供給部から流路を介して供給される液体を吐出部から吐出する液体噴射ヘッドの検査方法であって、流路遮断部が、前記供給部と前記吐出部との間の流路を遮断する流路遮断ステップと、前記吐出部が、供給された液体を吐出する液体吐出ステップと、圧力検出器が、前記流路遮断部から前記吐出部にかけて内在する液体の圧力情報を検出する圧力検出ステップと、判定部が、検出された前記圧力情報に応じて前記液体噴射ヘッドの良/不良を判定する判定ステップと、を備える液体噴射ヘッドの検査方法。前記流路遮断部と前記吐出部との間に圧力緩衝器が設置され、前記圧力検出器は前記圧力緩衝器に組み込まれている請求項1に記載の液体噴射ヘッドの検査方法。前記流路遮断部は前記供給部から供給される液体を送液するポンプとしての機能を有する請求項1又は2に記載の液体噴射ヘッドの検査方法。不良と判定されたときに、前記吐出部のクリーニングを行うクリーニングステップを含む請求項1~3のいずれか一項に記載の液体噴射ヘッドの検査方法。前記液体噴射ヘッドは複数のノズルを備え、前記液体吐出ステップは、前記複数のノズルの一部のノズルから液体を吐出する請求項1~4のいずれか一項に記載の液体噴射ヘッドの検査方法。供給部と、前記供給部から供給される液体を導く流路部と、前記流路部から液体が供給される吐出部と、前記流路部の液体の流れを遮断する流路遮断部と、前記流路遮断部と前記吐出部との間の液体の圧力情報を検出する圧力検出器と、を備え、前記流路遮断部が前記供給部と前記吐出部との間の流路を遮断し、前記吐出部が液体を吐出した後に、前記圧力検出器が前記流路遮断部から前記吐出部にかけて内在する液体の圧力情報を検出し、検出した前記圧力情報に応じて前記吐出部の良/不良を判定する液体噴射装置。しかしながら、特許文献1の場合は、記録ヘッドのノズル形成面近傍をレーザー光により走査する必要があり、光ビームを発生させるための発光素子や、この光を受光するための受光素子を設置する必要がある。そのために装置が大型化するとともに、部品点数や組立工数が増えてコスト高となった。本発明の液体噴射ヘッドの検査方法は、供給部から流路を介して供給される液体を吐出部から吐出する液体噴射ヘッドの検査方法であって、流路遮断部が、前記供給部と前記吐出部との間の流路を遮断する流路遮断ステップと、前記吐出部が、供給された液体を吐出する液体吐出ステップと、圧力検出器が、前記流路遮断部から前記吐出部にかけて内在する液体の圧力情報を検出する圧力検出ステップと、判定部が、検出された前記圧力情報に応じて前記液体噴射ヘッドの良/不良を判定する判定ステップと、を備えることとした。また、前記流路遮断部と前記吐出部との間に圧力緩衝器が設置され、前記圧力検出器は前記圧力緩衝器に組み込まれていることとした。また、前記流路遮断部は前記供給部から供給される液体を送液するポンプとしての機能を有することとした。また、不良と判定されたときに、前記吐出部のクリーニングを行うクリーニングステップを含むこととした。また、前記液体噴射ヘッドは複数のノズルを備え、前記液体吐出ステップは、前記複数のノズルの一部のノズルから液体を吐出することとした。本発明の液体噴射装置は、供給部と、前記供給部から供給される液体を導く流路部と、前記流路部から液体が供給される吐出部と、前記流路部の液体の流れを遮断する流路遮断部と、前記流路遮断部と前記吐出部との間の液体の圧力情報を検出する圧力検出器と、を備え、前記流路遮断部が前記供給部と前記吐出部との間の流路を遮断し、前記吐出部が液体を吐出した後に、前記圧力検出器が前記流路遮断部から前記吐出部にかけて内在する液体の圧力情報を検出し、検出した前記圧力情報に応じて前記吐出部の良/不良を判定することとした。本発明の液体噴射ヘッドの検査方法によれば、流路遮断部が、供給部と吐出部との間の流路を遮断する流路遮断ステップと、吐出部が、供給された液体を吐出する液体吐出ステップと、圧力検出器が、流路遮断部から吐出部にかけて内在する液体の圧力情報を検出する圧力検出ステップと、判定部が、検出された圧力情報に応じて液体噴射ヘッドの良/不良を判定する判定ステップと、を備えるようにした。その結果、ノズル抜けチェックの際に被記録媒体を使用しないため、記録コストが低減し環境負荷も低減できる。更に、ノズル形成面近傍をレーザー光により走査する必要が無いので発光素子や受光素子を設置する必要が無く、設置コストの低減を図ることができる。同時に、装置の大型化を避けることができる。第一実施形態図1は液体噴射装置1のブロック図であり、図2は本発明の第一実施形態に係る液体噴射ヘッド4の検査方法を表す工程図であり、図3は他の液体噴射装置1のブロック図であり、図4は図3の具体的な形態を表す液体噴射装置1の模式的な斜視図である。また、図5~図7は、図3に示す液体噴射ヘッド4及びこれに使用される圧力緩衝器7の具体例を表す。図1に示すように、液体噴射装置1は、液体を供給する供給部2と、供給された液体を導く流路部3と、流路部3から液体が供給される吐出部10と、流路部3の液体の流れを遮断する流路遮断部12と、流路遮断部12から吐出部10にかけて内在する液体の圧力に関する情報以下、圧力情報という。を検出する圧力検出器5と、検出した圧力情報に応じて液体噴射ヘッド4の良/不良を判定する判定部6を備えている。なお、流路遮断部12は流路部3に設けた電磁バルブであってもよいし、後に説明する送液用ポンプであってもよい。要は、供給部2と吐出部10の間の流路を遮断できるものであればよい。また、供給部2はインク等の液体を貯留するタンクや液体の供給可能な配管等である。図2を参照して液体噴射ヘッド4の検査方法を説明する。まず、流路遮断ステップS1において、流路遮断部12は供給部2と吐出部10との間の流路を遮断する。次に、液体吐出ステップS2において、吐出部10は検査対象とする所定のノズルから液体を吐出する。次に、圧力検出ステップS3において、圧力検出器5は流路遮断部12から吐出部10にかけて内在する液体の圧力情報を検出する。検査対象のノズルが正常に駆動して液体を吐出した後は、流路部3から吐出部10の液体の圧力は吐出された分低下する。これに対して検査対象のノズルが不良で正常に動作しない場合は液体が吐出されないので、液体吐出駆動の前後において圧力が変動しない、または変動量が小さい。そこで、判定ステップS4において、判定部6は、圧力検出器5が検出した圧力情報の測定値が基準値よりも大きい場合は不良と判定しYES、基準値よりも小さい場合は良と判定するNO。検査対象となるノズルが液体噴射ヘッド4の一部のノズルである場合は、上記検査工程を繰り返して全てのノズルを検査する。この液体噴射ヘッド4の検査方法によれば、液体の圧力検出器5を流路部3や液体噴射ヘッド4に取り付けることで、不良ノズルを簡単に検出することができる。被記録媒体を消費しないので、記録コストを低減させ環境負荷も低減する。また、液体噴射ヘッド4のノズル形成面近傍に発光素子や受光素子を設置する必要もないので装置をコンパクトに構成することができる。圧力検出器5は流路部3に組み込んでもよいし液体噴射ヘッド4に組み込んでもよい。つまり、流路部3をチューブ状の管路で構成し、供給部2から液体噴射ヘッド4までの流路部3の途中に圧力検出器5が位置してもかまわないし、圧力検出器5が液体噴射ヘッド4に搭載されるように構成してもかまわない。吐出不良を判定するための基準値は、正常な液体噴射ヘッドを用いて予め実測した値に基づいて設定しておくことができる。また、上記検査方法は、1ノズルずつ検査してもよいし、複数ノズルを一括して検査してもよい。一度に検査するノズル数は、圧力検出器の検出感度との兼ね合いで決定する。検出感度が高ければ検査対象のノズルを増やして短時間で検査することができる。図3は、他の液体噴射装置1のブロック図であり、図2に示す検査方法を適用することができる。供給部2はインク等の液体を貯留する液体タンクであり、液体ポンプ8は供給された液体を流路部3に送液する。液体ポンプ8はチューブポンプや他のポンプを使用することができる。チューブポンプの動作は、ローラーがチューブを押しつぶしながら回転することで送液するため、チューブポンプを使用すればポンプが作動していないときは流路が遮断される。従って、ポンプの他に流路遮断用のバルブを設ける必要が無く、この場合は液体ポンプ8が流路遮断部12として機能し、あるいは流路遮断部12がポンプとして機能する。液体噴射ヘッド4は、流路部3の液体の圧力変動を緩和させるための圧力緩衝器7と、圧力緩衝器7から液体を流入し被記録媒体に吐出する吐出部10を備えている。圧力緩衝器7は内部に圧力検出器5を備えている。制御部11は、液体ポンプ8や液体噴射ヘッド4の駆動を制御する。制御部11は、圧力検出器5から圧力情報を取得して判定する判定部6を備えている。図4は、液体噴射装置1の具体的な形態を表す模式的な斜視図である。液体噴射装置1は、液体噴射ヘッド4、4’を往復移動させる移動機構40と、液体噴射ヘッド4、4’に液体を供給する流路部3、3’と、流路部3、3’に押圧して供給する液体ポンプ8、8’と、液体ポンプ8、8’に液体を供給する供給部である液体タンク9、9’と、液体噴射ヘッド4、4’のヘッドクリーニングを行うサービスステーション50を備えている。各液体噴射ヘッド4、4’は複数のチャンネルを備え、各チャンネルに連通するノズルから液滴を吐出する。サービスステーション50は、液体噴射ヘッド4、4’のノズルの検査や、ノズルのクリーニングを行う領域である。液体噴射装置1は、紙等の被記録媒体44を主走査方向に搬送する一対の搬送手段41、42と、被記録媒体44に液体を吐出する液体噴射ヘッド4、4’と、液体噴射ヘッド4、4’を保持するキャリッジユニット43と、液体噴射ヘッド4、4’を主走査方向と直交する副走査方向に走査する移動機構40を備えている。図示しない制御部11は液体噴射ヘッド4、4’、移動機構40、搬送手段41、42を制御して駆動する。一対の搬送手段41、42は副走査方向に延び、ローラ面を接触しながら回転するグリッドローラとピンチローラを備えている。図示しないモータによりグリッドローラとピンチローラを軸周りに移転させてローラ間に挟み込んだ被記録媒体44を主走査方向に搬送する。移動機構40は、副走査方向に延びた一対のガイドレール36、37と、一対のガイドレール36、37に沿って摺動可能なキャリッジユニット43と、キャリッジユニット43を連結し副走査方向に移動させる無端ベルト38と、この無端ベルト38を図示しないプーリを介して周回させるモータ39を備えている。キャリッジユニット43は、複数の液体噴射ヘッド4、4’を載置し、例えばイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの4種類の液滴を吐出する。液体タンク9、9’は対応する色の液体を貯留し、液体ポンプ8、8’、流路部3、3’を介して液体噴射ヘッド4、4’に供給する。各液体噴射ヘッド4、4’は駆動信号に応じて各色の液滴を吐出する。液体噴射ヘッド4、4’から液体を吐出させるタイミング、キャリッジユニット43を駆動するモータ39の回転及び被記録媒体44の搬送速度を制御することにより、被記録媒体44上に任意のパターンを記録することできる。キャリッジユニット43は、液体噴射ヘッド4、4’のノズル検査及びクリーニングを行うときはサービスステーション50の上部に移動する。サービスステーション50は図示しないクリーニングユニットを備え、液体噴射ヘッド4、4’のノズル面に当接して図示しない吸引ポンプにより液体噴射ヘッド4、4’から液体を吸引する、また、液体噴射ヘッド4、4’のノズルから液体を吐出してノズルのクリーニングを行う。図5は、図3に示す液体噴射ヘッド4の具体例を表す斜視図である。液体噴射ヘッド4は、ベース24と、図示しない被記録媒体に液滴を吐出する吐出部10と、吐出部10に液体を供給する圧力緩衝器7と、吐出部10を制御する制御部を搭載した制御回路基板25を備えている。吐出部10は、駆動信号に応じて液滴を吐出するアクチュエータ26と、アクチュエータ26に液体を供給する流路部材23と、アクチュエータ26と制御回路基板25の間を電気的に接続する図示しないフレキシブル回路基板を備えている。ベース24は、衝立の形状を有し、底部と側面が交差する位置にアクチュエータ26を搭載し、側面に制御回路基板25と圧力緩衝器7を固定している。圧力緩衝器7は、カバー22を外側に、本体部20をベース24側に向けてベース24に固定されている。液体は、流路部3から接続部21aを介して本体部20に流入し、接続部21bを介して流路部材23に流入し、更にアクチュエータ26に流入する。アクチュエータ26は、制御部からの駆動信号に応じて図示しない被記録媒体に液滴を吐出する。図6は図3及び図5に示す圧力緩衝器7の模式的な分解斜視図であり、図7は圧力緩衝器7の縦断面模式図である。圧力緩衝器7は、流入した液体の圧力変動を緩和させるとともに、圧力検出器5により液体の圧力情報を検出して制御回路基板25図5を参照に送信する。制御回路基板25の制御部11図3を参照は検出した圧力情報を判定する判定部6図3を参照を備えている。図6に示すように、圧力緩衝器7は、チャンバー34を形成する凹部35と液体流入用の接続部21aと液体流出用の接続部21bを有する本体部20と、凹部35の上面に設置して凹部35の上端の開口を閉塞する緩衝部材27と、内面に検出部31を設置したカバー22を備えている。凹部35はコイルバネから成る弾性体29と弾性体29の上端に設置した被検出部32を収納する。弾性体29は被検出部32を付勢して緩衝部材27に当接させる。緩衝部材27は、板状体28が上下方向にほぼ自由端として変位するので液体圧力の急激な変化に対して圧力緩和機能を発揮する。検出部31は、緩衝部材27のチャンバー34側に設置した被検出部32との間の相対距離の変化から液体の圧力変動を検出する。例えば、検出部31を、磁力線を送信する送信コイル、受信した磁界により誘導起電力を誘起する受信コイル、誘導起電力を検波する検波回路等から構成し、被検出部32を磁性体材料から構成する。検出部31と被検出部32の間の距離が変化すると磁性体材料により磁力線の経路が変化し、誘導起電力の大きさが変化する。即ち、誘導起電力の変化に基づいてチャンバー34内の液体の圧力変化を検出することができる。また、被検出部32に導電体材料を使用し、検出部31の送信コイル又は受信コイルのインピーダンスの変化を検出して検出部31と被検出部32の相対距離の変化を検出してもよい。即ち、被検出部32が導電性材料であれば被検出部32を横切る磁力線によって渦電流が発生し損失を受ける。磁力線の損失はコイルと被検出部32の間の距離に依存するから、一定強度の磁界の下で誘導起電力と距離の関係を予め求めておくことにより、誘導起電力の大きさから被検出部32の位置を検出することができる。従って、誘導起電力の変化に基づいてチャンバー34内の液体の圧力変化を検出することができる。また、光学的に又は静電容量の変化に基づいて検出部31と被検出部32の相対位置の変化を検出してもよい。このように、圧力緩衝器7の内部に圧力検出器5を設置したので、装置全体をコンパクトに構成することができる。圧力検出器5は、吐出部10のノズル検査に使用することの他に、充填された液体の圧力情報を検出してアクチュエータ26のフィードバック制御に使用することができる。なお、上記圧力緩衝器7及び圧力検出器5の構造は一例であり、圧力検出器5を吐出部10の流路に設置してもよいし、流路部3に設置してもよい。第二実施形態図8は、本発明の第二実施形態に係る液体噴射ヘッド4の検査方法を表す工程図である。電源投入後のヘッド移動ステップS10において、移動機構40は、キャリッジユニット43をサービスステーション50の上部に移動させる。次に、流路遮断ステップS11において、液体ポンプ8はポンプ動作を停止して供給部である液体タンク9と流路部3との間の流路を遮断する。次に、初期圧力検出ステップS12において、圧力検出器5は検出部31と被検出部32との間の距離を検出してチャンバー34の圧力情報を生成し、制御部11が当該圧力情報を取得して初期圧力情報として記憶領域に格納する。次に、液体吐出ステップS13において、制御部11は検査対象のノズルを特定し、液体噴射ヘッド4は特定されたノズルから液体を吐出する。次に、圧力検出ステップS14において、圧力検出器5は検出部31と被検出部32との間の距離を検出してチャンバー34の圧力情報を生成し、制御部11は当該圧力情報を取得して検出圧力情報として記憶領域に格納する。圧力判定ステップS15において、判定部6は記憶領域に格納された初期圧力情報に基づいて生成された基準値と検出圧力情報からなる測定値を比較する。判定部6が、測定値が基準値を超えており、検査対象のノズルに不良ノズルが含まれていると判定したときは圧力判定ステップS15のYES、クリーニングステップS16に進む。クリーニングステップS16において、制御部11は、吐出部10にクリーニングユニットを当接させて吐出部10から液体を吸引する、又はアクチュエータ26を作動して吐出部10から液体を吐出させる。次に、初期圧力検出ステップS12、液体吐出ステップS13を経て圧力判定ステップS15を再度行う。判定部6は、初期圧力情報に基づく基準値と測定値を比較し、測定値が基準値を超えておらず、検査対象のノズルに不良ノズルが含まれていないと判定したときは圧力判定ステップS15のNO、終了判定ステップS17に進む。制御部11は、終了判定ステップS17において、全ノズルの検査が終了していないと判定したときは終了判定ステップS17のNO検査ノズル変更ステップS18に進み、検査対象のノズルを更新する。そして、初期圧力検出ステップS12に戻り、液体吐出ステップS13~圧力判定ステップS15を繰り返す。制御部11が、終了判定ステップS17において、全ノズル検査を終了したと判定したときに終了判定ステップS17のYES検査を終了する。なお、圧力判定ステップS15において、制御部11は、クリーニングステップS16の後でも検査対象ノズルの不良が解消されないときは、クリーニングステップS16、初期圧力検出ステップS12、液体吐出ステップS13、圧力検出ステップS14及び圧力判定ステップS15を何度か繰り返し、それでも復帰しないときに液体噴射ヘッド4を不良と判定する。また、本第二実施形態においては基準値を初期圧力検出ステップS12に基づいて決定したが、予め基準値を設定しておき、初期圧力検出ステップS12を省略してもよい。また、1回の検査対象ノズルは1個でもよいし、複数個でもよい。例えば1回に10個のノズルを検査する場合は次のようになる。1回の吐出で液体を30pリットル消費するとして、10個のノズルから一万回吐出したときの吐出量は3μリットルである。このうち1個のノズルが不良の場合、吐出量は2.7μリットルとなる。従って、圧力測定器5は0.3μリットルの液量変化を圧力差として検出できる分解能を必要とする。圧力測定器5が0.03μリットルの液量変化を圧力差として検出できる分解能があれば、一度に100ノズルを検査することができるので、検査時間を短縮することができる。このように、圧力検出器5により圧力情報を検出しながら吐出部10のノズルを検査することができるので、発光素子や受光素子を設置する必要が無く、装置の大型化を避けることができる。また、吐出部10の検査のために被記録媒体を消費することがないので、低記録コストで環境負荷も低減できる。