"ポリオール類とポリイソシアネートを触媒及び発泡剤、整泡剤、酸化防止剤の存在下反応させて得られる軟質ポリウレタンフォームにおいて、前記ポリオール類には、水酸基の官能基数が2.5~3.5で、オキシエチレン単位が50~80重量であるポリエーテルポリオールAと水酸基の官能基数が2.5~3.5で、オキシエチレン単位が0より大で10重量以下であるポリエチレンポリオールBの少なくとも2種類のポリエーテルポリオールを含み、前記触媒はアミン系触媒のみからなり、前記発泡剤は水のみからなり、前記ポリイソシアネートはトリレンジイソシアネートのみからなり、イソシアネートインデックスが100~115であることを特徴とする軟質ポリウレタンフォーム。前記ポリエーテルポリオールAと前記ポリエーテルポリオールBの比率が75/25~55/45であることを特徴とする請求項1に記載の軟質ポリウレタンフォーム。前記酸化防止剤が、3官能以上の水酸基を有するリン系酸化防止剤であることを特徴とする請求項1又は2に記載の軟質ポリウレタンフォーム。本発明は前記の点に鑑みなされたものであって、黄変を抑えることができ、低硬度でかつウレタン反応時の副生物であるトルエンジアミンや、未反応の低分子量物などの溶出を充分に抑えることができる軟質ポリウレタンフォームの提供を目的とする。請求項1の発明は、ポリオール類とポリイソシアネートを触媒及び発泡剤、整泡剤、酸化防止剤の存在下反応させて得られる軟質ポリウレタンフォームにおいて、前記ポリオール類には、水酸基の官能基数が2.5~3.5で、オキシエチレン単位が50~80重量であるポリエーテルポリオールAと水酸基の官能基数が2.5~3.5で、オキシエチレン単位が0より大で10重量以下であるポリエチレンポリオールBとの少なくとも2種類のポリエーテルポリオールを含み、前記触媒はアミン系触媒のみからなり、前記発泡剤は水のみからなり、前記ポリイソシアネートはトリレンジイソシアネートのみからなり、イソシアネートインデックスが100~115であることを特徴とする。請求項2の発明は、請求項1において、前記ポリエーテルポリオールAと前記ポリエーテルポリオールBの比率が75/25~55/45であることを特徴とする。請求項3の発明は、前記酸化防止剤が、3官能以上の水酸基を有するリン系酸化防止剤であることを特徴とする。請求項1の発明によれば、黄変を抑えることができ、低硬度でかつウレタン反応時の副生物であるトルエンジアミンや、未反応の低分子量物などの溶出を充分に抑えることができる軟質ポリウレタンフォームを得ることができる。特に、触媒をアミン系触媒のみとし、スズ触媒などの金属触媒を使用しないことで黄変を抑えると共に、金属触媒の不使用によって生じる反応性低下を、ポリイソシアネートにトリレンジイソシアネートを使用することにより、及び水酸基の官能基数が2.5~3.5で、オキシエチレン単位が50~80重量であるオキシエチレン比率の高いポリエーテルポリオールAをポリオール類に含むことにより抑え、これによって反応性を確保し、ポリウレタンフォームの泡化と樹脂化のバランスの取れた発泡状態の良好な軟質ポリウレタンフォームを得ることができる。また、請求項1の発明によれば、ポリオール類に、水酸基の官能基数が2.5~3.5のポリエーテルポリオールを使用し、発泡剤に水のみを使用してメチレンクロライドなどの有機溶剤を使用しないようにし、かつイソシアネートインデックスを100~115とすることにより、軟質ポリウレタンフォームと接触する生地等への移染変色を抑えると共に、水酸基の官能基数が2.5~3.5のポリエーテルポリオールとして、オキシエチレン単位が50~80重量であるオキシエチレン比率の高いポリエーテルポリオールAとオキシエチレン単位が0より大で10重量以下であるオキシエチレン比率の低いポリエチレンポリオールBからなる少なくとも2種類のポリエーテルポリオールを含むことで、ブロック状のオキシエチレン単位とオキシプロピレン単位を分散させて存在させ、これによって軟質ポリウレタンフォームにソフトセグメントを形成し、低硬度の軟質ポリウレタンフォームを得ることができる。なお、イソシアネートインデックスは、ポリウレタンの分野で使用される指数であって、原料中の活性水素基例えばポリオール類の水酸基及び発泡剤としての水等の活性水素基等に含まれる活性水素基に対するポリイソシアネートのイソシアネート基の当量比を百分率で表した数値である。請求項2の発明によれば、水酸基の官能基数が2.5~3.5で、オキシエチレン単位が50~80重量であるポリエーテルポリオールAと水酸基の官能基数が2.5~3.5で、オキシエチレン単位が0より大で10重量以下であるポリエチレンポリオールBの比率を75/25~55/45とすることによって、より低硬度の軟質ポリウレタンフォームが得られる。また、軟質ポリウレタンフォームの膨潤及び脆化防止、黄変抑制をより良好とし、かつ発泡製造時における反応を良好なものにすることもできる。請求項3の発明によれば、酸化防止剤を、3官能以上の水酸基を有するリン系酸化防止剤とすることによって、黄変をより効果的に抑えることができると共に、酸化防止剤が複数の水酸基を有することで架橋剤として機能し、適度な形状保持性を有する軟質ポリウレタンフォームが得られる。本発明の軟質ポリウレタンフォームは、ポリオール類とポリイソシアネートを触媒及び発泡剤、整泡剤、酸化防止剤の存在下反応させて得られるものである。また、本発明の軟質ポリウレタンフォームは、硬さJISK6400-2:2004D法準拠が10~50N/314cm2好ましくは20~40N/314cm2、NOx変色性ΔYI値イエローインデックス、色差が35以下、ソックスレー抽出が5以下のものが好ましい。なお、ΔYI値色差は変色試験後のYI値イエローインデックスと変色試験前のYI値の差であり、JISZ8722に基づいて測定した値である。衣料用途の場合、柔軟であることが望まれるが、硬さが10N未満では裁断機による加工性が劣る。また、本発明の軟質ポリウレタンフォームは、見掛け密度JISK7222:2005が50kg/m3以下であることが好ましく、さらに好ましくは29~45kg/m3である。本発明におけるポリオール類は、水酸基の官能基数が2.5~3.5で、オキシエチレン単位が50~80重量であるポリエーテルポリオールAと水酸基の官能基数が2.5~3.5で、オキシエチレン単位が0より大で10重量以下であるポリエチレンポリオールBの少なくとも2種類のポリエーテルポリオールを含むものが使用される。本発明においてポリオール類として使用されるポリエーテルポリオールは、ポリエステルポリオールに比べて水分によって加水分解し難く、洗濯時等において水分と接触した場合に加水分解により膨潤して脆化することを防ぐことができる。ポリエーテルポリオールにおける水酸基の官能基数が2.5未満の場合、軟質ポリウレタンフォームと接触する生地等に対して移染変色し易くなる。一方、ポリエーテルポリオールにおける水酸基の官能基数が3.5を超えると、低硬度な軟質ポリウレタンフォームが得難くなる。また、本発明において使用されるポリエーテルポリオールAおよびポリエーテルポリオールBは、水酸基価JISK1557:2007が40~100mg/gであることが好ましく、更に好ましくは45~80mg/gである。ポリエーテルポリオールAは、オキシエチレン単位が50~80重量、すなわちポリエーテルポリオールAを100重量とした場合にオキシエチレン単位の含有率が50~80重量ものが使用され、一方、ポリエーテルポリオールBは、オキシエチレン単位が0より大で10重量以下、すなわちポリエーテルポリオールBを100重量とした場合にオキシエチレン単位の含有率が0重量より大であって10重量以下のものが使用される。オキシエチレン単位の含有率が高いポリエーテルポリオールAとオキシエチレン単位の含有率が低いポリエーテルポリオールBを併用することによって、ブロック状のオキシエチレン単位とオキシプロピレン単位を分散させて存在させ、これによって軟質ポリウレタンフォームにソフトセグメントを形成し、低硬度の軟質ポリウレタンフォームを得ることができる。また、ポリエーテルポリオールにおけるオキシエチレン単位の含有率が高くなると、反応性を高めることができる反面、軟質ポリウレタンフォームが洗濯等によって膨潤、脆化し易くなる。一方、ポリエーテルポリオールにおけるオキシエチレン単位の含有率が低くなると、黄変を抑える効果が大になる。本発明では、オキシエチレン単位が50~80重量のポリエーテルポリオールAとオキシエチレン単位の含有率が10重量以下のポリエーテルポリオールBとを併用することによって、反応性の確保、膨潤及び脆化防止、及び黄変抑制を図っている。ポリエーテルポリオールAのより好ましいオキシエチレン単位の含有率は70~80重量、ポリエーテルポリオールBのより好ましいオキシエチレン単位の含有率は0~7重量である。オキシエチレン単位が50~80重量のポリエーテルポリオールAとオキシエチレン単位の含有率が0より大で10重量以下のポリエーテルポリオールBの重量比率は、75/25~55/45が好ましく、より好ましくは70/30~60/40である。この範囲とすることにより、軟質ポリウレタンフォームの膨潤及び脆化防止と黄変抑制及び発泡製造時における反応性をより良好にすることができる。なお、前記ポリエーテルポリオールA、Bは、それぞれ一種類に限られず、複数種類を用いてもよい。例えば、ポリエーテルポリオールAに水酸基の官能基数が3のものと、4のものを併用する等である。本発明におけるポリイソシアネートは、トリレンジイソシアネートTDIのみが使用される。トリレンジイソシアネートには、2,4-トリレンジイソシアネート、2,6-トリレンジイソシアネート、2,4-トリレンジイソシアネートと2,6-トリレンジイソシアネートの混合物があり、何れも使用することができる。トリレンジイソシアネートは、脂肪族系や脂環族系あるいは他の芳香族系イソシアネートと比べ、安価で反応性が良好なため、好ましいものである。特に本発明では、触媒に反応性の高い金属性触媒を含まないため、ポリイソシアネートとして反応性の高いトリレンジイソシアネートを用いてウレタンフォームの発泡反応を良好としている。さらに、2,4-トリレンジイソシアネート/2,6-トリレンジイソシアネートの異性体比率が75以上のトリレンジイソシアネートは、反応活性が高く、より好ましいものである。本発明におけるイソシアネートインデックス原料中のイソシアネート基数/原料中の全活性水素基数×100は、100~115である。イソシアネートインデックスが100未満の場合、良好な発泡状態が得難くなり、一方、イソシアネートインデックスが115を超えると、低硬度の軟質ポリウレタンフォームが得難くなる。より好ましいイソシアネートインデックスは、103~115である。本発明における触媒は、アミン系触媒のみが使用される。軟質ポリウレタンフォームの触媒としては、スズ触媒等の金属触媒とアミン系触媒が存在し、金属触媒は反応性が良好である反面、軟質ポリウレタンフォームの黄変を生じ易くし、一方、アミン系触媒は、金属触媒に比べて反応性が劣る反面、軟質ポリウレタンフォームの黄変を抑える性質がある。本発明では、黄変を抑えることができるアミン系触媒のみを触媒として使用し、金属触媒を使用していない。アミン系触媒としては、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、ヘキサデシルジメチルアミン、N-メチルモルホリン、N-エチルモルホリン、N-オクタデシルモルホリン、ジエチルトリアミン、N,N,N’,N’-テトラメチルヘキサンジアミン、N,N,N’,N’-テトラメチルプロパンジアミン、N,N,N’,N’’,N’’-ペンタメチルジエチレントリアミン、N,N’,N’-トリメチルアミノエチルピペラジン、N,N-ジメチルシクロヘキシルアミン、N,N,N’,N’-テトラメチルエチレンジアミン、トリエチレンジアミン等を挙げることができる。触媒の量は、ポリオール類100重量部に対して.0.7~1.5重量部、より好ましくは0.9~1.1重量部である。本発明における発泡剤は、水のみが使用される。軟質ポリウレタンフォームの発泡剤としては、水、ペンタン、シクロペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン、ジクロロメタン、炭酸ガス等が存在するが、本発明では、移染変色及び環境に与える影響を低減するため、水のみを使用している。発泡剤としての水の量は、ポリオール類100重量部に対して1.8~3.0重量部である。1.8重量部未満の場合には硬くなる傾向にあり、また見掛け密度が高くなるため、衣料用で用いる場合に軽量感が損なわれ、一方3.0重量部を超えると見掛け密度は低下するが、この場合も硬くなる傾向にあり、柔軟性に劣る軟質ポリウレタンフォームとなる。本発明における整泡剤は、軟質ポリウレタンフォームに用いられるものであればよく、シリコーン系整泡剤、含フッ素化合物系整泡剤および公知の界面活性剤を挙げることができる。特にシリコーン系整泡剤は、衣料用パッド材やクッション材として求められる軟質ポリウレタンフォームの通気性を高めるため、好ましいものである。また、整泡剤の量は、ポリオール類100重量に対して0.1~2.0重量部が好ましい。0.1重量部未満ではウレタン化反応中に生成する気泡が非常に不安定となり、気泡が機械的衝撃により薄膜化して破裂するため、発泡途中でフォームがダウンするようになる。一方、2.0重量部を超えると、発泡時に気泡の表面張力が過度になって強固なセル膜が形成され、通気性の低いフォームとなる。より好ましい整泡剤の範囲は1.0~1.8重量部である。本発明における酸化防止剤は、3官能以上の水酸基を有するリン系酸化防止剤が使用される。3官能以上の水酸基を有するリン系酸化防止剤を使用することによって、黄変をより効果的に抑えることができると共に、酸化防止剤が複数の水酸基を有することで架橋剤として機能し、酸化防止剤の溶出が抑制され、かつ適度な形状保持性を有する軟質ポリウレタンフォームが得られる。3官能以上の水酸基を有するリン系酸化防止剤としては、亜リン酸エステルを挙げることができる。水酸基を含有しないリン系酸化防止剤例えば、JP-360、JP-308EJPE-10城北化学工業製を併用してもよい。酸化防止剤の合計量は、ポリオール類100重量部に対して2.0~8.0重量部である。酸化防止剤の合計量が前記範囲よりも少ないと軟質ポリウレタンフォームの黄変防止効果が低くなる。また酸化防止剤の合計量が多過ぎると、発泡不良を生じやすくなる。より好ましい範囲は4.0~7.0重量部である。3官能以上の水酸基を有するリン系酸化防止剤の量は、ポリオール類100重量部に対して0.5~4.0重量部である。3官能以上の水酸基を有するリン系酸化防止剤の量が前記範囲よりも少ないと黄変防止効果が低くなるのと共に、軟質ポリウレタンフォームの硬度が低下する傾向になる。また3官能以上の水酸基を有するリン系酸化防止剤の量が前記範囲よりも多過ぎると、発泡不良を生じやすくなるのと共に、軟質ポリウレタンフォームの硬度が上昇する傾向になる。より好ましい範囲は1.0~3.0重量部である。その他、本発明においては、顔料、光安定剤、紫外線吸収剤などの添加剤を適宜配合することができる。本発明における軟質ポリウレタンフォームの製造は、ポリオール類とポリイソシアネートを発泡剤、触媒、整泡剤及び酸化防止剤等の存在下、直接反応させるワンショット法、あるいはポリオール類とポリイソシアネートを事前に反応させて末端にイソシアネート基を有するプレポリマーを得、このプレポリマーに発泡剤、触媒、整泡剤および酸化防止剤等の存在下、ポリオール類を反応させるプレポリマー法の何れの方法によっても行うことができる。また、本発明の軟質ポリウレタンフォームとしては、スラブポリウレタンフォームが好ましい。スラブポリウレタンフォームは、混合攪拌された原料反応混合原料をベルトコンベア上に吐出し、該ベルトコンベアが移動する間に、原料が常温、大気圧下で自然発泡し、硬化することで連続的に製造される。その後、乾燥炉内で硬化キュアした後、所定形状に裁断される。以下この発明の実施例について、比較例とともに具体的に説明する。表1~表4に示す各成分を同表中の配合割合にしたがって用い、前記ワンショット法及びスラブポリウレタンフォームの製造方法によって実施例および比較例の軟質ポリウレタンフォームを製造した。なお、表1に示す比較例1、2はポリエーテルポリオールCとして水酸基の官能基数が2のポリエーテルポリオールを用いた例、実施例1~5は、ポリエーテルポリオールAとポリエーテルポリオールBの割合を変化させた例である。また、表2に示す比較例3は触媒としてアミン系触媒と錫触媒を併用した例、比較例4、実施例6、実施例7及び比較例5は、イソシアネートインデックスを変化させた例である。また、表3に示す比較例6はポリエーテルポリオールAに代えてポリエーテルポリオールBを2種類用いた例、実施例8と実施例9は発泡剤としての水の量を変化させた例、実施例10と実施例11は実施例4におけるイソシアネートを変更した例、実施例12は実施例4におけるポリエーテルポリオールBの種類を変更した例である。また、表4に示す実施例13~実施例16は、実施例1と実施例5におけるポリエーテルポリオールAをオキシエチレン単位の量が異なるものに変更した例である。表1~表4に示すポリエーテルポリオールA1は品名:サンニックスFA-103、オキシエチレン単位80重量、官能基数3、OHV=50、分子量3300、三洋化成工業製、ポリエーテルポリオールA2は品名:EP505S、オキシエチレン単位70重量、官能基数3、OHV=48~54、分子量3300、三井化学工業製、ポリエーテルポリオールA3は品名:GR-2505、オキシエチレン単位50重量、官能基数3、OHV=66~72、分子量2500、旭電化工業製、ポリエーテルポリオールB4は品名:サンニックスGP3050NS、オキシエチレン単位7重量、官能基数3、OHV=56、分子量3000、三洋化成工業製、ポリエーテルポリオールB5は品名:プライムポールFF3500、オキシエチレン単位0重量、官能基数3、OHV=34、分子量5000、三洋化成工業製、ポリエーテルポリオールB6は品名:GP3000、オキシエチレン単位0重量、官能基数3、OHV=56、分子量3000、三洋化成工業製、ポリエーテルポリオールC7は品名:サンニックスPP2000NS、オキシエチレン単位0重量、官能基数2、OHV=56、分子量2000、三洋化成工業製、酸化防止剤1は品名:Weston430、3官能の水酸基を有するリン系酸化防止剤、ケムチュラ製、アミン系触媒は品名:DABCO33LV、トリエチレンジアミン33、ジプロピレングリコール67、エアープロダクツジャパン製、錫触媒は品名:MRH-110、オクチル酸第一錫、城北化学工業製、整泡剤は品名:NiaxSiliconeL595、シリコーン整泡剤、モメンティブ製、酸化防止剤2は商品名:JP-308E、城北化学工業製、ポリイソシアネートT-80は品名:コロネートT-80、トリレンジイソシアネート2,4-TDI異性体比率80、日本ポリウレタン工業株式会社製、ポリイソシアネートT-65は品名:コロネートT-65、トリレンジイソシアネート2,4-TDI異性体比率65、日本ポリウレタン工業株式会社製であり、ポリイソシアネートT-75は、T-80とT-65を2:1の比率で混合して2,4-TDI異性体比率を75としたものである。前記実施例及び比較例の軟質ポリウレタンフォームに対して、見掛け密度JISK7222:2005準拠、硬さJISK6400-2:2004D法準拠、アスカーF硬度、圧縮残留歪JISK6400-4:2004準拠を測定した。測定結果を表1~表4の下欄に示す。また、前記実施例及び比較例の軟質ポリウレタンフォームに対して、アセトン抽出物量を、ソックスレー抽出法にて測定した。測定条件としては、軟質ポリウレタンフォーム1gをアセトン100g中で8時間抽出し、抽出物量の重量を測定した。測定結果を表1~表4の下部に示す。また、前記実施例及び比較例の軟質ポリウレタンフォームの中央部から40×20×厚み10mmのサンプルを切り出し、NOx変色性試験を次のようにして行ってΔYI値を測定した。NOx変色性試験は、NOxガス曝露装置品名:KG-120、ファクトケイ株式会社製に5NO2ガスN2希釈と共にサンプルを収納してNO2ガスに3時間曝露し、ガス曝露前とガス曝露終了1日後のYI値を色差計品名:SMカラーコンピュータSM-T、スガ試験機株式会社製で測定し、その差ΔYI値をNOx変色測定値とした。なお、NO2濃度は15ppm、試験環境の温度30°C、湿度75RHである。ΔY1の値を表1~表4の下部に示す。表1の測定結果に示すように、実施例1~5は、オキシエチレン単位が70重量のポリエーテルポリオールA1と水酸基の官能基数が2、オキシエチレン単位が0重量のポリエーテルポリオールC7を併用する比較例1、2と比べて、NOx変色性が小さくΔYI値が小さく、耐黄変性に優れている。また、実施例1~5の硬さは、32~39N/cm2であり、比較例よりも高い値であるが、それでも充分に硬度の低いものであり、低硬度のものである。これは、接触時の硬度感触に相当する表面硬度を測るアスカーF硬度が実施例1~5では8~18であり、表面硬度が充分に低いことから、低硬度であることが理解できる。さらに、実施例1~5は、アセトン抽出物量が比較例1、2の16.0~17.3に比べて2.0~3.2であり、抽出物量が少ないことがわかる。また、表2の測定結果に示すように、実施例6、7は、アミン系触媒と錫触媒を併用する比較例3、イソシアネートインデックスが本発明の範囲より低い比較例4及びイソシアネートインデックスが本発明の範囲より高い比較例5と比べて、NOx変色性が小さくΔYI値が小さく、耐黄変性に優れている。しかも、実施例6、7は、アセトン抽出物量が1.9~3.4であり、抽出物量が少ないことがわかる。表3の測定結果に示すように、ポリエーテルポリオールAとポリエーテルポリオールBを併用しない比較例6における硬さが101N/314cm2であるのに対して、実施例8~12は硬さが33~49N/314cm2となっており、硬度が低いことがわかる。さらに、実施例8~12は、アセトン抽出物量が少なく、しかもNOx変色性が小さくΔYI値が小さく、耐黄変性に優れることがわかる。表4の測定結果に示すように、ポリエーテルポリオールAの種類を変更した実施例13~16においても、アセトン抽出物量が1.2~2.6と少なかった。しかも、実施例13~16は、NOx変色性が小さくΔYI値が小さく、耐黄変性に優れることがわかる。このように、本発明の軟質ポリウレタンフォームは、低硬度で黄変を抑えることができ、しかもウレタン反応時の副生物であるトルエンジアミンや、未反応の低分子量物などの溶出を充分に抑えることができ、衣料用のパッド材、衣料用のクッション材として好適なものである。"