熱交換器と、送風ファンと、室温を検出する室温センサと、室内の湿度を検出する湿度センサとを室内機側に備えるとともに、前記各センサの情報を取得して前記送風ファンの駆動を制御する制御手段と、各種情報を記憶する記憶手段とを備える空気調和機であって、前記制御手段は、前記室温センサで検出した室温及び前記湿度センサで検出した湿度を取得して前記記憶手段に逐次記憶するとともに、前記室温及び前記湿度に基づいて露点温度を算出し、現在の室温と過去の室温とから将来の室温が前記露点温度を下回るまでの露点温度到達時間を予測し、同露点温度到達時間が現在から所定の基準時間内にある場合には、結露防止運転に移行することを特徴とする空気調和機。前記制御手段は、所定の検出間隔時間毎に前記室温及び前記湿度を取得して前記記憶手段に逐次記憶するとともに、前記露点温度到達時間が現在から前記所定の検出間隔時間内にある場合には、結露防止運転に移行することを特徴とする請求項1に記載の空気調和機。前記記憶部には飽和水蒸気量曲線が記憶されており、前記制御手段は、前記露点温度到達時間を予測するに際し、前記記憶部に記憶している前記飽和水蒸気量曲線と、前記室温と、前記湿度とから前記露点温度を算出するとともに、現在の室温と過去の室温とから将来の室温が前記露点温度を下回るまでの前記露点温度到達時間を予測することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の空気調和機。特許文献1に記載されている空気調和機では、室内において結露が発生し、その結露を結露センサで検出してから除湿運転を開始して、室内の結露水を蒸発させている。従って、空気調和機が除湿運転を開始する時点では、既に室内の壁や窓ガラスに結露が発生しているおそれがあり、除湿運転による結露水の蒸発が間に合わずに結露水が床や家具、電気製品等に滴下して、汚れが発生する、電気製品が破損する等の問題が生ずるおそれがあった。また、室内機とは別の場所に、新たに結露センサを配置する必要があるとともに、結露センサの配線を室内機まで配設する作業も必要となるため、空気調和機の設置に際してコストアップを招く要因となっていた。また、結露センサと室内機とを接続する配線の存在により、レイアウトが制限を受けたり、室内の美観が損なわれるという不具合も生ずる。特許文献1には、各結露センサの出力をワイヤレスで室内機に送信することによって、結露センサの取り付けを容易にする構成も提案されているが、ワイヤレス送信を行う場合には、各結露センサに対する電源の供給を、別途行う必要がある。そこで本発明は、かかる従来の事情に鑑みてなされたものであり、室内における結露の発生を未然に防ぐことが可能な空気調和機を安価にて提供するものである。本発明の空気調和機は、熱交換器と、送風ファンと、室温を検出する室温センサと、室内の湿度を検出する湿度センサとを室内機側に備えるとともに、各センサの情報を取得して送風ファンの駆動を制御する制御手段と、各種情報を記憶する記憶手段とを備える空気調和機であって、制御手段は、室温及び湿度を取得して記憶手段に逐次記憶するとともに、記憶した室温及び湿度に基づいて露点温度を算出し、現在の室温と過去の室温とから将来の室温が算出した露点温度を下回るまでの露点温度到達時間を予測し、露点温度到達時間が現在から所定の基準時間内にある場合には、結露防止運転に移行することを特徴とする。また、制御手段は、所定の検出間隔時間毎に室温及び湿度を取得して記憶手段に逐次記憶するとともに、露点温度到達時間が現在から所定の検出間隔時間内にある場合には、結露防止運転に移行することを特徴とする。さらには、記憶部には飽和水蒸気量曲線が記憶されており、制御手段は、露点温度到達時間を予測するに際し、記憶部に記憶している飽和水蒸気量曲線と、室温と、湿度とから露点温度を算出するとともに、現在の室温と過去の室温とから将来の室温が露点温度を下回るまでの露点温度到達時間を予測することを特徴とする。以上の構成により、現在の室温及び湿度と、過去の室温とを用いて露点温度到達時間を予測し、当該露点温度到達時間が所定の基準時間内にある場合には、結露防止運転を行うようにしたので、結露発生が危倶される場合には、事前に結露防止運転を行うことで、結露の発生を未然に防ぐことができる。また、本発明においては、従来空気調和機の室内機に取り付けられている室温センサ及び湿度センサを用いて結露の発生を予測しているので、別途室内に結露センサを設置したり配線作業を行う必要はない。したがって、製品コストを抑えつつ、結露の発生を未然に防ぐことができる。また、室内における結露の発生を予測するに際し、記憶部に記憶している飽和水蒸気量曲線と、室温と、湿度とから現在の露点温度を算出することによって、複雑な演算を実行することなく結露の発生を予測することができる。以下、本発明に係る好適な実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。図1Aは、本発明の一実施の形態として示す空気調和機における室内機の正面図であり、図1Bは、図1Aに示す室内機のC-C断面を示す側面断面図である。図2は、空気調和機における室内機用の制御部の構成について説明するブロック図である。図3は、本発明に係る結露防止運転の運転条件について説明するフローチャートである。図1Aに示すように、空気調和機の室内機100は、外形が横長の略直方体状に形成され、室内機100の前面を覆う前面カバー10を備えている。前面カバー10には、吸込口と吹出口14とが開口しており、吸込口には吸込グリル12を配してある。また、吹出口14には、空気の吹出方向を偏向する上下風向板16及び左右風向板18を配置してある。吸込グリル12の奥には、冷媒を循環させる配管22にフィンを取り付けた熱交換器20を配してある。配管22の内部を流れる冷媒の流量は、膨張弁24を用いて制御する。図1Aに示す実施形態では、室内機100の内部に、図示しない室外機との間で循環する冷媒の流量を調整する膨張弁24を配してあるが、膨張弁24は空気調和機の室外機側に配置することもできる。熱交換器20における配管22の一部には、熱交換器20の温度を検出する熱交温度センサ30を配置してある。次に、図1Bを用いて室内機100の内部構成について説明する。なお、図1Aにて説明した部材については、同一の符号を付してその説明を省略する。室内機100の内部には、吸込グリル12から吸い込んだ吸入空気に含まれる塵埃を取り除くフィルタ42と、フィルタ42が捕獲した塵埃を除去する清掃装置44と、吸入空気の温度室温を検出する室温センサ32と、吸入空気の湿度を検出する湿度センサ34と、配管22内部を流れる冷媒と吸入空気との間で熱交換を行う熱交換器20と、吸込グリル12から室内空気を吸い込んで吹出口14から排出させる送風ファン46とを配置してある。室内機100の熱交換器20や送風ファン46、その他の各構成部品は、室内機100の背面に配したベース40に取り付けられており、室内機100はベース40を介して室内の壁面60に取り付ける。送風ファン46を回転させると、吸込グリル12から室内空気を吸い込み、吸入空気とともに吸い込んだ塵埃をフィルタ42で取り除いた後、熱交換器20を通過して冷媒との間で熱交換を行う。熱交換器20を通過して冷気あるいは暖気となった吸入空気は、送風ファン46の回転により吹出口14から室内に送出される。尚、吹出口14から室内に送出される空気は、上下風向板16及び左右風向板18によって偏向される。また、室温センサ32及び湿度センサ34による室温と湿度の検出は、熱交換器20で冷媒と熱交換が行われる前の吸込空気にて行う。次に、空気調和機の室内機100の制御部50の構成について、図2を用いて説明する。室内機100の制御部50には、熱交温度センサ30、室温センサ32、湿度センサ34及びリモコン等の運転指示入力手段36からの信号を入力して、熱交温度、室温、湿度の各検出値、及び運転指示等の各情報に変換して後述する室内機制御手段58に出力する入力部52と、室内機制御手段58が実行するプログラムや各種定数、飽和水蒸気量曲線、及び各センサの検出値等の各種情報を記憶するとともに、室内機制御手段58が処理を実行する際のワークエリアとなる記憶部54と、室外機側の制御部と各種情報の送受信を行う通信部56とが備えられている。飽和水蒸気量曲線は、室温と飽和水蒸気量Vsとの関係をテーブル等を用いて記憶している。また、制御部50には、入力部52等から入力した各種情報に基づいて、記憶部54、通信部56、膨張弁24、送風ファン46といった各種周辺機器を制御することが可能な室内機制御手段58が備えられている。制御部50は、室内機100の内部に配置するのが一般的であるが、室外機側に配置することもできる。次に、本発明に係る結露防止運転の運転条件について、図3に示すフローチャートを用いて説明する。ここで、結露防止運転とは、結露防止運転の運転条件が成立した時に行う、送風運転や除湿運転等の室内湿度を低下させるための運転のことである。図3に示す処理は、室内機100が稼働中又は停止中に制御部50の室内機制御手段58が実行する処理の一部であり、その他の一般的な空調制御に関する説明は省略してある。ここで、室内機100が停止中の状態とは、送風ファン46が停止し、上下風向板16が閉じている状態である。先ず、室内機制御手段58は、所定の検出間隔時間St例えば、5分間隔毎に、室温センサ32及び湿度センサ34で検出した検出値を、入力部52を介して取り込む処理を行うST1。そして、取り込んだ室温及び湿度を、記憶部54に記憶する。次に、室内機制御手段58は、取り込んだ室温を用い、記憶部54に記憶している飽和水蒸気量曲線を参照して現在の飽和水蒸気量Vsを取得する。そして、取り込んだ湿度を乗算して、現在の水蒸気量Vを算出するST2。次に、室内機制御手段58は、上述のST2にて算出した現在の水蒸気量Vを用い、記憶部54に記憶している飽和水蒸気量曲線を参照して、現在の水蒸気量Vにおける現在の露点温度Tdを取得するST3。次に、室内機制御手段58は、記憶部54に記憶されている現在の室温と過去の室温とから温度の変化率Trを算出して、将来の室温が露点温度Tdを下回るまでの露点温度到達時間Dtを予測するST4。次に、室内機制御手段58は、予測した露点温度到達時間Dtが検出間隔時間St以上であるか否かを判断するST5。ここで、上述のST4にて算出した露点温度到達時間Dtと検出間隔時間Stとを比較して、露点温度到達時間Dtが検出間隔時間St以上の場合にはST5-Yes、処理をST1に戻す。他方、露点温度到達時間Dtが検出間隔時間St以上でない場合にはST5-No、室内機制御手段58が実行する処理は次のST6の処理に進む。次のST6にて室内機制御手段58は、結露防止運転を開始するST6。ここで、送風ファン46を所定の回転数例えば、最大回転数で回転する指令を出力するなどして、除湿運転や送風運転の効果を高める制御を行うことも可能である。次に、室内機制御手段58は結露防止運転を開始してから所定時間例えば10分経過したか否かを判断するST7。ここで、結露防止運転を開始してから所定時間経過していないと判断した場合にはST7-No、処理をST7に戻して結露防止運転を続行する。また、結露防止運転を開始してから所定時間経過したと判断した場合にはST7-Yes、次のST8の処理に進む。次のST8にて室内機制御手段58は、結露防止運転を停止して、処理をST1に戻す。次に、図3に示す結露防止運転のフローチャートを用い、結露防止運転を行う条件1と、結露防止運転を行わない条件2の演算例について説明する。[結露防止運転を行う条件1の場合]図3に示すST1にて取り込んだ現在の室温が10°C、湿度が80、前回例えば5分前取り込んだ室温が15°C、湿度が63であった場合の実施例について、説明する。先ず、室内機制御手段58はST2にて、現在の室温10°Cにおける飽和水蒸気量曲線を参照することにより、現在の飽和水蒸気量Vs=9.4g/m3を得る。そして、この現在の飽和水蒸気量Vsに、現在の湿度80を乗算することによって、現在の水蒸気量V1=7.5g/m3を算出する。次に、室内機制御手段58はST3にて、現在の水蒸気量V1=7.5g/m3を用い、飽和水蒸気量曲線を参照することによって露点温度Td1=6.6°Cを取得する。次に、室内機制御手段58はST4にて、現在の室温10°Cから過去の室温15°Cを減算し、この温度差を所定の検出間隔時間St例えば5分で除算することによって、温度の変化率Tr1=-1°C/minを算出する。そして、露点温度到達時間Dt=露点温度Td-現在の室温/温度の変化率Trを計算して、露点温度到達時間Dt=3.4分を得る。この場合、露点温度到達時間≧検出間隔時間の条件を満たさないのでST5-No、次の検出間隔時間Stまでに室内において結露を生ずる可能性が高い。この場合には、室内機制御手段58が実行する処理は、次のST6の処理に進み、結露防止運転を開始する。結露防止運転を開始することによって、室内の水蒸気量Vを減少させることができるので、結露の発生を未然に防ぐことができる。[結露防止運転を行なわない条件2の場合]次に、図3に示すST1にて取り込んだ現在の室温が13°C、湿度が63、前回例えば5分前取り込んだ室温が15°C、湿度が63であった場合の実施例について、説明する。先ず室内機制御手段58はST2にて、現在の室温13°Cにおける飽和水蒸気量曲線を参照することにより、現在の飽和水蒸気量Vs=11.4g/m3を得る。そして、この現在の飽和水蒸気量Vsに、現在の湿度63を乗算することによって、現在の水蒸気量V2=7.2g/m3を算出する。次に、室内機制御手段58はST3にて、現在の水蒸気量V2=7.2g/m3を用い、飽和水蒸気量曲線を参照することによって露点温度Td2=6°Cを取得する。次に、室内機制御手段58はST4にて、現在の室温13°Cから過去の室温15°Cを減算し、この温度差を所定の検出間隔時間St例えば5分で除算することによって、温度の変化率Tr2=-0.4°C/minを算出する。そして、露点温度到達時間Dt=露点温度Td-現在の室温/温度の変化率Trを計算して、露点温度到達時間Dt=17.5分を得る。この場合、露点温度到達時間≧検出間隔時間の条件を満たすのでST5-No、次の検出間隔時間Stまでに室内において結露を生ずる可能性は低い。この場合には、室内機制御手段58が実行する処理は、結露防止運転を行わずにST1の処理に戻る。この場合には、結露防止運転を行わないので、空気調和機の消費電力を低減することができる。上記の実施形態では、ST5にて露点温度到達時間≧検出間隔時間の条件に基づいて結露防止運転を行うか否かの判断を行っているが、ST1にて室温及び湿度を所定の検出間隔時間Stよりも短い間隔で取り込んでいる場合には、ST5における判断基準として検出間隔時間Stを用いる代わりに、所定の基準時間例えば6分を用いることができる。また、上記の実施形態では、結露防止運転の終了条件として、所定時間の経過ST7を用いているが、本発明はこれに限定するものではなく、算出した露点温度到達時間Dtが所定時間例えば10分を上回ることを結露防止運転の終了条件として用いるようにしても、本発明の目的を達成することができる。上記の実施形態では、飽和水蒸気量曲線を参照して現在の水蒸気量V及び露点温度Tdを取得しているが、本発明はこれに限定するものではない。例えば、室内機制御手段58の処理に余裕がある場合には、記憶部54に飽和水蒸気圧を求めるためのTetens1930の近似式と、水蒸気の状態方程式とを予め記憶しておき、演算によって現在の水蒸気量V及び露点温度Tdを取得することもできる。また、取得した値よりも露点温度Tdを高めに設定することにより、早めに結露防止運転を開始して、室内に発生する結露を未然に防ぐこともできる。本発明に係る結露防止運転の運転条件は、一つの室外機に対して一つの室内機を接続する一対一型の空気調和機のみならず、一つの室外機に対して複数の室内機を接続する多室型空気調和機にも適用することが可能である。以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形、変更が可能である。