長手方向と主たる清掃方向である短幅方向とを有する払拭体把持部にジョイント部を介してハンドル部を接続し、払拭体を前記払拭体把持部の底面に把持させるようにした清掃用保持具において、前記ジョイント部は、前記払拭体把持部に装着されて前記ハンドル部を清掃方向に回動する下段側ジョイント部と、前記下段側ジョイント部から延出される突部に接続されて前記ハンドル部を長手方向に回動する上段側ジョイント部から構成され、前記上段側ジョイント部は、前記突部と、前記突部を外嵌状に狭持する2個の軸受片を有する軸受部と、前記軸受片と前記突部の間に狭着される押え部材とを副軸体の挿通により軸支して構成され、前記副軸体の外周で少なくとも前記突部の挿通孔を充填するように捩り用弾性体を外嵌し、前記ハンドル部を軸の周りに捩ると前記捩り用弾性体の弾性変形により弾性力を受けながら前記軸受片が前記突部を押圧して捩り回転モーメントを発生させ、前記捩り回転モーメントにより前記払拭体把持部を回動させることを特徴とする捩り回動型清掃用保持具。前記軸受片と前記押え部材の間には前記軸受片を捩り回動可能にする対面間隙が形成される請求項1に記載の捩り回動型清掃用保持具。前記軸受片に対面する前記押え部材の表面が傾斜面を有するように形成され、前記傾斜面は径方向外方に従って対面間隔を増大させるように形成されて、前記対面間隙が構成される請求項2に記載の捩り回動型清掃用保持具。前記押え部材に対面する前記軸受片の表面が傾斜面を有するように形成され、前記傾斜面は径方向外方に従って対面間隔を増大させるように形成されて、前記対面間隙が構成される請求項2に記載の捩り回動型清掃用保持具。前記押え部材には球孤状凸面を有する球孤状突部が形成され、前記軸受片には凹面を有する凹部が形成され、前記球孤状凸面と前記凹面とが摺動するように前記押え部材と前記軸受片とが配置されて、前記軸受片を捩り回動可能にする請求項1又は2に記載の捩り回動型清掃用保持具。前記球孤状突部は前記押え部材の中央に形成され、前記凹部は前記軸受片の中央に形成され、前記軸受片と前記押え部材の間で且つ周辺領域には前記軸受片を捩り回動可能にする対面間隙が形成される請求項5に記載の捩り回動型清掃用保持具。前記捩り用弾性体が前記押え部材の通孔にも挿入されている請求項1~6のいずれかに記載の捩り回動型清掃用保持具。前記捩り用弾性体が管状弾性体、輪状弾性体、片状弾性体、粒状弾性体を含む弾性体から選択される請求項1~7のいずれかに記載の捩り回動型清掃用保持具。前記払拭体把持部の前記底面を前記長手方向に沿って長手方向山型に形成し、前記長手方向山型は、前記ジョイント部の位置で長手方向山頂部を有し、且つ前記長手方向の両端部に向かって低くなる長手方向山裾部を有する請求項1~8のいずれかに記載の捩り回動型清掃用保持具。前記長手方向山型は、前記長手方向全長に亘って湾曲線となる湾曲状に形成される請求項9に記載の捩り回動型清掃用保持具。前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が頂点をなし、前記長手方向山裾部が前記頂点から傾斜直線となる三角状に形成される請求項9に記載の捩り回動型清掃用保持具。前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が平坦線をなし、前記長手方向山裾部が前記平坦線の両端から湾曲線となる中央平坦左右湾曲状に形成される請求項9に記載の捩り回動型清掃用保持具。前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が平坦線をなし、前記長手方向山裾部が前記平坦線の両端から傾斜直線となる台形状に形成される請求項9に記載の捩り回動型清掃用保持具。前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が平坦線をなし、前記長手方向山裾部が前記平坦線の両端から階段線となる中央平坦左右階段状に形成される請求項9に記載の捩り回動型清掃用保持具。前記払拭体把持部の前記底面を前記清掃方向に沿って清掃方向平坦型に形成した請求項1~14いずれかに記載の捩り回動型清掃用保持具。前記払拭体把持部の前記底面を前記清掃方向に沿って清掃方向山型に形成し、前記清掃方向山型は、前記ハンドル部の位置で清掃方向山頂部を有し、且つ前記清掃方向の両端部に向かって低くなる清掃方向山裾部を有する請求項1~14いずれかに記載の捩り回動型清掃用保持具。前記清掃方向に形成された前記清掃方向山型が三角状、中央平坦左右湾曲状、台形状、中央平坦左右階段状又は湾曲状のいずれか一つである請求項16に記載の捩り回動型清掃用保持具。請求項1~17のいずれか一つの捩り回動型清掃用保持具の払拭体把持部に払拭体を把持させたことを特徴とする清掃用具。前記払拭体がパイルモップ、スポンジ体、ブラシ体、払拭布、払拭紙のいずれかである請求項18に記載の清掃用具。図28に示した拭き掃除具100では、前述のように、ジョイント部104により操作ハンドル106を傾斜させ、ハンドル床面角度θを自在に変化させることができる。例えば、図示の如く、清掃方向の後方側に操作ハンドル106を傾斜させて、清掃方向の前方側へと操作ハンドルを押し進めると、前方ゴミ110aを前縁部108aにより掃き取ることが可能である。しかしながら、この状態で、基台部102を床面に対し矢印s方向に水平回転させるため、矢印のハンドル捩り方向rに操作ハンドル106を捩ると、基台部102が矢印s方向に水平回転せずに、基台部102が反転軸mを支線として、矢印の基台部反転方向tに反転することが度々あった。特に、傾斜角θが小さくなると、前記反転現象が生起する傾向にある。即ち、次のような作用により基台部102が反転すると思料される。ジョイント部104における操作ハンドル106との接続部図示せずには、僅かな間隙所謂遊びが設けられている。この遊びの間隙内で操作ハンドルを捩っても、カタカタという振動音と振動の手感覚を受けるだけで、捩りモーメントは基台部102には伝達されない。換言すると、操作ハンドル106を捩ったとき、操作ハンドル106自体は僅かにハンドル捩り方向rに回転するが、前記遊びによる操作ハンドル106の僅かな回転幅内では、基台部102を基台部回転方向sに回動させる捩りモーメントが作用していない。前記遊びの僅かな回転を超えて操作ハンドル106を捩ると、操作ハンドル106から捩りモーメントが基台部102に急激に作用するため、力のベクトルは、比較的大きく、図28における清掃方向の前方から基台部102の長手方向に変化しようとする。よって、比較的大きな力が撃力的に作用し、基台部102が反転軸mを支線として基台部反転方向tに反転するように作用する場合があった。換言すれば、操作ハンドル106を捩っても、基台部102を基台部回転方向sに回動させる好適な偶力を作用させることが困難であった。また、モーメント距離の観点から説明すると、基台部102の長手方向に直交する方向が清掃方向であり、前縁部108aや後縁部108bの中央部は、回転軸である操作ハンドルから距離が近いためモーメント距離が短く、矢印s方向への水平回転モーメントは比較的小さい。他方、操作ハンドルから長手方向端縁までのモーメント距離は比較的長いから、矢印t方向への反転回転モーメントは比較的大きくなり、基台部102が反転し易い。従って、清掃用具の使用者が意図する方向に基台部102を水平回転させることが困難であった。更に、前記遊びが設けられていない場合には、ハンドル床面角度θを円滑に変化させることが困難になり、また、ジョイント部104に掛かる負荷が増大する結果、破損を引き起こし易く、清掃用具の寿命を短くする要因となる場合があった。図29に示したモップ130は、柄113が球継手を有するジョイント116を介してモップ本体131に取付けられている。このモップ本体131も図28と同様の理由で水平回転せずに反転する傾向にある。簡略に説明すると、柄113を捩り、モップ本体131を回転させる場合、同様に、柄113が球継手により所定角度だけ回転する。しかしながら、遊びを超えて、所定角度だけ回転すると、モップ本体131に捩り回転モーメントが急激に作用し、その力のベクトルは比較的大きく、撃力的に作用し、且つ清掃方向から長手方向に変化しようとしている。即ち、モップ本体131が回転する好適な偶力が作用しない。また、回転軸である操作ハンドルからの距離が長い長手方向端縁に作用する反転回転モーメントは大きく、基台部102が反転し易い。従って、モップ本体131を反転させる場合が多々あり、清掃用具の使用者が意図する方向、即ちモップ本体131を床面に対し水平回転させることが困難であるから、モップ130の操作性を低減させていた。従って、本発明は、操作性が良く、使用者が容易且つ自在に方向転換等を行うことが可能な清掃用保持具及びこれを用いた清掃用具を提供することを第1の目的とし、清掃用保持具に把持される払拭体を高効率に使用でき、払拭体の交換期間を長期にして長寿命化を達成できる清掃用保持具及びこれを用いた清掃用具を提供することを第2の目的としている。本発明は上記課題を解決するためになされたものであり、本発明の第1形態は、長手方向と主たる清掃方向である短幅方向とを有する払拭体把持部にジョイント部を介してハンドル部を接続し、払拭体を前記払拭体把持部の底面に把持させるようにした清掃用保持具において、前記ジョイント部は、前記払拭体把持部に装着されて前記ハンドル部を清掃方向に回動する下段側ジョイント部と、前記下段側ジョイント部から延出される突部に接続されて前記ハンドル部を長手方向に回動する上段側ジョイント部から構成され、前記上段側ジョイント部は、前記突部と、前記突部を外嵌状に狭持する2個の軸受片を有する軸受部と、前記軸受片と前記突部の間に狭着される押え部材とを副軸体の挿通により軸支して構成され、前記副軸体の外周で少なくとも前記突部の挿通孔を充填するように捩り用弾性体を外嵌し、前記ハンドル部を軸の周りに捩ると前記捩り用弾性体の弾性変形により弾性力を受けながら前記軸受片が前記突部を押圧して捩り回転モーメントを発生させ、前記捩り回転モーメントにより前記払拭体把持部を回動させることを特徴とする捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第2形態は、前記軸受片と前記押え部材の間には前記軸受片を捩り回動可能にする対面間隙が形成される捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第3形態は、前記軸受片に対面する前記押え部材の表面が傾斜面を有するように形成され、前記傾斜面は径方向外方に従って対面間隔を増大させるように形成されて、前記対面間隙が構成される捩り回動型清掃用保持具である。本発明の4形態は、前記押え部材に対面する前記軸受片の表面が傾斜面を有するように形成され、前記傾斜面は径方向外方に従って対面間隔を増大させるように形成されて、前記対面間隙が構成される捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第5形態は、前記押え部材には球孤状凸面を有する球孤状突部が形成され、前記軸受片には凹面を有する凹部が形成され、前記球孤状凸面と前記凹面とが摺動するように前記押え部材と前記軸受片とが配置されて、前記軸受片を捩り回動可能にする捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第6形態は、前記球孤状突部は前記押え部材の中央に形成され、前記凹部は前記軸受片の中央に形成され、前記軸受片と前記押え部材の間で且つ周辺領域には前記軸受片を捩り回動可能にする対面間隙が形成される捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第7形態は、前記捩り用弾性体が前記押え部材の通孔にも挿入されている捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第8形態は、前記捩り用弾性体が管状弾性体、輪状弾性体、片状弾性体、粒状弾性体を含む弾性体から選択される捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第9形態は、前記払拭体把持部の前記底面を前記長手方向に沿って長手方向山型に形成し、前記長手方向山型は、前記ジョイント部の位置で長手方向山頂部を有し、且つ前記長手方向の両端部に向かって低くなる長手方向山裾部を有する捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第10形態は、前記長手方向山型は、前記長手方向全長に亘って湾曲線となる湾曲状に形成される捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第11形態は、前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が頂点をなし、前記長手方向山裾部が前記頂点から傾斜直線となる三角状に形成される捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第12形態は、前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が平坦線をなし、前記長手方向山裾部が前記平坦線の両端から湾曲線となる中央平坦左右湾曲状に形成される捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第13形態は、前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が平坦線をなし、前記長手方向山裾部が前記平坦線の両端から傾斜直線となる台形状に形成される捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第14形態は、前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が平坦線をなし、前記長手方向山裾部が前記平坦線の両端から階段線となる中央平坦左右階段状に形成される捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第15形態は、前記払拭体把持部の前記底面を前記清掃方向に沿って清掃方向平坦型に形成した捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第16形態は、前記払拭体把持部の前記底面を前記清掃方向に沿って清掃方向山型に形成し、前記清掃方向山型は、前記ハンドル部の位置で清掃方向山頂部を有し、且つ前記清掃方向の両端部に向かって低くなる清掃方向山裾部を有する捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第17形態は、前記清掃方向に形成された前記清掃方向山型が三角状、中央平坦左右湾曲状、台形状、中央平坦左右階段状又は湾曲状のいずれか一つである捩り回動型清掃用保持具である。本発明の第18形態は、第1形態~第17形態のいずれか一つの捩り回動型清掃用保持具の払拭体把持部に払拭体を把持させた清掃用具である。本発明の第19形態は、前記払拭体がパイルモップ、スポンジ体、ブラシ体、払拭布、払拭紙のいずれかである清掃用具である。本発明の第1形態によれば、前記ジョイント部は、前記払拭体把持部に装着されて前記ハンドル部を清掃方向に回動する下段側ジョイント部と、前記下段側ジョイント部から延出される突部に接続されて前記ハンドル部を長手方向に回動する上段側ジョイント部から構成されるから、ハンドル部に手動で作用する捩り力は、直接的に上段側ジョイント部に作用し、更に下段側ジョイント部へと連動的に作用し、下段側ジョイント部から払拭体把持部に捩り回転モーメントを付与して、払拭体把持部を円滑に床面に対し水平回転させ、払拭体把持部の方向転換を容易に行うことができる。また、前記上段側ジョイント部は、前記突部と、前記突部を外嵌状に狭持する2個の軸受片を有する軸受部と、前記軸受片と前記突部の間に狭着される押え部材とを副軸体の挿通により軸支して構成され、換言すれば、前記上段側ジョイント部は長手方向に前記ハンドル部を回動する長手方向回動用ジョイント部であるから、前記捩り回転モーメントにより長手方向に対し略垂直な清掃方向に、より好適な偶力を作用させることができ、より確実に前記払拭体把持部を回動させることができる。即ち、前記ハンドル部を捩ったとき、前記軸受片が前記突部を押圧し、この押圧力が偶力になって前記捩り回転モーメントを発生させるから、前記偶力は長手方向に略垂直な清掃方向に作用して、前記払拭体把持部を床面に対し水平回動させる。前記長手方向に前記ハンドル部が回動することは、前記軸受片の表面又は前記突部の表面が長手方向に平行又は略平行に設けられることを意味しており、押圧力は長手方向に略垂直な清掃方向に作用する。即ち、前記払拭体把持部の長手方向にある両端に偶力が作用するような運動が起こり難くなり、前記払拭体把持部が安定に床面に対し水平回転することを可能にする。従って、より操作性が良く、使用者が自在に比較的簡単に清掃用具の方向転換等を行うことができる。更に、前記副軸体の外周で少なくとも前記突部の挿通孔を充填するように捩り用弾性体を外嵌し、前記ハンドル部を軸の周りに捩ると前記捩り用弾性体の弾性変形により弾性力を受けながら前記軸受片が前記突部を押圧して捩り回転モーメントを発生させ、弾力化された捩り回転モーメントにより前記払拭体把持部を床面に対し容易に水平回動させることができる。詳細には、前記軸受片の副軸用孔と前記押え部材の通孔と前記突部の挿通孔に副軸体を挿入して前記軸受片と前記押え部材と前記突部が軸支され、前記副軸体の外周に捩り用弾性体を外嵌して前記突部の挿通孔に挿入させるから、前記捩りモーメントを作用させるときに前記突部により前記捩り用弾性体が変形して、前記捩りに弾力性を付与し、前記上段側ジョイント部の耐久性を向上させ、長寿命化を図ると共に、前記ハンドルによる清掃用保持具の操作性を向上させることができる。前記副軸体の外周に捩り用弾性体を外嵌して前記突部の挿通孔に挿入させるから、前記捩り回転モーメントを作用させるとき、前記捩り用弾性体が変形し、一部の力を吸収し、比較的硬い前記突部の挿入孔の内面が副軸体に圧接することがなく、耐久性を向上させることができる。換言すると、前記ハンドルを捩ったとき、前記軸受片に作用する力は捩り用弾性体により弾力抵抗を受けるから、前記軸受片が前記突部を十分に押圧するまでに、その一部が前記副軸体を介して前記捩り用弾性体に吸収される。従って、前記副軸体から前記突部に急激な力が作用せず、好適な捩り回転モーメントを発生させることができ、前記ハンドルによる清掃用保持具の操作性を向上させることができる。本発明の第2形態によれば、前記軸受片と前記押え部材の間には前記軸受片を捩り回動可能にする対面間隙が形成されるから、ハンドル部を捩ると前記軸受片は前記対面間隙により許容される角度だけ回動することができ、前記軸受片が前記押え部材に衝突すると回動は阻止される。更なる捩りは前記押え部材に対する押圧力となり、この押圧力が偶力となって捩り回転モーメントを発生させ、払拭体把持部を床面に対し水平回転させる。第1形態の捩り用弾性体が付加されている場合には、捩り用弾性体の弾性変形による弾力抵抗に抗しながら、前記軸受片が前記押え部材に衝突して回動が阻止されるから、捩り回転モーメントが緩慢過程の中で発生し、多重回の操作によっても部材を損傷させることなく効率的に捩り回転モーメントを生成することができる。換言すると、前記ハンドル部を軸の周りに捩ると前記対面間隙を埋めるように前記軸受片が前記突部を押圧して捩り回転モーメントを発生させる。前記対面間隙が、前記軸受片と前記押え部材の間に接触圧を緩和する形状に形成されると、その結果、両部材の衝突が緩和されるから、前記ハンドル部が捩られ、前記対面間隙に対応する回転をしてから、前記軸受片の表面が前記突部の表面を押圧することができる。換言すれば、前記対面間隙を埋めるように前記軸受片が前記突部を押圧するから、面積当たりの力は比較的弱くなり、衝撃が緩和され、安定して前記払拭体把持部を回動させることができる。また、前記捩り回転モーメントにより前記払拭体把持部に回動するためにより好適な偶力が作用するよう前記対面間隙を設定することができる。従って、操作性が良く、使用者が自在に方向転換等を行うことが可能な清掃用保持具を提供することができる。前記軸受片と前記押え部材の間の対面間隙は、ハンドルの捩り操作で、前記軸受片と前記押え部材の接触圧を緩和する形状であれば良く、換言すれば前記軸受片と前記押え部材が一気に接触しない形状であればよい。例えば、前記軸受片の表面と前記押え部材の表面の対面間隔が相互に径方向外方に傾斜状、曲面状、多段状に開いてゆく形状や、前記軸受片表面又は/及び前記押え部材表面に粒子状突起を多数分散形成した形状がある。また、前記軸受片表面と前記押え部材表面対面間隔が平行でも、両表面間に柔軟材を充填して捩り時に柔軟材が潰れながら両表面間隔が変形する形状など種々の形状がある。つまり両表面が一気に衝突せずに順次接触する形状であれば良い。本発明の第3形態によれば、前記軸受片に対面する前記押え部材の表面が傾斜面を有するように形成され、前記傾斜面は径方向外方に従って対面間隔を増大させるように形成されて、前記対面間隙が傾斜間隙として構成される捩り回動型清掃用保持具が提供される。従って、前記対面間隙は対面間隙となり、前記押え部材を介して前記対面間隙を埋めるように前記軸受片が前記突部を押圧することができ、前記突部の表面に対して垂直又は略垂直な力がより効率的に作用し、捩り回転モーメントを発生させることができる。前述のように、押圧される前記突部の表面は、長手方向又は清掃方向に平行又は略平行であり、前記突部の表面に対して垂直又は略垂直な力を作用させれば、前記捩り回転モーメントは、前記払拭体把持部に対して、より好適な偶力を作用させることができる。従って、前記捩り回転モーメントより、前記払拭体把持部を安定に回動させることができる。更に、前記押え部材の表面が傾斜面を有し、前記傾斜面は径方向外方に従って対面間隔を増大させるように形成されるから、前記押え部材の形状を前記軸受片の形状に応じて、適宜に設計し成形することができ、好適な前記対面間隙を形成することができる。また、前記押え部材が損傷しても、比較的簡単に交換することができ、前記対面間隙を保持することができる。本発明の4形態によれば、前記押え部材に対面する前記軸受片の表面が傾斜面を有するように形成され、前記傾斜面は径方向外方に従って対面間隔を増大させるように形成されて、前記対面間隙が構成される捩り回動型清掃用保持具が提供される。従って、前記対面間隙が対面間隙になるから、比較的耐久性の良い傾斜面が形成され、長期間に亘って前記対面間隙を保持することができる。前記上段側ジョイント部において、前記軸受片は軸が嵌合される部材であり、前記軸受片を介して前記ハンドルと接続される。よって、前記軸受片は、比較的耐久性の良い材料から成形され、前記軸受片の表面に傾斜面が形成される場合、長期間に亘って好適な前記対面間隙を保持することができる。また、第4形態によれば、前記押え部材は、平坦な表面を有していても良く、均等に押圧を受けるため、比較的長寿命であり、低コストで製造することができる。本発明の第5形態によれば、前記押え部材には球孤状凸面を有する球孤状突部が形成され、前記軸受片には凹面を有する凹部が形成され、前記球孤状凸面と前記凹面とが摺動するように前記押え部材と前記軸受片とが配置されて、前記軸受片を捩り回動可能にする捩り回動型清掃用保持具が提供される。軸受片の凹面には押え部材の球孤状凸面が嵌入し、摺動範囲は制限されながらも、凹面と球孤状凸面とは恰もユニバーサルジョイントのように滑動自在に摺動することができる。つまり、左右の軸受片の凹面に対し、左右の押え部材の球孤状凸面が嵌入しているから、ハンドル部に捩り力が加えられたとき、左右の軸受片の捩り回動が安定且つ円滑に行われ、多重回の捩り操作によっても損傷のない捩り回動を実現できる。捩り回動は軸受片と押え部材とが当接するまで行われ、その当接によりその後の捩り力は偶力となって捩り回転モーメントを発生し、払拭体把持部を床面に対し安定に水平回転させることができる。本発明の第6形態によれば、前記球孤状突部は前記押え部材の中央に形成され、前記凹部は前記軸受片の中央に形成され、前記軸受片と前記押え部材の間で且つ周辺領域には前記軸受片を捩り回動可能にする対面間隙が形成される捩り回動型清掃用保持具である。この構成によれば、左右の押え部材中央の球孤状突部が、外側にある左右の軸受片中央の凹部に嵌入し、ハンドル部の捩り操作により、球孤状突部が凹部に摺接しながら回動し、回動と共に前記対面間隙が次第に狭くなり、軸受片周辺部が押え部材周辺部と当接すると対面間隙が埋まり、回動が阻止される。従って、回動範囲は対面間隙の幅に制限される。その当接によりその後の捩り力は偶力となって捩り回転モーメントを発生し、払拭体把持部を床面に対し安定に水平回転させることができる。本発明の第7形態によれば、前記捩り用弾性体が前記押え部材の通孔にも挿入されているから、前記上段側ジョイント部の耐久性をより向上させ、且つ、前記ハンドルによる清掃用保持具の操作性を更に向上させることができる。前記押え部材は、前記軸受片と前記突部の間に狭着されており、ハンドル部に捩り力を加えたとき、前記軸受片は、前記押え部材を介して前記突部を押圧する。従って、前記捩り用弾性体が前記押え部材の通孔にも挿入されることにより、押え部材と突部の両者が回動変移して捩り用弾性体を押圧し、捩り用弾性体を効率的に弾性変形させ、捩り過程に有効に弾力性を付与する。つまり、前記押え部材が前記突部に取付けられている場合、副軸体を介して作用する力が前記捩り用弾性体に効率的に吸収され、急激な力が作用することを抑制し、前記軸受片が前記押え部材を介して前記突部を押圧し、好適な捩り回転モーメントを発生させることができる。本発明の第8形態によれば、前記捩り用弾性体が管状弾性体、輪状弾性体、片状弾性体、粒状弾性体を含む弾性体から選択されるから、前記副軸体の形状や素材に応じて適宜に前記捩り用弾性体の形態を選択することができる。前記捩り用弾性体が管状弾性体の場合、前記副軸体の直径と長さや通孔の孔長に適した大きさの管状弾性体に前記副軸体を嵌合すれば良く、比較的容易に前記捩り用弾性体を取付けることができる。前記捩り用弾性体が輪状弾性体の場合、前記副軸体の直径と長さや通孔の孔長に応じて、複数の輪状弾性体に前記副軸体を嵌合すれば良く、前記輪状弾性体の数を調整することができる。片状弾性体や粒状弾性体でも、投入される粒数を調整することにより、捩り過程に効果的な弾力性を付与することができる。本発明の第9形態によれば、前記払拭体把持部の前記底面を前記長手方向に沿って長手方向山型に形成し、前記長手方向山型は、前記ジョイント部の位置で長手方向山頂部を有し、且つ前記長手方向の両端部に向かって低くなる長手方向山裾部を有するから、床面とは長手方向山頂部だけで接触する構成になり、床面からの摩擦抵抗が長手方向山頂部だけに作用し、摩擦抵抗の低減によって長手方向山頂部を中心として前記払拭体把持部を容易に床面に対し水平回転水平回動させることができる。従って、ハンドルの捩り操作により進行方向の転回が容易になり、清掃方向をより簡単に変更することができ、操作性を更に向上させることができる。前記長手方向山型は、前記ジョイント部の位置で長手方向山頂部を有し、両端部の方向に沿って低くなれば良く、払拭体の種類に応じて前記払拭体把持部の前記底面を種々の長手方向山型に形成することができる。また、前記払拭体把持部にパイル状払拭体を装着した場合には、長手方向山頂部で払拭体が床面と接触するだけであり、摩擦抵抗が極めて小さいから水平回転による転回が容易であるだけでなく、払拭体の無数のパイル先端は、長手方向全長に亘って床面と接触しており、床面の清掃が長手方向全長に亘って行える利点を有している。本発明の第10形態によれば、前記長手方向山型は、前記長手方向全長に亘って湾曲線となる湾曲状に形成されるから、より円滑に前記捩り回転モーメントにより前記払拭体把持部を回動させることができる。床面との接触点は湾曲頂点部になり、前記湾曲線に対する接線が被清掃面に相当するから、前記払拭体把持部の前記底面が床等の被清掃面に接する長手方向山頂部の面積が小さくなり、作用する摩擦力が低減するから、前記払拭体把持部をより円滑に回転回動させることができる。更に、前記底面が湾曲状である場合、前記長手方向に前記払拭体把持部が傾いても、比較的安定であり、接触位置が僅かに移動するだけであるため、好適な操作性を保持することができる。本発明の第11形態によれば、前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が頂点をなし、前記長手方向山裾部が前記頂点から傾斜直線となる三角状に形成されるから、比較的単純な形状を有し、容易に加工することができる。特に、長手方向山頂部が頂点であるから、床面との接触面積を急減でき払拭体把持部の転回時の摩擦抵抗を激減させることができる。また、前記払拭体把持部の製造コストを低減化することができる。本発明の第12形態によれば、前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が平坦線をなし、前記長手方向山裾部が前記平坦線の両端から湾曲線となる中央平坦左右湾曲状に形成されるから、中央が平坦性により前記払拭体把持部の安定性を向上させることができる。更に、前記平坦線の両端が湾曲状に形成されており、被清掃面と比較的安定に接触することができ、僅かに前記払拭体把持部が傾いても好適な操作性を保持することができる。また、前記平坦線部で床面と接触するから、転回時の摩擦抵抗が小さくなることは前述した通りである。本発明の第13形態によれば、前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が平坦線をなし、前記長手方向山裾部が前記平坦線の両端から傾斜直線となる台形状に形成されるから、好適な安定性を有し、且つ、比較的簡単に前記払拭体把持部の底面を加工することができる。更に、前記長手方向山頂部の面積は、平面状の底面に比べ小さく、比較的円滑に前記払拭体把持部を水平回転により転回させることができる。本発明の第14形態によれば、前記長手方向山型は、前記長手方向山頂部が平坦線をなし、前記長手方向山裾部が前記平坦線の両端から階段線となる中央平坦左右階段状に形成されるから、比較的簡単に前記長手方向山型を形成することができる。例えば、前記底面が鋳型等により一体形成される必要はなく、面積の異なる平板状部材を大きさの順に層状に重ねて形成することが可能である。また、階段線は2段以上あれば良く、前記長手方向山頂部が小さな面積を有していれば、摩擦を低減し、より円滑に前記払拭体把持部を回動させることができる。本発明の第15形態によれば、前記払拭体把持部の前記底面を前記清掃方向に沿って清掃方向平坦型に形成した捩り回動型清掃用保持具であるから、長手方向山頂部の小面積で床面と接する構造であり、床面からの摩擦抵抗が小さいから、ハンドルの捩り操作により払拭体把持部を床面に対し容易に水平回転させることができ、払拭体把持部の進行方向の転回を簡単に行うことができる。払拭体を前記払拭体把持部に装着した場合でも、長手方向山頂部でのみ払拭体は床面と強く接触するだけであり、払拭体が床面から受ける摩擦抵抗が少なくなり、払拭体を床面に対し容易に水平回転させて、払拭体の進行方向の転回を容易に行うことが可能になる。しかも、払拭体がパイル状払拭体の場合には、多数のパイルの先端が前記長手方向全長に亘って床面と接触するから、床面の清掃が長手方向全長に亘って行えると同時に、進行方向の転回が容易に行える利点を有する。本発明の第16形態によれば、前記払拭体把持部の前記底面を前記清掃方向に沿って清掃方向山型に形成し、前記清掃方向山型は、前記ハンドル部の位置で清掃方向山頂部を有し、且つ前記清掃方向の両端部に向かって低くなる清掃方向山裾部を有するから、払拭体把持部の床面に対する水平回転、即ち清掃方向の転回が一層容易になる。詳細に述べると、払拭体把持部は長手方向山型であると同時に清掃方向山型であるから、長手方向山頂部と清掃方向山頂部により形成された小面積だけで払拭体把持部が床面と接し、払拭体把持部を転回するときに受ける床面からの摩擦抵抗を極減でき、払拭体把持部の床面上での転回、即ち清掃方向の転回が極めて容易になる。しかも、前記払拭体把持部を清掃方向に前進又は後退させるときに、払拭体把持部の前縁と後縁のいずれか又は両方が被清掃面から浮いた状態のとき、その浮いた隙間から床面上の塵埃等を払拭体の中央付近に取り込み、払拭体の全面が汚れるまで交換せずに使用できる。従って、払拭体の清掃効率を上昇させるだけでなく、払拭体の交換期間を長期化できるから、払拭体の長寿命化を図ることができる。総じて、払拭体をより効率的に使用することが可能になる。本発明の第17形態によれば、前記清掃方向に形成された前記清掃方向山型が三角状、中央平坦左右湾曲状、台形状、中央平坦左右階段状又は湾曲状のいずれか一つであるから、払拭体の構造等に応じて、前記払拭体把持部の底面の形状を選択することができる。本発明の第18形態によれば、第1~第17の形態のいずれか一つの捩り回動型清掃用保持具の払拭体把持部に払拭体を把持させた清掃用具であるから、操作性が良く、使用者が自在に方向転換等を行うことが可能な清掃用具を提供することができる。本発明の第19形態によれば、前記払拭体がパイルモップ、スポンジ体、ブラシ体、払拭布、払拭紙のいずれかであるから、被清掃面の特性に応じて払拭体を選択することができる。例えば、前記払拭体がパイルモップである場合、前記払拭体把持部の底面の形状に左右されず、パイルモップが被清掃面に接触するから、平坦な床等の塵埃を捕集することができ、且つ、優れた操作性を有している。以下に、本発明に係る捩り回動型清掃用保持具及び清掃用具の実施形態を図面に従って詳細に説明する。図1は、本発明に係る長手方向山型の払拭体把持部を有した捩り回動型清掃用保持具の全体斜視図である。清掃用保持具1は、人手で押し引きされるハンドル部10と、ハンドル部10をx-x方向とy-y方向に回動させるジョイント部20と、図示しない払拭体を保持する払拭体把持部50から構成される。ジョイント部20は、ハンドル部10を清掃方向短幅方向であるx-x方向に回動する清掃方向回動用ジョイント部40と、ハンドル部10を非清掃方向長手方向であるy-y方向に回動する長手方向回動用ジョイント部30から構成されている。ここで、清掃方向とは前記ハンドル部10を押し引きする方向X-X方向であり、払拭体把持部50の短幅方向に一致し、非清掃方向とは前記清掃方向と直交するY-Y方向であり、前記払拭体把持部50の長手方向に一致し、以下では清掃方向X-X方向及び長手方向Y-Y方向という用語を主に使用する。清掃方向回動用ジョイント部40は、払拭体把持部50の把持部上部52の中央上面に固定された基板41と、基板41上に固定された一対の軸受部42、42と、これらの軸受部42、42に軸支された主軸体43と、主軸体43に一体に形成されて上方に突出している突部44から構成されている。長手方向回動用ジョイント部30は、一対の軸受片32、32をコ字状に連結したコ字型軸受部31からなり、前記一対の軸受片32、32により前記突部44を狭着するように前記コ字型軸受部31を前記突部44に架設し、副軸体33を軸受片32、突部44、軸受片32の孔に挿通して、清掃方向回動用ジョイント部40と長手方向回動用ジョイント部30が相互に回動自在に接続される。払拭体把持部50は、船型に形成された把持部下部54と把持部上部52から構成される。把持部下部54の外面は下部底面56からなり、把持部下部54を清掃方向、即ちX-X方向に投影した輪郭線以下、清掃方向投影輪郭線と称するは、長手方向山型に形成されている。この長手方向山型は、ジョイント部20の下方位置において最も高い長手方向山頂部58を有し、且つ前記長手方向の両端部57、57に向かって低くなる長手方向山裾部59、59を有している。この第1実施例では、長手方向山型は前記長手方向山頂部で頂点をなす湾曲線である。図2は、本発明に係る第1実施例のジョイント部20の組立分解斜視図である。図1では、長手方向回動用ジョイント部30は、一対の軸受片32、32をコ字状に連結したコ字型軸受部31から構成されると述べた。前記軸受片32は、副軸用孔32bを空けた環状部32aと、その上に連接されたL字状部32cと、更にその上に垂直面32eと半円柱面32fからなる半円柱部32dから構成される。前記環状部32aは押え部材35の押え板35aと当接する環状内面32gを有している。前記押え部材35は、前記環状内面32gに当接する押え板面35bを有する環状の押え板35aからなり、押え板35aには通孔直径dを有した通孔35cが穿孔されている。押え板面35bと反対面には、環状板35gとなる外縁環35eと内縁環35fを有するように環状突起35dが形成されている。前記押え板面35bは傘状の傾斜面に形成されているが、前記環状板35gは平面環状板に形成され、前記押え板面35bである傾斜面は環状板35gを除いて傾斜面に形成される。勿論、環状板35gを含めて押え板面35dの全面が傾斜面に形成されても良い。主軸体43の両端は、段差43b、43bを介して突軸部43c、43cが突設されている。主軸体43の主軸体胴部43aには突部44が突設されている。突部44の両面には、環状溝44aを間にして外環状突起44bと内環状突起44cが形成され、内環状突起44cの内側には、挿通孔直径Dを有した挿通孔44dが穿孔されている。前記押え部材35の環状突起35dは、前記環状溝44aに内入され、前記環状板35gは外環状突起44bに当接し、前記内縁環35fは内環状突起44cに当接するように構成されている。副軸体33の中央部には軸体胴部直径Dを有した軸体胴部33aが形成され、その両端には段差部33b、33bを介して突軸部33c、33cが縮径状に突設されている。捩り用弾性体34は、ゴムや柔軟性樹脂などの弾性材料から形成された弾性体直径d外側直径の環状体であり、その内面側には孔が形成されている。捩り用弾性体34は軸体胴部33aの外周に配置され、D≦dが成立し、捩り用弾性体34は挿通孔44dに挿入されるから、d≦Dが成立する。従って、D≦d≦Dが成立する。更に、副軸体33の軸体胴部33aは押え部材35の通孔35cに挿入されるから、d≧Dが成立する。図3は、第1実施例のジョイント部20の縦断面図である。図2の分解斜視図に示される各部材は、図3のように組み立てられる。軸受片32の環状内面32gは垂直面に形成されており、押え部材35の押え板面35bは径方向外方に行くに従って傾斜面に形成されている。従って、前記軸受片32と前記押え部材35との対面間隙はその径方向外方に従って対面間隔が増大する対面間隙36を有することになる。押え部材35の最外周の環状板35gが平面環状板の場合には、前記対面間隙36は中間領域までとなるが、それでも構わない。ハンドル部10に捩り力が加えられたときに、押え板面35bが環状内面32gに接触するように変形可能な対面間隙36が形成されておれば、十分である。前記対面間隙36は上下の左右位置に4個形成されており、前記変形がどの方向に生じても、変形可能に構成されている。また、突軸部33cは副軸用孔32bに挿入され、副軸体33の段差部33bが環状内面32gに当接して、副軸体33は副軸用孔32bから抜脱しないように構成される。捩り用弾性体34は押え部材35、35の間に位置し、通孔35cから外方に突出しないようにサイズ調整されている。更に、左右の半円柱部32d、32dは垂直面32e、32eが密着して円柱体となり、連結管11の連結管端部11bに挿入されて、上記組立体が相互に分解しないように構成される。連結管11の上部にはねじ部11aが形成され、ねじ部11aの連結管端部には、図示していないが、複数のスリットを介して撓み可能な複数の可撓片が形成されている。これらの可撓片の内側にハンドル13の端部が挿入され、締付管12を前記ねじ部11aに締め付けて、ハンドル13を連結管11に一体に連結固定する。ハンドル部10は、連結管11、締付管12、ハンドル13及びグリップ部14から構成される。図4は、第1実施例のジョイント部20の正面図である。払拭体把持部50の把持部上部52の上には基板41が固定されており、清掃方向回動用ジョイント部40の軸受部42は前記基板41と一体に形成されている。前述したように、前記軸受部42には主軸体43が軸支されており、ハンドル部10を清掃方向に回動することができる。押え部材35と軸受片32の環状部32aの間には4個の対面間隙36が図示の如く形成されている。長手方向回動用ジョイント部30の具体的構成は図3と同様であるから、その詳細は省略する。図5は、ハンドルを矢印a方向に捩ったときにおける第1実施例のジョイント部20の正面図とH-H線断面図である。5Aは矢印a方向への捩り時におけるジョイント部20の正面図である。ハンドル13を矢印a方向に捩ると連結管11も矢印a方向に一体に捩られる。その結果、軸受片32の環状部32aも矢印a方向に捩られ、環状部32aと押え部材35の間に形成される対面間隙36の内、右側の対面間隙36の対面間隙は狭くなり、逆に左側の対面間隙36の対面間隙は広くなる。5Bは5AのH-H線断面図であり、対面間隙36の構造変形が示されている。軸受片32の環状部32aが矢印a方向に捩られると、押え部材35の押え板面35bと軸受片32の環状内面32gが衝突するまで捩られることになり、軸受片32の環状部32aが僅かに捩り回転角度を有し、環状部32aと突部44との相対位置関係が図示のように傾斜する。即ち、右側下方の対面間隙36は狭まり、逆に左側下方の対面間隙36が広まる。次に、上記の捩り過程を詳細に述べる。ハンドル部10に捩り力を加える前の状態は図8に示されている。この状態では、捩り用弾性体34には全く力が作用せず、捩り用弾性体34は全く弾性変形していない。この状態から捩り力を矢印a方向に加えると、図3の状態から図5Bの状態にまで、捩り用弾性体34に力が作用し、捩り用弾性体34は弾性変形する。この弾性変形過程で、ハンドル部10への捩り回動に対し、弾性力による弾性抵抗が作用し、捩りに関する人の手動操作に捩り抵抗力が付勢される。従って、人は前記捩り抵抗力に抗しながら捩り力を加えることになり、ハンドルによる捩り操作が瞬時に作用せず、一定の時間をかけて緩慢に捩り力を加えることになる。捩り変形が緩和されて、捩り回転モーメントが緩慢に払拭体把持部に作用する。この結果、払拭体把持部の床面に対する水平回転が容易に生起し、払拭体把持部の進行方向の転換が確実に行うことができるようになった。従って、従来から方向転換時に良く発生していた払拭体把持部が床面から浮き上がって転倒するといった事態は皆無にまで低減できるようになった。また、従来からハンドル部の床面に対する傾斜角θが小さいほど前記転倒が生じ易かったが、本発明形態により傾斜角θが小さくても転倒を未然に防止することが可能になった。捩り用弾性体34が無い場合でも、軸受片32の環状内面32gと押え部材35の押え板面35bとの間に対面間隙が形成され、特にこの対面間隙が対面間隙36の場合には、前記捩り力を受けても対面間隙36を埋めるように捩り変形が生じ、対面間隙36の傾斜面で捩り力が抑制されるため、前記方向転換の容易性が増大する。この対面間隙36に加えて捩り用弾性体34を配置すると、前記捩り力に更に弾性抵抗力が付勢され、方向転換を一層容易に実現することができるようになった。図6は、ハンドルを矢印c方向に捩ったときにおける第1実施例のジョイント部20の正面図とI-I線断面図である。矢印c方向は矢印a方向と逆方向である。6Aは矢印c方向への捩り時におけるジョイント部20の正面図である。ハンドル13を矢印c方向に捩ると連結管11も矢印c方向に一体に捩られる。その結果、軸受片32の環状部32aも矢印c方向に捩られ、環状部32aと押え部材35の間に形成される対面間隙36の内、左側の対面間隙36の対面間隙は狭くなり、逆に右側の対面間隙36の対面間隙は広くなる。6Bは6AのI-I線断面図であり、対面間隙36の構造変形が示されている。軸受片32の環状部32aが矢印c方向に捩られると、押え部材35の押え板面35bと軸受片32の環状内面32gが衝突するまで捩られることになり、軸受片32の環状部32aが僅かに捩り回転角度を有し、環状部32aと突部44との相対位置関係が図示のように傾斜する。即ち、左側下方の対面間隙36は狭まり、逆に右側下方の対面間隙36が広まる。その結果、捩り力に基づく捩り回転モーメントが効果的に作用し、払拭体把持部50の床面に対する水平回転を容易に行うことができる。その詳細過程は図5Bで説明したので省略する。図7は、本発明に係るジョイント部の第2実施例d≧dの縦断面図である。本別実施例では、捩り用弾性体34の両端部が押え部材35の通孔35cに挿入されている点でのみ、図3と異なっている。これは、通孔直径dが弾性体直径dよりも大きい条件、即ちd≧dが成立する場合に、捩り用弾性体34の管長を長くすることによって成立する、この場合でも、図5及び図6で説明した捩り用弾性体34による弾性抵抗力が作用し、捩り力の円滑な伝達により捩り回転モーメントに基づいて払拭体把持部50の方向転換を容易に生起することができる。他の構成は図3と全く同様であるから、詳細説明を省略する。図8は、本発明の第3実施例におけるハンドル捩り時の縦断面図と横断面図である。8Aは本別実施例の縦断面図であり、8Bはハンドルを矢印a方向に捩ったときのジョイント部の横断面図、8Cはハンドルを矢印c方向に捩ったときのジョイント部の横断面図である。本別実施例では、押え部材35の押え板面35bを垂直面に形成し、軸受片32の環状内面32gを径方向外方に末広がりに形成することにより、対面間隙36を形成している。つまり、この対面間隙36の対面間隙は径方向外方に行くに従って大きくなるように設計されている。他の構成は図3と全く同様であるから、その詳細説明を省略する。この傾斜性により、図5及び図6と同様の作用が生起する。即ち、ハンドルの捩り操作により連結管11を矢印a方向に捩ると、環状内面32gが押え板面35bに接触するまで回転し、その結果8Bのように、右側下方の対面間隙36が狭まり、左側下方の対面間隙36は広がる。また逆に、連結管11を矢印c方向に捩ると、環状内面32gが押え板面35bに接触するまで回転し、その結果8Cのように、右側下方の対面間隙36が広がり、左側下方の対面間隙36は狭まる。この作用により、払拭体把持部50の方向転換が容易に行えることは前述した通りである。図9は、本発明の第4実施例におけるジョイント部20の組立斜視図である。9Aはジョイント部20の全体斜視図で、9Bは片側の軸受片32を取り外したジョイント部20の斜視図である。左右の軸受片32、32が接合してL字状部32c、32cによりコ字型軸受部が形成される。左右の軸受片32、32の間には、左右の押え部材35、35とその間に突部44が副軸体33により軸支されている。前記突部44は主軸体43と一体に突出形成され、前記主軸体43においては、主軸体胴部43aの両端に段差43b、43bを介して突軸部43c、43cが突設されている。押え部材35は周辺環状に形成された押え板35aと中央にある球孤状凸部35hからなる。球孤状凸部35hの表面は球孤状凸面35kに形成されている。通孔35cには副軸体33が挿通され、副軸体33の外周には管状の捩り用弾性体34が配置されている。他の符号は図2と同様であり、その作用効果も同様であるから、その説明を省略する。図10は、第4実施例のジョイント部20の縦断面図と横断面図である。10Aはジョイント部20の縦断面図で、10Bはジョイント部20の副軸体33の位置における横断面図である。図10において図3と同一の符号の部材は図3と作用効果が同一であるからここでは説明を省略し、図3と異なる部分を以下に説明する。左右の押え部材35は、環状板35gと環状突起35dと球孤状凸面35kを有する球孤状凸部35hから構成される。前記環状突起35dは突部44の環状溝44aに嵌合して一体化されている。軸受片32には凹部32hが形成され、少なくともその周辺内面は凹面32kに形成されている。左右の押え部材35、35の球孤状凸部35h、35hは左右の軸受片32、32の凹部32h、32hに嵌合し、球孤状凸面35kと凹面32kとは相互に当接して摺接部32jを形成している。球孤状凸面35kと凹面32kとは相互に摺接するように球孤状面に形成される。従って、球孤状凸部35hは凹部32hと相互にユニバーサルジョイント風に摺動自在に構成されている。また、押え部材35の環状板35gと軸受片32との間には対面間隙36が形成されている。従って、この対面間隙36はいわゆる遊び領域であり、軸受片32と押え部材35又は突部44とは前記対面間隙36の領域内を制限的に回動することができる。前記対面間隙36内での制限的回動を許容するように、球孤状凸部35hの寸法設計がなされており、球孤状凸部35hは凹部32hに対し摺接回動可能に構成されている。図11は、第4実施例のジョイント部20の正面図とP-P線断面図である。11Aはジョイント部20の正面図であり、11Bは11AのP-P線断面図である。11Aは図4に対応し、把持部上部52の上に基板41と主軸体43を軸支する軸受部42が配置されて清掃方向回動用ジョイント部40が構成されている。11Bは11AのP-P線断面図であり、10Bから突軸部43cと主軸体胴部43aを省略したものに対応する。11Bにおいて前記対面間隙36は左右及び上下に4箇所存在している。図12は、ハンドルを矢印a方向に捩ったときにおける第4実施例のジョイント部20の正面図とQ-Q線断面図であり、全体として図5に対応した図面である。12Aはハンドルを矢印a方向に捩ったときのジョイント部20の正面図である。ハンドル13を矢印a方向に捩ると連結管11も矢印a方向に一体に捩られる。その結果、軸受片32も矢印a方向に捩られ、右側の対面間隙36の対面間隔は狭くなり、逆に左側の対面間隙36の対面間隔は広くなる。12Bは12AのQ-Q線断面図であり、対面間隙36の構造変形が示されている。軸受片32が矢印a方向に捩られると、押え部材35が軸受片32と衝突するまで捩られることになり、軸受片32が僅かに捩り回転角度を有し、軸受片32と突部44との相対位置関係が図示のように傾斜する。即ち、右側下方及び左側上方の対面間隙36は狭まり、逆に左側下方及び右側上方の対面間隙36が広まる。次に、上記の捩り過程を詳細に述べる。ハンドル部、即ち連結管11に捩り力を加える前の状態は11Bに示されている。この状態では、捩り用弾性体34には全く力が作用せず、捩り用弾性体34は全く弾性変形していない。この状態から捩り力を矢印a方向に加えると、12Bにおいて球孤状凸面35kは凹面32k上を滑動しながら軸受片32は対面間隙36を埋めるように右回りに捩り回動し、軸受片32が押え部材35の環状板35gに衝突するまで回動する。この捩り回動過程で突部44及び押え板35の孔壁面が捩り用弾性体34を押圧し、捩り用弾性体34は12Bのように弾性変形する。従って、この弾性反力を受けながらハンドルを捩ることによって、捩り回転モーメントが払拭体把持部50に作用し、払拭体把持部50は床面に対し右回りに水平回転する。この水平回転により払拭体把持部50の進行方向を変化させることができる。進行方向の変化は、任意角度で行うことができ、捩り力の加え方により0度~180度まで自在に調整することができる。換言すると、捩り操作が弾性反力弾力を受けながら行われるから、水平回転が安定且つ円滑に行われ、多重回の捩り操作によっても損傷のない捩り回動を実現できる。捩り回動は軸受片と押え部材とが当接するまで行われ、その当接によりその後の捩り力は偶力となって捩り回転モーメントを発生し、払拭体把持部を床面に対し安定に水平回転させることができる。従って、従来から方向転換時に良く発生していた払拭体把持部が床面から浮き上がって転倒するといった事態は皆無にまで低減できるようになった。また、従来からハンドル部の床面に対する傾斜角θが小さいほど前記転倒が生じ易かったが、本発明形態により傾斜角θが小さくても転倒を未然に防止することが可能になった。図13は、ハンドルを矢印c方向に捩ったときにおける第4実施例のジョイント部20の正面図とR-R線断面図であり、全体として図6に対応した図面である。13Aはハンドルを矢印c方向に捩ったときのジョイント部20の正面図である。ハンドル13を矢印c方向に捩ると連結管11も矢印c方向に一体に捩られる。その結果、軸受片32も矢印c方向に捩られ、左側の対面間隙36の対面間隔は狭くなり、逆に右側の対面間隙36の対面間隔は広くなる。13Bは13AのR-R線断面図であり、対面間隙36の構造変形が示されている。軸受片32が矢印c方向に捩られると、押え部材35が軸受片32と衝突するまで捩られることになり、軸受片32が僅かに捩り回転角度を有し、軸受片32と突部44との相対位置関係が図示のように傾斜する。即ち、右側上方及び左側下方の対面間隙36は狭まり、逆に右側下方及び左側上方の対面間隙36が広まる。次に、上記の捩り過程を詳細に述べる。ハンドル部、即ち連結管11に捩り力を加える前の状態は11Bに示されている。この状態では、捩り用弾性体34には全く力が作用せず、捩り用弾性体34は全く弾性変形していない。この状態から捩り力を矢印c方向に加えると、13Bにおいて球孤状凸面35kは凹面32k上を滑動しながら軸受片32は対面間隙36を埋めるように左回りに捩り回動し、軸受片32が押え部材35の環状板35gに衝突するまで回動する。この捩り回動過程で突部44及び押え板35の孔壁面が捩り用弾性体34を押圧し、捩り用弾性体34は13Bのように弾性変形する。従って、この弾性反力を受けながらハンドルを捩ることによって、捩り回転モーメントが払拭体把持部50に作用し、払拭体把持部50は床面に対し左回りに水平回転する。この水平回転により払拭体把持部50の進行方向を変化させることができる。進行方向の変化は、任意角度で行うことができ、捩り力の加え方により0度~180度まで自在に調整することができる。換言すると、捩り操作が弾性反力弾力を受けながら行われるから、水平回転が安定且つ円滑に行われ、多重回の捩り操作によっても損傷のない捩り回動を実現できる。捩り回動は軸受片と押え部材とが当接するまで行われ、その当接によりその後の捩り力は偶力となって捩り回転モーメントを発生し、払拭体把持部を床面に対し安定に水平回転させることができる。従って、払拭体把持部が床面から浮き上がって転倒するといった事態は皆無にまで低減できるようになった。また、ハンドル部の床面に対する傾斜角θが小さくても払拭体把持部の転倒を防止することが可能になった。図14は、長手方向山型の輪郭線が湾曲状である第1実施例の捩り回動型清掃用保持具を示す図1のA-A線方向正面図である。図示されるように、清掃方向投影輪郭線、即ち長手方向山型は長手方向山頂部58で頂点となり、その左右に次第に低くなる長手方向山裾部59、59は全体として湾曲線を形成している。従って、清掃時に床面と接触するのは長手方向山頂部である湾曲頂点である。床面との接触面積は極めて小さいから、払拭体把持部50を床面に平行に水平回転させることが容易になる。その詳細は図12及び図13で説明する。図15は、図1のB-B線、C-C線及びD-D線断面図である。15Aは図1のB-B線断面図であり、払拭体把持部50の下部底面56が清掃方向平坦面62に形成されていることを示す。15Bは図1のC-C線断面図であり、前記下部底面56が清掃方向平坦面62に形成されていることを示す。また、15Cは図1のD-D線断面図であり、前記下部底面56が清掃方向平坦面62に形成されていることを示す。従って、図1の把持部下部54では、その長手方向山型は湾曲線を描き、清掃方向には平坦面である。従って、長手方向山頂部58は清掃方向投影輪郭線の頂点は一点でありながら、清掃方向には幅長を有している。いずれにしても、床面との接触面積は極めて小さいから、ハンドルの捩り操作による床面に対する水平回転動作は極めて容易に行える利点を有している。図16は、本発明に係る捩り回動型清掃用保持具にパイル状払拭体を装着した清掃用具の概略断面正面図である。払拭体70は、基布71の下面に多数のパイル72を形成したパイル状払拭体である。左右の払拭体端部73、73の内部には、払拭体把持部50の長手方向端部57、57が挿入されており、払拭体70が払拭体把持部50から抜脱しないように構成されている。本発明では、払拭体把持部50に払拭体70を装着した全体を清掃用具と称する。清掃時に、前記清掃用具を床面に接触させると、払拭体把持部50の長手方向山頂部58は床面と払拭体70を介して接触するが、その左右にある長手方向山裾部59、59は床面から浮いた状態にある。しかし、パイルは長さを有しているから、長手方向山裾部59、59の下側にあるパイルの少なくともパイル先端は床面に接した状態にあり、且つ長手方向山頂部の下側にあるパイルも床面に当然接触している。従って、清掃方向に前記清掃用具をハンドルを介して押し引きした場合には、長手方向全長にあるパイルにより床面は清掃される。更に、この状態でハンドル部10を捩り操作したとき、長手方向山頂部58は床面を押圧しているが、長手方向山裾部59、59は床面から浮いているから、長手方向山裾部59、59の床面との摩擦は殆ど無く、またパイル72が床面と接触していると言っても、その接触圧は小さい。つまり、床面から受ける摩擦力は長手方向山頂部58だけであり、ハンドル部10の捩り回転により清掃用具は簡単に床面に対し水平回転でき、清掃方向の方向転換を容易に行うことができる。図17は、本発明に係る捩り回動型清掃用保持具の払拭体把持部を床面に対し水平回動させるときのハンドル部の操作説明用斜視図である。図中、F-F線は床面を表し、G線は床面F-F線に平行な床平行線を表している。ハンドル部10が床平行線Gに対し傾斜角θだけ傾斜配置されているとする。このとき、ハンドル部10のグリップ部14を矢印a方向に捩ると、破線で示されたジョイント部20を介して、払拭体把持部50には矢印b方向の捩り回転モーメントが作用し、その結果、払拭体把持部50は矢印b方向に床面F-Fに対し水平回転する。本発明では、払拭体把持部50の長手方向山頂部58が床面と接触するだけであり、水平回転時に床面から受ける摩擦抵抗力は小さく、矢印b方向への水平回転は容易に行われる。また、図2~図13の諸図面で説明するように、本発明の弾力性捩り力を用いたジョイント部20を用いれば、傾斜角θが小さい場合にでも、ハンドル部10の捩り操作により、払拭体把持部50は矢印b方向に容易に水平回転することができる。図18は、図17の床面断面図であり、ハンドル部の操作説明用概略図である。払拭体把持部50の長手方向山頂部58は、床部75の床面Fと接触しているが、長手方向山裾部は床面Fとは接触していない。床平行線Gに対しハンドル部10を傾斜角θだけ傾斜させた状態で、グリップ部14を矢印a方向に捩ると、破線で示されたジョイント部20を介して、払拭体把持部50は矢印b方向に床面Fに対し水平回転する。勿論、グリップ部14を矢印aと逆方向に捩ると、払拭体把持部50は矢印bと逆方向に床面Fに対し水平回転することは当然である。前述したように、払拭体把持部50は長手方向山頂部58で床面に対し線接触しているだけであるから、水平回転時の摩擦抵抗力は小さく、水平回転を容易に生起させることができる。更に、本発明の弾力性捩り力を利用したジョイント部20を用いれば、傾斜角θが小さい場合にでも、ハンドル部10の捩り操作だけで、払拭体把持部50を矢印b方向に容易に水平回転させることができる。図19は、本発明に係る矩形平板型の払拭体把持部を有した捩り回動型清掃用保持具の斜視図である。図1と異なる点は、図19には、矩形平板型の払拭体把持部50が用いられていることである。従って、把持部上部52も払拭体下部54も矩形平板型に形成され、下部底面56は矩形平板面である。ジョイント部20を構成する清掃方向回動用ジョイント部40と長手方向回動用ジョイント部30は図1と全く同一の構成であるから、その詳細説明を省略し、矩形平板型に絞って説明する。矩形平板型に関しては特許文献1の図28と同様であるが、ジョイント部20の構成に本実施例の特徴がある。矩形平板型の払拭体把持部では、前述したように、下部底面56の全面が床面に接触するから、ハンドル部10に捩り力を加えたときに、床面からの摩擦抵抗力が大きくなり、捩り回転モーメントにより払拭体把持部50が転倒することが、図28の従来例ではしばしば生起していた。しかし、本実施例では、ジョイント部20を図3に示す構成としており、対面間隙36と捩り用弾性体34を配置しているから、捩り回転モーメントがゆっくり緩慢に払拭体把持部50に作用し、その結果、払拭体把持部50を床面に水平に回転させることが可能になり、図28の従来例ではしばしば発生した転倒現象を防止することに成功したものである。図20は、本発明に係る捩り回動型清掃用保持具の他の実施例で、各種の長手方向山型輪郭線を示した正面図である。20A~20Dの夫々は、長手方向山型清掃方向投影輪郭線が湾曲線である図9に対応しており、それ以外の図面符号は図2と同一であり、共通符号についての詳細は省略する。20Aは、払拭体把持部50の長手方向山型清掃方向投影輪郭線が三角状である清掃用保持具1の他の実施例である。長手方向山頂部58は三角形の頂点であり、左右の長手方向山裾部59、59は長手方向山頂部58から長手方向端部57、57に至る直線である。長手方向山頂部58は一点であるから、払拭体把持部50が床面に対し水平回転するときに、床面からの摩擦抵抗力が極減され、水平回転が容易になり、方向転換を容易に行える利点を有する。また、払拭体としてパイル状払拭体を装着すると、多数のパイルのパイル先端が床面と接触し、パイル先端が清掃用具を保持して清掃用具としての安定性を付与する。20Bは、払拭体把持部50の長手方向山型清掃方向投影輪郭線が中央平坦左右湾曲状である清掃用保持具1の他の実施例である。長手方向山頂部58は所定長さの中央平坦部であり、左右の長手方向山裾部59、59は前記中央平坦部の左右端部から長手方向端部57、57に至る湾曲線である。長手方向山頂部58は所定長さを有した中央平坦部であるから、平坦長を短くすることによって、払拭体把持部50が床面に対し水平回転するときに、床面からの摩擦抵抗力を小さく設定でき、水平回転が容易になるとともに、方向転換を容易に行える利点を有する。また、中央平坦左右湾曲状であるから、払拭体把持部50の床面からの高さが急激に変化せず、払拭体把持部50として安定性を有する。払拭体としてパイル状払拭体を装着すると、多数のパイルのパイル先端が床面と接触し、パイル先端が清掃用具を保持して清掃用具としての安定性を付与する。20Cは、払拭体把持部50の長手方向山型清掃方向投影輪郭線が中央平坦左右斜面状である清掃用保持具1の他の実施例である。長手方向山頂部58は所定長さの中央平坦部であり、左右の長手方向山裾部59、59は前記中央平坦部の左右端部から長手方向端部57、57に至る直線である。長手方向山頂部58は所定長さを有した中央平坦部であるから、平坦長を短くすることによって、払拭体把持部50が床面に対し水平回転するときに、床面からの摩擦抵抗力を小さく設定でき、水平回転が容易になるとともに、方向転換を容易に行える利点を有する。また、中央平坦左右斜面状であるから、中央平坦部により、払拭体把持部50として安定性を有する。払拭体としてパイル状払拭体を装着すると、多数のパイルのパイル先端が床面と接触し、パイル先端が清掃用具を保持して清掃用具としての安定性を付与する。20Dは、払拭体把持部50の長手方向山型清掃方向投影輪郭線が中央平坦左右階段状である清掃用保持具1の他の実施例である。長手方向山頂部58は所定長さの中央平坦部であり、左右の長手方向山裾部59、59は前記中央平坦部の左右端部から長手方向端部57、57に至る多段の階段線である。階段の階数は長手方向全長の長さによって適宜に調整できる。長手方向山頂部58は所定長さを有した中央平坦部であるから、平坦長を短くすることによって、払拭体把持部50が床面に対し水平回転するときに、床面からの摩擦抵抗力を小さく設定でき、水平回転が容易になるとともに、方向転換を容易に行える利点を有する。また、中央平坦左右階段状であるから、中央平坦部により、払拭体把持部50として安定性を有する。払拭体としてパイル状払拭体を装着すると、多数のパイルのパイル先端が床面と接触し、パイル先端が清掃用具を保持して清掃用具としての安定性を付与する。本件発明では、前述したように、払拭体把持部50の下部底面56の形状を長手方向山型にすることにより床面との接触面積を小さくし、その結果、方向転換するときに払拭体把持部50の水平回転を容易にするという特徴を有している。この摩擦抵抗力を更に低減するために、払拭体把持部50の清掃方向全長に亘って清掃方向山型に形成することが提案される。清掃方向山型のもう一つの理由は、ハンドルの押し引き時に清掃方向山型により端縁が床面から浮いて床面との間に隙間が形成され、押し引き時にこの隙間に粉塵が捕集され、払拭体の下面全面に粉塵が蓄積し、長期且つ大量の粉塵を捕集できる効果があり、このことは払拭体の交換期間の長期化を図るという利点がある。更に、長手方向山型と清掃方向山型を組み合わせることにより、山頂部と床面との接触面積が一層に小さくなり、長手方向山頂部と清掃方向山頂部での水平回転が容易になり、払拭体把持部50の方向転換が一層に容易になる利点を有する。長手方向山型には、湾曲状、中央平坦左右三角状、中央平坦左右湾曲状、中央平坦左右斜面状及び中央平坦左右階段状の5種類がある。また、同様に、清掃方向山型にも、中央平坦左右三角状、中央平坦左右湾曲状、中央平坦左右斜面状、中央平坦左右階段状及び湾曲状の5種類がある。これらを組み合わせると、5×5=25種類の形態が存在でき、清掃用具の目的に応じて種々の形態をとることができる。更に、長手方向山型に対しては清掃方向平坦型を採用することができ、この場合には、長手方向山型に、湾曲状、中央平坦左右三角状、中央平坦左右湾曲状、中央平坦左右斜面状及び中央平坦左右階段状の5種類が存在するから、5×1=5種類の形態が存在できる。上記255=30種類の形態のいずれを用いるかは、清掃目的に応じて可変することが可能である。また、払拭体把持部50の横幅を矩形状にする場合、又は長手方向端部に向かって幅狭にする場合等、種々の変形例があり、目的の応じて種々に変形することが可能である。以下では、各種形態の中で、特に5形態を図21~図25に示す図21は、図2020AのJ-J線、K-K線及びL-L線断面図である。21AはJ-J線断面図であり、21BはK-K線断面図であり、21CはL-L線断面図である。この実施例では、長手方向山型が三角型であり、清掃方向山型60清掃方向下部輪郭線も三角型であり、清掃方向山頂部が三角形の頂点である場合が示されている。長手方向山型が三角状で清掃方向山型が三角状であるから、床面との接触点は理想的には一点であり、頂点に多少の平坦性があっても、床面との摩擦抵抗力が最小になる。払拭体としてパイル状払拭体を装着すると、多数のパイルのパイル先端が床面と接触し、パイル先端が清掃用具を保持して清掃用具としての安定性を付与する。図22は、図2020BのJ-J線、K-K線及びL-L線断面図である。22AはJ-J線断面図であり、22BはK-K線断面図であり、22CはL-L線断面図である。この実施例では、長手方向山型が中央平坦左右湾曲状であり、清掃方向山型60清掃方向下部輪郭線も中央平坦左右湾曲状であるから、山頂部が微細な矩形平坦部である場合が示されている。山頂部が矩形平坦部であるから、床面との摩擦抵抗力が小さくなる。払拭体としてパイル状払拭体を装着すると、多数のパイルのパイル先端が床面と接触し、パイル先端が清掃用具を保持して清掃用具としての安定性を付与する。図23は、図2020CのJ-J線、K-K線及びL-L線断面図である。23AはJ-J線断面図であり、23BはK-K線断面図であり、23CはL-L線断面図である。この実施例では、長手方向山型が中央平坦左右斜面状台形であり、清掃方向山型60清掃方向下部輪郭線も中央平坦左右斜面状台形であるから、山頂部が微細な矩形平坦部である場合が示されている。山頂部が矩形平坦部であるから、床面との摩擦抵抗力が小さくなる。払拭体としてパイル状払拭体を装着すると、多数のパイルのパイル先端が床面と接触し、パイル先端が清掃用具を保持して清掃用具としての安定性を付与する。図24は、図2020DのJ-J線、K-K線及びL-L線断面図である。24AはJ-J線断面図であり、24BはK-K線断面図であり、24CはL-L線断面図である。この実施例では、長手方向山型が中央平坦左右階段状多段であり、清掃方向山型60清掃方向下部輪郭線も中央平坦左右階段状多段であるから、山頂部が微細な矩形平坦部である場合が示されている。山頂部が矩形平坦部であるから、床面との摩擦抵抗力が小さくなる。払拭体としてパイル状払拭体を装着すると、多数のパイルのパイル先端が床面と接触し、パイル先端が清掃用具を保持して清掃用具としての安定性を付与する。図25は、図20の更に他の実施例清掃方向山型が湾曲線で、J-J線、K-K線及びL-L線断面図である。25AはB-B線断面図であり、25BはC-C線断面図であり、25CはD-D線断面図である。この実施例では、長手方向山型が湾曲状であり、清掃方向山型60清掃方向下部輪郭線も湾曲状であるから、山頂部が微細な一点である場合が示されている。但し、長手方向山型も清掃方向山型も湾曲状であるから、山頂部が湾曲頂上になる。従って、払拭体把持部としての安定性を有する。湾曲頂上が床面と接触するから、床面との摩擦抵抗力が小さくなる。払拭体としてパイル状払拭体を装着すると、多数のパイルのパイル先端が床面と接触し、パイル先端が清掃用具を保持して清掃用具としての安定性を付与する。図26は、本発明の別実施例であり、同幅湾曲状の払拭体把持部を有した清掃用保持具の斜視図及びM-M線断面図である。26Aは、払拭体把持部50の平面図が矩形状清掃方向に同幅であり、正面図図14の長手方向山型が湾曲状である矩形湾曲状を有した払拭体把持部50の他の別実施例の斜視図である。26Bは、26AのM-M線断面図である。清掃方向下部輪郭線60が平坦面であることは、26Bから明白である。この他の別実施例でも、長手方向山頂部58は頂線になり、床面との接触面積は極小である。従って、湾曲頂線が床面と接触するから、床面との摩擦抵抗力が極減される。長手方向山型であるから床面に接触させたときの安定性が優れる。また、払拭体としてパイル状払拭体を装着すると、多数のパイルのパイル先端が床面と接触し、パイル先端が清掃用具を保持して清掃用具としての安定性を付与する。図27は、本発明の別実施例を示す図26のM-M線断面図である。このM-M線断面図には、各種形態の清掃方向山型が図示されている。27Aには清掃方向山型が三角状、27Bには清掃方向山型が中央平坦左右湾曲状の払拭体把持部50が示され、27Cには清掃方向山型が中央平坦左右斜面状台形の払拭体把持部50が示されている。また、27Dには清掃方向山型が中央平坦左右階段状の払拭体把持部50が示され、27Eには清掃方向山型が湾曲状の払拭体把持部50が示されている。どの清掃方向山型を採用するかは、清掃目的に応じて選択することが可能である。本発明の全体的効果を総括する。第1に、前記副軸体33の外周に捩り用弾性体34を外嵌して前記突部44の挿通孔44dに挿入させ、前記捩りモーメントを作用させるときに前記突部44により前記捩り用弾性体34が変形して、前記捩りに弾力性を付与するから、前記上段側ジョイント部の耐久性を向上させ、長寿命化を図ると共に、前記ハンドルによる清掃用保持具の水平回転性能などの操作性を向上させることができる。第2に、ジョイント部20の構造に、前記軸受片32と前記押え部材35の間に前記軸受片32と前記押え部材35の接触圧を緩和する形状の対面間隙が形成されると、前記ハンドル部を軸の周りに捩ると前記対面間隙を埋めるように前記軸受片が前記突部を押圧して瞬時ではなく緩慢な捩り回転モーメントを発生させ、前記捩り回転モーメントにより前記払拭体把持部を比較的簡単に床面に対し水平回転させることができる。特に、前記対面間隙が傾斜間隙の場合には、前記軸受片32と前記押え部材35が捩り時において緩慢に接触衝突し、捩り回転モーメントの作用を時間的に長くし、作用力を緩慢化できる。第3に、ジョイント部20の構造として、前記押え部材には球孤状凸面を有する球孤状突部が形成され、前記軸受片には凹面を有する凹部が形成され、前記球孤状凸面と前記凹面とが摺動するように前記押え部材と前記軸受片とが配置されて、前記軸受片を捩り回動可能にする。軸受片の凹面には押え部材の球孤状凸面が嵌入し、摺動範囲は制限されながらも、凹面と球孤状凸面とは恰もユニバーサルジョイントのように滑動自在に摺動することができる。つまり、左右の軸受片の凹面に対し、左右の押え部材の球孤状凸面が嵌入しているから、ハンドル部に捩り力が加えられたとき、左右の軸受片の捩り回動が安定且つ円滑に行われ、多重回の捩り操作によっても損傷の無い捩り回動を実現できる。捩り回動は軸受片と押え部材とが当接するまで行われ、その当接によりその後の捩り力は偶力となって捩り回転モーメントを発生し、払拭体把持部を床面に対し安定に水平回転させることができる。第4に、払拭体把持部50の下部底面56の形状を長手方向山型にすることにより床面との接触面積を小さくし、その結果、方向転換するときに床面からの摩擦抵抗力が低減され、払拭体把持部50の水平回転を容易にするという特徴を有している。第5に、払拭体把持部50の下部底面56の形状を清掃方向山型にすると、長手方向山型と清掃方向山型を組み合わせることにより、山頂部と床面との接触面積が一層に小さくなり、長手方向山頂部と清掃方向山頂部での水平回転が容易になり、払拭体把持部50の方向転換が一層に容易になる利点を有する。第6に、清掃方向山型のもう一つの利点は、ハンドルの押し引き時に清掃方向山型により端縁が床面から浮いて床面との間に隙間が形成され、押し引き時にこの隙間に粉塵が捕集され、払拭体の下面全面に粉塵が蓄積し、長期且つ大量の粉塵を捕集できる効果があり、このことは払拭体の交換期間の長期化を図るという利点がある。本発明は、上記実施形態や実施例に限定されるものではなく、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲における種々変形例、設計変更などをその技術的範囲内に包含するものであることは云うまでもない。