"下記式1aで表されるフルオレン骨格を有する化合物の製造方法であって、式中、R1aおよびR1bは同一又は異なってシアノ基又はアルキル基を示し、R2は同一又は異なってアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、ハロゲン原子、ニトロ基又はシアノ基を示す。k1およびk2は同一又は異なって0~4の整数を示し、m1およびm2は同一又は異なって0~3の整数を示す。酸触媒およびチオール類の存在下で、下記式2で表されるフルオレノン類と、下記式3aで表されるアルコール類とを反応させる製造方法。式中、R1a、R1b、R2、k1、k2、m1およびm2は前記と同じ。式3aで表される化合物が2-ナフトールである請求項1記載の製造方法。チオール類がメルカプトC2-6カルボン酸である請求項1又は2記載の製造方法。酸触媒が硫酸であり、チオール類を、フルオレノン類1重量部に対して0.05~0.5重量部および硫酸1重量部に対して0.05~0.5重量部の割合で使用する請求項1~3のいずれかに記載の製造方法。溶媒中で反応させる請求項1~4のいずれかに記載の製造方法。溶媒が、エーテル系溶媒、ハロゲン系溶媒、芳香族系溶媒から選択された少なくとも1種である請求項5記載の製造方法。溶媒の使用量が、フルオレノン類1重量部に対して、1~15重量部である請求項5又は6記載の製造方法。反応温度が、30~80°Cである請求項1~7のいずれかに記載の製造方法。反応混合物から酸触媒及びチオール類を除去した後、さらに、晶析溶媒を添加して冷却して結晶化させ、次いで濾過して、式1aで表されるフルオレン骨格を有する化合物を分離する工程を含む請求項1~8のいずれかに記載の製造方法。アルカリ水溶液を加えて中和することにより反応混合物から酸触媒およびチオール類を分離する請求項9記載の製造方法。晶析溶媒の使用量が、反応混合物の固形分1重量部に対して、0.5~50重量部である請求項9又は10記載の製造方法。請求項1~11のいずれかに記載の製造方法で得られた式1aで表されるフルオレン骨格を有する化合物。従って、本発明の目的は、種々の特性光学特性、耐熱性、寸法安定性などに優れた新規なフルオレン化合物およびその製造方法を提供することにある。本発明の他の目的は、種々の特性光学特性、耐熱性、寸法安定性などに優れた新規なフルオレン化合物を、簡便にかつ効率よく製造できる方法を提供することにある。本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、ヒドロキシル基を有する縮合多環式炭化水素ナフトールなどと、フルオレノン類フルオレノンなどとを反応させると、フルオレンの9位に前記縮合多環式炭化水素が2つ置換した新規な化合物が得られること、この新規な化合物が、種々の優れた特性高い耐熱性、高い透明性、高屈折率、低線膨張率を有している又は付与できることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明のフルオレン骨格を有する化合物は、下記式1で表される。式中、環Z1およびZ2は縮合多環式炭化水素環、R1a、R1bおよびR2は同一又は異なって置換基を示す。k1およびk2は同一又は異なって0~4の整数を示し、mは0又は1以上の整数、nは1以上の整数を示す。上記式1において、環Z1およびZ2は、縮合芳香族炭化水素環であってもよく、特に、前記式1で表される化合物は、環Z1およびZ2がナフタレン環である化合物、例えば、下記式1aで表される化合物であってもよい。式中、m1、m2、n1およびn2は同一又は異なって0~4の整数を示し、n1n2≧1である。ただし、m1n1は4以下の整数であり、m2n2は3以下の整数である。R1a、R1b、R2、k1およびk2は前記と同じ。上記式1aにおいて、n1は1以上であってもよい。特に、上記式1aにおいて、n1が1であり、n2が0であってもよい。前記式1で表される化合物は、例えば、酸触媒硫酸などの存在下で、下記式2で表されるフルオレノン類と、下記式3で表されるアルコール類とを反応させることにより製造してもよい。式中、環Zは縮合多環式炭化水素環を示す。R1a、R1b、R2、k1、k2、mおよびnは前記と同じ。上記式3で表される化合物は、ナフトール類例えば、2-ナフトールなどであってもよい。前記製造方法では、効率よく前記化合物を製造するため、酸触媒およびチオール類例えば、β-メルカプトプロピオン酸などのメルカプトC2-6カルボン酸の存在下で反応させてもよい。前記製造方法は、酸触媒として硫酸を使用してもよく、このような硫酸を用いる場合、チオール類を、フルオレノン類1重量部に対して0.05~0.5重量部および硫酸1重量部に対して0.05~0.5重量部の割合で使用してもよい。本発明の化合物前記式1で表される化合物は、種々の特性に優れており、例えば、熱硬化性樹脂又は光硬化性樹脂の原料[例えば、エポキシ樹脂、光硬化性アクリル系樹脂多官能性メタアクリレートなどなど]に好適に用いてもよい。本発明の新規なフルオレン化合物は、種々の特性光学特性、耐熱性、寸法安定性などに優れている。また、本発明では、このような特性に優れたフルオレン化合物を、簡便にかつ効率よく製造できる。本発明の化合物は、下記式1で表されるフルオレン骨格を有する化合物、すなわち、フルオレン類の9位に、少なくとも1つのヒドロキシ基を有する縮合多環式炭化水素が2つ置換又は付加した化合物である。式中、環Z1およびZ2は縮合多環式炭化水素環、R1a、R1bおよびR2は同一又は異なって置換基を示す。k1およびk2は同一又は異なって0~4の整数を示し、mは0又は1以上の整数、nは1以上の整数を示す。上記式1において、環Z1および環Z2で表される縮合多環式炭化水素環に対応する縮合多環式炭化水素としては、縮合二環式炭化水素例えば、インデン、ナフタレンなどのC8-20縮合二環式炭化水素、好ましくはC10-16縮合二環式炭化水素、縮合三環式炭化水素アントラセン、フェナントレンなどなどの縮合2乃至4環式炭化水素などが挙げられる。好ましい縮合多環式炭化水素としては、縮合多環式芳香族炭化水素ナフタレン、アントラセンなどが挙げられ、特にナフタレンが好ましい。なお、環Z1およびZ2はそれぞれ同一の又は異なる環であってもよく、通常、同一の環であってもよい。基R1aおよびR1bで表される置換基としては、特に限定されず、シアノ基、炭化水素基例えば、アルキル基などなどであってもよく、通常、アルキル基である場合が多い。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基などのC1-6アルキル基例えば、C1-4アルキル基、特にメチル基などが例示できる。基R1aおよびR1bは互いに異なっていてもよく、同一であってもよい。また、k1又はk2が2以上である場合、基R1a又はR1bは、同一のベンゼン環において、異なっていてもよく、同一であってもよい。なお、フルオレン骨格を構成するベンゼン環に対する基R1a又はR1bの結合位置置換位置は、特に限定されない。好ましい置換数k1およびk2は、0又は1、特に、0である。なお、置換数k1及びk2は、異なっていてもよいが、通常、同一である。環Z1及び環Z2以下、これらをまとめて環Zということがあるに置換する置換基R2としては、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、s-ブチル基、t-ブチル基などのC1-20アルキル基、好ましくはC1-8アルキル基、さらに好ましくはC1-6アルキル基など、シクロアルキル基シクロペンチル基、シクロへキシル基などのC5-10シクロアルキル基、好ましくはC5-8シクロアルキル基、さらに好ましくはC5-6シクロアルキル基など、アリール基[例えば、フェニル基、アルキルフェニル基メチルフェニル基又はトリル基、2-メチルフェニル基、3-メチルフェニル基など、ジメチルフェニル基キシリル基など、ナフチル基などのC6-10アリール基、好ましくはC6-8アリール基、特にフェニル基など]、アラルキル基ベンジル基、フェネチル基などのC6-10アリール-C1-4アルキル基などなどの炭化水素基;アルコキシ基メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、t-ブトキシ基などのC1-4アルコキシ基など;アシル基アセチル基などのC1-6アシル基など;アルコキシカルボニル基メトキシカルボニル基などのC1-4アルコキシカルボニル基など;ハロゲン原子フッ素原子、塩素原子など;ニトロ基;シアノ基などが挙げられる。好ましい置換基R2は、アルキル基例えば、C1-6アルキル基、シクロアルキル基例えば、C5-8シクロアルキル基、アリール基例えば、C6-10アリール基、アラルキル基例えば、C6-8アリール-C1-2アルキル基であり、特に、C1-4アルキル基、C1-4アルコキシ基、C6-8アリール基が好ましい。置換基R2は、同一の環環Z1又は環Z2において、単独で又は2種以上組み合わせてベンゼン環に置換していてもよい。また、異なる環Z1およびZ2に置換する置換基R2は互いに同一又は異なっていてもよく、通常、同一であってもよい。なお、置換基R2の置換位置は、特に限定されず、ヒドロキシル基の置換位置に応じて、適当な置換位置に置換していてもよい。置換基R2の置換数mは、縮合炭化水素の縮合環数などに応じて適宜選択でき、特に限定されず、例えば、0~12、好ましくは0~8例えば、1~6、さらに好ましくは0~4程度であってもよい。特に、環Zが縮合二環式炭化水素環ナフタレン環などである場合、好ましい置換数mは、ヒドロキシル基の置換数nにもよるが、0~4、さらに好ましくは0~2、特に0~1特に0である。なお、置換数mは、それぞれの環Z1およびZ2において、同一又は異なっていてもよく、通常、同一である場合が多い。ヒドロキシル基の置換数nは、1以上であればよく、例えば、1~4、好ましくは1~3、さらに好ましくは1~2、特に1であってもよい。なお、ヒドロキシル基の置換数nは、それぞれの環Z1およびZ2において、同一又は異なっていてもよく、通常、同一である場合が多い。なお、ヒドロキシル基の置換位置は、特に限定されず、環Zの適当な置換位置に置換していればよい。特に、ヒドロキシル基は、縮合多環式炭化水素において、フルオレンの9位に結合した炭化水素環とは別の炭化水素環に少なくとも置換している場合が多い。前記式1で表される代表的な化合物には、下記式1aで表される化合物、すなわち、前記環Z1およびZ2がナフタレン環である化合物[フルオレン類の9位に、ヒドロキシル基を有するナフタレン類ポリヒドロキシナフタレン類が2つ置換又は付加した化合物]が含まれる。式中、m1、m2、n1およびn2は同一又は異なって0~4の整数を示し、n1n2≧1である。ただし、m1n1は4以下の整数であり、m2n2は3以下の整数である。R1a、R1b、R2、k1およびk2は前記と同じ。上記式1aにおいて、m1およびm2は、それぞれ、前記mに対応しており、m1は、0~4例えば、1~3であればよく、好ましくは0~2、さらに好ましくは0~1である。また、m2は、0~3例えば、1~3であればよく、好ましくは0~2、さらに好ましくは0~1である。なお、m1およびm2は、それぞれのナフタレン環において、同一又は異なる数であってもよく、また、異なるナフタレン環において同一又は異なる数であってもよい。また、置換基R2は、前記と同じであり、同一のナフタレン環及び異なるナフタレン環においてそれぞれ、同一又は異なる置換基であってもよい。また、前記式1aにおいて、ヒドロキシル基の置換数n1は、例えば、0~4、好ましくは1以上例えば、1~3、さらに好ましくは1~2であってもよい。また、ヒドロキシル基の置換数n2は、例えば、0~3、好ましくは0~2、さらに好ましくは0~1、特に0であってもよい。また、前記式1aにおいて、ヒドロキシル基の置換位置は、特に制限されないが、フルオレンに置換するナフチル基1又は2-ナフチル基の置換位置などに応じて、5~8位のいずれか例えば、5位に少なくともヒドロキシル基が置換している場合が多い。特に、2-ナフチル基β-ナフチル基が置換している場合には、ナフチル基の6位に少なくともヒドロキシル基が置換している場合が多く、1-ナフチル基α-ナフチル基が置換している場合には、ナフチル基の5位又は8位特に5位に少なくともヒドロキシル基が置換している場合が多いようである。前記式1aで表される具体的なフルオレン化合物としては、9,9-ビス[ポリヒドロキシナフチル]フルオレン類、例えば、9,9-ビスヒドロキシナフチルフルオレン類{例えば、9,9-ビス[6-2-ヒドロキシナフチル]フルオレン又は6,6-9-フルオレニリデン-ジ2-ナフトール、9,9-ビス[1-5-ヒドロキシナフチル]フルオレン又は5,5-9フルオレニリデン-ジ1-ナフトールなどの置換基を有していてもよい9,9-ビスヒドロキシナフチルフルオレン}、これらの9,9-ビスヒドロキシナフチルフルオレン類に対応する9,9-ビスジ又はトリヒドロキシナフチルフルオレン類などが挙げられる。[製造方法]前記式1で表されるフルオレン骨格を有する化合物は、特に限定されないが、通常、酸触媒の存在下で、下記式2で表されるフルオレノン類9-フルオレノン類と、下記式3で表されるアルコール類とを反応させることにより製造できる。式中、環Zは縮合多環式炭化水素環を示す。R1a、R1b、R2、k1、k2、mおよびnは前記と同じ。上記式2で表されるフルオレノン類以下、単にフルオレノン類という場合があるは、前記式1で表される化合物のフルオレン骨格に対応しており、代表的なフルオレノン類は、9-フルオレノンである。なお、使用するフルオレノン類の純度は、特に限定されないが、通常、95重量以上、好ましくは99重量以上である。前記式3で表されるアルコール類は、前記式1において少なくとも1つのヒドロキシ基を有する縮合多環式炭化水素に対応している。すなわち、ヒドロキシル基を有する環Zは前記式1における環Z1およびZ2に対応しており、前記例示の縮合多環式炭化水素環が挙げられる。また、前記式3において、置換基R2、mおよびnは前記と同じであり、好ましい態様なども同じである。代表的な前記式3で表されるアルコール類には、下記式3aで表される環Zがナフタレン環であるアルコール類ヒドロキシ基を有するナフタレン類、ポリヒドロキシナフタレン類が挙げられる。式中、R2、m1、m2、n1およびn2は前記と同じ。具体的な上記式3aで表されるアルコール類としては、例えば、ナフトール類{例えば、ナフトール1-ナフトール、2-ナフトール、炭化水素基を有するナフトール[例えば、メチルナフトール、エチルナフトール、ジメチルナフトール、プロピルナフトールなどのアルキルナフトール例えば、C1-4アルキルナフトールなどなど]、アルコキシナフトール例えば、エトキシナフトールなどのC1-4アルコキシナフトール、ハロナフトール例えば、クロロナフトール、ブロモナフトールなどなどの置換基を有していてもよいナフトール}、これらのナフトール類又はモノヒドロキシナフタレン類に対応するポリヒドロキシナフタレン例えば、1,3-ジヒドロキシナフタレン、1,4-ジヒドロキシナフタレン、2,3-ジヒドロキシナフタレン、1,5-ジヒドロキシナフタレン、1,7-ジヒドロキシナフタレン、1,8-ジヒドロキシナフタレン、2,6-ジヒドロキシナフタレン、2,7-ジヒドロキシナフタレン、1,2,4-トリヒドロキシナフタレン、1,3,8-トリヒドロキシナフタレンなどのジ又はトリヒドロキシナフタレン類などが挙げられる。好ましいアルコール類には、ナフトール類モノヒドロキシナフタレン類が挙げられる。これらのアルコール類は、単独で又は2種以上組み合わせてフルオレノン類と反応させてもよい。原料として使用するアルコール類例えば、ナフトール類などの純度は特に限定されないが、通常、95重量以上であり、好ましくは99重量以上である。アルコール類前記式3で表される化合物の使用量は、フルオレノン類1モルに対して、例えば、2~50モル例えば、3~45モル、好ましくは2.5~40モル例えば、3~30モル、さらに好ましくは4~20モル程度であってもよい。特に、酸触媒として後述の無機酸又は有機酸を用いる場合、アルコール類の使用量は、フルオレノン類1モルに対して、例えば、2~20モル、好ましくは2.5~10モル、さらに好ましくは3~5モル程度であってもよい。アルコール類とフルオレノン類との反応縮合反応は、特に限定されないが、通常、酸触媒の存在下で行うことができる。酸触媒としては、無機酸[硫酸、塩化水素、塩酸5~36重量、好ましくは20~36重量程度の塩化水素の水溶液など、リン酸など]、有機酸[スルホン酸メタンスルホン酸などのアルカンスルホン酸などなど]、固体酸などが挙げられる。前記硫酸には、希硫酸例えば、濃度30~90重量程度の硫酸、濃硫酸例えば、濃度90重量以上の硫酸、発煙硫酸などが含まれ、反応系において硫酸に転化可能であれば、硫酸前駆体として、三酸化硫黄を使用してもよい。通常、硫酸として、H2SO4換算で、80~99重量例えば、85~98重量、好ましくは90~97.5重量程度の硫酸濃硫酸を使用してもよい。固体酸としては、無機固体酸[金属化合物SiO2、Al2O3、TiO2、Fe2O3、ZrO2、SnO2、V2O5などの酸化物、SiO2-Al2O3、SiO2-TiO2、TiO2-ZrO2、SiO2-ZrO2などの複合酸化物、ZnSなどの硫化物、CaSO4、Fe2SO43、CuSO4、NiSO4、Al2SO43、MnSO4、BaSO4、CoSO4、ZnSO4などの硫酸塩、P、Mo、V、W、Siなどの元素を含有するポリ酸AlPO4、Tiのリン酸塩などのリン酸塩などなど;NH42SO4などの非金属硫酸塩;粘土鉱物酸性白土、モンモリロナイトなど;ゼオライト酸性OH基を有するY型、X型、A型、ZSM5、モルデナイト、VIPI5、AlPO4-5、AlPO4-11など;カオリンなど]、有機固体酸イオン交換樹脂などなどを例示できる。固体酸は、固体酸の種類に応じて多孔性又は非多孔性であってもよい。イオン交換樹脂としては、主に、強酸性陽イオン交換樹脂[例えば、スルホン酸基を有するイオン交換樹脂[スチレン-ジビニルベンゼンコポリマーなどの架橋ポリスチレンのスルホン化物、スルホン酸基又は-CF2CF2SO3H基を有する含フッ素樹脂例えば、[2-2-スルホテトラフルオロエトキシヘキサフルオロプロポキシ]トリフルオロエチレンとテトラフルオロエチレンとのブロック共重合体デュポン社製のナフィオンなどの含フッ素イオン交換樹脂など]など]、弱酸性陽イオン交換樹脂[例えば、カルボン酸基を有するイオン交換樹脂メタクリル酸-ジビニルベンゼンコポリマーなどなど]などの陽イオン交換樹脂酸型イオン交換樹脂などを使用できる。また、分子内に臭素を導入した耐熱性のイオン交換樹脂も使用できる。これらの固体酸の中でも、陽イオン交換樹脂が好ましい。イオン交換樹脂のイオン交換容量は、通常、0.5当量/L以上、例えば、1当量/L以上、好ましくは1.5当量/L以上、さらに好ましくは2当量/L以上であってもよい。また、イオン交換樹脂のイオン交換容量の上限については、特に限定はないが、通常、10当量/L以下、例えば、8当量/L以下、さらに6当量/L以下特に4当量/L以下である場合が多い。イオン交換樹脂は、ゲル型イオン交換樹脂[例えば、スチレン-ジビニルベンゼンコポリマーなどを基体とし、通常、ミクロポアー例えば、孔径が15~30Å程度の細孔を有するイオン交換樹脂など]であってもよいが、通常、触媒活性の点より、ポーラス型イオン交換樹脂[ミクロポアーの他にマクロポアー例えば、孔径が50~1000Å程度の細孔を有するイオン交換樹脂]が好ましい。ポーラス型イオン交換樹脂のうち、例えば、ジビニルベンゼンの比率架橋度の高いスチレン-ジビニルベンゼンコポリマーを基体としたイオン交換樹脂は、機械的強度が強く、吸着速度が大きく、大分子イオンの交換や樹脂汚染性の強い溶媒及び無極性溶媒中のイオン交換などに適しており、特に、ハイポーラス樹脂と呼ばれる。ポーラス型イオン交換樹脂の多孔度は、通常、0.03~0.6cm3/g程度であり、例えば、0.05~0.55cm3/g、好ましくは0.1~0.5cm3/g、さらに好ましくは0.15~0.45cm3/g特に0.2~0.4cm3/g程度であってもよい。イオン交換樹脂の窒素吸着比表面積は、通常、10~90m2/g程度であり、例えば、15~80m2/g、好ましくは20~70m2/g、さらに好ましくは25~60m2/g特に30~50m2/g程度であってもよい。固体酸として、例えば、バイエル社製のレバチットK2649;オルガノ社製のアンバーリスト31、アンバーリスト131、アンバーリスト121;デュポン社製のナフィオンなどの市販のイオン交換樹脂を使用してもよい。固体酸の形態は、例えば、フルオレノン類とフェノール類との反応の効率、固体酸と反応液との分離などに悪影響がなければ、特に制限はなく、膜状であってもよいが、通常、粒状であり、微粒状であってもよい。また、粒状微粒状の固体酸の形状は、例えば、無定形、球状、多角体状、ペレット状などであってもよい。粒状の固体酸の粒径は、通常、0.1~1.5mm程度であり、例えば、0.15~1.2mm、好ましくは0.2~1mm、さらに好ましくは0.25~0.8mm特に0.3~0.6mm程度であってもよい。酸触媒は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。好ましい酸触媒には、触媒活性の点から硫酸が含まれる。特に、硫酸と後述のチオール類とを組み合わせると、簡便にかつ効率よく、残留硫黄分が少ない高純度のフルオレン化合物を高収率で得ることができる。そのため、これらの組み合わせにより、本発明の化合物を工業的に安価に量産可能できる。酸触媒の使用量は、酸触媒の種類に応じて選択でき、例えば、前記無機酸又は有機酸を使用する場合、フルオレノン類100重量部に対して、0.001~150重量部、好ましくは0.005~100重量部、さらに好ましくは0.01~50重量部程度であってもよい。特に、触媒として硫酸を使用する場合、硫酸H2SO4換算の使用量は、通常、フルオレノン類1重量部に対して、0.1~30重量部例えば、0.5~25重量部の範囲から選択でき、例えば、1~20重量部、好ましくは3~15重量部、さらに好ましくは5~12重量部例えば、7~10重量部程度であってもよい。縮合反応は、通常、酸触媒に加えて、助触媒としてのチオール類を併用して行ってもよい。チオール類と組み合わせることにより、縮合反応を有効に進行できる。チオール類としては、助触媒として機能する慣用のチオール類、例えば、メルカプトカルボン酸チオ酢酸、β-メルカプトプロピオン酸、α-メルカプトプロピオン酸、チオグリコール酸、チオシュウ酸、メルカプトコハク酸、メルカプト安息香酸など、アルキルメルカプタンメチルメルカプタン、エチルメルカプタン、プロピルメルカプタン、イソプロピルメルカプタン、n-ブチルメルカプタン、ドデシルメルカプタンなどのC1-16アルキルメルカプタン特にC1-4アルキルメルカプタンなど、アラルキルメルカプタンベンジルメルカプタンなど又はこれらの塩などが挙げられる。塩としては、例えば、アルカリ金属塩例えば、メチルメルカプタンナトリウム、エチルメルカプタンナトリウムなどのナトリウム塩などが例示できる。これらのチオール類のうち、メルカプトC2-6カルボン酸例えば、β-メルカプトプロピオン酸が好ましい。チオール類は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。チオール類の使用量は、フルオレノン1重量部に対して、0~1重量部程度の範囲から選択でき、例えば、0.005~0.8重量部、好ましくは0.01~0.7重量部例えば、0.03~0.6重量部、さらに好ましくは0.05~0.5重量部例えば、0.06~0.3重量部程度であってもよい。また、チオール類の使用量は、酸触媒無機酸又は有機酸1重量部に対して、0~50重量部程度の範囲から選択でき、例えば、0.1~40重量部、好ましくは0.5~30重量部、さらに好ましくは1~20重量部程度であってもよい。特に、硫酸を使用する場合には、硫酸H2SO4換算1重量部に対して、チオール類0.001~1重量部例えば、0.03~0.7重量部、好ましくは0.05~0.5重量部例えば、0.05~0.3重量部、さらに好ましくは0.06~0.1重量部例えば、0.065~0.09重量部程度を使用してもよい。縮合反応は、溶媒の非存在下で行ってもよく、溶媒中で行ってもよい。溶媒反応溶媒は、前記酸触媒に対して非反応性で、かつフルオレノン類およびアルコール類を溶解可能であれば特に限定されず、幅広い範囲で使用できる。代表的な溶媒有機溶媒としては、エーテル系溶媒ジエチルエーテルなどのジアルキルエーテル類、テトラヒドロフラン、ジオキサンなどの環状エーテル類など、ハロゲン系溶媒塩化メチレン、クロロホルム、四塩化炭素などのハロゲン化炭化水素類、芳香族系溶媒ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類、アニソールなどなどが挙げられる。また、過剰の前記アルコール類を溶媒として使用してもよい。溶媒は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。溶媒の使用量は、フルオレノン類1重量部に対して、0~25重量部例えば、1~20重量部程度の範囲から選択でき、例えば、1~15重量部、好ましくは3~10重量部、さらに好ましくは4~7重量部程度であってもよい。縮合反応は、使用するアルコール類、酸触媒、チオール類などの種類に応じて異なるが、通常、10~150°C、好ましくは20~120°C、さらに好ましくは30~80°C例えば、40~70°C程度で行う場合が多い。また、反応時間は、原料の種類、反応温度や溶媒中の濃度などに応じて調整でき、例えば、30分~48時間、通常、1~24時間、好ましくは1~10時間程度である。また、反応は、攪拌しながら行ってもよく、空気中又は不活性雰囲気窒素、希ガスなど中で行ってもよく、常圧又は加圧下でおこなってもよい。なお、反応の進行は、高速液体クロマトグラフィーHPLCなどにより確認又は追跡でき、例えば、反応混合物中における未反応のフルオレノン類が原料として使用したフルオレノン類全体の0.5重量以下となった時点を反応終了の目安としてもよい。反応終了後の反応混合物には、通常、生成した前記式1で表される化合物以外に、未反応のフルオレノン類、未反応のアルコール類、触媒酸触媒、チオール類、副反応生成物などが含まれている。そのため、慣用の方法、例えば、濾過、濃縮、抽出、晶析、再結晶、カラムクロマトグラフィーなどの分離手段や、これらを組み合わせた分離手段により分離精製できる。例えば、慣用の方法アルカリ水溶液を加えて中和する方法などにより酸触媒およびチオール類を除去したのち、晶析溶媒を添加して冷却して結晶化させ、次いで、濾過して分離することにより精製してもよい。前記晶析溶媒としては、炭化水素類[脂肪族炭化水素ヘキサン、ヘプタンなど、脂環族炭化水素シクロヘキサンなど、芳香族炭化水素トルエン、キシレンなど、ハロゲン化炭化水素ジクロロメタンなどなど]、水、アルコール類[メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノールなどの低級脂肪族アルコールC1-3アルカノールなど]、ケトン類[アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、ジエチルケトン、エチルプロピルケトン、ジ-n-プロピルケトン、ジイソプロピルケトンなどの低級脂肪族ケトンC3-7ジアルキルケトンなど、シクロヘキサノンなど]、エーテル類ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテルなどのジアルキルエーテルなど、ニトリル類、セロソルブ類、アミド類ジメチルホルムアミドなど、スルホキシド類などが挙げられる。晶析溶媒は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。また、晶析溶媒の使用量は、特に限定されず、反応混合物固形分換算1重量部に対して、0.5~50重量部、好ましくは1~10重量部、さらに好ましくは1~5重量部程度であってもよい。このような晶析操作は一回行ってもよく、複数回繰り返して行ってもよい。特に、前記縮合反応において、前記酸触媒特に硫酸とチオール類とを組み合わせると、簡便にかつ効率よく、しかも、一回の晶析操作又は再結晶であっても、低い残留硫黄濃度で[例えば、反応生成物又は晶析物、精製物全体に対する硫黄濃度が、硫黄Sの重量換算で30ppm以下例えば、0~25ppm、好ましくは20ppm以下例えば、1~15ppm、さらに好ましくは10ppm以下例えば、2~9ppmで]、前記式1で表される化合物を得ることができる。本発明の化合物は、複数のヒドロキシル基とともに、ナフタレン環などの縮合炭化水素環縮合炭化水素骨格と、フルオレン骨格とを有しているため、種々の特性光学特性、耐熱性、耐水性、耐湿性、耐薬品性、電気特性、機械特性、寸法安定性などに優れており、種々の用途においてこれらの特性を向上又は改善するのに有用である。なお、本発明の化合物は、用途例えば、樹脂原料用途などに応じて、ヒドロキシル基に対する反応性基を有する化合物を反応させた誘導体として利用してもよい。このような誘導体としては、例えば、前記式1で表される化合物と、アルキレンオキシドエチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドなどのC2-4アルキレンオキシド、特にC2-3アルキレンオキシドなど、アルキレンカーボネートエチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネートなどのC2-4アルキレンカーボネート、特にC2-3アルキレンカーボネートなど、ハロアルカノール例えば、3-クロロプロパノールなどのクロロアルカノールなどなどとの反応又は付加生成物などが挙げられる。なお、アルキレンオキシド又はアルキレンカーボネートを反応させると、式1で表される化合物のヒドロキシル基を介してポリオキシアルキレン単位を導入できる。アルキレンカーボネートを使用する場合、アルキレンカーボネートが付加したのち、脱炭酸反応が生じることにより、アルキレンオキシド単位アルコキシ単位が導入される。本発明の化合物又はその誘導体は、代表的には、樹脂原料又は樹脂成分として好適に用いることができる。すなわち、本発明の化合物は、ポリオール成分又はその誘導体を重合成分構成成分とする種々の樹脂において、前記ポリオール成分の一部又は全部を構成する成分樹脂成分などとして有用である。前記樹脂としては、熱可塑性樹脂例えば、ポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリカーボート系樹脂など、熱硬化性又は光硬化性樹脂[例えば、フェノール樹脂、フラン樹脂、不飽和ポリエステル系樹脂、エポキシ樹脂、熱硬化性ポリウレタン系樹脂、ビニルエステル樹脂、アクリル系樹脂光硬化性アクリル系樹脂などなど]などが挙げられる。エポキシ樹脂としては、例えば、前記式1で表される化合物で一部又は全部が構成されているジオール類と、エピクロルヒドリンとの反応生成物などが挙げられる。また、アクリル系樹脂としては、例えば、前記式1で表される化合物と、メタアクリル系単量体例えば、メタアクリル酸、メタアクリル酸ハライド、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸ブチルなどのメタアクリル酸低級アルキルエステルなどとの反応生成物多官能性メタアクリレート、ポリメタアクリレートなどが挙げられる。また、本発明の化合物は、硬化剤又は樹脂硬化剤として用いることもできる。さらに、本発明の化合物は、フルオレン骨格及びナフタレン環などの縮合多環式炭化水素骨格を有しているためか、添加剤の分散性を高めることができる。そのため、本発明の化合物は、添加剤の分散性を向上させるための化合物として用いることもできる。添加剤は、室温例えば、15~25°C程度の温度で液状であってもよく、固体状例えば、粉粒状固体であってもよい。添加剤には、充填剤フィラー又は補強剤、着色剤染顔料、導電剤、難燃剤、可塑剤、滑剤、安定剤酸化防止剤、紫外線吸収剤、熱安定剤など、離型剤天然ワックス類、合成ワックス類、直鎖脂肪酸やその金属塩、酸アミド類、エステル類、パラフィン類など、帯電防止剤、分散剤、流動調整剤、レベリング剤、消泡剤、表面改質剤シランカップリング剤やチタン系カップリング剤など、低応力化剤シリコーンオイル、シリコーンゴム、各種プラスチック粉末、各種エンジニアリングプラスチック粉末など、耐熱性改良剤硫黄化合物やポリシランなど、炭素材などが含まれる。これらの添加剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの添加剤のうち、充填剤フィラー、着色剤例えば、黒色顔料、赤色顔料、緑色顔料、青色顔料などの染顔料、難燃剤、炭素材が好ましい。また、充填剤又は補強剤補強材、着色剤、導電剤などとして機能する炭素材も好ましい。以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、以下の実施例において、純度は、高速液体クロマトグラフィー東ソー株製に、逆相カラムを適用して分析し、面積百分率で表示した値とした。また、残留硫黄分は、全硫黄ハロゲン測定装置三菱化学株製を用いて測定し、収率は原料に用いたフルオレノンのモル数と、生成物のモル数とを用いて算出した。実施例1撹拌器、冷却器、および温度計を備えた1Lのガラス容器に純度99のフルオレノン36gとβ-ナフトール138.40g、β-メルカプトプロピオン酸7ml、トルエン180gを仕込んだのち、さらに98硫酸17.3mlを仕込み、60°Cで6時間攪拌することにより反応を行った。6時間攪拌後の反応生成物反応液を、HPLCで確認した結果、フルオレノンの残存量は0.1以下であった。得られた反応液に、トルエン230gおよび水70gを加えたのち、1N規定の水酸化ナトリウム水溶液を加えて、pHが約7になるまで中和した後、水層を除去した。有機層を80°Cに加温した後に、水80gで5回洗浄した。有機層にジイソプロピルエーテルを加えて60°Cで1時間攪拌したのちに、10°Cまで冷却して一回再結晶させて精製することにより、目的生成物である6,6-9-フルオレニリデン-ジ2-ナフトール89.8gを収率90.0で得た。得られた6,6-9-フルオレニリデン-ジ2-ナフトールの純度は99.2であった。また、6,6-9-フルオレニリデン-ジ2-ナフトールの残留硫黄分は8ppmであった。以下に、得られた6,6-9-フルオレニリデン-ジ2-ナフトールの1H-NMRスペクトルデータを示す。1H-NMRCDCl3ppm:6.9~7.05m、4H、7.2~7.6m、14H、7.8~7.9d、2H、8.5~8.55s、2H実施例2実施例1で得られた化合物[6,6-9-フルオレニリデン-ジ2-ナフトール]に、フェノールノボラック樹脂大日本インキ株製、商品名PD2131を混合して硬化させることにより、ガラス転移温度Tg185°C、線膨張係数5.8×10-5K-1の硬化物を得た。比較例1ビスフェノールAに、フェノールノボラック樹脂大日本インキ株製、商品名PD2131を混合して硬化させることに硬化物を得た。硬化物のガラス転移温度Tgは119°C、線膨張係数は6.7×10-5K-1であった。比較例29,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレンに、フェノールノボラック樹脂大日本インキ株製、商品名PD2131を混合して硬化させることに硬化物を得た。硬化物のガラス転移温度Tgは150°C、線膨張係数は6.3×10-5K-1であった。実施例2、比較例1および2の結果から、実施例1で得られた化合物を使用すると、ガラス転移温度を高くできすなわち耐熱性を向上でき、線膨張係数を低減できることがわかった。実施例3実施例1において、β-ナフトール138.40gに代えて、α-ナフトール138.40gを用いる以外は実施例1と同様にして反応および精製を行った。その結果、目的生成物である5,5-9-フルオレニリデン-ジ1-ナフトール33.0g収率36.6が得られた。得られた5,5-9-フルオレニリデン-ジ1-ナフトールの純度は98.5であった。また、5,5-9-フルオレニリデン-ジ1-ナフトールの残留硫黄分は10ppmであった。以下に、得られた5,5-9-フルオレニリデン-ジ1-ナフトールの1H-NMRスペクトルデータを示す。1H-NMRCDCl3ppm:6.8~7.0m、4H、7.2~7.7m、14H、7.8~8.0d、2H、8.6~8.7s、2H。実施例4撹拌器、冷却器、温度計及び塩化水素ガス導入管を備えた1Lのガラス容器に純度99のフルオレノン36gとβ-ナフトール138.40g及びβ-メルカプトプロピオン酸25mlを仕込み、50°Cで加熱撹拌し、フルオレノンを完全に溶解させた。塩化水素ガスを200ml/分で吹き込むことにより反応を開始し、反応温度を70°Cに保ち、10時間反応を継続した。反応終了後、窒素ガスを5L/分で30分間吹き込み、反応器内に残留する塩化水素ガスを追い出した。得られた反応液に、トルエン300gおよび水80gを加えたのち、32重量水酸化ナトリウム水溶液を加えて、pHが約7になるまで中和した後、水層を除去した。そして、有機層を80°Cに加温した後に、水80gで5回洗浄した。得られた有機層にジイソプロピルエーテルを加えて60°Cで1時間攪拌したのちに、10°Cまで冷却して再結晶させることにより、目的生成物である6,6-9-フルオレニリデン-ジ2-ナフトール44.9gを収率45.0で得た。得られた6,6-9-フルオレニリデン-ジ2-ナフトールの純度は95.2であった。また、得られた6,6-9-フルオレニリデン-ジ2-ナフトールの残留硫黄分は40ppmであった。この残留硫黄分40ppmの化合物を、同条件で再結晶をさらに3回行ったところ、残留硫黄分は10ppmとなった。実施例5実施例4において、β-ナフトール138.40gに代えてα-ナフトール138.40gを用いる以外は実施例4と同様にして反応および精製を行った。その結果、目的生成物である5,5-9-フルオレニリデン-ジ1-ナフトール26.4gを収率29で得た。得られた5,5-9-フルオレニリデン-ジ1-ナフトールの純度は93.9であった。同条件でこの化合物の再結晶をさらに3回行ったところ、純度が95.1となった。"