被取付部材と前記被取付部材に重ねられた取付部材との一方に当接する当接部と、前記当接部に形成された貫通孔と、前記貫通孔の両縁に設けられた軸受部と、を備えた基体と、前記基体の貫通孔に挿入され前記軸受部に回転可能に軸支される回転部材と、を備え、前記回転部材は、前記被取付部材と前記取付部材とを貫通する取付孔と、前記貫通孔とに挿通されると共に、前記基体の軸受部に支持される軸部が設けられた挿通部と、前記挿通部を挟んだ一方に形成され、前記挿通部が前記軸部を中心に回転することで、前記基体の当接部とで前記被取付部材と前記取付部材とを挟持する挟持部と、前記挿通部を挟んだ他方に形成され、前記基体に形成された係止部に係止されることで前記挟持部を前記挟持位置に保持する被係止部と、を有するクリップ。前記回転部材の挟持部は、前記回転部材を回転させるための操作部になっている請求項1に記載のクリップ。前記回転部材の被係止部は前記基体の係止部に係止された状態で、前記基体の内部に収納される請求項1または請求項2に記載のクリップ。前記回転部材の長手方向の一方の端部に前記被係止部が設けられている請求項1~3の何れか1項に記載のクリップ。前記軸部は、前記回転部材の長手方向中央より前記挟持部に近い部位に設けられている請求項4に記載のクリップ。しかしながら、特許文献1では、組付作業時に、ボルトにナットを締め付ける工程が必要になり、組付作業が煩雑となる。このため、組付作業性の向上が求められている。本発明は上記事実を考慮し、組付作業性を向上できるクリップを得ることを課題とする。請求項1に記載の本発明のクリップは、被取付部材と前記被取付部材に重ねられた取付部材との一方に当接する当接部と、前記当接部に形成された貫通孔と、前記貫通孔の両縁に設けられた軸受部と、を備えた基体と、前記基体の貫通孔に挿入され前記軸受部に回転可能に軸支される回転部材と、を備え、前記回転部材は、前記被取付部材と前記取付部材とを貫通する取付孔と、前記貫通孔とに挿通されると共に、前記基体の軸受部に支持される軸部が設けられた挿通部と、前記挿通部を挟んだ一方に形成され、前記挿通部が前記軸部を中心に回転することで、前記基体の当接部とで前記被取付部材と前記取付部材とを挟持する挟持部と、前記挿通部を挟んだ他方に形成され、前記基体に形成された係止部に係止されることで前記挟持部を前記挟持位置に保持する被係止部と、を有する。請求項1に記載の本発明のクリップでは、基体の当接部を被取付部材と被取付部材に重ねられた取付部材との一方に当接させると共に、基体の当接部に形成された貫通孔と、被取付部材と取付部材とを貫通する取付孔と、に通した回転部材の挿通部を軸部を中心に回転させる。これにより、回転部材の挿通部を挟んだ一方に形成された挟持部と、基体の当接部とで被取付部材と取付部材とを挟持する。また、回転部材の挿通部を挟んだ他方に形成された腕部に設けられた被係止部が、基体に形成された係止部に係止されることで挟持状態が保持され、取付部材が被取付部材に取付けられる。このように、クリップによって取付部材を被取付部材に組付ける際に、ボルトにナットを締め付ける工程が必要なくなり、組付作業性が向上する。請求項2記載の本発明は請求項1に記載のクリップにおいて、前記回転部材の挟持部は、前記回転部材を回転させるための操作部になっている。請求項2記載の本発明のクリップでは、回転部材の挟持部が回転部材を回転させるための操作部となっている。このため、組付作業時の回転操作力が挟持部に直接作用する。この結果、組付作業時に、挟持部を被取付部材と取付部材との一方に確実に当接させることができ、組付作業性がさらに向上する。請求項3記載の本発明は請求項1または請求項2に記載のクリップにおいて、前記回転部材の被係止部は前記基体の係止部に係止された状態で、前記基体の内部に収納される。請求項3記載の本発明のクリップでは、回転部材の被係止部が、基体の係止部に係止された状態で、基体の内部に被係止部が収納されるため、他部材が被係止部に当たるのを防止できる。この結果、外力によって取付部材が被取付部材から外れるのを防止できる。請求項4記載の本発明は請求項1~3の何れか1項に記載のクリップにおいて、前記回転部材の長手方向の一方の端部に前記被係止部が設けられており、他方の端部に挟持部が設けられている。請求項4記載の本発明のクリップでは、回転部材の長手方向の一方の端部に被係止部が設けられており、他方の端部に挟持部が設けられているため、回転部材の挟持部と基体の当接部とで、被取付部材と取付部材とを挟持する部位から離間した位置で、回転部材の被係止部が基体の係止部に係止される。このため、回転部材の被係止部が基体の係止部に係止される部位を、外力が作用し難い部位に設定することができる。この結果、外力によって、回転部材の被係止部と基体の係止部との係止が解除され、取付部材が被取付部材から外れるのを防止できる。請求項5記載の本発明は請求項4に記載のクリップにおいて、前記軸部は、前記回転部材の長手方向中央より前記挟持部に近い部位に設けられている。請求項5記載の本発明のクリップでは、軸部が回転部材の長手方向中央より挟持部に近い部位に設けられているため、軸部と挟持部との距離に比べて、軸部と被係止部との距離が長くなる。この結果、回転部材の被係止部と基体の係止部との係止力に対して、挟持部に発生する挟持力を増幅できる。このため、外力によって、回転部材の被係止部と基体の係止部との係止を解除され難くすることができ、取付部材が被取付部材から外れるのを防止できる。請求項1に記載の本発明のクリップは、上記構成としたので、組付作業性を向上できる。請求項2に記載の本発明のクリップは、上記構成としたので、組付作業性をさらに向上できる。請求項3に記載の本発明のクリップは、上記構成としたので、外力によって取付部材が被取付部材から外れるのを防止できる。請求項4に記載の本発明のクリップは、上記構成としたので、外力によって取付部材が被取付部材から外れるのを防止できる。請求項5に記載の本発明のクリップは、上記構成としたので、外力によって取付部材が被取付部材から外れるのを防止できる。次に、本発明のクリップの一実施形態を図1~図9に従って説明する。なお、図中矢印FRは車両前方方向を、矢印UPは車両上方方向を、矢印Wは車幅方向を示す。図2に示すように、取付部材の一例としてのスパッツ10は、車両のフロントタイヤ11を覆うフロントタイヤハウスのフェンダ内側に装着された被取付部材の一例としてのフェンダーライナー12の前方下部に、路面100と間隔を開けて取付けられている。なお、スパッツ10は、車両のリヤタイヤを覆うリヤタイヤハウスのフェンダ内側に装着されたフェンダーライナーに取付けてもよい。図1に示すように、スパッツ10はタイヤハウス内への空気の侵入を抑制する平板状の本体部14と、本体部14の上端に設けられた平板状の取付部16とを備えている。また、スパッツ10の本体部14は鉛直方向に延設されており、スパッツ10の取付部16は車体前方に向かって延設されている。フェンダーライナー12の取付部12Aは平板状となっており、フェンダーライナー12の取付部12Aの下面にスパッツ10の取付部16の上面が当接した状態で重なっている。また、フェンダーライナー12の取付部12Aとスパッツ10の取付部16とには、双方を貫通する取付孔18が形成されている。フェンダーライナー12の取付部12Aとスパッツ10の取付部16とに形成された取付孔18には、クリップ20が挿入されている。このクリップ20は、基体22と回転部材24とを備えている。基体図4に示すように、基体22は長方形の板状となっており、平面となっている上面がスパッツ10の取付部16の下面16Aに当接する当接部22Aとなっている。また、基体22の長手方向の一端22Bにおける幅方向図4の矢印W1方向の中央部には、係止部23が形成されている。この係止部23は、基体22の幅方向を長手方向とする矩形状の貫通孔26における、一端22B側の周縁部に形成されている。図3に示すように、基体22の係止部23は、基体22の当接部22Aから凹陥した位置に形成されている。図4に示すように、基体22の長手方向の中央部22Cから他端22Dに近づいた部位には、貫通孔30が形成されている。この貫通孔30は、基体22の長手方向を長手方向とする矩形状となっており、基体22の一端22B側となる貫通孔30の端部には拡幅された広幅部30Aが形成されている。また、貫通孔30の長手方向中間部の両縁30Bには、一対の軸受部32が形成されている。図9に示すように、基体22の軸受部32は、基体22の下方へ突出する爪部34と、爪部34と平行に突出され、爪部34より短い凸部36とを備えている。回転部材図5に示すように、回転部材24は長尺状となっており、長手方向中間部が挿通部40となっている。挿通部40には、左右一対の軸部42が突出形成されている。また、回転部材24の長手方向に沿った挿通部40を挟んだ一方には挟持部44が形成されている。なお、挟持部44の幅W2は挿通部40の幅W3に比べて広くなっており、挟持部44の挟持面44Aは平面となっている。一方、回転部材24の長手方向に沿った挿通部40を挟んだ他方は腕部46となっており、腕部46の幅W4は挿通部40の幅W3と等しくなっている。さらに、腕部46の先端には被係止部48が形成されている。図6に示すように、被係止部48は腕部46における上面46Aの先端に突出形成されており、上端に爪48Aが軸部42と反対方向へ向かって突出している。また、回転部材24の挟持部44と腕部46とは互い並行となっており、挿通部40は、挟持部44の一端と腕部46の一端とを傾斜状態で連結している。すなわち、腕部46に対する挿通部40の傾斜角度立ち上がり角度θ1θ1<90°と、挟持部44に対する挿通部40の傾斜角度立ち上がり角度θ2θ2<90°と、が等しくなっているθ1=θ2。軸部42は、挿通部40における腕部46側の端部に形成されており、軸部42は、回転部材24の長手方向中央より挟持部44に近い部位に設けられている。すなわち、回転部材24の長手方向中央P1を、被係止部48の爪48Aの中心P2と、挟持部44の中心P3との距離Lの中央とした場合に、軸部42の中心P4と被係止部48の爪48Aの中心P2との距離L1が、軸部42の中心P4と挟持部44の中心P3との距離L2より長くなっているL1>L2。図9に示すように、回転部材24の挿通部40は、基体22の貫通孔30に挿通されており、回転部材24の軸部42が、基体22の貫通孔30の両縁に設けられた軸受部32に回転可能に軸支されている。すなわち、回転部材24の軸部42が軸受部32の爪部34と凸部36とによって回転可能に挟持されている。なお、回転部材24の挿通部40を基体22の貫通孔30に挿通する場合には、回転部材24の軸部42が、貫通孔30の広幅部30Aを通過可能となっており、軸部42が、貫通孔30の広幅部30Aを通過した後、回転部材24を基体22に対して長手方向へスライドさせることで、回転部材24の軸部42を基体22の軸受部32に軸支できるようになっている。図7に示すように、回転部材24の被係止部48の爪48Aは、基体22の貫通孔26における周縁部に形成された係止部23に係止可能となっている。また、係止状態では、被係止部48が基体22の貫通孔26の内部に収納され、基体22から突出しないようになっている。さらに、回転部材24の被係止部48が、基体22の係止部23に係止されることで、図1及び図2に示すように、基体22の当接部22Aと、回転部材24の挟持部44の挟持面44Aとを、フェンダーライナー12の取付部12Aとスパッツ10の取付部16とを挟持した挟持状態に保持できるようになっている。作用効果次に本実施形態の作用を説明する。本実施形態では、図3に示すように、クリップ20の基体22の当接部22Aを、フェンダーライナー12の取付部12Aに重ねられたスパッツ10の取付部16の下面16Aに当接させると共に、フェンダーライナー12の取付部12Aとスパッツ10の取付部16とに形成した取付孔18と、クリップ20の基体22に形成された貫通孔30と、に通したクリップ20の回転部材24の挿通部40を、軸部42を中心に、回転部材24の挟持部44が基体22の当接部22Aに接近する方向図8の矢印A方向へ回転させる。これによって、図1及び図2に示すように、回転部材24の挟持部44と、基体22の当接部22Aとで、フェンダーライナー12の取付部12Aとスパッツ10の取付部16とを挟持する。また、図7に示すように、回転部材24の腕部46の先端に形成された被係止部48の爪48Aが基体22の貫通孔26における周縁部に形成された係止部23に係止されることで、クリップ20を挟持状態に保持する。これにより、クリップ20によって、スパッツ10がフェンダーライナー12に取付けられる。このため、本実施形態のクリップ20では、組付作業時に、ボルトにナットを締め付ける工程が必要なくなり、組付作業性が向上する。また、部品点数も低減できる。また、本実施形態では、クリップ20における回転部材24の挟持部44が、回転部材24を回転させるための操作部となっている。このため、組付作業時の操作力図7の矢印F1が挟持部44に直接作用する。この結果、組付作業時に挟持部44を確実にフェンダーライナー12の取付部12Aに当接させることができ、組付作業性がさらに向上る。また、本実施形態では、クリップ20における回転部材24の被係止部48の爪48Aが、基体22の係止部23に係止された係止状態では、被係止部48が基体22の貫通孔26の内部に収納され、基体22から突出しない。このため、車両走行中等に他部材が回転部材24に当たるのを防止できる。この結果、外力によってスパッツ10がフェンダーライナー12の取付部12Aから外れるのを防止できる。また、本実施形態では、クリップ20における回転部材24の長手方向の一方の端部に被係止部48が設けられており、回転部材24の長手方向の他方の端部に挟持部44が設けられている。このため、回転部材24の挟持部44と基体22の当接部22Aとで、フェンダーライナー12とスパッツ10とを挟持する部位から離間した位置で、回転部材24の被係止部48が基体22の係止部23に係止される。このため、回転部材24の被係止部48が基体22の係止部23に係止される部位を、外力が作用し難い部位、例えば、車両走行中に、スパッツ10の本体部14に当たり跳ね返った小石等が当たり難い本体部14から離れた部位に設定することができる。この結果、外力によって、回転部材24の被係止部48と基体22の係止部23との係止状態が解除され、スパッツ10がフェンダーライナー12から外れるのを防止できる。また、本実施形態では、図6に示すように、クリップ20における軸部42が回転部材24の長手方向中央P1より挟持部44に近い部位に設けられている。このため、回転部材24の長手方向中央P1を、被係止部48の爪48Aの中心P2と、挟持部44の中心P3との距離Lの中央とした場合に、軸部42の中心P4と被係止部48の爪48Aの中心P2との距離L1が、軸部42の中心P4と挟持部44の中心P3との距離L2より長くなっているL1>L2。この結果、回転部材24の被係止部48と基体22の係止部23との係止力に対して、挟持部44に発生する挟持力を増幅できる。このため、外力によって、回転部材24の被係止部48と基体22の係止部23との係止状態を解除され難くすることができ、スパッツ10がフェンダーライナー12から外れるのを防止できる。その他の実施形態以上に於いては、本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかである。例えば、上記実施形態では、クリップ20における基体22の当接部22Aをスパッツ10の取付部16の下面16Aに当接させ、回転部材24の挟持部44をフェンダーライナー12の取付部12Aの上面に当接させたが、これに代えて、クリップ20における基体22の当接部22Aをフェンダーライナー12の取付部12Aの上面に当接させ、回転部材24の挟持部44をスパッツ10の取付部16の下面に当接させてもよい。また、上記各実施形態では、取付部材の一例としてのスパッツ10を被取付部材の一例としてのフェンダーライナー12に取付る構成に本発明のクリップ20を適用したが、これに代えて、フェンダーライナー以外の被取付部材に、スパッツ以外の取付部材を取付けるクリップに本発明を適用してもよい。