被加熱物が載置される天板と、前記天板に形成され、前記被加熱物の載置位置を示す複数の加熱口と、前記各加熱口毎に設けられ、該加熱口に載置された前記被加熱物を誘導加熱する加熱手段と、スイッチング素子のオンオフ動作により、前記加熱手段に高周波電力を供給する駆動回路と、加熱調理に関する操作の入力を行う操作部と、前記操作部からの入力に基づいて前記駆動回路を制御する制御部とを備え、前記複数の加熱口のうち、少なくとも1つの加熱口は、対応する前記加熱手段が複数の加熱コイルにより構成され、前記駆動回路は、それぞれ前記加熱コイルに高周波電力を供給し、前記制御部は、前記複数の加熱口のうち、前記加熱手段が複数の加熱コイルにより構成された加熱口である第1の加熱口と、前記第1の加熱口に隣接する加熱口である第2の加熱口とに、それぞれ載置された前記被加熱物を同時に誘導加熱させる場合、前記第1の加熱口の前記加熱手段を構成する複数の加熱コイルのうち、前記第2の加熱口に最も近接する加熱コイルを少なくとも含む一部の加熱コイルを駆動する前記駆動回路の動作周波数を、前記第1の加熱口の前記加熱手段を構成する他の加熱コイルを駆動する前記駆動回路および前記第2の加熱口の前記加熱手段を駆動する駆動回路の動作周波数より可聴周波数以上高くすることを特徴とする誘導加熱調理器。前記制御部は、前記第1の加熱口の前記加熱手段と前記第2の加熱口の前記加熱手段とを同時に誘導加熱させる場合、前記第1の加熱口の前記加熱手段を構成する複数の加熱コイルのうち、前記一部の加熱コイルを駆動する前記駆動回路の動作周波数を、前記第1の加熱口の前記加熱手段を構成する他の加熱コイルを駆動する前記駆動回路および前記第2の加熱口の前記加熱手段を駆動する前記駆動回路の動作周波数より、15kHz以上高くすることを特徴とする請求項1記載の誘導加熱調理器。前記一部の加熱コイルが、前記第2の加熱口に近接する加熱コイルであることを特徴とする請求項1または2記載の誘導加熱調理器。前記第1の加熱口の前記加熱手段は、第1の加熱コイルの周辺に、第2の加熱コイルが複数配置されて構成され、前記一部の加熱コイルが、前記第2の加熱コイルであることを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載の誘導加熱調理器。前記一部の加熱コイルを駆動する前記駆動回路は、前記スイッチング素子がワイドバンドギャップ半導体により形成されたことを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載の誘導加熱調理器。前記ワイドバンドギャップ半導体は、炭化珪素、窒化ガリウム系材料、またはダイヤモンドであることを特徴とする請求項5記載の誘導加熱調理器。前記第1の加熱口の前記加熱手段は、径の異なる複数の加熱コイルが同心円状に配置されて構成されたことを特徴とする請求項1~6の何れか1項に記載の誘導加熱調理器。前記第1の加熱口の前記加熱手段は、第1の加熱コイルの周辺に、第2の加熱コイルが複数配置されて構成されたことを特徴とする請求項1~6の何れか1項に記載の誘導加熱調理器。しかしながら、上記特許文献1の技術は、ある一定の発振周波数をもとに複数の加熱口の入力電力制御火力調整を行うことにより、複数の加熱口の発振周波数の差分を零とし、鍋から発生する干渉音を抑制するものであり、発振周波数の変更を想定していない。このため、被加熱物である鍋の材質によっては十分な電力が投入できないという課題があった。また、上記特許文献2の技術は、複数の加熱コイルのうち少なくとも2つ以上の加熱コイルがアルミ等の低抵抗非磁性金属を加熱している場合に、前記加熱コイルのうち1つの加熱コイルに流れる高周波電流の周波数と、他の加熱コイルに流れる高周波電流の周波数差が可聴周波数より高い周波数となるように制御するものである。このため、駆動周波数の高周波化のために装置の複雑化やコスト増を招くという課題があった。また、複数の加熱口の両方で鉄やステンレスなどの磁性金属の被加熱物を加熱する場合は、低抵抗非磁性金属に比べて低周波数での動作となり、磁性非磁性両方に対応しその周波数差を可聴周波数より高く設定することは、コイル駆動回路のスイッチング素子の損失増大を招き、冷却装置の大型化や、効率低下などの課題があった。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、複数の加熱口に対応する複数の加熱手段を同時駆動する場合において、干渉音の発生を抑制することができる誘導加熱調理器を得るものである。この発明に係る誘導加熱調理器は、被加熱物が載置される天板と、前記天板に形成され、前記被加熱物の載置位置を示す複数の加熱口と、前記各加熱口毎に設けられ、該加熱口に載置された前記被加熱物を誘導加熱する加熱手段と、スイッチング素子のオンオフ動作により、前記加熱手段に高周波電力を供給する駆動回路と、加熱調理に関する操作の入力を行う操作部と、前記操作部からの入力に基づいて前記駆動回路を制御する制御部とを備え、前記複数の加熱口のうち、少なくとも1つの加熱口は、対応する前記加熱手段が複数の加熱コイルにより構成され、前記駆動回路は、それぞれ前記加熱コイルに高周波電力を供給し、前記制御部は、前記複数の加熱口のうち、前記加熱手段が複数の加熱コイルにより構成された加熱口である第1の加熱口と、前記第1の加熱口に隣接する加熱口である第2の加熱口とに、それぞれ載置された前記被加熱物を同時に誘導加熱させる場合、前記第1の加熱口の前記加熱手段を構成する複数の加熱コイルのうち、前記第2の加熱口に最も近接する加熱コイルを少なくとも含む一部の加熱コイルを駆動する前記駆動回路の動作周波数を、前記第1の加熱口の前記加熱手段を構成する他の加熱コイルを駆動する前記駆動回路および前記第2の加熱口の前記加熱手段を駆動する駆動回路の動作周波数より可聴周波数以上高くするものである。この発明は、複数の加熱手段を同時に誘導加熱させる場合、干渉音の発生を抑制することができる。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1に係る誘導加熱調理器を示す図である。図1において、誘導加熱調理器本体1の上部には鍋などの被加熱物5を載置する天板2を有する。天板2上には、被加熱物5の載置位置を示すための加熱口を3つ備えている。なお、本実施の形態では、天板2上の3つの加熱口のうち、手前左側の加熱口を第1の加熱口3とし、手前右側の加熱口を第2の加熱口4として説明する。なお、加熱口の数は3つに限るものではなく、2以上の任意の加熱口を設けるようにしても良い。また、天板2上には、各加熱口への火力等を設定するための操作部7、および設定火力や動作状態を表示するための表示部8が設けられている。この操作部7と表示部8は加熱口ごとに設けられる場合や、各加熱口分を一括して操作部と表示部を設ける場合など、特に限定するものではない。図2はこの発明の実施の形態1に係る誘導加熱調理器の構成を説明するブロック図である。なお、図2においては、誘導加熱調理器本体1の第1の加熱口3と第2の加熱口4に関係する部分を示している。図2において、天板2上の第1の加熱口3と第2の加熱口4は、それぞれ天板2下方に誘導加熱するための加熱手段を備えている。天板2下方の第1の加熱口3に相当する部分には、それぞれ径の異なる2つの加熱コイル3a、3bを同心円状に配置している。天板2下方の第2の加熱口4に相当する部分には、1つの加熱コイル4cを配置している。まず、第1の加熱口3の構成について説明する。加熱コイル3aと加熱コイル3bで構成される加熱手段は、加熱コイル3a用の駆動回路10と加熱コイル3b用の駆動回路11とにより高周波電力が供給される。制御部6は、使用者が操作部7で設定した火力等の操作や、後述する第2の加熱口4の加熱手段の動作に応じて、駆動回路10、11のスイッチング素子のオンオフ動作をそれぞれ制御して、加熱コイル3a、3bによる誘導加熱の出力火力を制御する。また、負荷検知手段9は、駆動回路10、11から加熱コイル3a、3bに供給される高周波電力をそれぞれ検知して、加熱コイル3a、3bの上方に被加熱物5負荷が載置されているか否かを検出する。制御部6は、使用者の操作により操作部7から加熱開始の指示が行われると、加熱開始前に負荷検知用動作モードで駆動回路10、11を駆動させ、負荷検知手段9によって負荷検知動作を行い、その検知結果に基づき駆動回路10および11の駆動状態を決定する。詳細は後述する。続いて、第2の加熱口4の構成について説明する。加熱コイル4cで構成される第2の加熱口4の加熱手段は、加熱コイル4c用の駆動回路13により高周波電力が供給される。制御部6は、使用者が操作部7で設定した火力等の操作などに応じて、駆動回路13のスイッチング素子のオンオフ動作をそれぞれ制御して、加熱コイル4cによる誘導加熱の火力を制御する。制御部6は、使用者の操作により操作部7から加熱開始の指示が行われると、加熱開始前に負荷検知用動作モードで駆動回路13を駆動させ、負荷検知手段12によって負荷検知動作を行い、その検知結果に基づき駆動回路13の駆動状態を決定する。なお、本実施の形態1では、第1の加熱口3に2つの加熱コイル3a、3bを同心円状に配置した場合を説明するが、本発明はこれに限るものでない。例えばそれぞれ径の異なる3つ以上の加熱コイルを同心円状に配置するようにしても良い。なお、本実施の形態1では、第2の加熱口4に対応する加熱手段が1つの加熱コイル4cの場合を説明するが、本発明はこれに限るものではない。例えば、第1の加熱口3と第2の加熱口4が何れも複数の加熱コイルで構成するようにしても良い。この場合、第1の加熱口3と第2の加熱口4は、ともに本発明の第1の加熱口に相当し、一方を制御対象としてみたとき、他方が第2の加熱口に相当する。つまり、複数の加熱コイルを有する加熱口が複数の場合には、これら複数の加熱口の何れもが、本発明の第1の加熱口に相当する。また、第1の加熱口に隣接した加熱口の何れもが、本発明の第2の加熱口に相当する。ここで、複数の加熱口を同時に動作させた場合に発生する干渉音について説明する。被加熱物5を加熱する際の火力の調整は、加熱コイルに流す高周波電流を増減させることで行う。この高周波電流を増減する手段として加熱コイルに流す電流の周波数を変化させて実現している。これは加熱コイルのインピーダンスを周波数によって増減させて加熱コイルに流す電流を制御する方式で、火力を大きくするには加熱コイルのインピーダンスが小さくなるよう周波数を低く設定し、逆に火力を小さくするには周波数を高く設定して、駆動回路から加熱コイルに高周波電流を供給する。干渉音の発生は、複数の加熱口をこのように駆動させたときに発生するものであり、例えば加熱コイルの駆動周波数がその設定火力の違い、または被加熱物の材質の違いなどから第1の加熱口3と第2の加熱口4とで異なり、その駆動周波数の差分が可聴周波数範囲である20kHz未満の場合には使用者に聞こえるものである。また、被加熱物5の底面形状と加熱コイルの大きさとの関係により、一方の加熱コイルからの磁束が、他方の加熱口に載置されている被加熱物に影響を与えるような場合には顕著に干渉音が発生する。これは、他方の加熱口側の被加熱物に、自身の加熱コイルによる駆動周波数と、もう一方から入ってくる異なる駆動周波数との磁束により、被加熱物が誘導加熱されることになり、その駆動周波数の差分が干渉音となって現れるものである。次に、本実施の形態1の動作について、図2および図3を用いて説明する。図3はこの発明の実施の形態1に係る誘導加熱調理器の動作を説明する図である。図3Aは、加熱コイル3aおよび3bの両方が覆われるような大きさの被加熱物5が、第1の加熱口3に載置された場合を示している。図3Bは、加熱コイル3aが被加熱物5によって覆われ、加熱コイル3bが覆われないような小径の被加熱物5が、第1の加熱口3に載置された場合を示している。図3Cは、負荷検知結果と各加熱コイルの動作との関係を示している。以下、第1の加熱口3に隣接する第2の加熱口4は加熱動作状態であるものとし、第1の加熱口3の加熱動作を開始させる動作の説明をする。制御部6は、操作部7から第1の加熱口3に対する加熱開始の操作が入力されると、負荷検知用動作モードで駆動回路10、11を一定時間だけ駆動させる。負荷検知手段9は、このときの加熱コイル3a、3bに流れる電流等により、加熱コイル3a、3bの上方天板2上に被加熱物5が載置されているか否かを検出する。図3Aに示すように、加熱コイル3aと3bの両方に被加熱物5負荷がある場合には、負荷検知手段9は、加熱コイル3aと3bの両方について、被加熱物5の載置状態を検知する。制御部6は、負荷検知手段9の検知結果に基づき、駆動回路10および11を駆動させて、それぞれ操作部7からの設定に基づき加熱出力を決定し、加熱コイル3aおよび3bの両方を動作させて誘導加熱を行う。一方、図3Bに示すように、加熱コイル3bの上方に被加熱物5が載置されていない場合には、負荷検知手段9は、加熱コイル3aについて被加熱物5の載置状態を検知し、加熱コイル3bについては被加熱物5の載置を検知しない。制御部6は、負荷検知手段9の検知結果に基づき、駆動回路10を駆動させて加熱コイル3aを動作させて誘導加熱を行い、駆動回路11の駆動を行わず加熱コイル3bの出力を停止状態とする。このときの加熱出力は加熱コイル3aのみの動作で出力可能な火力となる。なお、上記の動作では、上方に被加熱物5が載置されていない加熱コイル3bの出力を停止させる場合を説明したが、本発明はこれに限らず、加熱コイル3bの出力を低下させるようにしても良い。以上のように本実施の形態においては、複数の加熱コイル3a、3bを有する第1の加熱口3と、この第1の加熱口3に隣接して配置された加熱口の加熱手段である加熱コイル4cとを同時に誘導加熱させる場合、負荷検知手段9の検知結果に基づき、複数の加熱コイル3a、3bの出力を制御する。このため、第1の加熱口3の加熱手段から放射された磁束が、第2の加熱口4に載置された被加熱物5へ与える影響を低減させることができる。よって、複数の加熱手段を同時に誘導加熱させる場合、干渉音の発生を抑制することができる。また、第1の加熱口3の加熱手段と第2の加熱口4の加熱手段とを同時に誘導加熱させる場合、第1の加熱口の加熱手段を構成する加熱コイル3a、3bのうち、上方に被加熱物5が載置されていない加熱コイルの出力を停止または低下させる。このため、第2の加熱口4に到達する磁束が多い加熱コイル3bについては磁束の発生を停止または低減させることができ、第2の加熱口4への漏れる磁束の影響を低減することができ、干渉音の発生を抑制することができる。また、第2の加熱口4に到達する磁束が少ない加熱コイル3aについては誘導加熱を行うことができる。また、上方に被加熱物5が載置されていない加熱コイルの出力を低下させることで、第1の加熱口3に載置された被加熱物5への投入電力をできるだけ確保することが可能になる。また、被加熱物5のサイズ底面サイズが十分大きく、第1の加熱口3の加熱手段を構成する加熱コイル3a、3bの全ての上方に、被加熱物5が載置されているとき、操作部7から入力された操作に応じた出力で、第1の加熱口3の加熱手段を構成する加熱コイル3a、3bを全て動作させる。このため、第1の加熱口3の加熱手段から第2の加熱口4に到達する磁束が少ない場合には、操作部7から入力された操作に応じた出力で誘導加熱を行うことができる。よって、使用者の指示通りの火力を投入することが可能になる。実施の形態2.上記実施の形態1では、第1の加熱口3に2つの加熱コイル3a、3bを同心円状に配置した場合の、干渉音抑制について説明した。本実施の形態2では、第1の加熱口3を構成する加熱コイルの配置が別の配置の場合の形態について説明する。図4はこの発明の実施の形態2に係る誘導加熱調理器の構成を説明するブロック図である。なお、図4においては、第1の加熱口3には楕円形状の被加熱物5鍋が載置され、第2の加熱口4には円形の被加熱物5鍋が載置された状態を示している。図4において、本実施の形態2における第1の加熱口3に対応する加熱手段としては、第1の加熱口3のほぼ中央に配置された加熱コイル3aと、この加熱コイル3aの周辺に配置された6個の加熱コイル3b1~3b6とにより構成されている。また、第1の加熱口3の各加熱コイル3a、3b1~3b6は、それぞれ負荷検知手段9を備える。また、加熱コイル3aに対応した駆動回路10aと、加熱コイル3b1~3b6にそれぞれ対応する駆動回路11b1~b6とを備えている。なお、その他の構成については上記実施の形態1と同様であり、同一の構成には同一の符号を付する。なお、本実施の形態2における加熱コイル3aは、本発明における第1の加熱コイルに相当する。なお、本実施の形態2における加熱コイル3b1~3b6は、本発明における第2の加熱コイルに相当する。次に、本実施の形態2の動作について、図4および図5を用いて説明する。なお、第1の加熱口3に隣接する第2の加熱口4は加熱動作状態であるものとし、第1の加熱口3の加熱動作を開始させる動作の説明をする。制御部6は、操作部7から第1の加熱口3に対する加熱開始の操作が入力されると、負荷検知用動作モードで駆動回路10a、11b1~b6を一定時間だけ駆動させる。負荷検知手段9は、このときの加熱コイル3a、3b1~3b6のそれぞれに流れる電流等により、各加熱コイル3a、3b1~3b6の上方天板2上に被加熱物5が載置されているか否かを検出する。図4に示すように、加熱コイル3a、3b2、3b3、3b5、3b6の上方の全範囲と、加熱コイル3b1、3b4の上方のほぼ半分の範囲に、楕円形状の被加熱物5が載置された場合には、負荷検知手段9は、各加熱コイル3a、3b1~3b6の全てについて、被加熱物5の載置状態を検知する。制御部6は、第1の加熱口3の加熱手段を構成する加熱コイル3a、3b1~3b6の全ての上方に、被加熱物5が載置されているとき、第1の加熱口3の加熱手段を構成する加熱コイル3a、3b1~3b6のうち、第2の加熱口に近接する少なくとも1つの加熱コイルの出力を停止または低下させる。例えば、加熱コイル3a、3b1~3b6のうち、最も第2の加熱口4に近接している加熱コイル3b1の駆動回路11b1の駆動を停止して出力を停止状態とする。また、制御部6は、駆動回路10aおよび11b2~b6を駆動させて、加熱コイル3aおよび3b2~3b6を動作させて誘導加熱を行う。なお、ここでは加熱コイル3b1のみの出力を停止または低下させる場合を説明したが、本発明はこれに限らず、例えば、加熱コイル3a、3b1~3b6のうち、第2の加熱口4側に配置されている加熱コイル3b1、3b2、3b6の出力を停止または低下させるようにしても良い。また、加熱コイル3b1の出力を停止させ、加熱コイル3b2、3b6の出力を低下させるようにしても良い。一方、図5に示すように、加熱コイル3a、3b1~3b4の上方の全範囲と、加熱コイル3b5、3b6の上方の一部例えば半分以下の範囲に、楕円形状の被加熱物5が載置された場合には、負荷検知手段9は、加熱コイル3a、3b1~3b4については、被加熱物5の載置状態を検知し、加熱コイル3b5、3b6については、被加熱物5の載置を検知しない。制御部6は、負荷検知手段9の検知結果に基づき、第1の加熱口3の加熱手段を構成する加熱コイル3a、3b1~3b6のうち、上方に被加熱物5が載置されていない加熱コイル3b5、3b6の出力を停止または低下させる。また、その他の加熱コイル3aおよび3b1~3b4を動作させて誘導加熱を行う。このように、第1の加熱口3の加熱コイル3a、3b1~3b6のうち、第2の加熱口4に最も近い加熱コイル3b1の上方に、十分に被加熱物5負荷が載置されている場合には、加熱コイル3b1から放射され、第2の加熱口4に載置された被加熱物5へ達する磁束が少なく、干渉音の原因となることが少ないため、加熱コイル3b1を動作させても干渉音の発生には至らない。なお、上方に被加熱物5が載置されていない加熱コイルが複数の場合、当該加熱コイルのうち、少なくとも、第2の加熱口4に最も近接する加熱コイルの出力を停止または低下させるようにしても良い。例えば図5の例では、上方に被加熱物5が載置されていない加熱コイル3b5、3b6のうち、少なくとも、第2の加熱口4に最も近い加熱コイル3b6の出力を停止または低下させるようにしても良い。なお、上方に被加熱物5が載置されていない加熱コイルが3つ以上の場合には、第2の加熱口4に最も近い加熱コイルを少なくとも含む任意の加熱コイルの出力を停止または低下させるようにしても良い。このように、上方に被加熱物5が載置されていない加熱コイルのうち、第2の加熱口4に最も近い加熱コイルの出力を停止または低下させることで、第2の加熱口4に載置された被加熱物5の干渉音の発生に最も影響する加熱コイルからの磁束の発生を停止または低減させることができ、干渉音の発生を抑制することができる。なお、本実施の形態においては、負荷検知手段9は、加熱コイルの上方のほぼ半分の範囲に被加熱物5が載置された場合には、被加熱物5の載置状態を検知し、加熱コイルの上方の一部例えば半分以下に被加熱物5が載置された場合には、被加熱物5の載置を検知しない場合を説明したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、加熱コイルの上方の一部であっても被加熱物5の載置状態を検知するようにしても良いし、加熱コイル上の全範囲に載置されている場合に載置状態を検知するようにしても良い。以上のように本実施の形態においては、第1の加熱口3の加熱手段と第2の加熱口4の加熱手段とを同時に誘導加熱させる場合、第1の加熱口3の加熱コイル3a、3b1~3b6のうち、上方に被加熱物5が載置されていない加熱コイルの出力を停止または低下させる。このため、第1の加熱口3の複数の加熱コイルのうち、第2の加熱口4に到達する磁束が多くなる加熱コイルについては磁束の発生を停止または低減させることができ、第1の加熱口3から第2の加熱口4へ漏れる磁束の影響を低減することができ、干渉音の発生を抑制することができる。また、第1の加熱口3の複数の加熱コイルのうち、第2の加熱口4に近接している加熱コイルであっても、その上方に被加熱物5が十分に載置されている場合には、当該加熱コイルも加熱動作を行う。このため、第2の加熱口4に近接している加熱コイルであっても、第2の加熱口4に載置された被加熱物5へ達する磁束が少なく、干渉音の原因となることが少ない場合には、加熱動作させることができ、できるだけ被加熱物5に火力を投入することが可能になるという効果がある。また、上方に被加熱物5が載置されていない加熱コイルが複数の場合、当該加熱コイルのうち、少なくとも、第2の加熱口に最も近接する加熱コイルの出力を停止または低下させる。このため、上方に被加熱物5が載置されていない加熱コイルのうち、第2の加熱口4に載置された被加熱物5の干渉音の発生に最も影響する加熱コイルからの磁束の発生を停止または低減させることができ、干渉音の発生を抑制することができる。また、第1の加熱口3の加熱手段を構成する加熱コイル3a、3b1~3b6の全ての上方に、被加熱物5が載置されているとき、第1の加熱口3の加熱手段を構成する加熱コイル3a、3b1~3b6のうち、第2の加熱口4に近接する少なくとも1つの加熱コイルの出力を停止または低下させる。このため、第1の加熱口3の加熱手段から放射された磁束が、第2の加熱口4に載置された被加熱物5へ与える影響を低減させることができる。なお、本実施の形態2では、第1の加熱口3を構成する加熱コイル毎に駆動回路10、11を設けたものとして説明したが、例えば外側の加熱コイル3b1~3b6を所定の3組3b1と3b2、3b3と3b4、3b5と3b6として構成し、駆動回路11も3つとして構成しても良い。このような加熱コイルの組で構成した場合、図4に示す被加熱物5の載置位置の場合は、加熱コイル3b1と3b2を停止する。また、同様に図5に示す被加熱物5の載置位置の場合には加熱コイル3b5と3b6を停止し、干渉音を抑制することが可能になる。また、駆動回路11の数を減ずることが可能になるので、誘導加熱調理器の小型化が可能になるという効果を奏する。実施の形態3.上記実施の形態1、2では、被加熱物5の載置状態に応じて加熱コイルの駆動状態を決定し、干渉音を抑制する形態について説明した。本実施の形態3では、干渉音を抑制しつつ、被加熱物5への投入火力を、使用者の指定する火力で投入するように動作する形態について説明する。なお、本実施の形態3の構成は、上記実施の形態1または2と同一である。以下の説明では、上記実施の形態2の構成図5を場合を例に、本実施の形態3の動作を説明する。上記実施の形態2で説明したように、図5に示す被加熱物5の載置位置の場合、加熱コイル3b5、3b6については、被加熱物5の載置が検知されず、加熱コイル3b5、3b6の出力を停止または低下させる。このとき、使用者の火力投入指示が第1の加熱口3に設定されている最大火力例えば3kWであった場合、加熱コイル3b5、3b6が駆動されないため、使用者の指示した火力が投入できないことになる。本実施の形態3の制御部6は、上記のような加熱コイル3b5と3b6を停止したことによる不足火力分例えば500Wを、その他の加熱コイル3a、3b1~3b4の5つの加熱コイルに割り振るように設定し、加熱動作する加熱コイルがそれぞれ100Wずつ出力を増加させるように駆動回路10a、11b1~b4を動作させる。以上のように本実施の形態においては、第1の加熱口3の加熱手段を構成する複数の加熱コイルのうち、少なくとも1つの加熱コイルの出力を停止または低下させた場合、複数の加熱コイルのうち、出力を停止または低下させていない他の加熱コイルの出力を増加させる。このため、干渉音を抑制する効果を得るとともに、使用者の指定する火力での動作が可能になり、使用者が指定した火力と実際に投入される火力が一致するため、動作に違和感が生じにくくなる。また、指定した火力との齟齬がなくなるため調理の出来栄えを損なうことがなくなるという効果も奏する。なお、上記実施の形態1~3においては、負荷検知手段9の検知結果により第1の加熱口3の加熱手段を構成する複数の加熱コイルの出力を制御する場合を説明したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、負荷検知手段9の構成を省略し、第1の加熱口3の加熱手段と第2の加熱口4の加熱手段とを同時に誘導加熱させる場合、第1の加熱口3の加熱手段を構成する複数の加熱コイルのうち、第2の加熱口に近接する少なくとも1つの加熱コイルの出力を停止または低下させるようにしても良い。この停止または低下させる加熱コイルは、予め設定しておいても良いし、使用者による操作により設定しても良いし、設定火力や調理メニューに応じて自動設定するようにしても良い。このような構成においても、第1の加熱口3の加熱手段から放射された磁束が、第2の加熱口4に載置された被加熱物5へ与える影響を低減させることができる。よって、複数の加熱手段を同時に誘導加熱させる場合、干渉音の発生を抑制することができる。実施の形態4.上記実施の形態1~3では、干渉音を抑制するために、第1の加熱口3の加熱コイルの動作を停止させる形態について説明した。本実施の形態4では、第1の加熱口3の複数の加熱コイルのうち、一部の加熱コイルの動作周波数を高くすることで干渉音を抑制する形態について説明する。図6はこの発明の実施の形態4に係る誘導加熱調理器の構成を説明するブロック図である。図6において、第1の加熱口3を構成する複数の加熱コイル3a、3b1~3b6を駆動する駆動回路10a、11b1~b6のうち、第2の加熱口4に最も近接している加熱コイル3b1を駆動する駆動回路11b1の駆動周波数を、第2の加熱口4の加熱コイル4cを駆動する駆動回路13を含めた他の駆動回路の動作周波数よりも可聴周波数以上高く設定している。例えば、駆動回路10aおよび駆動回路11b2~b6の動作周波数範囲を、20kHzから50kHzに設定し、駆動回路11b1の動作周波数範囲を65kHz以上に設定する。つまり、加熱コイル3b1を駆動する駆動回路11b1の動作周波数を、第1の加熱口3の加熱手段を構成する他の加熱コイルを駆動する駆動回路10a、11b2~b6および駆動回路13の動作周波数より、15kHz以上高くする。また、駆動回路11b1を構成し、加熱コイル3b1に高周波電力を供給するスイッチング素子に、例えば炭化珪素などのワイドギャップ半導体により形成された、シリコンカーバイトデバイス以下SiCデバイスという。を用いる。このワイドバンドギャップ半導体としては、これに限らず、例えば窒化ガリウム系材料またはダイヤモンドなどでも良い。このようなワイドバンドギャップ半導体によって形成されたスイッチング素子は、耐電圧性が高く、許容電流密度も高いため、スイッチング素子の小型化が可能であり、これら小型化されたスイッチング素子を用いることにより、これらの素子を組み込んだ半導体モジュールの小型化が可能となる。また耐熱性も高いため、放熱フィン等の冷却構造の小型化や、水冷部の空冷化が可能であるので、半導体モジュールの一層の小型化が可能になる。さらに、電力損失が低いため、スイッチング素子の高効率化が可能であり、延いては半導体モジュールの高効率化が可能になる。なお、その他の構成は、上記実施の形態2と同一であり、同一部分には同一の符号を付する。なお、本実施の形態4においては、負荷検知手段9の構成を省略し、第1の加熱口3の加熱手段の上方に被加熱物5が載置されているか否かを検出する動作を行わないようにしても良い。次に、本実施の形態4の動作について、図6を用いて説明する。なお、第1の加熱口3に隣接する第2の加熱口4は加熱動作状態であるものとし、第1の加熱口3の加熱動作を開始させる動作の説明をする。制御部6は、操作部7から第1の加熱口3に対する加熱開始の操作が入力されると、当該操作に応じた投入火力で、駆動回路10aおよび駆動回路11b1~b6を高周波駆動させ、加熱コイル3a、3b1~3b6の加熱動作を開始させる。このとき、制御部6は、第1の加熱口3の加熱コイル3a、3b2~3b6の駆動周波数動作周波数を、20kHzから50kHzの間の同一周波数で制御する。一方、第2の加熱口4に最も近接している加熱コイル3b1を駆動する駆動回路11b1の駆動周波数動作周波数が、65kHz以上となるように制御する。このように、加熱コイル3b1は、その他の加熱コイルとは15kHz以上の周波数差を有する状態で常に駆動される。以上のように本実施の形態においては、第1の加熱口3の加熱手段と第2の加熱口4の加熱手段とを同時に誘導加熱させる場合、第1の加熱口3の加熱手段を構成する複数の加熱コイルのうち、一部の加熱コイルを駆動する駆動回路の動作周波数を、第1の加熱口3の加熱手段を構成する他の加熱コイルを駆動する駆動回路および第2の加熱口の加熱手段を駆動する駆動回路の動作周波数より可聴周波数以上高くする。このため、第1の加熱口3の加熱手段を構成する一部の加熱コイルから放射された磁束が、第2の加熱口4側の被加熱物5へ誘導されても、その周波数の差が可聴周波数範囲以上であるため使用者には干渉音として認識されず、干渉音の発生を抑制することが可能である。よって、複数の加熱手段を同時に誘導加熱させる場合、干渉音の発生を抑制することができる。また、干渉音を抑制するために加熱コイルの出力を停止または低下する必要がないので、使用者が指定した火力と実際に投入される火力が一致し、動作に違和感が生じることがない。また、指定した火力と実際に投入されている火力との齟齬がなくなるため調理の出来栄えを損なうことがなくなるという効果も奏する。また、第1の加熱口3の加熱コイル3a、3b1~3b6のうち、第2の加熱口4に近接する加熱コイル3b1の動作周波数を、その他の加熱コイル3a、3b2~3b6および加熱コイル4cの動作周波数より、可聴周波数以上高くする。このため、第1の加熱口3の複数の加熱コイルのうち、第2の加熱口4に到達する磁束が多い加熱コイルから放射された磁束が、第2の加熱口4側の被加熱物5へ誘導されても、その周波数の差が可聴周波数範囲以上であるため使用者には干渉音として認識されず、干渉音の発生を抑制することが可能である。また、第1の加熱口3の複数の加熱コイルのうち、動作周波数を可聴周波数以上高くする加熱コイルを駆動する駆動回路のスイッチング素子が、ワイドバンドギャップ半導体により形成された例えばSiCデバイスを使用している。このため、動作周波数を可聴周波数以上高く駆動した場合であっても、従来のシリコンベースの半導体素子IGBTで構成した場合に比べて、より高い周波数での駆動が容易になるため、干渉音抑制のため他の駆動回路との動作周波数差をつけ易く容易に干渉音対策が可能となる。また、SiCデバイスを用いることにより、高効率低損失な駆動回路とすることが可能になり、放熱構造の簡素化や誘導加熱調理器内の冷却装置小型化が可能になるという効果を奏する。実施の形態5.上記実施の形態4では、第1の加熱口3の加熱コイル3a、3b1~3b6のうち第2の加熱口4に近接した加熱コイル3b1を駆動する駆動回路11b1の動作周波数を、可聴周波数以上高く設定する場合について説明した。本実施の形態5では、干渉音の発生抑制の効果と、第1の加熱口3の火力設定の自由度を向上させる形態について説明する。図7はこの発明の実施の形態5に係る誘導加熱調理器の構成を説明するブロック図である。図7において、加熱コイル3b1~3b6の駆動回路11b1~b6を構成するスイッチング素子に、例えば炭化珪素などのワイドギャップ半導体により形成されたSiCデバイスを用いる。そして、加熱コイル3b1~3b6を駆動する駆動回路11b1~b6の駆動周波数を、加熱コイル3aを駆動する駆動回路10aおよび加熱コイル4cを駆動する駆動回路13の動作周波数よりも可聴周波数以上高く設定している。例えば、駆動回路10aおよび駆動回路13の動作周波数範囲を、20kHzから50kHzに設定し、駆動回路11b1~b6の動作周波数範囲を65kHz以上に設定する。つまり、加熱コイル3aの周辺に配置された加熱コイル3b1~3b6を駆動する駆動回路11b1~b6の動作周波数を、加熱コイル3aを駆動する駆動回路10aおよび駆動回路13の動作周波数より、可聴周波数以上例えば15kHz以上高くする。なお、その他の構成および動作は、上記実施の形態4と同様であり、同一部分には同一の符号を付する。以上のように本実施の形態においては、加熱コイル3aの周辺に配置された加熱コイル3b1~3b6の動作を駆動する駆動回路11b1~b6の動作周波数を、加熱コイル3aを駆動する駆動回路10aおよび駆動回路13の動作周波数より可聴周波数以上高くする。このため、上記実施の形態4の効果に加え、第1の加熱口3の被加熱物5を加熱する際にも、第1の加熱口3の中央に配置した加熱コイル3aの駆動周波数よりも15kHz以上の差をつけた状態で駆動でき、第1の加熱口3に配置した被加熱物5が異なる周波数で誘導加熱された際に生じる干渉音の発生も抑制することが可能になる。また、加熱コイル3aと外周に配置した加熱コイル3b1~3b6との火力設定を、第1の加熱口3の内側と外側とで任意に設定することが可能となり、調理性能を向上させることが可能になる。なお、上記実施の形態4および5においても、実施の形態1~3で説明したように、負荷検知手段9の検知結果に基づき、第1の加熱口3の加熱手段を構成する複数の加熱コイルの出力を停止または低減させる制御を、併せて行うようにしても良い。実施の形態6.図8はこの発明の実施の形態6に係る誘導加熱調理器を示す図である。図8に示すように、本実施の形態6に係る誘導加熱調理器は、天板2の下方には、比較的小型の加熱コイル20がほぼ均一的に分散配置されている。また、本実施の形態6における負荷検知手段9は、各加熱コイル20毎に設けられ、それぞれ加熱コイル20の上方に被加熱物5が載置されているか否かを検出する。また、本実施の形態6における駆動回路11は、各加熱コイル20毎に設けられ、それぞれ加熱コイル20に高周波電力を供給する。なお、その他の構成は上記実施の形態2と同様であり、同一部分については同一符号を付する。なお、本実施の形態においては、天板2上に加熱口の表示を設けない構成としても良い。なお、加熱コイル20の個数は任意の個数で良い。また、加熱コイル20のレイアウトについては、これに限らず、ハニカム状に配置しても良いし、大型の加熱コイル20と小型の加熱コイル20とを混在させて配置しても良い。次に、本実施の形態6の動作について、図8および図9を用いて説明する。制御部6は、加熱開始の操作が入力されると、負荷検知用動作モードで各駆動回路11を一定時間だけ駆動させる。負荷検知手段9は、上記実施の形態2と同様に、各加熱コイル20のそれぞれに流れる電流等により、各加熱コイル20の上方天板2上に被加熱物5が載置されているか否かを検出する。制御部6は、各負荷検知手段9の検知結果に基づき被加熱物5の載置位置を求める。そして、被加熱物5の載置位置に対応する加熱コイル20の駆動回路11を駆動させ、当該加熱コイル20を動作させて誘導加熱を行う。ただし、天板2に複数の被加熱物5が載置され、複数の被加熱物を同時に誘導加熱させる場合には、制御部6は、被加熱物5の載置状態が検知された加熱コイル20のうち、隣接する被加熱物5に近接する少なくとも1つの加熱コイル20の出力を停止または低下させる。例えば図9に示すように、楕円形状の被加熱物5aと、円形状の被加熱物5bとが載置された場合、被加熱物5aの下方に配置された加熱コイル20のうち被加熱物5bに最も近接する加熱コイルの出力を停止または低下させる。そして、被加熱物5aの下方に配置されたその他の加熱コイル20を動作させて誘導加熱を行う。また、被加熱物5bの下方に配置された加熱コイル20のうち被加熱物5aに最も近接する加熱コイルの出力を停止または低下させる。そして、被加熱物5bの下方に配置されたその他の加熱コイル20を動作させて誘導加熱を行う。以上のように本実施の形態においては、天板2の下方にほぼ均一に分散配置された複数の加熱コイル20を備える。そして、制御部6は、天板2に複数の被加熱物5が載置され、上方に被加熱物5の載置状態が検知された加熱コイル20により、複数の被加熱物5を同時に誘導加熱させる場合、上方に被加熱物5の載置状態が検知された加熱コイル20のうち、隣接する被加熱物5に近接する少なくとも1つの加熱コイル20の出力を停止または低下させる。このため、天板2上の任意の位置で被加熱物5を誘導加熱することができる。また、複数の被加熱物5を同時に誘導加熱する場合に、加熱コイル20から放射された磁束が、他の被加熱物5へ与える影響を低減させることができる。また、隣接する被加熱物5に到達する磁束が多い加熱コイル20について磁束の発生を停止または低減させることができ、隣接する被加熱物5へ漏れる磁束の影響を低減することができ、干渉音の発生を抑制することができる。よって、複数の被加熱物5を同時に誘導加熱する場合、干渉音の発生を抑制することができる。また、隣接する被加熱物5に到達する磁束が少ない加熱コイル20については誘導加熱を行うことができる。