削れることになる。そうすると、コーティング部の重量が低減するため、動翼の固有振動数が高くなることになり、本来の固有振動数を下げて、共振を回避するという目的を達成できないことになる。また、動翼カバー部14の内面14Cは、その面積が小さく、例えコーティング部を厚くしたとしても十分な溶射量を得ることができないものである。また、動翼本体の側面12Aは、形状が性能に直結するものであるため、その表面に不要な溶射膜を形成して翼形状を変えることは好ましくないものである。但し、動翼カバー部に近い領域は、性能に与える影響も少ないため、この領域程度であれば溶射膜を形成することができる。それに対して、動翼カバー部14の側面14Bは、上述のような制限が無く、比較的厚みを厚くでき、必要な溶射量を確保しやすいものである。但し動翼カバー部14の側面14Bに限定しようとすると、マスキング等の作業が必要となり、作業量が増加するし、一方では、溶射量を確保できればよくその領域を動翼カバー部14の側面14Bに限定する必要もないので、本実施形態では、コーティング部18は、動翼カバー部14の側面14Bに加えて、フィン部16の表面及び動翼カバー部14の上面14Aや、動翼カバー部14の内面14C及び動翼本体の側面12Aに形成するようにしている。本実施形態では、蒸気タービンの動翼、静翼の設計は次のように行われる。最初に、動翼の設計が行われるとき、固有振動数に制限は基本的に加えられず、性能を追求した設計とする。次に、静翼の設計を行うが、静翼の形状に関しては、共振を回避することに重点が置かれ、また、この回避のために実測振動数と計算振動数の差を考慮し、共振回避域に大きなマージンをとる。しかし、上述の通り、製造段階においてある程度の振動数の融通を利かせられるため、本実施形態では、設計段階においては単にマージンを低減することができる。以上説明したように、本実施形態によれば、振動回避域のマージン低減により、設計段階において性能低下因子の排除、ひいてはより性能的に優れたタービンの設計が可能となる。また、コーティング段階における作業性の向上により、人的コストの削減という効果が期待される。"