"線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号から剰余演算を行うか否かを判定し、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行うことを特徴とする受信装置。線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号から推定した受信品質と、受信信号から測定した受信信号の分布とに基づいて、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部とを有することを特徴とする受信装置。線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号の受信品質を推定する伝搬路推定部と、前記受信品質の推定結果に基づいて、送信時において剰余演算が施されていないと仮定した場合の受信信号点の分布を推定する信号分布推定部と、受信信号の信号点分布を測定する信号分布測定部と、前記受信信号点分布の推定結果と前記受信信号点分布の測定結果とを比較し、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部とを備えることを特徴とする受信装置。前記剰余演算判定部は、前記受信信号点分布の推定結果と前記受信信号点分布の測定結果の分布形状の一致度が高い場合は剰余演算を行わないと判定し、前記一致度が低い場合は剰余演算を行うと判定することを特徴とする請求項3に記載の受信装置。前記剰余演算判定部は、前記受信信号点分布の推定結果においてモジュロ幅の外側に分布している割合と、前記受信信号点分布の測定結果においてモジュロ幅の外側に分布している割合とが略等しい場合は剰余演算を行わないと判定し、前記受信信号点分布の測定結果における割合の方が大きい場合は剰余演算を行うと判定することを特徴とする請求項3に記載の受信装置。線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号の受信品質を推定する伝搬路推定部と、前記受信品質の推定結果に基づいて、送信時において剰余演算が施されていないと仮定した場合の受信信号点の分布の分散を推定する信号分散推定部と、受信信号の信号点分布の分散を測定する信号分散測定部と、前記受信信号点分布の分散の推定結果と前記受信信号点分布の分散の測定結果とを比較し、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部とを備えることを特徴とする受信装置。前記剰余演算判定部は、前記受信信号点分布の分散の推定結果と前記受信信号点分布の分散の測定結果とが略等しい場合は剰余演算を行わないと判定し、前記受信信号点分布の分散の測定結果の方が大きい場合は剰余演算を行うと判定することを特徴とする請求項6に記載の受信装置。線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号の受信品質を推定する伝搬路推定部と、前記受信品質の推定結果が良好なサブキャリアまたは周波数チャネルを1つまたは複数選択し、前記選択したサブキャリアまたは周波数チャネルにおける受信データシンボルの信号点が、モジュロ幅の外側に位置する場合は剰余演算を行うと判定し、モジュロ幅の内側に位置する場合は剰余演算を行わないと判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部とを備えることを特徴とする受信装置。線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号から剰余演算を行うか否かを判定し、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算による信号点の繰り返しを考慮した復調を行うことを特徴とする受信装置。線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号から推定した受信品質と、受信信号から測定した受信信号の分布とに基づいて、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号から剰余演算による信号点の繰り返しを考慮した尤度算出を行う復調部とを有することを特徴とする受信装置。線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号の受信品質を推定する伝搬路推定部と、前記受信品質の推定結果が良好なサブキャリアまたは周波数チャネルを1つまたは複数選択し、前記選択したサブキャリアまたは周波数チャネルにおける受信データシンボルの信号点が、モジュロ幅の外側に位置する場合は剰余演算を行うと判定し、モジュロ幅の内側に位置する場合は剰余演算を行わないと判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号から剰余演算による信号点の繰り返しを考慮した尤度算出を行う復調部とを備えることを特徴とする受信装置。受信装置における干渉を非線形プリコーディングによって予め抑圧して信号を送信する送信装置であって、変調シンボルから干渉成分を減算する干渉成分減算部と、前記干渉成分が減算された変調シンボルに対して剰余演算を施す剰余演算部と、前記剰余演算結果の一部のシンボルに対して、剰余演算のモジュロ幅の整数倍の成分を持つ付加ベクトルを加算するベクトル加算部とを備えることを特徴とする送信装置。付加ベクトルを加算する前記一部のシンボルは、予めその位置が定められていることを特徴とする請求項12に記載の送信装置。線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信データシンボルのうち、予め定められた一部のシンボルを選択し、前記選択した受信データシンボルの信号点が、モジュロ幅の外側に位置する場合は剰余演算を行うと判定し、モジュロ幅の内側に位置する場合は剰余演算を行わないと判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部とを備えることを特徴とする受信装置。線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用される、あるいは同時に使用される通信システムであって、受信装置における干渉を信号処理によって予め抑圧して送信する送信装置と、前記送信された信号を受信する受信部と、受信信号から推定した受信品質と、受信信号から測定した受信信号の分布とに基づいて、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部と、を有する受信装置とからなる通信システム。線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用される、あるいは同時に使用される通信方法であって、受信信号の受信品質を推定する伝搬路推定ステップと、前記受信品質の推定結果に基づいて、送信時において剰余演算が施されていないと仮定した場合の受信信号点の分布を推定する信号分布推定ステップと、受信信号の信号点分布を測定する信号分布測定ステップと、前記受信信号点分布の推定結果と前記受信信号点分布の測定結果とを比較し、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する剰余演算判定ステップと、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算ステップとを備えることを特徴とする通信方法。請求項16に記載の通信方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。THP非線形プリコーディングによって干渉抑圧されて送信された信号を受信する通信装置では、線形プリコーディングの場合と異なり、受信信号に対して送信側と同様の剰余演算を施す必要がある。このため、通信システムにおいて、線形プリコーディングによる干渉抑圧を行う送信装置基地局装置と、THPによる干渉抑圧を行う送信装置が混在する場合や、送信装置が線形プリコーディングによる干渉抑圧とTHPによる干渉抑圧の2種類の両方に対応する場合、さらに非特許文献5のように送信装置が線形プリコーディングとTHPとを同時に組み合わせて干渉抑圧を行う場合などのように、2種類の干渉抑圧方式が混在して併用される場合、受信装置端末装置では干渉抑圧方式に応じて剰余演算を行うか否かを切り替える必要がある。このため送信装置は、干渉抑圧されて送信された信号を受信する受信装置端末装置に対して、当該受信装置で受信される信号が、線形プリコーディングである剰余演算を行っていないのか、THPである剰余演算を行っているのかを制御情報等で通知する必要があった。本発明は、送信装置からの通知なしに剰余演算の有無を受信装置が判定することを目的とする。本発明の一観点によれば、線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号から剰余演算を行うか否かを判定し、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行うことを特徴とする受信装置が提供される。これにより、送信装置からの通知なしに、剰余演算の有無を受信装置側で決めることができる。また、本発明は、線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号から推定した受信品質と、受信信号から測定した受信信号の分布とに基づいて、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部と、を有することを特徴とする受信装置である。また、本発明は、線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号の受信品質を推定する伝搬路推定部と、前記受信品質の推定結果に基づいて、送信時において剰余演算が施されていないと仮定した場合の受信信号点の分布を推定する信号分布推定部と、受信信号の信号点分布を測定する信号分布測定部と、前記受信信号点分布の推定結果と前記受信信号点分布の測定結果とを比較し、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部と、を備えることを特徴とする受信装置である。前記剰余演算判定部は、前記受信信号点分布の推定結果と前記受信信号点分布の測定結果の分布形状の一致度が高い場合は剰余演算を行わないと判定し、前記一致度が低い場合は剰余演算を行うと判定する。また、前記剰余演算判定部は、前記受信信号点分布の推定結果においてモジュロ幅の外側に分布している割合と、前記受信信号点分布の測定結果においてモジュロ幅の外側に分布している割合とが略等しい場合は剰余演算を行わないと判定し、前記受信信号点分布の測定結果における割合の方が大きい場合は剰余演算を行うと判定する。また、本発明は、線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号の受信品質を推定する伝搬路推定部と、前記受信品質の推定結果に基づいて、送信時において剰余演算が施されていないと仮定した場合の受信信号点の分布の分散を推定する信号分散推定部と、受信信号の信号点分布の分散を測定する信号分散測定部と、前記受信信号点分布の分散の推定結果と前記受信信号点分布の分散の測定結果とを比較し、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部と、を備えることを特徴とする受信装置である。前記剰余演算判定部は、前記受信信号点分布の分散の推定結果と前記受信信号点分布の分散の測定結果とが略等しい場合は剰余演算を行わないと判定し、前記受信信号点分布の分散の測定結果の方が大きい場合は剰余演算を行うと判定する。また、本発明は、線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号の受信品質を推定する伝搬路推定部と、前記受信品質の推定結果が良好なサブキャリアまたは周波数チャネルを1つまたは複数選択し、前記選択したサブキャリアまたは周波数チャネルにおける受信データシンボルの信号点が、モジュロ幅の外側に位置する場合は剰余演算を行うと判定し、モジュロ幅の内側に位置する場合は剰余演算を行わないと判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部と、を備えることを特徴とする受信装置である。また、本発明は、受信装置における干渉を非線形プリコーディングによって予め抑圧して信号を送信する送信装置であって、変調シンボルから干渉成分を減算する干渉成分減算部と、前記干渉成分が減算された変調シンボルに対して剰余演算を施す剰余演算部と、前記剰余演算結果の一部のシンボルに対して、剰余演算のモジュロ幅の整数倍の成分を持つ付加ベクトルを加算するベクトル加算部と、を備えることを特徴とする送信装置である。付加ベクトルを加算する前記一部のシンボルは、予めその位置が定められていることが好ましい。また、本発明は、線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信データシンボルのうち、予め定められた一部のシンボルを選択し、前記選択した受信データシンボルの信号点が、モジュロ幅の外側に位置する場合は剰余演算を行うと判定し、モジュロ幅の内側に位置する場合は剰余演算を行わないと判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部と、を備えることを特徴とする受信装置である。また、本発明は、線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用される、あるいは同時に使用される通信システムであって、受信装置における干渉を信号処理によって予め抑圧して送信する送信装置と、前記送信された信号を受信する受信部と、受信信号から推定した受信品質と、受信信号から測定した受信信号の分布とに基づいて、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算部と、を有する受信装置と、からなる通信システムである。また、本発明は、線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号から剰余演算を行うか否かを判定し、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算による信号点の繰り返しを考慮した復調を行うことを特徴とする受信装置である。また、本発明は、線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号から推定した受信品質と、受信信号から測定した受信信号の分布とに基づいて、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号から剰余演算による信号点の繰り返しを考慮した尤度算出を行う復調部とを有することを特徴とする受信装置である。また、本発明は、線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用された、あるいは同時に使用された信号を受信する受信装置であって、受信信号の受信品質を推定する伝搬路推定部と、前記受信品質の推定結果が良好なサブキャリアまたは周波数チャネルを1つまたは複数選択し、前記選択したサブキャリアまたは周波数チャネルにおける受信データシンボルの信号点が、モジュロ幅の外側に位置する場合は剰余演算を行うと判定し、モジュロ幅の内側に位置する場合は剰余演算を行わないと判定する剰余演算判定部と、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号から剰余演算による信号点の繰り返しを考慮した尤度算出を行う復調部とを備えることを特徴とする受信装置である。本発明の他の観点によれば、線形プリコーディングによる干渉抑圧と非線形プリコーディングによる干渉抑圧が選択的に使用される、あるいは同時に使用される通信方法であって、受信信号の受信品質を推定する伝搬路推定ステップと、前記受信品質の推定結果に基づいて、送信時において剰余演算が施されていないと仮定した場合の受信信号点の分布を推定する信号分布推定ステップと、受信信号の信号点分布を測定する信号分布測定ステップと、前記受信信号点分布の推定結果と前記受信信号点分布の測定結果とを比較し、受信信号に対して剰余演算を行うか否かを判定する剰余演算判定ステップと、前記判定結果が剰余演算を行うものであった場合に、受信信号に対して剰余演算を行う剰余演算ステップと、を備えることを特徴とする通信方法が提供される。また、本発明は、上記に記載の通信方法をコンピュータに実行させるためのプログラムであっても良く、該プログラムを記録するコンピュータ読み取り可能な記録媒体であっても良い。本明細書は本願の優先権の基礎である日本国特許出願2010-173869号の明細書および/または図面に記載される内容を包含する。本発明によれば、線形プリコーディングによる干渉抑圧とTHPによる干渉抑圧が選択的に使用される、あるいは同時に使用されるような通信システムにおいて、送信装置からの通知なしに剰余演算の有無を受信装置が判定することが可能となる。以下において、本発明の実施の形態による通信技術について、図面を参照しながら説明を行う。第1の実施の形態本実施の形態による通信技術について、基地局装置送信装置が、第1の端末装置受信装置から第4の端末装置までの4つの端末装置に対してマルチユーザMIMO伝送を行い、各端末装置宛のストリーム間で生じるユーザ間干渉MUIを線形プリコーディングまたは非線形プリコーディングTHPによって予め抑圧して送信する通信システムを例として説明する。図1は、本実施の形態における通信システムの概略構成例を示す図である。図1に示すように、本実施の形態における通信システムでは、基地局装置100が複数の端末装置例えば、第1から第4までの端末装置101~104と通信し、基地局装置100から複数の端末装置101~104への下りリンクの伝送において、同じ周波数帯域で複数の端末装置宛の送信データを空間的に多重して同時通信するマルチユーザMIMO伝送を行う通信システムである。また、伝送方式として直交周波数分割多重OrthogonalFrequencyDivisionMultiplexing:OFDMを用いた通信システムを例として説明するが、これに限られるものではない。図2は、本実施の形態における基地局装置100の一構成例を示す機能ブロック図である。無線受信部209は、アンテナ部208208a~208dを通じて第1の端末装置101、第2の端末装置102、第3の端末装置103および第4の端末装置104から送信された信号を受信する。CSI取得部210は、受信した信号から、各端末装置101~104がそれぞれ送信したチャネル状態情報であるCSIを取得する。第1から第4までの符号化部201a、201b、201cおよび201dには、それぞれ第1から第4までの端末装置101~104宛のデータ系列が入力され、それぞれに対して誤り訂正符号化を行う。第1から第4までの変調部202a、202b、202cおよび202dは、それぞれ誤り訂正符号化された第1から第4の端末装置101~104宛のデータ系列に対して変調を施し、それぞれ第1から第4の端末装置101~104宛のサブキャリア毎の変調シンボルを出力する。マルチユーザMIMO信号生成部203は、第1から第4の端末装置101~104宛の各変調シンボルが入力され、CSI取得部210で取得した各端末装置のCSIに基づいて、入力された各変調シンボルに対して信号処理を施し、送信に使用するアンテナ部208のアンテナ208a~208d毎のマルチユーザMIMOシンボルを生成する。なお、マルチユーザMIMO信号生成部203の詳細については後述する。第1から第4までのパイロット多重部204a、204b、204cおよび204dは、アンテナ部208の各アンテナ208a~208dから送信するパイロット信号を、各アンテナ208a~208dから送信するマルチユーザMIMOシンボルにそれぞれ多重する。尚、パイロット信号の多重は、各端末装置101~104において基地局装置の各アンテナから送信されたパイロット信号がそれぞれ識別できる形で受信されるように多重されることが好ましく、例えば時分割で多重しても良いし、サブキャリアで分割するような周波数分割で多重しても良いし、符号分割によって多重しても良い。第1から第4までのIFFT部205a、205b、205cおよび205dは、パイロット信号が多重されたアンテナ毎のマルチユーザMIMO信号に対して、それぞれ高速逆フーリエ変換InverseFastFourierTransform:IFFTなどの周波数時間変換を施し、時間領域の信号へ変換する。第1から第4までのGI挿入部206a、206b、206cおよび206dは、アンテナ毎の時間領域信号にそれぞれガード期間GuardInterval:GIを挿入する。第1から第4までの無線送信部207a、207b、207cおよび207dは、GIの挿入された信号をアンテナ部208のそれぞれのアンテナ208a~208dを通じて送信する。制御部211は、上記各部を制御し、それぞれの処理を実行させる。図3は、線形プリコーディングを用いる場合のマルチユーザMIMO信号生成部203aの一構成例を示す機能ブロック図である。マルチユーザMIMO信号生成部203aは、フィルタ算出部301と、線形フィルタ部302と、を有する。図3の例では、線形プリコーディング、特にZeroForcingプリコーディングによってマルチユーザMIMO信号を生成する。フィルタ算出部301は、図2に示すCSI取得部210で取得した各端末装置のCSIから、基地局装置100の各アンテナと各端末装置のアンテナとの間の複素伝搬路利得を要素に持つチャネル行列Hをサブキャリア毎に生成し、その逆行列H-1または擬似逆行列H†=HHHHH-1を線形フィルタである重み行列Wとして算出する。線形フィルタ部302は、第1から第4の端末装置101~104宛の変調シンボルを入力として、それぞれのサブキャリア毎にフィルタ算出部301で算出した線形フィルタWを乗算し、アンテナ部208の各アンテナ208a~208dからそれぞれ送信すべきマルチユーザMIMOシンボルを出力する。これにより、上記マルチユーザMIMOシンボルを各端末装置が受信した場合、自端末装置以外への信号による干渉MUIは線形プリコーディングによってキャンセルされて自端末装置宛の信号のみが受信される。なお、上記マルチユーザMIMO信号生成部203aでは、フィルタ算出部301において線形フィルタとして逆行列を算出して用いる例について説明したが、これに限られるものではなく、MMSE規範で求めた重み行列W=HHHHHαI-1Iは単位行列、αは正規化係数を表す。を線形フィルタとして用いても良い。この場合、受信時にMUIは完全にはキャンセルされないが、信号対干渉および雑音電力比SignaltoInterferenceandNoisepowerRatio:SINRを最大化できるため、受信特性が向上する。図4は、非線形プリコーディングを用いる場合のマルチユーザMIMO信号生成部203bの一構成例を示す機能ブロック図である。図4の例では、非線形プリコーディング、特にトムリンソン-ハラシマプリコーディングTHPによってマルチユーザMIMO信号を生成する。QR分解部干渉行列算出部404は、図2に示すCSI取得部210で取得した各端末装置のCSIから、基地局装置100の各アンテナと各端末装置のアンテナとの間の複素伝搬路利得を要素に持つチャネル行列Hをサブキャリア毎に生成し、そのチャネル行列Hのエルミート共役HHにQR分解を施して、ユニタリ行列Qと上三角行列Rとに分解し、さらに上三角行列Rのエルミート共役RH下三角行列となるを求め、各端末装置間のMUIの利得を表す干渉行列B=diagRH-1RH-Iを求めて干渉成分算出部403bへ出力し、ユニタリ行列Qを線形フィルタ部405へ出力する。なお、diagXは行列Xの対角成分のみの行列であり、Iは単位行列を表す。第1の剰余演算部402aは、第1の変調部202aで生成された第1の端末装置101宛の変調シンボルに対して剰余演算を施す。なお、第1の端末装置101宛の変調シンボルに対してはMUIが存在しないため、干渉成分減算部は省略している。さらに剰余演算部402aも省略可能である。干渉成分算出部403bは、QR分解部404で求めた干渉行列Bに基づいて、第1の端末装置101宛の各サブキャリアの変調シンボルの剰余演算結果が第2の端末装置102宛の各サブキャリアの変調シンボルに与える干渉成分を算出する。ここで、干渉行列Bの2行1列目の要素が第1の端末装置101宛の変調シンボルが第2の端末装置102宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表しており、この要素に第1の端末装置101宛の変調シンボルの剰余演算結果を乗じることによって干渉成分を算出できる。第1の干渉成分減算部401bは、第2の変調部202bで生成された第2の端末装置102宛の変調シンボルから、干渉成分算出部403bで算出した第2の端末装置102宛の変調シンボルに対する干渉成分をサブキャリア毎に減算する。第2の剰余演算部402bは、干渉成分が減算された第2の端末装置102宛の変調シンボルに対して、変調方式によって予め定められたモジュロ幅を用いて剰余演算を施す。干渉成分算出部403bは、第1の端末装置101宛の各サブキャリアの変調シンボルの剰余演算結果および第2の端末装置102宛の各サブキャリアの変調シンボルの剰余演算結果が、第3の端末装置103宛の各サブキャリアの変調シンボルに与える干渉成分を算出する。ここで、干渉行列Bの3行1列目の要素が第1の端末装置101宛の変調シンボルが第3の端末装置103宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表し、干渉行列Bの3行2列目の要素が第2の端末装置102宛の変調シンボルが第3の端末装置103宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表しており、これらの要素にそれぞれ第1の端末装置101宛の変調シンボルの剰余演算結果および第2の端末装置102宛の変調シンボルの剰余演算結果を乗じることによって干渉成分を算出できる。第2の干渉成分減算部401cは、第3の変調部202cで生成された第3の端末装置103宛の変調シンボルから、干渉成分算出部403bで算出した第3の端末装置103宛の変調シンボルに対する干渉成分をサブキャリア毎に減算する。第3の剰余演算部402cは、干渉成分が減算された第3の端末装置103宛の変調シンボルに対して、変調方式によって予め定められたモジュロ幅を用いて剰余演算を施す。干渉成分算出部403bは、第1の端末装置101宛の各サブキャリアの変調シンボルの剰余演算結果、第2の端末装置102宛の各サブキャリアの変調シンボルの剰余演算結果、および第3の端末装置103宛の各サブキャリアの変調シンボルの剰余演算結果が、第4の端末装置104宛の各サブキャリアの変調シンボルに与える干渉成分を算出する。ここで、干渉行列Bの4行1列目の要素が第1の端末装置101宛の変調シンボルが第4の端末装置104宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表し、干渉行列Bの4行2列目の要素が第2の端末装置102宛の変調シンボルが第4の端末装置104宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表し、干渉行列Bの4行3列目の要素が第3の端末装置103宛の変調シンボルが第4の端末装置104宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表しており、これらの要素にそれぞれ第1の端末装置101宛の変調シンボルの剰余演算結果から第3の端末装置103宛の変調シンボルの剰余演算結果を乗じることによって干渉成分を算出できる。第3の干渉成分減算部401dは、第4の変調部202dで生成された第4の端末装置104宛の変調シンボルから、干渉成分算出部403bで算出した第4の端末装置104宛の変調シンボルに対する干渉成分をサブキャリア毎に減算する。第4の剰余演算部402dは、干渉成分が減算された第4の端末装置104宛の変調シンボルに対して、変調方式によって予め定められたモジュロ幅を用いて剰余演算を施す。線形フィルタ部405は、第1の剰余演算部402aが出力した第1の端末装置101宛の変調シンボルの剰余演算結果、第2の剰余演算部402bが出力した第2の端末装置102宛の変調シンボルの剰余演算結果、第3の剰余演算部402cが出力した第3の端末装置103宛の変調シンボルの剰余演算結果、および、第4の剰余演算部402dが出力した第4の端末装置104宛の変調シンボルの剰余演算結果を入力として、QR分解部404で算出したユニタリ行列Qを線形フィルタとしてサブキャリア毎に乗算し、アンテナ部208の各アンテナからそれぞれ送信すべきマルチユーザMIMOシンボルを出力する。これにより、上記マルチユーザMIMOシンボルを各端末装置が受信した場合、自端末装置以外への信号による干渉MUIはTHPによってキャンセルされて自端末装置宛の信号のみが受信される。尚、本実施の形態では、THPを実現する方法としてチャネル行列のQR分解を用いる方法を例として説明したが、これに限られるものではなく、V-BLASTVerticalBellLaboratoriesLayeredSpaceTimeの手法を用いてTHPにおける端末装置の並べ替えを準最適化するような上記非特許文献4に記載されている方法などを用いても良い。図5は、線形プリコーディングと非線形プリコーディングとを組み合わせて用いる場合のマルチユーザMIMO信号生成部203cの一構成例を示す機能ブロック図である。図5では、非線形プリコーディングとしてTHPを用い、第1の端末装置101と第2の端末装置102に対しては剰余演算を行わない線形プリコーディングと、第3の端末装置103と第4の端末装置104に対しては剰余演算を行うTHPとを組み合わせた場合の例を示す。QR分解部干渉行列算出部404は、図4の場合と同様に、CSI取得部210で取得した各端末装置のCSIから、基地局装置100の各アンテナと各端末装置のアンテナとの間の複素伝搬路利得を要素に持つチャネル行列Hをサブキャリア毎に生成し、そのチャネル行列Hのエルミート共役HHにQR分解を施して、ユニタリ行列Qと上三角行列Rとに分解し、さらに上三角行列Rのエルミート共役RH下三角行列となるを求め、各端末装置間のMUIの利得を表す干渉行列B=diagRH-1RH-Iを求めて干渉成分算出部403cへ出力し、ユニタリ行列Qを線形フィルタ部405へ出力する。干渉成分算出部403cは、QR分解部404で求めた干渉行列Bに基づいて、第1の端末装置101宛の各サブキャリアの変調シンボルが第2の端末装置102宛の各サブキャリアの変調シンボルに与える干渉成分を算出する。ここで、干渉行列Bの2行1列目の要素が第1の端末装置101宛の変調シンボルが第2の端末装置102宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表しており、この要素に第1の端末装置101宛の変調シンボルを乗じることによって干渉成分を算出できる。第1の干渉成分減算部401bは、第2の変調部202bで生成された第2の端末装置102宛の変調シンボルから、干渉成分算出部403cで算出した第2の端末装置102宛の変調シンボルに対する干渉成分をサブキャリア毎に減算する。干渉成分算出部403cは、第1の端末装置101宛の各サブキャリアの変調シンボルおよび第2の端末装置102宛の各サブキャリアの変調シンボルが、第3の端末装置103宛の各サブキャリアの変調シンボルに与える干渉成分を算出する。ここで、干渉行列Bの3行1列目の要素が第1の端末装置101宛の変調シンボルが第3の端末装置103宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表し、干渉行列Bの3行2列目の要素が第2の端末装置102宛の変調シンボルが第3の端末装置103宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表しており、これらの要素にそれぞれ第1の端末装置101宛の変調シンボルおよび第2の端末装置102宛の変調シンボルを乗じることによって干渉成分を算出できる。第2の干渉成分減算部401cは、第3の変調部202cで生成された第3の端末装置103宛の変調シンボルから、干渉成分算出部403cで算出した第3の端末装置103宛の変調シンボルに対する干渉成分をサブキャリア毎に減算する。第3の剰余演算部402cは、干渉成分が減算された第3の端末装置103宛の変調シンボルに対して、変調方式によって予め定められたモジュロ幅を用いて剰余演算を施す。干渉成分算出部403cは、第1の端末装置101宛の各サブキャリアの変調シンボル、第2の端末装置102宛の各サブキャリアの変調シンボル、および第3の端末装置103宛の各サブキャリアの変調シンボルの剰余演算結果が、第4の端末装置104宛の各サブキャリアの変調シンボルに与える干渉成分を算出する。ここで、干渉行列Bの4行1列目の要素が第1の端末装置101宛の変調シンボルが第4の端末装置104宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表し、干渉行列Bの4行2列目の要素が第2の端末装置102宛の変調シンボルが第4の端末装置104宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表し、干渉行列Bの4行3列目の要素が第3の端末装置103宛の変調シンボルが第4の端末装置104宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表しており、これらの要素にそれぞれ第1の端末装置101宛の変調シンボル、第2の端末装置102宛の変調シンボルおよび第3の端末装置103宛の変調シンボルの剰余演算結果を乗じることによって干渉成分を算出できる。第3の干渉成分減算部401dは、第4の変調部202dで生成された第4の端末装置104宛の変調シンボルから、干渉成分算出部403cで算出した第4の端末装置104宛の変調シンボルに対する干渉成分をサブキャリア毎に減算する。第4の剰余演算部402dは、干渉成分が減算された第4の端末装置104宛の変調シンボルに対して、変調方式によって予め定められたモジュロ幅を用いて剰余演算を施す。線形フィルタ部405は、第1の変調部202aで生成された第1の端末装置101宛の変調シンボル、第1の干渉成分減算部401bが出力した干渉成分が減算された第2の端末装置102宛の変調シンボル、第3の剰余演算部402cが出力した第3の端末装置103宛の変調シンボルの剰余演算結果、および、第4の剰余演算部402dが出力した第4の端末装置104宛の変調シンボルの剰余演算結果を入力として、QR分解部404で算出したユニタリ行列Qを線形フィルタとしてサブキャリア毎に乗算し、アンテナ部208の各アンテナからそれぞれ送信すべきマルチユーザMIMOシンボルを出力する。これにより、上記マルチユーザMIMOシンボルを各端末装置が受信した場合、自端末装置以外への信号による干渉MUIは、第1の端末装置101と第2の端末装置102については線形プリコーディングによって、第3の端末装置103と第4の端末装置104についてはTHPによってキャンセルされて自端末装置宛の信号のみが受信される。図6Aは、本実施の形態における端末装置600の一構成例を示す機能ブロック図である。無線受信部601は、アンテナ部615を通じて基地局装置100からの信号を受信する。GI除去部602は、受信した信号からガードインターバルGIを取り除く。FFT部603は、GIが除去された受信信号を高速フーリエ変換FastFourierTransform:FFTなどによって時間周波数変換し、サブキャリア毎の変調シンボルに変換する。パイロット分離部604は、変調シンボルを受信データのシンボルとパイロット信号のシンボルとに分離し、受信データのシンボルを伝搬路補償部605に、パイロット信号のシンボルを伝搬路推定部609に、それぞれ入力する。伝搬路推定部609は、分離されたパイロット信号のシンボルに基づいて、基地局装置100の各アンテナと、端末装置600のアンテナ615との間の伝搬路状態複素伝搬路利得と、受信品質、例えば受信信号対雑音電力比受信SNRまたは雑音電力を推定する。伝搬路補償部605は、伝搬路推定部609における伝搬路状態の推定結果に基づいて受信データシンボルに対して伝搬路補償等化を行う。信号分布推定部610は、伝搬路推定部609における受信品質受信SNRまたは雑音電力の推定結果に基づいて、基地局装置において剰余演算が施されていない線形プリコーディングと仮定した場合の受信信号点の分布を算出し、信号点分布推定結果を出力する。信号分布測定部611は、伝搬路補償された受信データシンボルの信号点分布を測定し、信号点分布測定結果を出力する。剰余演算判定部612は、信号点分布推定結果と信号点分布測定結果とを比較し、剰余演算を行うか否かを判定し、判定結果を出力する。なお、信号分布推定部610、信号分布測定部611および剰余演算判定部612における詳細な処理については後述する。剰余演算部606は、伝搬路補償された受信データシンボルが入力され、剰余演算判定部612から剰余演算を行うという判定結果が入力された場合、伝搬路補償された受信データシンボルに対して変調方式によって予め定められた剰余演算の幅モジュロ幅を用いて剰余演算を施し、剰余演算を行わないという判定結果が入力された場合、伝搬路補償された受信データシンボルをそのまま出力する。復調部607は、剰余演算部606が出力した各受信データシンボルに対して復調を施す。復号化部608は、復調された系列に対して誤り訂正復号処理を行い、受信データ系列を生成し出力する。CSI生成部613は、推定した伝搬路状態に基づいて、チャネル状態情報であるCSIを生成する。無線送信部614は、アンテナ部615を通じて、CSI生成部613が生成したCSIを基地局装置100へ送信する。制御部616は、上記各部を制御し、それぞれの処理を実行させる。次に、信号分布推定部610、信号分布測定部611および剰余演算判定部612における、剰余演算を行うか否かを判定する処理について説明する。なお、以下では四位相偏移変調QuadraturePhaseShiftKeying:QPSK時を例にして説明する。図7は、横軸に同相Inphase成分のI軸を、縦軸に直交Quadrature成分のQ軸を取り、QPSKの信号点配置図を示した図である。図7は、信号電力が1となるようにI軸およびQ軸の振幅を決定した場合の例であり、QPSKの4つの信号点はそれぞれI,Q=1/21/2,1/21/2、-1/21/2,1/21/2、-1/21/2,-1/21/2、1/21/2,-1/21/2に位置する。また、このときのTHPにおける剰余演算のモジュロ幅τは、τ=2×21/2とする。ここで、端末装置の受信時において雑音がない場合受信SNR=∞を仮定し、伝搬路補償も完璧であったとし、受信信号電力を1に正規化すると、基地局装置において剰余演算が施されない線形プリコーディング場合の受信信号点配置は図7と同様となる。また、上記の仮定において、基地局装置において剰余演算が施されたTHP場合は、受信信号点配置は図8に示すような、モジュロ幅でQPSKの信号点配置が繰り返された形となる。尚、このとき、モジュロ幅で区切られた中央部分の4点およびその外側の信号点に分布する確率は、マルチユーザMIMOにおけるMUIの大きさによって決まる。図9は、基地局装置において剰余演算が施されない線形プリコーディング場合の、SNR=∞における受信信号点について、I軸またはQ軸に着目して信号振幅の確率密度分布を求めたグラフである。このとき、信号振幅の確率密度関数fxは、となる。ここでδxはディラックのデルタ関数である。しかしながら、実際には受信信号には雑音が加わる。ここで、加わる雑音はガウス雑音であると仮定すると、図9の2箇所の信号点分布に雑音の正規分布ガウス分布が重畳される形となる。雑音の電力分散をσn2とすると、I軸またはQ軸の雑音の分散はσn2/2となり、信号振幅の確率密度関数fxは2式のようになる。また、このとき、信号振幅の累積分布関数Fxは3式のようになる。ここで、erfxは誤差関数である。なお、伝搬路推定部609においてSNR=γ真値と推定されたとすると、伝搬路補償部605において雑音を除いた受信信号電力が1に正規化された場合、雑音電力分散はσn2=1/γで求められる。信号分布推定部610では、伝搬路推定部609が推定した受信品質受信SNRまたは雑音電力に基づいて、2式を用いて、基地局装置において剰余演算が施されなかった線形プリコーディング場合の受信信号の信号振幅の分布を推定する。以下、この推定結果を推定分布と記す。図10は、SNR=3dBにおいて、受信信号電力を1に正規化した場合の受信信号の信号振幅の確率密度分布を2式を用いて推定した結果のグラフである。図10の一点鎖線は剰余演算のモジュロ幅を示しており、確率密度分布のうちモジュロ幅を超える部分を斜線で示している。信号分布測定部611では、伝搬路補償された複数の受信データシンボルを用いて、その信号振幅の分布を測定する。以下、この測定結果を測定分布と記す。図11は、基地局装置において剰余演算が施されなかった線形プリコーディング場合の、受信SNR=3dB時の信号振幅の分布度数分布、ヒストグラムを計算機シミュレーションによって求めた測定分布の一例である。図11の一点鎖線は図10と同様に剰余演算のモジュロ幅を示している。さらに、図12は、基地局装置において剰余演算が施されたTHP場合の、受信SNR=3dB時の信号振幅の分布度数分布、ヒストグラムを計算機シミュレーションによって求めた測定分布の一例である。図12の一点鎖線も同様に剰余演算のモジュロ幅を示している。図6Aの剰余演算判定部612では、信号分布推定部610における推定分布と、信号分布測定部611における測定分布とを比較して、剰余演算部606において剰余演算を行うか否かを判定する。一例としては、図10の推定分布と図11または図12の測定分布の形状を比較し、両者の一致度が高ければ剰余演算は行わず、一致度が低い測定分布の方が扁平で分布範囲が広い場合は剰余演算を行うと判定する。この例では、図10と近いのは、図12よりも図11の方であることがわかる。一致度の評価としては、例えば、測定分布の形状を多項式近似し、その近似結果と推定分布との相関係数を算出し、相関が高い場合1に近い、予め設定した閾値以上は一致度が高く、相関が低い場合予め設定した閾値未満は一致度が低いとする方法や、推定分布と測定分布の差の絶対値の積分結果が小さい場合0に近い、予め設定した閾値未満は一致度が高く、大きい場合予め設定した閾値以上は一致度が低いとする方法などがある。なお、上記予め設定する閾値は、例えば、剰余演算を行うか否か送信側で剰余演算を行っていたか否かを正しく判定できる確率を最大化し、誤って判定してしまう確率を最小化するように、計算機シミュレーション等によって決定するなどの方法が好ましい。また、他の例としては、推定分布と測定分布それぞれのモジュロ幅の外側図10、図11および図12の一点鎖線の外側に分布している割合を求めて比較し、両者が同程度であれば剰余演算は行わず、測定分布の方が大きければ剰余演算を行うと判定する。ここで、上記の例において推定分布のモジュロ幅の外側に分布する割合確率pは、3式の累積分布関数Fxを用いて4式で表される。測定分布のモジュロ幅の外側に分布する割合は、複数の受信データシンボルの総個数とモジュロ幅の外側に分布している個数の割合から求めることができる。なお、上記の割合が同程度であるか測定分布の方が大きいかの判定は、例えば、剰余演算を行うか否か送信側で剰余演算を行っていたか否かを正しく判定できる確率を最大化し、誤って判定してしまう確率を最小化するように、計算機シミュレーション等によって閾値を決定し、2つの割合の差と閾値との比較によって判定するなどの方法が好ましい。伝搬路推定結果に誤差が含まれなければ、上記割合が測定分布の方が小さくなることはないが、もし測定分布の方が同程度と言えない程度以上に小さい場合は、剰余演算を行わないと判定するか、もしくはより精度の高い伝搬路推定を再実行するなどの処理を行うことが好ましい。なお、サブキャリア毎に線形プリコーディング剰余演算なしとTHP剰余演算ありを選択して用いるような場合、上記信号分布の推定および測定はサブキャリア毎に処理を行う。上記ではQPSKの場合について説明したが、その他の変調方式の場合においても同様に、推定分布と測定分布との比較によって剰余演算を行うか否かの判定が可能である。また、本実施の形態では、受信側の端末装置は、剰余演算判定部612において剰余演算を行う基地局装置において剰余演算が行われたと判定された場合に、復調部607における復調受信信号点の判定の前に剰余演算部606において伝搬路補償された受信データシンボルに対して剰余演算を行う例について説明した。本発明のその他の実施の形態の端末装置の構成例を図6Bに示す。図6Bの端末装置600bでは、図6Aの端末装置600とは異なり、剰余演算部606は備えていない。復調部607bは、剰余演算判定部612において剰余演算を行うと判定された場合には、雑音がない場合の受信信号点配置候補信号点配置が図8に示すような、モジュロ幅で基地局装置における変調時の信号点配置が繰り返された形となることを考慮して、雑音の加わった受信信号点と、モジュロ幅で繰り返された各候補信号点とのユークリッド距離から、復調ビットの対数尤度比LogLikelihoodRatio:LLRを算出する軟判定による復調処理。そのLLRを復号化部608に入力して、誤り訂正復号を行う。ここで、復調部607bにおけるLLRの算出は、例えば、上記非特許文献6の式15から式20までに記載された公知な方法によって算出することができる。すなわち、受信信号点と、モジュロ幅で繰り返された各候補信号点のうち受信信号点に近接する候補信号点とのユークリッド距離を用いてLLRを算出するアルゴリズムを用いて算出することができる。なお、図6Bに示すような構成は以降の各実施の形態の端末装置においても同様に適用できる。本実施の形態によれば、線形プリコーディングによるマルチユーザMIMOを行う基地局装置とTHPによるマルチユーザMIMOを行う基地局装置が混在する場合や、基地局装置が線形プリコーディングによるマルチユーザMIMOとTHPによるマルチユーザMIMOの両方に対応する場合、さらには基地局装置が線形プリコーディングとTHPとを同時に組み合わせてマルチユーザMIMOを行う場合などにおいて、端末装置は、基地局装置からの制御情報等による通知なしに、自端末装置に対するマルチユーザMIMO信号が、線形プリコーディングである剰余演算を行っていないのか、THPである剰余演算を行っているのかを、受信信号の分布に基づいて判定することが可能となり、受信処理における剰余演算の有無を適切に切り替えて受信データを検出することが可能となる。特に、基地局装置が線形プリコーディングによる干渉抑圧とTHPによる干渉抑圧の両方に対応する場合や、非特許文献5のように基地局装置が線形プリコーディングとTHPとを同時に組み合わせて干渉抑圧を行う場合などでは、基地局装置と端末装置との間の瞬時の伝搬路状態、干渉の状態、さらにマルチユーザMIMOにおいては空間多重する端末装置の組み合わせなどによって、送信フレーム毎、端末装置ユーザ毎に、さらにOFDMではサブキャリア毎に、線形プリコーディングによる干渉抑圧とTHPによる干渉抑圧の切り替えが行われる可能性があり、切り替え情報を1ビットで通知したとしても、制御情報量は1送信毎に受信装置数×サブキャリア数ビット必要となるが、本実施の形態によれば制御情報は不要となる。第2の実施の形態次に、本発明の第2の実施の形態による通信技術について説明する。本実施の形態においても、基地局装置が、第1の端末装置から第4の端末装置の4つの端末装置に対してマルチユーザMIMO伝送を行い、各端末装置宛のストリーム間で生じるMUIを線形プリコーディングまたは非線形プリコーディングTHPによって予め抑圧して送信する通信システムを例として説明する。なお、本実施の形態における基地局装置の構成は、第1の実施の形態と同じである図2。図13は、本実施の形態における端末装置1300の一構成例を示す機能ブロック図である。図13の端末装置1300は、図6A図6Bでも良い。の端末装置600と一部の構成、動作が異なる。以下、端末装置1300において、図6Aの端末装置600と動作の異なる部分について説明を行い、同じ動作を行う部分には同じ符号を付して説明を省略する。信号分散推定部1310は、伝搬路推定部609における受信品質受信SNRまたは雑音電力の推定結果に基づいて、基地局装置において剰余演算が施されていない線形プリコーディングと仮定した場合の受信信号点の分布の分散を算出し、信号点分散推定結果を出力する。信号分散測定部1311は、伝搬路補償された受信データシンボルの信号点の分布の分散を測定し、信号点分散測定結果を出力する。剰余演算判定部1312は、信号点分散推定結果と信号点分散測定結果とを比較し、剰余演算を行うか否かを判定し、判定結果を出力する。次に、信号分散推定部1310、信号分散測定部1311および剰余演算判定部1312における、剰余演算を行うか否かを判定する処理について説明する。尚、以下では第1の実施の形態と同様にQPSK時を例にして説明する。信号分散推定部1310では、伝搬路推定部609が推定した受信品質受信SNRまたは雑音電力に基づいて、基地局装置において剰余演算が施されなかった線形プリコーディング場合の受信信号の信号振幅の分布の分散を推定する。このとき、端末装置の受信時において雑音がない場合受信SNR=∞を仮定し、伝搬路補償も完璧であったとし、受信信号電力すなわち受信信号の分散σs2を1に正規化すると、受信信号点のI軸またはQ軸の信号振幅の分布は図9のようになり、I軸またはQ軸の受信信号の分散はσs2/2=0.5となる。また、雑音の分散雑音電力をσn2とすると、I軸またはQ軸の雑音の分散はσn2/2となる。信号点の生起確率と雑音の生起確率は独立であるため、実際に雑音の加わった受信信号の分布の分散σrxe2は5式から推定できる。以下、この推定結果を推定分散と記す。信号分散測定部1311では、伝搬路補償された複数の受信データシンボルを用いて、その信号振幅の分散σrxs2を測定する。具体的にはN個の受信データシンボルのI軸またはQ軸の振幅xii=1~Nから、6式で求める。ここで、xavgはxii=1~Nの平均値である。以下、この測定結果を測定分散と記す。剰余演算判定部1312では、信号分散推定部1310における推定分散と、信号分散測定部1311における測定分散とを比較して、剰余演算部606において剰余演算を行うか否かを判定する。具体的には、推定分散と測定分散がある誤差の範囲内で等しい場合は剰余演算を行わず、測定分散が推定分散よりも予め定めた割合以上に大きい場合は剰余演算を行うと判定する。すなわち、推定分散と測定分散との比較において、等しいと判定する場合には、誤差を考慮する必要がある。ある誤差の範囲内で等しいと判定されれば、剰余演算は行わない。当該誤差を越えて大きい場合には、剰余演算を行う。上記の分散が等しいか測定分散の方が大きいかの判定は、例えば、剰余演算を行うか否か送信側で剰余演算を行っていたか否かを正しく判定できる確率を最大化し、誤って判定してしまう確率を最小化するように、計算機シミュレーション等によってある閾値を決定し、2つの分散の差と閾値との比較によって判定するなどの方法が好ましい。伝搬路推定結果に誤差が含まれなければ、測定分散の方が小さくなることはないが、もし測定分散の方が同程度と言えない程度以上に小さい場合は、剰余演算を行わないと判定するか、もしくはより精度の高い伝搬路推定を再実行するなどの処理を行うことが好ましい。なお、サブキャリア毎に線形プリコーディング剰余演算なしとTHP剰余演算ありを選択して用いるような場合、上記信号分布の分散の推定および測定はサブキャリア毎に処理を行う。尚、上記ではQPSKの場合について説明したが、その他の変調方式の場合においても同様に、推定分散と測定分散との比較によって剰余演算を行うか否かの判定が可能である。以上に説明したように、本実施の形態によれば、線形プリコーディングによるマルチユーザMIMOを行う基地局装置とTHPによるマルチユーザMIMOを行う基地局装置が混在する場合や、基地局装置が線形プリコーディングによるマルチユーザMIMOとTHPによるマルチユーザMIMOの両方に対応する場合、さらには基地局装置が線形プリコーディングとTHPとを同時に組み合わせてマルチユーザMIMOを行う場合などにおいて、端末装置は、基地局装置からの制御情報等による通知なしに、自端末装置に対するマルチユーザMIMO信号が、線形プリコーディングである剰余演算を行っていないのか、THPである剰余演算を行っているのかを、受信信号の分布の分散に基づいて判定することが可能となり、受信処理における剰余演算の有無を適切に切り替えて受信データを検出することが可能となる。特に、基地局装置が線形プリコーディングによる干渉抑圧とTHPによる干渉抑圧の両方に対応する場合や、非特許文献5のように基地局装置が線形プリコーディングとTHPとを同時に組み合わせて干渉抑圧を行う場合などでは、基地局装置と端末装置との間の瞬時の伝搬路状態、干渉の状態、さらにマルチユーザMIMOにおいては空間多重する端末装置の組み合わせなどによって、送信フレーム毎、端末装置ユーザ毎に、さらにOFDMではサブキャリア毎に、線形プリコーディングによる干渉抑圧とTHPによる干渉抑圧の切り替えが行われる可能性があり、切り替え情報を1ビットで通知したとしても、制御情報量は1送信毎に受信装置数×サブキャリア数ビット必要となるが、本実施の形態によれば制御情報は不要となる。第3の実施の形態本実施の形態では、基地局装置が、第1の端末装置から第4の端末装置の4つの端末装置に対してマルチユーザMIMO伝送を行い、各端末装置宛のストリーム間で生じるMUIを線形プリコーディングまたは非線形プリコーディングTHPによって予め抑圧して送信する通信システムを例として説明する。本実施の形態における基地局装置の構成は、第1の実施の形態と同じである図2。図14は、本実施の形態における端末装置1400の一構成例を示すブロック図である。図14の端末装置1400は、図6A図6Bでも良い。の端末装置600と一部の構成、動作が異なる。以下、図6Aの端末装置600と動作の異なる部分について説明を行い、同じ動作を行う部分には同じ符号を付して説明を省略する。剰余演算判定部1412は、伝搬路推定部609による受信品質の推定結果から、受信品質の良好な伝搬路利得あるいは受信SNRが高いサブキャリアまたは周波数チャネルを1つまたは複数選択し、選択したサブキャリアにおける伝搬路補償された受信データシンボルを抽出し、当該受信データシンボルの信号点の同相成分I軸または直交成分Q軸またはその両方が、モジュロ幅を超えた外側図8における中央部破線で囲んだ領域の外側に位置する場合に剰余演算を行うと判定し、I軸およびQ軸の成分のどちらもモジュロ幅を超えない場合に剰余演算を行わないと判定する。なお、上記において受信データシンボルを複数選択した場合は、それらのうちのいずれか1つでもモジュロ幅を超えている場合に剰余演算を行うと判定する。また、OFDMではなくシングルキャリア伝送システムの場合においては、伝搬路推定結果から、受信状態の良好な時間シンボルを選択して、上記判定を行う。本実施の形態によれば、線形プリコーディングによるマルチユーザMIMOを行う基地局装置とTHPによるマルチユーザMIMOを行う基地局装置が混在する場合や、基地局装置が線形プリコーディングによるマルチユーザMIMOとTHPによるマルチユーザMIMOの両方に対応する場合、さらには基地局装置が線形プリコーディングとTHPとを同時に組み合わせてマルチユーザMIMOを行う場合などにおいて、端末装置は、基地局装置からの制御情報等による通知なしに、自端末装置に対するマルチユーザMIMO信号が、線形プリコーディングである剰余演算を行っていないのか、THPである剰余演算を行っているのかを、受信状態の良好な受信データシンボル、すなわち、相対的に雑音電力が小さく、雑音によってモジュロ幅を超える確率の低い受信データシンボルの信号点位置に基づいて判定することが可能となり、受信処理における剰余演算の有無を適切に切り替えて受信データを検出することが可能となる。特に、基地局装置が線形プリコーディングによる干渉抑圧とTHPによる干渉抑圧の両方に対応する場合や、非特許文献5のように基地局装置が線形プリコーディングとTHPとを同時に組み合わせて干渉抑圧を行う場合などでは、基地局装置と端末装置との間の瞬時の伝搬路状態、干渉の状態、さらにマルチユーザMIMOにおいては空間多重する端末装置の組み合わせなどによって、送信フレーム毎、端末装置ユーザ毎に、線形プリコーディングによる干渉抑圧とTHPによる干渉抑圧の切り替えが行われる可能性があり、切り替え情報を1ビットで通知したとしても、制御情報量は1送信毎に受信装置数ビット必要となるが、本実施の形態によれば制御情報は不要となる。第4の実施の形態本実施の形態では、基地局装置が、第1の端末装置から第4の端末装置の4つの端末装置に対してマルチユーザMIMO伝送を行い、各端末装置宛のストリーム間で生じるユーザ間干渉MUIを線形プリコーディングまたは非線形プリコーディングTHPによって予め抑圧して送信する通信システムを例として説明する。本実施の形態における基地局装置の構成は、図2と同様であるが、マルチユーザMIMO信号生成部203の詳細構成が異なる。図15は、線形プリコーディングと非線形プリコーディングを組み合わせて用いる場合の、本実施の形態におけるマルチユーザMIMO信号生成部の一構成例を示すブロック図である。図15では、非線形プリコーディングとしてTHPを用い、第1の端末装置101と第2の端末装置102に対しては剰余演算を行わない線形プリコーディングと、第3の端末装置103と第4の端末装置104に対しては剰余演算を行うTHPとを組み合わせた場合の例を示す。図15のマルチユーザMIMO信号生成部203dは、図5のマルチユーザMIMO信号生成部203cと一部の構成、動作が異なり、剰余演算を行うTHPの場合に、一部のシンボルの剰余演算結果に対して付加ベクトルを加算する。この付加ベクトルの加算は、基地局装置において剰余演算を行った場合に、当該シンボルが端末装置で受信される際に確実にモジュロ幅の外側に分布するように行うものである。以下、図5のマルチユーザMIMO信号生成部203cと動作の異なる部分について説明を行い、同じ動作を行う部分には同じ符号を付して説明を省略する。第1の端末装置101宛の変調シンボル、第2の端末装置102宛の変調シンボルに関する処理は図5のマルチユーザMIMO信号生成部203cと同様である。第3のベクトル加算部1501cは、第3の剰余演算部402cから出力された第3の端末装置103宛の各サブキャリアの変調シンボルの剰余演算結果の一部のシンボルに対して、I軸またはQ軸またはその両方の成分にそれぞれモジュロ幅の整数倍の長さを持つ付加ベクトルを加算する。なお付加ベクトルを加算する上記一部のシンボルは、予めその位置サブキャリア、OFDMシンボルをシステムで取り決めておくのが好ましいが、これに限られるものではない。また、干渉成分算出部403dへは、第3の剰余演算部402cから出力された第3の端末装置宛の各サブキャリアの変調シンボルの剰余演算結果に代えて、第3のベクトル加算部1501cで付加ベクトルが加算された結果が入力される。干渉成分算出部403dは、第1の端末装置101宛の各サブキャリアの変調シンボル、第2の端末装置102宛の各サブキャリアの変調シンボル、および第3の端末装置103宛の各サブキャリアの変調シンボルの剰余演算結果に付加ベクトルが加算されたシンボルが、第4の端末装置104宛の各サブキャリアの変調シンボルに与える干渉成分を算出する。ここで、干渉行列Bの4行1列目の要素が第1の端末装置101宛の変調シンボルが第4の端末装置104宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表し、干渉行列Bの4行2列目の要素が第2の端末装置102宛の変調シンボルが第4の端末装置104宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表し、干渉行列Bの4行3列目の要素が第3の端末装置103宛の変調シンボルが第4の端末装置104宛の変調シンボルへ及ぼす干渉の複素利得を表しており、これらの要素にそれぞれ第1の端末装置101宛の変調シンボル、第2の端末装置102宛の変調シンボルおよび第3の端末装置103宛の変調シンボルの剰余演算結果に付加ベクトルが加算されたシンボルを乗じることによって干渉成分を算出できる。第3の干渉成分減算部401dは、第4の変調部202dで生成された第4の端末装置104宛の変調シンボルから、干渉成分算出部403dで算出した第4の端末装置104宛の変調シンボルに対する干渉成分をサブキャリア毎に減算する。第4の剰余演算部402dは、干渉成分が減算された第4の端末装置104宛の変調シンボルに対して、変調方式によって予め定められたモジュロ幅を用いて剰余演算を施す。第4のベクトル加算部1501dは、第4の剰余演算部402dから出力された第4の端末装置104宛の各サブキャリアの変調シンボルの剰余演算結果の一部のシンボルに対して、I軸またはQ軸またはその両方の成分にそれぞれモジュロ幅の整数倍の長さを持つ付加ベクトルを加算する。なお付加ベクトルを加算する上記一部のシンボルは、予めその位置サブキャリア、OFDMシンボルをシステムで取り決めておくのが好ましいが、これに限られるものではない。線形フィルタ部405は、第1の変調部202aで生成された第1の端末装置101宛の変調シンボル、第1の干渉成分減算部401bが出力した干渉成分が減算された第2の端末装置102宛の変調シンボル、第3のベクトル加算部1501cが出力した第3の端末装置103宛の変調シンボルの剰余演算結果に付加ベクトルが加算されたシンボル、および第4のベクトル加算部1501dが出力した第4の端末装置104宛の変調シンボルの剰余演算結果に付加ベクトルが加算されたシンボルを入力として、QR分解部404で算出したユニタリ行列Qを線形フィルタとしてサブキャリア毎に乗算し、アンテナ部208の各アンテナからそれぞれ送信すべきマルチユーザMIMOシンボルを出力する。図16に、第3のベクトル加算部1501cおよび第4のベクトル加算部1501dにおける付加ベクトル加算の概念図を示す。以下、QPSK時を例として説明する。第3の変調部202cまたは第4の変調部202dから出力された、第3の端末装置103宛の変調シンボルまたは第4の端末装置104宛の変調シンボルが、図16のAで示された信号点であったとする。第2の干渉成分減算部401cまたは第3の干渉成分減算部401dにおいて干渉成分を減算された結果がB点となったとすると、第3の剰余演算部402cまたは第4の剰余演算部402dにおける剰余演算の結果はC点となる剰余演算によってB点からC点への摂動ベクトルが加算された形となる。ここで、剰余演算の結果は、全てのシンボルについて図16の斜線で塗られた領域に分布する。第3のベクトル加算部1501cおよび第4のベクトル加算部1501dでは、この剰余演算結果の一部のシンボルについて、I軸またはQ軸またはその両方の成分にそれぞれモジュロ幅の整数倍の長さを持つ付加ベクトルを加算する。図16の例では、同相成分のみにモジュロ幅τの1倍の長さを持つ付加ベクトル-τ,0を加算する場合を示しており、C点にあった剰余演算結果に対して付加ベクトルを加算してD点が出力される。図17に、THPによってMUIをキャンセルされた端末装置における雑音がない場合の受信信号点配置の例を示す。基地局装置における送信時の剰余演算によって、端末装置における受信時には図17に示すようにモジュロ幅毎に信号点が繰り返された形で受信される。図16において付加ベクトルを加算されたD点は、干渉成分がキャンセルされて、送信時の元の変調シンボルの信号点Aに送信時の剰余演算による摂動ベクトルと付加ベクトルが加算されたE点として受信される。上記の、第3のベクトル加算部1501cおよび第4のベクトル加算部1501dにおける付加ベクトル加算は、基地局装置において剰余演算を行った場合に、当該シンボルが端末装置で受信される際にモジュロ幅の外側に分布するようにするために行うものである。このため、第3の剰余演算部402cまたは第4の剰余演算部402dにおける剰余演算によって信号点が移動した場合、つまり図16の例においてB点とC点が異なる摂動ベクトルの大きさが0でない場合は、付加ベクトルを加算しなくても端末装置における受信信号点は雑音がない場合にはモジュロ幅の外側に位置するため、このような場合は必ずしも付加ベクトルを加算する必要はない。付加ベクトルを加算する場合は、剰余演算の結果として加算された摂動ベクトルをvとすると、その反対向きのベクトル-vとは異なるような付加ベクトルを加算することにより、受信信号点がモジュロ幅の外側に位置するようにできる。また、第3の剰余演算部402cまたは第4の剰余演算部402dにおける剰余演算によって信号点が移動しなかった場合、つまり図16の例においてB点とC点が同じ摂動ベクトルの大きさが0である場合は、端末装置における受信信号点は雑音がない場合にはモジュロ幅の内側に位置するため、付加ベクトルを加算することによって端末装置における受信信号点をモジュロ幅の外側に位置するようにできる。この際の付加ベクトルの向きは、どの向きでも良い。なお、付加ベクトルの加算によって送信電力が増加するため、付加ベクトルの大きさは必要最小限I軸またはQ軸またはその両方にモジュロ幅の1倍程度の長さなどとすることが好ましいが、雑音電力が大きく受信SNRが低い場合などはモジュロ幅の内外の判定を容易にするためにより大きな付加ベクトルI軸またはQ軸またはその両方にモジュロ幅の2倍以上の長さなどを加算しても良い。また、付加ベクトルの加算後に送信電力の再調整を行っても良い。本実施の形態における端末装置の構成は、図6A図6Bでも良い。の端末装置600、図13の端末装置1300または図14の端末装置1400のいずれの構成でも良い。ここでは図14の端末装置1400を例として、第3の実施の形態と詳細動作の異なる剰余演算判定部1412について説明する。本実施の形態における剰余演算判定部1412は、システムで予め位置サブキャリア、OFDMシンボルを取り決めるなどしておいた受信データシンボルを選択し、選択した受信データシンボルの信号点のI軸またはQ軸またはその両方の成分が、モジュロ幅を超えた外側に位置する場合に剰余演算を行うと判定し、I軸およびQ軸のどちらの成分もモジュロ幅を超えない場合に剰余演算を行わないと判定する。また、システムで予め位置を取り決めるなどしておいた受信データシンボルが複数存在する場合は、雑音によって受信信号点が変動してしまうことを考慮して、それら複数の受信データシンボルのうち、信号点のI軸またはQ軸またはその両方の成分が、モジュロ幅を超えた外側に位置する受信データシンボルが過半数であれば剰余演算を行うと判定し、過半数に満たなければ剰余演算を行わないと判定するのが好ましい。なお、基地局装置で加算した付加ベクトルは、剰余演算部606の剰余演算によって自動的に取り除かれるため、端末装置において減算等の処理を行う必要はない。このように、基地局装置において、剰余演算を行うTHPの場合に一部のシンボルの剰余演算結果に対して付加ベクトルを加算することによって、付加ベクトルが加算されたシンボルについては、端末装置において付加ベクトル分だけシフトした信号点位置で受信され、モジュロ幅の外側に位置する。このため、当該シンボルに基づいて剰余演算の有無を判定すれば、より精度良く判定することが可能となる。なお、上記各実施の形態では、線形プリコーディングとTHPを用いてマルチユーザMIMOにおけるMUIを抑圧して送受信する通信システムについて説明を行ったが、本発明の適用範囲はこれに限られるものではなく、例えば、線形プリコーディングとTHPを用いてシンボル間干渉を抑圧する通信システム、線形プリコーディングとTHPを用いてセル間干渉を抑圧する通信システムなどの、線形プリコーディングとTHPを用いて干渉成分を抑圧する有線および無線の通信システムに同様に適用可能である。本発明による通信装置で動作するプログラムは、本発明に関わる上記実施の形態の機能を実現するように、CPUCentralProcessingUnit等を制御するプログラムコンピュータを機能させるプログラムであっても良い。そして、これら装置で取り扱われる情報は、その処理時に一時的にRAMRandomAccessMemoryに蓄積され、その後、FlashROMReadOnlyMemoryなどの各種ROMやHDDHardDiskDriveに格納され、必要に応じてCPUによって読み出し、修正書き込みが行われる。また、図6A図6B等の各構成の機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することにより各部の処理を行ってもよい。なお、ここでいうコンピュータシステムとは、OSや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。また、コンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ROM、CD-ROM等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。さらにコンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムを送信する場合の通信線のように、短時間の間、動的にプログラムを保持するもの、その場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリのように、一定時間プログラムを保持しているものも含むものとする。また上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであっても良く、さらに前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるものであっても良い。また、上述した実施の形態における通信装置基地局装置および端末装置の一部、または全部を典型的には集積回路であるLSIとして実現してもよい。通信装置の各機能ブロックは個別にチップ化してもよいし、一部、または全部を集積してチップ化してもよい。また、集積回路化の手法はLSIに限らず専用回路、または汎用プロセッサで実現しても良い。また、半導体技術の進歩によりLSIに代替する集積回路化の技術が出現した場合、当該技術による集積回路を用いることも可能である。以上、この発明の実施の形態を図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこれらの実施の形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等された発明も含まれる。"