電気部品の固定構造であって、前記電気部品を入れ込み配設するための受け入れ部が前記電気部品の熱を奪うための奪熱部材に設けられており、前記電気部品には、該電気部品を前記奪熱部材から離隔させる離隔部材が連結されるとともに、前記離隔部材は、前記奪熱部材に連結され、前記受け入れ部と前記電気部品とに接するように軟質部材が前記受け入れ部に納められていることにより、前記軟質部材を介して前記電気部品の熱が前記奪熱部材に伝わることを特徴とする電気部品の固定構造。前記受け入れ部は、前記奪熱部材に立設された環状壁である請求項1に記載の電気部品の固定構造。前記離隔部材は、前記環状壁又は前記環状壁の外側において前記奪熱部材に連結されている請求項2に記載の電気部品の固定構造。前記離隔部材は、前記奪熱部材にネジ止めされている請求項3に記載の電気部品の固定構造。前記離隔部材は環状部を有し、該環状部の周面は、前記環状壁の周面に嵌合されている請求項2~請求項4のうちいずれか一項に記載の電気部品の固定構造。前記離隔部材は、凹凸の掛け止め構造によって前記奪熱部材に掛け止められている請求項1~請求項5のうちいずれか一項に記載の電気部品の固定構造。前記電気部品は、コイルである請求項1~請求項6のうちいずれか一項に記載の電気部品の固定構造。前記コイルは、電動圧縮機のモータの駆動制御回路に用いられる請求項7に記載の電気部品の固定構造。通常、電気部品は基板に組み付けられた状態でハウジングに取り付けるものであるが、このように電気部品の放熱性を高めるためには、何かしらの部材に電気部品を積極的に接触させる必要がある。よって、組付けの際に、電気部品と基板との間の半田部に応力が作用して、半田部が損傷を受けたりする不具合が発生する虞がある。また、場合によっては、電気部品の被膜が破れて絶縁性を損なう恐れもある。特に電気部品の中でも重量があるコイルに関して、この問題は顕著である。本発明は、電気部品を冷却することができるうえ、組み付け時の不具合が発生しない電気部品の固定構造を提供することを目的とする。請求項1の本発明は、電気部品の固定構造であって、前記電気部品を入れ込み配設するための受け入れ部が前記電気部品の熱を奪うための奪熱部材に設けられており、前記電気部品には、該電気部品を前記奪熱部材から離隔させる離隔部材が連結されるとともに、前記離隔部材は、前記奪熱部材に連結され、前記受け入れ部と前記電気部品とに接するように軟質部材が前記受け入れ部に納められていることにより、前記軟質部材を介して前記電気部品の熱が前記奪熱部材に伝わることを要旨とする。これによれば、電気部品で発生する熱は、軟質部材を介して受け入れ部から奪熱部材に伝わり、奪熱部材での奪熱作用により電気部品が冷却される。また、電気部品には、離隔部材が連結され、この離隔部材は奪熱部材に連結されている。このため、電気部品単体を、基板から切り離して組み付けることができ、電気部品を配設する際の不具合が発生しない。また、前記受け入れ部は、前記奪熱部材に立設された環状壁であってもよい。これによれば、環状壁によって囲まれた空間内に軟質部材が納められることにより、その空間内に軟質部材を留めることができ、軟質部材の流出を規制して受け入れ部と電気部品に対する軟質部材との接触を維持することができる。また、前記離隔部材は、前記環状壁又は前記環状壁の外側において前記奪熱部材に連結されていてもよく、好適な例では、前記離隔部材は、前記奪熱部材にネジ止めされている。これによれば、離隔部材を奪熱部材に連結する部位が、前記環状壁又は前記環状壁の外側に配置されるため、その連結する部位が環状壁の内側に入り込むことによる、環状壁内からの軟質部材の流出を無くすことができ、軟質部材を介した受け入れ部への奪熱作用の低下を防止することができる。また、前記離隔部材は環状部を有し、該環状部の周面は、前記環状壁の周面に嵌合されていてもよい。これによれば、奪熱部材に離隔部材を連結する作業を簡単に行うことができる。さらに、前記離隔部材は、凹凸の掛け止め構造によって前記奪熱部材に掛け止められていてもよい。これによれば、離隔部材は、環状部の嵌合に加え、凹凸の掛け止め構造でも奪熱部材に連結されるため、より強く奪熱部材に離隔部材を連結することができる。また、前記電気部品は、コイルであり、このコイルは、電動圧縮機のモータの駆動制御回路に用いられる。コイルは、モータの駆動制御に伴う通電により発熱するため、本発明の固定構造を採用することにより、コイルを好適に冷却することができる。また、コイルは、重量のある電気部品であるが、本発明の固定構造を採用することで、コイルを電動圧縮機のハウジング内に組み付ける際、離隔部材によりコイルがハウジングに接触することが防止され、コイルの被膜が破れて絶縁性を損なったりする等の不具合を無くすことができる。本発明によれば、電気部品を冷却することができるうえ、組み付け時の不具合が発生しない。第1の実施形態以下、本発明を電動圧縮機におけるコイルの固定構造に具体化した第1の実施形態を図1~図2にしたがって説明する。図1に示すように、電動圧縮機10のハウジングHは、有蓋筒状をなすアルミニウム製の第1ハウジング11図1の左側の開口端に、有底筒状をなすアルミニウム製の第2ハウジング12図1の右側の開口端を接合して形成されている。また、ハウジングH内には、第2ハウジング12の底壁12a側図1では右側に位置するように電動モータ16が収容されるとともに、第1ハウジング11側図1では左側に位置するように圧縮部15が収容されている。電動モータ16のステータ18は、第2ハウジング12の内周面に固定されるとともに、このステータ18はステータコア18aにモータ用コイル18bが巻装されて形成されている。また、ハウジングH内には、回転軸17が軸受図示せずにより回転可能に支持されるとともに、この回転軸17には電動モータ16のロータ19が、回転軸17と一体回転可能に固定されている。そして、電動モータ16の駆動に伴う回転軸17の回転により、圧縮部15が駆動されるようになっている。第2ハウジング12の底壁12a外面の周縁からは、環状の周壁12cが立設されるとともに、この周壁12cの開口端には、有底箱状のインバータカバー20の開口端が接合されている。そして、底壁12aと、周壁12cと、インバータカバー20によって囲まれる空間に、収容空間21が区画されるとともに、この収容空間21には、電動モータ16の駆動制御回路としてのインバータ22が収容されている。このインバータ22は、底壁12aの外面に、奪熱部材23を介して取り付けられている。奪熱部材23は、熱伝導率の高いアルミニウムにより板状に形成されるとともに、底壁12aと熱的に結合されている。奪熱部材23には、基板支持部材24が固定されるとともに、この基板支持部材24の先端には、インバータ22の基板25が支持されている。なお、インバータ22は、回転軸17の中心軸Lの延びる方向軸方向に基板25の実装面が直交するように電動圧縮機10に配設されている。よって、本実施形態では、回転軸17の軸方向に沿って、圧縮部15、電動モータ16、及びインバータ22がこの順序で並設されている。また、基板25には、電気部品として、スイッチング素子図示せず、ノイズフィルタとして機能するフィルタ用コイル27及びコンデンサ28が半田部を介して実装されている。また、底壁12aの側部上部には、密封端子30が固定されるとともに、この密封端子30により電動モータ16のモータ用コイル18bと、インバータ22とが電気的に接続されている。密封端子30は、モータ用コイル18bに接続されたモータ側コネクタ31と、基板25に接続された基板側コネクタ32とを導通させる導通ピン33と、この導通ピン33を底壁12aから絶縁しつつ底壁12aに固定する絶縁部材34とを一体化して形成されている。次に、上記フィルタ用コイル27の奪熱部材23への固定構造について説明する。図2に示すように、フィルタ用コイル27は、円環状をなすコア26に巻線27aを巻き付けて形成されるとともに、巻線27aの始端及び終端が基板25に半田付けされて基板25に実装されている。フィルタ用コイル27は、奪熱部材23に形成された受け入れ部及び環状壁としての収納部23bに入れ込み配設される。収納部23bは、回転軸17の軸方向に沿って奪熱部材23から円環状に立設されている。また、この収納部23b内には、軟質部材としての冷却ゲル29が納められている。冷却ゲル29は、伝熱性を有するとともに、電動圧縮機10の搭載時の傾きに関わらず収納部23bの内部に納まる程度の密着性と形状保持性を有する。また、フィルタ用コイル27は、樹脂製の離隔部材40に一体化連結された状態で、収納部23bに入れ込み配設されるとともに、離隔部材40を介して奪熱部材23に固定連結されている。フィルタ用コイル27は、外周面全体が離隔部材40の保持部41により覆われつつ保持されている。保持部41は筒状に形成されている。離隔部材40は、型枠図示せず内にフィルタ用コイル27を収容し、その型枠内に溶融樹脂を充填して成形されており、フィルタ用コイル27は、保持部41に移動不能に一体化されている。また、保持部41の奪熱部材23側の端面には、脚部42が突設されるとともに、脚部42の先端が奪熱部材23に当接している。脚部42の保持部41からの突設長さは、奪熱部材23への当接によりフィルタ用コイル27を奪熱部材23から絶縁できる長さに設定されている。また、フィルタ用コイル27において、脚部42よりも径方向内側は保持部41の樹脂に覆われていない。保持部41の外周面には、固定脚部43が保持部41の外周面から収納部23bより外側に達するまで外方へ延びた後、奪熱部材23に向けて屈曲するように形成され、固定脚部43の先端には固定片43aが形成されている。そして、固定片43aに挿通したネジ50を奪熱部材23に螺着することにより、離隔部材40が奪熱部材23に固定連結されている。離隔部材40が奪熱部材23に固定された状態では、フィルタ用コイル27の奪熱部材23側の半分が収納部23b内に入り込んでいるとともに保持部41からのフィルタ用コイル27の露出部が冷却ゲル29に接触している。また、脚部42の奪熱部材23への当接により、フィルタ用コイル27が奪熱部材23から脚部42の長さだけ隔離された位置に位置決めされている。上記フィルタ用コイル27を備えるインバータ22を奪熱部材23に固定するには、まず、離隔部材40に保持されたフィルタ用コイル27を準備する。次に、収納部23b内に冷却ゲル29を充填しておき、その収納部23b内に離隔部材40の保持部41を入れ込む。そして、脚部42が奪熱部材23に当接した後、固定脚部43の固定片43aに挿通されたネジ50を奪熱部材23に螺着する。最後に、コンデンサ28等の電気部品を実装した基板25をフィルタ用コイル27に被せ、半田付けする。その結果、フィルタ用コイル27が離隔部材40を介して奪熱部材23にネジ止め固定されるとともに、インバータ22が奪熱部材23に固定される。なお、基板25は基板支持部材24に当接支持されるとともに、コンデンサ28は奪熱部材23に接触する。次に、フィルタ用コイル27の固定構造による作用を説明する。フィルタ用コイル27は、離隔部材40の保持部41に移動不能に保持されるとともに、この離隔部材40は固定脚部43によって奪熱部材23に固定されている。このため、この固定により、電動圧縮機10が振動しても、その振動は離隔部材40に吸収され、フィルタ用コイル27の振動が抑制される。また、フィルタ用コイル27を、離隔部材40を介して奪熱部材23に固定することで、基板25から切り離してフィルタ用コイル27単体を奪熱部材23に組み付けることができる。また、フィルタ用コイル27は、奪熱部材23の収納部23b内に入れ込み配設されている。さらに、フィルタ用コイル27は、脚部42よりも径方向内側が保持部41の樹脂に覆われておらず、収納部23b内の冷却ゲル29に接触している。この接触により、フィルタ用コイル27への通電により発生した熱の一部は、冷却ゲル29を介して奪熱部材23に奪われ、この奪熱作用により、フィルタ用コイル27が冷却される。加えて、脚部42の奪熱部材23への当接により、フィルタ用コイル27が奪熱部材23から絶縁される。上記第1の実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。1奪熱部材23に円環状の収納部23bを立設するとともに、冷却ゲル29が充填された収納部23b内にフィルタ用コイル27を入れ込み配設し、フィルタ用コイル27に冷却ゲル29を接触させた。よって、冷却ゲル29及び奪熱部材23による奪熱作用により、フィルタ用コイル27を冷却することができる。2また、フィルタ用コイル27を、離隔部材40を介して奪熱部材23に固定することで、基板25から切り離してフィルタ用コイル27単体を奪熱部材23に組み付けることができる。このため、フィルタ用コイル27が基板25のみに固定される場合と異なり、フィルタ用コイル27を収容空間21に配設する際に、離隔部材40により、フィルタ用コイル27が第2ハウジング12や奪熱部材23に接触することが防止され、フィルタ用コイル27の被膜が破れる不具合の発生を無くすことができる。また、フィルタ用コイル27は、基板25にぶら下がるだけでなく、離隔部材40に保持されているため、フィルタ用コイル27と基板25の半田部に応力が作用することがなく、損傷を受ける不具合も無くすことができる。3離隔部材40において、フィルタ用コイル27を保持した保持部41から脚部42を立設した。このため、離隔部材40を奪熱部材23に固定した状態では、脚部42の奪熱部材23への当接により、フィルタ用コイル27を奪熱部材23から隔離することができる。よって、脚部42によりフィルタ用コイル27の奪熱部材23からの絶縁を確実に確保することができる。4離隔部材40は、ネジ50止めにより奪熱部材23に固定されるため、電動圧縮機10が振動しても、離隔部材40が位置ずれすることが防止でき、フィルタ用コイル27を収納部23b内に位置決めすることができる。そして、離隔部材40の奪熱部材23への固定は、収納部23bの外側まで延設された固定脚部43をネジ50で奪熱部材23に固定することで行われる。このため、離隔部材40を奪熱部材23に固定する部位固定脚部43が収納部23bの内側に入り込むことによる、収納部23b内からの冷却ゲル29の流出を無くすことができる。よって、収納部23b内に冷却ゲル29を留めて、冷却ゲル29を介した奪熱部材23への奪熱作用の低下を防止することができる。5フィルタ用コイル27は、重量が嵩む部材であるため、フィルタ用コイル27をその巻線の端部のみで基板25に実装しただけでは非常に不安定であり、電動圧縮機10の振動等の影響を受けやすい。しかし、フィルタ用コイル27を離隔部材40に一体化し、その離隔部材40を奪熱部材23に固定したため、フィルタ用コイル27の振動を効果的に抑制することができる。6インバータ22は、その基板25が電動圧縮機10の軸方向に直交するように配設されている。そして、このインバータ22のフィルタ用コイル27が入り込む収納部23bを、電動圧縮機10の軸方向に沿って奪熱部材23から円環状に立設するとともに、この収納部23b内に、フィルタ用コイル27を冷却する冷却ゲル29を収納した。よって、収納部23bにより、冷却ゲル29が垂れ流れてフィルタ用コイル27に接触できない位置に移動してしまうことを防止することができ、冷却ゲル29を用いたフィルタ用コイル27からの奪熱作用を維持することができる。7離隔部材40において、フィルタ用コイル27を保持した保持部41から脚部42を立設した。このため、収納部23bにフィルタ用コイル27を入れ込む際、脚部42が奪熱部材23に当接することで、奪熱部材23からの絶縁距離を確保したか否かを認識することができ、インバータ22の固定作業を容易に行うことができる。8インバータ22を奪熱部材23に固定する際、収納部23bに冷却ゲル29を充填した状態で、収納部23b内にフィルタ用コイル27を入れ込む。このため、フィルタ用コイル27は、冷却ゲル29内に押し込まれていき、フィルタ用コイル27を冷却ゲル29に確実に接触させることができる。また、収納部23b内にフィルタ用コイル27を入れ込んだ後に、収納部23b内に冷却ゲル29を充填する場合と比べると、離隔部材40が邪魔にならず、収納部23bへの冷却ゲル29の充填作業が簡単に行うことができる。9インバータ22のフィルタ用コイル27を樹脂モールドにより離隔部材40に移動不能に一体化した。そして、この離隔部材40を収納部23bの外側で奪熱部材23に固定した。このため、フィルタ用コイル27を保持部41で位置決め保持することができ、さらに、電動圧縮機10の振動を離隔部材40で吸収するため、フィルタ用コイル27が振動することを抑制することができる。第2の実施形態次に、本発明を具体化した第2の実施形態を図3にしたがって説明する。なお、以下の説明では、第1の実施形態と同一構成について同一符号を付すなどし、その重複する説明を省略又は簡略する。図3に示すように、第2の実施形態の離隔部材52は、円板状の底板52aと、この底板52aの周縁から立設された環状の側壁52bとから、奪熱部材23側に開口する有底筒状に形成されている。フィルタ用コイル27は、離隔部材52の底板52a内面に当接するように離隔部材52内に嵌め込まれるとともに、側壁52b内面がフィルタ用コイル27に圧接してフィルタ用コイル27が離隔部材52内に連結保持されている。また、側壁52bの底板52aからの立設長さは、フィルタ用コイル27の軸方向への長さより長く設定されている。側壁52bの先端が奪熱部材23に当接した状態で、フィルタ用コイル27の奪熱部材23側の端面から側壁52b先端までの長さは、奪熱部材23からの絶縁を確保できる長さとなるように側壁52bの長さが設定されている。また、離隔部材52内には冷却ゲル29が入り込んでいる。そして、側壁52bの開口端を奪熱部材23に接着することで、離隔部材52が奪熱部材23に連結されている。したがって、第2の実施形態によれば、第1の実施形態の1、2、5、6及び8に記載の効果に加え、以下のような効果を得ることができる。10フィルタ用コイル27を有底筒状の離隔部材52内に保持した。そして、離隔部材52の側壁52bがフィルタ用コイル27の外周面に圧接することにより、フィルタ用コイル27の振動を抑制することができる。11側壁52bの底板52aからの立設長さを、フィルタ用コイル27の軸方向への長さより長く設定し、側壁52bが奪熱部材23に当接した状態で、フィルタ用コイル27と奪熱部材23との間に絶縁が確保できるようにした。よって、離隔部材52を奪熱部材23に当接させるだけで、フィルタ用コイル27と奪熱部材23の絶縁を確保することができる。第3の実施形態次に、本発明を具体化した第3の実施形態を図4にしたがって説明する。なお、以下の説明では、第1の実施形態と同一構成について同一符号を付すなどし、その重複する説明を省略又は簡略する。図4に示すように、第3の実施形態の離隔部材53は円筒状に形成されるとともに、離隔部材53の奪熱部材23側内周面からは、離隔部材53の中心に延びる腕部53aが延設されるとともに、この腕部53aの先端には奪熱部材23から離れる方向へ延びる支持部53bが突設されている。離隔部材53の外径は、奪熱部材23の収納部23bの内径より僅かに小さく設定されている。また、離隔部材53の内径は、フィルタ用コイル27の外径より僅かに小さく設定されている。そして、離隔部材53は、収納部23bの内側で収納部23bに嵌合されることで奪熱部材23に連結されている。また、離隔部材53内にフィルタ用コイル27が嵌入されることで、フィルタ用コイル27に離隔部材53が連結保持されている。フィルタ用コイル27は、支持部53bに支持されるとともに、支持部53bにより奪熱部材23からフィルタ用コイル27までの長さを確保することで、奪熱部材23とフィルタ用コイル27の間の絶縁を確保している。離隔部材53の内側には冷却ゲル29が入り込んでいる。したがって、第3の実施形態によれば、第1の実施形態の1、2、5、6及び8に記載の効果に加え、以下のような効果を得ることができる。12離隔部材53を円筒状に形成するとともに、その外径を収納部23bの内径より僅かに小さく形成した。そして、離隔部材53を収納部23bの内側に嵌合することで、収納部23bに離隔部材53を簡単に連結することができる。13離隔部材53を円筒状に形成するとともに、その内径をフィルタ用コイル27の外径より僅かに小さく設定した。また、奪熱部材23側に位置する離隔部材53の内周面に腕部53aを突設するとともに、その腕部53aに支持部53bを突設した。よって、離隔部材53内にフィルタ用コイル27を嵌入するだけで、フィルタ用コイル27を離隔部材53に連結保持することができるとともに、フィルタ用コイル27を奪熱部材23から絶縁を確保した状態に支持することができる。第4の実施形態次に、本発明を具体化した第4の実施形態を図5にしたがって説明する。なお、以下の説明では、第1の実施形態と同一構成について同一符号を付すなどし、その重複する説明を省略又は簡略する。図5に示すように、第4の実施形態の離隔部材55は、環状の側壁55bと、この側壁55bの開口端内面から離隔部材55中央に延びる複数の当接片55cと、側壁55bの外周面から収納部23bの端面に達するまで外方へ延びる鍔部55dとから形成されている。フィルタ用コイル27は、離隔部材55の当接片55cに当接するように離隔部材55内に嵌め込まれている。さらに、フィルタ用コイル27を納めた離隔部材55のもう一つの開口端は蓋部材55fによって封止されている。蓋部材55fは、離隔部材55の内側に挿入されるとともに、離隔部材55の内周面と蓋部材55fの外周面とは接着剤によって接着されている。蓋部材55fとともにフィルタ用コイル27を内部に納めた状態で、鍔部55dに挿通したネジ50を、冷却ゲル29を予め納めた収納部23bの端面に螺着することにより、離隔部材55が奪熱部材23に固定連結されている。なお、フィルタ用コイル27の軸方向に沿った収納部23bの長さは、鍔部55dから当接片55cまでの長さより長く設定されている。よって、鍔部55dが収納部23bの端面に螺着された状態では、フィルタ用コイル27の奪熱部材23側の端面から奪熱部材23までの長さは、奪熱部材23からの絶縁を確保できる長さに設定されている。冷却ゲル29は、当接片55cの間から離隔部材55内に入り込んで、フィルタ用コイル27に接触している。したがって、第4の実施形態によれば、第1の実施形態の1、2、4、5、6及び8に記載の効果に加え、以下のような効果を得ることができる。14離隔部材55を筒状に形成するとともに、その開口端に当接片55cを形成した。さらに、離隔部材55に鍔部55dを設け、収納部23bの端面に螺着させた。このため、当接片55cと鍔部55dにより、フィルタ用コイル27と奪熱部材23を離隔し、絶縁を確保することができる。15フィルタ用コイル27を納めた離隔部材55の基板22側の開口端を蓋部材55fによって封止した。これにより、フィルタ用コイル27が離隔部材55内に確実に保持される。なお、各実施形態は以下のように変更してもよい。○図6に示すように、第2の実施形態の離隔部材52を変更してもよい。離隔部材52の側壁52bを、収納部23bの内側で収納部23bに嵌入するように形成してもよい。これによれば、収納部23bに離隔部材52を簡単に連結することができる。また、電動圧縮機10が振動しても、側壁52bの外面が収納部23bの内面に即座に接触するため、離隔部材52によりフィルタ用コイル27の振動を好適に抑制することができる。○図7に示すように、第2の実施形態の離隔部材52を変更してもよい。離隔部材52の側壁52bの外周面に、外方へ延びる鍔部57を形成するとともに、鍔部57の周縁に円環状の環状部としての外壁部58を形成する。外壁部58の内径は、収納部23bの外径より僅かに大きく形成されている。そして、外壁部58を収納部23bの外側で収納部23bに嵌合して離隔部材52を奪熱部材23に連結してもよい。これによれば、奪熱部材23に離隔部材52を簡単に連結することができる。また、電動圧縮機10が振動しても、外壁部58の内面が収納部23bの内面に即座に接触するため、離隔部材52によりフィルタ用コイル27の振動を好適に抑制することができる。○図8に示すように、第2の実施形態の離隔部材52を変更してもよい。離隔部材52の側壁52bの外周面に、収納部23bより外方まで延びる延設部59を形成するとともに、その延設部59の縁部に、該延設部59から離隔部材52の開口側奪熱部材23側へ延びる固定用腕部60を延設する。そして、固定用腕部60の先端に固定片61を形成し、その固定片61に挿通されたネジ62を奪熱部材23に螺着して離隔部材52を奪熱部材23にネジ止めにより連結固定してもよい。これによれば、離隔部材52は、ネジ62により奪熱部材23に固定されるため、電動圧縮機10が振動しても、離隔部材52が位置ずれすることが防止でき、フィルタ用コイル27を位置決めすることができる。そして、離隔部材52の奪熱部材23への固定は、収納部23bの外側まで延設された固定用腕部60をネジ62で奪熱部材23に固定する。このため、離隔部材52を奪熱部材23に固定する部位固定用腕部60が収納部23bの内側に入り込むことによる、収納部23b内からの冷却ゲル29の流出を無くすことができる。よって、収納部23b内に冷却ゲル29を留めて、冷却ゲル29を介した奪熱部材23への奪熱作用の低下を防止することができる。○図9に示すように、第2の実施形態の離隔部材52を変更してもよい。離隔部材52の側壁52bの外周面に、外方へ延びる延設部59を形成するとともに、延設部59に、該延設部59から離隔部材52の開口側奪熱部材23側へ延びる固定用腕部60を延設する。また、固定用腕部60の先端に外方へ延びる固定片63を形成するとともに、この固定片63の奪熱部材23側端面に掛止部63aを突設する。そして、この掛止部63aを、奪熱部材23に凹設された掛止凹部23dに掛け止めることで、奪熱部材23に離隔部材52を連結してもよい。これによれば、掛止部63aと掛止凹部23dとの掛止めといった簡単な構造で離隔部材52を奪熱部材23に連結することができる。○図10に示すように、第2の実施形態の離隔部材52を変更してもよい。離隔部材52の側壁52bの外周面に、外方へ延びる延設部59を形成するとともに、延設部59に、該延設部59から離隔部材52の開口側奪熱部材23側へ突出する掛止部65を形成する。さらに、収納部23bの開口端に、掛止部65が掛止可能な掛止凹部23fを形成する。そして、離隔部材52の掛止部65を、奪熱部材23の掛止凹部23fに掛け止めることで、奪熱部材23に離隔部材52を連結してもよい。これによれば、掛止部65と掛止凹部23fとの掛止めといった簡単な構造で離隔部材52を奪熱部材23に連結することができる。○図11に示すように、第2の実施形態の離隔部材52を変更してもよい。離隔部材52の側壁52bの外周面に、掛止部66を外方に向けて突設するとともに、収納部23bの内周面に掛止部66が掛止可能な掛止凹部23gを凹設する。そして、離隔部材52の側壁52bを収納部23bの内側に嵌入するとともに、掛止部66を掛止凹部23gに掛止して離隔部材52を奪熱部材23に連結してもよい。これによれば、嵌合及び掛け止めといった簡単な2つの方法で、離隔部材52を奪熱部材23に簡単かつ強固に連結することができる。○各実施形態では、電気部品として、フィルタ用コイル27に離隔部材を連結し、固定構造を形成したが、電気部品として、コンデンサ28やスイッチング素子等に離隔部材を連結し、固定構造を形成してもよい。○各実施形態の固定構造で固定されるコイルは、フィルタ用コイルだけでなく、他の用途のコイルであってもよい。○各実施形態の固定構造は、電動圧縮機10における電動モータ16のインバータ22駆動制御回路に実装のフィルタ用コイル27に適用されるだけでなく、電動圧縮機10以外の機器に採用されるモータのインバータに実装のフィルタ用コイル27に適用してもよいし、モータ以外の駆動制御回路に実装のコイルに適用されてもよい。