"物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が変化し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が変化し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が変化し、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との間隔が変化し、前記第5レンズ群を偏心させて位置調整を行うことが可能な構成であり、以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。3.45<f1/-f4<6.000.05<f5/ft<0.35ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離ft:望遠端状態における前記変倍光学系全体の焦点距離前記第5レンズ群を光軸と直交する方向を含むようにシフト偏心させて位置調整を行うことが可能な構成であることを特徴とする請求項1に記載の変倍光学系。前記第5レンズ群をチルト偏心させて位置調整を行うことが可能な構成であることを特徴とする請求項1に記載の変倍光学系。前記第3レンズ群を偏心させて位置調整を行うことが可能な構成であり、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか一項に記載の変倍光学系。3.50<f1/f3<4.60ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離前記第3レンズ群をチルト偏心させて位置調整を行うことが可能な構成であることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第4レンズ群の少なくとも一部を光軸と直交する方向を含むように移動させて像ぶれ補正を行う構成であることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第4レンズ群が接合レンズを有することを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか一項に記載の変倍光学系。広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が増大し、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との間隔が減少することを特徴とする請求項1から請求項7のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第4レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、負の屈折力を有する後群とからなることを特徴とする請求項1から請求項8のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第4レンズ群が少なくとも1枚の非球面レンズを有することを特徴とする請求項1から請求項9のいずれか一項に記載の変倍光学系。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から請求項10のいずれか一項に記載の変倍光学系。0.45<-f2/-f4<1.25ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から請求項11のいずれか一項に記載の変倍光学系。0.01<-f4/ft<0.20ただし、f4:前記第4レンズ群の焦点距離ft:望遠端状態における前記変倍光学系全体の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から請求項12のいずれか一項に記載の変倍光学系。1.35<Bft-Bfw/f3<1.80ただし、Bft:望遠端状態におけるバックフォーカスBfw:広角端状態におけるバックフォーカス広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第3レンズ群と前記第5レンズ群とが一体で移動することを特徴とする請求項1から請求項13のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第2レンズ群が少なくとも1枚の非球面レンズを有することを特徴とする請求項1から請求項14のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第3レンズ群が少なくとも3枚の正レンズを含むことを特徴とする請求項1から請求項15のいずれか一項に記載の変倍光学系。請求項1から請求項16のいずれか一項に記載の変倍光学系を有することを特徴とする光学装置。物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、前記各レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が変化し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が変化し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が変化し、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との間隔が変化するようにし、前記第5レンズ群を偏心させて位置調整を行うことが可能な構成とすることを特徴とする変倍光学系の製造方法。3.45<f1/-f4<6.000.05<f5/ft<0.35ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離ft:望遠端状態における前記変倍光学系全体の焦点距離しかしながら従来の変倍光学系は、良好な光学性能を達成できていないという問題があった。また従来の変倍光学系は、偏心誤差が生じると結像性能の劣化が生じてしまうという問題があった。そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、良好な光学性能を有する変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が変化し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が変化し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が変化し、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との間隔が変化し、前記第5レンズ群を偏心させて位置調整を行うことが可能な構成であり、以下の条件式1,2を満足することを特徴とする変倍光学系を提供する。13.45<f1/-f4<6.0020.05<f5/ft<0.35ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離ft:望遠端状態における前記変倍光学系全体の焦点距離また本発明は、前記変倍光学系を有することを特徴とする光学装置を提供する。また本発明は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、前記各レンズ群が以下の条件式1,2を満足するようにし、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が変化し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が変化し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が変化し、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との間隔が変化するようにし、前記第5レンズ群を偏心させて位置調整を行うことが可能な構成とすることを特徴とする変倍光学系の製造方法を提供する。13.45<f1/-f4<6.0020.05<f5/ft<0.35ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離ft:望遠端状態における前記変倍光学系全体の焦点距離本発明によれば、良好な光学性能を有する変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法を提供することができる。以下、本願の変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法について説明する。本願の変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が変化し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が変化し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が変化し、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との間隔が変化し、前記第5レンズ群を偏心させて位置調整を行うことが可能な構成であり、以下の条件式1,2を満足することを特徴とする。13.45<f1/-f4<6.0020.05<f5/ft<0.35ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離ft:望遠端状態における前記変倍光学系全体の焦点距離本願の変倍光学系は、当該変倍光学系に偏心誤差が生じたことによる結像性能の劣化、特に偏心コマ収差を、第5レンズ群を偏心させて位置調整を行うことで良好に補正することができる。条件式1は、第1レンズ群の焦点距離に対する第4レンズ群の焦点距離を規定するための条件式である。本願の変倍光学系は、条件式1を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ所定の変倍比を確保することができる。本願の変倍光学系の条件式1の対応値が上限値を上回ると、第4レンズ群の屈折力が大きくなり、像面湾曲の変動と偏芯コマ収差の変動とを同時に補正することが困難になるため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式1の上限値を5.54とすることが好ましい。一方、本願の変倍光学系の条件式1の対応値が下限値を下回ると、第1レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態において球面収差を補正することが困難になる。また、広角端状態において倍率色収差の劣化も顕著となるため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式1の下限値を3.55とすることが好ましい。条件式2は、第5レンズ群の焦点距離に対する、望遠端状態における本願の変倍光学系全体の焦点距離を規定するための条件式である。本願の変倍光学系は、条件式2を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ所定の変倍比を確保することができる。本願の変倍光学系の条件式2の対応値が上限値を上回ると、第5レンズ群の屈折力が小さくなり、変倍比を確保するために第3レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態において球面収差を補正することが困難になる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式2の上限値を0.21とすることが好ましい。一方、本願の変倍光学系の条件式2の対応値が下限値を下回ると、第5レンズ群の屈折力が大きくなり、広角端状態においてコマ収差を補正することが困難になる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式2の下限値を0.10とすることが好ましい。以上の構成により、良好な光学性能を有する変倍光学系を実現することができる。また本願の変倍光学系は、当該変倍光学系に偏心誤差が生じたことによる結像性能の劣化、特に望遠端状態における像面非対称を、第5レンズ群を光軸と直交する方向を含むようにシフト偏心させて位置調整を行うことで良好に補正することができる。また本願の変倍光学系は、前記第5レンズ群をチルト偏心させて位置調整を行うことが可能な構成であることが望ましい。これにより、望遠端状態における偏心コマ収差を良好に補正することができる。なお、チルト偏心とは、レンズを光軸上の点又は光軸付近の点を支点として光軸を含む面内で回動させることをいう。また本願の変倍光学系は、前記第3レンズ群を偏心させて位置調整を行うことが可能な構成であり、以下の条件式3を満足することが望ましい。33.50<f1/f3<4.60ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離条件式3は、第1レンズ群の焦点距離に対する第3レンズ群の焦点距離を規定するための条件式である。本願の変倍光学系は、条件式3を満足することで良好な光学性能を実現し、さらに効果的に色補正を行うことができる。本願の変倍光学系の条件式3の対応値が上限値を上回ると、第3レンズ群の屈折力が大きくなり、広角端状態におけるコマ収差と望遠端状態における球面収差を補正することが困難になる。また、製造誤差による結像性能の劣化も顕著になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式3の上限値を4.40とすることが好ましい。一方、本願の変倍光学系の条件式3の対応値が下限値を下回ると、第1レンズ群の屈折力が大きくなり、倍率色収差を補正することが困難になる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式3の下限値を4.00とすることが好ましい。また本願の変倍光学系は、前記第3レンズ群をチルト偏心させて位置調整を行うことが可能な構成であることが望ましい。これにより、広角端状態における偏心コマ収差を良好に補正することができる。また本願の変倍光学系は、前記第4レンズ群の少なくとも一部を光軸と直交する方向を含むように移動させて像ぶれ補正を行う構成であることが望ましい。本願の変倍光学系において第4レンズ群は、他のレンズ群に比べてレンズ枚数が少なく、レンズ径の小型化を図ることが可能であるため、像ぶれを補正するための機構を組み込むことに適している。したがって上記構成により、鏡筒の小型化と像ぶれ補正に伴う収差変動を良好に補正することができる。また本願の変倍光学系は、前記第4レンズ群が接合レンズを有することが望ましい。これにより、軸上色収差と倍率色収差を良好に補正することができる。また本願の変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が増大し、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との間隔が減少することが望ましい。これにより、球面収差と像面湾曲の変動を効果的に補正しつつ、所定の変倍比を確保することができる。また本願の変倍光学系は、前記第4レンズ群が、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、負の屈折力を有する後群とからなることが望ましい。これにより、収差変動、特に、本願の変倍光学系で像ぶれ補正を行う場合に、望遠端状態における像ぶれ補正時の像面湾曲の変動と偏芯コマ収差の変動とを同時に補正することができる。また本願の変倍光学系は、前記第4レンズ群が少なくとも1枚の非球面レンズを有することが望ましい。これにより、収差変動、特に、本願の変倍光学系で像ぶれ補正を行う場合に、望遠端状態における像ぶれ補正時の像面湾曲の変動と偏芯コマ収差の変動とを同時に補正することができる。また本願の変倍光学系は、以下の条件式4を満足することが望ましい。40.45<-f2/-f4<1.25ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離条件式4は、第2レンズ群の焦点距離に対する第4レンズ群の焦点距離を規定するための条件式である。本願の変倍光学系は、条件式4を満足することで良好な光学性能を実現することができる。本願の変倍光学系の条件式4の対応値が上限値を上回ると、第4レンズ群の屈折力が大きくなり、収差変動、特に、本願の変倍光学系で像ぶれ補正を行う場合に、望遠端状態における像ぶれ補正時の像面湾曲の変動と偏芯コマ収差の変動とを同時に補正することが困難になる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式4の上限値を1.00とすることが好ましい。一方、本願の変倍光学系の条件式4の対応値が下限値を下回ると、第2レンズ群の屈折力が大きくなり、広角端状態における軸外収差、特に像面湾曲と非点収差を補正することが困難になる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式4の下限値を0.53とすることが好ましい。また本願の変倍光学系は、以下の条件式5を満足することが望ましい。50.01<-f4/ft<0.20ただし、f4:前記第4レンズ群の焦点距離ft:望遠端状態における前記変倍光学系全体の焦点距離条件式5は、望遠端状態における本願の変倍光学系全体の焦点距離に対する第4レンズ群の焦点距離を規定するための条件式である。本願の変倍光学系は、条件式5を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ所定の変倍比を確保することができる。本願の変倍光学系の条件式5の対応値が上限値を上回ると、第4レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、本願の変倍光学系において第4レンズ群の少なくとも一部を移動させて像ぶれ補正を行う場合に、第4レンズ群の移動量が大きくなり、像ぶれ補正時の非点収差の変動を補正することが困難になる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式5の上限値を0.13とすることが好ましい。一方、本願の変倍光学系の条件式5の対応値が下限値を下回ると、第4レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態において球面収差を補正することが困難になる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式5の下限値を0.05とすることが好ましい。また本願の変倍光学系は、以下の条件式6を満足することが望ましい。61.35<Bft-Bfw/f3<1.80ただし、Bft:望遠端状態におけるバックフォーカスBfw:広角端状態におけるバックフォーカス条件式6は、望遠端状態におけるバックフォーカスと広角端状態におけるバックフォーカスとの差分に対する、第3レンズ群の焦点距離を規定するための条件式である。本願の変倍光学系は、条件式6を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ所定の変倍比を確保することができる。本願の変倍光学系の条件式6の対応値が上限値を上回ると、第3レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態において球面収差を補正することが困難になる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式6の上限値を1.65とすることが好ましい。一方、本願の変倍光学系の条件式6の対応値が下限値を下回ると、第1レンズ群と第2レンズ群の屈折力が大きくなり、広角端状態から望遠端状態にわたって発生する高次のコマ収差の変動を補正することが困難になる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式6の下限値を1.40とすることが好ましい。また本願の変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第3レンズ群と前記第5レンズ群とが一体で移動することが望ましい。この構成により、所定の変倍比を確保しつつ、製造時に第5レンズ群に偏心誤差が生じた場合にこれによる結像性能の劣化を小さくすることができる。また本願の変倍光学系は、前記第2レンズ群が少なくとも1枚の非球面レンズを有することが望ましい。これにより、広角端状態において像面湾曲と歪曲収差を良好に補正することができる。また本願の変倍光学系は、前記第3レンズ群が少なくとも3枚の正レンズを含むことが望ましい。これにより、広角端状態における像面湾曲と望遠端状態における球面収差を同時に補正することができる。また本願の光学装置は、上述した構成の変倍光学系を有することを特徴とする。これにより、良好な光学性能を有する光学装置を実現することができる。また本願の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、前記各レンズ群が以下の条件式1,2を満足するようにし、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が変化し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が変化し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が変化し、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群との間隔が変化するようにし、前記第5レンズ群を偏心させて位置調整を行うことが可能な構成とすることを特徴とする。13.45<f1/-f4<6.0020.05<f5/ft<0.35ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離ft:望遠端状態における前記変倍光学系全体の焦点距離斯かる本願の変倍光学系の製造方法により、良好な光学性能を有する変倍光学系を製造することができる。以下、本願の数値実施例に係る変倍光学系を添付図面に基づいて説明する。第1実施例図1は、本願の第1実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。図2は、本実施例に係る変倍光学系に備えられた調整機構の構成を模式的に示す図である。まず、本実施例に係る変倍光学系のレンズ形状について説明する。図1に示すように本実施例に係る変倍光学系は、不図示の物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24とからなる。なお、負メニスカスレンズL21は物体側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL31と、両凸形状の正レンズL32と両凹形状の負レンズL33との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL34と両凸形状の正レンズL35との接合レンズとからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、両凹形状の負レンズL41と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL42との接合レンズのみからなる前群GAと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL43のみからなる後群GBとからなる。なお、負メニスカスレンズL43は物体側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。第5レンズ群G5は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL51と、両凸形状の正レンズL52と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL53との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL54とからなる。なお、負メニスカスレンズL54は物体側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との空気間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との空気間隔が増大し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との空気間隔が減少するように、各レンズ群G1~G5が光軸方向へ移動する。なお、このとき開口絞りSは第3レンズ群G3とともに光軸方向へ移動する。また本実施例に係る変倍光学系では、第2レンズ群G2全体を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物点から近距離物点への合焦を行う。また本実施例に係る変倍光学系では、第4レンズ群G4内の前群GAを防振レンズ群として光軸と直交する方向を含むように移動させて像ぶれ補正防振を行う。以上に述べた構成の各レンズ群G1~G5及び後述する調整機構は、図2に示すように、レンズ鏡筒のカム筒30内に収納されている。次に、本実施例に係る変倍光学系において、所定のレンズの位置調整を行うための調整機構について説明する。図2に示すように、第1~第5レンズ群G1~G5は、円筒状の第1~第5保持部材11~15にそれぞれ保持されている。第1~第5保持部材11~15は、円筒状の第1~第5摺動部材21~25にそれぞれ固定されている。第1~第5摺動部材21~25は、不図示のカム機構を介して円筒状のカム筒30に保持されており、カム筒30の回動に伴ってカム筒30内を光軸方向へ移動するように構成されている。この構成により、各レンズ群G1~G5を光軸方向へ移動させ、広角端状態から望遠端状態への変倍を行うことができる。本実施例に係る変倍光学系の調整機構は、第3レンズ群G3全体の位置調整を行う第1調整機構と、第5レンズ群G5全体の位置調整を行う第2調整機構とからなる。第1調整機構は、第3保持部材13、第3摺動部材23、及びこれらを固定する3つのネジ36によって構成されている。図2a及び図2bに示すように、第3保持部材13の外周面には、外周方向へ延在した縁部13aが全周にわたって設けられており、この縁部13aには光軸に平行な方向へ貫通する貫通穴13bが円周方向に沿って等間隔に3つ形成されている。なお、貫通穴13bの内径はネジ36の軸部の外径よりも大きい。第3摺動部材23の内周面には、内周方向へ延在した縁部23aが全周にわたって設けられており、この縁部23aには光軸に平行な方向へ延びる3つのネジ穴不図示が、第3保持部材13の縁部13aの貫通穴13bに対向するように形成されている。斯かる構成の下、3つのネジ36をそれぞれ物体側から第3保持部材13の縁部13aの貫通穴13bを通して第3摺動部材23の縁部23aのネジ穴にねじ込むことにより、第3保持部材13を第3摺動部材23に対して固定することができる。またこのとき、図2aに示すように縁部13aと縁部23aの間であって、縁部23aの3つのネジ穴に対向する位置この位置を縁部間隙という。には、それぞれ縁部13aと縁部23aとの間隔を調整するためのワッシャ37を配置することが可能である。したがって、3箇所の縁部間隙にワッシャ37を適宜配置することで、光軸に対する第3保持部材13の傾きを調整する、即ち第3保持部材13を光軸上の点又は光軸付近の点を支点として光軸を含む面内で回動させることが可能となる。なお、上述のように貫通穴13bの内径がネジ36の軸部の外径よりも大きいため、第3保持部材13を傾けた状態のままネジ37による固定が可能となる。以上の構成により、前述のように3箇所の縁部間隙にワッシャ37を適宜配置して光軸に対する第3保持部材13の傾きを調整した後で、当該第3保持部材13の位置をネジ37で固定することができる。即ち、第3レンズ群G3全体をチルト偏心させて位置調整を行うことが可能となり、第3レンズ群G3全体を偏心誤差を補正する位置に配置することができる。これにより、偏心誤差による結像性能の劣化、特に広角端状態における偏心コマ収差を良好に補正することができる。なお、図2aに示すように、レンズ鏡筒のカム筒30には、第1調整機構における3つのネジ37と対向する位置に3つの開口30bが形成されており、各開口30bから各ネジ37及び第3保持部材13を露出させることができる。したがって、製造時に本実施例に係る変倍光学系を組み立てた後であっても、分解することなく前述した第3レンズ群G3全体の位置調整を行うことが可能となる。第2調整機構は、第5保持部材15、第5摺動部材25、及びこれらを固定する3つのネジ34によって構成されている。図2a及び図2cに示すように、第5保持部材15の外周面には、外周方向へ延在した縁部15aが全周にわたって設けられており、この縁部15aには光軸に平行な方向へ貫通する貫通穴15bが円周方向に沿って等間隔に3つ形成されている。なお、貫通穴15bの内径はネジ34の軸部の外径よりも大きい。第5摺動部材25の内周面には、内周方向へ延在した縁部25aが全周にわたって設けられており、この縁部25aには光軸に平行な方向へ延びる3つのネジ穴不図示が、第5保持部材15の縁部15aの貫通穴15bに対向するように形成されている。斯かる構成の下、3つのネジ34をそれぞれ像側から第5保持部材15の縁部15aの貫通穴15bを通して第5摺動部材25の縁部25aのネジ穴にねじ込むことにより、第5保持部材15を第5摺動部材25に対して固定することができる。なお、上述のように第5保持部材15における縁部15aの貫通穴15bの内径がネジ34の軸部の外径よりも大きいため、各ネジ34を緩めた状態においては第5保持部材15を光軸に垂直な方向へ移動させることができる。以上の構成により、3つのネジ34を緩めて第5摺動部材25に対する第5保持部材15の光軸に垂直な方向における位置を調整した後で、各ネジ34を締めてその位置を固定することができる。即ち、第5レンズ群G5全体を光軸と直交する方向へシフト偏心させて位置調整を行うことが可能となり、第5レンズ群G5全体を偏心誤差を補正する位置に配置することができる。これにより、偏心誤差による結像性能の劣化、特に望遠端状態における像面非対称を良好に補正することができる。また、図2aに示すように縁部15aと縁部25aの間であって、縁部25aの3つのネジ穴に対向する位置この位置を縁部間隙という。には、それぞれ縁部15aと縁部25aとの間隔を調整するためのワッシャ35を配置することが可能である。したがって、3箇所の縁部間隙にワッシャ35を適宜配置することで、光軸に対する第5保持部材15の傾きを調整する、即ち第5保持部材15を光軸上の点又は光軸付近の点を支点として光軸を含む面内で回動させることが可能となる。なお、上述のように貫通穴15bの内径がネジ34の軸部の外径よりも大きいため、第5保持部材15を傾けた状態のままネジ34による固定が可能となる。以上の構成により、前述のように3箇所の縁部間隙にワッシャ35を適宜配置して光軸に対する第5保持部材15の傾きを調整した後で、当該第5保持部材15の位置をネジ34で固定することができる。即ち、第5レンズ群G5全体をチルト偏心させて位置調整を行うことが可能となり、第5レンズ群G5全体を偏心誤差を補正する位置に配置することができる。これにより、偏心誤差による結像性能の劣化、特に望遠端状態における偏心コマ収差を良好に補正することができる。なお、図2aに示すように、上記構成の第2調整機構はカム筒30内の最も像側に位置しており、3つのネジ34は第5保持部材15に対して像側からねじ込まれる。このため、第5保持部材15及び各ネジ34はカム筒30内において像側へ向かって常に露出されている。したがって、製造時に本実施例に係る変倍光学系を組み立てた後であっても、分解することなく前述した第5レンズ群G5の位置調整を行うことができる。なお、第4保持部材14の一部は、手ブレ発生時に不図示のボイスコイルモータ機構等によって、光軸と直交する方向の成分を含むように第4摺動部材24内で移動するように構成されている。これにより、第4レンズ群G4内の前群GAを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させて、手ブレによって生じる像ブレを良好に補正することができる。以下の表1に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。表1において、fは焦点距離、BFはバックフォーカスを示す。面データにおいて、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、rはレンズ面の曲率半径、dはレンズ面の間隔、ndはd線波長λ=587.6nmに対する屈折率、νdはd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、絞りSは開口絞りS、像面は像面Iをそれぞれ示している。なお、曲率半径r=∞は平面を示し、空気の屈折率nd=100000の記載は省略している。また、レンズ面が非球面である場合には面番号に印を付して曲率半径rの欄には近軸曲率半径を示している。[非球面データ]には、[面データ]に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数及び円錐定数を示す。x=h2/r/[1{1-κh/r2}12]A4h4A6h6A8h8A10h10A12h12ここで、xは光軸から垂直方向の高さhにおける各非球面の頂点の接平面から光軸方向に沿った距離サグ量、κを円錐定数、A4A6A8A10A12を非球面係数、rを基準球面の曲率半径近軸曲率半径とする。また、E-nn:整数は×10nを示し、例えば1234E05は1234×105を示す。[各種データ]において、FNOはFナンバー、2ωは画角、Yは像高、TLは光学系全長、dii:整数は第i面の可変の面間隔をそれぞれ示す。なお、Wは広角端状態、Mは中間焦点距離状態、Tは望遠端状態をそれぞれ示す。ここで、表1に掲載されている焦点距離fや曲率半径r、及びその他長さの単位は一般にmmが使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。なお、以上に述べた表1の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。ここで、レンズ全系の焦点距離がf、防振係数ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面I上での像の移動量の比がKであるレンズにおいて、角度θの回転ぶれを補正するためには、防振レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交する方向へ移動させればよい。したがって、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が0.89、焦点距離が28.80mmであるため、0.58°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.33mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が1.50、焦点距離が292.00mmであるため、0.18°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.62mmとなる。表1第1実施例面データ面番号rdndνd物面∞1138820410001850263235269625599001497828252311214726010046652346500160300654753642280可変67755650101155389380976919851003180400465881775057303945277210001816004663106439140149113469404700184666237712461405117813273129100018160046631423887913可変15∞0500162403547270016180063381748309701001832234440001603006547196586841000185026323520163397103002128915615001850263235221608635700151680641223906196可変243536058100017725049612513739429671801003496264975865375271849611000172916546628305221可変2925833755299151680641230217751010031716589679115182358893219395310001816004663333715601917342219941000179668453435698232BF像面∞[非球面データ]第6面κ=4881A4=55213E07A6=34799E09A8=10831E11A10=83083E14A12=00000E00第27面κ=06133A4=33743E06A6=10271E08A8=00000E00A10=00000E00A12=00000E00第34面κ=08088A4=67721E06A6=14720E08A8=20115E11A10=00000E00A12=00000E00[各種データ]変倍比1014WMTf2889522920FNO3655602ω76624582Y216216216TL156032198835229227BF384626165476605d520253799965479d1429610132471208d23268373268459d28707024271293[レンズ群データ]群始面f111121105261737793162599474243094529515629[条件式対応値]1f1/-f4=3622f5/ft=0183f1/f3=4314-f2/-f4=0565-f4/ft=0116Bft-Bfw/f3=147図3a、及び図3bはそれぞれ、本願の第1実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.58°の回転ぶれに対して像ぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図4は、本願の第1実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図5a、及び図5bはそれぞれ、本願の第1実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.18°の回転ぶれに対して像ぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図6a、及び図6bはそれぞれ、本願の第1実施例に係る変倍光学系に偏心誤差が生じた場合、第1調整機構によって広角端状態における無限遠合焦時に第3レンズ群G3全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図、及び望遠端状態における無限遠合焦時に第3レンズ群G3全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図である。なお、チルト偏心量は、第3レンズ群G3中の最も物体側のレンズ面から像側へ7.7mmの光軸上の位置を支点として、図1紙面内でピッチング方向へ回動させた際の値を示している。図7a、及び図7bはそれぞれ、本願の第1実施例に係る変倍光学系に偏心誤差が生じた場合、第2調整機構によって広角端状態における無限遠合焦時に第5レンズ群G5全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図、及び望遠端状態における無限遠合焦時に第5レンズ群G5全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図である。なお、チルト偏心量は、第5レンズ群G5中の最も物体側のレンズ面から像側へ8.1mmの光軸上の位置を支点として、図1紙面内でピッチング方向へ回動させた際の値を示している。図3~図7の各収差図において、FNOはFナンバー、Yは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するFナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。dはd線λ=587.6nm、gはg線λ=435.8nmをそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。図3~図5より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。また図6,図7より、本実施例に係る変倍光学系に偏心誤差が生じた場合でも、結像性能の劣化、特に広角端状態及び望遠端状態における偏心コマ収差を良好に補正可能であることがわかる。第2実施例図8は、本願の第2実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。図8に示すように本実施例に係る変倍光学系は、不図示の物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24とからなる。なお、負メニスカスレンズL21は物体側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL31と、両凸形状の正レンズL32と両凹形状の負レンズL33との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL34と両凸形状の正レンズL35との接合レンズとからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、両凹形状の負レンズL41と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL42との接合レンズのみからなる前群GAと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL43のみからなる後群GBとからなる。なお、負メニスカスレンズL43は物体側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。第5レンズ群G5は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL51と、両凸形状の正レンズL52と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL53との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL54とからなる。なお、負メニスカスレンズL54は物体側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との空気間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との空気間隔が増大し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との空気間隔が減少するように、各レンズ群G1~G5が光軸方向へ移動する。なお、このとき開口絞りSは第3レンズ群G3とともに光軸方向へ移動する。また本実施例に係る変倍光学系では、第2レンズ群G2全体を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物点から近距離物点への合焦を行う。また本実施例に係る変倍光学系では、第4レンズ群G4内の前群GAを防振レンズ群として光軸と直交する方向を含むように移動させて像ぶれ補正防振を行う。なお、本実施例に係る変倍光学系は、上記第1実施例と同様に所定のレンズの位置調整を行うための調整機構を備えているが、上記第1実施例の調整機構と同様の構成であるため、説明を省略する。以下の表2に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が0.98、焦点距離が28.80mmであるため、0.58°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.30mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が1.70、焦点距離が292.00mmであるため、0.18°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.54mmとなる。表2第2実施例面データ面番号rdndνd物面∞11242669100018502632352656300100601497828256311797766010046911896568159319678755856642可変61128410100017668446827179479724284655421000181600466396610420100103480304801184666237711399905101412276099100018348142721311770768可変14∞050001545909035001755005229165879120100173500344500149782825618353849100017950428691965258001002028832918711816004663211543576462151742523222873182可変231176399100017725049612416751830001850263235255146554628262444611200171300538927582076可変287317705500160311606829247896016630918843679115182358893118693510001816004663324891341917332429661000182080427134563780BF像面∞[非球面データ]第6面κ=10000A4=12946E06A6=69345E09A8=73236E11A10=28299E13A12=29971E16第26面κ=01763A4=15504E06A6=18584E08A8=00000E00A10=00000E00A12=00000E00第33面κ=10000A4=48013E06A6=28757E09A8=80066E11A10=24817E13A12=00000E00[各種データ]変倍比1014WMTf28810002919FNO3654592ω76323482Y216216216TL157869204116230852BF386686589878377d522263814864584d1331000140961917d22152352696049d27633225861806[レンズ群データ]群始面f1111062426177625315266381423273285528418709[条件式対応値]1f1/-f4=4032f5/ft=0143f1/f3=4144-f2/-f4=0655-f4/ft=0096Bft-Bfw/f3=149図9a、及び図9bはそれぞれ、本願の第2実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.58°の回転ぶれに対して像ぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図10は、本願の第2実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図11a、及び図11bはそれぞれ、本願の第2実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.18°の回転ぶれに対して像ぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図12a、及び図12bはそれぞれ、本願の第2実施例に係る変倍光学系に偏心誤差が生じた場合、第1調整機構によって広角端状態における無限遠合焦時に第3レンズ群G3全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図、及び望遠端状態における無限遠合焦時に第3レンズ群G3全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図である。なお、チルト偏心量は、第3レンズ群G3中の最も物体側のレンズ面から像側へ8.8mmの光軸上の位置を支点として、図8紙面内でピッチング方向へ回動させた際の値を示している。図13a、及び図13bはそれぞれ、本願の第2実施例に係る変倍光学系に偏心誤差が生じた場合、第2調整機構によって広角端状態における無限遠合焦時に第5レンズ群G5全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図、及び望遠端状態における無限遠合焦時に第5レンズ群G5全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図である。なお、チルト偏心量は、第5レンズ群G5中の最も物体側のレンズ面から像側へ8.2mmの光軸上の位置を支点として、図8紙面内でピッチング方向へ回動させた際の値を示している。図9~図11より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。また図12,図13より、本実施例に係る変倍光学系に偏心誤差が生じた場合でも、結像性能の劣化、特に広角端状態及び望遠端状態における偏心コマ収差を良好に補正可能であることがわかる。第3実施例図14は、本願の第3実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。図14に示すように本実施例に係る変倍光学系は、不図示の物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24とからなる。なお、負メニスカスレンズL21は物体側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL31と、両凸形状の正レンズL32と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL34との接合レンズとからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、両凹形状の負レンズL41と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL42との接合レンズのみからなる前群GAと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL43のみからなる後群GBとからなる。なお、負メニスカスレンズL43は像側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。第5レンズ群G5は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL51と、両凸形状の正レンズL52と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL53との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL54とからなる。なお、負メニスカスレンズL54は像側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との空気間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との空気間隔が増大し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との空気間隔が減少するように、各レンズ群G1~G5が光軸方向へ移動する。なお、このとき開口絞りSは第3レンズ群G3とともに光軸方向へ移動する。また本実施例に係る変倍光学系では、第2レンズ群G2全体を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物点から近距離物点への合焦を行う。また本実施例に係る変倍光学系では、第4レンズ群G4内の前群GAを防振レンズ群として光軸と直交する方向を含むように移動させて像ぶれ補正防振を行う。なお、本実施例に係る変倍光学系は、上記第1実施例と同様に所定のレンズの位置調整を行うための調整機構を備えているが、上記第1実施例の調整機構と同様の構成であるため、説明を省略する。以下の表3に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が1.06、焦点距離が28.80mmであるため、0.58°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.27mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が1.70、焦点距離が291.80mmであるため、0.18°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.48mmとなる。表3第3実施例面データ面番号rdndνd物面∞11319600100018502632352647763100261497828252319398917010046460036329161800633854102657可変68948360100155389380978948361000181600466381792447340942084010001816004663107329320100113677954691184666237812391344121413261074100018160046631437739951可変15∞0500016224112725981696805552176625100100183074043300149782825619201769730100202756221000184666237821160865553115168064122216403102可変232541339100018160046632415937433551850263235254535665500262087771000181600466327539758可変286757296000151860698929205166400030474864750015174252323120440815001816004663325685011619333341161000181600466334130417279010351319600BF1850263235像面∞[非球面データ]第6面κ=8332A4=11402E06A6=53964E10A8=23261E11A10=10349E13A12=00000E00第27面κ=30393A4=40455E06A6=54765E09A8=27129E11A10=00000E00A12=00000E00第34面κ=0181A4=13072E06A6=55840E09A8=87610E11A10=25603E13A12=00000E00[各種データ]変倍比1013WMTf2889782918FNO3654592ω76324082Y216216216TL155259200892230440BF382966171579010d523253863262363d1426770126761198d22283662327367d27553021341000[レンズ群データ]群始面f1110735826169803316251477423217297528324367[条件式対応値]1f1/-f4=4942f5/ft=0113f1/f3=4274-f2/-f4=0785-f4/ft=0076Bft-Bfw/f3=162図15a、及び図15bはそれぞれ、本願の第3実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.70°の回転ぶれに対して像ぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図16は、本願の第3実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図17a、及び図17bはそれぞれ、本願の第3実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.30°の回転ぶれに対して像ぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図である。図18a、及び図18bはそれぞれ、本願の第3実施例に係る変倍光学系に偏心誤差が生じた場合、第1調整機構によって広角端状態における無限遠合焦時に第3レンズ群G3全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図、及び望遠端状態における無限遠合焦時に第3レンズ群G3全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図である。なお、チルト偏心量は、第3レンズ群G3中の最も物体側のレンズ面から像側へ6.3mmの光軸上の位置を支点として、図14紙面内でピッチング方向へ回動させた際の値を示している。図19a、及び図19bはそれぞれ、本願の第3実施例に係る変倍光学系に偏心誤差が生じた場合、第2調整機構によって広角端状態における無限遠合焦時に第5レンズ群G5全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図、及び望遠端状態における無限遠合焦時に第5レンズ群G5全体をピッチング方向へ10’チルト偏心させたときのメリディオナル横収差図である。なお、チルト偏心量は、第5レンズ群G5中の最も物体側のレンズ面から像側へ10.8mmの光軸上の位置を支点として、図14紙面内でピッチング方向へ回動させた際の値を示している。図15~図17より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。また図18,図19より、本実施例に係る変倍光学系に偏心誤差が生じた場合でも、結像性能の劣化、特に広角端状態及び望遠端状態における偏心コマ収差を良好に補正可能であることがわかる。以上、上記各実施例によれば、良好な光学性能を有する変倍光学系を実現することができる。なお、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本願の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。本願の変倍光学系の数値実施例として5群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成例えば、6群等の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、本願の変倍光学系の最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、本願の変倍光学系は、無限遠物点から近距離物点への合焦を行うために、レンズ群の一部、1つのレンズ群全体、又は複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第2レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。また、本願の変倍光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に垂直な成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動揺動させることで、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願の変倍光学系では第4レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズ或いはプラスチックレンズとしてもよい。また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。また、本願の変倍光学系は、変倍比が3~10倍程度である。次に、本願の変倍光学系を備えたカメラを図20に基づいて説明する。図20は、本願の変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。本カメラ1は、図20に示すように撮影レンズ2として上記第1実施例に係る変倍光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。本カメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2で集光されて、クイックリターンミラー3を介して焦点板4に結像される。そして焦点板4に結像されたこの光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー3が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子7へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子7によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ1による被写体の撮影を行うことができる。以上の構成により、上記第1実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ2として搭載した本カメラ1は、良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第2実施例又は第3実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ2として搭載したカメラを構成しても上記カメラ1と同様の効果を奏することができる。以下、本願の変倍光学系の製造方法の概略を図21に基づいて説明する。図21は、本願の変倍光学系の製造方法を示す図である。本願の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、以下の各ステップS1~S3を含むものである。ステップS1:以下の条件式1,2を満足するように各レンズ群を用意し、鏡筒内に物体側から順に配置する。13.45<f1/-f4<6.0020.05<f5/ft<0.35ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離ft:望遠端状態における前記変倍光学系全体の焦点距離ステップS2:鏡筒内に公知の移動機構を設ける等することで、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群と第2レンズ群との間隔が変化し、第2レンズ群と第3レンズ群との間隔が変化し、第3レンズ群と第4レンズ群との間隔が変化し、第4レンズ群と第5レンズ群との間隔が変化するようにする。ステップS3:鏡筒内に公知の移動機構を設ける等することで、第5レンズ群を偏心させて位置調整を行うことが可能な構成とする。斯かる本願の変倍光学系の製造方法によれば、良好な光学性能を有する変倍光学系を製造することができる。"