互いに作用しあう第1の回転体及び第2の回転体と、前記第1の回転体を駆動する、第1の制御要素に基づき制御される第1のモータと、前記第2の回転体を駆動する、第2の制御要素に基づき制御される第2のモータとを備える装置における前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知する負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素及び前記第2の制御要素を取得する制御要素取得部と、前記第2の制御要素の変化の傾きを算出する傾き算出部と、前記第1の制御要素と第1閾値を比較し、かつ、前記第1の制御要素と該第1閾値より大きい第2閾値とを比較する第1比較部と、前記第2の制御要素の変化の傾きと負の値である第3閾値とを比較し、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きと零とを比較し、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きと正の値である第4閾値とを比較する第2比較部と、前記第1比較部による比較結果と、前記第2比較部による比較結果とに基づき、前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定する異常検知部とを有することを特徴とする負荷異常検知装置。互いに作用しあう第1の回転体及び第2の回転体と、前記第1の回転体を駆動する、第1の制御要素に基づき制御される第1のモータと、前記第2の回転体を駆動する、第2の制御要素に基づき制御される第2のモータとを備える装置における前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知する負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素及び前記第2の制御要素を前記装置から取得する制御要素取得部と、前記第2の制御要素の変化の傾きを算出する傾き算出部と、前記第1の制御要素と第1閾値とを比較し、かつ、前記第1の制御要素と該第1閾値より大きい第2閾値とを比較する第1比較部と、前記第2の制御要素の変化の傾きが正、0、負のうちいずれかであるかを判断し、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きの絶対値と正の値である第7閾値とを比較する第2比較部と、前記第1比較部による比較結果と、前記第2比較部による比較結果とに基づき、前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定する異常検知部とを有することを特徴とする負荷異常検知装置。前記第1の制御要素が前記第1閾値より小さい場合、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きが、零以下である場合、前記異常検知部は、前記負荷異常の原因を、前記第1の回転体の第1の固有の原因であると特定することを特徴とする請求項1または2に記載の負荷異常検知装置。前記第1の制御要素が前記第1閾値より大きい第5閾値より小さい場合、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きが零以下である場合、前記異常検知部は、前記第1の回転体に第1の固有の原因がある予兆を検知することを特徴とする請求項3記載の負荷異常検知装置。前記第1の制御要素が前記第1閾値より小さく、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きが第4閾値より大きい場合、前記異常検知部は、前記負荷異常の原因を、前記第2の回転体による前記第1の回転体の連れ回りであると特定することを特徴とする請求項1乃至4のうち何れか一項に記載の負荷異常検知装置。前記第1の制御要素が前記第1閾値より大きい第5閾値より小さく、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きが前記第4閾値より大きい場合、前記異常検知部は、前記第2の回転体による前記第1の回転体の連れ回りが生じる予兆を検知することを特徴とする請求項5記載の負荷異常検知装置。前記第1の制御要素が前記第2の閾値より大きく、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きが零以上である場合、前記異常検知部は、前記負荷異常の原因を、前記第1の回転体の第2の固有の原因であると特定することを特徴とする請求項1乃至6のうち何れか一項に記載の負荷異常検知装置。前記第1の制御要素が前記第2閾値より小さい第6閾値より大きく、かつ、前記第2制御要素の変化の傾きが零以上である場合、前記異常検知部は、前記第1の回転体に第2の固有の原因がある予兆を検知することを特徴とする請求項7記載の負荷異常検知装置。前記第1の制御要素が前記第2閾値より大きく、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きが第3閾値より小さい場合、前記異常検知部は、前記負荷異常の原因を、前記第1の回転体による前記第2の回転体の連れ回りであると特定することを特徴とする請求項1乃至8のうち何れか一項に記載の負荷異常検知装置。前記第1の制御要素が前記第2閾値より小さい第6閾値より大きく、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きが前記第3閾値より小さい場合、前記異常検知部は、前記第1の回転体による前記第2の回転体の連れ回りが生じる予兆を検出することを特徴とする請求項9に記載の負荷異常検知装置。前記連れ回りが発生していない場合の前記第2の回転体の速度を標準速度とすると、前記異常検知部が、前記連れ回りであると特定すると、前記第2の回転体の速度を前記標準速度に調整する調整部を有することを特徴とする請求項5または9記載の異常検知装置。前記第1の制御要素は前記第1のモータを駆動するための駆動電流であり、前記第2の制御要素は前記第2のモータを駆動するための駆動電流であることを特徴とする請求項1乃至11のうち何れか一項に記載の負荷異常検知装置。前記第1の制御要素は前記第1のモータを駆動するためのトルク指示値であり、前記第2の制御要素は前記第2のモータを駆動するためのトルク指示値であることを特徴とする請求項1乃至11のうち何れか一項に記載の負荷異常検知装置。請求項1~13のうち何れか一項に記載の負荷異常検知装置を含む画像形成装置であって、前記第1の回転体は中間転写ベルトであり、前記第2の回転体は二次転写ローラであることを特徴とする画像形成装置。コンピュータを、請求項1~13のうち何れか一項に記載の負荷異常検知装置として機能させる負荷異常検知プログラム。請求項15記載の負荷異常検知プログラムが格納されたコンピュータ読み取り可能な記録媒体。電流値が閾値を越えたかのみで負荷の異常の有無を判定する技術は、単独で負荷を駆動している場合においては効果がある。しかし、例えば、画像形成装置の中間転写ベルトと二次転写ローラのように互いに接触しており、別々の駆動源で動作している場合においては、ローラ間の干渉による影響が互いの負荷条件に影響を与えるため、正確な判定が行えないおそれがある。例えば、中間転写ベルトと二次転写ローラの表面速度を等速で回転させているときに二次転写ローラが温度の上昇により膨張すると、同じ速度でモータを駆動していても、二次転写ローラの表面速度は速くなるので、中間転写ベルトは二次転写ローラに連れ回されるようになる。この場合、二次転写ローラを駆動しているモータの負荷は、一次転写を連れ回している分も加算されるので大きくなる。一方、中間転写ベルトを駆動しているモータは、連れ回されるので負荷は小さくなる。上記のような干渉による影響があるので、例えば、一次転写中間転写の負荷が小さくなる異常が発生した場合、異常の原因が一次転写の負荷の異常なのか、あるいは二次転写ローラの膨張による連れ回りなのかを正確に判定することができない。正確な判定が行えない場合、異常発生時に適切な処置を行うことができない。そこで、本発明では上記問題点に鑑みなされたものであり、互いに接触している回転体を別々の駆動源で駆動させる構成において、該駆動源で生じる負荷異常の原因特定を正確に行うことのできる負荷異常検知装置、画像形成装置、負荷異常検知プログラム及び負荷異常検知プログラムを格納したコンピュータ読み取り可能な記録媒体を提供することを目的とする。上述の目的を達成するために、一実施態様によれば、互いに作用しあう第1の回転体及び第2の回転体と、前記第1の回転体を駆動する、第1の制御要素に基づき制御される第1のモータと、前記第2の回転体を駆動する、第2の制御要素に基づき制御される第2のモータとを備える装置における前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知する負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素及び前記第2の制御要素を取得する制御要素取得部と、前記第2の制御要素の変化の傾きを算出する傾き算出部と、前記第1の制御要素と第1閾値を比較し、かつ、前記第1の制御要素と該第1閾値より大きい第2閾値とを比較する第1比較部と、前記第2の制御要素の変化の傾きと負の値である第3閾値とを比較し、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きと零とを比較し、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きと正の値である第4閾値とを比較する第2比較部と、前記第1比較部による比較結果と、前記第2比較部による比較結果とに基づき、前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定する異常検知部とを有することを特徴とする負荷異常検知装置が提供される。また、他の実施態様によれば、互いに作用しあう第1の回転体及び第2の回転体と、前記第1の回転体を駆動する、第1の制御要素に基づき制御される第1のモータと、前記第2の回転体を駆動する、第2の制御要素に基づき制御される第2のモータとを備える装置における前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知する負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素及び前記第2の制御要素を前記装置から取得する制御要素取得部と、前記第2の制御要素の変化の傾きを算出する傾き算出部と、前記第1の制御要素と第1閾値とを比較し、かつ、前記第1の制御要素と該第1閾値より大きい第2閾値とを比較する第1比較部と、前記第2の制御要素の傾きが正、0、負のうちいずれかであるかを判断し、かつ、前記第2の制御要素の変化の傾きの絶対値と正の値である第7閾値とを比較する第2比較部と、前記第1比較部による比較結果と、前記第2比較部による比較結果とに基づき、前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定する異常検知部とを有することを特徴とする負荷異常検知装置が提供される。上述の発明によれば、互いに作用しあっている2つの回転体を別々の駆動源で駆動させる構成において、該駆動源で生じる負荷異常の原因特定を正確に行うことができる。本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。図1は一実施形態による画像形成装置100の概略構成を示す図である。画像形成装置100において、スキャナ部150は原稿に走査光を照射しながら、原稿からの反射光を3ラインCCDセンサにより受光し、原稿の画像を読み取る。原稿を読み取って得られた画像データは、画像処理ユニットでスキャナγ補正、色変換、画像分離、階調補正処理等の画像処理が施される。画像処理が施された画像データは、画像書き込みユニット160へ送られる。画像書き込みユニット160は、画像データに応じてLDレーザーダイオードのレーザビームを変調する。感光体ユニット130は、一様に帯電された回転する感光体ドラムに上述のLDからのレーザビームにより潜像を書き込む。現像ユニット140は、感光体ドラムにトナーを付着させて潜像を現像する。感光体ドラム上に形成されたトナー画像は、紙転写部120の一次転写ユニットの転写ベルト上に転写される。中間転写ベルト上にはフルカラーコピーの場合、4色のトナー画像が順次重ねられて形成される。ブラックBk、シアンC、マゼンタM、イエローYの4色フルカラーコピーの場合には、Bk、C、M、Yの4色のトナー画像が作成される。4色のトナー画像の転写が終了した時点で、中間転写ベルトとタイミングを合わせて、給紙部110より転写紙が給紙される。そして、紙転写部120で中間転写ベルトから4色同時に転写紙にトナー画像が転写される。トナー画像が転写された転写紙は搬送部180を経て定着部170に送られ、定着ローラと加圧ローラによってトナー画像が熱定着され排紙される。ここで、上述の画像形成装置100は、間接転写方式の画像形成装置であるが、直接転写方式の画像形成装置であっても良い。図2は紙転写部120の構成を示す図である。中間転写ベルト220は中間転写モータ240によって駆動される。中間転写モータ240と中間転写ベルト駆動ローラ225の間には、ギヤによる減速機構230が設けられており、モータ軸速度をギヤ比の分だけ減速した速度で中間転写ベルト駆動ローラ225に伝達される。二次転写ローラ270は、二次転写駆動モータ260により駆動される。二次転写駆動モータ260と二次転写ローラ270との間には減速機構265が設けられている。中間転写ベルト駆動ローラ軸225aに設けられたエンコーダ250やベルトスケールセンサ不図示の検出値に基づいて、一次転写ベルト220のベルト表面が一定速度で移動するように制御が行なわれる。以下の説明では、中間転写ベルト220は第1の回転体に相当し、二次転写ローラ270は第2の回転体に相当する。また、中間転写モータ240は第1のモータに相当し、二次転写駆動モータ260は第2のモータに相当する。したがって、第1の回転体と第2の回転体とは互いに接触している。本実施形態による負荷異常検知装置は、以下の説明では、中間転写ベルト220と二次転写ローラ270とに生じる負荷異常を検知するものである。しかし、本実施形態による負荷異常検知装置は、一次転写ベルト220と二次転写ローラ270に限られず、互いに接触する第1の回転体及び第2の回転体の負荷異常を検知する。[第1実施形態]次に、第1実施形態について説明する。第1実施形態では、一次転写モータ240への駆動電流第1駆動電流を第1の制御要素又は、第1のパラメータとし、二次転写モータ260への駆動電流第2駆動電流を第2の制御要素又は、第2のパラメータとする。まず、第1実施形態による画像形成装置のメイン制御部とモータ制御部の機能について説明する。図3は、メイン制御部310及びモータ制御部280の機能ブロック図である。メイン制御部310は、スタート信号、回転方向信号指示等を、モータ制御部280の制御CPU290に送る。モータ制御部280は、中間転写モータ240に駆動電流を供給することで中間転写モータ240を駆動させ、二次次転写モータ260に駆動電流を供給することで二次転写モータ260を駆動させる。以下の説明では、一次転写モータ240に供給される駆動電流を第1駆動電流と称し、二次次転写モータ260に供給される駆動電流を第2駆動電流と称する。中間転写モータ240の速度は、中間転写モータ240のエンコーダ250からの速度信号に基づいてフィードバック制御される。二次転写モータ260の速度は、二次転写モータ260のエンコーダ330からの速度信号に基づいてフィードバック制御される。第1駆動電流及び第2駆動電流は、シャント抵抗RL1、RL2を設け、駆動回路用トランジスタFET側の電圧を逐次CPU19のAD入力部に送ることで、それぞれ演算することで計測することができる。制御演算部360、380は、中間転写モータ240と二次転写モータ260の各エンコーダからの速度情報と目標速度不図示とから各トルク指示値を算出して決定する。第1駆動電流及び第2駆動電流は、PWM変換部350及び370にそれぞれ入力される。PWM変換部350及び370は、過電流発生時にPWMDutyの制限を行うトルク指示値による判定とは直接の関係はない。次に、本実施形態による負荷異常検知装置の負荷異常検出処理前に行われる事前処理について説明する。図4は事前処理のフローチャートである。図4に示す事前処理により、中間転写モータ240の駆動電流の初期値である第1初期値C1と、二次転写モータ260の駆動電流の初期値である第2初期値C2とが、図4に示す事前処理により求められる。第1初期値C1及び第2初期値C2は、それぞれ、負荷異常がない場合つまり正常な場合に、中間転写モータ240及び二次転写モータ260に供給される駆動電流の値である。第1初期値C1及び第2初期値C2は、それぞれ、後述する負荷異常検知処理で用いられる。まず、ステップS10で画像形成装置100において初期値取得モードが選択されているか否かが判断される。初期値取得モードの選択は、ユーザが操作部320図3参照を操作して指令を入力することにより行なわれる。初期値取得モードが選択されてないと判断されるとステップS10のNO、処理は終了される。一方、初期値取得モードが選択されていると判断されるとステップS10のYES、処理はステップS20に進む。ステップS20では、メイン制御部310図3参照は、中間転写モータ240及び二次転写モータ260の駆動を開始する。続いて、ステップS30において、制御CPU290は、第1駆動電流の値及び第2駆動電流の値を取得し、初期値C1及び初期値C2としてメモリ300に格納する。第1初期値C1及び第2初期値C2は、それぞれ、第1駆動電流の規準値及び第2駆動電流の傾きの基準値となる。第2駆動電流の傾きの求め方については、後述する。第1初期値C1、第2初期値C2は、設計時に求めた駆動電流値としてもよく、工場出荷時又はメンテナンス実施時に負荷異常が発生していない状態で計測した駆動電流値であっても良い。次に、第1実施形態による負荷異常検知処理について説明する。図5は、図4に示す負荷異常検知装置340の機能ブロック図である。図6は、負荷異常検知装置340が行なう負荷異常検知処理のフローチャートである。また、図8a~dは、それぞれ、負荷異常が発生したときの第1駆動電流、第2駆動電流の値の推移を示すグラフである。図8a~dについては後述する。図5に示すように、負荷異常検知装置340は、制御要素取得部3401、第1比較部3402、第2比較部3404、異常検知部3406、傾き算出部3408、タイマ3410、及び、記憶部3412を含む。図6に示す負荷異常検知処理が開始されると、まず、メイン制御部310は、中間転写モータ240および二次転写モータ260の駆動を開始するステップS42。次に、タイマ3410の時刻がt=0にセットされるステップS44。そして、タイマ3410は時間の計測を開始するステップS46。続いて、時刻tがt=Xとなったか否かが判定されるステップS48。時刻t=Xとなると、制御要素取得部3401は、現在の第2駆動電流第2制御要素の値を取得し、記憶部3412に格納するステップS50。時刻Xは予め定められた値であり、短時間にすればよく、例えばX=1秒などとすればよい。次に、制御要素取得部3401は、第1駆動電流第1制御要素の値を取得するステップS52。そして、第1比較部3402は、随時、第1駆動電流を監視することで、第1駆動電流が正常範囲外か否かを判断するステップS54。ここで、正常範囲とは、予め定められた第1閾値A~第2閾値Bの範囲をいう。すなわち、第1比較部3402は、第1駆動電流が第1閾値A図8a参照より大きいか、または、第2閾値Bより小さいかを判断する。換言すると、第1比較部3402は、第1駆動電流と第1閾値Aを比較し、かつ、第1駆動電流と第2閾値Bとを比較する。ここで、第1閾値Aとは、第1駆動電流の下限値を示す値であり、第2閾値Bは、第1駆動電流の上限値を示す値である。すなわち、第1閾値A≦第1駆動電流≦第2閾値B1となれば、第1駆動電流は正常範囲内である。一方、第1閾値A>第1駆動電流、または、第1駆動電流>第2閾値B2となれば、第1駆動電流は正常範囲外すなわち、異常である。第1閾値A及び第2閾値Bの定め方は、上述の事前処理において説明した第1初期値C1を用いればよい。例えば、第1閾値A=γ1C1ただし、0<γ1<1となる実数第2閾値B=γ2C1ただし、γ2≧1となる実数とすればよい。第1閾値A及び第2閾値Bは予めメモリ300または、記憶部3412に格納される。第1比較部3402が、第1駆動電流が正常範囲内であると判断するとステップS54のNO、処理はステップS44に戻る。そして、制御要素取得部3401は、時刻Xごとに、第1駆動電流の値を取得し、記憶部3412に格納する。一方、第1比較部3402が、第1駆動電流が正常範囲外であると判断するとステップS54のYES、処理はステップS56に移行する。ステップS56では、傾き算出部3408は、第2駆動電流の傾きを算出するステップS56。ここで、傾き算出部3408の傾き算出手法の一例を説明する。この傾き算出手法は、上述の事前処理で説明した第2初期値C2にも適用できる。図7を参照しながら、駆動電流値を記憶部3412へ格納する方法について説明する。図7に示す例では、上述した時刻X=1秒とする。すなわち、図7に示す例では、制御要素取得部3401は、1秒ごとに、第2駆動電流の値を取得し、記憶部3412に格納する。図7に示す例では、現時点から過去のYポイントYは実数であり、図7に示す例ではY=100までの第2駆動電流の値が格納されている。過去のYポイント以前のデータは上書きなどで消去しても良い。本実施形態では、第2駆動電流パラメータの傾きとは、第2駆動電流の変化量を変化した時間間隔で除算した値である。そして、傾き算出部3408は、記憶部3412に格納されている100個の第2駆動電流の値に基づいて、例えば最小二乗法を用いることで、第2駆動電流の傾きNを算出する。傾き算出部3408の傾き算出法は、これに限られない。そして、第2比較部3404は、算出された傾きNを確認する。具体的には、第2比較部3404は、傾きNと第3閾値Cとを比較し、かつ、傾きNと零0とを比較し、かつ、傾きNと第4閾値Dとを比較する。ここで、第3閾値Cは負の値とし、第4閾値Dは正の値であるとする。第3閾値Cとは、減少方向の傾きの最大値を示す値であり、第4閾値Dは、増加方向の傾きの最大値を示す値である。すなわち、第3閾値C≦傾きN≦第4閾値D3となれば、傾きNは正常範囲内である。第3閾値C及び第4閾値Dの定め方は、上述の事前処理で説明した第2初期値C2を用いればよい。例えば、第3閾値C=γ3C2ただし、γ3<0となる実数第4閾値D=γ4C2ただし、γ4≧1となる実数とすればよい。第3の閾値C、第4の閾値Dは予めメモリ300に格納される。異常検知部3406は、第1比較部3402による比較結果と第2比較部3404による比較結果とに基づき、中間転写ベルト220第1の回転体および/または二次転写ローラ270第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定する。以下、詳細に説明する。図8a~dはそれぞれ、中間転写モータ240及び/または二次転写モータ260に負荷異常が発生した場合の、駆動電流の時間推移の一例を示すグラフである。1負荷異常発生の原因特定処理その1第1比較部3402が、第1駆動電流は第1閾値Aすなわ下限値より小さいと判断した場合で、かつ、第2比較部3404が、傾きNは零以下と判断した場合は図8a、図6に示す処理はステップS120に進む。ここで、傾きNが零以下とは、傾きNが変化しないか、傾きが負であることを意味する。図8aに示す状況は、第1の固有の原因により、中間転写ベルト220の負荷が、極端に少なくなるという状況である。ここで、第1の固有の原因とは、中間転写ベルト220に当接しているクリーニングブレード図示せずの磨耗や、中間転写ベルト220と二次転写ローラ270間のスリップなどの影響などに相当する。中間転写ベルト220の負荷が極端に少なくなると、中間転写モータ240への第1駆動電流が極端に小さくなるすなわち、第1駆動電流が、第1閾値A下限値よりも小さい。また、中間転写ベルト220の極端な負荷の減少に伴い、二次転写ローラ270の負荷が小さくなる場合がある。そうすると、第2駆動電流の値は、小さくなる。換言すると、第2駆動電流の傾きNが、負の値になる。また、中間転写ベルト220の極端な負荷が減少の影響を、二次転写ローラ270が受けない場合には、第2駆動電流は変化をしない、つまり、傾きNも変化しない。図8aは、第2駆動電流の傾きNが変化しなかった場合の例である。そして、図8aの状況の場合には、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、中間転写ベルト220に固有な原因第1の固有の原因であると特定するステップS120。そして、異常検知装置340は、中間転写ベルト220に第1の固有の原因がある旨の異常通知信号をメイン制御部310に送信する図6のステップS130。2負荷異常発生の原因特定処理その2第1比較部3402が、第1駆動電流は第1閾値Aすなわち、下限値より小さいと判断した場合で、かつ、第2比較部3404が、傾きNが第4閾値Dより大きいと判断した場合には図8b、図6の処理はステップS140に進む。図8bの状況とは、二次転写ローラ270による中間転写ベルト220の連れ回りが発生している状況である。連れ回りとは、二次転写ローラ270により、中間転写ベルト220が引っ張られることである。この連れ回りの現象は、周囲の温度の上昇に伴い、二次転写ローラ270が膨張し、ローラ径が大きくなる材質を使用したときに発生する。エンコーダ330等で検出した速度情報をもとに二次転写モータ260を制御するので、二次転写ローラ270のローラ径が膨張により大きくなると、二次転写モータ260を目標通りの速度で回転させていても二次転写ローラ270の表面速度は速くなる。そうすると、中間転写ベルト220は、速くなった二次転写ローラ270に引きずられて連れ回されてしまう。このような状態になった場合、中間転写モータ240の負荷は、中間転写ベルト220の連れ回りの影響で小さくなり、第1駆動電流は小さくなる第1駆動電流が第1閾値Aより小さくなる。一方、二次転写ローラ270により中間転写ベルト220が引っ張られる力が大きくなるため、第2駆動電流も大きくなる。第2駆動電流が大きくなるということは、第2駆動電流の傾きNが、上限値第4閾値Dよりも大きくなるということである。従って、第1駆動電流及び第2駆動電流は、図8bに示すように推移する。図8bの状況の場合には、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、二次転写ローラ270による中間転写ベルト220の連れ回りであると、特定するステップS140。そして、負荷異常検知装置340は、二次転写ローラ270による中間転写ベルト220の連れ回りである旨を示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する図6のステップS150。3負荷異常発生の原因特定処理その3第1比較部3402が、第1駆動電流は第2閾値Bつまり上限値より大きいと判断した場合で、かつ、第2比較部3404が、傾きNが、零以上と判断した場合は図8c、図6の処理はステップS100に進む。傾きNが零以下とは、傾きNが変化しないか、傾きが負であることを意味する。図8cの状況とは、第2の固有の原因により、中間転写ベルト220の負荷が、極端に大きくなるという状況である。ここで、第2の固有の原因とは、中間転写ベルト220に当接しているクリーニングブレード図示せずが、外部化からの衝撃などにより、中間転写ベルト220に巻き込まれたり、中間転写ベルト220と二次転写ローラ270間の圧力が増加することなどを示す。図8cの状況は、上述した図8aの状況とは反対の状況である。中間転写ベルト220の負荷が極端に大きくなると、中間転写モータ240への第1駆動電流が極端に大きくなるすなわち、第1駆動電流が、第2閾値B上限値よりも大きい。また、中間転写ベルト220の極端な負荷の増加に伴い、二次転写ローラ270の負荷が大きくなる場合がある。この場合には、第2駆動電流の値は大きくなる、すなわち、傾きNは大きくなる。また、中間転写ベルト220の極端な負荷の増加の影響を、二次転写ローラ270が受けない場合には、第2駆動電流は変化しない、すなわち、傾きNも変化しない。図8cは第2駆動電流が変化しなかった場合の例を示している。図8cの状況の場合には、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、中間転写ベルト220に固有の原因第2の固有の原因であると特定するステップS100。このように、異常検知部3406は、この第2の固有の原因を特定することが出来る。そして、異常検知装置340は、中間転写ベルト220に第2の固有の原因がある旨の異常通知信号をメイン制御部310に送信する図6のステップS110。4負荷異常発生の原因特定処理その4第1比較部3402が、第1駆動電流は第2閾値Bすなわち上限値より大きいと判断した場合で、かつ、第2比較部3404が、傾きNが第4閾値Dより小さいと判断した場合には図8d、図6の処理はステップS80に進む。図8dの状況とは、中間転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回りが発生している状況である。ここで、連れ回りとは、中間転写ベルト220により、二次転写ローラ270が引っ張られながら回転するということである。この連れ回りの現象は、周囲の温度の下降に伴い、二次転写ローラ270が収縮し、ローラ径が小さくなる材質を使用したときに発生する。エンコーダ330等で検出した速度情報に基づいて二次転写モータ260を制御するので、二次転写ローラ270のローラ径が収縮により小さくなると、二次転写モータ260を目標通りの速度で回転させていても二次転写ローラ270の表面速度は遅くなる。そうすると、遅くなった二次転写ローラ270は、中間転写ベルト220に引っ張られながら回転する。このような状態になった場合、中間転写モータ240の負荷は、ベルト連れ回りの影響で大きくなり、第1駆動電流が大きくなる第1駆動電流が第2閾値Bより大きくなる。一方、中間転写ベルト220により二次転写ローラ270が引っ張られる力が小さくなるため、第2駆動電流も小さくなる。第2駆動電流が小さくなるということは、第2駆動電流の傾きNが、下限値第3閾値Cよりも小さくなるということである。従って、第1駆動電流及び第2駆動電流は、図8dに示すように推移する。図8dに示す状況では、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、中間転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回りである特定するステップS80。そして、負荷異常検知装置340は、二次転写ローラ270による中間転写ベルト220の連れ回りである旨を示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する図6のステップS90。ステップS90、S110、S130、S150で説明した通知については、上述のように、負荷異常検知装置340中の異常検知部3406が、特定された各原因をメイン制御部310に通知する。メイン制御部310は、通知された原因を操作部320に表示しても良く、ネットワーク回線を通じてサービス区への通知を行うこととしても良い。図6に示す処理では、ステップS54で第1比較部3402が、第1駆動電流が正常範囲外であると判定した後にステップS54のYES、傾き算出部3408が、傾きNを算出するようにしている。しかし、第2駆動電流の値が記憶部3412にY個格納された時点で傾き算出部3408が傾きNを算出するようにしてもよい。図6に示す処理では、第2比較部3404は、傾きNが第3閾値Cより小さいか、0以上か0以下か、第4閾値Dより大きいかを判断していた。しかし、第3閾値Cと第4閾値Dの絶対値とを等しい値としても良い。この場合には、第3閾値Cの絶対値=第4閾値Dの絶対値を第7閾値とする。なお、第7閾値の値は正である。そして、第2比較部3404は、傾きNが、正、0、負のうちいずれかであるかを判定し、かつ、傾きNの絶対値と第7閾値とを比較するようにしても良い。第2比較部3404がこのような比較を行っても、同様の効果を得ることが出来る。なお、第7閾値は予め設定される値である。このように、本実施形態による負荷異常検知装置340は、第1駆動電流及び第2駆動電流を測定することで、中間転写ベルト220及び二次転写ローラ270の負荷異常の原因特定を正確に行うことができる。[第1実施形態の第1変形例]図9は第1実施形態の第1変形例による負荷異常検知処理のフローチャートである。図9において、図6に示すステップS150がステップS270に置き換えられ、図6に示すステップS90がステップS280に置き換えられており、その他のステップは図6に示すステップと同等である。従って、以下ではステップS270及びS280のみについて説明する。以下の説明では、連れ回りが発生していない場合の二次転写ローラ270の回転速度を標準速度Vと称する。まず、ステップS270について説明する。ステップS140で異常検知部3406が、二次転写ローラ270による中間転写ベルト220の連れ回りが発生していることを検知する。この連れ回りが発生しているということは、二次転写ローラ270の回転速度表面速度は標準速度Vよりも速くなっている。その理由は、上述のように、温度上昇により、二次転写ローラ270が膨張して、表面速度が速くなっているからである。そして、メイン制御部310中の調整部3102図3参照が、二次転写ローラ270第2の回転体の速度を標準速度Vに調整するステップS270。具体的な調整の手法として、調整部3102が、二次転写モータ260の速度を所定の速度Wだけ下げる。二次転写モータ260の速度を所定の速度Wだけ下げることにより、二次転写ローラ270の表面速度を標準速度Vに調整し、中間転写ベルト220に適切な負荷を与える。ステップS270において画像形成装置100は、二次転写モータ260の速度をエラー検知がされない状態まで段階的に下げて行くこととしても良いし、速度調整が1回で終了するように所定の速度Wを決定することとしても良い。次に、ステップS280について説明する。ステップS80で異常検知部3406が、中間転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回りが発生していることを検知する。この連れ回りが発生しているということは、二次転写ローラ270の回転速度表面速度は標準速度Vよりも遅くなっている。その理由は上述のように、温度下降により、二次転写ローラ270が収縮して、表面速度が遅くなっているからである。そして、メイン制御部310中の調整部3102が、二次転写ローラ270第2の回転体の速度を標準速度Vに調整するステップS280。具体的な調整の手法として、調整部3102が、二次転写モータ260の速度を所定の速度Xだけ上げる。二次転写モータ260の速度を所定の速度Xだけ上げることにより、二次転写ローラ270の表面速度を標準速度Vに調整し、中間転写ベルト220に適切な負荷を与える。ステップS280において画像形成装置100は、二次転写モータ260の速度をエラー検知がされない状態まで段階的に上げて行くこととしても良いし、速度調整が1回で終了するように所定の速度Xを決定することとしても良い。上述の第1変形例によれば、二次転写ベルトの回転速度が、過度に速くなったり、遅くなったりしたとしても、二次転写ベルトの速度を自動的に、標準速度Vに調整することができる。[第1実施形態の第2変形例]図10a~dを参照しながら、第1実施形態の第2変形例による負荷異常発生の原因特定処理について説明する。処理フローは第1変形例と同様であるが、第2変形例では異常と判断される駆動電流の第1閾値Aよりやや大きい第5閾値Aと、第2閾値Bよりもやや小さい第6閾値Bを設定する。また、第2変形例では、第1比較部3402が第1駆動電流が正常範囲外であると判定した後に、傾き算出部3408が傾きNを算出するものとするすなわち、図6に示すフローと同じ。第5閾値Aと、第6閾値Bとを設けることで、第1駆動電流の正常範囲上記不等号式1の箇所で言及を狭める。狭められた正常範囲を第2正常範囲と称する。第2変形例では、第1比較部3402図5参照が、第1駆動電流は第2正常範囲外にある場合には、異常検知部3406は、上述した4つの負荷異常の予兆があることを特定する。図10aは、第1比較部3402が、第1駆動電流は第5閾値Aより小さく、かつ、第2比較部3404が第2駆動電流の傾きNが、零以下である場合を示している。処理の流れとしては、第1比較部3402が、第1駆動電流は第5閾値Aより小さいと判断した時と同時、またはその時以降に、傾き算出部3408は傾きNを算出し、第2比較部3404は、算出された傾きNを確認する。そして、第2比較部3404が、算出された傾きNが0以下であると判断した場合図10aには、異常検知装置340は、中間転写ベルト220に第1の固有の原因図8aの説明参照がある予兆がある旨の異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図10bの状況は、第1比較部3402が、第1駆動電流は第5閾値Aより小さいと判断した場合で、かつ、第2比較部3404が、第2駆動電流の傾きNが、第4閾値Dより大きいと判断した場合を示している。処理の流れとしては、第1比較部3402が、第1駆動電流は第5閾値Aより小さいと判断した時と同時、またはその時以降に、傾き算出部3408は傾きNを算出し、第2比較部3404は、算出された傾きNを確認する。第2比較部3404が、算出された傾きNが第4閾値Dより大きいと判断した場合図10bには、二次転写ローラ270による中間転写ベルト220の連れ回り図8bの説明参照が発生している予兆がある旨の異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図10cは、第1比較部3402が、第1駆動電流は第6閾値Bより大きく、かつ、第2比較部3404が第2駆動電流の傾きNが、零以上である場合を示す。処理の流れとしては、第1比較部3402が、第1駆動電流は第6閾値Bより大きいと判断した時と同時、またはその時以降に、傾き算出部3408は傾きNを算出し、第2比較部3404は、算出された傾きNを確認する。そして、第2比較部3404が、第2駆動電流の傾きNが零以上であると判断し場合図10cには、異常検知装置340は、中間転写ベルト220に第2の固有の原因図8cの説明参照がある予兆がある旨の異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図10dの状況は、第1比較部3402が、第1駆動電流は第6閾値Bより大きいと判断した場合で、かつ、第2比較部3404が、第2駆動電流の傾きNが、第3閾値Cより小さいと判断した場合を示している。処理の流れとしては、第1比較部3402が、第1駆動電流は第6閾値Bより大きいと判断した時と同時、またはその時以降に、傾き算出部3408は傾きNを算出し、第2比較部3404は、算出された傾きNを確認する。そして、第2比較部3404が、算出された傾きNが第4閾値Dより大きいと判断した場合図10bには、中間転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回り図8dの説明参照が発生している予兆がある旨の異常通知信号をメイン制御部310に送信する。上述の第2変形例によれば、様々な異常の予兆が起きていることを画像形成装置100に通知できる。従って、出力画像に異常が発生する前に対策を行うことができ、システム全体のダウンタイム低減を図ることができる。[第2実施形態]上述の第1実施形態では、第1制御要素を第1駆動電流とし、第2制御要素を第2駆動電流として説明した。第2実施形態では、第1制御要素を中間転写モータ240を駆動するためのトルク指示値の平均値以下、第1トルク指示値と称するとし、第2制御要素を二次転写モータ260を駆動するためのトルク指示の平均値以下、第2トルク指示値と称するとする。図11は、第2実施形態によるメイン制御部及びモータ制御部の機能ブロック図である。第2実施形態によるモータ制御部は、図3に示す第1実施形態によるモータ制御部と基本的な構成は同じであるが、負荷異常検知装置340が負荷異常検知装置440に置き換えられている点、および、第1トルク指示値、第2トルク指示値が記載されている点が異なる。第1トルク指示値及び第2トルク指示値は、メイン制御部310が、中間転写モータ240、二次転写モータ260に与える値である。制御演算部360は、中間転写モータ240のエンコーダである中間転写モータエンコーダ250からの速度情報と目標速度に基づいて、第1トルク指示値を決定する。制御演算部380は、二次転写モータ260のエンコーダである二次転写モータエンコーダ330からの速度情報と目標速度に基づいて、第2トルク指示値を決定する。決定された第1トルク指示値及び第2トルク指示値は負荷異常検知装置440に入力される。まず、本実施形態による負荷異常検知装置の負荷異常検出処理前に行われる事前処理について説明する。図12は第2実施形態による初期値取得処理のフローチャートである。事前処理として初期値取得処理を行なうことにより、中間転写モータ240のトルク指示値の初期値である第1初期値D1と、二次転写モータ260のトルク指示値の傾きの初期値である第2初期値D2と、を求める。第1初期値D1は、負荷異常がない場合すなわち、正常な場合の、中間転写モータ240に供給されるトルク指示値の値である。第2初期値D2は、負荷異常がない場合すなわち、正常な場合の、二次転写モータ260に供給されるトルク指示値の傾きの値である。第1初期値D1及び第2初期値D2はそれぞれ、後述する負荷異常検知処理で用いられる。ステップS10及びステップS20の処理後図4の説明参照、ステップS30において、画像形成装置100は、第1トルク指示値及び第2トルク指示値の傾きを取得し、初期値D1及び初期値D2としてメモリ300に格納する。第1初期値D1及び第2初期値D2は設計時に求めたトルク指示値及びトルク指示値の傾きでも良く、工場出荷時又はメンテナンス実施時の負荷異常が発生していない状態で計測したトルク指示値であっても良い。次に、第2実施形態による負荷異常検知処理について説明する。第2実施形態による負荷異常検知装置440図5参照の機能構成は図5に示す構成と同様であるが、負荷異常検知装置440を構成する各部の参照符号は、括弧書きで示した参照符号となる。例えば、制御要素取得部を示す参照符号は4401となる。図13は第2実施形態による負荷異常検知処理のフローチャートである。図14a~dは、それぞれ、負荷異常が発生したときの第1トルク指示値及び第2トルク指示値の推移を示したものである。図14a~dについては後述する。ステップS42、ステップS44、及びステップS46の処理が終了した後、時刻tがt=Xとなったか否かが判定されるステップS48。時刻t=Xとなると、制御要素取得部4401は、現在の第2トルク指示値第2制御要素の値を取得し、記憶部3412に格納するステップS350。次に、制御要素取得部4401は、第1トルク指示値第1制御要素の値を取得するステップS352。そして、第1比較部4402は、随時、第1トルク指示値を監視することで、第1トルク指示値が正常範囲外か否かを判断するステップS354。ここで、正常範囲とは、予め定められた第1閾値A~第2閾値Bの範囲を意味する。すなわち、第1比較部4402は、予め定められた第1閾値A図14a参照より大きいか、または、第2閾値Bより小さいかを判断する。換言すると、第1比較部4402は、第1トルク指示値と第1閾値Aとを比較し、かつ、第1トルク指示値と第2閾値Bとを比較する。ここで、第1閾値Aは第1トルク指示値の下限値を示す値であり、第2閾値Bは第1トルク指示値の上限値を示す値である。すなわち、第1閾値A≦第1トルク指示値≦第2閾値B4となれば、第1トルク指示値は正常範囲内である。一方、第1閾値A>第1トルク指示値、または、第1トルク指示値>第2閾値B5となれば、第1トルク指示値は正常範囲外すなわち、異常である。第1閾値A及び第2閾値Bの定め方は、上述の事前処理で説明した第1初期値D1を用いればよい。例えば、第1閾値A=γ1D1ただし、0<γ1<1となる実数第2閾値B=γ2D1ただし、γ2≧1となる実数とすればよい。第1閾値A及び第2閾値Bは予めメモリ300または、記憶部4412に格納される。第1比較部4402が、第1トルク指示値が正常範囲内であると判断するとステップS354のNO、処理はステップS44に戻る。そして、制御要素取得部4401は、時刻Xごとに、第1トルク指示値の値を取得し、記憶部4412に格納する。次に、第1比較部4402が、第1トルク指示値が正常範囲外であると判断するとステップS354のYES、処理はステップS356に進む。ステップS356において、傾き算出部4408は、第2トルク指示値の傾きを算出する。ここで、傾き算出部4408の傾き算出手法については、上述の第1実施形態で説明した通りなので、その説明は省略する。また、ステップS356において、第2比較部4404は、算出された傾きN ́を確認する。具体的には、第2比較部4404は、傾きN ́と第3閾値Cとを比較し、かつ、傾きN ́と零0とを比較し、かつ、傾きN ́と第4閾値Dとを比較する。ここで、第3閾値Cは負の値とし、第4閾値Dは正の値である。ここで、第3閾値Cは第2トルク指示値の下限値を示す値であり、第4閾値Dは第2トルク指示値の上限値を示す値である。すなわち、第3閾値C≦第2トルク指示値≦第4の閾値D6となれば、第2トルク指示値は正常範囲内である。第3閾値C、第4閾値Dの定め方は、上述の事前処理で説明した第2初期値D2を用いればよい。例えば、第3閾値C=γ3D2ただし、γ3≧1となる実数第4閾値D=γ4D2ただし、γ4<0となる実数とすればよい。第3閾値C及び第4閾値Dは予めメモリ300に格納される。そして、異常検知部4406は、第1比較部4402による比較結果と第2比較部4404による比較結果とに基づき、中間転写ベルト220第1の回転体および/または二次転写ローラ270第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定する。以下、詳細に説明する。図14a~dはそれぞれ、中間転写モータ240及び/または二次転写モータ260の負荷異常が発生した場合の、トルク指示値の時間推移の一例を示すグラフである。1負荷異常発生の原因特定処理その1第1比較部4402が、第1トルク指示値は第1閾値Aつまり下限値より小さいと判断した場合で、かつ、第2比較部4404が、傾きN ́は零以下と判断した場合は図14a、図13の処理はステップS120に進む。ここで、傾きN ́が零以下とは、傾きN ́が変化しないか、傾きが負であることを意味する。図14aの状況及び第1の固有の原因については、図8aを参照して説明したとおりなので、その説明は省略する。そして、図14aの状況では、異常検知部4406は、負荷異常の原因を、中間転写ベルト220に固有の原因第1の固有の原因であると特定するステップS120。そして、異常検知装置440は、中間転写ベルト220に第1の固有の原因がある旨の異常通知信号をメイン制御部310に送信するステップS130。2負荷異常発生の原因特定処理その2第1比較部4402が、第1トルク指示値は第1閾値Aつまり下限値より小さいと判断した場合で、かつ、第2比較部4404が、傾きN ́が、第4閾値Dより大きいと判断した場合には図14b、図13の処理はステップS140に進む。図14bの状況及び連れ回りについては、図8bで説明したとおりなので、その説明は省略する。そして、負荷異常検知装置440は、二次転写ローラ270による中間転写ベルト220の連れ回りである旨を示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する図13のステップS150。3負荷異常発生の原因特定処理その3第1比較部4402が、第1トルク指示値は第2閾値Bすなわち、上限値より大きいと判断した場合で、かつ、第2比較部4404が、傾きN ́が、零以上と判断した場合は図14c、図13の処理はステップS100に進む。傾きN ́が零以上とは、傾きN ́が変化しないか、傾きが正であるということである。図14cの状況及び第2の固有の原因については、図8cで説明したものと同様なので、その説明は省略する。4負荷異常発生の原因特定処理その4第1比較部4402が、第1トルク指示値は第2閾値Bすなわち、上限値より大きいと判断した場合で、かつ、第2比較部4404が、傾きN ́が第4閾値Dより小さいと判断した場合には図14d、図13の処理はステップS80に進む。図14dの状況及び連れ回りについては、図8dで説明したとおりなので、その説明は省略する。図14dの状況では、異常検知部4406は、負荷異常の原因を、中間転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回りである特定するステップS80。そして、負荷異常検知装置440は、二次転写ローラ270による中間転写ベルト220の連れ回りである旨を示す異常通知信号をメイン制御部310に送信するステップS90。また、ステップS90、S110、S130、S150で説明した通知については、上述のように、負荷異常検知装置440中の異常検知部4406が、特定された各原因をメイン制御部310に通知する。メイン制御部310は、通知された原因を操作部320に表示しても良く、ネットワーク回線を通じてサービス区への通知を行うこととしても良い。以上のように、本実施形態による負荷異常検知装置440は、第1トルク指示値及び第2トルク指示値を測定することで、中間転写ベルト220及び二次転写ローラ270の負荷異常の原因特定を正確に行うことができる。[第2実施形態の第1変形例]図15は第2実施形態の第1変形例による負荷異常検知処理のフローチャートである。図15に示す負荷異常検知処理は、図13の負荷異常検知処理中のステップS150をステップS270に置き換え、ステップS90をステップS280に置き換えたものであり、その他の処理は同一である。従って、ステップS270及びS280のみについて説明する。また、以下の説明では、連れ回りが発生していない場合の二次転写ローラ270の回転速度を標準速度Vと称する。まず、ステップS270について説明する。ステップS140で異常検知部4406が、二次転写ローラ270による中間転写ベルト220の連れ回りが発生していることを検知する。この連れ回りが発生しているということは、二次転写ローラ270の回転速度表面速度は標準速度Vよりも速くなっている。その理由は上述のように、温度上昇により、二次転写ローラ270が膨張して、表面速度が速くなっているからである。そして、メイン制御部310中の調整部3102図11参照が、二次転写ローラ270第2の回転体の速度を標準速度Vに調整するステップS270。具体的な調整の手法として、調整部3102が、二次転写モータ260の速度を所定の速度Wだけ下げる。二次転写モータ260の速度を所定の速度Wだけ下げることにより、二次転写ローラ270の表面速度を標準速度Vに調整し、中間転写ベルト220に適切な負荷を与える。ステップS270において、画像形成装置100は、二次転写モータ260の速度をエラー検知がされない状態まで段階的に下げて行くこととしても良いし、速度調整が1回で終了するように所定の速度Wを決定することとしても良い。次に、ステップS280について説明する。ステップS80で異常検知部4406が、中間転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回りが発生していることを検知する。この連れ回りが発生しているということは、二次転写ローラ270の回転速度表面速度は標準速度Vよりも遅くなっている。その理由は上述のように、温度下降により、二次転写ローラ270が収縮して、表面速度が遅くなっているからである。そして、メイン制御部310中の調整部3102が、二次転写ローラ270第2の回転体の速度を標準速度Vに調整するステップS280。具体的な調整の手法として、調整部3102が、二次転写モータ260の速度を所定の速度Xだけ上げる。二次転写モータ260の速度を所定の速度Xだけ上げることにより、二次転写ローラ270の表面速度を標準速度Vに調整し、中間転写ベルト220に適切な負荷を与える。ステップS280において、画像形成装置100は、二次転写モータ260の速度をエラー検知がされない状態まで段階的に上げて行くこととしても良いし、速度調整が1回で終了するように所定の速度Xを決定することとしても良い。上述の第1変形例によれば、二次転写ベルトの回転速度が、過度に速くなったり、遅くなったりしたとしても、自動的に、標準速度Vに調整することができる。[第2実施形態の第2変形例]図16a~dを参照しながら、第2実施形態の第2変形例による負荷異常発生の原因特定処理について説明する。処理フローは第1変形例と同様であるが、第2変形例では異常と判断されるトルク指示値の第1閾値Aよりやや大きい第5閾値Aと、第2閾値Bよりもやや小さい第6閾値Bを設定する。また、第2変形例では、第1比較部4402が第1トルク指示値が正常範囲外であると判定した後に、傾き算出部4408が傾きNを算出するものとするすなわち、図13に示すフローと同じ。第5閾値Aと、第6閾値Bとを設けることで、第1トルク指示値の正常範囲上記不等号式4の箇所で言及を狭めることになる。狭められた正常範囲を第2正常範囲という。第2変形例では、第1比較部4402図5参照が、第1トルク指示値は第2正常範囲外にあると判定した場合には、異常検知部4406は、上述した4つの負荷異常の予兆があることを特定する。図16aは、第1比較部4402が、第1トルク指示値は第5閾値Aより小さく、かつ、第2比較部4404が第2トルク指示値の傾きN ́が、零以下である場合を示している。処理の流れとしては、第1比較部4402が、第1トルク指示値は第5閾値Aより小さいと判断した時と同時、またはその時以降に、傾き算出部4408は傾きN ́を算出し、第2比較部4404は、算出された傾きN ́を確認する。そして、第2比較部4404が、算出された傾きN ́が0以下であると判断した場合図16aには、異常検知装置440は、中間転写ベルト220に第1固有の原因図8aの説明参照がある予兆がある旨の異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図16bは、第1比較部4402が、第1トルク指示値は第5閾値Aより小さいと判断した場合、かつ、第2比較部4404が、第2トルク指示値の傾きN ́が、第4閾値Dより大きいと判断した場合を示している。処理の流れとしては、第1比較部4402が、第1トルク指示値は第5閾値Aより小さいと判断した時と同時、またはその時以降に、傾き算出部4408は傾きN ́を算出し、第2比較部4404は、算出された傾きN ́を確認する。そして、第2比較部4404が、算出された傾きN ́が第4閾値Dより大きいと判断した場合図16bには、二次転写ローラ270による中間転写ベルト220の連れ回り図8bの説明参照が発生している予兆がある旨の異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図16cは、第1比較部4402が、第1トルク指示値は第6閾値Bより大きく、かつ、第2比較部4404が第2トルク指示値の傾きN ́が、零以上である場合を示している。処理の流れとしては、第1比較部4402が、第1トルク指示値は第6閾値Bより大きいと判断した時と同時、またはその時以降に、傾き算出部4408は傾きN ́を算出し、第2比較部4404は、算出された傾きN ́を確認する。そして、第2比較部4404が、第2トルク指示値の傾きN ́が零以上であると判断し場合図16cには、異常検知装置440は、中間転写ベルト220に第2の固有の原因図8cの説明参照がある予兆がある旨の異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図16dは、第1比較部4402が、第1トルク指示値は第6閾値Bより大きいと判断した場合で、かつ、第2比較部4404が、第2トルク指示値の傾きN ́が、第3閾値Cより小さいと判断した場合を示している。処理の流れとしては、第1比較部4402が、第1トルク指示値は第6閾値Bより大きいと判断した時と同時、またはその時以降に、傾き算出部4408は傾きN ́を算出し、第2比較部4404は、算出された傾きN ́を確認する。そして、第2比較部4404が、算出された傾きN ́が第4閾値Dより大きいと判断した場合図15bには、中間転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回り図8dの説明参照が発生している予兆がある旨の異常通知信号をメイン制御部310に送信する。上述の第2変形例によれば、様々な異常の予兆が起きていることを画像形成装置100に通知できる。従って、出力画像に異常が発生する前に対策を行うことができ、システム全体のダウンタイム低減を図ることができる。[負荷異常検知プログラム]図17は本発明の一実施形態による負荷異常検知装置のハードウェア構成を示すブロック図である。負荷異常検知装置は、CPU1201、ROMReadOnlyMemory1202、RAMRandomAccessMemory1203、補助記憶装置1204、記憶媒体読取装置1205、入力装置1206、表示装置1207、及び通信装置1208を含む。CPU1201は、マイクロプロセッサ及びその周辺回路から構成され、負荷異常検知装置全体を制御する。ROM1202は、CPU1202で実行される所定の制御プログラムソフトウェア部品を格納するメモリである。RAM1203は、CPU1201がROM1202に格納された所定の制御プログラムソフトウェア部品を実行して各種の制御を行うときの作業エリアワーク領域として使用される。補助記憶装置1204は、汎用のOSOperatingSystem、本発明によるプロジェクト管理プログラム、タスク情報などのプロジェクトに関する情報を含む各種情報を格納する装置である。補助記憶装置1204として、例えば、不揮発性の記憶装置であるHDDHardDiskDriveなどが用いられる。なお、上記各種情報は、補助記憶装置1204以外にも、CD-ROMCompactDiskROMやDVDDigitalVersatileDiskなどの記憶媒体記録媒体、あるいはその他のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納されてもよい。これらの記録媒体に格納された各種情報は、記憶媒体読取装置1205などのドライブ装置を介して読み取られる。よって、必要に応じて記録媒体を記憶媒体読取装置1205にセットすることで、各種情報を取得することができる。入力装置1206は、ユーザが各種入力操作を行うための装置である。入力装置1206は、マウス、キーボード、表示装置1207の表示画面上に表示されたタッチパネルキーなどを含む。以上のような構成の負荷異常検知装置において、上述の負荷異常検知処理を行うために負荷異常検知プログラムがCPU1202により実行される。負荷異常検知プログラムは、予めROM1202に格納される。あるいは、負荷異常検知プログラムは、上述のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納される。コンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納された負荷異常検知プログラムは、記憶媒体読取装置1205により読み取られ、RAM1203に格納され、CPU1201により実行される。