現像剤担持体と、前記現像剤担持体に現像剤を供給する供給側現像剤搬送経路と、前記現像剤担持体と平行に配設され前記供給側現像剤搬送経路において現像剤を撹拌しつつ搬送する第一現像剤搬送部材と、前記現像剤担持体から現像に供された現像剤を回収する回収側現像剤搬送経路と、前記現像剤担持体と平行に配設され前記回収側現像剤搬送経路において現像剤を撹拌しつつ搬送する第二現像剤搬送部材と、を有し、前記現像剤担持体には、現像剤の搬送力を高めるための搬送溝が長手方向に形成され、前記搬送溝の断面形状が、長手方向で異なることを特徴とする現像装置。前記現像剤担持体に形成される前記搬送溝の断面積は、前記第一現像剤搬送部材の現像剤搬送方向上流側に対向する位置の方が、前記第一現像剤搬送部材の現像剤搬送方向下流側に対向する位置よりも、小さいことを特徴とする請求項1に記載の現像装置。前記搬送溝は、長手方向において、溝深さが異なることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の現像装置。前記搬送溝は、長手方向において、溝開口幅が異なることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の現像装置。前記搬送溝は、長手方向において、溝底部幅が異なることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の現像装置。像担持体と、前記像担持体に現像剤を供給する現像部と、を有する画像形成装置において、前記現像部は、請求項1乃至請求項5のいずれか1項の現像装置であることを特徴とする画像形成装置。しかしながら、上記従来例の方法によっては、現像剤の流動性が低下したときに、現像剤汲み上げ部近傍において剥ぎ取るべき現像剤を剥ぎ取りきれずに再び現像工程に供されて連れ回ってしまう問題はなお存在していた。本発明の目的は、現像剤の流動性が低下した場合であっても、現像剤汲み上げ部近傍での連れまわり現象を更に改善することである。上記目的を達成するための本発明の代表的な構成は、現像剤担持体と、前記現像剤担持体に現像剤を供給する供給側現像剤搬送経路と、前記現像剤担持体と平行に配設され前記供給側現像剤搬送経路内で現像剤を撹拌しつつ搬送する第一搬送回転体と、前記現像剤担持体から現像に供された現像剤を回収する回収側現像剤搬送経路と、前記現像剤担持体と平行に配設され前記回収側現像剤搬送経路内で現像剤を撹拌しつつ搬送する第二搬送回転体と、を有し、前記現像剤担持体には、現像剤の搬送力を高めるための搬送溝が長手方向に形成され、前記搬送溝の断面形状が、長手方向で異なることを特徴とする。上述の構成により、現像剤の流動性が低下しても、現像剤汲み上げ部近傍での連れまわり現象を改善することができ、良好な現像装置を提供することができる。第1実施形態本発明に係る第1実施形態を、図面を用いて説明する。画像形成装置の全体構成及び動作まず、画像形成装置100の全体構成及び動作について説明する。図1は画像形成装置の概略断面図である。画像形成装置100には、画像形成装置本体に接続された原稿読取装置やパーソナルコンピュータ等のホスト機器から画像情報が送られる。そしてその画像情報に従って、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックKの4色フルカラー画像を、電子写真方式を利用して記録シート、プラスチックシート、布等の記録媒体Sに形成する。本実施形態の画像形成装置100は、4連タンデム式の画像形成装置である。画像形成ステーションを形成する4つの画像形成部P第一画像形成部PY、第二画像形成部PM、第三画像形成部PC、第四画像形成部PKを有する。画像形成部Pの構成は、現像色が異なる以外は実質的に同一である。このため、以下、特に区別を要しない場合は、何れかの画像形成ステーションに属する要素であることを示すために、符号には各色を示す添字Y、M、C、Kは省略する。画像形成部Pは、ドラム状の感光体からなる感光体ドラム1像担持体を有する。感光体ドラム1の外周には、帯電装置2帯電部、レーザー露光光学系からなる露光装置3露光部、現像装置4現像部クリーニング装置7クリーニング部が設けられる。これによりトナー像を形成する。また、感光体ドラム1上の残トナーをクリーニングするクリーニング装置7が設けられる。画像形成部Pの下方には画像の転写を行う転写装置5転写部が設けられ、転写装置5は、中間転写ベルト51中間転写体を有する。中間転写ベルト51は複数のローラに掛け回されて周回移動する。また、中間転写ベルト51を介して各感光体ドラム1に対向する位置には一次転写部材52が設けられる。また、中間転写ベルト51が掛け回されたローラのうち一つに対向する位置に二次転写部材53が設けられる。中間転写ベルト51の二次転写部材53よりも下流側には、中間転写ベルト51をクリーニングする中間転写体クリーナ54が配設される。この構成により、画像形成時には、まず、帯電ローラからなる帯電装置2によって、回転する感光体ドラム1の表面を一様に帯電させる。次いで、帯電した感光体ドラム1の表面を、露光装置3により画像情報信号に応じて走査露光する。これによって、感光体ドラム1上に静電潜像を形成する。感光体ドラム1に形成された静電潜像は、現像装置4を用いて現像剤のトナーによりトナー像として顕像化する。感光体ドラム1上に形成されたトナー像は、中間転写ベルト51と感光体ドラム1とが当接する一次転写部一次転写ニップ部において、中間転写ベルト51上に一次転写される。一次転写の過程で、一次転写部材52には一次転写バイアスが印加される。このように、4色のフルカラー画像の形成時には、第一画像形成部PYから順次、中間転写ベルト51上に4つの感光体ドラム1からトナー像が一次転写される。これにより、中間転写ベルト51上に各色のトナー像が重ねられる。一方、カセット9記録媒体収容部には、記録媒体Sが収容される。そして、記録媒体Sは、ピックアップローラ、搬送ローラ及びレジストローラ等の記録媒体搬送部材によって搬送される。記録媒体Sは、中間転写ベルト51上のトナー像と同期がとられて、中間転写ベルト51と二次転写部材53とが当接する二次転写部ニップ部に搬送される。そして、中間転写ベルト51上の多重トナー像カラーのトナー像は、二次転写部において、二次転写部材53に印加される二次転写バイアスの作用により、記録媒体S上に転写される。その後、中間転写ベルト51から分離された記録媒体Sは、定着装置6へと搬送される。記録媒体S上に転写されたトナー像は、定着装置6によって加熱、加圧されることによって溶融混合されると共に、記録媒体S上に定着される。その後、記録媒体Sは機外へ排出される。一次転写工程後に感光体ドラム1上に残留したトナー等の付着物は、クリーニング装置7によって回収される。これにより、感光体ドラム1は、次の画像形成工程に備える。また、二次転写工程後に中間転写ベルト51上に残留したトナー等の付着物は、中間転写体クリーナ54によって除去される。尚、本実施形態の画像形成装置100は、例えばブラック単色の画像など、所望の単色または4色のうちいくつかの色用の画像形成部を用いて、単色またはマルチカラーの画像を形成することも可能である。現像装置の基本構成次に、現像装置4について詳細に説明する。図2は第1実施形態に係る現像装置の概略断面図である。現像装置4は、現像剤を収容する現像容器41を有する。本実施形態での現像剤は、非磁性トナーと磁性キャリアとを備える2成分現像剤である。現像容器41の内部には、長手方向水平に隔壁41cが延在する。隔壁41cは、現像剤搬送経路を兼ねる現像室41a供給側現像剤搬送経路及び撹拌室41b回収側現像剤搬送経路とを区画する。現像室41aには、現像剤を撹拌し且つ搬送する第一搬送スクリュー41d第一現像剤搬送部材が配設され、撹拌室41bには、現像剤を撹拌し且つ搬送する第二搬送スクリュー41e第二現像剤搬送部材が配設される。第一搬送スクリュー41dと第二搬送スクリュー41eとは、互いに鉛直方向に平行配置される。現像容器41には、現像スリーブ44現像剤担持体と、現像スリーブ44内に固定配置された磁石磁界発生手段からなるマグネットロール44aが設けられる。また、現像スリーブ44に近接して、現像スリーブ44表面に現像剤の薄層を形成する現像ブレード42現像剤規制部材が設けられる。現像室41aは、感光体ドラム1に対面した現像領域に相当する位置が開口し、この現像容器41の開口部に、現像スリーブ44が一部露出するようにして回転可能に配置される。本実施形態では、現像スリーブ44は非磁性材料で構成され、現像動作時には図2に示す矢印方向に回転する。図2に示すように現像スリーブ44内に内包したマグネットロール44aは5極の磁束密度のピークを有する。そして、現像室41a及び撹拌室41bとの間に同極S2、S3を配置した反発極を有する。このマグネットロール44aの構成により、まず、上方の現像室41aにある現像剤は、マグネットロール44aの発生する磁界により現像スリーブ44上に引き寄せられる。このとき、現像室41aと現像スリーブ44との間には、現像剤溜まりが形成される。現像剤は、N2極によって現像スリーブ44上へ所定量が担持される。現像剤は、現像ブレード42によって現像スリーブ44上に薄層コートされた後、S1、N1極によって搬送される。感光体ドラム1と現像スリーブ44とが対向する現像領域では、現像スリーブ44上の現像剤は穂立ちして磁気穂を形成する。本実施形態では、磁気穂を感光体ドラム1に接触させて、現像剤のトナーを感光体ドラム1に供給することで、感光体ドラム1上の静電潜像をトナー像として現像する。また、現像効率、即ち、潜像へのトナーの付与率を向上させるために、通常、現像スリーブ44には電圧印加手段としての現像バイアス電源から、直流電圧と交流電圧を重畳した現像バイアス電圧が印加される。そして現像剤は、S2-S3極間の反発極によって現像スリーブ44上から剥ぎ取られる。更に現像スリーブ44が回転することによって、現像剤は撹拌室41bへと回収される。このとき、S3極の部分には剥ぎ取られる現像剤が所定の量滞留する傾向がある。次に、現像容器41内の現像剤の循環について説明する。図3は第1実施形態における現像容器内部の循環経路を示す図である。図3に示すように、第一搬送スクリュー41dは現像室41aに配置され、第二搬送スクリュー41eは撹拌室41bに配置される。隔壁41cの長手方向両端部図3左側及び右側には、現像室41aと撹拌室41bとの間に、受渡部41f、受渡部41gが設けられる。受渡部41f、受渡部41gは、現像剤の通過を許す現像剤搬送経路を兼ねる連通部となる。第一搬送スクリュー41dは、現像室41a内の現像剤を撹拌し且つ搬送する。また、第二搬送スクリュー41eは、自動トナー補給制御ATR:AutoTonerReplenisherのもとで現像剤補給口49から供給されたトナーと、既に撹拌室41b内にある現像剤とを撹拌し且つ搬送する。本実施形態では、第一搬送スクリュー41d、第二搬送スクリュー41eはいずれもスクリュー状部材である。つまり、第一搬送スクリュー41d、第二搬送スクリュー41eはそれぞれ、磁性体の軸からなる回転軸の周りに、螺旋形状の羽根搬送部を設けて形成される。第一搬送スクリュー41d、第二搬送スクリュー41eは、現像スリーブ44の回転軸線方向現像幅方向に沿ってほぼ平行に配置される。また、第一搬送スクリュー41dが上方になるように、互いに鉛直方向に並行して配置される。そして、図3の矢印で示すように、第一搬送スクリュー41dと第二搬送スクリュー41eとは、現像スリーブ44の回転軸線方向に沿って互いに逆方向に現像剤を搬送する。このような構成により、現像工程において、現像室41a内の第一搬送スクリュー41dから現像スリーブ44にトナーが供給される。その後、現像スリーブ44を介して撹拌室41bに現像剤が搬送される。一方、現像室41a内を搬送されつつ現像に供されなかった現像剤は、受渡部41fを介して撹拌室41b内へ落下、移動する。また、トナーが補給されて撹拌された撹拌室41b内の現像剤は、第二搬送スクリュー41eによって充分撹拌搬送されてもう一方の受渡部41gを介して現像室41aへ押し上げられて移動する。このように、現像剤は受渡部41f、受渡部41gを介して現像容器41内を循環する。機能分離型の縦撹拌現像器における連れ周りに関する検討図4は第1実施形態における溝を有する現像スリーブの概略図である。本実施形態における現像スリーブ44の表面形状は、図4に示すように、現像スリーブの回転軸長手方向に一定間隔で凹状の溝が入った形態である。ここで、機能分離型の縦撹拌現像器における連れ周りに関する課題の説明と、この課題を解決するための現像スリーブ44表面における特徴的な溝形状構成について詳細に説明する。溝が表面に入った現像スリーブは、従来より多く採用されてきたガラスビーズを噴射して表面に粗さをつけるブラスト方式を用いた形態よりも、現像剤搬送性力が高く耐摩耗性の優れた構成となる。しかしながら、単に溝形状を備えた現像スリーブでは、現像剤搬送力が高いため、連れまわりが発生しやすいと考えられる。そこでまず溝形状、特に溝深さと連れまわり量の関係の確認を行った。ここで現像剤の連れまわり量を次のように定義する。まず、ある一定量の現像剤を現像容器41に投入後、現像剤循環が安定したところで、第一搬送スクリュー41d、第二搬送スクリュー41eを停止させる。この際、連れまわりがなければ、現像スリーブ44へ現像剤を供給する第一搬送スクリュー41dが停止しているため、現像スリーブ44上の現像剤がなくなる筈である。しかしながら、現像剤量が増え、連れ周りが発生している状態では、現像スリーブ44上にいつまでも現像剤がコートされる箇所図4に示す奥側が発生する。更に現像剤量が増えると、このコート幅が手前側に増長してくる。このコート幅を連れまわり幅量として定義した。この溝深さと連れまわり特性の関係を現像剤量溝深さを変化させて検討した結果を図5に示す。図5は溝深さに応じた現像剤と連れ周り特性との関係を説明するグラフである。尚、図5での検討において、現像スリーブの溝深さは奥側及び手前側で同じにした。また、キャリアとトナーをT/D10で混合し初期剤と称する、現像剤コート量を30mg/cm2に調整し、常温常湿25°C50環境2分空回転後の現像剤にて評価した。現像剤量を増やすにつれ連れまわり幅が増大し、更に現像剤量を増やしていくと、次第に撹拌室41b内に現像剤が取り込めなくなる。この結果、最終的には現像剤が現像容器から溢れる。これを現像剤溢れ現象と呼ぶ。またこれらの発生現象は、現像スリーブの溝深さにも関係する。これは溝深さが深いと現像剤搬送力が高くなり、現像剤を現像容器内に押し込む力が強くなる。これにより、現像剤溢れに対しても効果がある。一方、奥側から手前側の全域で連れまわりが発生つまり最大連れ周り幅=現像最大コート幅ここでは325mmになる前に、現像剤溢れ現象が発生している。これからも、現像スリーブ44手前側の連れまわりは発生していないことが確認できる。以上の検討から、画像形成装置内の現像容器中の現像剤量上下限目標値と、溝深さ設定値とを決定できる。現像剤量下限としては、図中点線で示した現像スリーブ全域で現像剤がコートされた量コート限界現像剤量となる。ここでコート限界現像剤量には溝深さ感度があることがわかる。具体的には、図では示されていないが溝深さが40μm以下おおよそキャリア粒径、本実施形態では38μm相当では現像剤搬送能力がなくなり、現像剤コートが不可能となる。また、溝深さが深くなるにつれて、コート限界現像剤量が少なくなる傾向がある。これは、第一搬送スクリュー41dの回転搬送により供給された現像剤が、現像スリーブ44にコートされるものと現像ブレード42の裏の現像剤溜まりに留まるものに分かれるが、この比率が現像スリーブ44の現像剤搬送力により異なるからと考えられる。つまり、現像スリーブ44の溝深さが深くなるにつれて現像剤搬送力が強まる高くなるため、現像スリーブ44上にコートされる現像剤量比率が増え、反対にコート限界現像剤量が減ったと考えられる。一方、現像剤量上限としては、先述したとおり現像剤溢れ発生剤量より連れまわり発生剤量の方が小さいため、この連れまわり発生を抑制すれば、現像剤溢れは発生しないことがわかる。但し、本検討では、図5に示すように、溝深さが80μmの場合と100μmの場合とでは、現像剤溢れ発生剤量に差がなくなっている。これは、これは撹拌室41bの体積現像剤量充填容積に対し、現像剤量が増えることでほぼ現像剤がフル充填されてしまっており、溝深さを深くしても現像剤を押し込められずに溢れてしまったものと考えられる。さらに、上述したように現像剤流動性が悪化し搬送力が変化現像剤面分布が大きく変化した場合の、コート限界現像剤量と連れまわり特性についても確認を行った。現像剤流動性が悪化する要因として、高T/D、高温、現像剤空回転後、を考慮して検討した。具体的な検討条件は、T/Dを10⇒13制御上、ならびにキャリアトナー被覆率の関係でほぼ上限、45°C恒温層内本体内での最大昇温達成温度、2h空回転外添剤劣化状態後の現像剤劣化剤を作成した。その後、常温常湿25°C50で検討を行った。その結果、初期剤に比べ、劣化剤では、コート限界現像剤量が増え、更に連れまわり量も増えることを確認できた。すると、上述してきたとおり、第一搬送スクリュー41d、第二搬送スクリュー41eにおける現像剤搬送力が弱まる低くなる。これは、機能分離縦撹拌で課題となる現像剤面分布図3参照が更に傾く、つまり、現像室41a最下流部の現像剤量が減る。これにより、コート限界現像剤量が増え、撹拌室41b最下流側の現像剤量が増えることで、連れまわり現像剤溢れ発生が悪化したためと考えられる。本実施形態の現像スリーブ44の溝の構成そこで、現像スリーブ44表面には凹状の溝を有するのみならず、本実施形態では次のように構成した。図4に示すように、現像スリーブ44の長手方向回転軸線方向で、現像スリーブ44の溝深さに傾斜をつけた構成とした。即ち、現像剤面分布が高い側、つまり現像剤汲上げが行われる受渡部41g本体長手奥側の溝深さを、現像剤汲下げが行われる受渡部41f本体長手手前側の溝深さより浅くした。具体的には、奥側の溝深さを60μm、手前側の溝深さを80μmの溝形状を採用した。また長手方向の溝深さについては奥側から手前側にゆるやかに20μmの傾斜が付くように作成した。ここで、本実施形態の開示する構成において、連れまわりのレベルによる画像弊害発生を含めて総合検証を行った。検証方法としては、補給が入ったときの画像に連れまわりによる濃度ムラが発生するか否かを検証した。検証条件は、低温低湿23°C5並びに高温高湿30°C80環境下で行った。そして、本実施形態構成の現像装置に初期剤と、画像Duty1の10000枚連続通紙を行った劣化現像剤にて、ベタ画像に対して濃度60のHalfTone画像以下HT画像を形成して検証した。この結果、初期現像剤劣化現像剤のいずれにおいても、連れまわりは発生せず、濃度ムラにはならなかった。また、現像剤溢れ、現像スリーブ上のコート不良といった異常画像の発生もなかった。尚、本実施形態では長手方向で現像スリーブ44上の搬送力を変えることで、受渡部41g近傍の現像剤連れまわり量を低減することが達成できた。しかしながら、現像剤搬送力を変化させたため、マグネットロール44aパターン、特にN2極の最大磁力磁束密度や半値幅により、現像剤コート量が変化することが発生することがあった。その場合には、現像剤コート量を一定にするために長手方向で現像ブレード42と現像スリーブ44との間距離SBGapを変化させることで対応が可能である。具体的には、まず、本実施形態で採用したマグパターンN2最大磁束密度400G、半値幅30°と奥側を60μm、手前側を80μmの溝形状を備えた現像スリーブでは、同一のSBGap380μmに調整した。すると、手前コート量が30mg/cm2に対し、奥側コート量が28mg/cm2に低下した。このため、奥側のSBGapを400μmに調整したところ、同一現像剤コート量を長手方向で同一にすることができた。この場合においても、上述したように総合検証での特性は変わらない。以上より、現像スリーブ44上の現像剤搬送力を奥側と手前側で変える、具体的には溝深さを奥側と手前側で異なる深さとし、手前側の搬送力を奥側の搬送力よりも高くすることで、現像剤の連れまわり現象を低減することができる。このため、形成画像の色味変動を低減し、高画質高品質の画像形成を行うことができる。第2実施形態本発明に係る第2実施形態を、図面を用いて説明する。図6は第2実施形態に係る溝形状の概略図である。前述と同様の構成については、同符号を付して説明を省略する。本実施形態では、現像スリーブ長手奥手前で現像剤搬送力に差をつける構成として第1実施形態の構成では固定にしていた溝開口幅を最適化することで、連れまわりに対する改善を提案する構成とした。図6に示すように、本実施形態では、溝開口幅を、現像スリーブ44長手方向で異なるように構成した。尚、溝ピッチ幅間隔は第1実施形態同様に750μm間隔で構成した。そして、手前側の溝開口幅を200μmで作成したのに対し、奥側の溝開口幅は150μmで作成した。なお溝深さは、全域同一深さ80μmとした。ここで溝付きの現像スリーブ44における搬送力は、前述のように、溝形状に大きく影響され、搬送力は、断面積に概ね比例して決まる。具体的には、図4で示した溝の場合では、溝開口幅溝底部幅×溝深さ/2の関係で決まる。本実施形態では溝幅を変化させることで現像スリーブ長手方向に現像剤搬送力を変化させた。このように、本実施形態においても適正に溝開口幅を構成したことで、上述の実施形態で検討した連れまわり基礎検討によっても、奥側の連れまわりを低減することが可能である。また、前述の総合検証の結果も、第1実施形態と同等の結果を示すことを確認した。以上より、本実施形態により、連れまわりによる色味変動を低減し、高画質高品質を維持することができる。第3実施形態本発明に係る第3実施形態を、図面を用いて説明する。図7は第3実施形態に係る溝形状の概略図である。前述と同様の構成については、同符号を付して説明を省略する。本実施形態では、現像スリーブ長手奥手前で現像剤搬送力に差をつける構成として、長手方向で溝断面形状に変化をつけることで、連れまわりに対する改善を提案する構成とした。図7に示すように本実施形態では、溝断面形状を、現像スリーブ44長手方向で異なるように変更した。具体的には手前側の溝断面形状は第1実施形態と同様に台形形状としたのに対し、奥側の断面構成はV字型とした。換言すれば、溝底部幅を異ならせた。尚、溝開口幅は200μm、溝深さは手前側は80μm、奥側は90μmとする。これにより、ほぼ第1実施形態で提案した連れまわり特性を再現できた。また、前述の総合検証の結果も、第1実施形態で検討した連れまわり基礎検討から、適正に溝断面形状を設定する。これにより、奥側の連れまわりを低減することが可能である。また第1実施形態で行った総合検証の結果も第1実施形態同等の結果を示すことを確認した。以上より、本実施形態により、連れまわりによる色味変動を低減し、高画質高品質を維持することができる。他の実施形態前述の実施形態においては、現像スリーブ44に形成され現像剤の搬送力を高めるための搬送溝の長手方向における具体的な断面形状の違いを示したが、必ずしもこれらに限るものではない。即ち、少なくとも、搬送溝の断面積が、第一搬送スクリュー41dの現像剤搬送方向上流側に対向する位置の方が、第一搬送スクリュー41dの現像剤搬送方向下流側に対向する位置よりも、小さければよい。また、前述の実施形態においては、溝断面形状を連続的に異ならせる構成としても、溝断面形状を断続的に異ならせる構成としてもよい。