ガスタービンの燃焼排ガスを用いて蒸気を発生させる排熱回収ボイラから排気される蒸気流量に応じて、4つの蒸気加減弁のうち、第3の蒸気加減弁及び第4の蒸気加減弁の弁を開けず、かつ、第1の蒸気加減弁及び第2の蒸気加減弁の弁開度を制御する工程と、前記主蒸気加減弁の前記第1の蒸気加減弁及び前記第2の蒸気加減弁の弁開度の制御によって調速段ノズルへ流入する主蒸気の流量を制御する工程と、前記調速段ノズルの主蒸気の流量に応じて蒸気タービンを仕事させる工程と、前記蒸気タービンが行う仕事によって発電機を駆動する工程と、を具備するコンバインド発電設備の運転方法。複数台のガスタービンの燃焼排ガスを用いて蒸気を発生させる複数台の排熱回収ボイラから排気される蒸気流量に応じて、4つの主蒸気加減弁のうち、第1の蒸気加減弁乃至第4の蒸気加減弁の弁開度を制御する工程と、前記主蒸気加減弁の前記第1の蒸気加減弁乃至前記第4の蒸気加減弁の弁開度の制御によって調速段ノズルへ流入する主蒸気の流量を制御する工程と、前記調速段ノズルの主蒸気の流量に応じて蒸気タービンを仕事させる工程と、前記蒸気タービンが行う仕事によって発電機を駆動する工程と、を具備するコンバインド発電設備の運転方法。前記主蒸気加減弁は、前記蒸気タービンのうち、高圧蒸気タービンに設けられている請求項1、2記載のコンバインド発電設備の運転方法。前記主蒸気加減弁の前記第1の蒸気加減弁及び前記第2の蒸気加減弁の弁開度を同時に制御する請求項1、2記載のコンバインド発電設備の運転方法。前記ガスタービンと前記排熱回収ボイラより発生される蒸気流量が変化した場合、前記主蒸気加減弁の弁開度を変更する請求項1乃至4のいずれか1項記載のコンバインド発電設備の運転方法。前記調速段ノズルの前記主蒸気加減弁の弁に対応する入り口は、前記第1の蒸気加減弁から前記第4の蒸気加減弁まで、反時計回りにて分けられている請求項1乃至5のいずれか1項に記載のコンバインド発電設備の運転方法。ガスタービンの燃焼排ガスを用いて蒸気を発生させる排熱回収ボイラから排気される蒸気流量に応じて、4つの蒸気加減弁のうち、第3の蒸気加減弁及び第4の蒸気加減弁の弁を開けず、かつ、第1の蒸気加減弁及び第2の蒸気加減弁の弁開度を制御する手段と、前記主蒸気加減弁の前記第1の蒸気加減弁及び前記第2の蒸気加減弁の弁開度の制御によって調速段ノズルへ流入する主蒸気の流量を制御する手段と、を有する制御部と、前記調速段ノズルの主蒸気の流量に応じて蒸気タービンを仕事させる手段と、前記蒸気タービンが行う仕事によって発電機を駆動する手段と、を具備するコンバインド発電設備。複数台のガスタービンの燃焼排ガスを用いて蒸気を発生させる複数台の排熱回収ボイラから排気される蒸気流量に応じて、4つの主蒸気加減弁のうち、第1の蒸気加減弁乃至第4の蒸気加減弁の弁開度を制御する手段と、前記主蒸気加減弁の前記第1の蒸気加減弁乃至前記第4の蒸気加減弁の弁開度の制御によって調速段ノズルへ流入する主蒸気の流量を制御する手段と、を有する制御部と、前記調速段ノズルの主蒸気の流量に応じて蒸気タービンを仕事させる手段と、前記蒸気タービンが行う仕事によって発電機を駆動する手段と、を具備するコンバインド発電設備。本発明が解決しようとする課題は、調速段ノズルの構造を変更することなく、最小限の改造により高い熱効率を有する既設蒸気タービンを流用したコンバインド発電設備の運転方法及びコンバインド発電設備を提供することである。実施形態のコンバインド発電設備の運転方法は、ガスタービンの燃焼排ガスを用いて蒸気を発生させる排熱回収ボイラから排気される蒸気流量に応じて、4つの主蒸気加減弁のうち、第3の主蒸気加減弁及び第4の主蒸気加減弁の弁を開けず、かつ、第1の主蒸気加減弁及び第2の主蒸気加減弁の弁開度を制御する工程と、を有する。さらに、当該主蒸気加減弁の当該第1の蒸気加減弁及び当該第2の蒸気加減弁の弁開度の制御によって調速段ノズルへ流入する主蒸気の流量を制御する工程と、を有する。また、当該調速段ノズルの主蒸気の流量に応じて当該蒸気タービンを仕事させる工程と、を有する。さらに、当該蒸気タービンが行う仕事によって当該発電機を駆動する工程と、を有する。また、実施形態のコンバインド設備は、ガスタービンの燃焼排ガスを用いて蒸気を発生させる排熱回収ボイラから排気される蒸気流量に応じて、4つの蒸気加減弁のうち、第3の蒸気加減弁及び第4の蒸気加減弁の弁を開けず、かつ、第1の蒸気加減弁及び第2の蒸気加減弁の弁開度を制御する手段と、を有する。さらに、当該主蒸気加減弁の当該第1の蒸気加減弁及び当該第2の蒸気加減弁の弁開度の制御によって調速段ノズルへ流入する主蒸気の流量を制御する手段と、を有する制御部と、を有する。また、当該調速段ノズルの主蒸気の流量に応じて蒸気タービンを仕事させる手段と、を有する。さらに、当該蒸気タービンが行う仕事によって発電機を駆動する手段と、を有する。以下、実施形態について図面を用いて説明する。以下、第1の実施形態の既設蒸気タービンを流用したコンバインド発電設備の運転方法について、図面を用いて説明する。なお、以下の図面の記載において、同一または類似の部分には同一または類似の符号が付してある。まず、第1の実施形態の既設蒸気タービンを流用したコンバインド発電設備の概略について説明する。図1は、第1の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法の概略図である。図1は、既設蒸気タービンへの主蒸気流量が最適な流量より少ない例として、1台のガスタービンとその排熱を利用して蒸気タービンを駆動するための蒸気を発生させる1台の排熱回収ボイラと、既設蒸気タービンから構成されるコンバインド発電設備を示している。図1に示すように、第1の実施形態のコンバインド発電設備は、ガスタービン10の燃焼排ガスから蒸気タービン駆動用の蒸気を発生させる再加熱器を有する排熱回収ボイラ9と、排熱回収ボイラ9の蒸気により駆動する高圧蒸気タービン1と、再熱器により再加熱された高圧蒸気タービン1の排気蒸気により駆動する中圧蒸気タービン2と、中圧蒸気タービン2の排気蒸気と排熱回収ボイラ9の低圧混入蒸気により駆動する低圧蒸気タービン3と、を備える。ここで、ガスタービン10は、外部から供給される燃料と空気圧縮機11から供給される空気を取り込んで燃焼させて、ガスタービン10の軸と同一の軸である発電機12を駆動して発電する。また、ガスタービン10は、燃焼した後に発生する排熱を排熱回収ボイラ9に排気する。排熱回収ボイラ9は、ガスタービン10からの排熱と高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3への給水または蒸気とを熱交換し、高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3を駆動するための蒸気を発生させる。また、高圧蒸気タービン1は、排熱回収ボイラ9より供給される主蒸気によって、最初に仕事をして発電機5を駆動する。また、中圧蒸気タービン2は、蒸気の流れにおいて、高圧蒸気タービン1と低圧蒸気タービン2の間に位置しており、高圧蒸気タービン1の抽気蒸気を排熱ボイラ9にて再加熱した再熱蒸気によって仕事をして発電機5を駆動する。さらに、低圧蒸気タービン3は、蒸気の流れにおいて最後に仕事をし、発電機5を駆動して発電する。また、その排気は排気を凝縮する復水器4に導入される。また、復水器4において凝縮された低圧タービン3の排気は、復水器4と復水ポンプ6、グランド蒸気コンデンサ7および給水ポンプ8を介して、排熱回収ボイラ9に供給される。なお、第1の実施形態では、既設蒸気タービンとは、既に蒸気タービン発電設備として建設され、運用もしくは休止廃止されている蒸気タービンをいう。ここで、制御部22は、図1の点線矢印に示すように、高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3の主蒸気量を常に計測している。さらに、制御部22は、図1の点線矢印に示すように、高圧蒸気タービン1の後述する主蒸気加減弁20の第1弁乃至第4弁の弁開度を計測するとともに、当該主蒸気加減弁20の第1弁乃至第4弁の制御する制御信号を高圧蒸気タービン1に送信している。ここで、第1の実施形態のように、既設蒸気タービン発電設備を用いてコンバインド発電設備にする場合には、排熱回収ボイラ9から蒸気タービンを駆動するために、高圧蒸気タービン1に供給される主蒸気流量が最適な流量より少なくなっている。第1の実施形態では、例えば、最適流量の1/2であったとする。このような高圧蒸気タービン1への主蒸気流量では、高圧蒸気タービン1の、後述する調速ノズル21の入口圧力が大きく低下してしまい、蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3の仕事量が低下してしまう。次に、第1の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法について、説明する。図2は、第1の実施形態のコンバインド発電設備の高圧蒸気タービンのノズルガバニング調速方式を示す概略図であり、図3は、第1の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法の主蒸気加減弁の弁開度を示すグラフである。まず、第1の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法は、コンバインド発電設備に改造を行うノズルガバニング調速方式を有する既設蒸気タービン発電設備を対象とする。ここで、図2に示すように、ノズルガバニング調速方式とは、高圧蒸気タービン1の主蒸気加減弁20と、蒸気タービンの主蒸気流れの最も上流であって主蒸気が最初に流入する調速段ノズル21を用いて、主蒸気流量を主蒸気加減弁20の開弁数と各弁の弁開度によって調整する方式である。具体的には、図2に示すように、高圧蒸気タービン1の主蒸気加減弁20は、それぞれ2つの弁を持っている。例えば、主蒸気加減弁20は、図面右から左方向に、第1弁、第2弁、第3弁、第4弁を備えている。主蒸気加減弁20を介して流れてくる主蒸気は、高圧蒸気タービン1の調速段ノズル21に流れ込む。ここで、高圧蒸気タービン1の調速段ノズル21の入り口は、主蒸気加減弁20の弁数に対応するように、4つの入り口に区切られている。高圧蒸気タービン1の調速段ノズル21の入り口の番号は、高圧蒸気タービン1の主蒸気加減弁20の第1弁から第4弁までの番号に対応しており、反時計回りに、主蒸気加減弁20の第1弁から第4弁へ流れ込む主蒸気の流れを受け入れる。さらに、主蒸気の流れの方向によって、高圧蒸気タービン1の調速段ノズル21には、高圧蒸気タービン1の主蒸気加減弁20の第1弁に対応する入り口GV1では、図面左下の矢印方向に蒸気による力が発生し、高圧蒸気タービン1の主蒸気加減弁20の第2弁に対する入り口GV2では、図面右下の矢印方向に蒸気による力が発生することとなる。同様に、高圧蒸気タービン1の主蒸気加減弁20の第3弁に対応する入り口GV3では、図面右上の矢印方向に蒸気による力が発生し、高圧蒸気タービン1の主蒸気加減弁20の第4弁に対する入り口GV4では、図面左上の矢印方向に蒸気による力が発生することとなる。ここで、第1の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法は、高圧蒸気タービン1の入口の圧力を上昇させる方法として、調速段ノズル21を部分挿入とすることとした。ここで、部分挿入とは、高圧蒸気タービン1の蒸気通路部を構成する調速段ノズル21の蒸気が流れる部分の一部を閉止することである。また、第1の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法は、調速段ノズル21を部分挿入する方法として、全4弁から構成される主蒸気加減弁20及び第2主蒸気加減弁21のアドミッションにより、部分挿入することとした。ここで、アドミッションとは、主蒸気加減弁20の開弁パターンを意味する。ここで、図3、図4を参照して、第1の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法の主蒸気加減弁の弁開度の制御を示す。図3は、第1の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法の主蒸気加減弁の弁開度を示すグラフ、図4は、第1の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法の主蒸気加減弁の制御を示すフローチャート図である。図3に示すように、図3の縦軸は、主蒸気加減弁20である主蒸気加減弁の弁開度を表し、横軸は、コンバインド化改修後の既設蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3の負荷を表している。ここで、図3では、主蒸気加減弁20の弁開度は、ガスタービン10とその燃焼排ガスを用いて蒸気タービン駆動用蒸気を発生させる排熱回収ボイラ9からの蒸気流量に併せて、制御部22によって、最適な弁開度パターンを選定固定して、蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3の効率の良い運転を行うように制御される。ここで、図3では、例えば、最適な弁開度数が2弁であることから、全4弁中4つの弁の弁開度を制御する制御方式から、全4弁中2つの弁の弁開度を同時に制御する制御方式に改修して運転する場合について、以下説明する。図3、図4に示すように、主蒸気加減弁20のうち、主蒸気加減弁20の第1弁及び第2弁の弁開度について、制御部22は、コンバインド化改修後の既設蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3への主蒸気流量が大きくなるにつれて、徐々に弁開度を大きくしていき、既設蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3への主蒸気流量が最大のときに、主蒸気加減弁20の第3弁及び第4弁の弁は開けず、かつ、主蒸気加減弁20の第1弁及び第2弁の弁開度が100となるように制御する。つまり、図2に示す蒸気加減弁20の第1弁、第2弁に対応する入り口GV1、GV2に主蒸気が流れ込むことになり、蒸気加減弁20の第3弁、第4弁に対応する入り口GV3、GV4には主蒸気が流れ込まないこととなる。ここで、主蒸気加減弁20の第1弁及び第2弁を同時に制御するのは、主蒸気の流れによって発生する力によって、高圧蒸気タービン1が振動を起こさないようにするためである。なお、主蒸気加減弁20の第3弁及び第4弁の弁を開けない制御を行うことにより、これまで、主蒸気流量に合わせて、全4弁の弁開度を制御する制御方式であったものが、主蒸気加減弁20の第3弁及び第4弁の弁は開かないように制御され、主蒸気加減弁20の第1弁及び第2弁のみの弁開度を制御する制御方式となる。また、蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3の回転数が変動した場合の制御としては、制御部21は、調速段ノズル21の部分挿入においては、主蒸気加減弁20の第1弁から第4弁の弁開度を適正に制御する。以上から、第1の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法では、従来、主蒸気加減弁20の全4弁の弁開度を制御する制御方式であったものが、主蒸気加減弁20の第3弁及び第4弁の弁は開かないように制御して、図2に示す蒸気加減弁20の第3弁、第4弁に対応する入り口GV3、GV4には主蒸気が流れ込まないようにするとともに、主蒸気加減弁20の第1弁及び第2弁のみの弁開度を制御して、図2に示す蒸気加減弁20の第1弁、第2弁に対応する入り口GV1、GV2には主蒸気が流れ込む制御方式にして運転することで、高圧蒸気タービン1の入口圧力を高圧にすることが可能となる。よって、既設蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3の性能を向上させることができる。なお、第1の実施形態に挙げたガスタービン10、排熱回収ボイラ9の台数は、あくまでも、既設蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3への流入主蒸気流量が最適流量よりも少ない場合の例であり、各機器の数はこの限りではない。以下、第2の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法について、図面を用いて説明する。なお、以下の図面の記載において、同一または類似の部分には同一または類似の符号が付してある。第2の実施形態が第1の実施形態と異なる点は、ガスタービン15、空気圧縮機16、発電機17、排熱回収ボイラ14、給水ポンプ13をさらに有している点であり、ガスタービン15、空気圧縮機16、発電機17、排熱回収ボイラ14、給水ポンプ13の表記以外は第1の実施形態と同じであるので、同一部分には、同一符号を付して詳細な説明は省略する。図5は、第2の実施形態のコンバインド発電設備の概略図である。図5は、既設蒸気タービンへの流入主蒸気流量が最適である例として、2台のガスタービン10、15とその排熱を利用して蒸気タービンを駆動するための蒸気を発生させる2台の排熱回収ボイラ9、14と、既設蒸気タービンから構成されるコンバインド発電設備である。ここで、図5に示すように、第2の実施形態のコンバインド発電設備は、ガスタービン10、15の燃焼排ガスから蒸気タービン駆動用の蒸気を発生させる再加熱器を有する排熱回収ボイラ9、14と、排熱回収ボイラ9、14の主蒸気により駆動する高圧蒸気タービン1と、再熱器により再加熱された高圧蒸気タービン1の排気により駆動する中圧蒸気タービン2と、中圧蒸気タービン2の排気蒸気と排熱回収ボイラ9、14の低圧混入蒸気により駆動する低圧蒸気タービン3と、を備える。ここで、ガスタービン10、15は、外部から供給される燃料と空気圧縮機11、16から供給される空気を取り込んで燃焼させて、ガスタービン10、15の軸とはそれぞれ同一の軸である発電機12、17を駆動して発電する。また、ガスタービン10、15は、燃焼した後に発生する排熱を排熱回収ボイラ9、14に排気する。排熱回収ボイラ9、14は、ガスタービン10、15からの排熱と高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3への給水または蒸気とを熱交換し、高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3を駆動するための蒸気を発生させる。また、高圧蒸気タービン1は、排熱回収ボイラ9、14より供給される主蒸気によって最初に仕事をして発電機5を駆動する。また、中圧蒸気タービン2は、蒸気の流れにおいて、高圧蒸気タービン1と低圧蒸気タービン2の間に位置しており、高圧蒸気タービン1の抽気蒸気を排熱ボイラ9にて再加熱した再熱蒸気によって仕事をして発電機5を駆動する。さらに、低圧蒸気タービン3は、蒸気の流れにおいて最後に仕事をし、発電機5を駆動して発電する。また、その排気は排気を凝縮する復水器4に導入される。また、復水器4において凝縮された低圧蒸気タービン3の排気は、復水器4と復水ポンプ6、グランド蒸気コンデンサ7および給水ポンプ8、給水ポンプ13を介して、排熱回収ボイラ9、14に供給される。また、制御部22は、図5の点線矢印に示すように、高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3の主蒸気量を常に計測している。さらに、制御部22は、図5の点線矢印に示すように、高圧蒸気タービン1の後述する主蒸気加減弁20の第1弁乃至第4弁の弁開度を計測するとともに、当該主蒸気加減弁20の第1弁乃至第4弁の弁開度を制御する制御信号を高圧蒸気タービン1に送信している。また、制御部22は、図5の点線矢印に示すように、排熱回収ボイラ9、14からの蒸気流量を常に計測している。ここで、第2の実施形態の既設蒸気タービン発電設備を用いたコンバインド発電設備では、高圧蒸気タービン1への主蒸気流量が最適な流量とする。このような主蒸気条件では、第1の実施形態の既設蒸気タービンを流用したコンバインド発電設備の運転方法では、特に、高圧蒸気タービン1の入口圧力が過剰に高くなり、許容圧力を超えて、機器の損傷を招く可能性がある。次に、第2の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法について、説明する。図6は、第2の実施形態の既設蒸気タービンを流用したコンバインド発電設備の運転方法の主蒸気加減弁の弁開度を示すグラフ、図7は、第2の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法の主蒸気加減弁の制御を示すフローチャート図である。図6、図7を参照して、第2の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法の主蒸気加減弁の弁開度の制御を示す。図6の縦軸は、主蒸気加減弁20である主蒸気加減弁の弁開度を表し、横軸は、コンバインド化改修後の既設蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3の負荷を表している。ここで、図6では、主蒸気加減弁20の弁開度は、ガスタービン10、15とその燃焼排ガスを用いて蒸気タービン駆動用蒸気を発生させる排熱回収ボイラ9、14からの蒸気流量に併せて、制御部22によって、最適な弁開度パターンに選定固定して、蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3の効率の良い運転を行うように制御される。ここで、図6では、例えば、全4弁中4つの弁の弁開度を制御する制御方式に改修する場合について、以下説明する。図6、図7に示すように、制御部22は、主蒸気加減弁20のうち、主蒸気加減弁20の第1弁及び第2弁の弁開度について、コンバインド化改修後の既設蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3への主蒸気流量が大きくなるにつれて、徐々に弁開度を大きくしていき、排熱回収ボイラ9、14のうち1台からの供給蒸気量が定格流量になったときに、主蒸気加減弁20の第1弁及び第2弁の弁開度が100となるように制御する。つまり、図2に示す蒸気加減弁20の第1弁、第2弁に対応する入り口GV1、GV2に主蒸気が流れ込むことになる。ここで、主蒸気加減弁20の第1弁及び第2弁を同時に制御するのは、主蒸気の流れによって発生する力によって、高圧蒸気タービン1が振動を起こさないようにするためである。さらに、制御部22は、主蒸気加減弁20の第3弁及び第4弁の弁開度については、主蒸気加減弁20の第1弁及び第2弁の弁開度が全開近くになった後、徐々に弁開度を大きくしていき、排熱回収ボイラ9、14の2台からの供給蒸気量が定格流量になったときに、主蒸気加減弁20の第3弁及び第4弁の弁開度が、各々100近傍となるように制御する。つまり、図2に示す蒸気加減弁20の第3弁、第4弁に対応する入り口GV3、GV4に主蒸気が流れ込むことになる。以上から、第2の実施形態のコンバインド発電設備の運転方法では、第1の実施形態と比較して、ガスタービン15、排熱回収ボイラ14をさらに備えることで、主蒸気加減弁20の全4弁の弁開度を制御する制御方式にして定格出力での運用を行うことで、高圧蒸気タービン1の入口圧力を高圧にすることが可能であるとともに、高圧蒸気タービン1の入口圧力が過剰に高くなり、許容圧力を超えて、機器の損傷を招くことを防止することができる。このような弁開度の制御方式によって、高圧蒸気タービン1の調速ノズル21への主蒸気量が最適な流量となり、既設蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3の性能を向上させることができる。なお、第2の実施形態に挙げたガスタービン10、15、排熱回収ボイラ9、14の台数は、あくまでも、既設蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3への流入主蒸気流量が最適流量よりも少ない場合の例であり、各機器の数はこの限りではない。以上説明した少なくとも一つの実施形態のコンバインド発電設備の運転方法及びコンバインド発電設備によれば、主蒸気加減弁20の弁開度の改良により、調速段ノズル21の部分挿入を行なうことにより、調速段ノズル21の構造的な改造を必要とせず、既設蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3へ流入する蒸気流量が最適な流量より少ない条件、最適な条件において、高圧蒸気タービン1の調速段ノズル22における主蒸気量を最適とすることが可能となる。さらに、以上説明した少なくとも一つの実施形態のコンバインド発電設備の運転方法及びコンバインド発電設備によれば、改修コストを抑えた最小限の改造により、高い熱効率を有する既設蒸気タービンである高圧蒸気タービン1、中圧蒸気タービン2、低圧蒸気タービン3を流用したコンバインド発電設備を提供することができる。なお、本発明は、上記した各実施の形態には限定されず、種々変形して実施できることは言うまでもない。要するに、本発明は上記各実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記各実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組合せにより、種々の形態を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を省略してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。