正極と、負極活物質層と負極集電体とを含む負極と、非水電解質とを備える非水電解質二次電池において、前記負極活物質層が亜鉛を含む粒子を含み、前記粒子の個数を前記粒子の最大粒径が小さい順に積算したときに、積算個数が粒子の全個数の90目にあたる粒子の最大粒径が、1.0μm以下であることを特徴とする非水電解質二次電池。前記粒子の個数を前記粒子の最大粒径が小さい順に積算したときに、積算個数が粒子の全個数の95目にあたる粒子の最大粒径が、1.0μm以下であることを特徴とする請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記粒子が亜鉛単体のみからなることを特徴とする請求項1又は2に記載の非水電解質二次電池。前記負極活物質層と前記負極集電体との間に鉄を含む層が形成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の非水電解質二次電池。前記負極活物質層がスパッタリング法により形成されることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の非水電解質二次電池。本願発明が解決しようとする課題は、亜鉛を含む負極活物質を含む負極を備えた非水電解質二次電池において、充放電効率を高めることである。本願発明は、正極と、負極活物質層と負極集電体とを含む負極と、非水電解質とを備える非水電解質二次電池において、前記負極活物質層が亜鉛を含む粒子を含み、前記粒子の個数を前記粒子の最大粒径が小さい順に積算したときに、積算個数が粒子の全個数の90目にあたる粒子の最大粒径が、1.0μm以下であることを特徴としている。本願発明で用いられる負極集電体には、非水電解質二次電池に従来使用されている負極集電体を用いることができる。その例として、銅、銅を含む合金、ニッケル及びステンレスが挙げられる。これらの材料のうち2種以上を積層した負極集電体を用いることもできる。負極集電体に銅が含まれる場合、負極活物質層と負極集電体との間に鉄を含む層を形成することで、集電体中の銅と負極活物質層中の亜鉛が合金化するのを抑制することができる。負極活物質層の形成方法の例としては、スパッタリング法が挙げられる。スパッタリング法を用いることで、負極活物質粒子の形態を簡便に制御することができる。また、塗工法で必要となる結着剤を負極活物質層に含める必要がなくなり、容量密度を高めることができる。本願発明で用いられる正極活物質には、非水電解質二次電池に従来使用されている正極活物質を用いることができる。その例として、LiCoO2、LiNi1/3Mn1/3Co1/3O2、LiMn2O4及びLiFePO4が挙げられる。本願発明で用いられる非水電解質には、非水電解質二次電池に従来使用されている非水電解質を用いることができる。その例として、エチレンカーボネートとエチルメチルカーボネートとの混合物が挙げられる。この非水電解質にフルオロエチレンカーボネート、アセトニトリル又はプロピオン酸メチルを加えてもよい。本願発明で用いられる非水電解質には、非水電解質二次電池に従来使用されているリチウム塩が含まれる。リチウム塩の例として、LiPF6及びLiBF4が挙げられる。本願発明によれば、亜鉛を含む負極活物質を含む負極を備えた非水電解質二次電池において、充放電効率を高めることができる。以下、本願発明を実施例に基づいてさらに詳細に説明するが、本願発明は以下の実施例により何ら限定されるものではない。また、その要旨を変更しない範囲において適宜変更して実施することが可能である。負極の作製負極a1及び負極c1の集電体として、C7025合金圧延箔を用いた。C7025合金圧延箔は電解法で銅箔に銅を析出させることにより得られ、その表面は粗面化されている。C7025合金圧延箔の粗面化前の厚みは18μmであり、粗面化された後の厚みは28μmであった。負極a2、a3、b1及びb2の集電体として、厚み10μmの銅箔を用いた。レーザー顕微鏡により集電体表面の算術平均粗さRaを測定したところ、C7025合金圧延箔のRaは0.6μm、銅箔のRaは0.08μmであった。次に、図1に示すスパッタリング装置を用いて集電体の両面に亜鉛の層を形成し、負極a1、a2、a3、b1及びb2を作製した。尚、負極a3及びb1では、鉄の層を最初に形成した後、亜鉛の層を減圧下で連続形成した。亜鉛のスパッタリング条件を表1に、鉄のスパッタリング条件を表2に示す。図1に示すスパッタリング装置においてターゲットを亜鉛からシリコンに変え、集電体の両面にシリコンの層を形成し、負極c1を作製した。シリコンのスパッタリング条件を表3に示す。得られた負極a1、a2、a3、b1、b2及びc1の詳細を表4に示す。負極a1、a2及びb2における亜鉛の層の厚みは、表面の一部をテープで覆ったシリコンウェーハを集電体の片面に貼り付けた状態で亜鉛の層を形成した後、テープを剥がし、テープで覆っていた領域と覆っていなかった領域の段差を段差計により測定して求めた。負極a3及びb1における鉄の層の厚みは、それぞれの負極を作製したときと同じ条件で鉄の層のみを集電体上に形成して、上記と同様の方法で求めた。負極a3及びb1における亜鉛の層の厚みは、鉄の層と亜鉛の層とを合わせた厚みから、鉄の層の厚みを引いた値であり、それぞれの厚みは上記と同様の方法で求めた。活物質層の質量は、負極a1、a2、a3、b1、b2及びc1を秤量して、それぞれの負極で使用した集電体または鉄の層のみを形成した集電体の質量との差を2で割り、集電体の片面に形成された活物質層の質量として算出した。負極活物質の形態観察図2~13に、上記方法で作製された負極a1、a2、a3、b1、b2及びc1の平面二次電子像と断面反射電子像をそれぞれ示す。図2~13から、負極a1、a2、a3、b1及びb2では、粒状の亜鉛の層が集電体上に形成されていることが分かる。一方、負極c1では、大部分においてシリコンの層が厚み方向に分断されることなく、柱状に集電体上に形成されていることが分かる。負極活物質の粒度分布測定各負極の断面反射電子像から、負極活物質層中の各粒子について、集電体面に対して平行方向の最大粒径を測定した。その結果を表5に示す。3極式セルの作製負極a1、a2、a3、b1及びb2をそれぞれ用いて図14で示される3極式セルを作製した。作用極8は、20mm×20mmの大きさに切り出した負極にニッケルリード線を取り付けた後、真空下において110°Cで2時間乾燥させたものを用いた。非水電解質9は、エチレンカーボネートとエチルメチルカーボネートとを体積比3:7で混合した溶媒に、LiPF6を1モル/リットル溶解させたものを用いた。対極10と参照極11には、リチウム金属を用いた。充放電試験上記で作製された3極式セルを、室温にて0.2mA/cm2の定電流で、参照極を基準としたときの作用極の電位が0Vに達するまで充電した後、1Vに達するまで放電を行った。尚、ここでは、作用極の還元を充電とし、酸化を放電としている。表6に、充電容量、放電容量及び充放電効率を示した。充放電効率は、放電容量を充電容量で除した値である。表6より、負極b1及びb2を用いたセルより負極a1~a3を用いたセルの方が充放電効率が高いことが分かる。これは、負極a1~a3の負極活物質層中の粒子が小さく、Liとの反応性が高くなり、充放電効率が高くなったためと考えられる。負極a3を用いたセルより負極a1及びa2を用いたセルの方が、充放電効率が高いことが分かる。このことから、積算個数が粒子の全個数の95目にあたる粒子の最大粒径が、1.0μm以下であるときに、充放電効率がさらに高くなると言える。負極a1を用いたセルと負極a2を用いたセルは、充放電効率において差がないことが分かる。このことから、充放電効率は集電体の表面粗さに影響されないと考えられる。