"多官能アクリレートを含む少なくとも1種類以上のアクリレート化合物と、下記一般式1で表されるテトラフェニルポルフィリン誘導体式1中、R1~R4のうちの少なくとも1つ以上は、求核性を有する官能基である。に金属コバルトが配位したコバルトポルフィリン錯体と、をマイケル付加反応させて得られる骨格を有する高分子化合物であり、前記求核性を有する官能基の少なくとも一部は、前記アクリレート化合物に付加していることを特徴とする、高分子化合物。前記メタアクリレート化合物が、二官能メタアクリレートのみからなり、前記テトラフェニルポルフィリン誘導体が、前記求核性を有する官能基を少なくとも2つ以上有することを特徴とする、請求項1に記載の高分子化合物。前記メタアクリレート化合物が、少なくとも1種類以上の多官能メタアクリレートを含むことを特徴とする、請求項1に記載の高分子化合物。前記メタアクリレート化合物が、フルオロアルキル骨格を有することを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載の高分子化合物。前記求核性を有する置換基が、アミノ基またはアセトアセテート基であることを特徴とする、請求項1~4のいずれか1項に記載の高分子化合物。請求項1~5のいずれか1項に記載の高分子化合物を製膜して得られる、酸素透過膜。多孔性基材上または多孔性基材の孔内に、請求項6に記載の酸素透過膜が形成されていることを特徴とする、酸素透過材。酸素を正極活物質とする正極と、金属を負極活物質とする負極と、前記正極と前記負極との間に配置される電解質と、請求項6に記載の酸素透過膜又は請求項7に記載の酸素透過材からなる隔壁と、を備え、前記隔壁を介して、前記正極に酸素を供給することを特徴とする、電気化学デバイス。前記金属がリチウムであることを特徴とする、請求項8に記載の電気化学デバイス。しかしながら、CP錯体自体は剛直な分子であるために柔軟性に乏しく、従来は、加工性を重視するとともに自立膜を維持するために、CP錯体以外の高分子骨格部または別途混合する高分子材料の比率を多くせざるを得なかった。そのため、CP錯体が有する選択的に酸素を吸蔵及び放出する機能、ひいてはCP錯体を用いた膜の酸素透過機能を十分に発現させることが困難であった。そこで、本発明は、上記現状に鑑みてなされたものであり、酸素を選択的に吸蔵又は放出可能な高分子化合物の酸素の吸蔵放出機能や、この高分子化合物を製膜した酸素透過膜やこの膜を用いた酸素透過材の酸素透過機能を十分に発現させ、また、これにより、上記酸素透過膜や酸素透過材を用いた電気化学デバイスの電気化学特性を向上させることを目的とする。本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、マイケル付加反応により、多官能アクリレートに求核性を有する官能基を含むCP錯体を付加させた高分子化合物を合成することにより、従来のCP錯体を用いた高分子化合物や膜と比較して、高分子化合物中のCP錯体含有量を顕著に高くすることができることを見出し、この知見に基づいて本発明を完成するに至った。すなわち、本発明のある観点によれば、多官能アクリレートを含む少なくとも1種類以上のメタアクリレート化合物と、下記一般式1で表されるテトラフェニルポルフィリン誘導体式1中、R1~R4のうちの少なくとも1つ以上は、求核性を有する官能基である。にコバルトが配位したコバルトポルフィリン錯体と、をマイケル付加反応させて得られる骨格を有する高分子化合物であり、前記求核性を有する官能基の少なくとも一部は、前記メタアクリレート化合物に付加している、高分子化合物が提供される。ここで、前記高分子化合物において、前記メタアクリレート化合物が、二官能メタアクリレートのみからなり、前記テトラフェニルポルフィリン誘導体が、前記求核性を有する官能基を少なくとも2つ以上有していてもよい。また、前記高分子化合物において、前記メタアクリレート化合物が、少なくとも1種類以上の多官能メタアクリレートを含んでいてもよい。この場合、前記求核性を有する官能基が1個でもよい。また、前記高分子化合物において、前記メタアクリレート化合物が、フルオロアルキル骨格を有していてもよい。また、本発明の別の観点によれば、上述した高分子化合物を製膜して得られる、酸素透過膜が提供される。また、本発明のさらに別の観点によれば、多孔性基材上または多孔性基材の孔内に、上述した酸素透過膜が形成されている、酸素透過材が提供される。また、本発明のさらに別の観点によれば、酸素を正極活物質とする正極と、金属を負極活物質とする負極と、前記正極と前記負極との間に配置される電解質と、上述した酸素透過膜又は上述した酸素透過材からなる隔壁と、を備え、前記隔壁を介して、前記正極に酸素を供給する、電気化学デバイスが提供される。ここで、前記電気化学デバイスにおいて、前記金属がリチウムであってもよい。本発明によれば、マイケル付加反応により、多官能アクリレートに求核性を有する官能基を含むCP錯体を付加させた高分子化合物を合成することにより、酸素を選択的に吸蔵又は放出可能な高分子化合物の酸素の吸蔵放出機能や、この高分子化合物を製膜した酸素透過膜やこの膜を用いた酸素透過材の酸素透過機能を十分に発現させることができる。また、上記酸素透過膜や酸素透過材を電気化学デバイスの酸素取り入れ口に配置することにより、高い酸素分圧の酸化剤高い酸素濃度の空気を電気化学デバイスに安定的に供給できるため、当該電気化学デバイスに良好な電気化学特性を発現させることが可能となる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。[1.高分子化合物][1.1.高分子化合物の構造]まず、図1を参照しながら、本発明に係る高分子化合物の構造について説明する。図1aは、本発明に係る高分子化合物の構造の一例を示す説明図であり、図1bは、本発明に係る高分子化合物の構造の他の例を示す説明図である。なお、以下、特に断らない限り、アクリレートとの記載は、メタアクリレートを意味するものとする。本発明に係る高分子化合物は、アクリレート化合物とコバルトポルフィリン錯体とをマイケル付加反応させて得られる骨格を有する高分子化合物である。ここで、本発明の高分子化合物では、コバルトポルフィリン錯体が、アクリレート化合物と直接結合し、該アクリレート化合物とともに骨格を形成していることが必要であり、アクリレート化合物からなる骨格と結合を形成していない場合は、本発明には含まれない。また、本発明では、コバルトポルフィリン錯体が、アクリレート化合物と直接結合し、骨格を形成していさえすればよく、コバルトポルフィリン錯体が主鎖に存在するか、側鎖に存在するかは問わない。以下、本発明に係る高分子化合物を構成するアクリレート化合物及びコバルトポルフィリン錯体について詳細に説明する。アクリレート化合物本発明に係るアクリレート化合物は、マイケル反応における所謂マイケル受容体となり得るアクリル基を2つ以上有する、多官能アクリレートであることが必要である。単官能アクリレートでは、後述するコバルトポルフィリン錯体とともに高分子骨格を形成することができないためである。本発明で使用可能な多官能アクリレートとしては、例えば、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレートなどの反応性モノマーやポリエチレングリコールジアクリレート、ウレタンアクリレート、エポキシアクリレートなどの反応性オリゴマー等の二官能性のアクリレート、ペンタエリトリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートなどの反応性モノマーや反応性オリゴマー等の四官能性以上のアクリレートなどが挙げられる。これらの中でも、本発明で用いる二官能アクリレートまたは多官能アクリレートとしては、炭素数が20以下の短鎖アクリレートを使用することが好ましく、特に、下記式2で表されるジアクリレートや、下記式3で表されるテトラアクリレートを使用することが好ましい。このような短鎖アクリレートを使用することにより、高分子化合物1分子当たりのコバルトポルフィリン錯体の含有量を増加させることができる。なお、本発明に係るアクリレート化合物としては、上述した二官能アクリレートまたは多官能アクリレートを単独で用いてもよいし、2種類以上を組み合わせて用いてもよい。また、上述した二官能アクリレートおよび多官能アクリレートとしては、公知の方法により合成してもよく、市販されているものを用いてもよい。また、上述したアクリレート化合物が、フルオロアルキル骨格を有していてもよい。このようなアクリレート化合物とコバルトポルフィリン錯体とを用いて合成された高分子化合物は、撥水性を有することができる。フルオロアルキル骨格を有するアクリレート化合物としては、特に限定されないが、例えば、下記式4で表されるジアクリレートが挙げられる。コバルトポルフィリン錯体本発明に係るコバルトポルフィリン錯体以下、CP錯体と称する。は、下記一般式1で表されるテトラフェニルポルフィリン以下、TPPと称する。誘導体にコバルトが配位した錯体である。ここで、上記式1中、R1~R4のうちの少なくとも1つ以上は、求核性を有する官能基である。ここでいう求核性を有する官能基とは、マイケル付加反応における所謂マイケル供与体となり得る部分官能基のことを意味する。このような求核性を有する官能基としては、非共有電子対を有する窒素原子や酸素原子などを有する官能基などがあるが、より具体的には、例えば、アミノ基、アセトアセテート基、アセトアセトアミド基、シアノアセテートエステル基、シアノアセトアミド基等が挙げられる。これらのうち、アミノ基及びアセトアセテート基を使用することが好ましいが、アミノ基を有するポルフィリンにコバルトを配位させると、キャスト溶液への溶解性が低下して製膜が困難になるおそれがある。そこで、本発明に係る高分子化合物を製膜して用いるような用途で使用する場合には、アミノ基よりもアセトアセテート基を使用することが好ましい。また、R1~R4のうち、上記求核性を有する官能基以外の置換基残基としては、特に限定はされないが、本発明の高分子化合物中のCP錯体の含有量以下、ポルフィリン含有量ともいう。を減少させることのない小さな置換基であることが好ましい。このような残基の例としては、水素、炭素数1~10のアルキル基、炭素数1~10のアルケニル基、炭素数1~10のアルキニル基、アリル基、フェニル基、ハロゲン基F-、Cl-等などが挙げられる。ここで、上述したアクリレート化合物が二官能アクリレートのみからなる場合には、TPP誘導体が有する求核性を有する官能基が1つのみ、すなわち、式1のR1~R4のうちいずれか1つのみが求核性を有する官能基であると、CP錯体とアクリレート化合物とが高分子骨格を形成することができない。従って、アクリレート化合物が二官能アクリレートのみからなる場合には、TPP誘導体は、求核性を有する官能基を少なくとも2つ以上有することが必要である。一方、上述したアクリレート化合物が少なくとも1種類以上の多官能アクリレートを含む場合には、TPP誘導体が有する求核性を有する官能基が1つのみであっても、CP錯体とアクリレート化合物とが高分子骨格を形成することができる。従って、アクリレート化合物が少なくとも1種類以上の多官能アクリレートを含む場合には、TPP誘導体は、求核性を有する官能基を少なくとも1つ有していればよい。高分子化合物以上説明したアクリレート化合物とCP錯体とをマイケル付加反応させることにより、本発明に係る高分子化合物を得ることができる。この反応の際、CP錯体の求核性を有する官能基例えば、アミノ基またはアセトアセテート基の一部または全部は、アクリレート化合物のアクリル基に付加する。このような付加反応により得られた骨格を有する本発明に係る高分子化合物の構造について、図1を参照しながら説明する。なお、図1においてPorと示しているのは、Porと記載されている位置にポルフィリンが存在していることを示している。すなわち、Porと記載されている部分に、CP錯体に由来する部位が存在する。<第1の例>本発明に係る高分子化合物の取り得る構造の第1の例としては、図1aに示すように、CP錯体が、アクリレート化合物とCP錯体とをマイケル付加反応させて得られる骨格の主鎖に存在する構造である。この場合は、アクリレート化合物とCP錯体とが、互いに相手を介して結合されている。すなわち、アクリレート化合物CP錯体同士は、CP錯体アクリレート化合物を介して結合されている。このような構造は、例えば、二官能アクリレート化合物または四官能アクリレート化合物に、求核性を有する官能基を4つ有する四置換CP錯体をマイケル付加させることにより、得ることができる。ただし、二官能アクリレート化合物と四置換CP錯体とを反応させた場合には、架橋度が低くアクリレート化合物とCP錯体との結合点が少なく、有機溶媒に溶解しやすいため、製膜が困難となったり、膜の強度が弱くなったりするおそれがある。一方、四官能アクリレート化合物と四置換CP錯体とを反応させた場合には、有機溶媒に不溶または難溶とすることができる。しかし、この場合には、架橋点アクリレート化合物とCP錯体との結合点が多すぎるため、製膜した場合に膜が脆くなる傾向にある。従って、有機溶媒に溶解しにくく、かつ、架橋点を少なくするためには、以下に説明する第2の例のような構造をとることが好ましい。<第2の例>本発明に係る高分子化合物の取り得る構造の第2の例としては、図1bに示すように、CP錯体が、アクリレート化合物とCP錯体とをマイケル付加反応させて得られる骨格の側鎖に存在する構造である。この場合は、アクリレート化合物同士が重合2種類以上のアクリレート化合物を用いる場合には、共重合することで主鎖であるポリアクリレートが形成され、このポリアクリレートの側鎖部分にCP錯体が結合している。このような構造は、例えば、四官能アクリレート化合物に、求核性を有する官能基を1つのみ有する一置換CP錯体をマイケル付加させることにより、得ることができる。この場合は、架橋点の数が、有機溶媒への溶解のしにくさと、製膜した場合の膜の脆性とをバランス良く両立することができる。また、後述する実施例に示すように、上記第1の例に示す構造の場合よりも、この第2の例に示す構造の場合の方が、ポルフィリン含量すなわち、高分子化合物単位量当たりのCP錯体の含有率を高くすることができる。<高分子化合物の分子量重合度>なお、本発明に係る高分子化合物の分子量または重合度は、特に規定されるものではなく、この高分子化合物の用途に応じて適宜調整すればよい。[1.2.高分子化合物の合成法]次に、上述した構成を有する本発明に係る高分子化合物の合成法について説明する。本発明に係る高分子化合物は、上述したように、二官能または多官能のアクリレート化合物に、求核性を有する官能基を少なくとも1つ以上有するCP錯体をマイケル付加反応により付加させることにより得られる。より詳細には、本発明に係る高分子化合物を合成する際には、上記マイケル付加反応を用いて、マイケル供与体として機能する求核性を有する官能基アミノ基、アセトアセテート基等を、マイケル受容体として機能するアクリレート化合物のアクリル基と反応させることで、CP錯体をアクリレート化合物に付加させる。以下、より詳細に説明する。アクリレート化合物の準備まず、本発明に係る高分子化合物の合成に用いるアクリレート化合物を準備する。このアクリレート化合物は、公知の方法により合成してもよく、また、市販されているものを用いてもよい。市販されているものとしては、例えば、ネオペンチルグリコールジアクリレートAldrich製、ペンタエリトリトールテトラアクリレートAldrich製、1,4-ビスアクリロイルオキシブタンTCI社製、1,10-ビスアクリロイルオキシデカンTCI社製、テトラエチレングリコールジアクリレートTCI社製、ペンタエリスリトールトリアクリレート新中村化学工業社製、トリメチロールプロパントリアクリレート新中村化学工業社製、ビスフェノールA型エポキシアクリレートダイセルサイテック社製、脂肪族ウレタンアクリレートダイセルサイテック社製等が挙げられる。テトラフェニルポルフィリン誘導体の合成テトラフェニルポルフィリンは、公知の方法により合成してもよく、また、市販されているものを用いてもよい。市販されているものとしては、例えば、テトラフェニルポルフィリンTCI社製、ワコーケミカル社製、SigmaAldrich社製、StremChemicals社製等が挙げられる。次に、このテトラフェニルポルフィリンに、アミノ基やアセトアセテート基等の求核性を有する官能基マイケル供与体となる官能基を導入する。上記官能基の導入方法としては、公知の有機合成反応を用いればよいが、一例として、アミノ基一置換から三置換の導入方法を以下に示す。まず、アミノ基を導入する場合には、例えば、下記反応スキーム1に示すように、トリフルオロ酢酸中でテトラフェニルポルフィリンと亜硝酸ナトリウムとを反応させ、ニトロ基が1つ~3つが導入されたテトラフェニルポルフィリン誘導体を合成する。次いで、導入されたニトロ基を濃塩酸等の還元剤を用いて還元することにより、アミノ基が1つ~3つ導入されたテトラフェニルポルフィリン誘導体を合成することができる。また、テトラフェニルポルフィリン誘導体としては、合成によるのではなく、市販されているものを使用してもよい。このような市販品としては、例えば、5,10,15,20-テトラキス4-アミノフェニル-21H,23H-ポルフィンTCI社製等が挙げられる。コバルト配位上述したようにして合成されたテトラフェニルポルフィリン誘導体にコバルトを配位させる方法としては、公知の方法を用いることができ、特に限定はされないが、例えば、テトラフェニルポルフィリン誘導体を、ジメチルホルムアミドDMFとクロロホルムとの混合溶媒に溶解させ、ルチジンの存在下で塩化コバルト六水和物と反応させることにより、テトラフェニルポルフィリン誘導体にコバルトが配位したCP錯体を合成することができる。マイケル付加反応次に、上述したようにして合成されたCP錯体と、アクリレート化合物とを溶媒に溶解させ、触媒を添加してマイケル付加反応させることにより、本発明に係る高分子化合物が合成される。このとき使用可能な溶媒としては、例えば、アセトン、クロロホルム、ベンゼン、トルエン、テトラヒドロフラン、エタノール、2,2,2,-トリフルオロエタノール等、使用するCP錯体およびアクリレート化合物との溶解性を考慮して適宜選択することができる。また、使用可能な触媒としては、マイケル付加反応に通常用いられる触媒を適宜選択して使用することができるが、例えば、アミン触媒として、ジアザビシクロウンデセンDBU、テトラメチルエチレンジアミン、テトラメチルアルキレンジアミン、N-メチルジシクロヘキシルアミン等、塩基触媒として、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、カリウムターシャリーブトキシド、水酸化ナトリウム、テトラメチルアンモニウムヒドロキシドなどの四級アンモニウムヒドロキシド、金属ナトリウム、ブチルリチウム等、さらに、有機金属触媒として、ルテニウムシクロオクタジエンシクロオクタトリエン、鉄アセチルアセトナート、ニッケルアセチルアセトナートなどが挙げられる。これらのうち、本発明においては、金属を含有しない触媒を用いるのがより好ましい。[1.3.高分子化合物の効果]以上説明した本発明に係る高分子化合物によれば、CP錯体とアクリレート化合物との架橋点、すなわち、CP錯体の求核性を有する官能基とアクリレート化合物のアクリル基との結合点を従来よりも増加させることができる。従って、本発明によれば、従来よりもポルフィリン含有量高分子化合物単位量当たりのCP錯体の含有率の高いポリマーを得ることが可能となる。特に、アクリレート化合物として、短鎖アクリレートを使用することにより、従来のCP錯体を含有する化合物よりも、ポルフィリン含有量を大幅に増加させることができる。また、アクリレート化合物のアルキル鎖にフルオロ基を導入することで、CP錯体を含有する高分子化合物の撥水性を向上させることもできる。[2.酸素透過膜、酸素透過材]次に、上述した本発明に係る高分子化合物を利用した酸素透過膜および酸素透過材について詳細に説明する。本発明に係る酸素透過膜は、上述した高分子化合物を製膜することにより得られる柔軟性に富んだ自立膜であるため、電気化学デバイスの隔壁など、様々な用途に使用することができる。ここで、本発明に係る高分子化合物は、ポルフィリン含有量、すなわち、CP錯体の含有量が多いものであるが、このCP錯体には、選択的に酸素分子を結合吸収、放出できる機能を有している。そのため、本発明に係る高分子化合物を製膜した酸素透過膜は、高い酸素透過能を有しており、大量の酸素を選択的に透過することができる。また、アクリレート化合物として、アルキル鎖にフルオロ基を導入したものを用いることにより、撥水性に優れる高分子化合物を得ることができるので、この高分子化合物を製膜した酸素透過膜は、高い酸素透過能に加えて、撥水性をも兼ね備えることができ、酸素透過膜の更なる高機能化を実現することが可能となる。この場合、フルオロ基を有するアクリレート化合物のユニットが酸素透過性に優れていることから、膜内の酸素拡散が速くなるだけでなく、膜自体の撥水効果も得られるため、酸素透過膜表面に付着した水滴等により膜内への酸素取り入れが阻害されることを防止することができる。従って、この酸素透過膜を、例えば電気化学デバイスにおける酸素の取り入れ口に設置することにより、該電気化学デバイスに安定的に酸素を供給することが可能となる。さらに、上記酸素透過膜を多孔性基材上または多孔性基材の孔内に形成した酸素透過材複合化酸素透過膜としてもよい。このように、上記酸素透過膜が多孔性基材に保持されることにより、撥水性及び酸素透過膜と多孔性基材とからなる酸素透過材の耐久性を向上させることができるため、上記酸素透過材を用いることにより、より長期的に安定的に酸素透過能を保持することができる。従って、この酸素透過材を、例えば電気化学デバイスにおける酸素の取り入れ口に設置することにより、該電気化学デバイスにより長期的かつ安定的に酸素を供給することが可能となる。なお、上記酸素透過膜中のCP錯体の含有率存在比が高いことから、この酸素透過膜を多孔性基材上に形成したり、多孔性基材の孔内に形成したりしても、従来のCP含有率が低い膜と比較して、良好な酸素透過性を示す。[3.電気化学デバイス]次に、上述した本発明に係る酸素透過膜又は酸素透過材を利用した電気化学デバイスについて詳細に説明する。本発明に係る電気化学デバイスは、酸素の酸化還元反応を利用するものである。このような電気化学デバイスとしては、例えば、金属空気電池や燃料電池などがあるが、以下の説明では、金属空気電池を例に挙げて説明する。金属空気電池は、正極活物質として酸素、負極活物質として金属を用いる、充放電可能な電池である。正極活物質である酸素は空気から得られるため、電池内に正極活物質を充填する必要がないことから、電池容器内に占める負極活物質の割合を大きくすることができるため、理論上、固体の正極活物質を用いる二次電池よりも大きな容量を実現できる。金属空気電池においては、放電の際、負極ではA式の反応が進行する。なお、以下の例では、負極活物質としてリチウムを使用した場合を例に挙げている。2Li→2Li2e-A上記A式で生じた電子は、外部回路を経由し、正極に到達する。そして、A式で生じたリチウムイオンLiは、負極と正極とにより挟持された電解質内を、負極側から正極側に電気浸透により移動する。また、放電の際、正極ではB式及びC式の反応が進行する。2LiO22e-→Li2O2B2Li1/2O22e-→Li2OC正極で生じた過酸化リチウムLi2O2及び酸化リチウムLi2Oは、固体として空気極である正極に蓄積される。充電時においては、負極で上記A式の逆反応、正極で上記B式及びC式の逆反応がそれぞれ進行し、負極において金属リチウムが再生するため、再放電が可能となる。本発明に係る電気化学デバイスが、上述した原理を有する金属空気電池である場合には、正極としては、一般に、酸素を大量に取り入れられるように、表面積を増やすために多孔質にしたガス拡散電極が設けられる。このようなガス拡散電極としては、例えば、多孔質の炭素材料を用いることができる。また、負極としては、活物質として使用する金属からなる金属電極が設けられる。負極活物質として用いられる金属としては、例えば、リチウム、ナトリウム、カルシウム、マグネシウム、アルミニウム、亜鉛などが挙げられる。また、電解質としては、負極活物質がイオン化した金属イオン例えば、リチウムイオン伝導性を有するものであれば、水系電解液、非水系電解液、高分子電解質、無機固体電解質など、特に限定はされない。ここで、本発明に係る電気化学デバイスは、酸素を正極活物質として用いていることから、この酸素を外部の空気から供給する場合には、デバイス内に如何に効率良く、高い酸素分圧を有するガスを供給できるかが重要となる。そこで、本発明に係る電気化学デバイスでは、外部から正極へ空気を取り入れるための空気取り入れ口に、上述した酸素透過膜又は酸素透過材からなる隔壁を配置し、この隔壁、すなわち、酸素透過膜又は酸素透過材を介して酸素を供給している。この空気取り入れ口に配置する酸素透過膜又は酸素透過材は、上述したように、酸素と選択的に結合できるCP錯体の含有率が高い高分子化合物からなるため、大量の酸素を選択的に透過することが可能である。このような酸素透過膜又は酸素透過材を、電気化学デバイスの空気取り入れ口に配置することにより、高い酸素分圧を有するガスをデバイス内に安定的に供給することができる。従って、本発明に係る電気化学デバイスは、良好な電気化学特性を発現することが可能となる。より詳細には、上記酸素透過膜又は酸素透過材を、正極活物質として酸素を用いる電気化学デバイスの空気取り入れ側の隔壁として用いることで、デバイス内部に供給される空気における酸素濃度を高めることが可能となり、酸化還元反応の過電圧を低下させることが可能となる理想的には、4電子反応で、空気中の酸素濃度を21とし、25°C下、シフトファクターを0.5とした場合に、28mVの過電圧が少なくとも予測されるが、活性化プロセスが複雑であるために、実際の過電圧はさらに大きい。次に、実施例を用いて本発明を更に具体的に説明するが、本発明は、以下の実施例にのみ限定されるものではない。酸素透過膜の作製及び評価まず、以下に示す方法で、実施例1~4および比較例1~3の酸素透過膜を合成した。<実施例1:酸素透過膜の作製>本実施例では、CP錯体として、アセトアセテート基を1つ有するテトラフェニルポルフィリンTPPにコバルトを配位した錯体を使用し、アクリレート化合物として四官能アクリレートを使用し、マイケル付加反応により高分子化合物を合成した。具体的には、まず、下記反応スキーム2に示すように、マイケル供与体として機能するアセトアセテート基をTPPに導入したモノマーアセトアセテート置換ポルフィリンを合成した。5-4-メトキシカルボニルフェニル-10,15,20-トリフェニルポルフィリン100mg0.15mmolをDMF/クロロホルムの混合溶媒に溶解させ、ルチジンを少量加えた後、塩化コバルト六水和物141mg,0.6mmol,4eqを加え、窒素雰囲気下、50°Cで12時間攪拌した。再沈殿精製を経て、紫色粉末2Coを得た77mg,収率70。UVスペクトルよりQ帯のピークが4本から金属錯体特有の2本に減少していたことからコバルト導入が示唆された。コバルトポルフィリン2Co50mg,0.068mmolと水素化リチウムアルミニウム5.2mg,0.14mmolをTHFに溶解させ、窒素雰囲気下、室温で1時間撹拌し、カラム精製を経て、紫色粉末として3Coを得た25.8mg,収率59。3Coを23mg,0.033mmolトルエンに溶解させ、ジケテン4.2mg,0.045mmol,1.5eq、TEAを加えた後、室温で終夜撹拌した。撹拌後、カラム精製を経て、アセトアセテート基が導入されたCP錯体アセトアセテート置換コバルトポルフィリンを赤紫色粉末1Coとして8.3mg,収率27得た。次に、上記で合成したCP錯体を用いて、マイケル反応によりCP錯体を含む酸素透過膜を作製した。本実施例では、酸素透過膜に機械的強度を付与するため、支持膜上にCP錯体を含む酸素透過膜を作製した。支持膜としては、気体透過を阻害せず、かつ製膜時の溶媒に不溶なポリプロピレン膜セルガード2400,3501を用いた。具体的には、下記反応スキーム3に示すように、上記で合成したアセトアセテート置換コバルトポルフィリン1Coと四官能アクリレート2モル比1:0.5、および、触媒として1質量の1,8-ジアザビシクロ5,4,0-ウンデセンDBUをクロロホルム中に溶解させ40mM、バーコート法により室温で支持膜上に製膜した後に、1日乾燥させて硬化させ、実施例1の酸素透過膜としたI。硬化前後でIRスペクトル測定を実施すると、図2に示すように図2の実線が硬化前、破線が硬化後のスペクトルを示している。、C=C変角振動由来である790cm-1付近の吸収帯の減少が観測されたことから、支持膜上においてもアセトアセテート置換コバルトポルフィリン1Coのマイケル付加反応の進行が示唆された。また、790cm-1付近の吸収帯面積から算出されたアクリル基の反応転化率は76であった。CP錯体中のポルフィリン含有量は、仕込み値から80質量となる。<実施例1:酸素透過材の作製>次に、実施例1の酸素透過膜を多孔性基材上に形成した酸素透過材を作製した。具体的には、多孔性基材多孔性支持膜として親水性ポリプロピレン膜セルガード2400:膜厚25μm、穴径0.125x0.05μm,セルガード3051:膜厚25μmを選んだ。ポリプロピレン膜は、ガスを通し水は通さないという特性をもっており、またクロロホルム溶液をはじくことなくポルフィリン溶液を支持膜上に均一に塗布することができる。上記反応スキーム3に示した、アセトアセテート置換コバルトポルフィリン1CoMw:785.8,10mgと四官能アクリレート2Mw:352.4,2.5mg,0.5eq、および1質量のDBUを0.2mLクロロホルムに溶解し、バーコーター法にて多孔性支持膜6cmx6cm上に成膜し、室温にて12時間硬化させて酸素透過膜を製膜した。硬化後も多孔性支持膜からの剥離等は見られず、CP錯体を80質量含む酸素透過膜を多孔性支持膜上に形成した酸素透過材の作製が可能であった。<実施例2:酸素透過膜の作製>本実施例では、CP錯体として、アミノ基を4つ有するTPPにコバルトを配位した錯体を使用し、アクリレート化合物として二官能アクリレートを使用し、マイケル付加反応により高分子化合物を合成した。具体的には、まず、下記式2eに示すような、マイケル供与体として機能するアミノ基をTPPに導入した四置換アミノフェニルポルフィリンTCI社製の市販品を準備した。さらに、この四置換アミノフェニルポルフィリンに、上述した反応スキーム2の方法を参考にして、コバルトを配位させ、CP錯体を合成した。なお、参考までに、一置換、二置換、三置換アミノフェニルポルフィリンを合成する方法上述した反応スキーム1を参照を示す。まず、500mLナスフラスコにテトラフェニルポルフィリンTPP,TCI製2.5g4.07mmolを入れ、トリフルオロ酢酸125mLに溶解させた後、亜硝酸ナトリウム2.28g33.3mmolを加え室温で5分撹拌した。5分経過後、氷水が入ったビーカーに移し反応を停止させた。クロロホルムで抽出後、飽和炭酸カリウム水溶液続いて純水で洗浄した。硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を除去し紫色の粉末としてニトロポルフィリン1a一置換体,1b及び1c二置換体,1d三置換体の混合体を得た。ここでの分離は困難であるため、そのまま次の反応に用いた。1Lフラスコにニトロポルフィリン1a-1dを2.9g4.07mmol二置換体換算加え、濃塩酸500mlに溶解させた後、70°Cで30分撹拌した。反応終了後充分に冷却しながらアンモニア水で中和し、クロロホルムで抽出した。硫酸マグネシウムで乾燥、溶媒を除去し紫色粉末を得た。この後、カラムにより分離精製したクロロホルム/アセトン=8/1。その結果、一置換アミノフェニルポルフィリン2a0.32g,13,二置換アミノフェニルポルフィリン2b0.97g,37,二置換アミノフェニルポルフィリン2c0.48g,18,三置換アミノフェニルポルフィリン2d0.29g,11を得た。次に、上記で合成したCP錯体を用いて、マイケル反応によりCP錯体を含む酸素透過膜を作製した。本実施例では、酸素透過膜に機械的強度を付与するため、支持膜上にCP錯体を含む酸素透過膜を作製した。支持膜としては、気体透過を阻害せず、かつ製膜時の溶媒に不溶なポリプロピレン膜セルガード2400,3501を用いた。具体的には、下記反応スキーム4反応スキーム4では、コバルトCoを省略している。に示すように、上記で合成した四置換アミノフェニルポルフィリンにコバルトを配位したCP錯体5mgと、二官能アクリレート3a0.8mg0.5eqをアセトンに溶解させ、塩基として1質量のDBUを加え、ドロップキャスト法により室温で支持膜上に製膜した。さらに、室温で終夜乾燥させた後に、180°Cで4時間アニーリングし実施例2の酸素透過膜としたII。実施例2の酸素透過膜は、架橋度が低く、クロロホルムに一部溶出した。実施例1と同様に、硬化前後でIRスペクトル測定を実施すると、支持膜上において、四置換アミノフェニルポルフィリンのマイケル付加反応の進行が示唆された。また、アクリル基の反応転化率は75であった。CP錯体中のポルフィリン含有量は、仕込み値から70質量となる。<実施例3:酸素透過膜の作製>本実施例では、CP錯体として、アミノ基を4つ有するTPPにコバルトを配位した錯体を使用し、アクリレート化合物として四官能アクリレートを使用し、マイケル付加反応により高分子化合物を合成した。具体的には、二官能アクリレート0.8mg0.5eqの代わりに、四官能アクリレート0.4mg0.5eqを使用したことを除いては、実施例2と同様にして、実施例3の酸素透過膜を作製した。その結果、実施例3の透過膜は、クロロホルムに不溶の膜となった。実施例1と同様に、硬化前後でIRスペクトル測定を実施すると、支持膜上において、四置換アミノフェニルポルフィリンのマイケル付加反応の進行が示唆された。また、アクリル基の反応転化率は76であった。CP錯体中のポルフィリン含有量は、仕込み値から70質量となる。<実施例4:酸素透過膜の作製>本実施例では、CP錯体として、アミノ基を4つ有するTPPにコバルトを配位した錯体を使用し、アクリレート化合物として二官能アクリレートを使用し、マイケル付加反応により高分子化合物を合成した。具体的には、四置換アミノフェニルポルフィリンTCI製2eにコバルトを配位させたCP錯体と、フルオロ基が導入された二官能アクリレートTCI製、上述した式4を参照を架橋剤とした硬化膜をヘキサフルオロイソプロパノール中に溶解、テフロン登録商標板上にキャストし、120°Cで12時間のアニーリングを経て、実施例4の酸素透過膜を作製した。実施例1と同様に、硬化前後でIRスペクトル測定を実施すると、支持膜上において、四置換アミノフェニルポルフィリンのマイケル付加反応の進行が示唆された。また、アクリル基の反応転化率は76であった。CP錯体中のポルフィリン含有量は、仕込み値から70質量となる。<比較例1:酸素透過膜の作製>本比較例では、CP錯体として、求核性を有するマイケル供与体となり得る官能基を有しないTPPにコバルトを配位したテトラフェニルコバルトポルフィリンを使用し、アクリレート化合物として四官能アクリレートを使用し、マイケル付加反応により高分子化合物を合成した。具体的には、下記反応スキーム5に示すように、t-ブチルアセトアセテート50.5gと四官能アクリレート40.55g,0.5eqをアセトンに溶解し、テトラフェニルコバルトポルフィリンCoTTP10mg加え、さらに、塩基として1質量のDBUを加えることにより、比較例1の酸素透過膜IIIを作製した。その結果、強靭な自立膜を得た。なお、参考までに、図3に、比較例1の酸素透過膜の構造を概念的に示す。実施例1と同様に、硬化前後でIRスペクトル測定を実施した結果、アクリル基の反応転化率は90以上であると見積もられた。また、ポルフィリンの溶解性が極めて低くポルフィリンが凝集してしまうことから、結果、均一に膜へ取り込むことが可能なポルフィリン含有量は、1~2質量と低かった。<比較例2:酸素透過膜の作製>本比較例では、CP錯体として、求核性を有するマイケル供与体となり得る官能基を有しないTPPにコバルトを配位したテトラフェニルコバルトポルフィリンにフルオロ基を導入したペンタフルオロテトラフェニルポルフィリンPFTTPを使用し、アクリレート化合物として四官能アクリレートを使用し、マイケル付加反応により高分子化合物を合成した。具体的には、比較例1と同様に、t-ブチルアセトアセテート40.5gと四官能アクリレート3b0.55g,0.5eqをアセトンに溶解し、PFTTP10mgを加え、さらに、塩基として1質量のDBUを加え、80°Cで3時間加熱することにより、比較例2の酸素透過膜を作製した。実施例1と同様に、硬化前後でIRスペクトル測定を実施した結果、アクリル基の反応転化率は90以上であると見積もられた。また、比較例1と同様の理由からPFTTPの溶解性も低いため、均一に溶解可能なポルフィリン含有量は、1~2質量と低かった。<比較例3:酸素透過膜の作製>本比較例では、非特許文献Nishide,etal.J.Phys.Chem.B1998,102,8766を参考にして、ポリビニリデンジクロライド-co-ビニルイミダゾールとコバルトが配位したテトラフェニルポルフィリンが40質量となるように混合した後に、支持膜上に塗布し、高分子化合物を合成した。<膜の自立性の評価>膜の自立性の評価は、直径13mmの金属棒に、単独膜についてはそのまま、また、支持膜上に形成した場合については、塗工面を上にして押し当て、室温において180度折り曲げを行った。膜が破断する場合を×、一部表面の破損がある場合を△、破損のない場合を○として評価した。評価結果を下記表1に示す。<撥水性の評価>実施例1~4及び比較例1~3の酸素透過膜を45°の傾斜板に固定し、約5cmの高さから、マイクロシリンジで純水を滴下し、膜上に液滴が残る状態を×、一部残る状態を△、完全に流れ落ちる状態を○として評価した。評価結果を下記表1に示す。<酸素透過性能の評価>気体の透過係数Pは、拡散係数Dと溶解度係数Sとの積で表すことができる。透過係数Pは、下記数式1に基づき、膜面積や膜厚によらない固有の値として求めることが可能である。なお、数式1において、透過流量Q[cm3]、拡散係数D[cm2s-1]、溶解度積S[cm3STPcm-3cmHg]、膜厚l[cm]、断面積A[cm2]、圧力差p[cmHg]である。ここでは、実施例1~4の酸素透過膜について、バブルフローメーターBFMを用いた加圧法にて測定を実施した。この装置では、膜の上部から圧力をかけて気体酸素および窒素を透過させ、単位体積あたりの気体が透過するのに必要な時間を算出する。この方法では純ガスの透過量を測定することができ、薄膜や高濃度の錯体担持により脆くなった膜、またはガラス状高分子膜などを支持膜上にキャストした膜を測定するのに適している。他の測定法低真空法、電極法等と比較して極少量のサンプルで透過量が測定でき、測定に時間がかからないことが利点として挙げられる。測定結果を下記表1に示す。<評価結果について>表1に示すように、非特許文献比較例3に挙げられていたビニルポリマーへのポルフィリンの導入では、ポルフィリン含有量が40が限界であり、それ以上の含有量では自立膜にならなかったのに対し、実施例1~4の酸素透過膜は、いずれも、ポルフィリン含有量が70質量~80質量と高くても、自立膜となった。一方、比較例1及び2のように、t-ブチルアセトアセテートと多官能アクリレートの硬化膜にポルフィリンを物理的に混入した膜では、ポルフィリン含有量が最大でも2質量と極めて低いものであった。また、実施例1~4の酸素透過膜では、酸素の透過係数Pが極めて高いものとなった。これは、ポルフィリンの含有量と酸素選択透過係数が比例することが知られており、ポルフィリン量を既存の膜より2倍近く増加させることが可能となったため、酸素透過係数が増大したものと考えられる。また、実施例4に示すように、フルオロ基を導入したアクリレート化合物とCP錯体とをマイケル付加反応させた場合には、撥水性の向上が見られたが、比較例2に示すように、t-ブチルアセトアセテートと多官能アクリレートの硬化膜に、フルオロ基を導入したポルフィリンを物理的に混入した膜では、撥水性の向上は見られなかった。電気化学デバイスの性能評価次に、実施例1の酸素透過膜を金属空気電池に配置して、当該電池の容量特性を評価した。具体的には、非特許文献、Yi-ChunLu,etal.,ELECTROCHEMICALANDSOLID-STATELETTERS136A69-A722010に記載されている空気電池を作製し、充放電試験を行った。負極に金属リチウム箔厚み100μmを圧着し、モレキュラーシーブスで脱水したテトラグライムに1MとなるようにLiTFSIを溶解した電解液をグラスフィルターワットマンGF/Aにしみこませ、負極上に配置、空気極にはElectrochem社製ガス拡散層つき電極Ptloading=1mg/cm2onVulcanXC72を触媒とし、カーボンペーパー上に塗布したものを所定サイズに打ち抜いて用いた。充放電条件は恒温層中、25°Cにてソーラートロン社製Celltest1470Eを用い、ガルバノスタットで0.2mAcm-2定電流充放電を行った。充放電の終始電圧は4.2V充電-2.0V放電とした。本発明の効果を確認するために、セルのガス導入口に1/8インチPFAチューブを介し、実施例1の酸素透過膜を挟持したフランジを介して空気を導入し、電池容量の確認を行った。フランジ内での膜の露出部は直径4cmであり、膜の破損を防ぐために、Niの焼結多孔質体で挟み、ガスがリークしないよう、テフロン登録商標のガスケットでさらに挟持した。コンプレッサーからマスフローを通して、毎分5ccの流量で空気を空気極に導入した。また、比較例として、膜の支持体として用いた、セルガードポリオレフィンセパレーターのみを挟んで試験に用いた。以上の試験の結果を図4に示す。図4は、本発明の実施例1の酸素透過膜を配した電池と配していない電池との充放電曲線の違いを示すグラフである。図4の縦軸は電圧、横軸は充放電容量を示している。また、図4に点線で示しているのが、実施例1の酸素透過膜を配した電池の充放電曲線であり、破線で示しているものが酸素透過膜を配していない比較例の電池の充放電曲線である。図4に示すように、実施例1の酸素透過膜を通じてガスを導入した電池の平均放電電圧が容量1/2において、比較例の電池よりも約60mV高い放電曲線を示した。また、容量も、比較例の電池よりも約10多く充放電することが可能となった。この原因としては、酸素選択透過膜を配することによって、酸素分圧が上がったことに起因すると考えられる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明はかかる例に限定されない。本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、上述した実施形態では、電気化学デバイスが金属空気電池である場合を例に挙げて説明したが、これには限られず、例えば、本発明に係る電気化学デバイスは、燃料電池等の酸素を酸化還元反応に用いる電池であってもよい。なお、テトラフェニルポルフィリン誘導体およびテトラフェニルポルフィリン誘導体に銅などの遷移金属が配位した金属ポルフィリン錯体においても、コバルト錯体ほどではないが、選択的酸素透過能を有する。"