外部の壁との間に隙間を形成する外郭板を有する洗濯機本体と、前記洗濯機本体の内部に前記外郭板と交差する方向に延び、前記洗濯機本体の内部に収容されている水槽の水を排水するための排水ノズルと、一方の端部が前記外郭板の外側から前記排水ノズルに着脱可能に設けられ、前記排水ノズルから排水された水を外部へ案内する可撓性のホースと、前記ホースが前記外郭板から前記洗濯機本体の外部へ出た部分において、前記排水ノズルに接続する前記ホースを、前記外郭板に沿って前記壁と前記外郭板との間の隙間へ向けて屈曲した状態で保持する保持部材と、を備え、前記保持部材は、前記外郭板から前記壁と前記外郭板との間の隙間へ円弧管状に形成され、前記ホースの外周側を筒状に覆う本体部と、前記本体部の前記壁側の外周縁に沿って前記本体部から径方向外側へ鍔状に突出し前記本体部に沿って設けられている外側リブと、前記本体部の前記外郭板側の内周縁に沿って前記本体部から径方向内側へ鍔状に突出し前記本体部に沿って設けられている内側リブと、前記外側リブの前記外郭板側の端部である外側端部と、前記内側リブの前記外郭板側の端部である内側端部と、を有することを特徴とする洗濯機。前記保持部材は、前記外側リブの板厚方向の中間部と前記内側リブの板厚方向の中間部とを結ぶ仮想的な平面で二つの第一保持部材および第二保持部材に分割され、前記内側リブに設けられている内側固定部と、前記外側リブの前記外側端部近傍、前記外側リブの周方向において前記外側端部と反対側の端部近傍、および前記外側リブの周方向において前記外側端部とその反対側端部との中間部分に少なくとも三箇所設けられている外側固定部と、を有し、分割された前記第一保持部材および前記第二保持部材は、前記内側固定部および前記外側固定部において一体に固定されていることを特徴とする請求項1記載の洗濯機。前記内側固定部および前記外側固定部は、一方から他方へ突出する突出部、および前記突出部が進入する穴部を有し、前記突出部と前記穴部とが嵌合していることを特徴とする請求項1または2記載の洗濯機。前記本体部は、周方向の一方の端部から他方の端部へ延び板厚方向に貫く窓部を有することを特徴とする請求項1、2または3記載の洗濯機。前記窓部は、前記本体部の径方向へ複数設けられていることを特徴とする請求項4記載の洗濯機。前記ホースは、軸方向において外壁の二箇所に目印部を有し、前記目印部は、前記保持部材の周方向の各端部の位置を示していることを特徴とする請求項1から5のいずれか一項記載の洗濯機。そこで、本発明が解決しようとする課題は、ホースの取り付けが容易であり、大きな空間を確保することなくホースの座屈や破損が低減される洗濯機を提供することにある。本実施形態の洗濯機は、洗濯機本体、排水ノズル、ホースおよび保持部材を備えている。洗濯機本体は、外部の壁との間に隙間を形成する外郭板を有する。排水ノズルは、洗濯機本体の内部に外郭板と交差する方向に延び、洗濯機本体の内部に収容されている水槽の水を排水する。ホースは、一方の端部が外郭板の外側から排水ノズルに着脱可能に設けられ、排水ノズルから排水された水を外部へ案内する。保持部材は、ホースが外郭板から洗濯機本体の外部へ出た部分において、排水ノズルに接続するホースを、外郭板に沿って壁と外郭板との間の隙間へ向けて屈曲した状態で保持する。このうち、保持部材は、本体部、外側リブ、内側リブ、外側端部および内側端部を有している。本体部は、外郭板から壁と外郭板との間の隙間へ円弧管状に形成され、ホースの外周側を筒状に覆っている。外側リブは、本体部の壁側の外周縁に沿って本体部から径方向外側へ鍔状に突出し本体部に沿って設けられている。内側リブは、本体部の外郭板側の内周縁に沿って本体部から径方向内側へ鍔状に突出し本体部に沿って設けられている。外側端部は、外側リブの外郭板側の端部である。内側端部は、内側リブの外郭板側の端部である。以下、一実施形態による洗濯機を図面に基づいて説明する。図1に示すように、洗濯機10は、洗濯機本体11、排水ノズル12およびホース13を備えている。洗濯機10は、家庭の洗濯機パン14に設置される。洗濯機パン14は、少なくとも一つの辺部が家屋の壁15に面している。洗濯機本体11は、外郭板16を有している。外郭板16は、板状の材料で四角筒状に形成されている。四角筒状の外郭板16の場合、例えば前板161、側板162および背板163を有している。本実施形態の場合、前板161は洗濯機本体11の前端部に位置し、背板163は洗濯機本体11の後端部に位置している。側板162は、洗濯機本体11の両側部において前板161と背板163との間に位置している。外郭板16は、一枚または二枚以上の板材で形成されている。洗濯機10を洗濯機パン14に設置することにより、洗濯機10の外郭板16と家屋の壁15との間には隙間が形成される。本実施形態の場合、隙間は、背板163と壁15との間に形成される。洗濯機本体11は、図2に示すように回転槽21、水槽22、排水管部材23および排水バルブ24などを有している。これら回転槽21、水槽22、排水管部材23および排水バルブ24は、いずれも外郭板16の内側に収容されている。本実施形態の洗濯機10は、回転槽21の回転軸が重力方向とほぼ垂直に設けられている、いわゆる縦型洗濯機である。回転槽21は、水槽22の内側に回転可能に収容されている。回転槽21は、筒状の側壁に図示しない多数の孔を有している。回転槽21は、図示しないモータなどの駆動源によって中心軸を中心に回転駆動される。回転槽21を収容する水槽22は、外郭板16の内側に収容されている。水槽22は、内側に水を貯留することができる。水槽22は、下端部において排水管部材23と接続している。排水管部材23は、内側に水槽の水を排水する排水通路25を形成している。排水バルブ24は、排水通路25の途中に設けられている。排水バルブ24は、排水通路25を開閉し、水槽22からの水の排出または貯留を切り替える。排水管部材23は、端部つまり水槽22とは反対側の端部に排水ノズル12を形成している。ホース13は、図1に示すように、この排水ノズル12に着脱可能に接続される。これにより、水槽22から排出された水は、排水管部材23が形成する排水通路25および排水ノズル12を経由してホース13から外部へ排出される。ホース13は、樹脂などにより蛇腹状に形成されており、可撓性を有している。ホース13は、排水ノズル12側の端部に接続部26を有している。この接続部26を排水ノズル12に嵌め込むことにより、ホース13は排水ノズル12に接続される。ホース13は、背板163を貫いて排水ノズル12に接続される。このように、ホース13は、排水ノズル12側の端部側が背板163を経由して洗濯機本体11の内側へ進入し、これ以外の部分が外郭板16の外部つまり洗濯機本体11の外部に露出している。洗濯機10は、上記に加え保持部材30を備えている。保持部材30は、図3に示すように円弧管状に形成されている。具体的には、保持部材30は、円弧状に湾曲する筒状の本体部31を有している。ホース13は、この筒状の本体部31の内側に収容されている。また、保持部材30は、円弧状の本体部31の外周側すなわち周方向の全長が長い側に外側リブ32を有している。外側リブ32は、筒状の本体部31の径方向において、本体部31から外側へ鍔状に突出している。外側リブ32は、円弧状の本体部31の周方向に沿って円弧状に形成されている。さらに、保持部材30は、円弧状の本体部31の内周側すなわち周方向の全長が短い側に内側リブ33を有している。内側リブ33は、筒状の本体部31の径方向において、本体部31から内側へ鍔状に突出している。保持部材30は、外側リブ32に外側端部34、内側リブに内側端部35をそれぞれ有している。外側端部34は、外側リブ32の外郭板16つまり背板163側の端部である。同様に、内側端部35は、内側リブ33の外郭板16つまり背板163側の端部である。保持部材30は、筒状の本体部31の内側にホース13を収容することにより、ホース13を約90度に屈曲させた状態で保持する。具体的には、保持部材30は、ホース13の背板163から露出する部分を背板163に沿って屈曲させ、ホース13を壁15と背板163との間の隙間へ向けた状態で保持する。これにより、保持部材30は、背板163に対しほぼ垂直な状態で洗濯機本体11の排水ノズル12に接続されたホースを約90度曲げ、背板163と平行な方向へ屈曲した状態で保持している。そのため、保持部材30で保持されているホース13は、洗濯機本体11側へ強制的に曲げられている。本実施形態の場合、保持部材30は、例えば樹脂によって形成され、図4に示すように第一保持部材41および第二保持部材42の二つに分割されている。具体的には、保持部材30は、外側リブ32の板厚方向の中間部と内側リブ33の板厚方向の中間部とを結ぶ仮想的な平面で第一保持部材41と第二保持部材42とに分割されている。このとき、保持部材30を分割する仮想的な平面は、筒状の本体部31の軸を含んでいてもよい。このように、保持部材30は、仮想的な平面で外形がほぼ対称な形状の第一保持部材41および第二保持部材42に分割されている。分割された二つの第一保持部材41と第二保持部材42とは、図3に示すように内側固定部43および外側固定部44によって一体に接続されている。内側固定部43は、内側リブ33に設けられている。具体的には、内側固定部43は、内側リブ33の周方向においてほぼ中央に設けられている。一方、外側固定部44は、外側リブ32に設けられている。具体的には、外側固定部44は、円弧状の外側リブ32の周方向において三箇所に設けられている第一外側固定部441、第二外側固定部442および第三外側固定部443を有している。第一外側固定部441は、円弧状の外側リブ32の外側端部34の近傍に設けられている。第二外側固定部442は、この円弧状の外側リブ32の周方向において、外側端部34と反対側の端部の近傍に設けられている。第三外側固定部443は、円弧状の外側リブ32の周方向において、第一外側固定部441と第二外側固定部442との間に設けられている。第一保持部材41と第二保持部材42とは、内側固定部43、第一外側固定部441および第二外側固定部442の少なくとも三箇所で接続する構成としてもよい。また、本実施形態のように、第一保持部材41と第二保持部材42とは、内側固定部43、第一外側固定部441および第二外側固定部442に加え、第三外側固定部443においても接続する構成としてもよい。保持部材30に収容されているホース13は、水の流れの断続によって、膨張および収縮を繰り返す。このとき、外側リブ32の周方向において第一外側固定部441と第二外側固定部442との間に位置する第三外側固定部443を設けることにより、第一保持部材41と第二保持部材42とを接続する力が増大する。その結果、ホース13の膨張および収縮に対する保持部材30の耐久力を高めることができる。これら内側固定部43および外側固定部44は、嵌合する突出部および穴部によって構成されている。本実施形態の場合、第一保持部材41は、図4に示すように内側固定部43および外側固定部44に対応する位置に穴部51を有している。穴部51は、いずれも第一保持部材41の内側リブ33および外側リブ32を板厚方向へ貫いている。一方、第二保持部材42は、内側固定部43および外側固定部44に対応する位置に突出部52を有している。突出部52は、第二保持部材42から第一保持部材41側へ突出しており、第一保持部材41の穴部51に進入する。図5は、本実施形態における内側固定部43の穴部51および突出部52を拡大した図である。外側固定部44を構成する第一外側固定部441、第二外側固定部442および第三外側固定部443も図5に示す内側固定部43と同様の構成である。図5に示すように、突出部52は、軸部521および頭部522を有している。これら軸部521および頭部522は、いずれも周方向へ四分割されている。そのため、図6および図7に示すように穴部51と突出部52とが嵌合していない状態のとき、突出部52の分割された軸部521および頭部522は、互いに隙間を形成しつつ放射状に広がっている。このとき、頭部522の外径は、穴部51の内径よりも大きくなる。一方、突出部52の径方向外側から力を加え、分割された軸部521および頭部522を密着させると、頭部522の外径は穴部51の内径よりも小さくなる。すなわち、頭部522は、径方向外側から力を受けると外径が縮小し、径方向外側から力を受けないと外径が拡大する。これにより、突出部52の頭部522は、相手方の穴部51に押し込むと、穴部51を形成する内側リブ33または外側リブ32の内壁から径方向内側への力を受け、外径が縮小する。そのため、頭部522は、容易に穴部51へ挿入される。一方、頭部522は、穴部51を通過すると、径方向外側からの力が解除されるため、外径が拡大する。そのため、頭部522は、外径が穴部51の内径よりも拡大し、相手方の内側リブ33または外側リブ32に噛み合った状態となる。その結果、内側固定部43および外側固定部44は、互いに嵌合した状態となる。このとき、軸部521の全長を相手方の内側リブ33または外側リブ32の板厚と同程度に設定することにより、頭部522は、第二保持部材42の内側リブ33または外側リブ32との間に、相手方である第一保持部材41の内側リブ33または外側リブ32を挟み込んだ状態となる。これにより、保持部材30にホース13から膨張または収縮方向の力が加わっても、第一保持部材41と第二保持部材42とが分離することはない。保持部材30は、図3に示すように本体部31に窓部61を有している。この窓部61および窓部62は、本体部31の周方向において一方の端部から他方の端部へ延びている。すなわち、窓部61および窓部62は、本体部31の背板163側の端部から他方の端部側へ円弧状または円形状に延びている。このうち周方向の全長が長い窓部61は、本体部31と同心の円弧状に形成してもよい。窓部61および窓部62は、本体部31を板厚方向に貫いている。これにより、本体部31は、窓部61および窓部62によって内壁と外壁とが接続されている。すなわち、保持部材30の本体部31に収容されているホース13は、窓部61および窓部62を通して視認することができる。窓部61および窓部62は、円弧状に屈曲する本体部31の径方向へ複数設けられている。そのため、複数の窓部61と窓部62との間には、梁部63が形成される。ホース13は、図3および図8に示すように外壁に二箇所の目印部71および目印部72を有している。ホース13は、軸方向へ複数の山と谷とが交互に配置された蛇腹状に形成されている。この軸方向で隣り合ういずれかの山と山との間の谷を埋めることにより、ホース13は軸方向の一部に円筒状の部分を有する。ホース13の目印部71および目印部72は、この円筒状の部分に相当する。この目印部71および目印部72は、ホース13の軸方向の二箇所に設けられている。一方の目印部71は、保持部材30の周方向において一方の端部すなわち背板163側の端部の位置に相当している。他方の目印部72は、保持部材30の周方向において他方の端部すなわち背板163とは反対側の端部の位置に相当している。本実施形態による保持部材30へのホース13の組み付けは、図示しない治具に、分割された保持部材30の一方である第二保持部材42を固定し、この第二保持部材42にホース13を取り付けることによって行われる。すなわち、図示しない治具に第二保持部材42を固定し、固定された第二保持部材42にホース13が取り付けられる。このとき、ホース13は二箇所の目印部71および目印部72を有していることから、この目印部71および目印部72を利用してホース13と第二保持部材42との位置を決定している。具体的には、ホース13は、一方の目印部71を第二保持部材42の背板163側の端部にあわせ、他方の目印部72を第二保持部材42の背板163とは反対側の端部にあわせて第二保持部材42に取り付ける。これにより、作業者は、二つの目印部71および目印部72を利用してホース13と第二保持部材42との位置を決定する。ホース13と第二保持部材42との位置が決定されると、第一保持部材41が第二保持部材42に取り付けられる。これにより、ホース13は、第一保持部材41および第二保持部材42から構成される保持部材30の内側に収容される。本実施形態の場合、第一保持部材41と第二保持部材42とを取り付けると、第二保持部材42に設けられている突出部52の頭部522の外径は第一保持部材41に設けられている穴部51の内径よりも拡大する。そのため、内側固定部43および外側固定部44は、保持部材30の内周側から力を加えても外れない、いわゆるはめ殺しとなる。その結果、一旦取り付けられた第一保持部材41と第二保持部材42とは、容易に分離されることはない。ところで、ホース13は、保持部材30の内側で強制的に曲げられている。そのため、ホース13は、保持部材30に収容される部分の全長が不均一であると、座屈や撓みなどを招く。そこで、ホース13に目印部71および目印部72を設けることにより、ホース13とこれを収容する保持部材30との位置関係は常に一定となる。その結果、保持部材30に収容されたホース13の座屈や撓みなどを低減することができる。また、ホース13を保持部材30に収容した後にホース13に生じた座屈や撓みは、窓部61および窓部62を通して視認可能である。そのため、作業者は、保持部材30に収容されたホース13に生じた座屈や撓みを、窓部61および窓部62を通して視認することができるとともに、窓部61および窓部62を通して指などにより調整することもできる。上述した保持部材30の作用について説明する。洗濯機10を出荷するとき、保持部材30はホース13に取り付けた状態で出荷される。このとき、保持部材30が取り付けられたホース13は、洗濯機本体11から取り外されている。ホース13は、上述のように保持部材30に収容されている。これにより、ホース13は、保持部材30によって約90度に曲がった状態となる。そのため、家屋に洗濯機10を設置するとき、保持部材30によって曲げられたホース13は、背板163から洗濯機本体11の外部へ出た部分が背板163に沿って、壁15との間に背板163とほぼ平行に設置される。すなわち、洗濯機本体11に取り付けられたホース13は、背板163から外側へ大きく湾曲することなく、背板163に近い位置において背板163と壁15との間に配置される。その結果、洗濯機本体11の背板163と家屋の壁15との間に必要な隙間は、低減される。一方、洗濯機本体11の背板163と家屋の壁15との間の隙間を小さくすることにより、保持部材30は壁15から洗濯機本体11側への力を受ける。本実施形態の保持部材30は、ホース13を収容する本体部31から外側リブ32および内側リブ33が鍔状に突出している。そのため、保持部材30は、壁15からの力を外側リブ32で受けることになる。これにより、壁15から保持部材30へ力が加わっても、鍔状の外側リブ32がその力を受け、本体部31および本体部31に収容されたホース13への影響を低減する。また、保持部材30の外側リブ32に力が加わると、保持部材30は外側リブ32、本体部32および内側リブ33が弾性的に変形し、その力を吸収する。そして、この壁15から外側リブ32に加わる力が大きくなると、保持部材30は、その力の向きに応じて外側リブ32の外側端部34または内側リブ33の内側端部35の少なくともいずれか一方が洗濯機本体11の背板163に接する。すなわち、保持部材30に加わる力が保持部材30の変形で吸収可能な大きさを超えると、保持部材30は洗濯機本体11側に押し込まれ、外側端部34または内側端部35のいずれか一方が洗濯機本体11の背板163に接する。そのため、壁15側から保持部材30へ力が加わっても、その力は外側リブ32から外側端部34または内側端部35を経由して背板163へ逃がされる。これにより、ホース13を収容する保持部材30は、壁15側から力が加わっても、その姿勢の変化が小さくなる。その結果、外側リブ32と内側リブ33との間に位置する本体部31、および本体部31に収容されたホース13は、変形が低減される。以上説明した一実施形態では、保持部材30は、ホース13が背板163から洗濯機本体11の外部へ出た部分において、ホース13を屈曲した状態で保持する。具体的には、保持部材30は、背板163から露出したホース13を、背板163に沿って屈曲させ、壁15と背板163との間の隙間へ向けて曲げた状態で保持する。すなわち、本実施形態の保持部材30は、洗濯機本体11から背板163に対しほぼ垂直に露出したホース13を約90度曲げ、背板163と平行な方向へ屈曲した状態で保持している。これにより、保持部材30で保持されているホース13は、洗濯機本体11側の端部が洗濯機本体11へ向けて強制的に曲げられており、背板163よりも内側に設けられている排水ノズル12と容易に向き合わされる。したがって、ホース13を洗濯機本体11の排水ノズル12に容易に取り付けることができる。また、保持部材30は、ホース13を約90度曲げた状態で保持している。これにより、可撓性を有するホース13は、洗濯機本体11の外部において保持部材30に沿った形状に整形され、洗濯機本体11から外側への大幅な突出が回避される。したがって、洗濯機本体11にホース13を接続するために必要な空間を低減することができ、洗濯機本体11と壁15とを接近して配置することができる。また、一実施形態では、保持部材30は、ホース13の外周側を筒状に覆う本体部31から鍔状に突出する外側リブ32および内側リブ33を有している。この外側リブ32は、本体部31から壁15側へ突出することにより、本体部31に先立って家屋の壁15に接する。そのため、背板163と壁15との間に挟まれた保持部材30に対し壁15側から力が加わっても、その力は外側リブ32が受けることとなり、本体部31の変形が低減される。また、壁15から外側リブ32に加わる力が保持部材30の変形で吸収可能な大きさを超えると、保持部材30は洗濯機本体11側へ移動し、外側リブ32の背板163側の端部に設けられている外側端部34または内側リブ33の背板163側の端部に設けられている内側端部35の少なくとも一方が背板163に接する。そのため、保持部材30の外側リブ32に壁15側から力が加わっても、外側端部34または内側端部35の少なくとも一方が背板163に接することにより、ホース13を保持する保持部材30の姿勢はほとんど変化しない。したがって、ホース13の座屈、変形あるいは破損を低減することができる。一実施形態では、保持部材30は、外側リブ32および内側リブ33の厚さ方向で第一保持部材41および第二保持部材42に分割されている。そして、この分割された第一保持部材41および第二保持部材42は、内側リブ33に設けられている内側固定部43、および外側リブ32に設けられている外側固定部44において一体に固定されている。これにより、例えば分割された第一保持部材41または第二保持部材42の一方に沿ってホース13を組み付けた後、ホース13を挟んで他方を組み付けることにより、ホース13は第一保持部材41と第二保持部材42との間に固定される。これにより、保持部材30とホース13とを容易かつ確実に組み付けることができる。また、この第一保持部材41および第二保持部材42は、内側固定部43および外側固定部44によって一体に固定されている。ホース13は、内部を水槽21からの排水が流れることにより、膨張または収縮を繰り返す。そのため、保持部材30には、膨張または収縮による径方向の力が繰り返し加わる。複数の内側固定部43および外側固定部44を設けることにより、保持部材30が受ける力は複数の内側固定部43および外側固定部44に分散される。したがって、二つに分割した保持部材30に繰り返し力が加わるときでも、保持部材30の破損を低減することができる。一実施形態では、内側固定部43および外側固定部44は、突出部52と穴部51との嵌合によって構成されている。そのため、第一保持部材41と第二保持部材42とは、穴部51への突出部52の嵌め込みという簡単な手順で一体に固定される。したがって、二つに分割された第一保持部材41と第二保持部材42とを容易に一体に固定することができる。また、突出部52は、自身の周方向へ四分割されている。分割された突出部52は、穴部51に挿入されるとき互いの隙間が小さくなり、外径が穴部51よりも小さくなる。一方、分割された突出部52は、穴部51を通過すると互いの隙間が拡大し、外径が穴部51よりも大きくなる。そのため、穴部51を一旦通過した突出部52は、穴部51から抜けることがない。そして、突出部52は、四分割することにより、穴部51に挿入するときと穴部51を通過したときとで外径の差が大きくなる。これにより、突出部52は、穴部51への円滑な挿入と、穴部51との強固な嵌合とが両立される。したがって、二つに分割された第一保持部材41および第二保持部材42からなる保持部材30を容易かつ強固に固定することができる。さらに、突出部52と穴部51との嵌合によって内側固定部43および外側固定部44を構成することにより、例えばヒンジなどによる固定と比較して、固定部分の強度が向上する。そのため、固定部分の排水時におけるホース13の膨張および収縮が繰り返される場合でも、保持部材30の耐久性を高めることができる。一実施形態では、本体部31は、周方向へ延びて板厚方向へ貫く窓部61および窓部62を有している。仮に本体部31の内側においてホース13が屈曲あるいは歪んでいるとき、この窓部61および窓部62から作業者の手を挿入し、ホース13の屈曲あるいは歪みは矯正される。したがって、ホース13の屈曲あるいは歪みを低減することができる。また、ホース13の屈曲あるいは歪みを低減することにより、ホース13を保持部材30で強制的に小さな半径で曲げるときでも、保持部材30の内側に保持されたホース13の曲率は均一化される。したがって、ホース13を通過する水の抵抗を低減することができる。一実施形態では、窓部61および窓部62は、本体部31の径方向に複数設けられている。これにより、本体部31は、窓部61および窓部62に相当する空間部分と、複数の窓部61および窓部62の間に位置する梁部63とを有する。そのため、壁15から外側リブ32に対し保持部材30の径方向に力が加わると、本体部31の窓部61および窓部62でその力を吸収する。したがって、保持部材30自身の変形によって、ホース13の屈曲および破損を低減することができる。一実施形態では、ホース13は、軸方向において外壁の二箇所に目印部71および目印部72を有している。この目印部71および目印部72は、保持部材30の周方向における端部とホース13との位置関係を示している。そのため、ホース13に保持部材30を取り付ける作業者は、この目印部71および目印部72を目安にしてホース13を保持部材30に取り付け可能となる。したがって、ホース13と保持部材30との位置関係を容易に一定にすることができ、保持部材30に収容されたホース13の座屈や変形を低減することができる。その他の実施形態以上説明した一実施形態では、ホース13を洗濯機本体11の背板163側に接続する例について説明した。しかし、ホース13は、洗濯機本体11の背板163側に限らず、例えば側板162側または前板161側に接続してもよい。また、保持部材30は、外側リブ32および内側リブ33の板厚方向の中間に限らず、任意の位置で分割してもよい。さらに、分割された第一保持部材41と第二保持部材42とを固定する内側固定部43および外側固定部44の数および配置は、上記の例に限らず変更してもよい。保持部材30に形成する窓部61および窓部62の形状および数は、任意に変更することができる。また、以上説明した一実施形態では、洗濯機10は、回転槽21の回転軸と重力方向とが一致するいわゆる縦型洗濯機を例に説明した。しかし、洗濯機10は、縦型洗濯機に限らず、重力方向に対し回転槽21の回転軸が傾斜した斜め型洗濯機でもよく、洗濯機能に加えて乾燥機能を有する洗濯乾燥機であってもよい。さらに、保持部材30は、樹脂に限らず金属などで形成してもよい。以上、本発明の複数の実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。