"走行可能な車体と、前記車体上に少なくとも起伏動自在に設けられたブームと、前記ブームの先端部に、前記ブームの起伏面に沿って上下に揺動自在に連結された中間リンク部材と、前記中間リンク部材の先端部に、前記ブームの起伏面に沿って上下に揺動自在に連結されたジブと、前記ジブの先端部に配設された作業台と、前記中間リンク部材を前記ブームに対して揺動させる第1油圧シリンダと、前記ジブを前記中間リンク部材に対して揺動させる第2油圧シリンダとを備え、前記第1油圧シリンダおよび前記第2油圧シリンダは、前記中間リンク部材の左右方向に互いに並列で、前記中間リンク部材の側方から見て互いに交差するように、前記中間リンク部材の底面側にそれぞれ配設されており、前記第1油圧シリンダの一端は、前記中間リンク部材の先端側に回転自在に連結され、前記第2油圧シリンダの一端は、前記中間リンク部材の基端側に回転自在に連結され、前記第1油圧シリンダおよび前記第2油圧シリンダの他端側は、前記互いに交差して前記ブームの先端部および前記ジブの基端部にそれぞれ連結されることを特徴とする高所作業車。前記中間リンク部材は、前記第1油圧シリンダの伸縮によって、前記ブームとのなす角度が180度近傍となる第1の前記中間リンク部材の揺動角度位置と、前記ブームとのなす角度が90度近傍となる第2の前記中間リンク部材の揺動角度位置との間で揺動可能であり、前記ジブは、前記第2油圧シリンダの伸縮によって、前記中間リンク部材とのなす角度が180度近傍となる第1の前記ジブの揺動角度位置と、前記中間リンク部材とのなす角度が90度近傍となる第2の前記ジブの揺動角度位置との間で揺動可能であることを特徴とする請求項1に記載の高所作業車。前記作業台は、前記ジブの先端部に、前記ブームの起伏面に沿って上下に揺動可能に配設されており、前記ブームの起伏角度位置、前記ブームに対する前記中間リンク部材の揺動角度位置、および前記中間リンク部材に対する前記ジブの揺動角度位置に拘らず、前記作業台の角度姿勢を一定に保持するレベリング装置を備えることを特徴とする請求項1または2に記載の高所作業車。前記第1油圧シリンダの一端は、前記中間リンク部材と前記ジブとの連結部もしくは該連結部近傍において、前記ジブの揺動軸と同軸上で回転自在に連結され、前記第2油圧シリンダの一端は、前記ブームと前記中間リンク部材との連結部もしくは該連結部近傍において、前記中間リンク部材の揺動軸と同軸上で回転自在に連結されることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の高所作業車。しかしながら、このような従来の高所作業車では、屈折シリンダ103を最大限に伸長させても、ジブ102がブーム101に対して下方にオフセットして伸びる構造であるため、ジブ102およびブーム101が真直ぐに伸びない分すなわちオフセットの分だけ、作業台の位置が最も高くなるブーム101の最大起伏角近傍での作業範囲が狭くなる。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、作業範囲を拡大させた高所作業車を提供することを目的とする。このような目的達成のため、本発明に係る高所作業車は、走行可能な車体と、前記車体上に少なくとも起伏動自在に設けられたブームと、前記ブームの先端部に、前記ブームの起伏面に沿って上下に揺動自在に連結された中間リンク部材と、前記中間リンク部材の先端部に、前記ブームの起伏面に沿って上下に揺動自在に連結されたジブと、前記ジブの先端部に配設された作業台と、前記中間リンク部材を前記ブームに対して揺動させる第1油圧シリンダと、前記ジブを前記中間リンク部材に対して揺動させる第2油圧シリンダとを備え、前記第1油圧シリンダおよび前記第2油圧シリンダは、前記中間リンク部材の左右方向に互いに並列で、前記中間リンク部材の側方から見て互いに交差するように、前記中間リンク部材の底面側にそれぞれ配設されており、前記第1油圧シリンダの一端は、前記中間リンク部材の先端側に回転自在に連結され、前記第2油圧シリンダの一端は、前記中間リンク部材の基端側に回転自在に連結され、前記第1油圧シリンダおよび前記第2油圧シリンダの他端側は、前記互いに交差して前記ブームの先端部および前記ジブの基端部にそれぞれ連結されるようになっている。なお、上述の発明において、前記中間リンク部材は、前記第1油圧シリンダの伸縮によって、前記ブームとのなす角度が180度近傍となる第1の前記中間リンク部材の揺動角度位置と、前記ブームとのなす角度が90度近傍となる第2の前記中間リンク部材の揺動角度位置との間で揺動可能であり、前記ジブは、前記第2油圧シリンダの伸縮によって、前記中間リンク部材とのなす角度が180度近傍となる第1の前記ジブの揺動角度位置と、前記中間リンク部材とのなす角度が90度近傍となる第2の前記ジブの揺動角度位置との間で揺動可能であることが好ましい。また、上述の発明において、前記作業台は、前記ジブの先端部に、前記ブームの起伏面に沿って上下に揺動可能に配設されており、前記ブームの起伏角度位置、前記ブームに対する前記中間リンク部材の揺動角度位置、および前記中間リンク部材に対する前記ジブの揺動角度位置に拘らず、前記作業台の角度姿勢を一定に保持するレベリング装置を備えることが好ましい。また、上述の発明において、前記第1油圧シリンダの一端は、前記中間リンク部材と前記ジブとの連結部もしくは該連結部近傍において、前記ジブの揺動軸と同軸上で回転自在に連結され、前記第2油圧シリンダの一端は、前記ブームと前記中間リンク部材との連結部もしくは該連結部近傍において、前記中間リンク部材の揺動軸と同軸上で回転自在に連結されることが好ましい。本発明によれば、第1油圧シリンダの一端は、中間リンク部材の先端側に回転自在に連結され、第2油圧シリンダの一端は、中間リンク部材の基端側に回転自在に連結され、第1油圧シリンダおよび第2油圧シリンダの他端側は、互いに交差してブームの先端部およびジブの基端部にそれぞれ連結される。そのため、中間リンク部材によりジブがブームに対してより真直ぐに伸びることから、作業範囲を拡大させることが可能になる。また、上述の発明において、中間リンク部材が、ブームとのなす角度が180度近傍となる揺動角度位置と、ブームとのなす角度が90度近傍となる揺動角度位置との間で揺動可能であり、ジブが、中間リンク部材とのなす角度が180度近傍となる揺動角度位置と、中間リンク部材とのなす角度が90度近傍となる揺動角度位置との間で揺動可能であれば、ジブをブームに対して折り重なる状態からほぼ真直ぐに伸びる状態まで揺動させることができ、またこのとき、第1油圧シリンダおよび第2油圧シリンダによる中間リンク部材およびジブの揺動角度範囲が従来の約半分になるため、油圧シリンダの大きさを小さくすることができる。また、上述の発明において、ブームの起伏角度位置、ブームに対する中間リンク部材の揺動角度位置、および中間リンク部材に対するジブの揺動角度位置に拘らず、作業台の角度姿勢を一定に保持するレベリング装置を備えることで、レベリング装置により作業台の角度姿勢を一定に保持したまま、先端部に作業台が配設されたジブを中間リンク部材やブームに対して揺動させることができる。また、上述の発明において、第1油圧シリンダの一端は、ジブの揺動軸と同軸上で回転自在に連結され、第2油圧シリンダの一端は、中間リンク部材の揺動軸と同軸上で回転自在に連結されることで、ジブがブームに対してより真直ぐに伸びることから、作業範囲をより拡大させることが可能になる。以下、図面を参照して本発明の好ましい実施形態について説明する。本実施形態に係る高所作業車1を図2~図4に示している。この高所作業車1は、前後輪3a,3bを有して走行可能であり、前部に運転キャブ2aを有したトラック車両をベースに構成される。このトラック車両の車体2の上に図示しない旋回モータ油圧モータにより駆動されて水平旋回可能に構成された旋回台5が配設されている。また、車体2の前後左右の四カ所に下方に伸縮自在なアウトリガ6が設けられており、高所作業を行うときには、アウトリガ6を下方に張り出して車体2を持ち上げ支持できるようになっている。旋回台5には基端部が枢結されてブーム10が取り付けられており、このブーム10は起伏シリンダ7により起伏動されるようになっている。なお、本実施形態において、ブーム10を起伏動させたときのブーム10の軌跡を含む平面を、ブーム10の起伏面と称することにする。ブーム10は、図5に示すように、基端ブーム11、第1中間ブーム12、第2中間ブーム13、および先端ブーム14を入れ子式に組み合わせて、内蔵の伸縮シリンダ図示せずにより伸縮動可能に構成されている。先端ブーム14は先端部にブームヘッド15を有し、このブームヘッド15の先端部には、中間リンク部材20がブーム10の起伏面に沿って上下に揺動自在に連結される。さらに、中間リンク部材20の先端部には、ジブ30がブーム10の起伏面に沿って上下に揺動自在に連結される。中間リンク部材20は、図1および図6に示すように、左右の側部が先端ブーム14およびジブ30と連結される枠板状に形成される。中間リンク部材20の底面側には、第1油圧シリンダ21および第2油圧シリンダ26が、中間リンク部材20の左右方向に互いに並列で、中間リンク部材20の側方から見て互いに交差するように配設される。ブームヘッド15の上側先端部には、ブーム側リンク連結部16が形成されており、不図示の連結ピン等を用いて、ブーム側リンク連結部16の内側に中間リンク部材20の基端部が連結される。ブームヘッド15の下側先端部には、ブーム側第1シリンダ連結部17が形成されており、図示の連結ピン等を用いて、第1油圧シリンダ21のシリンダチューブ22側の端部が回転自在に連結される。なお、詳細な図示を省略するが、ブーム側リンク連結部16の近傍に位置する中間リンク部材20の基端部には、第2油圧シリンダ26のピストンロッド28側の端部が回転自在に連結されるブーム側第2シリンダ連結部が形成される。ジブ30は基端部にジブベース31を有し、このジブベース31に中間リンク部材20等が連結される。ジブベース31の揺動中心側基端部には、ジブ側リンク連結部32が形成されており、不図示の連結ピン等を用いて、ジブ側リンク連結部32の外側に中間リンク部材20の先端部が連結される。ジブベース31におけるジブ側リンク連結部32の内側近傍には、ジブ側第1シリンダ連結部33が形成されており、第1油圧シリンダ21のピストンロッド23側の端部が回転自在に連結される。ジブベース31の揺動内周側基端部には、ジブ側第2シリンダ連結部34が形成されており、図示の連結ピン等を用いて、第2油圧シリンダ26のシリンダチューブ27側の端部が回転自在に連結される。第1油圧シリンダ21は、第1シリンダチューブ22と、第1ピストンロッド23とを有し、油圧力を利用して第1ピストンロッド23を第1シリンダチューブ22に対して出入させることにより、伸縮可能に構成される。第1ピストンロッド23の端部は、ジブベース31のジブ側第1シリンダ連結部33に、ジブ30の揺動軸と同軸上で回転自在に連結される。一方、第1シリンダチューブ22の端部は、ブームヘッド15のブーム側第1シリンダ連結部17に、中間リンク部材20の揺動軸と平行な軸上で回転自在に連結される。これにより、第1油圧シリンダ21の伸縮によって、図1に示すようにブーム10とのなす角度が180度近傍となる第1の中間リンク部材20の揺動角度位置以下、第1リンク揺動角度位置と称すると、図7aおよび図8に示すようにブーム10とのなす角度が90度近傍となる第2の中間リンク部材20の揺動角度位置以下、第2リンク揺動角度位置と称するとの間で、中間リンク部材20が揺動可能に構成される。第2油圧シリンダ26は、第2シリンダチューブ27と、第2ピストンロッド28とを有し、油圧力を利用して第2ピストンロッド28を第2シリンダチューブ27に対して出入させることにより、伸縮可能に構成される。第2ピストンロッド28の端部は、中間リンク部材20のブーム側第2シリンダ連結部図示せずに、中間リンク部材20の揺動軸と同軸上で回転自在に連結される。一方、第2シリンダチューブ27の端部は、ジブベース31のジブ側第2シリンダ連結部34に、ジブ30の揺動軸と平行な軸上で回転自在に連結される。これにより、第2油圧シリンダ26の伸縮によって、図1に示すように中間リンク部材20とのなす角度が180度近傍となる第1のジブ30の揺動角度位置以下、第1ジブ揺動角度位置と称すると、図7に示すように中間リンク部材20とのなす角度が90度近傍となる第2のジブ30の揺動角度位置以下、第2ジブ揺動角度位置と称するとの間で、ジブ30が揺動可能に構成される。ジブ30の先端部には、支持部材40がブーム10の起伏面に沿って上下に揺動自在に枢結される。この支持部材40は垂直ポスト部41を有し、レベリング装置42により支持部材40の揺動制御が行われ、ブーム10の起伏角度位置、ブーム10に対する中間リンク部材20の揺動角度位置、および中間リンク部材20に対するジブ30の揺動角度位置に拘らず、垂直ポスト部41が常に垂直に延びて位置するように支持部材40が揺動制御される。なお、レベリング装置42は、一端がジブ30の中間部に枢結されたレベリングシリンダ43と、両端がジブ30と支持部材40とに枢結されるとともに、中間部がレベリングシリンダ43の他端に枢結されて、レベリングシリンダ43の伸縮作動に応じて支持部材40垂直ポスト部41を上下に揺動させるリンク機構44とを有して構成される。このように常時垂直に保持される垂直ポスト部41に水平旋回自在に首振り自在に作業台50が取り付けられおり、作業台50は、上述したブーム10の起伏角度位置、中間リンク部材20の揺動角度位置、およびジブ30の揺動角度位置に拘らず、常に水平に保持される。なお、作業台50には上部操作装置51が配設されている。また、旋回台5にも下部操作装置8が配設されている。以上のように構成される高所作業車1において、図2に示すように、ブーム10が縮小して車体2上に倒伏されるとともに、ジブ30がブーム10に対して折り重なる状態で格納される。このとき、第1油圧シリンダ21が縮小作動して、ブーム10とのなす角度が90度近傍となる第2リンク揺動角度位置まで中間リンク部材20が揺動するとともに、第2油圧シリンダ26が縮小作動して、中間リンク部材20とのなす角度が90度近傍となる第2ジブ揺動角度位置までジブ30が揺動する。ジブ30をブーム10に対して折り重なる状態からほぼ真直ぐに伸びる状態まで揺動させるには、まず、上部操作装置51または下部操作装置8の操作により、起伏シリンダ7を伸長作動させて、ジブ30を下方に揺動させても作業台50が車体2および地面に当接しない起伏角度位置までブーム10を起立させる。次に、上部操作装置51または下部操作装置8の操作により、第1油圧シリンダ21を伸長作動させて、ブーム10とのなす角度が90度近傍となる第2リンク揺動角度位置から、ブーム10とのなす角度が180度近傍となる第1リンク揺動角度位置まで中間リンク部材20を上方に揺動させる。そうすると、ジブ30は、図7aに示すようなブーム10に対して折り重なる状態から、図7bに示すようなブーム10に対して下方に90度だけ折れ曲る状態となる。そして、上部操作装置51または下部操作装置8の操作により、第2油圧シリンダ26を伸長作動させて、中間リンク部材20とのなす角度が90度近傍となる第2ジブ揺動角度位置から、中間リンク部材20とのなす角度が180度近傍となる第1ジブ揺動角度位置までジブ30を上方に揺動させる。そうすると、ジブ30は、図7bに示すようなブーム10に対して下方に90度だけ折れ曲る状態から、図1に示すようなブーム10に対してほぼ真直ぐに伸びる状態となる。なお、ジブ30をブーム10に対して任意の角度だけ折り曲げる場合には、例えば、図5に示すように、ジブ30を第1ジブ揺動角度位置に揺動させたまますなわち、ジブ30が中間リンク部材20に対してほぼ真直ぐに伸びる状態のまま、中間リンク部材20だけをブーム10に対して揺動させることができる。また例えば、図7bに示すように、中間リンク部材20を第1リンク揺動角度位置に揺動させたまますなわち、中間リンク部材20がブーム10に対してほぼ真直ぐに伸びる状態のまま、ジブ30だけを中間リンク部材20に対して揺動させることもできる。また、ジブ30をブーム10に対してほぼ真直ぐに伸びる状態から折り重なる状態まで揺動させるには、上述の場合と逆の動作を行えばよい。すなわち、第2油圧シリンダ26を縮小作動させて、中間リンク部材20とのなす角度が180度近傍となる第1ジブ揺動角度位置から、中間リンク部材20とのなす角度が90度近傍となる第2ジブ揺動角度位置までジブ30を揺動させた後、第1油圧シリンダ21を縮小作動させて、ブーム10とのなす角度が180度近傍となる第1リンク揺動角度位置から、ブーム10とのなす角度が90度近傍となる第2リンク揺動角度位置まで中間リンク部材20を揺動させればよい。この結果、本実施形態によれば、第1油圧シリンダ21の一端第1ピストンロッド23の端部は、中間リンク部材20の先端側に回転自在に連結され、第2油圧シリンダ26の一端第2ピストンロッド28の端部は、中間リンク部材20の基端側に回転自在に連結され、第1油圧シリンダ21および第2油圧シリンダ26の他端側は、互いに交差してブーム10の先端部およびジブ30の基端部にそれぞれ連結される。そのため、中間リンク部材20によりジブ30がブーム10に対してより真直ぐに伸びることから、作業台50の位置が最も高くなるブーム10の最大起伏角近傍での作業範囲を拡大させることができる。また、当該作業範囲を得るために必要なジブ30の屈伸角またはブーム10の起伏角を少なくすることができるため、レベリング装置42の作動範囲が少なくなり、レベリング装置42すなわちジブ30の先端側をコンパクトにすることができる。また、ジブ30がブーム10に対して伸びる状態で、各油圧シリンダ21,26および中間リンク部材20においてブーム10より下方もしくは上方に突出する部分が少ないので、ブーム10を起伏動または伸縮動させたときに、他の構造物と干渉するおそれが少なく、作業性を向上させることができる。また、中間リンク部材20が、ブーム10とのなす角度が180度近傍となる第1リンク揺動角度位置と、ブーム10とのなす角度が90度近傍となる第2リンク揺動角度位置との間で揺動可能であり、ジブ30が、中間リンク部材20とのなす角度が180度近傍となる第1ジブ揺動角度位置と、中間リンク部材20とのなす角度が90度近傍となる第2ジブ揺動角度位置との間で揺動可能であるので、ジブ30をブーム10に対して折り重なる状態からほぼ真直ぐに伸びる状態まで揺動させることができ、またこのとき、第1油圧シリンダ21および第2油圧シリンダ26による中間リンク部材20およびジブ30の揺動角度範囲が従来の約半分になるため、油圧シリンダの大きさを小さくすることができる。また、ブーム10の起伏角度位置、ブーム10に対する中間リンク部材20の揺動角度位置、および中間リンク部材20に対するジブ30の揺動角度位置に拘らず、作業台50の角度姿勢を一定に保持するレベリング装置42を備えることで、レベリング装置42により作業台50の角度姿勢を一定に保持したまま、先端部に作業台50が配設されたジブ30を中間リンク部材20やブーム10に対して揺動させることができる。また、第1油圧シリンダ21の一端第1ピストンロッド23の端部は、中間リンク部材20とジブ30との連結部近傍において、ジブ30の揺動軸と同軸上で回転自在に連結され、第2油圧シリンダ26の一端第2ピストンロッド28の端部は、ブーム10と中間リンク部材20との連結部近傍において、中間リンク部材20の揺動軸と同軸上で回転自在に連結されることで、ジブ30がブーム10に対してより真直ぐに伸びることから、作業範囲をより拡大させることが可能になる。なお、上述の実施形態において、ブーム10が伸縮動自在に構成されているが、これに限られるものではなく、ブームが少なくとも起伏動自在な構成であれば、伸縮動しなくてもよい。また、上述の実施形態において、伸縮動自在なブーム10が4段のブームから構成されているが、これに限られるものではなく、3段のブームから構成されてもよい。また、上述の実施形態において、ブーム10に限らず、ジブ30が伸縮動自在に構成されてもよい。また、上述の実施形態において、ジブ30をブーム10に対して折り重なる状態からほぼ真直ぐに伸びる状態まで揺動させる際、第1油圧シリンダ21を伸長作動させて、ブーム10とのなす角度が90度近傍となる第2リンク揺動角度位置から、ブーム10とのなす角度が180度近傍となる第1リンク揺動角度位置まで中間リンク部材20を上方に揺動させた後、第2油圧シリンダ26を伸長作動させて、中間リンク部材20とのなす角度が90度近傍となる第2ジブ揺動角度位置から、中間リンク部材20とのなす角度が180度近傍となる第1ジブ揺動角度位置までジブ30を上方に揺動させているが、これに限られるものではない。例えば、図8に示すように、第2油圧シリンダ26を伸長作動させて、第2ジブ揺動角度位置から第1ジブ揺動角度位置までジブ30を下方に揺動させた後、第1油圧シリンダ21を伸長作動させて、第2リンク揺動角度位置から第1リンク揺動角度位置まで中間リンク部材20を上方に揺動させるようにしてもよい。また、上述の実施形態において、第1油圧シリンダ21の一端は、中間リンク部材20とジブ30との連結部近傍に設けられたジブ側第1シリンダ連結部33に連結され、第2油圧シリンダ26の一端は、ブーム10と中間リンク部材20との連結部近傍に設けられたブーム側第2シリンダ連結部図示せずに連結されているが、これに限られるものではない。例えば、第1油圧シリンダ21の一端が中間リンク部材20とジブ30との連結部に一体的に連結される構成であってもよく、第2油圧シリンダ26の一端がブーム10と中間リンク部材20との連結部に一体的に連結される構成であってもよい。また、第1油圧シリンダ21の一端がジブ30の揺動軸と同軸上に連結されなくてもよく、第2油圧シリンダ26の一端が中間リンク部材20の揺動軸と同軸上に連結されなくてもよい。また、上述の実施形態において、高所作業車としてトラック式の高所作業車1を例に説明を行っているが、これに限られるものではなく、例えば、ホイール式の高所作業車やクローラ式の高所作業車であってもよい。"