"撮像光学系の物体側に配置され、光軸に沿って並んだ、正の屈折力を有する正レンズ群と、負の屈折力を有する負レンズ群とを有し、光軸と直交する回転中心軸を中心にレンズ系全体を回転させて逆向きに配置させ、テレコンバーターとしての機能とワイドコンバーターとしての機能を切り替え可能なコンバーターレンズにおいて、前記回転中心軸を中心にレンズ系全体を揺動させて、画像ブレ補正を行うことが可能な構成であることを特徴とする防振光学系。光軸に沿って並んで前記コンバーターレンズを2組有し、これら2組のコンバーターレンズは、光軸方向から見て互いの前記回転中心軸が90度をなすように配置されていることを特徴とする請求項1に記載の防振光学系。前記コンバーターレンズは、光軸方向から見て互いに90度をなす2つの前記回転中心軸を中心に、それぞれ独立してレンズ系全体を回転させることが可能な構成であることを特徴とする請求項1に記載の防振光学系。前記正レンズ群および前記負レンズ群は、それぞれ接合レンズを有することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の防振光学系。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の防振光学系。PCL<0但し、PCL:前記コンバーターレンズのペッツバール和。なお、前記ペッツバール和Pは、屈折面のパワーをφiiは面番号、集光するパワーを正とするとし、屈折面前後の屈折率をni、n’iとするとき、面番号i=kNを含むレンズに関して、以下の条件式で定義されるものとする。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の防振光学系。但し、fP:前記正レンズ群の焦点距離、fN:前記負レンズ群の焦点距離。請求項1~6のいずれか一項に記載の前記防振光学系と、前記撮像光学系と、前記防振光学系を介して前記撮像光学系により結像された被写体像を撮像する撮像素子と、前記回転中心軸を中心に前記コンバーターレンズのレンズ系全体を回転させる回転駆動部と、テレコンバーターとしての機能とワイドコンバーターとしての機能を切り替える際に操作される操作部と、前記操作部の操作内容に応じて、前記回転駆動部の駆動制御を行う変倍制御部と、前記撮像光学系の振動の方向および速度を検出する振動検出部と、前記振動検出部による検出結果に基づき、前記回転駆動部の駆動制御を行う防振制御部とを有することを特徴とする撮像装置。しかしながら、特許文献1の発明では、コンバーターレンズの挿脱によって変倍を行うため、コンバーターレンズが装着されていない短焦点距離の状態においては、防振機能を持つことができない。また、防振レンズ群は、光軸に対して垂直方向にシフトさせるときに、製造誤差に伴うチルトが生じる可能性があり、防振時に画像が劣化するおそれがある。さらに、防振レンズ群の最大移動量によって決まる、補正可能な像の移動量が0.16mm程度光軸補正角度換算で0.13°程度実施例1を参照と小さく、比較的振幅の大きい振動に対応できない可能性がある。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、比較的大きな変倍比を保ちつつ、変倍時のどの焦点距離の状態においても防振機能を利用可能で、防振時に偏芯誤差の影響が小さく、画像の劣化も小さく、補正可能な像の移動量が大きい防振光学系とそれを含む撮像装置を提供することを目的とする。このような目的を達成するため、本発明を例示する第一の態様に従えば、撮像光学系の物体側に配置され、光軸に沿って並んだ、正の屈折力を有する正レンズ群と、負の屈折力を有する負レンズ群とを有し、光軸と直交する回転中心軸を中心にレンズ系全体を回転させて逆向きに配置させ、テレコンバーターとしての機能とワイドコンバーターとしての機能を切り替え可能なコンバーターレンズにおいて、前記回転中心軸を中心にレンズ系全体を揺動させて、画像ブレ補正を行うことが可能な構成である防振光学系が提供される。また、本発明を例示する第二の態様に従えば、請求項1~6のいずれか一項に記載の前記防振光学系と、前記撮像光学系と、前記防振光学系を介して前記撮像光学系により結像された被写体像を撮像する撮像素子と、前記回転中心軸を中心に前記コンバーターレンズのレンズ系全体を回転させる回転駆動部と、テレコンバーターとしての機能とワイドコンバーターとしての機能を切り替える際に操作される操作部と、前記操作部の操作内容に応じて、前記回転駆動部の駆動制御を行う変倍制御部と、前記撮像光学系の振動の方向および速度を検出する振動検出部と、前記振動検出部による検出結果に基づき、前記回転駆動部の駆動制御を行う防振制御部とを有する撮像装置が提供される。本発明によれば、比較的大きな変倍比を保ちつつ、変倍時のどの焦点距離の状態においても防振機能を利用可能で、防振時に偏芯誤差の影響が小さく、画像の劣化も小さく、補正可能な像の移動量が大きい防振光学系とそれを含む撮像装置を提供することができる。以下、本発明の実施形態について、図面を用いて説明する。本実施形態に係る防振光学系は、図1および図2に示すように、撮像光学系Lの物体側に配置され、光軸に沿って並んだ、正の屈折力を有する正レンズ群GPと、負の屈折力を有する負レンズ群GNとを有し、光軸と直交する回転中心軸Oを中心にレンズ系全体を回転させて逆向きに配置させ、テレコンバーターとしての機能とワイドコンバーターとしての機能を切り替え可能なコンバーターレンズCLにおいて、回転中心軸Oを中心にレンズ系全体を揺動させ、画像ブレ補正を行うことが可能な構成となっている。本実施形態では、コンバーターレンズCLを、テレコンバーターとして機能させる場合には、物体側から正レンズ群GP、負レンズ群GNの順で並ぶように、ワイドコンバーターとして機能させる場合には、物体側から負レンズ群GN、正レンズ群GPの順で並ぶように、レンズ系全体を回転させて、レンズ配置を切り替えることができるようになっている。ところで、図1の状態は防振補正を行っていない基準状態であり、図2の状態は防振補正を行っているすなわち、回転中心軸Oを中心に揺動させる回転角度Δθ=3°状態である。このとき、コンバーターレンズCLが、テレコンバーターとしての機能している場合以下、テレ状態ともいうと、ワイドコンバーターとしての機能している場合以下、ワイド状態ともいうとでは、同じ回転角度Δθであっても、実際に補正される角度Δωはそれぞれ異なる。テレ状態での補正角度をΔωTとし、ワイド状態での補正角度をΔωWとすると、それらはコンバーターレンズCLを構成する正レンズ群GPの焦点距離をfPとし、負レンズ群GNの焦点距離をfNとし、揺動させる回転角度をΔθとしたとき、次式A,Bで表わすことができる。さらに、像面上での補正量Δyは、レンズ系全体の焦点距離をfとしたとき、次式Cで表わすことができる。このような本実施形態に係る防振光学系では、次の条件式1を満足することが好ましい。PCL<0...1但し、PCL:前記コンバーターレンズのペッツバール和。なお、上記ペッツバール和Pは、屈折面のパワーをφiiは面番号、集光するパワーを正とするとし、屈折面前後の屈折率をni、n’iとするとき、面番号i=kNを含むレンズに関して、次の条件式Dで定義されるものとする。一般的に、ペッツバール和は0に近いほど像面湾曲が小さくなるため、0に近い数値であることが望ましい。しかしながら、本実施形態に採用しているガリレオ変倍型のコンバーターレンズCLでは、正レンズ群GPと比較して負レンズ群GNが大きな負のパワーを持つため、ペッツバール和は大きな負の数値になり易い。そのため、1式の上限値を上回ってペッツバール和が正の値となるときには、コンバーターレンズCLのアフォーカル倍率が小さくなりすぎる、コンバーターレンズの収差補正が困難になる、といった問題が発生する。また、本実施形態に係る防振光学系では、次の条件式2を満足することが好ましい。但し、fP:正レンズ群GPの焦点距離、fN:負レンズ群GNの焦点距離。上記条件式2の下限値を下回る場合、コンバーターレンズCLが、アフォーカルコンバーターレンズとして機能しなくなる。一方、条件式2の上限値を上回る場合、コンバーターレンズCLのアフォーカル倍率が大きくなりすぎ、コンバーターレンズCLの光軸上の長さが長くなりすぎる、レンズ径が大きくなりすぎる、レンズの収差補正が困難になる、といった問題が発生する。なお、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式2の下限値を1.3とすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式2の上限値を3.0とすることが好ましい。また、本実施形態に係る防振光学系では、正レンズ群GPおよび負レンズ群GNが、それぞれ接合レンズを有することが好ましい。この構成により、色収差を含めた諸収差を良好に補正したレンズ系とすることができる。また、本実施形態に係る防振光学系は、図8に示すように、光軸に沿って並んでコンバーターレンズを2組有し、これら2組のコンバーターレンズCL31,CL32が、光軸方向から見て互いの回転中心軸O1,O2が90度をなすように配置することも可能である。図8では、コンバーターレンズCL31は、回転中心軸O1を中心に回転することにより、変倍と画像ブレ補正の両方を行うことが可能な構成となっている。コンバーターレンズCL32も同様に、回転中心軸O2を中心に回転することにより、変倍と画像ブレ補正の両方を行うことが可能な構成となっている。ここで、図8に示すように、光軸とZ軸が平行であるとすると、コンバーターレンズCL1の回転中心軸O1はX軸に平行であり、コンバーターレンズCL2の回転中心軸O2はY軸に平行である。したがって、コンバーターレンズCL31,CL32は、互いの回転中心軸O1,O2が90度をなすように配置されていることになる。その結果、コンバーターレンズCL31,CL32における回転中心軸O1,O2を中心とした微小角度での回転、すなわち揺動による画像ブレの補正方向は、互いに90度をなすことになる。つまり、図8に示すような構成の防振光学系によれば、コンバーターレンズCL31,CL32の微小角度回転量揺動角度をそれぞれ独立して決めることで、任意の2次元の画像ブレ補正を行うことが可能となる。また、本実施形態に係る防振光学系は、図13に示すように、コンバーターレンズCLが、光軸方向から見て互いに90度をなす2つの回転中心軸X,Yを中心に、それぞれ独立してレンズ系全体を回転させることができるように構成してもよい。なお、図13では、後述の第1実施例または第2実施例の防振光学系に係るコンバーターレンズCLCL1,CL2および撮像光学系LL1,L2に対し、像面に配置された前記防振光学系を介して撮像光学系Lにより結像された被写体像を撮像する例えば、CCDやCMOS等からなる撮像素子Cを備え、コンバーターレンズCLを保持しながら該レンズをX,Yの2軸で回転することが可能な、2軸ジンバル機構を備えた撮像装置11を例示している。このように2軸回転可能なコンバーターレンズCLにおいては、回転中心軸X,Yを中心とした揺動による画像ブレの補正方向が、互いに90度をなすことになる。従って、図13に示すような構成の防振光学系によれば、コンバーターレンズCLの回転中心軸X,Yの微小角度回転量をそれぞれ独立して決めることで、任意の2次元の画像ブレ補正を行うことが可能となる。なお、変倍するために、コンバーターレンズCLのレンズ系全体を180°回転させる場合は、X軸を中心に回転させても、Y軸を中心に回転させても、どちらでも構わない。以下、本実施形態に係る各実施例について、図面と表に基づいて説明する。以下に、表1~表6を示すが、これらは第1実施例~第3実施例における各諸元の表である。表中において、fはレンズ全系の焦点距離を、fPは正レンズ群GPの焦点距離を、fNは負レンズ群GNの焦点距離を、fLは撮像光学系Lの焦点距離を、2yはイメージサークル径を、φは入射瞳径を、LCLはコンバーターレンズCLの全長を、PCLはコンバーターレンズCLのペッツバール和を、PLは撮像光学系Lのペッツバール和を、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、rは各レンズ面の曲率半径mmを、dは各光学面から次の光学面又は像面までの光軸上の距離である面間隔mmを、ndはd線波長5876nmに対する屈折率ndを、νdはd線における分散を示す。なお、曲率半径の∞は平面又は開口を示す。以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離f、曲率半径r、面間隔d、その他の長さ等は、特記のない場合一般にmmが使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位はmmに限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。第1実施例第1実施例について、図1~図4及び表1、表2を用いて説明する。第1実施例に係る防振光学系は、図1に示すように、撮像光学系L1の物体側に配置された、コンバーターレンズCL1を有する。コンバーターレンズCL1は、光軸に沿って並んだ、正の屈折力を有する正レンズ群GPと、負の屈折力を有する負レンズ群GNとを有する。正レンズ群GPは、テレ状態において、物体側から光軸に沿って順に並んだ、両凸レンズ、両凹レンズおよび両凸レンズからなる接合レンズLP1を有する。負レンズ群GNは、テレ状態において、物体側から光軸に沿って順に並んだ、両凸レンズと両凹レンズとからなる接合レンズLN1と、両凹レンズLN2とを有する。このように第1実施例の防振光学系のコンバーターレンズCL1は、正レンズ群GPと負レンズ群GNのそれぞれに接合レンズを有しており、色収差を含む諸収差を良好に補正したレンズ系となっている。撮像光学系L1は、物体側から光軸に沿って順に並んだ、正メニスカスレンズL11、両凸レンズと両凹レンズとからなる接合レンズL12と、両凹レンズと両凸レンズとからなる接合レンズL13と、両凸レンズL14とを有する。コンバーターレンズCL1と撮像光学系GL1との間には、開口絞りASが設けられている。像面Iには、例えばCCDやCMOS等からなる、撮像素子不図示が設けられている。上記構成の第1実施例の防振光学系では、コンバーターレンズCL1を、光軸と直交する回転中心軸Oを中心に、レンズ系全体を回転させて逆向きに配置させ、テレコンバーターとしての機能とワイドコンバーターとしての機能を切り替え可能な構成となっている。例えば、テレコンバーターとして機能させる場合には、物体側から正レンズ群GP、負レンズ群GNの順で並ぶように図1の上段の光路図参照、ワイドコンバーターとして機能させる場合には、物体側から負レンズ群GN、正レンズ群GPの順で並ぶように図1の下段の光路図参照、コンバーターレンズCL1を回転中心軸Oを中心に、レンズ系全体を回転させてレンズ配置を切り替える。また、第1実施例の防振光学系では、コンバーターレンズCL1を、回転中心軸Oを中心に、レンズ系全体を揺動させ、画像ブレ補正を行うことが可能な構成となっている。具体的には、第1実施例においては、図2に示すように、回転角度Δθ=3°でコンバーターレンズCL1全系を揺動させ、防振補正を行う。以下、表1に第1実施例の防振光学系がテレ状態にある場合のレンズデータを、表2に第1実施例の防振光学系がワイド状態にある場合のレンズデータを示す。但し、開口絞りAS以降の構成については、テレ状態であっても、ワイド状態であっても変わらないため、表2において開口絞りAS以降のレンズデータの記載を省略している。表1および表2における面番号1~21は、図1に示す面1~21に対応している。表1第1実施例の防振光学系のレンズデータテレ状態f=100mm,fP=1545mm,fN=7725mm,fL50mm2y=11mm,φ=25mm,LCL=75mmPCL=000196mm1,PL=000379mm1面番号rdndνd144184860001497828257219643352000169680555234841735000149782825749619028624500100000-5∞29000646352840001595513921728204015001497828257815211631500100000-9460302150018830040661010134975000100000-11∞500012190085300018466623801318960021000100000-14187461300014978282571584598915001846662380161187577692100000-171165051500184666238018138347740001497828257191384981000100000-202315458400018466623802124459639240100000-表2第1実施例の防振光学系のレンズデータワイド状態f=25mm,fP=1545mm,fN=7725mm2y=11mm,φ=625mm,LCL=75mmPCL=000196mm1面番号rdndνd110134971500188300406624603021500100000-3152116315001497828257428204040001595513921546352829000100000-6∞24500796190286500014978282578484173200016968055529196433560001497828257104418485000100000-表1および表2のデータから、第1実施例の防振光学系では、PCL=000196mm1<0が成立し、上記条件式1を満たすことが分かる。従って、第1実施例に係る防振光学系では、コンバーターレンズCL1単独で適切な収差補正が行われていることが分かる。また、表1および表2のデータから、第1実施例の防振光学系では、fP/|fN|=2が成立し、上記条件式2を満たすことが分かる。従って、第1実施例に係る防振光学系では、コンバーターレンズCL1が、アフォーカルコンバーターレンズとして十分に機能するとともに、アフォーカル倍率、光軸上の長さ、レンズ径の大きさ等が適切に設定されていることが分かる。また、第1実施例の防振補正量に関して、表1および表2のデータとA式、B式から、テレ状態での補正角度はΔωT=15°となり、ワイド状態での補正角度はΔωW=3°となる。また、C式から、テレ状態での像面上の補正量はΔyT=262mmとなり、ワイド状態での像面上の補正量はΔyW=131mmとなる。図3は、第1実施例に係る防振光学系の防振補正を行っていない基準状態すなわち、コンバーターレンズCL1の回転角度Δθ=0°の横収差図であり、図中の左側にテレ状態を、右側にワイド状態を示す。図4は、第1実施例に係る防振光学系の防振補正時すなわち、コンバーターレンズCL1の回転角度Δθ=3°の横収差図であり、図中の左側にテレ状態を、右側にワイド状態を示す。図3および図4に示すように、第1実施例に係る防振光学系は、防振補正を行っていない状態図3と、防振補正を行った状態図4とを比較しても、収差の変化が極めて少ない光学系となっている。このことにより、回転角度Δθ=3°というコンバーターレンズCL1の比較的大きな角度偏芯に対しても、劣化のほとんどない画像を提供することが可能であり、回転変倍と防振を同一の駆動機構で実現することを可能としている。第2実施例第2実施例について、図5~図7及び表3、表4を用いて説明する。第2実施例に係る防振光学系は、図5に示すように、撮像光学系L2の物体側に配置された、コンバーターレンズCL2を有する。コンバーターレンズCL2は、光軸に沿って並んだ、正の屈折力を有する正レンズ群GPと、負の屈折力を有する負レンズ群GNとを有する。正レンズ群GPは、テレ状態において、物体側から光軸に沿って順に並んだ、両凸レンズ、両凹レンズおよび両凸レンズからなる接合レンズLP1と有する。負レンズ群GNは、テレ状態において、物体側から光軸に沿って順に並んだ、両凸レンズと両凹レンズとからなる接合レンズLN1と、両凹レンズLN2とを有する。このように第2実施例の防振光学系のコンバーターレンズCL2は、正レンズ群GPと負レンズ群GNのそれぞれに接合レンズを有しており、色収差を含む諸収差を良好に補正したレンズ系となっている。撮像光学系L2は、物体側から光軸に沿って順に並んだ、正メニスカスレンズL21と、両凸レンズと両凹レンズとからなる接合レンズL22と、両凹レンズと両凸レンズとからなる接合レンズL23と、両凸レンズL24とを有する。コンバーターレンズCL2と撮像光学系L2との間には、開口絞りASが設けられている。像面Iには、例えばCCDやCMOS等からなる、撮像素子不図示が設けられている。上記構成の第2実施例の防振光学系では、コンバーターレンズCL2を、光軸と直交する回転中心軸Oを中心に、レンズ系全体を回転させて逆向きに配置させ、テレコンバーターとしての機能とワイドコンバーターとしての機能を切り替え可能な構成となっている。例えば、テレコンバーターとして機能させる場合には、物体側から正レンズ群GP、負レンズ群GNの順で並ぶように図5の上段の光路図参照、ワイドコンバーターとして機能させる場合には、物体側から負レンズ群GN、正レンズ群GPの順で並ぶように図5の下段の光路図参照、コンバーターレンズCL2を回転中心軸Oを中心に、レンズ系全体を回転させてレンズ配置を切り替える。また、第2実施例の防振光学系では、コンバーターレンズCL2を、回転中心軸Oを中心に、レンズ系全体を揺動させ、画像ブレ補正を行うことが可能な構成となっている。具体的には、第2実施例においては、回転角度Δθ=1°でコンバーターレンズCL2全系を揺動させ、防振補正を行う。ここまで説明した通り、第2実施例の全体的な構成は、第1実施例とほぼ同じである。しかしながら、第2実施例では、第1実施例と比較して、コンバーターレンズCL2の正レンズ群GPと負レンズ群GNの焦点距離が短くなっており、それに伴ってコンバーターレンズCL2の全長も短くなっている。また、第2実施例では、防振補正可能な角度がΔθ=1°と、第1実施例と比較して小さくなっている。以下、表3に第2実施例の防振光学系がテレ状態にある場合のレンズデータを、表4に第2実施例の防振光学系がワイド状態にある場合のレンズデータを示す。但し、開口絞りAS以降の構成については、テレ状態であっても、ワイド状態であっても変わらないため、表4において開口絞りAS以降のレンズデータの記載を省略している。表3および表4における面番号1~20は、図5に示す面1~20に対応している。表3第2実施例の防振光学系のレンズデータテレ状態f=100mm,fP1088mm,fN544mm,fL50mm2y=11mm,φ=25mm,LCL=45mmPCL=001196mm1,PL=001122mm1面番号rdndνd1262827600014978282572128628120001696805552319340770001497828257444314457500100000-5∞8500063709934500169680555272474271500149782825783496886500100000-920037515001497828257103877925000100000-11∞50001219673130001497828257139976161000100000-1420553830001639803455151395454919100000-16164087150015168063881717455440001497828257182242491000100000-19779223400014978282572037788340333100000-表4第2実施例の防振光学系のレンズデータワイド状態f=25mm,fN=544mm,fP=1088mm2y=11mm,φ=625mm,LCL=45mm,PCL=001169mm1面番号rdndνd13877921500149782825722003756500100000-33496881500149782825742474274500169680555253709938500100000-6∞750074431445700014978282578193407200016968055529128628160001497828257102628275000100000-表3および表4のデータから、第2実施例の防振光学系では、PCL=001169mm1<0が成立し、上記条件式1を満たすことが分かる。上述の通り、ペッツバール和は0に近いほど像面湾曲が小さくなるため、0に近い数値であることが望ましい。しかしながら、第2実施例のペッツバール和の値は、第1実施例のものと比較して大きな負の数値となっている。これは、コンバーターレンズCL2の全長を短くすることを優先させたためである。一般に、ガリレオ変倍型コンバーターレンズにおいて、アフォーカル倍率を一定に保ちながら全長を短くするためには、正レンズ群GPと負レンズ群GNのそれぞれのパワーを強くする必要があるため、結果としてペッツバール和が大きな負の数値となり易い。そのため、条件式1の上限値を上回ってペッツバール和が正の値となるときには、コンバーターレンズの全長が長くなりすぎる、といった問題が発生する。従って、第2実施例に係る防振光学系では、像面湾曲の補正は第1実施例と比べて不十分なものの、それ以外の諸収差はコンバーターレンズCL2単独で適切に補正されており、その上全長が短く、回転の制御を行い易いレンズ系となっていることが分かる。また、第2実施例は、上記以外にも第1実施例と比べて利点がある。第2実施例のコンバーターレンズCL2は、ペッツバール和が比較的大きな負の数値であるため、撮像光学系L2のペッツバール和を比較的大きな正の数値とすることを可能とし、撮像光学系L2の収差補正の負担を緩和させることができる。具体的には、表1および表3のデータから、第1実施例のペッツバール和PL1と第2実施例のペッツバール和PL2の関係は、PL1=000379mm-1PL2=001122mm-1となっている。このため、第1実施例と第2実施例の撮像光学系L1とL2を比較すると、L1に比べてL2のレンズの構成枚数は少なく、また使用されている高屈折率ガラスも少ない。従って、第2実施例の方が、第1実施例よりも撮像光学系の設計に関して有利であることが分かる。また、表3および表4のデータから、第2実施例の防振光学系では、fP/|fN|=2が成立し、上記条件式2を満たすことが分かる。従って、第2実施例に係る防振光学系では、コンバーターレンズCL2が、アフォーカルコンバーターレンズとして十分に機能するとともに、アフォーカル倍率、光軸上の長さ、レンズ径の大きさ等が適切に設定されていることが分かる。また、第2実施例の防振補正量に関して、表3および表4のデータとA式、B式から、テレ状態での補正角度はΔωT=05°となり、ワイド状態での補正角度はΔωW=1°となる。また、C式から、テレ状態での像面上の補正量はΔyT=0873mmとなり、ワイド状態での像面上の補正量はΔyW=0436mmとなる。図6は、第2実施例に係る防振光学系の防振補正を行っていない基準状態すなわち、コンバーターレンズCL2の回転角度Δθ=0°の横収差図であり、図中の左側にテレ状態を、右側にワイド状態を示す。図4は、第2実施例に係る防振光学系の防振補正時すなわち、コンバーターレンズCL2の回転角度Δθ=1°の横収差図であり、図中の左側にテレ状態を、右側にワイド状態を示す。図6および図7に示すように、第2実施例に係る防振光学系は、防振補正を行っていない状態図6と、防振補正を行った状態図7とを比較しても、像面湾曲以外の収差の変化が少なく、回転制御が比較的容易な光学系となっている。このことにより、回転角度Δθ=1°というコンバーターレンズCL2の比較的大きな角度偏芯に対しても、劣化のほとんどない画像を提供することが可能であり、回転変倍と防振を同一の駆動機構で実現することを可能としている。第3実施例第3実施例について、図8~図11及び表5、表6を用いて説明する。なお、第3実施例の防振光学系では、コンバーターレンズとして、第1のコンバーターレンズCL31と、第2のコンバーターレンズCL32の2組を備えている点が、第1実施例および第2実施例と比べて大きく異なる。第3実施例に係る防振光学系は、図8に示すように、撮像光学系L3の物体側に配置され、物体側から順に光軸に沿って並んだ、第1のコンバーターレンズCL31と、第2のコンバーターレンズCL32とを有する。第1のコンバーターレンズCL31は、光軸と直交する回転中心軸O1を中心に回転することにより、変倍と画像ブレ補正の両方を行うことが可能な構成となっている。同様に、第2のコンバーターレンズCL32は、光軸と直交する回転中心軸O2を中心に回転することにより、変倍と画像ブレ補正の両方を行うことが可能な構成となっている。但し、光軸とZ軸が平行であるとすると、回転中心軸O1はX軸に平行であり、回転中心軸O2はY軸に平行である。したがって、第1,第2のコンバーターレンズCL31,CL32では、互いの回転中心軸O1,O2が90度をなすように配置されていることになる。その結果、第1,第2のコンバーターレンズCL31,CL32では、画像ブレの補正方向も互いに直交することになり、それぞれの微小角度回転量をそれぞれ独立させて決めることで、任意の2次元的な画像ブレ補正を行うことが可能となる。第1のコンバーターレンズCL31は、テレ状態において、物体側から光軸に沿って順に並んだ、正の屈折力を有する正レンズ群GP1と、負の屈折力を有する負レンズ群GN1とを有する。正レンズ群GP1は、テレ状態において、物体側から光軸に沿って順に並んだ、両凸レンズ、両凹レンズおよび正メニスカスレンズからなる接合レンズLP11を有する。負レンズ群GN1は、テレ状態において、物体側から光軸に沿って順に並んだ、両凸レンズと両凹レンズとからなる接合レンズLN11と、両凹レンズLN12とを有する。第2のコンバーターレンズCL32は、テレ状態において、物体側から光軸に沿って順に並んだ、正の屈折力を有する正レンズ群GP2と、負の屈折力を有する負レンズ群GN2とを有する。正レンズ群GP2は、テレ状態において、物体側から光軸に沿って順に並んだ、正メニスカスレンズ、負メニスカスレンズおよび両凸レンズとからなる接合レンズLP21を有する。負レンズ群GN2は、テレ状態において、物体側から光軸に沿って順に並んだ、正メニスカスレンズと両凹レンズとからなる接合レンズLN21とを有する。このように第3実施例の防振光学系の各コンバーターレンズCL31,CL32は、正レンズ群GPGP1,GP2と負レンズ群GNGN1,GN2のそれぞれに接合レンズを有しており、色収差を含む諸収差を良好に補正したレンズ系となっている。撮像光学系L3は、物体側から光軸に沿って順に並んだ、両凸レンズと負メニスカスレンズとからなる接合レンズL31と、負メニスカスレンズと両凸レンズとからなる接合レンズL32とを有する。第1のコンバーターレンズCL31と第2のコンバーターレンズCL32との間には、開口絞りASが設けられている。像面Iには、例えばCCDやCMOS等からなる、撮像素子不図示が設けられている。このような構成の第3実施例の防振光学系では、各コンバーターレンズCL31,CL32を、それぞれの回転中心軸O1,O2を中心に、レンズ系全体を回転させ逆向きに配置することで、変倍させる本実施例では、焦点距離を25mm、50mm、100mm、200mmの4段階で切り替えることが可能な構成となっている。例えば、図8aに示すように、テレコンバーター焦点距離200mmとして機能させる場合には、第1のコンバーターレンズCL31において物体側から正レンズ群GP1、負レンズ群GN1の順で並ぶように、第2のコンバーターレンズCL32において物体側から正レンズ群GP2、負レンズ群GN2の順で並ぶように、図8bに示すように、焦点距離が100mmのコンバーターレンズ図中ではミドル1と表記として機能させる場合には、第1のコンバーターレンズCL31において物体側から正レンズ群GP1、負レンズ群GN1の順で並ぶように、第2のコンバーターレンズCL32において物体側から負レンズ群GN2、正レンズ群GP2の順で並ぶように、図8cに示すように、焦点距離が50mmのコンバーターレンズ図中ではミドル2と表記として機能させる場合には、第1のコンバーターレンズCL31において物体側から負レンズ群GN1、正レンズ群GP1の順で並ぶように、第2のコンバーターレンズCL32において物体側から正レンズ群GP2、負レンズ群GN2の順で並ぶように、図8dに示すように、ワイドコンバーター焦点距離50mmとして機能させる場合には、第1のコンバーターレンズCL31において物体側から負レンズ群GN1、正レンズ群GP1の順で並ぶように、第2のコンバーターレンズCL32において物体側から負レンズ群GN2、正レンズ群GP2の順で並ぶように、それぞれの回転中心軸O1,O2を中心にレンズ系全体を回転させ、レンズ配置を切り替える。また、第3実施例の防振光学系では、各コンバーターレンズCL31,CL32を、それぞれの回転中心軸O1,O2を中心に、レンズ系全体を揺動させ、画像ブレ補正を行うことが可能な構成となっている。具体的には、第3実施例では、回転角度ΔθCL31=1°で第1のコンバーターレンズCL31全系を揺動させ、回転角度ΔθCL32=3°で第2のコンバーターレンズCL32全系を揺動させ、防振補正を行う。以下、表5に第3実施例の防振光学系がテレ状態にある場合のレンズデータを、表6に第3実施例の防振光学系がワイド状態にある場合のレンズデータを示す。但し、撮像光学系L3の構成については、テレ状態であっても、ワイド状態であっても変わらないため、表6において撮像光学系L3のレンズデータの記載を省略している。表5および表6における面番号1~25は、図8に示す面1~25に対応している。表5第3実施例の防振光学系のレンズデータテレ状態f=200mm,fP1702mm,fN1351mm,fP2540mm,fN2382mm,fL3707mm2y=11mm,φ=18mmLCL31=35mm,PCL31=001641mm1,LCL32=20mm、PCL32=000226mm1PL3=001332mm1面番号rdndνd122794345001497828257270644715001568835636315373645001497828257417697517000100000-5∞954864808043000169680555271480541500149782825784418061952100000-914199215001497828257103456525000100000-11∞5000122157502000149782825713689703100016968055521414225430001497828257157733544000100000-16∞700017379816200015174252431896205100014978282571934940510000100000-2037069930001497828257212612641500164000600822843892810685100000-2339372511500169680555224277623300014874970232540695260385100000-表6第3実施例の防振光学系のレンズデータワイド状態f=25mm,fN1351mm,fP1702mm,fN2382mm,fP2540mm2y=11mm,φ=45mmLCL31=35mm,PCL31=001641mm1,LCL32=20mm,PCL32=000226mm1面番号rdndνd13456521500149782825721419921952100000-34418061500149782825741480543000169680555254808049548100000-6∞70007176975145001497828257815373615001568835636970644745001497828257102279435000100000-11∞50001234940510001497828257139620520001517425243143798167000100000-15∞40001677335430001497828257171422541000169680555218689703200014978282571921575010000100000-表5および表6のデータから、第3実施例の防振光学系では、第1のコンバーターレンズCL31においてPCL31=001641mm1<0が成立し、第2のコンバーターレンズCL32においてPCL32=000226mm1<0が成立し、それぞれ上記条件式1を満たすことが分かる。従って、第3実施例に係る防振光学系では、第1のコンバーターレンズCL31および第2のコンバータCL32のそれぞれにおいて、単独で適切な収差補正が行われていることが分かる。また、表5および表6のデータから、第3実施例の防振光学系では、第1のコンバーターレンズCL31においてfP1/|fN1|=2が成立し、第2のコンバーターレンズCL32においてfP2/|fN2|=14が成立し、それぞれ上記条件式2を満たすことが分かる。従って、第3実施例に係る防振光学系では、第1のコンバーターレンズCL31および第2のコンバータCL32のそれぞれが、アフォーカルコンバーターレンズとして十分に機能するとともに、アフォーカル倍率、光軸上の長さ、レンズ径の大きさ等が適切に設定されていることが分かる。第3実施例の防振補正量に関して、第1のコンバーターレンズCL31では、像ブレ補正時に揺動させる角度がΔθCL31=1°であることから、表5および表6のデータとA式、B式から、テレ状態での補正角度はΔωT1=05°となり、ワイド状態での補正角度はΔωW1=1°となる。また、C式から、テレ状態での像面上の補正量はΔyT1=1745mmとなり、ワイド状態での像面上の補正量はΔyW1=0436mmとなる。続いて、第2のコンバーターレンズCL32による防振補正量について説明する。第3実施例では、第2のコンバーターレンズCL32よりも物体側に第1のコンバーターレンズCL31が配置されているため、第2のコンバーターレンズCL32では、第1のコンバーターレンズCL31のアフォーカル倍率を考慮して防振補正量を算出する必要がある。具体的には、第2のコンバーターレンズCL32において実際に補正されるテレ状態での角度をΔωT2とし、ワイド状態での補正角度をΔωW2としたとき、それらは第1のコンバーターレンズCL31を構成する正,負レンズ群の焦点距離fP1,fN1と、第2のコンバーターレンズCL32を構成する正,負レンズ群の焦点距離fP2,fN2と、第2のコンバーターレンズCL32を像ブレ補正時に揺動させる角度ΔθCL32とを用いて、次式A’,B’で表わすことができる。従って、第2のコンバーターレンズCL32では、像ブレ補正時に揺動させる角度がΔθCL32=3°であることから、表5および表6のデータとA’式、B’式から、テレ状態での補正角度はΔωT2=0439°となり、ワイド状態での補正角度はΔωW2=2482°となる。また、C式から、テレ状態での像面上の補正量はΔyT2=1532mmとなり、ワイド状態での像面上の補正量はΔyW2=1084mmとなる。図9は、第3実施例に係る防振光学系の防振補正を行っていない基準状態すなわち、各コンバーターレンズCL31,CL32の回転角度ΔθCL31=0°,ΔθCL32=0°の横収差図であり、図中の左側にテレ状態を、右側にワイド状態を示す。図10は、第3実施例に係る防振光学系の第1のコンバーターレンズCL31による防振補正時すなわち、各コンバーターレンズCL31,CL32の回転角度ΔθCL31=1°,ΔθCL32=0°の横収差図であり、図中の左側にテレ状態を、右側にワイド状態を示す。図11は、第3実施例に係る防振光学系の第2のコンバーターレンズCL32による防振補正時すなわち、各コンバーターレンズCL31,CL32の回転角度ΔθCL31=0°,ΔθCL32=3°の横収差図であり、図中の左側にテレ状態を、右側にワイド状態を示す。図9~図11に示すように、第3実施例に係る防振光学系は、防振補正を行っていない状態図9と、防振補正を行った状態図10,図11とを比較しても、像面湾曲以外の収差の変化が少なく、回転制御が比較的容易な光学系となっている。このことにより、回転角度ΔθCL31=1°またはΔθCL32=3°という、各コンバーターレンズCL31,CL32の比較的大きな角度偏芯に対しても、劣化のほとんどない画像を提供することが可能であり、回転変倍と防振を同一の駆動機構で実現することを可能としている。それに加え、第3実施例では、任意の2次元的な画像ブレ補正を行うことが可能であり、焦点距離を25mm、50mm、100mm、200mmの4段階、最大8倍の変倍比で変倍可能である。次に、第3実施例の防振光学系を含む撮像装置について、図12を用いて説明する。撮像装置10は、図12に示すように、第3実施例に係る防振光学系第1,第2コンバーターレンズCL31,CL32および撮像光学系L3図8参照と、前記防振光学系を介して撮像光学系L3により結像された被写体像を撮像する例えば、CCDやCMOS等からなる撮像素子Cと、回転中心軸O1を中心に第1コンバーターレンズCL31のレンズ系全体を回転させる第1の回転駆動部20と、回転中心軸O2を中心に第2コンバーターレンズCL32のレンズ系全体を回転させる第2の回転駆動部30と、各コンバーターレンズCL31,CL32における目標とする焦点距離を例えば図8に示すように、200mmテレ状態、100mmミドル1、50mmミドル2、25mmワイド状態のいずれかに設定するために操作される操作部40と、操作部40の操作内容に応じて第1,第2の回転駆動部20,30の駆動制御を行う変倍制御部50と、ジャイロスコープ等からなり、撮像光学系L3の振動の方向および速度を検出する振動検出部60と、振動検出部60による検出結果に基づき第1,第2の回転駆動部20,30の駆動制御を行う防振制御部70とを有し、それらがレンズ鏡筒80内に保持された構成となっている。変倍時には、撮影装置1では、撮影者により操作され操作部40から目標とする焦点距離の変倍信号が送信されると、この変倍信号から変倍制御部50は前記焦点距離を得るために必要な各コンバーターレンズCL31,CL32の回転角度を算出し、この算出結果に基づいて第1,第2の回転駆動部20,30を駆動制御する。第1,第2のコンバーターレンズCL31,CL32は、必要に応じて第1,第2の回転駆動部20,30により駆動され、前記回転角度でそれぞれの回転中心軸O1,O2を中心に回転されてレンズ配置が切り換えられ、所望の変倍が行われる。また、防振時には、撮像装置10では、振動検出部60で撮像光学系L3の振動量例えば、回転角度および速度を検出し、この振動量から防振制御部70は撮像素子C上の被写体像を移動させないために必要な各コンバーターレンズCL31,CL32の回転角度および速度を算出し、この算出結果に基づいて第1,第2の回転駆動部20,30を駆動制御する。第1,第2のコンバーターレンズCL31,CL32は、必要に応じて第1,第2の回転駆動部20,30により駆動され、前記回転角度および速度でそれぞれの回転中心軸O1,O2を中心に揺動され、像ブレ補正が行われる。ここまで本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。例えば、上記実施形態においては、撮像光学系Lとして単焦点レンズを用いたが、ズームレンズを用いても構わない。"