地熱発電所に近接する上池とマグマだまりが形成された地下深部との間に開削された地下空洞と、前記上池と前記地下空洞との間に配設された水車と、前記水車の回転を利用して発電する水車発電機と、前記上池から前記水車に水を供給する水圧管と、前記水車から前記地下空洞に水を供給する放水管と、前記地下空洞から前記マグマだまりに水を供給する水下降用配管と、前記マグマだまりにより発生する蒸気を前記地熱発電所に供給する水蒸気上昇用配管と、前記地熱発電所に設けられ、前記水蒸気上昇用配管から供給される蒸気を熱源として駆動する蒸気タービンと、前記蒸気タービンの回転を利用して発電する地熱発電機と、を具備することを特徴とする地熱発電兼用水力発電システム。地熱発電所に近接する上池から地下の水車に水圧管によって水を供給する工程と、水車発電機が前記水車の回転を利用して発電する工程と、前記水車から前記水車とマグマだまりが形成された地下深部との間に開削された地下空洞に放水管によって水を供給する工程と、前記地下空洞から前記マグマだまりに水下降用配管によって水を供給する工程と、前記マグマだまりにより発生する蒸気を水蒸気上昇用配管によって前記地熱発電所に供給する工程と、前記水蒸気上昇用配管から供給される蒸気を熱源として前記地熱発電所の蒸気タービンが駆動する工程と、前記地熱発電所の地熱発電機が前記蒸気タービンの回転を利用して発電する工程と、を具備することを特徴とする発電方法。しかし、海水揚水発電システムでは、夜間の余剰電力により水をくみ上げる必要がある。また、夜間に余剰電力を使用することにより電力の生産効率が低下してしまう。さらに、海水揚水発電システムは、海水を利用するため、土壌の塩害の恐れがある。また、塩害により生態系に影響を与える恐れがある。一方、水力発電システムでは、標高の高い場所に上池を設ける必要があり、立地地点が限られている。本発明が解決しようとする課題は、電力の生産効率を向上させることにある。実施形態の地熱発電兼用水力発電システムは、地熱発電所に近接する上池とマグマだまりが形成された地下深部との間に開削された地下空洞と、前記上池と前記地下空洞との間に配設された水車と、前記水車の回転を利用して発電する水車発電機と、前記上池から前記水車に水を供給する水圧管と、前記水車から前記地下空洞に水を供給する放水管と、前記地下空洞から前記マグマだまりに水を供給する水下降用配管と、前記マグマだまりにより発生する蒸気を前記地熱発電所に供給する水蒸気上昇用配管と、前記地熱発電所に設けられ、前記水蒸気上昇用配管から供給される蒸気を熱源として駆動する蒸気タービンと、前記蒸気タービンの回転を利用して発電する地熱発電機と、を具備することを特徴とする。また、実施形態の発電方法は、地熱発電所に近接する上池から地下の水車に水圧管によって水を供給する工程と、水車発電機が前記水車の回転を利用して発電する工程と、前記水車から前記水車とマグマだまりが形成された地下深部との間に開削された地下空洞に放水管によって水を供給する工程と、前記地下空洞から前記マグマだまりに水下降用配管によって水を供給する工程と、前記マグマだまりにより発生する蒸気を水蒸気上昇用配管によって前記地熱発電所に供給する工程と、前記水蒸気上昇用配管から供給される蒸気を熱源として前記地熱発電所の蒸気タービンが駆動する工程と、前記地熱発電所の地熱発電機が前記蒸気タービンの回転を利用して発電する工程と、を具備することを特徴とする。本発明によれば、電力の生産効率を向上させることができる。以下、本発明に係る地熱発電兼用水力発電システムの実施形態について、図面を参照して説明する。ここで、互いに同一または類似の部分には共通の符号を付して、重複説明は省略する。図1は、本実施形態に係る地熱発電兼用水力発電システムの構成を示す概略立断面図である。本実施形態に係る地熱発電兼用水力発電システムは、上池2と、マグマだまり6と、地熱貯留層7と、水蒸気上昇用配管8と、蒸気タービン9と、地熱発電所10と、地下空洞11と、水圧管12と、水車発電機13と、水車14と、放水管15と、水下降用配管16と、汽水分離器21と、復水器22と、地熱発電機23とを具備している。本実施形態に係る地熱発電兼用水力発電システムは、水力発電システムと地熱発電システムとを兼用させるシステムである。まず、地熱発電システムについて説明する。地熱発電システムは、マグマだまり6、地熱貯留層7、水蒸気上昇用配管8、蒸気タービン9、地熱発電所10、汽水分離器21、復水器22および地熱発電機23により実現する。火山や天然の噴気孔、温泉および変質岩などがある地域は地熱地帯と呼ばれる。この地熱地帯の深さ数kmの地下深部には、その温度が1000°C前後であるマグマだまり6が形成されていることがある。その場合、地中に浸透した雨水などがマグマだまり6によって加熱されて、マグマだまり6上に地熱貯留層7が形成される。マグマだまり6により水が蒸気化されて水蒸気32が発生する。その水蒸気32は、マグマだまり6上に形成された地熱貯留層7に蓄えられる。地熱発電所10内には蒸気タービン9、汽水分離器21、復水器22および地熱発電機23が設けられている。水蒸気上昇用配管8は、その一端が地熱貯留層7に設けられ、その他端が地熱発電所10に設けられている。この水蒸気上昇用配管8は、地熱貯留層7に蓄えられた水蒸気32を地熱発電所10内の汽水分離器21に供給するものである。汽水分離器21は、水蒸気上昇用配管8から供給される水蒸気32を蒸気33と水31とに分離する。汽水分離器21は、上記蒸気33を蒸気タービン9に供給し、上記水31を地中に還元する。蒸気タービン9は、汽水分離器21から供給される蒸気33を熱源として駆動する。地熱発電機23は、蒸気タービン9と連結している。この地熱発電機23は、蒸気タービン9の回転を利用して発電する。復水器22は、蒸気タービン9に用いられた蒸気33を復水し、その水31を地熱発電所10に近接する上池2に供給する。次に、水力発電システムについて説明する。水力発電システムは、上池2、地下空洞11、水圧管12、水車発電機13、水車14、放水管15および水下降用配管16により実現する。本実施形態では、地熱発電所10に近接する河川または湖などの水源を上池2とする。また、本実施形態では、上池2とマグマだまり6が形成された地下深部との間に地下空洞11を形成開削する。水車14は、上池2と地下空洞11との間の地下室1に配設されている。この水車14は、上位から下位に落ちる水により回転する。水車発電機13は、地下室1に配設され、水車14と連結している。この水車発電機13は、水車14の回転を利用して発電する。水圧管12は、一端が上池2に設けられ、他端が水車14の入口に設けられている。この水圧管12は、上池2から水車14に水31を供給する。放水管15は、一端が水車14の出口に設けられ、他端が地下空洞11に設けられている。この放水管15は、水車14から地下空洞11に水31を供給するものである。水下降用配管16は、一端が地下空洞11に設けられ、他端が地下深部に設けられている。この水下降用配管16は、地下空洞11からマグマだまり6に水31を供給するものである。次に、本実施形態に係る地熱発電兼用水力発電システムの動作発電方法について図1を用いて説明する。まず、水圧管12によって、上池2から水車14に水31が供給される。このとき、水車発電機13が水車14の回転を利用して発電する。次に、放水管15によって、水車14から地下空洞11に水31が供給される。次に、水下降用配管16によって、地下空洞11からマグマだまり6に水31が供給される。このとき、マグマだまり6により水31が蒸気化されて水蒸気32が発生する。次に、水蒸気上昇用配管8によって、上記水蒸気32が地熱発電所10内の汽水分離器21に供給される。汽水分離器21は、水蒸気上昇用配管8から供給される水蒸気32を蒸気33と水31とに分離し、その蒸気33を蒸気タービン9に供給し、その水31を地中に供給する。蒸気タービン9は、汽水分離器21から供給される蒸気33を利用して発電する。復水器22は、蒸気タービン9に用いられた蒸気33を冷却水などにより水31に復元し、その水31を上池2に供給する。本実施形態に係る地熱発電兼用水力発電システムでは、水力発電システム上池2、地下空洞11、水圧管12、水車発電機13、水車14、放水管15、水下降用配管16において、水源の上池2から地下空洞11に落ちる水31により水車14が回転し、水車発電機13が水車14の回転を利用して発電することにより電力を生産する。さらに、地熱発電システムマグマだまり6、地熱貯留層7、水蒸気上昇用配管8、蒸気タービン9、地熱発電所10、汽水分離器21、復水器22、地熱発電機23において、マグマだまり6により水31が蒸気化された水蒸気32が地熱貯留層7に蓄積され、その水蒸気32の上昇を利用して蒸気33により蒸気タービン9が回転し、地熱発電機23が蒸気タービン9の回転を利用して発電することにより電力を生産する。このように、本実施形態に係る地熱発電兼用水力発電システムによれば、水力発電システムと地熱発電システムとを兼用させることにより、電力の生産効率を向上させることができる。その結果、水力発電システムと地熱発電システムとを兼用させるシステムにより生産される電力量は、水力発電システムのみ、または、地熱発電システムのみの単独のシステムにより生産される電力量に比べて大幅に増加する。また、本実施形態に係る地熱発電兼用水力発電システムによれば、水31および蒸気33により発電するため、土壌の塩害の恐れがなく、塩害により生態系に影響を与える恐れもない。なお、本実施形態に係る地熱発電兼用水力発電システムでは、汽水分離器21は、水31を地中に還元しているが、これに限定されない。汽水分離器21は、水31を上池2に供給してもよい。また、本実施形態に係る地熱発電兼用水力発電システムでは、地熱発電所10に近接する河川または湖などの水源を上池2としてもよいが、これに限定されない。たとえば、地熱発電所10に水源が近接していない場合、地熱発電所10の近くに人工的に貯水槽を形成し、その貯水槽を上池2としてもよい。[他の実施形態]以上、本発明の一実施形態を説明したが、この実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。この新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更することができる。この実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。