クランク軸の回転力を利用して回転駆動される駆動カム軸と、前記駆動カム軸と同心となる従動カムロブを有し、当該駆動カム軸によって回転自在かつ軸方向の移動自在に支持されたカムユニットと、前記駆動カム軸を覆うように形成された軌道面を有するガイド部材と、前記駆動カム軸および前記カムユニットのそれぞれに連結され、前記軌道面と接触する接触部材を有し、前記接触部材の位置変化に伴って前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの回転角度を変化させるリンク機構と、前記駆動カム軸が一回転する間、前記軌道面と前記接触部材との接触が維持されるようにする接触維持手段と、前記ガイド部材を、前記駆動カム軸の軸線と直交する平面方向に移動させる作用角可変アクチュエータと、を備え、前記従動カムロブは、バルブを開閉動作させるための第1カムロブと、前記バルブに対して前記第1カムロブとは異なる開弁特性を付与するための第2カムロブとを含み、前記カムユニットを前記駆動カム軸の軸方向に移動させることによって、前記バルブと機械的に連結される対象となる前記従動カムロブを、前記第1カムロブと前記第2カムロブとの間で切り替えるカム切替機構を更に備えることを特徴とする内燃機関の可変動弁装置。前記第2カムロブは、前記バルブに作用力を付与しないゼロリフトカムであることを特徴とする請求項1記載の内燃機関の可変動弁装置。前記カム切替機構は、前記カムユニットの外周面に形成された螺旋状の第1ガイドレールと、前記第1ガイドレールに係脱自在な第1係合部を有し、当該第1係合部を前記第1ガイドレールに向けて突き出し可能な第1カム切替アクチュエータと、を備え、前記第1ガイドレールは、前記第1係合部が係合した状態において、前記第1カムロブが前記バルブと機械的に連結される状態から、前記第2カムロブが前記バルブと機械的に連結される状態に切り替わるように、前記カムユニットの移動を案内するものであることを特徴とする請求項1または2記載の内燃機関の可変動弁装置。前記カム切替機構は、前記第1ガイドレールが設けられていない他の前記カムユニットもしくは当該第1ガイドレールが設けられたものと同一の前記カムユニットの外周面に形成された螺旋状の第2ガイドレールと、前記第2ガイドレールに係脱自在な第2係合部を有し、当該第2係合部を前記第2ガイドレールに向けて突き出し可能な第2カム切替アクチュエータと、を備え、前記第2ガイドレールは、前記第2係合部が係合した状態において、前記第2カムロブが前記バルブと機械的に連結される状態から、前記第1カムロブが前記バルブと機械的に連結される状態に切り替わるように、前記カムユニットの移動を案内するものであることを特徴とする請求項3記載の内燃機関の可変動弁装置。前記駆動カム軸の内部に軸方向の移動自在に配置された部材連結軸を更に備え、隣り合う2つの気筒に備えられた前記カムユニットのそれぞれと前記部材連結軸とが、前記駆動カム軸の軸方向における相対的な移動が拘束され、かつ相対的な回転が許容される態様で連結されており、前記隣り合う2つの気筒のうちの一方の前記カムユニットに対して、前記第1ガイドレールおよび前記第1カム切替アクチュエータが備えられており、前記隣り合う2つの気筒のうちの他方の前記カムユニットに対して、前記第2ガイドレールおよび前記第2カム切替アクチュエータが備えられていることを特徴とする請求項4記載の内燃機関の可変動弁装置。前記リンク機構は、前記駆動カム軸の軸中心から径方向に離れた位置において当該駆動カム軸に設けられたカム軸側回転支点を中心として当該駆動カム軸に回転自在に連結されたカム軸側リンク部材と、前記駆動カム軸の軸中心から径方向に離れた位置において前記カムユニットに設けられたカムロブ側回転支点を中心として当該カムユニットに回転自在に連結されたカムロブ側リンク部材と、前記カム軸側リンク部材の他端と前記カムロブ側リンク部材の他端とを制御回転支点において回転自在に連結し、前記接触部材を支持するピンと、を含み、前記ピンは、前記カムロブ側リンク部材とは軸方向の移動が拘束された態様で連結され、前記カム軸側リンク部材とは軸方向の移動が許容された態様で連結されていることを特徴とする請求項1乃至5の何れか1項記載の内燃機関の可変動弁装置。上述した従来の可変動弁装置の構成とは異なり、タイミングチェーンまたはベルトを介して伝達されるクランク軸の回転力トルクによって駆動カム軸を駆動する一般的な構成を採用する可変動弁装置において、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変更可能とする可変速度カムVVC機能を実現する場合には、装置構成を極力複雑にすることなく、そのような機能を実現することが要求される。更に、バルブの開弁特性の変更の自由度を高めるうえで、上記可変カム速度機能とともに、バルブの開弁特性の切り替え例えば、弁駆動状態と弁停止状態との切り替えが可能となっていることが望ましい。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、クランク軸の回転力によって駆動カム軸を駆動する構成を用いる場合において、装置構成を極力複雑にすることなく可変速度カム機能を実現し、かつ、更なるバルブの開弁特性の切り替えをも可能とする内燃機関の可変動弁装置を提供することを目的とする。第1の発明は、内燃機関の可変動弁装置であって、クランク軸の回転力を利用して回転駆動される駆動カム軸と、前記駆動カム軸と同心となる従動カムロブを有し、当該駆動カム軸によって回転自在かつ軸方向の移動自在に支持されたカムユニットと、前記駆動カム軸を覆うように形成された軌道面を有するガイド部材と、前記駆動カム軸および前記カムユニットのそれぞれに連結され、前記軌道面と接触する接触部材を有し、前記接触部材の位置変化に伴って前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの回転角度を変化させるリンク機構と、前記駆動カム軸が一回転する間、前記軌道面と前記接触部材との接触が維持されるようにする接触維持手段と、前記ガイド部材を、前記駆動カム軸の軸線と直交する平面方向に移動させる作用角可変アクチュエータと、を備え、前記従動カムロブは、バルブを開閉動作させるための第1カムロブと、前記バルブに対して前記第1カムロブとは異なる開弁特性を付与するための第2カムロブとを含み、前記カムユニットを前記駆動カム軸の軸方向に移動させることによって、前記バルブと機械的に連結される対象となる前記従動カムロブを、前記第1カムロブと前記第2カムロブとの間で切り替えるカム切替機構を更に備えることを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記第2カムロブは、前記バルブに作用力を付与しないゼロリフトカムであることを特徴とする。また、第3の発明は、第1または第2の発明において、前記カム切替機構は、前記カムユニットの外周面に形成された螺旋状の第1ガイドレールと、前記第1ガイドレールに係脱自在な第1係合部を有し、当該第1係合部を前記第1ガイドレールに向けて突き出し可能な第1カム切替アクチュエータと、を備え、前記第1ガイドレールは、前記第1係合部が係合した状態において、前記第1カムロブが前記バルブと機械的に連結される状態から、前記第2カムロブが前記バルブと機械的に連結される状態に切り替わるように、前記カムユニットの移動を案内するものであることを特徴とする。また、第4の発明は、第3の発明において、前記カム切替機構は、前記第1ガイドレールが設けられていない他の前記カムユニットもしくは当該第1ガイドレールが設けられたものと同一の前記カムユニットの外周面に形成された螺旋状の第2ガイドレールと、前記第2ガイドレールに係脱自在な第2係合部を有し、当該第2係合部を前記第2ガイドレールに向けて突き出し可能な第2カム切替アクチュエータと、を備え、前記第2ガイドレールは、前記第2係合部が係合した状態において、前記第2カムロブが前記バルブと機械的に連結される状態から、前記第1カムロブが前記バルブと機械的に連結される状態に切り替わるように、前記カムユニットの移動を案内するものであることを特徴とする。また、第5の発明は、第4の発明において、前記駆動カム軸の内部に軸方向の移動自在に配置された部材連結軸を更に備え、隣り合う2つの気筒に備えられた前記カムユニットのそれぞれと前記部材連結軸とが、前記駆動カム軸の軸方向における相対的な移動が拘束され、かつ相対的な回転が許容される態様で連結されており、前記隣り合う2つの気筒のうちの一方の前記カムユニットに対して、前記第1ガイドレールおよび前記第1カム切替アクチュエータが備えられており、前記隣り合う2つの気筒のうちの他方の前記カムユニットに対して、前記第2ガイドレールおよび前記第2カム切替アクチュエータが備えられていることを特徴とする。また、第6の発明は、第1乃至第5の発明の何れかにおいて、前記リンク機構は、前記駆動カム軸の軸中心から径方向に離れた位置において当該駆動カム軸に設けられたカム軸側回転支点を中心として当該駆動カム軸に回転自在に連結されたカム軸側リンク部材と、前記駆動カム軸の軸中心から径方向に離れた位置において前記カムユニットに設けられたカムロブ側回転支点を中心として当該カムユニットに回転自在に連結されたカムロブ側リンク部材と、前記カム軸側リンク部材の他端と前記カムロブ側リンク部材の他端とを制御回転支点において回転自在に連結し、前記接触部材を支持するピンと、を含み、前記ピンは、前記カムロブ側リンク部材とは軸方向の移動が拘束された態様で連結され、前記カム軸側リンク部材とは軸方向の移動が許容された態様で連結されていることを特徴とする。第1の発明によれば、作用角可変アクチュエータによってガイド部材を駆動カム軸の軸線と直交する平面方向に移動させることにより、軌道面の位置が変化し、リンク機構の接触部材の位置変化が生ずる。それに伴い、駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度が変化する。その結果、ガイド部材の軌道面の制御位置に応じて、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度が変化することになる。このため、本発明によれば、クランク軸の回転力によって駆動カム軸を駆動する構成を用いる場合において、装置構成を極力複雑にすることなく、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変更可能とする可変動弁装置を提供することが可能となる。更に、本発明によれば、上記カム切替機構を備えたことにより、可変速度カム機能を実現しつつ、更なるバルブの開弁特性の切り替えをも可能とすることができる。第2の発明によれば、可変速度カム機能を実現しつつ、バルブの動作状態を弁駆動状態と弁停止状態との間で切り替え可能とすることができる。第3の発明によれば、螺旋状の第1ガイドレールと、これに係脱自在な第1係合部を有する第1カム切替アクチュエータとを用いて、駆動カム軸の回転力を利用して、バルブと機械的に連結される対象となる従動カムロブを第1カムロブから第2カムロブに瞬時に切り替えることが可能なカム切替機構を得ることができる。第4の発明によれば、螺旋状の第2ガイドレールと、これに係脱自在な第2係合部を有する第2カム切替アクチュエータとを用いて、駆動カム軸の回転力を利用して、バルブと機械的に連結される対象となる従動カムロブを第2カムロブから第1カムロブに瞬時に切り替えることが可能なカム切替機構を得ることができる。第5の発明によれば、気筒毎にカムユニットの往復移動のためのガイドレールをそれぞれ備える場合と比べ、上記往復移動のためのカム切替アクチュエータが2気筒に対してそれぞれ1つずつ備えるだけで済むようになる。これにより、カム切替アクチュエータの数を半減させることができる。また、カム切替アクチュエータが電磁ソレノイド式である場合であれば、その駆動に必要な電力を半減させることができる。第6の発明によれば、上記カム切替機構によるバルブの開弁特性の切り替えを可能としつつ、可変速度カム機能を実現させられる可変動弁装置を良好に成立させることが可能となる。実施の形態1.[可変動弁装置の構成]図1および図2は、本発明の実施の形態1における内燃機関の可変動弁装置10の全体構成を概略的に示す図である。本実施形態の可変動弁装置10は、内燃機関に搭載され、吸気弁または排気弁として機能するバルブ16を駆動するための装置である。ここでは、可変動弁装置10は、一例として、4つの気筒1~4を有する直列4気筒型の内燃機関に適用されているものとする。より具体的には、図1は、可変動弁装置10を示す斜視図である。ただし、図1においては、従動カムロブ14aのうちのゼロリフトカム14a2、ガイド溝14c、長穴14dおよびカム切替アクチュエータ66等の図示を省略している。また、図2は、1および2気筒についての可変動弁装置10の構成を表した図であり、3および4気筒についての可変動弁装置10の構成は、1および2気筒についてのものと同様である。ただし、図2においては、ガイド部材44および作用角可変アクチュエータ50の図示を省略している。可変速度カム機能を実現するための構成について先ず、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ14aの回転速度を変更可能とする可変速度カムVVC機能を実現するための構成を中心として、可変動弁装置10の具体的な構成を説明する。図1、2に示すように、可変動弁装置10は、駆動カム軸12を備えている。駆動カム軸12は、図示省略するタイミングプーリーおよびタイミングチェーンもしくはベルトを介してクランク軸図示省略と連結され、クランク軸の1/2の速度で回転するように構成されている。図2に示すように、駆動カム軸12には、気筒毎にカムユニット14が取り付けられている。カムユニット14は、駆動カム軸12と同心となる従動カムロブ14aを有し、当該駆動カム軸12によって回転自在かつ軸方向の移動自在に支持されている。各気筒には、2つのバルブ吸気弁または排気弁16が配置されている。従動カムロブ14aは、同一気筒内のバルブ16毎に設けられており、リフトカム14a1とゼロリフトカム14a2とからなる。リフトカム14a1は、駆動カム軸12と同心の円弧状のベース円部14a11と、当該ベース円部14a11の一部を半径方向外側に向かって膨らませるように形成されたノーズ部14a12図4参照とを備えている。また、ゼロリフトカム14a2は、ベース円部のみを有するカムロブとして構成されている図4参照。図2に示すように、従動カムロブ14aの下方には、ロッカーローラ18aが回転自在に取り付けられたロッカーアーム18が配置されている。ロッカーアーム18は、ステムエンドキャップ20を介して、バルブ16の非弁体側端部と当接している。ロッカーアーム18は、図示省略するラッシュアジャスタによって、ロッカーローラ18aが常に従動カムロブ14aと接するように付勢されている。より具体的には、ロッカーローラ18aには、後述するカム切替機構64によって、リフトカム14a1とゼロリフトカム14a2のうちの一方が選択的に接するようになっている。尚、バルブ16は、バルブスプリング22によって、閉方向、すなわち、ロッカーアーム18を押し上げる方向に付勢されている。また、図2に示すように、駆動カム軸12には、気筒毎に、駆動カム軸12の径方向外側に突出した駆動アーム部24aを有する駆動アーム24が取り付けられている。駆動アーム24は、所定の固定部材図示省略を用いて駆動カム軸12に一体的に固定されている。更に、カムユニット14には、同一気筒のための駆動アーム24に近い方の従動カムロブ14aの近傍に、駆動カム軸12の径方向外側に突出した従動アーム部14bが一体的に形成されている。図3および図4を新たに加えて説明を継続する。図3は、可変動弁装置10を、図1に示すA-A線で切断した断面図である。図4は、図1における矢視B方向から可変動弁装置10を見た斜視図である。尚、図3においては、リンクプレート38の一部の図示を省略しており、図4においては、ガイド部材44の図示を省略している。図3、4に示すように、駆動アーム部24aの先端部には、カム軸側回転軸26を介して、駆動リンク28の一端が回転自在に連結されている。また、従動アーム部14bの先端部には、カムロブ側回転軸30を介して、従動リンク32の一端が回転自在に連結されている。以下、カム軸側回転軸26の中心点を、カム軸側回転支点と称し、カムロブ側回転軸30の中心点を、カムロブ側回転支点と称する場合がある。駆動リンク28の他端と従動リンク32の他端とは、制御ローラ側回転軸34を介して連結されている。制御ローラ側回転軸34上における駆動リンク28と従動リンク32との間の部位には、制御ローラ側回転軸34の中心を回転中心とする制御ローラ36と、リンクプレート38とが介在している。以下、駆動リンク28と従動リンク32との連結部である制御ローラ側回転軸34の中心点を、制御回転支点と称する。図2、4に示すように、制御ローラ側回転軸34は、円筒状のピンとして形成されている。制御ローラ側回転軸34は、Eリング40を用いて、従動リンク32に対して軸方向の移動が拘束された態様で当該従動リンク32に固定されている。また、制御ローラ側回転軸34は、駆動リンク28に対しては軸方向の移動が許容される態様で当該駆動リンク28と係合している。そして、制御ローラ側回転軸34の長さは、後述するカムユニット14の軸方向の変位に伴って従動リンク32が変位した際に、駆動リンク28と係合する状態が維持されるように設定されている。このような構成によれば、カムユニット14の軸方向の変位にかかわらず、駆動リンク28と従動リンク32とが連結された状態を維持させられるようになる。このように、本実施形態の可変動弁装置10は、駆動カム軸12の軸中心を共通の回転中心とする駆動アーム部24aおよび従動アーム部14bと、駆動リンク28と従動リンク32とによって、図3に示すようにパンタグラフ状菱形状に連結された四節リンクであるリンク機構42を備えている。また、図3に示すように、本実施形態では、従動リンク32は、駆動リンク28との間に制御ローラ36を介在させた状態で当該駆動リンク28よりも駆動カム軸12の回転方向前方側に配置されている。リンクプレート38は、図4に示すように、環状に形成された2つのプレート部が同心となるように折り曲げられることにより成形されている。そして、リンクプレート38は、その内部に駆動カム軸12が貫通され、かつ、制御ローラ36を外側から挟み込むようにした状態で、制御ローラ側回転軸34上に配置されている。リンクプレート38の外周側には、図3に示すように、駆動カム軸12が内部を貫通するリンクプレート38を更に覆うように、ガイド部材44の軌道面44a1が配置されている。本実施形態の軌道面44a1は、より具体的には円周面によって構成されている。また、上記制御ローラ36は、駆動カム軸12の回転と連動して軌道面44a1上を転動できるように、軌道面44a1と接する位置で制御ローラ側回転軸34によって回転自在に支持されている。更に、図3に示すように、リンクプレート38には、制御ローラ36以外にも、軌道面44a1と接する位置に、2つの保持ローラ46が保持用回転軸48を介して回転自在に取り付けられている。より具体的には、制御ローラ36に加えて2つの保持ローラ46を含めた3つのローラ36、46間の配置が駆動カム軸12を中心として等角度間隔となるように、これらの3つのローラ36、46がリンクプレート38に取り付けられている。このような構成によって、リンクプレート38に取り付けられた制御ローラ36の、軌道面44a1に対する位置が規定されている。このため、制御ローラ36は、駆動カム軸12の回転に伴い、軌道面44a1に常に接した状態で当該軌道面44a1上を転動するようになる。そして、制御ローラ36の位置が規定された結果、駆動リンク28および従動リンク32を介して、駆動カム軸12の回転角度に対する従動カムロブ14aの相対的な回転角度θここでは、図3中において、駆動カム軸12の中心点とカム軸側回転支点とを結ぶ線と、駆動カム軸12の中心点とカムロブ側回転支点とを結ぶ線とのなす角度として規定も特定されることになる。ガイド部材44は、図1、3に示すように、気筒毎に、上記軌道面44a1を有する環状部44aを備えている。各気筒の環状部44aは、図1に示すように、架橋部44bを介して橋渡しされることによって一体的に連結されている。ガイド部材44は、図3における上下方向すなわち、気筒の上下方向への移動自在な態様であって、図3における左右方向および駆動カム軸12の軸方向への移動が拘束される態様で、所定の支持部材図示省略を介してシリンダヘッドもしくはカムキャリアによって支持されている。図5は、図1に示す作用角可変アクチュエータ50の具体的な構成を説明するための図である。より具体的には、図5Aは、作用角可変アクチュエータ50を、図1における矢視Cの方向から見た図であり、図5BおよびCは、作用角可変アクチュエータ50を、図5Aにおける矢視Dの方向から見た図である。尚、図1、図5BおよびCでは、モータ52およびウォームギヤ54の図示を省略している。本実施形態の可変動弁装置10は、上記ガイド部材44を、図3中に示す移動方向本実施形態では、内燃機関の気筒の軸線方向と一致しているものとするに所定の移動範囲内で駆動するための作用角可変アクチュエータ50を備えている。より具体的には、作用角可変アクチュエータ50は、駆動カム軸12の軸方向から見て、円周面である軌道面44a1の中心点と駆動カム軸12の中心点とが一致した状態を基準状態として、軌道面44a1の中心点が駆動カム軸12の軸線の法線方向かつ気筒の軸線方向に沿って移動するようにすなわち、図3における上下方向にガイド部材44を移動させるものである。作用角可変アクチュエータ50は、図5Aに示すように、電動モータ以下、単にモータ52と、当該モータ52の出力軸に固定されたウォームギヤ54と、当該ウォームギヤ54と噛み合わされたウォームホイール56とを備えている。モータ52は、図示省略するECUElectronicControlUnitの指令に基づいて駆動される。そして、図5Bに示すように、ウォームホイール56には、当該ウォームホイール56と同心の制御軸58が固定されている。制御軸58には、ガイド部材44の並行する2つの架橋部44bに対応して、2つの作用角可変カム60が固定されている。更に、制御軸58の近傍には、制御軸58の回転角度を検出することによりバルブ16の作用角を取得するための作用角センサ62が配置されている。作用角センサ62は、上記ECUに接続されている。図5Bは、制御軸58に対してガイド部材44の架橋部44bが最も離れるように作用角可変カム60がモータ52により回転駆動された状態を示している。この状態では、ガイド部材44が上記移動範囲内において、図3における上方向すなわち、内燃機関の気筒の上方向に最も変位することになる。一方、図5Cは、制御軸58に対してガイド部材44の架橋部44bが最も近づくように作用角可変カム60がモータ52により回転駆動された状態を示している。この状態では、ガイド部材44が上記移動範囲内において、図3における下方向すなわち、内燃機関の気筒の下方向に最も変位することになる。上記の構成を有する作用角可変アクチュエータ50によれば、モータ52によって作用角可変カム60の回転角度を制御することにより、ガイド部材44の位置を上記移動範囲内において任意の位置に調整することができる。カム切替機構の構成について次に、図2を主に参照して、可変動弁装置10が備えるカム切替機構64の詳細な構成を説明する。カム切替機構64は、カムユニット14を駆動カム軸12の軸方向に移動させることによって、バルブ16と機械的に連結される対象となるロッカーローラ18aと接する従動カムロブ14aを、リフトカム14a1とゼロリフトカム14a2との間で切り替えるための機構である。図2に示すように、各気筒のカムユニット14における2つの従動カムロブ14aの間の外周面には、周方向に延びる螺旋状のガイド溝14cが形成されている。また、ガイド溝14cと対向する位置には、ガイド溝14cに係脱自在な円筒状の可動子66aを有する電磁ソレノイド式のカム切替アクチュエータ66が配置されている。カム切替アクチュエータ66は、図示省略するECUからの指令に基づいてデューティ制御されるようになっており、通電がONとされた状態で可動子66aをガイド溝14cに向けて突き出し可能に構成されている。図2においては便宜上カムユニット14の上方に図示しているが、カム切替アクチュエータ66は、対応するガイド溝14cに向けて可動子66aを突き出し可能な位置において、シリンダヘッドもしくはカムキャリアに固定されているものとする。1気筒のガイド溝14cの螺旋の向きは、図2に示すように、2気筒のガイド溝14cの螺旋の向きと逆になるように設定されている。より具体的には、2気筒のガイド溝14cは、その内部に可動子66aが挿入された状態において、ロッカーローラ18aと接する従動カムロブ14aが駆動カム軸12の回転に伴ってリフトカム14a1からゼロリフトカム14a2に切り替わるように、カムユニット14を案内するガイド溝として形成されている。一方、1気筒のガイド溝14cは、その内部に可動子66aが挿入された状態において、ロッカーローラ18aと接する従動カムロブ14aが駆動カム軸12の回転に伴ってゼロリフトカム14a2からリフトカム14a1に切り替わるように、カムユニット14を案内するガイド溝として形成されている。尚、カムユニット14と駆動カム軸12との間には、可動子66aがガイド溝14cに係合していない状態において、駆動カム軸12上におけるカムユニット14の軸方向位置を保持するためのストッパー機構図示省略が備えられているものとする。また、図2に示すように、駆動カム軸12は、中空状に形成されている。駆動カム軸12の内部には、リンクシャフト68が挿入されている。リンクシャフト68は、隣り合う1および2気筒に配置される2つのカムユニット14を、駆動カム軸12の軸方向に連動して変位可能とするために備えられたシャフトである。各気筒のカムユニット14には、図2に示すように、駆動カム軸12の周方向に長い長穴14dが形成されている。リンクシャフト68には、カムユニット14の長穴14dと駆動カム軸12に形成された長穴図示省略とを貫通した状態で、円筒状の圧入ピン70が圧入されている。カムユニット14の長穴14dの幅と圧入ピン70の径とは、ほぼ同じ寸法に設定されており、これにより、1および2気筒のカムユニット14のそれぞれとリンクシャフト68とが、駆動カム軸12の軸方向における相対的な移動が拘束され、かつ相対的な回転が許容される態様で連結されている。尚、駆動カム軸12に形成された上記長穴は、リンクシャフト68が駆動カム軸12の軸方向に移動する際に、圧入ピン70と干渉してリンクシャフト68の移動を妨げることがないように、駆動カム軸12の軸方向に長い長穴として形成されているものとする。以上説明した構成要素、すなわち、ガイド溝14c、カム切替アクチュエータ66、リンクシャフト68、圧入ピン70、カムユニット14の長穴14dおよび駆動カム軸12の上記長穴によって、上記カム切替機構64が構成されている。[可変動弁装置の動作]次に、図6乃至図8を参照して、本実施形態の可変動弁装置10の動作について説明する。1.可変速度カム機能を用いたバルブの作用角可変についてここでは、リフトカム14a1がロッカーローラ18aに接している状態図1参照を前提として説明を行う。ガイド部材の位置調整に応じた回転角度θの変化について図6は、ガイド部材44の変位に伴う可変動弁装置10の動作を説明するための模式図である。尚、図6の各図は、上記図3とは逆方向から見て、可変動弁装置10の主たる構成要素を模式的に表した図である。また、図7は、ガイド部材44の変位に伴うバルブ16の作用角の変化、および、ガイド部材44の変位に伴う上記基準状態時の値に対する駆動カム軸12と従動カムロブ14aとの回転角度θの差変化を表した図である。図6中に示す駆動カム軸12の回転方向に駆動カム軸12が回転すると、駆動カム軸12の回転力が、駆動カム軸12に一体的に固定された駆動アーム部24aを介して、駆動リンク28に伝達される。駆動リンク28に伝達された駆動カム軸12の回転力は、制御ローラ側回転軸34および従動リンク32を介して、従動アーム部14bと一体的に形成された従動カムロブ14aに伝達される。このように、駆動カム軸12の回転力は、リンク機構42を介して従動カムロブ14aに伝達されることになる。その結果、駆動カム軸12の回転と同期して、リンク機構42の各要素および従動カムロブ14aが駆動カム軸12と同一方向に回転することになる。この際、既述したように、制御ローラ36は、軌道面44a1に常に接した状態で当該軌道面44a1上を転動することになる。図6Bに示す状態は、駆動カム軸12の中心点と軌道面44a1の中心点とが一致している状態上記基準状態であり、また、本実施形態の軌道面44a1は、円周面である。このため、駆動カム軸12の回転に伴って制御ローラ36が軌道面44a1上を一回転する間に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ36の回転中心との距離に変化はなく、駆動カム軸12に対する従動カムロブ14aの相対的な回転角度θに変化はない。従って、図6Bに示す基準状態時には、従動カムロブ14aは、駆動カム軸12と等速で一回転することになる。次に、図6Aに示す状態は、図6Bに示す基準状態時と比べて、軌道面44a1が図6における上方向気筒の上方向に上記移動範囲内で最も移動した状態を示している。この状態では、制御ローラ36が軌道面44a1の下半分側に位置している時に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ36の回転中心との距離が上記基準状態の時よりも狭められることになる。この下半分の区間において上記距離が狭められると、上記基準状態時に比べて、駆動カム軸12に対する従動カムロブ14aの相対的な回転角度θが拡大することになる。既述したように、駆動カム軸12の上記長穴を貫通してリンクシャフト68に圧入された圧入ピン70とカムユニット14とは、周方向に長い長穴14dによって係合している。これにより、圧入ピン70によって駆動カム軸12に対する従動カムロブ14aの相対的な回転角度θの変化が妨げられないようにすることができ、2つのカムユニット14間を連結するリンクシャフト68を備えるうえで、駆動カム軸12に対する従動カムロブ14aの速度変化に対応することができる。そして、駆動カム軸12の回転方向は、図6における時計回りである。従って、この下半分の区間において回転角度θが拡大すると、上記基準状態時と比べ、従動カムロブ14aの回転位置が駆動カム軸12に対して駆動カム軸12の回転方向の前方側に進められることになる。以下、上記基準状態時よりも上記回転角度θが拡大することにより、このような作用の生ずる区間のことを、増速区間と称する場合がある。一方、図6Cに示す状態は、図6Bに示す基準状態時と比べて、軌道面44a1が図6における下方向気筒の下方向に上記移動範囲内で最も移動した状態を示している。この状態では、制御ローラ36が軌道面44a1の下半分側に位置している時に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ36の回転中心との距離が上記基準状態の時よりも広げられることになる。この下半分の区間において上記距離が広げられると、上記基準状態時に比べて、駆動カム軸12に対する従動カムロブ14aの相対的な回転角度θが減少することになる。その結果、上記基準状態時と比べ、従動カムロブ14aの回転位置が駆動カム軸12に対して駆動カム軸12の回転方向の後方側に遅らされることになる。以下、上記基準状態時よりも上記回転角度θが減少することにより、このような作用の生ずる区間のことを、減速区間と称する場合がある。ガイド部材の位置調整に応じたバルブの作用角の変化について本実施形態の可変動弁装置10では、図6Aに示すように軌道面44a1が上方向に移動した時の増速区間が、従動カムロブ14aのリフト区間と重なるように設定されている。ここで、図6Aおよび図6Cに示すガイド部材44の制御状態において、図6中における駆動カム軸12の中心点を通る水平線と軌道面44a1とが交わる点付近を制御ローラ36が通過する際に、駆動カム軸12の中心点と制御ローラ36の中心点との距離が上記基準状態時の値と等しくなり、これにより、上記回転角度θが上記基準状態時の値と等しくなるタイミング以下、このようなタイミングのことを、等回転角度タイミングと称するが存在する。本実施形態では、図6に示すように、作用角可変アクチュエータ50によってガイド部材44を上記移動範囲内において上方向に移動させた場合に減速区間から増速区間に切り換わる方すなわち、図6における右側の等回転角度タイミングと、バルブ16の開き時期とがほぼ一致するように、軌道面44a1に対する制御ローラ36の位置が設定されている。以上の設定を有する本実施形態の可変動弁装置10によれば、軌道面44a1が図6Aに示すように上方向に移動した場合には、バルブ16の開き側のリフト区間では、駆動カム軸12に対して前方に進みながら従動カムロブ14aが回転することになる。このため、駆動カム軸12に対する相対的な従動カムロブリフトカム14a114aの回転速度が図6Bに示す基準状態時等速時と比べて増加することになる。このため、この場合には、図7A中に増速時リフト小作用角と付して示すように、上記基準状態時の等速時リフトと比べて、バルブ16のリフト量が最大リフト量に早く到達するようになる。また、この場合には、制御ローラ36が軌道面44a1の真下位置を通過した後バルブ16の開弁後にカム角度で90°、クランク角度で180°CAを経過した後は、駆動カム軸12に対する従動カムロブリフトカム14a114aの相対的な回転速度が減少し始める。従って、作用角が180°CAを越える一般的な設定の吸気弁の場合であれば、バルブの閉じ時期付近では、等速時リフトと比べて、バルブの加速度負の値が小さくなる。しかしながら、バルブ16の開弁後に制御ローラ36が軌道面44a1の真下位置に到達するまでの区間において従動カムロブ14aの回転速度が高められている影響が大きいため、バルブ16の閉じ時期についても等速時リフト時と比べて早くなる。これにより、バルブ16の作用角を等速時リフトと比べて小さくすることができる。また、本実施形態における可変動弁装置10によれば、軌道面44a1が図6Cに示すように下方向に移動した場合には、バルブ16の開き側のリフト区間では、駆動カム軸12に対して後方に遅れながら従動カムロブ14aが回転することになる。このため、駆動カム軸12に対する相対的な従動カムロブリフトカム14a114aの回転速度が図6Bに示す基準状態時等速時と比べて減少することになる。このため、この場合には、図7A中に減速時リフト大作用角と付して示すように、上記基準状態時の等速時リフトと比べて、バルブ16のリフト量が最大リフト量に到達するタイミングが遅くなる。また、上記増速時リフトに対して上述したものとは逆の理由により、バルブ16の閉じ時期についても等速時リフト時と比べて遅くなる。これにより、バルブ16の作用角を等速時リフトと比べて大きくすることができる。また、本実施形態における可変動弁装置10では、上記のように、図6における右側の等回転角度タイミングと、バルブ16の開き時期とが一致するように、軌道面44a1に対する制御ローラ36の位置が設定されている。このような設定によれば、作用角可変アクチュエータ50により制御される軌道面44a1の位置にかかわらず、バルブ16の開き時期における従動カムロブリフトカム14a114aの上記回転角度θをほぼ一定に揃えることができる。これにより、図7Aに示すように、バルブ16の開き時期を一定もしくは実質的に一定としつつ作用角を変更することすなわち、位相連成が可能となる。2.弁駆動状態と弁停止状態との間でのバルブの動作状態の切り替えについて弁停止動作について図1は、ロッカーローラ18aとリフトカム14a1とが接触した状態にあることで、リフトカム14a1の作用力がロッカーアーム18等を介してバルブ16に伝達され、これにより、バルブ16の開閉動作が行われる弁駆動状態を示している。弁停止動作は、図1に示す弁駆動状態において、例えば、内燃機関のフューエルカット要求等の所定の弁停止動作の実行要求がECUによって検知された際に行われる。本実施形態の弁停止動作は、2気筒のカム切替アクチュエータ66の可動子66aが挿入されたガイド溝14cを利用して、駆動カム軸12の回転力を当該駆動カム軸12の軸方向の力に変換してカムユニット14をスライドさせる動作である。このため、このカムユニット14のスライド動作は、1および2気筒に関する従動カムロブ14aの共通ベース円区間において行われる必要がある。本実施形態では、カムユニット14が変位する区間が上記共通ベース円区間内となるように、2気筒のガイド溝14cが設定されている。ECUが所定の弁停止動作の実行要求を検知した場合には、上記共通ベース円区間が到来するタイミングに合わせて、2気筒のカム切替アクチュエータ66への通電が行われる。これにより、2気筒の可動子66aが同一気筒のガイド溝14cに挿入される。その結果、ガイド溝14cの作用によって、リフトカム14a1がロッカーローラ18aと接する位置以下、リフト位置と称するから、ゼロリフトカム14a2がロッカーローラ18aと接する位置以下、ゼロリフト位置と称するに向けて、2気筒のカムユニット14のスライド動作が行われる。そして、2気筒のカムユニット14のスライド動作と連動して、リンクシャフト68を介して1気筒のカムユニット14のスライド動作が同時に行われる。図8は、バルブ16が弁停止状態にある時の可変動弁装置10を表した図である。2気筒のカム切替アクチュエータ66およびガイド溝14cを利用した上記スライド動作によって、1および2気筒のカムユニット14の軸方向位置がリフト位置からゼロリフト位置に切り替えられるようになる。ゼロリフト位置では、ゼロリフトカム14a2がロッカーローラ18aと接するため、ロッカーアーム18を介してバルブ16を駆動するための力が与えられなくなり、バルブ16のリフト動作が閉弁位置で停止した弁停止状態となる。以上のように、本実施形態の弁停止動作によれば、1および2気筒のバルブ16の動作状態を、図1に示す弁駆動状態から図8に示す弁停止状態に瞬時に切り替えることが可能となる。弁復帰動作について弁停止状態から弁駆動状態に戻すための弁復帰動作は、例えば、フューエルカットからの復帰要求等の所定の弁復帰動作の実行要求がECUによって検知された際に行われる。このような弁復帰動作は、1および2気筒に関する共通ベース円区間が到来するタイミングに合わせて、1気筒のカム切替アクチュエータ66への通電をONとすることで開始される。1気筒のガイド溝14cについても、2気筒のガイド溝14cと同様に、カムユニット14が変位する区間が上記共通ベース円区間内となるように設定されている。1気筒のカム切替アクチュエータ66への通電が行われると、1気筒の可動子66aが同一気筒のガイド溝14cに挿入される。その結果、2気筒のガイド溝14cと逆向きの螺旋状に形成された1気筒のガイド溝14cの作用によって、ゼロリフト位置からリフト位置に向けて、1気筒のカムユニット14のスライド動作が行われる。そして、1気筒のカムユニット14のスライド動作と連動して、リンクシャフト68を介して2気筒のカムユニット14のスライド動作が同時に行われる。1気筒のカム切替アクチュエータ66およびガイド溝14cを利用した上記スライド動作によって、1および2気筒のカムユニット14の軸方向位置がゼロリフト位置からリフト位置に切り替えられるようになる。以上のように、本実施形態の弁復帰動作によれば、1および2気筒のバルブ16の動作状態を、図8に示す弁停止状態から図1に示す弁駆動状態に瞬時に切り替える復帰させることが可能となる。[実施の形態1における可変動弁装置の効果]以上説明したように、本実施形態の可変動弁装置10によれば、作用角可変アクチュエータ50によって作用角可変カム60を回転駆動して軌道面44a1を気筒の軸線方向に沿って上下に移動させることにより、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ36の回転中心との距離が変化し、駆動カム軸12と従動カムロブ14aとの回転角度θが変化する。また、軌道面44a1の移動量駆動カム軸12の回転中心に対する軌道面44a1の偏心量が大きいほど、上記回転角度θの変化量が大きくなる。その結果、作用角可変アクチュエータ50による作用角可変カム60の回転位置ガイド部材44の軌道面44a1の制御位置に応じて、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ14aの回転速度を連続的に増減することができる。これにより、作用角可変カム60の回転位置軌道面44a1の制御位置に応じて、バルブ16の作用角を連続的に可変することができるようになる。このように、本実施形態の可変動弁装置10によれば、クランク軸の回転力によって駆動カム軸12を駆動する構成を用いる場合において、装置構成を極力複雑にすることなく、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ14aの回転速度を変更可能とすることができる。更に、本実施形態の可変動弁装置10によれば、上記のように可変速度カム機能を備えたうえで、バルブ16の動作状態を弁駆動状態と弁停止状態との間で切り替え可能とすることができる。これにより、フューエルカット時に、吸気弁および排気弁のうちの少なくとも一方として機能するバルブ16を弁停止状態とすることにより、内燃機関の排気通路に配置される触媒への新気酸素の流入を防止することができ、触媒の劣化抑制を図ることができる。また、本実施形態の可変動弁装置10では、1気筒弁復帰用のガイド溝14cの螺旋の向きが、2気筒弁停止用のガイド溝14cの螺旋の向きと逆になるように設定されている。そして、1気筒のカムユニット14と2気筒のカムユニット14とをリンクシャフト68を介して連結するようにしている。このような構成によれば、気筒毎に弁停止用および弁復帰用のガイド溝14cをそれぞれ備える場合と比べ、弁停止用および弁復帰用のカム切替アクチュエータ66が2気筒に対してそれぞれ1つずつ備えるだけで済むようになる。これにより、カム切替アクチュエータ66の数を半減させることができ、また、電磁ソレノイド式であるカム切替アクチュエータ66の駆動に必要な電力を半減させることができる。ところで、上述した実施の形態1においては、カムユニット14を駆動カム軸12の軸方向にスライド動作させための構成として、ガイド溝14cとカム切替アクチュエータ66とを用いるものを例に挙げて説明を行った。しかしながら、本発明におけるカム切替機構は、上記構成に限定されるものではなく、例えば、電動モータ等を利用してカムユニットを駆動カム軸の軸方向に移動させるものであってもよい。また、上述した実施の形態1においては、従動リンク32に対して軸方向の移動が拘束された態様で当該従動リンク32に固定され、かつ、駆動リンク28に対しては軸方向の移動が許容される態様で当該駆動リンク28と係合する制御ローラ側回転軸34を備えるようにし、これにより、制御ローラ側回転軸34周りの構成にて、カムユニット14の変位に対応するようにしている。しかしながら、このような構成に代え、従動アーム部14bと従動リンク32との連結部であるカムロブ側回転軸30周りの構成に対して、カムユニット14の変位に対応する構成を備えるようにしてもよい。すなわち、例えば、カムロブ側回転軸30を延長し、かつ従動リンク32と従動アーム部14bとの間にカムユニット14の変位に伴う従動アーム部14bの変位を許容するスペースを設けるようにしてもよい。また、上述した実施の形態1においては、螺旋状のガイド溝14cを備えた構成を例に挙げて説明を行った。しかしながら、本発明におけるガイドレールは、バルブの開弁特性を切り替えるために係合部と係合可能な螺旋状の壁部を備えるものであれば、必ずしも溝状に形成されたものでなくてもよい。また、上述した実施の形態1においては、1および2の2つの気筒のカムユニット14を変位させるために、1のカムユニット14に弁復帰用のガイド溝14cを設け、2のカムユニット14に弁停止用のガイド溝14cを設け、かつ、1気筒のカムユニット14と2気筒のカムユニット14とをリンクシャフト68を介して連結するようにしている。これにより、既述したように、カム切替アクチュエータ66の数を半減させられる等の効果を奏することができる。しかしながら、本発明は、上記の構成に限定されるものではなく、カムユニット毎に、カムユニットの往復移動のための2つのガイドレールと、それらに対応する2つのカム切替アクチュエータを備えるようにしてもよい。また、上述した実施の形態1においては、リフトカム14a1とゼロリフトカム14a2とを備えた構成について説明を行った。しかしながら、本発明における第1カムロブと第2カムロブとの組み合わせは、上記に限定されるものではない。すなわち、第2カムロブは、例えば、第1カムロブよりも小さなリフトが得られるようにするノーズ部を備えるカムロブであってもよい。また、上述した実施の形態1においては、駆動カム軸12の軸方向から見て、円周面である軌道面44a1の中心点と駆動カム軸12の中心点とが一致した状態を基準位置として、軌道面44a1の中心点が駆動カム軸12の軸線の法線方向かつ気筒の軸線方向に沿って移動するように図6等における上下方向にガイド部材44を移動させる作用角可変アクチュエータ50を備えるようにしている。しかしながら、本発明において駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度θを変化させるためのガイド部材の移動方向は、上記に限定されるものではなく、駆動カム軸の軸線と直交する平面方向であればよい。尚、上述した実施の形態1においては、リンクプレート38および保持ローラ46が前記第1の発明における接触維持手段に、リフトカム14a1が前記第1の発明における第1カムロブに、ゼロリフトカム14a2が前記第1の発明における第2カムロブに、それぞれ相当している。また、上述した実施の形態1においては、2気筒のガイド溝14cが前記第3の発明における第1ガイドレールに、2気筒の可動子66aが前記第3の発明における第1係合部に、2気筒のカム切替アクチュエータ66が前記第3の発明における第1カム切替アクチュエータに、それぞれ相当している。また、上述した実施の形態1においては、1気筒のガイド溝14cが前記第4の発明における第2ガイドレールに、1気筒の可動子66aが前記第4の発明における第2係合部に、1気筒のカム切替アクチュエータ66が前記第4の発明における第2カム切替アクチュエータに、それぞれ相当している。また、上述した実施の形態1においては、リンクシャフト68が前記第5の発明における部材連結軸に相当している。また、上述した実施の形態1においては、駆動リンク28が前記第6の発明におけるカム軸側リンク部材に、従動リンク32が前記第6の発明におけるカムロブ側リンク部材に、制御ローラ側回転軸34が前記第6の発明におけるピンに、それぞれ相当している。