"ゴム強化スチレン系樹脂A10~90重量部とポリカーボネート樹脂B10~90重量部から構成されるアロイ樹脂100重量部に対して、有機微粒子拡散剤C0.1~5重量部、及び平均粒子径が5~30μmのアルミフレークD0.1~10重量部配合することを特徴とする金属調熱可塑性樹脂組成物。請求項1に記載の金属調熱可塑性樹脂組成物を成形して得られた金属調成形品。本発明の目的は、ゴム強化スチレン系樹脂とポリカーボネート樹脂とが混合されたアロイ樹脂における光輝性材料の偏析といった問題を解決し、良好な金属調外観を有する金属調熱可塑性樹脂組成物、及びその金属調成形品を提供することにある。本発明者らは、上述の問題点を解決するために鋭意検討を行った結果、アロイ樹脂に光輝性材料であるアルミフレークと共に、有機微粒子拡散剤を用いることで成形品とした時の金属調外観が良好であり、上記目的を達成できることを見出し、本発明に到達した。すなわち、本発明はゴム強化スチレン系樹脂A10~90重量部とポリカーボネート樹脂B10~90重量部から構成されるアロイ樹脂100重量部に対して、有機微粒子拡散剤C0.1~5重量部、及び平均粒子径が5~30μmのアルミフレークD0.1~10重量部配合することを特徴とする金属調熱可塑性樹脂組成物、及び該樹脂組成物を成形して得られた金属調成形品に関する。本発明により、ゴム強化スチレン系樹脂とポリカーボネート樹脂とが混合されたアロイ樹脂の特長である耐熱性、耐衝撃性を犠牲にすることなく、成形品外観にウエルドマークが発生せず、かつ高い輝度を有する金属調成形品を提供することができる。以下、本発明を詳しく説明する。本発明の金属調熱可塑性樹脂組成物は、ゴム強化スチレン系樹脂A10~90重量部とポリカーボネート樹脂B10~90重量部から構成されるアロイ樹脂100重量部に対して、有機微粒子拡散剤C0.1~5重量部、及び平均粒子径が5~30μmのアルミフレークD0.1~10重量部配合することを特徴とする。本発明にて用いられるゴム強化スチレン系樹脂Aとは、ゴム状重合体の存在下に芳香族ビニル化合物又は芳香族ビニル化合物と共重合可能な他のビニル化合物を重合して得られるグラフト共重合体、又は該グラフト共重合体と上記化合物を共重合して得られる共重合体から構成される樹脂組成物である。本発明に使用されるゴム強化スチレン系樹脂Aで用いられるゴム状重合体としては、特に制限はないが、ポリブタジエンゴム、スチレン-ブタジエンゴムSBR、アクリロニトリル-ブタジエンゴムNBR等のジエン系ゴム、エチレン-プロピレンゴム、エチレン-プロピレン-非共役ジエンエチリデンノルボルネン、ジシクロペンタジエン等ゴム等のエチレン-プロピレン系ゴム、ポリブチルアクリレート等のアクリル系ゴム、シリコーン系ゴム、更にはこれらのゴムから選ばれた一種以上の複合ゴムなどが挙げられ、一種又は二種以上用いることができる。特に、ポリブタジエンゴム、スチレン-ブタジエンゴム、アクリル酸ブチルゴム、エチレン-プロピレン-ジエンゴム、シリコーン系ゴムが好ましい。ゴム強化スチレン系樹脂Aで用いられるゴム状重合体の重量平均粒子径は、物性バランスの観点から、好ましくは0.05~2.0μm、より好ましくは0.1~1.0μmである。ゴム強化スチレン系樹脂Aで用いられる芳香族ビニル化合物としては、スチレン、α-メチルスチレン、パラメチルスチレン、クロロスチレン、ブロムスチレンなどが挙げられ、一種又は二種以上用いることができる。特にスチレン、α-メチルスチレンが好ましい。ゴム強化スチレン系樹脂Aで用いられる芳香族ビニル化合物と共重合可能な他のビニル化合物としては、アクリロニトリル、メタクリロニトリルなどの不飽和ニトリル化合物、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、マレイン酸無水物、シトラコン酸無水物などの不飽和カルボン酸又は不飽和ジカルボン酸無水物、マレイミド、メチルマレイミド、エチルマレイミド、N-フェニルマレイミド、O-クロル-N-フェニルマレイミドなどのマレミド化合物、メチルアクリレート、エチルアクリレート、メチルメタクリレート、エチルメタクリレートなどの不飽和カルボン酸アルキルエステル化合物等が挙げられ、一種又は二種以上用いることができる。特にアクリロニトリル、マレイン酸無水物、メチルメタクリレート、N-フェニルマレイミドが好ましい。ゴム状重合体と共重合する、上記の芳香族ビニル化合物と共重合可能な他のビニル化合物の組成比率に、特に制限はないが、芳香族ビニル化合物30~100重量、他のビニル化合物0~70重量の組成比率であることが好ましく、スチレン60~90重量とアクリロニトリル10~40重量の組成比率、スチレン30~80重量とメチルメタクリレート20~70重量の組成比率、スチレン20~70重量とメチルメタクリレート20~70重量とアクリロニトリル10~60重量の組成比率であることがより好ましい。グラフト共重合体と共に用いられる、共重合体の芳香族ビニル化合物と共重合可能な他のビニル化合物の組成比率に、特に制限はないが、芳香族ビニル化合物30~100重量、他のビニル化合物0~70重量の組成比率であることが好ましく、α-メチルスチレン60~90重量と10~40重量のアクリロニトリルとの共重合体、α-メチルスチレン30~80重量とN-フェニルマレイミド20~70重量の共重合体、α-メチルスチレン30~80重量とメチルメタクリレート20~70重量の共重合体、α-メチルスチレン20~70重量、N-フェニルマレイミド20~70重量とアクリロニトリル10~60重量の共重合体、α-メチルスチレン20~70重量、メチルメタクリレート20~70重量とアクリロニトリル10~60重量の共重合体などであることがより好ましい。ゴム強化スチレン系樹脂A中に占めるゴム状重合体成分と、単量体成分芳香族ビニル化合物及び共重合可能な他のビニル化合物の合計との構成比率には特に制限はないが、好ましくはゴム状重合体成分3~80重量及び単量体成分97~20重量である。ゴム強化スチレン系樹脂A中に占めるゴム状重合体の含有量は、グラフト共重合体製造時のゴム状重合体と単量体との比率、又はグラフト重合体と共重合体の配合比率を適宜変更することにより可能である。ゴム強化スチレン系樹脂Aを構成するグラフト共重合体及び共重合体は、従来より公知の重合方法、例えば、乳化重合法、懸濁重合法、塊状重合法、溶液重合法並びにそれらの組合せによって製造することができる。本発明に使用されるポリカーボネート樹脂Bとは、種々のジヒドロキシジアリール化合物とホスゲンとを反応させるホスゲン法、又はジヒドロキシジアリール化合物とジフェニルカーボネートなどの炭酸エステルとを反応させるエステル交換法によって得られる重合体であり、代表的なものとしては、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン;ビスフェノールAから製造されたポリカーボネート樹脂が挙げられる。ポリカーボネート樹脂Bで用いられるジヒドロキシジアリール化合物としては、ビスフェノールAの他に、ビス4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルオクタン、ビス4-ヒドロキシフェニルフェニルメタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニル-3-メチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-第三ブチルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-ブロモフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジブロモフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジクロロフェニルプロパンのようなビスヒドロキシアリールアルカン類、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロペンタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロヘキサンのようなビスヒドロキシアリールシクロアルカン類、4,4’-ジヒドロキシジフェニルエーテル、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’-ジメチルジフェニルエーテル、のようなジヒドロキシジアリールエーテル類、4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルフィド、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’-ジメチルジフェニルスルフィドのようなジヒドロキシジアリールスルフィド類、4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホキシド、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’-ジメチルジフェニルスルホキシドのようなジヒドロキシジアリールスルホキシド類、4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホン、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’-ジメチルジフェニルスルホンのようなジヒドロキシジアリールスルホン類等が挙げられる。これらは単独又は2種類以上混合して使用されるが、これらの他に、ピペラジン、ジペリジルハイドロキノン、レゾルシン、4,4’-ジヒドロキシジフェニル等を混合して使用してもよい。さらに、上記のヒドロキシジアリール化合物と以下に示すような3価以上のフェノール化合物を混合使用してもよい。3価以上のフェノールとしてはフロログリシン、4,6-ジマチル-2,4,6-トリ-4-ヒドロキシフェニル-ヘプテン-2,4,6-ジメチル-2,4,6-トリ-4-ヒドロキシフェニル-ヘプタン、1,3,5-トリ-4-ヒドロキシフェニル-ベンゾール、1,1,1-トリ-4-ヒドロキシフェニル-エタン及び2,2-ビス-4,4-4,4’-ジヒドロキシジフェニル-シクロヘキシル-プロパンなどがあげられる。また、ポリカーボネート樹脂Bの重量平均分子量は、通常10000~80000であり、好ましくは15000~60000である。さらに、ポリカーボネート樹脂Bを製造する際には、分子量調整剤、触媒等を必要に応じて使用することができる。本発明の金属調熱可塑性樹脂組成物における、ゴム強化スチレン系樹脂Aとポリカーボネート樹脂Bから構成されるアロイ樹脂は、アロイ樹脂100重量部中に、ゴム強化スチレン系樹脂A10~90重量部及びポリカーボネート樹脂B10~90重量部であることが必要である。ゴム強化スチレン系樹脂Aが10重量部未満では流動性、耐衝撃性に劣り、90重量部超えると耐熱性に劣り好ましくない。好ましくはゴム強化スチレン系樹脂A30~70重量部及びポリカーボネート樹脂B70~30重量部である。また、金属調熱可塑性樹脂組成物中に含まれるゴム成分の含有量は、物性バランスの観点から、金属調熱可塑性樹脂組成物100重量部中に3~30重量部含まれていることが好ましい。本発明に使用される有機微粒子拡散剤Cとは、メタアクリル酸エステルやスチレンを中心としたモノマーを共重合して得られた微粒子であり、例えば一般的な乳化重合法、懸濁重合法、シード重合法などを用いて得る事ができる。具体例としては、ポリスチレン微粒子、メタアクリル樹脂等が挙げられる。また、その他、1以上の有機基を有するオルガノクロロシラン類の加水分解と縮合によって得られた球状微粒子、例えばシロキサン系ポリマー微粒子が挙げられる。それらの有機微粒子は、一般的に化粧品原料や光拡散剤、塗料及びフィルム添加剤として幅広く使用されている。有機微粒子拡散剤Cとしては、ゴム強化スチレン系樹脂Aとポリカーボネート樹脂Bから構成されるアロイ樹脂の成形温度まで加熱を行っても、樹脂中に溶融しない、架橋した有機微粒子が好ましいため、架橋したメタアクリル樹脂、架橋したシリコーン樹脂などが好ましい。より具体的には、部分架橋したポリメタクリル酸メチルのポリマー微粒子、架橋シリコーン樹脂粒子、シリコーンゴムをシリコーンレジンで架橋したシリコーンゴムパウダー等が挙げられる。有機微粒子拡散剤Cの使用量はアロイ樹脂100重量部に対して、0.1~5重量部である。有機微粒子拡散剤Cが0.1重量部未満では、成形品に色ムラが発生し、色別れのある表面外観となってしまい、5重量部を超えると、光沢が大幅に低下し、輝度感のある金属調の成形品を得ることができない。好ましくは0.3~3重量部である。本発明で使用される光輝性材料であるアルミフレークDは、アルミニウムの金属粉であり、その形状は、特に限定されるものではなく、例えば球状や正多面体形状、扁平形状、何れの形状であっても良い。しかしながら、アルミフレークはレーザー回折錯乱法などにより測定される平均粒子径が5~30μmである必要がある。アルミフレークの偏在によって生ずる色ムラは、アルミフレークの平均粒子径が小さい程、より目立つようになる傾向がある。そのため、金属調熱可塑性樹脂組成物中に含まれるアルミフレークの平均粒子径が5μm未満では、アルミフレークの偏在による色ムラがより顕著なものとなり、有機微粒子拡散剤にて発揮される拡散作用を持ってしても、上述の色ムラを目立たせなくすることが困難になる。また、アルミフレークの平均粒子径が30μmを超える場合には、アルミフレークが余りに大きいために、アルミフレークの1つ1つの粒子が光って見えるような、見た目のつぶつぶ感が生じるようになり、均一で単調な単一色とする事が難しくなる。本発明に使用されるアルミフレークDの使用量はアロイ樹脂100重量部に対し、0.1~10重量部である。0.1重量部未満では、光輝性が十分ではなく、金属調の成形品を得ることができない。また、10重量部を超えると、樹脂組成物の物性、特に耐衝撃性などが低下し、好ましい物性を得ることができない。好ましくは0.3~5重量部であり、より好ましくは。0.5~3重量部である。ゴム強化スチレン系樹脂A、ポリカーボネート樹脂B及び有機微粒子拡散剤C、アルミフレークDの混合順序、方法には何ら制限はなく、これら4成分のうち、予め任意の2成分を混合混錬後、残る1成分を混合混錬することもできる。なお、溶融混錬に際しては各種公知の押出機により、200~300°Cで溶融混錬することができる。本発明の金属調熱可塑性樹脂組成物は、その目的を損なわない範囲内において、他の熱可塑性樹脂と混合して使用することもできる。このような他の熱可塑性樹脂として、例えば、ポリメチルメタクリレートなどのアクリル系樹脂、ポリブチレンテレフタレート樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリ乳酸樹脂等を使用することができる。また、本発明の金属調熱可塑性樹脂組成物には、その目的を損なわない範囲内においてヒンダードフェノール系、含硫黄有機化合物系、含リン有機化合物系等の酸化防止剤、フェノール系、アクリレート系等の熱安定剤、ベンゾトリアゾール系、ベンゾフェノン系、サリシレート系の紫外線吸収剤、有機ニッケル系、高級脂肪酸アミド類等の滑剤、リン酸エステル類等の可塑剤、ポリブロモフェニルエーテル、テトラブロモビスフェノール-A、臭素化エポキシオリゴマー、臭素化、カポリカーボネートオリゴマー等の含ハロゲン系化合物、リン系化合物、三酸化アンチモン等の難燃剤難燃助剤、臭気マスキング剤、カーボンブラック、酸化チタン、顔料、及び染料等を添加することもできる。更に、タルク、炭酸カルシウム、水酸化アルミニウム、ガラス繊維、ガラスフレーク、ガラスビーズ、炭素繊維、金属繊維等の補強剤や充填剤を添加することもできる。本発明の金属調成形品は、上述の樹脂組成物を用いて公知の成形方法、例えば射出成形、押出成形、プレス成形等により、自動車部品、家電部品などとして成形することが可能である。以下に本発明について詳細に説明する。尚、本発明はこれにより何ら制限を受けるものではない。また、部及びは何れも重量基準で示した。-ゴム強化スチレン樹脂A-1-ポリブタジエンゴムラテックス粒子径0.35μm、ゲル含有量85重量50部固形分、スチレン35部、アクリルニトリル15部を公知の乳化重合法により重合し、硫酸で塩析し、脱水、乾燥の処理を行ない、グラフト共重合体を得た。別途、スチレン70部とアクリルニトリル30部とを公知の乳化重合法に基づき重合し、脱水、乾燥の処理を行い共重合体を得た。グラフト共重合体80部と共重合体20部の比率でパウダー混合し、溶融混練することでゴム強化スチレン樹脂A-1のペレットを得た。-ゴム強化スチレン樹脂A-2-ポリブタジエンゴムラテックスをブチルアクリレートゴムラテックス粒子径0.30μm、ゲル含有量90重量に変更した以外は、上述の方法にてグラフト共重合体を得た後、グラフト共重合体80部と上述の共重合体20部の比率で混合し、溶融混練することでゴム強化スチレン樹脂A-2のペレットを得た。-ポリカーボネート樹脂B-ポリカーボネート:住友ダウ製カリバー300-15-拡散剤C-C-1:アクリル微粒子ロームハース製EXL-5136C-2:ポリメチルシルセスオキサン系拡散剤日興リカ製MSP-S020C-3:架橋ポリメタアクリル酸メチルポリマーガンツパール製GSM-0858SC-4:硫酸バリウム堺化学工業製BMHC-5:タルク林化成製ミクロンホワイト5000SC-6:酸化マグネシウムタテホ化学工業製500-アルミフレーク-D-アルミフレーク:東洋アルミニウム製メタックスネオNME005N1上述のゴム強化スチレン樹脂A、ポリカーボネート樹脂B及び拡散剤C、アルミフレークDを表1に示す割合にて混合した後、2軸押出機を用い、シリンダー温度250°Cで溶融混練し、ペレット化した。得られたペレットより射出成形機を用い、シリンダー設定温度270°C、金型温度50°Cの条件で射出成形することで、光沢測定用の成形品90mm×550mm×2mmならびにパネルラジオカセットの前面中央部に樹脂流体が接合する構造=ウエルド部を有するを得た。得られた成形品の光沢を次の方法で測定するとともに、ラジオカセットの前面パネルウエルド部の外観評価を目視にて行った。評価結果を表1に示す。外観評価鏡面光沢度60°5ショット後の成形品をISO2813に準拠して光沢を測定した。単位;ウエルド部の目視評価◎;アルミフレークの色別れ無し筋状の模様がない○;アルミフレークの色別れ無し筋状の模様はないが、光沢が若干低下×;アルミフレークの色別れ有り筋状の模様が有り、光沢が大幅に低下表1に示すように、本願発明の金属調樹脂組成物を用いた金属調成形品は、成形品外観の色別れがなく、かつ光沢も良好な結果であった。有機微粒子拡散剤の使用量が多かった比較例1では成形品外観の色別れは生じなかったが、光沢が大幅に低下してしまった。有機微粒子拡散剤の変わりに無機拡散剤を用いていない比較例2~4、及び拡散剤を用いていない比較例5は、光沢は良い結果であったが、成形品外観の色別れが改善されなかった。"