幾何学的に突き合わせられた部分32、34;52、54の少なくとも2つの対を備える誘導アンテナであって、各部分は、互いに絶縁されて平行な第1の導電要素322、342;522、542および第2の導電要素324、344;524、544を備え、各対は、各端部に、任意の対の第1の導電要素と、前記任意の対に隣り合う対の第1の導電要素とを電気的に接続する単一の端子42、44を備え、前記対は、前記2つの部分を画定するように前記第1および第2の導電要素が該導電要素の略中央で分断され、部分の第1および第2の導電要素が前記対の他方の部分の第2および第1の導電要素にそれぞれ接続される第1の形態3、または前記2つの部分を画定するように前記第1の導電要素522、542が該導電要素の略中央で分断され、前記第2の導電要素524、544が分断されない第2の形態5であることを特徴とする誘導アンテナ。前記導電性部分は長く線形であり、前記アンテナは領域内に任意の幾何学的形態を有するループを形成することを特徴とする請求項1に記載のアンテナ。前記導電要素322、324、342、344;522、524、542、544;322’、324’、342’、344’の長さの各々は、アンテナの共振周波数に従って選択されることを特徴とする請求項1または2に記載のアンテナ。前記導電要素322、324、342、344;522、524、542、544;322’、324’、342’、344’の長さの各々は、前記第1および第2の導電要素の間の配線容量に従って選択されることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のアンテナ。隣り合う対の第2の導電要素または同じ対の第1および第2の導電要素は、少なくとも1つの容量性要素C4によって相互接続されることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のアンテナ。隣り合う対の第2の導電要素または同じ対の第1および第2の導電要素は、少なくとも1つの抵抗性要素R4によって相互接続されることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のアンテナ。各部分32、34、52、54は同軸のケーブル部分であることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のアンテナ。各部分は2つの同軸のケーブル部分61、63で形成されていることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のアンテナ。前記部分32、34、52、54、32’、34’はねじれた導電要素で形成されていることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のアンテナ。少なくとも1つの対と接続された半分の対をさらに備え、該半分の対は2つの導電要素の1つの部分で形成されることを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載のアンテナ。高周波場を生成するシステムであって、請求項1乃至10のいずれか1項に記載の誘導アンテナ、および高周波信号を利用して前記アンテナを励起させる回路を備えることを特徴とするシステム。励起させる前記回路は、前記アンテナにおける2つの隣り合う対の第1の導電要素の間に挿入される2次的な巻線を有する高周波数変圧器18を備えることを特徴とする請求項11に記載のシステム。本発明の実施形態は、従来のアンテナの欠点の全部または一部を解消する誘導アンテナを提供することを目的とする。本発明の実施形態は、1MHzから数百MHzの範囲の周波数での伝送に特に良く適合されるアンテナを提供することを別の目的とする。本発明の実施形態は、協同して動作することを目的とする応答器のアンテナと比較して大きさとして少なくとも10倍の表面積内に存在する大きい誘導アンテナを提供することを別の目的とする。本発明の実施形態は、様々な配置と互換性があるアンテナの構造を提供することを別の目的とする。これらの目的および別の目的の全部または一部を達成するために、本発明は、幾何学的に突き合わせられた部分の少なくとも2つの対で形成された誘導アンテナであって、各部分は互いに絶縁されて平行な第1および第2の導電要素を備え、各対は、各端部に、任意の対の前記第1の導電要素と、前記任意の対に隣り合う対の第1の導電要素とを電気的に接続する単一の端子を備え、前記対は、前記2つの部分を画定するように前記第1および第2の導電要素が該導電要素の略中央で分断され、一方の部分の第1および第2の導電要素が前記対の他方の部分の第2および第1の導電要素にそれぞれ接続される第1の形態、または前記2つの部分を画定するように前記第1の導電要素が該導電要素の略中央で分断され、第2の導電要素が分断されない第2の形態であることを特徴とする誘導アンテナを提供する。本発明の実施形態によれば、前記導電性部分は長い線状であり、前記アンテナは領域内に任意の幾何学的形態を有するループを形成する。本発明の実施形態によれば、前記導電要素の長さの各々は前記アンテナの共振周波数に従って選択される。本発明の実施形態によれば、前記導電要素の長さの各々は前記第1および第2の導電要素の間の配線容量に従って選択される。本発明の実施形態によれば、隣り合う対の第2の導電要素同士または同じ対の第1および第2の導電要素は、少なくとも1つの容量性要素によって相互接続される。本発明の実施形態によれば、隣り合う対の第2の導電要素同士または同じ対の第1および第2の導電要素は、少なくとも1つの抵抗性要素によって相互接続される。本発明の実施形態によれば、各部分は同軸のケーブル部分である。本発明の実施形態によれば、前記部分はねじれた導電要素で形成されている。また、本発明は高周波場を生成するシステムであって、誘導アンテナ、および高周波数信号を利用して該誘導アンテナを励起させる回路を備えることを特徴とするシステムを提供する。本発明の実施形態によれば、励起させる前記回路は、前記アンテナにおける2つの隣り合う対の第1の導電要素間に挿入される2次巻線を具備する高周波数変圧器を備える。本発明の前述及び他の目的、特徴及び利点を、添付図面を参照して本発明を限定するものではない具体的な実施形態について以下に詳細に説明する。異なる図面において同じ要素は同じ参照符号を付与し、同一の縮尺ではない。明確にするために、本発明の理解に役立つこれらの要素のみが示されて記載されている。特に、誘導アンテナの励起回路は詳細に記載しなかったが、本発明はこのタイプのアンテナに実際使用される励起信号に適合できる。また、以下に記載のフィールド生成アンテナのための応答器についても詳細に記載されていないが、本発明は様々な現行の応答器、非接触のカードおよびRFIDタグ等と適合できる。図2は、本発明の実施形態に従ったアンテナの簡略化された図である。この実施形態において、いくつかの同軸のケーブル部分32、34を突き合わせるように提供される。これらの部分をまとめて対3とし、対3の各々において2つの部分32、34はメビウス型接続にて接続され、つまり、第1の部分のコア324が同じ対の第2の部分のブレード342に接続され、一方で、第1の部分のブレード322が第2の部分のコア344に接続される。図2の好ましい例において、部分の4つの対3が突き合わされている。2つの隣り合う対の間の電気的接続部4が導電要素の内の単一の導電要素によってのみ提供されている。図2の例において、2つの隣り合う対の間の接続部4は、2つの対の向かい合う部分の各ブレードによって提供されている。他の導電要素は接続されていない、つまり、図2の例において、2つの隣り合う対のコア同士は接続されていない。第1の導体の全てが全ての部分のブレードまたはコアのいずれかに対応するように全ての部分を均一に選択することがより簡単であると考えられる。この状況において、同じタイプの導電要素、ブレードまたはコアがアンテナ全体の対を接続するために使用されるであろう。ブレードの選択がより良い電気的な遮蔽を提供するのでブレードの使用は好ましい。変形例として、接続部4が向かい合う対の各コアによって提供されてもよい。しかしながら、同じ対の第1の部分と第2の部分との間で第1および第2の導体を異なる配置にするように選択でき、例えば、第1の部分の第1の導体としてブレードを選択し、第2の部分の第1の導体としてコアを選択することもできる。したがって、他の変形例によると、コアからブレードまで、または、ブレードからコアまで接続されるように2つの隣り合う対の間の接続部4が提供されても良い。図3は、一対の部分の第1の形態に対応し、図2のアンテナにおける2つの部分32、34の対3を簡略化して示す図である。中央接続部36のレベルで、部分32の導電性コア324が部分34のブレードまたは遮蔽部342に接続され、部分32のブレード322が部分34のコア344に接続される。図4は、アンテナの他の実施形態を簡略化して示す図である。図3の交差した中央接続部と共に第1の形態における部分32、34の2つの対3は、部分の中央接続部56が異なる同軸のケーブル部分52、54の2つの対5に互い違いに接続する。第2の形態のこれらの対5において、部分52、54は該部分の各コア524、544によって接続され、一方で、部分のブレード522、542は接続されていない。これらの対における電気的に突き合わせた接続はブレードの相互接続部4を介して依然として達成され、一方で、コアは接続されていない。2つの形態における対の分布および数は異なっても良い。しかしながら、第1の形態の対の方が利点が多い。第1の形態の対は交差点で露出した領域を提供するので、寄生障害の影響を受けやすい回路が減少する。また、同じ共振周波数に対して、部分の対の長さが第2の形態の部分の対の長さの半分にできる。長さを減少することでアンテナを容易に形成できる。このとき、第1の形態の対に関連したインダクタンスL0の値は第2の形態の対に関連したインダクタンスL0の値より2倍小さくできる。このとき、同じ循環電流に対して、第1の形態における対の2つの部分の接続領域36内の第1の導体間に存在する電圧は、第2の形態における対の接続領域56内の電圧の半分の電圧である。対内の接続領域は、電圧が該領域内で高くなるときに寄生障害に対して感度の高い回路をなおいっそう条件付ける露出領域である。第1の形態の対によって挿入されたこの領域内で電圧が減少されることは、障害に対する感度を減少できる。図5は、部分の対3の第1の形態の電気的配置を示している。図5Aは、図5の対と等価な電気的線図を示している。部分32、34の対3は、隣り合う対を接続する2つの端子42、44を備える。端子42は部分32の第1の導電要素322と接続され、部分32の第1の導電要素322は、その他方の端部において、端子44の側で接続されていない自由端子3441を有する部分34の第2の導電要素344に、交差した相互接続部36を介して接続される。部分32の第2の導電要素324は、端子42の側で自由端子3241、および、接続部36によって部分34の第1の導電要素342に接続される他方の端部を有し、部分32の第2の導電要素324における他方の端部は端子44に接続される。そのような対と等価な電気的線図は図5Aに示されており、値L0のインダクタンスと値C0のキャパシタを直列に電気的に配置し、値L0は、導体、および値L0を計算するために同じ導体として考慮された導体部分322、342の関連性に対応するインダクタンスを表しており、値C0は、同軸ケーブルの場合のコアおよびブレード間、他の実施形態の場合の2つの導体間導体322と導体324との間、および導体342と導体344との間による全ての内部キャパシタンスを表している。前述したように、計算のために導体として考慮された部分322および部分342の間の関連性と、計算のために導体としてまた考慮された他の対の部分322、342と等価な部分の関連性との間の相互インダクタンスは無視される。ループ内での形成のために、異なる対の間の距離は十分に離れており、上記で考慮されたような数値L0に関する相互インダクタンスを無視できる。導体間の抵抗損失および導体間の誘電体損失を無視すると、一対の部分のインピーダンスは、この実施形態で、Z=jL0ω1/jC0ωとして表すことができる。図6は、部分の対5の第2の形態の電気的配置を示している。図6Aは、図6の対と同じ等価な電気的線図を示している。部分52、54の対5において、第1の部分52の第1の導体522は、第1のアクセス端子42に接続され、第1の導体522の他方の端部5222はフローティング状態になっている接続されていない。第2の部分54の第1の導電要素542は、部分52の側でフローティング状態端部5422になり、第1の導電要素542の他方の端部で、対5にアクセスするための端子44に接続されている。第1の部分52の第2の導体524は、相互接続部56によって第2の部分54の第2の導体544に接続される。部分524、544の端部5241、5441はフローティング状態になっている。電気的な観点から、そして、図6Aに示されているように、対3、5の導体が同じ長さを有すると仮定すると、対5において、数値C0/4を有する容量性要素と数値L0を有する誘電要素とは直列接続であり、数値L0は導体部分522、542の関連性に対応するインダクタンスを表しており、数値C0は導体522と導体524との間の、および導体542と導体544との間の全ての内部キャパシタンスを表している。この実施形態において、一対の部分のインピーダンスはZ=jL0ω1/jC0/4ωである。電気的な観点から、直列の部分の2つの対3は、2倍の長さを有する部分の1つの対5に等しい。部分の対の各々が調整されるように、つまり、LCω2=1になるように、上記長さはアンテナの動作周波数に適合されるであろう。対3と対5の間での対の種類の分布に従って、導電要素の長さ、および2つの部分の導体間の配線容量の値は変化させることができる。ここでは、容量性要素の値はもはや無視できず、アンテナはアンテナ環境の妨害の影響を受けにくい。図5および図6の形態における複数の部分の対を使ってアンテナを形成することによって、電気的回路が分割されることが可能になり、誘導要素が長くなりすぎることで誘導ループ回路に沿って流れる電流が回路全体において均一な振幅および位相を有することができなくなる状態を避けることができる。実際に、対の相互接続により同じ共振周波数の複数の共振回路は直列に接続される。そのとき、もはや誘導アンテナの長さに制限はない。異なる部分の対は必ずしも同じ長さを有する必要はないが、各対が、可能なら、対の間の接続部のレベルで2つの導体間に接続されて挿入されたキャパシタと共に、共振関係を有するようにする。図7は、誘導アンテナ、励起回路および設定回路の実施形態を示す図である。ここで、アンテナは第1の形態における3つの対3を備える。励起回路18は、高周波数発生器12図1の励起信号を受信する1次巻線182と、相互接続部4の代わりに2つの隣り合う対の端子42、44に接続された2次巻線184の2つの端子とを有する高周波数変圧器である。したがって、2次巻線は2つの対の間でこの接続を形成する。変圧器は、好ましくは、数値L0に関する動作周波数、例えば、カップリングが1に近いときに生じる動作周波数で無視できるインダクタンスを2次側に取り戻すように選択される。また、設定回路16は、これらの2つの対の導体324、344の自由端子3241、3441を接続し、よって、2つの対は接続される。回路16は、図7の例で、抵抗性回路抵抗器R4かつ容量性回路キャパシタC4である。キャパシタC4の機能はアンテナの共振周波数を調節することである。抵抗器R4の機能はアンテナの品質因子Qを選択された値に設定することであり、例えば、帯域幅を調節することである。キャパシタは異なる対の間に挿入しても良く、同じ部分の導体要素間、自由状態の導体要素ここでは、同軸部分のコアと、接続点42または接続点44ここでは、同軸部分のブレードとの間、若しくは、各対の相互接続された部分の自由状態の導体間に接続されても良く、共振周波数を減少することになる。共振周波数を増加して対応する部分の総キャパシタンスを減少するように、自由状態の導体要素324または導体要素344ここでは、コアの長さもまた減少することができる。同様に、抵抗性要素は2つの対の間の導電要素の自由端子間に接続し、形成されることになるアンテナの品質因子を調整および減少しても良い。また、抵抗要素は2つの対の間の相互接続部4の代わりに挿入され、品質因子を調整および減少しても良い。異なる部分に与えられるべき形状は必ずしも直線で形成されなくても良い。図7に示されているように、部分は様々な配置に従うことができる。したがって、発明における閉じたアンテナは、フレームのパターンに従い、ループを作り、丸い形状を有し、若しくは、空間の3次元内の形状に従うことができる。上述した実施形態において、調整される回路は対の間の接続と共に図示される。変形例として、第2の形態5の対の場合に、そのような回路は部分の対の内部に挿入しても良い。このような場合、導入されるキャパシタは、要素522、542における2つの相互接続されていない自由端子を接続する。また、品質因子を減少するために、抵抗性要素は、接続部36、56で第1の形態3および第2の形態5の同じ対における2つの部分の導体間を接続する代わりに挿入されても良い。図8A、図8Bおよび図9は、本発明の他の実施形態に従った導電性部分の対を示している。この実施形態では、導電性部分の対が、同軸の部分よりむしろねじれた導体によって形成できることを示している。図8Aおよび図8Bは、第1の形態における部分の対3の2つの実施形態を示している。図8Aにおいて、2つのねじれた配線部分は、同軸のケーブル部分に関して記載した方法と同様の方法で相互接続される。図8Bは、一対の交差した相互接続の部分の他の実施形態を示し、交差は、導体に接続された出力端子例えば、符号44を有する導体を、導体に接続された入力端子例えば、符号42を有する導体に対して反転することで実際に得られ、導電性部分は対の内側で分断されない。図9は、第2の形態における部分52、54の対5の実施形態を示し、該対5はねじれた導体で形成されている。さらに他の実施形態によると、図示していないが、部分の対は、ねじれていない導体を使って形成され、該導体は、遮蔽されている、または遮蔽されていない。さらに他の実施形態によると、図示していないが、部分の対は、絶縁基板上に置かれたトラックによって形成される。上記画定したようなアンテナは、少なくとも2つの幾何学的に突き合わされた長い線状の組立部品3、5、3’を備え、各部品は、部品の長さに従って、互いに絶縁した第1および第2の平行導電要素を備え、各端部に第1の導電要素と接続し、隣り合う組立部品に電気的に接続する単一の端子を備え、前記第2の導体は電気的に接続されておらず、該組立部品の全部又は一部は、第1及び第2の導体の各々が略中央で分断され、組立部品の他の導体に再接続される第1の形態、または第1の導体が略中央で分断され、第2の導体が分断されていない第2の形態である。そのような画定によると、導電要素は、2つの部分で形成された交差部図3、5及び8Aの場合に、電気的に直列で、各接続端子が組立部品と同質ブレード又はコアの導体に接続される一方で、もう一方の端子には電気的に接続されないように使用される配線と異なる導電性配線である。特定の実施形態において、部分は一般的な同軸配線を切断することで形成され得る。実際に、100pF/m、60pF/mおよび45pF/mの配線容量値をそれぞれ有する50、75、93オームの特性インピーダンスで部分は存在する。例えば、50オームの同軸のケーブルを使って、約1μHのインダクタンスL0が交差接続部の場合に得られる。ねじれた又はねじれていない覆われた導体を使った他の特定の実施形態において、配線は30から40pF/mの略範囲の導体間の配線容量を有する。そのような配線を使って、略2μHから3μHの間の範囲の値を有するインダクタンスL0が例えば得られる。図10は、他の実施形態に従ったアンテナを簡略化して示す図である。他の実施形態のように、アンテナは、部分の図5の第1の形態3または図6の第2の形態5の少なくとも2つの対を備え、各部分は互いに絶縁された平行な導電要素で形成されている。図10の例で、同軸のケーブル部分の対が想定される。この構造は、第1の形態32、34または第2の形態52、54の2つの導電要素で形成された追加の半分の対で完成される。アンテナの端部に導電要素が存在する代わりに、半分の対が2つの対の間に挿入されることが可能である。アンテナの長さを調節するように追加の半分の対を使用できる。図11は、2つの同軸のケーブル部分61、63が平行に並んで機械的に配置され、同軸のケーブル部分のブレードが互いに電気的に接続され、少なくとも2つの端部で単一の第1の導電要素接続部67を形成している変形例を簡略化して示す図である。単一の第2の導電要素一方の端部の接続部65を形成するためにコアが電気的に接続されている。図11に示されている形態の各要素は、アンテナ構造の部分32、34、52または54を形成する。図11の部分の組み立てによって形成された部分の利点は、第1導電要素と第2導電要素との間の部分の配線容量を増加することである。これにより、同じ共振周波数による対の必要な長さを減少し、よって、アンテナ幾何学に関してより柔軟性をもたらすことが可能になる。同軸の部分でアンテナを形成すると、誘導性部分及び容量性部分を形成するために遮蔽部と導電性コアとの間のキャパシタンスに関してより利点があり、配線要素内のキャパシタンスより大きいキャパシタンスを有することになるよって、同じ周波数について短くできる。上述した実施形態の利点は、1MHzより大きい通常、10から100MHzの間の共振周波数への適用について大きさが大きいアンテナを形成できることである。よって、所望のフィールドを生成するためにループに沿った同質の電流の循環を有する間、アンテナはポータルおよびカウンタなどに生成されることができる。特定の実施形態として、13.56MHzの周波数で動作するように適合されたアンテナは、インダクタンスL0が略1.22μH又は1.21μH、複数のインダクタンスを考慮する1.07mの展開長さを有するL配置である2つの対、およびインダクタンスL0が略1.20μH又は1.19μH、複数のインダクタンスを考慮する1.08mの展開長さを有するU配置である1つの組で分断され、50オーム、100pF/mの同軸配線3.5mmのブレードの直径の第1の形態の3対の導体で形成された略87cm×75cm2つの部分の3倍の矩形ループの形状で製造できる。共振周波数は可変キャパシタによって調整されることができる。上述された様々な実施形態、様々な代替例及び様々な変形例が当業者には考えられるであろう。特に、導電性の部分および容量性要素に与えられる大きさは適用に依存し、これらの計算は、前述で与えられた機能的な指示、所望の共振周波数およびアンテナの大きさに基づいた当業者の能力の範囲内である。