被清掃面の塵埃を吸引する吸引風を発生させる電動送風機を内蔵する掃除機本体と、前記電動送風機で発生された吸引風が前記掃除機本体に至るまでに吸引風路に配置されるとともに、一端が前記掃除機本体に接続され、他端に先端パイプを有するホースと、を備え、前記先端パイプは、内部に前記吸引風路の一部を構成する吸気流路を有するとともに、少なくとも1つの開口部を有する筒体と、前記筒体に取り付けられ、前記開口部を覆う蓋体と、前記開口部及び前記蓋体との間に配置された吸音部材と、を有しており、前記吸音部材は、前記蓋体側の密度が前記開口部側の密度よりも高くなるように形成されている電気掃除機。前記吸音部材は複数の吸音材によって形成されている請求項1に記載の電気掃除機。前記複数の吸音材間には隙間が形成されている請求項2に記載の電気掃除機。前記吸音部材は、前記筒体の下部に配置されている請求項1~3のうちの何れか1項に記載の電気掃除機。前記筒体の前記開口部には、前記筒体から前記蓋体側に向かって伸びる第1のリブが設けられており、前記蓋体の前記開口部に対向する位置には、前記蓋体の内面から前記筒体側に向かって伸びる第2のリブが設けられており、前記吸音部材は、前記第1のリブと前記第2のリブとで形成される空間の内部に配置されている請求項1~4のうちの何れか1項に記載に電気掃除機。しかしながら、上記従来の電気掃除機において、ホース内を流れる空気によって発生した騒音を効率的に消音し、電気掃除機の静音性能を向上させるという観点からは未だ改善の余地があった。すなわち、上記従来の電気掃除機においては、単一の密度で形成された吸音材をホースの持ち手パイプに配置した構成であるため、ホースの持ち手パイプ内を流れる空気によって発生した騒音を効率よく吸音材内に拡散することができない場合があった。そのため、ホースの持ち手パイプ内を流れる空気によって発生する騒音を吸音材で効率よく消音することができず、電気掃除機の騒音を低減することができない場合があった。本発明は、上記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、ホースの先端パイプ内を流れる吸引風によって発生した騒音を効率よく消音することができ、電気掃除機の静音性能を向上させることができる電気掃除機を提供することを目的とする。上記従来技術の有する課題を解決するために、本発明は、被清掃面の塵埃を吸引する吸引風を発生させる電動送風機を内蔵する掃除機本体と、電動送風機で発生された吸引風が掃除機本体に至るまでに吸引風路に配置されるとともに、一端が掃除機本体に接続され、他端に先端パイプを有するホースと、を備え、先端パイプは、内部に吸引風路の一部を構成する吸気流路を有するとともに、少なくとも1つの開口部を有する筒体と、筒体に取り付けられ、開口部を覆う蓋体と、開口部及び蓋体との間に配置された吸音部材と、を有しており、吸音部材は、蓋体側の密度が開口部側の密度よりも高くなるように形成されている電気掃除機を提供する。これにより、吸音部材は、蓋体側の密度が開口部側の密度よりも高くなるように形成されているため、先端パイプの筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を開口部から吸音部材の内部に効率よく拡散させることができ、先端パイプの筒体の内部を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。本発明の電気掃除機によれば、先端パイプの筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を開口部から吸音部材の内部に効率よく拡散させることができ、先端パイプの筒体の内部を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができるようになる。第1の発明は、被清掃面の塵埃を吸引する吸引風を発生させる電動送風機を内蔵する掃除機本体と、電動送風機で発生された吸引風が掃除機本体に至るまでに吸引風路に配置されるとともに、一端が掃除機本体に接続され、他端に先端パイプを有するホースと、を備え、先端パイプは、内部に吸引風路の一部を構成する吸気流路を有するとともに、少なくとも1つの開口部を有する筒体と、筒体に取り付けられ、開口部を覆う蓋体と、開口部及び蓋体との間に配置された吸音部材と、を有しており、吸音部材は、蓋体側の密度が開口部側の密度よりも高くなるように形成されている電気掃除機としたものである。これにより、吸音部材は、蓋体側の密度が開口部側の密度よりも高くなるように形成されているため、先端パイプの筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を開口部から吸音部材の内部に効率よく拡散させることができ、先端パイプの筒体の内部を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。第2の発明は、特に、第1の発明において、吸音部材は複数の吸音材によって形成されている構成としたものである。これにより、吸音部材の蓋体側の密度が開口部側の密度よりも高くなるように吸音部材を容易に形成することができるとともに、筒体の形状や開口部の形状などにあわせて吸音部材を形成することができるため、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を開口部から吸音部材の内部に効率よく拡散させることができ、筒体の内部を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。第3の発明は、特に、第2の発明において、複数の吸音材間には隙間が形成されている構成としたものである。これにより、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音は、吸音材の内部に拡散されたあと、複数の吸音材間に形成された隙間、すなわち、空気層内に拡散され、再び吸音材内に拡散されるため、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音材で効率よく消音することができるとともに、複数の吸音材間に形成した隙間により騒音を減衰させることができる。そのため、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。第4の発明は、特に、第1~第3の発明において、吸音部材は、前記筒体の下部に配置されている構成としたものである。これにより、吸音部材の消音性能を維持することができるとともに、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができ、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。第5の発明は、特に、第1~第4の発明において、筒体の開口部には、前記筒体から前記蓋体側に向かって伸びる第1のリブが設けられており、前記蓋体の前記開口部に対向する位置には、前記蓋体の内面から前記筒体側に向かって伸びる第2のリブが設けられており、前記吸音部材は、前記第1のリブと前記第2のリブとで形成される空間の内部に配置されている構成としたものである。これにより、第1のリブと第2のリブとで形成される空間に吸音部材を配置することで、掃除動作中に開口部に対向する位置から吸音部材が外れることがなく、開口部と蓋体との間に吸音部材を確実に保持させることができる。そのため、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を開口部から吸音部材の内部に効率よく確実に拡散させることができ、筒体の内部を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。以下、図面を参照しながら本発明の電気掃除機の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、以下の説明では、同一または相当部分には同一符号付し、重複する説明は省略する。実施の形態1本発明の電気掃除機の実施の形態1について、図1~図6を用いて説明する。図1は、本発明の電気掃除機の実施の形態1における電気掃除機の全体斜視図である。また、図2は、本発明の電気掃除機の実施の形態1における掃除機本体の全体断面図である。さらに、図3は、本発明の電気掃除機の実施の形態1におけるホースの全体斜視図である。また、図4は、本発明の電気掃除機の実施の形態1におけるホースの中央断面図である。さらに、図5は、本発明の電気掃除機の実施の形態1における先端パイプを上方からみた場合の分解斜視図である。また、図6は、本発明の電気掃除機の実施の形態1における先端パイプを下方からみた場合の分解斜視図である。図1に示すように、電気掃除機100は、吸引風を発生させる電動送風機図示せずを内蔵する掃除機本体1と、掃除機本体1に着脱自在に接続される集塵装置2と、被清掃面の塵埃を吸引する吸込具3と、一端が吸込具3に着脱自在に接続される伸縮自在あるいは継ぎ自在の延長管4と、一端が掃除機本体1の前部に設けられた吸入口1aに着脱自在に接続されるとともに、他端が延長管4に着脱自在に接続されるホース5と、から構成されている。そして、吸込具3には、被清掃面の塵埃を掻きあげる回転ブラシ図示せずと、回転ブラシ図示せずを回転駆動する電動機図示せずと、が内蔵されている。図1及び図2に示すように、掃除機本体1の後部には、吸引風を発生させる電動送風機6を収納する電動送風機室7が配置されている。また、掃除機本体1の前部には、電動送風機6で発生された吸引風によって吸引された塵埃を捕集する集塵装置2が着脱自在に取り付けられる集塵装置取付部8が配置されている。さらに、掃除機本体1の後方の両側には、一対の走行用の車輪9が掃除機本体1に回動自在に取り付けられている。また、掃除機本体1の底面の前方には、走行用のキャスター10が掃除機本体1に回動自在に配置されている。さらに、掃除機本体1の上部の中央部には、使用者が掃除機本体1を持ち運ぶ際に保持する本体ハンドル11が設けられている。図2に示すように、集塵装置2は、両端に開口図示せずを有する略円筒状の集塵装置本体12と、集塵装置本体12の内部に集塵装置本体12と同心状に配置された一次フィルター13と、一次フィルター13の下端に取り付けられた傘状の延出部14と、一次フィルター13の上方に配置された二次フィルター15と、集塵装置本体12の上端の開口図示せず及び二次フィルター15の上面を覆う上蓋部16と、集塵装置本体12に回動自在に取り付けられており、集塵装置本体12の下端の開口図示せずを開閉自在に覆う下蓋部17と、上蓋部16に回動自在に軸支されており、使用者が集塵装置2を持ち運ぶ際に保持する集塵装置ハンドル18と、から構成されている。また、二次フィルター15と上蓋部16との間には、二次フィルター15に付着した塵埃を除塵する除塵手段19が配置されている。さらに、上蓋部16の内部には、除塵手段19を動作させる駆動手段20が配置されている。図3及び図4に示すように、ホース5は、可撓性を有するホース本体21と、ホース本体21の掃除機本体1側の端部に設けられた接続パイプ22と、ホース本体21の延長管4側の端部に設けられた先端パイプ23と、から構成されており、ホース5は、接続パイプ22を介して掃除機本体1の吸入口1aに着脱自在に接続されるととともに、先端パイプ23を介して延長管4と着脱自在に接続されるように構成されている。また、ホース本体21、接続パイプ22、及び、先端パイプ23の内部には、電動送風機6で発生された吸引風が掃除機本体1に至るまでの吸引風路図示せずの一部を構成する吸気流路24が形成されている。接続パイプ22の上面には、ホース5と掃除機本体1とを着脱させる第1の着脱操作部25が設けられている。ホース5は、第1の着脱操作部25の掃除機本体1側の端部に設けられた嵌合突起部25aが掃除機本体1の吸入口1aに設けられた嵌合凹部図示せずと嵌合することで掃除機本体1に着脱自在に接続される。また、接続パイプ22の掃除機本体1側の端部には、掃除機本体1に供給された商用電源図示せずと電気的に接続される接続端子図示せずが設けられている。さらに、接続パイプ22、ホース本体21、先端パイプ23、及び、延長管4には、接続端子図示せずと電気的に接続された導線図示せずが配置されており、ホース5が掃除機本体1に接続されることで、掃除機本体1に供給された商用電源図示せずが接続端子図示せず及び導線図示せずに供給されるとともに、掃除機本体1に供給された商用電源図示せずが接続パイプ22、ホース本体21、先端パイプ23、及び、延長管4を介して、吸込具3に供給される。図3~図6に示すように、先端パイプ23は、内部に吸引風路図示せずの一部を構成する吸気流路24を有するとともに、下部に吸気流路24と連通する複数の開口部26を有する筒体27と、筒体27の下部に取り付けられるとともに、複数の開口部26を覆う蓋体28と、複数の開口部26と蓋体28との間に配置された吸音部材29と、から構成されている。ここで、本実施の形態において、筒体27の上部とは、筒体27の径方向における上部であり、図3~図6に示す矢印X側である。また、筒体27の下部とは、筒体27の径方向における下部であり、図3~図6に示す矢印Y側である。筒体27の上部の延長管4側の端部には、延長管4とホース5とを着脱させる第2の着脱操作部30が設けられている。そして、ホース5は、第2の着脱操作部30に設けられた係合爪部30aが延長管4のホース5側の端部に設けられた係合突起部図示せずと嵌合することで延長管4と着脱自在に接続される。また、筒体27の上部には、電気掃除機100を使用する際に、使用者が保持する保持部31が設けられている。この保持部31の上面には、使用者が電動送風機6を動作させる運転モード例えば、強、中、弱、切などの吸込み力を選択する手元操作部32が設けられている。複数の開口部26は、筒体27の下部に、筒体27の長手方向に沿って設けられている。また、筒体27の下部には、筒体27から蓋体28側に向かって延設された第1のリブ33が形成されており、この第1のリブ33は複数の開口部26を取り囲むように形成されている。また、蓋体28の内面の第1のリブ33に対向する位置には、蓋体28から筒体27側に向かって延設された第2のリブ34が形成されており、この第2のリブ34は、筒体27に蓋体28が取り付けられた状態において、第2のリブ34の内側に第1のリブ33が挿入されるように形成されている。さらに、第1のリブ33の外周にはシール部材35が配置されており、筒体27に蓋体28が取り付けられた状態において、第2のリブ34の筒体27側の端部がシール部材35と当接することで、第1のリブ33と第2のリブ34との間の気密性が保持されている。吸音部材29は、第1のリブ33及び第2のリブ34によって形成された空間図示せずの内部に配置されている。また、吸音部材29は、その大きさが第1のリブ33及び第2のリブ34によって形成された空間の大きさと略同一の大きさとなるように形成されている。さらに、吸音部材29は、蓋体28側の密度が開口部26側の密度よりも高くなるように、複数の吸音材図示せずを重ね合わせて形成されている。ここで、本実施の形態において、吸音部材29の蓋体28側の密度及び吸音部材29の開口部26側の密度とは、吸音部材29の厚さを1cm、吸音部材29の面積を1m2とした際に、吸音部材29の蓋体28側及び吸音部材29の開口部26側に含まれる吸音材図示せずのグラム数である。一般的に、掃除機本体1にホース5、延長管4、及び、吸込具3を接続した状態で、使用者が電気掃除機100の運転が開始され、電動送風機6で吸引風が発生されると、被清掃面の塵埃が、吸込具3、延長管4、及び、ホース5によって形成された吸引風路図示せずを介して吸入口1aから掃除機本体1内へと流入する。このとき、電動送風機6で発生された吸引風が吸込具3から掃除機本体1に至るまでの吸引風路図示せずにおいて、先端パイプ23の内壁と吸引風との摩擦、及び、先端パイプ23とホース本体21との接続部図示せずと吸引風との摩擦により、1kHz以上の高周波領域を含む騒音が発生する場合があり、特に、1kHzから4kHzの高周波領域の音が使用者に不快感を与える場合がある。そのため、吸引風路図示せずで発生する1kHz以上の高周波領域を含む騒音によって使用者に不快感を与えることを十分に防止するためには、吸引風路で発生する1kHz以上の高周波領域を含む騒音を低減させる必要があり、特に、1kHz以上の高周波領域を含む騒音において、1kHzから4kHzの高周波領域の音を低減する必要がある。そこで、吸音部材29としては、吸音部材29の蓋体28側の密度が開口部26の密度よりも高くなるように形成されていればよいが、1kHz以上の高周波領域の音を低減するという観点からは、吸音部材29の蓋体28側の密度をD1、開口部26側の密度をD2とした場合に、吸音部材29の蓋体28側の密度D1及び吸音部材29の開口部26側の密度D2が条件1及び条件2を満たすことが好ましい。条件1200≦D1≦800条件20.1×D1≦D2≦0.9×D1以下、吸音部材29の蓋体28側の密度D1と吸音部材29の開口部26側の密度D2との関係について、実験により導き出した結果について表1を用いて説明する。実験に用いた先端パイプ23はABS樹脂で形成した。また、筒体27内に形成された吸気流路24の径方向の断面積を1300mm2、筒体27の長手方向の長さを254mm、及び、筒体27の内部を流れる吸引風の流量を2.5m3/minとした。また、筒体27の下部には、直径が2mmの開口部26を123個形成した。判定は、開口部26及び吸音部材29を有さない筒体27の内部に流量を2.5m3/minとして空気を流したときに筒体27内で発生する騒音と、吸音部材29を設けた筒体27の内部に流量を2.5m3/minとして空気を流したときに筒体27内で発生する騒音と、を比較した際に、吸音部材29により1kHz以上の高周波領域の音を30以上低減でき、製品として十分に使用可能な場合は○、吸音部材29により1kHz以上の高周波領域の音を10以上30未満低減でき、製品として使用可能な場合は△、吸音部材29により1kHz以上の高周波領域の音を10未満しか低減できず、製品として使用できない場合には×として行った。表1に示すように、吸音部材29の筒体27側の密度D1を100gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から1.1倍まで変化させた場合、吸音部材29の開口部26側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、吸音部材29の蓋体28側の密度D1が低すぎるため、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した騒音を吸音部材29の蓋体28側で消音することができなかったためと思われる。また、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を1000gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合、吸音部材29の開口部26側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、吸音部材29の蓋体28側の密度D1が高すぎるため、吸音部材29の開口部26側から吸音部材29の蓋体28側へと効率よく拡散させることができず、吸音部材29の蓋体28側で消音することができなかったためと思われる。また、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を1000gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合においても、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、吸音部材29の開口部26側の密度D2が高すぎるため、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した騒音が吸音部材29の開口部26側で遮音されてしまい、吸音部材29の内部に効率よく拡散させできなかったためと思われる。さらに、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を200gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合、吸音部材29の開口部26側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を低減することができ、特に、4kHz付近の高周波領域の音を低減することができた。しかしながら、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を1000gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、吸音部材29は、吸音部材29の密度が低いほど、1kHz以上の高周波領域のなかでも高い周波数領域の音を吸音しやすくなるとともに、吸音部材29によって吸音できる音の周波数領域が狭くなり、吸音部材29の密度が高いほど、1kHz以上の高周波領域のなかでも低い周波数領域から高い周波数領域の音を幅広く吸音しやすくなるとともに、吸音部材29によって吸音できる音の周波数領域が広くなるという特性があり、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を200gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合においては、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材29の開口部26側から吸音部材29の蓋体28側へと効率よく拡散され、1kHz以上の高周波領域の音のうち、4kHzよりも高い周波数領域の音が吸音部材29の開口部26側で吸音されたとともに、1kHz以上の高周波領域の音のうち、4kHz付近の周波数領域の音が吸音部材29の蓋体28側で吸音されたためと思われる。また、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を200gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合においては、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音のうち、4kHz付近の周波数領域の音のみが吸音されたため、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかったものと思われる。また、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を400gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合、吸音部材29の開口部26側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を低減することができ、特に、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音を十分に低減することができた。しかしながら、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を400gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、上述した吸音部材29の特性により、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を400gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合においては、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材29の開口部26側から吸音部材29の蓋体28側へと効率よく拡散され、1kHz以上の高周波領域の音のうち、4kHzよりも高い周波数領域の音が吸音部材29の開口部26側で吸音されたとともに、1kHz以上の高周波領域の音のうち、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音が吸音部材29の蓋体28側で吸音されたためと思われる。また、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を200gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合においては、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音のうち、1kHzから4kHzの高周波領域の音の周波数領域の音のみが吸音されたため、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかったものと思われる。なお、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を400gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.9倍とした場合においては、吸音部材29の蓋体28側の密度D1と吸音部材29の開口部26側の密度D2とが略同一の密度となり、吸音部材29の蓋体28側の密度D1と吸音部材29の開口部26側の密度D2との差が少なくなるため、吸音部材29の蓋体28側と吸音部材29の開口部26側とで吸音される音の周波数が略同一となる。そのため、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を400gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.9倍とした場合においては、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.8倍とした場合に比べ、4kHzよりも高い周波数領域の音が吸音部材29の開口部26側で吸音されにくくなり、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかったものと思われる。さらに、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を600gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合、吸音部材29の開口部26側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を低減することができ、特に、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音を十分に低減することができた。しかしながら、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を600gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、上述した吸音部材29の特性により、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を600gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合においては、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材29の開口部26側から吸音部材29の蓋体28側へと効率よく拡散され、1kHz以上の高周波領域の音のうち、4kHzよりも高い周波数領域の音が吸音部材29の開口部26側で吸音されたとともに、1kHz以上の高周波領域の音のうち、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音が吸音部材29の蓋体28側で吸音されたためと思われる。また、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を600gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合においては、吸音部材29の開口部26側の密度D2が高すぎるため、吸音部材29の開口部26側から吸音部材29の蓋体28側へと効率よく拡散させることができず、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材29で消音することができなかったためと思われる。なお、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を600gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.9倍とした場合においては、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.8倍とした場合に比べ、吸音部材29の開口部26側の密度D2が高くなるため、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音が吸音部材29の内部に拡散しにくくなり、吸音部材29で効率よく消音しにくくなったものと思われる。さらに、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を800gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合、吸音部材29の開口部26側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を低減することができ、特に、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音を十分に低減することができた。しかしながら、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を800gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、上述した吸音部材29の特性により、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を800gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合においては、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材29の開口部26側から吸音部材29の蓋体28側へと効率よく拡散され、1kHz以上の高周波領域の音のうち、4kHzよりも高い周波数領域の音が吸音部材29の開口部26側で吸音されたとともに、1kHz以上の高周波領域の音のうち、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音が吸音部材29の蓋体28側で吸音されたためと思われる。また、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を800gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合においては、吸音部材29の開口部26側の密度D2が高すぎるため、吸音部材29の開口部26側から吸音部材29の蓋体28側へと効率よく拡散させることができず、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材29で消音することができなかったためと思われる。なお、吸音部材29の蓋体28側の密度D1を800gとし、吸音部材29の開口部26側の密度D2を、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.7倍から0.9倍とした場合においては、吸音部材29の蓋体28側の密度D1の0.1倍から0.6倍とした場合に比べ、吸音部材29の開口部26側の密度D2が高くなるため、複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音が吸音部材29の内部に拡散しにくくなり、吸音部材29で効率よく消音しにくくなったものと思われる。以上より、吸引風路で発生する1kHz以上の高周波領域を含む騒音によって使用者に不快感を与えることを十分に防止するためには、吸音部材29の蓋体28側の密度D1及び吸音部材29の開口部26側の密度D2が条件1及び条件2を満たすことが好ましい。また、吸引風路で発生する1kHz以上の高周波領域を含む騒音によって使用者に不快感を与えることをより十分に防止するためには、吸音部材29の蓋体28側の密度D1及び吸音部材29の開口部26側の密度D2が条件3及び条件4を満たすことが好ましい。条件3400≦D1≦800条件40.2×D1≦D2≦0.6×D1以上のように構成された電気掃除機について、以下その動作、作用を説明する。掃除機本体1にホース5、延長管4、及び、吸込具3を接続した状態で、使用者が電気掃除機100の運転を開始すると、電動送風機6で吸引風が発生し吸引力が発生する。この状態で、使用者が被清掃面上で吸込具3を動かすと、吸込具3から被清掃面上の塵埃が空気とともに吸引される。吸込具3から吸引された塵埃を含む空気は、吸込具3、延長管4、及び、ホース5によって形成された吸引風路図示せずを介して吸入口1aから掃除機本体1内へと流入する。掃除機本体1内へと流入した塵埃を含む空気は、集塵装置2の内部へと流入する。このとき、電動送風機6で発生された吸引風が吸込具3から掃除機本体1に至るまでの吸引風路図示せずにおいて、先端パイプ23の内壁と吸引風との摩擦、及び、先端パイプ23とホース本体21との接続部図示せずと吸引風との摩擦により、1kHz以上の高周波領域を含む騒音が発生する場合があり、使用者に不快感を与える場合がある。本実施の形態においては、吸音部材29は、吸音部材29の蓋体28側の密度が吸音部材29の開口部26側の密度よりも高くなるように、吸音部材29の密度が開口部26側から蓋体28側に行くにつれて次第に高くなるように形成しているため、開口部26に設けた複数の開口部26から吸音部材29内に侵入した騒音は、開口部26側の密度の低い吸音部材29内で拡散されるとともに、音圧が減衰される。開口部26側の密度の低い吸音部材29内で消音された騒音は、吸音部材29内を開口部26側から蓋体28側に向かって進むに連れて、吸音部材29によって音圧が減衰されていく。そして、蓋体28側に到達した騒音は、蓋体28側の密度の高い吸音部材29内に拡散されるとともに音圧が減衰され、消音される。これにより、吸引風路図示せずの一部を構成する先端パイプ23の吸気流路24内で発生した騒音を吸音部材29内に効率よく拡散させることができるとともに、吸音部材29によって効率よく消音することができるため、電気掃除機100の静音性能を向上させることができ、吸引風路図示せずで発生した騒音によって使用者に不快感を与えることを十分に防止することができる。また、上述の構成においては、特に、吸引風路図示せずの一部を構成する先端パイプ23の筒体27内で発生した発生した騒音に含まれる1kHz以上の高周波領域への消音効果が顕著である。なお、本実施の形態においては、蓋体28側の密度が開口部26側の密度よりも高くなるように複数の吸音材図示せずを重ね合わせて吸音部材29を形成する構成について説明したが、吸音部材29は、蓋体28側の密度が開口部26の密度よりも高くなるように形成されていればよく、例えば、蓋体28側の密度が開口部26の密度よりも高くなるように、通気性を有する1つの吸音材図示せずによって吸音部材29を形成してもよい。また、吸音部材29を密度の異なる複数の吸音材図示せずによって構成した場合においては、複数の吸音材図示せず同士を重ねあわせただけでもよく、複数の吸音材図示せず同士を接着材や熱溶着等により一体に形成してもよい。さらに、吸音部材29を密度が異なる少なくとも3つの吸音材図示せずによって形成した場合においては、開口部26側から蓋体28側に行くにつれて密度が次第に高くなるように形成してもよく、吸音部材29の開口部26側と蓋体28側との間の密度が吸音部材29の開口部26側の密度よりも低くなるように形成してもよい。また、本実施の形態においては、筒体27の下部に、吸音部材29を配置する構成について説明したが、開口部26、及び、蓋体28を筒体27の上部に設けるとともに吸音部材29を蓋体28と開口部26との間に配置し、筒体27の上部に吸音部材29を配置する構成であってもよい。一般的に、使用者が電気掃除機100を使用している状態において、ホース5の先端パイプ23内を流れる吸引風は、筒体27の内部の上面に沿って流れる。そのため、筒体27の上部に吸音部材29を配置した構成とした場合、筒体27の内部で発生した騒音を吸音部材29で効率よく消音することができ、ホース5の先端パイプ23内で発生した騒音を吸音部材29で効率よく消音することができる。このため、電気掃除機100の静音性能を向上させることができ、吸引風路図示せずで発生した騒音によって使用者に不快感を与えることを十分に防止することができる。しかしながら、一般に、電動送風機6で発生された吸引風には空気中の湿気などの水分が含まれており、また、被清掃面上の塵埃には空気中の湿気などの水分が含まれている。吸引風及び塵埃に含まれる水分が吸音部材29に吸収されると、筒体27の内部に形成された吸気流路24で発生した騒音の吸音部材29内への拡散が吸音部材29に吸収された水分によって妨げられてしまい、吸気流路24を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材29で効率よく消音できない場合がある。また、吸音部材29に水分が吸収されると、吸収された水分によって吸音部材29に塵埃が付着しやすくなり、吸音部材29に付着した塵埃によっても吸気流路24で発生した騒音の吸音部材29内への拡散が妨げられてしまい、吸気流路24を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材29で効率よく消音できない場合がある。さらに、ホース5の先端パイプ23内を流れる塵埃を含む吸引風は、筒体27の内部の上面に沿って流れるため、筒体27の上部に吸音部材29を配置した場合においては、筒体27の下部に吸音部材29を配置した場合に比べ、吸引風及び塵埃中に含まれる水分が吸音部材29に吸収されやすくなり、吸音部材29の消音性能を長期間維持できない場合がある。そのため、吸音部材29は、筒体27の上部に配置されていてもよいが、吸音部材29の消音性能を長期間維持させるという観点からは、筒体27の下部に配置されていることが好ましい。吸音部材29を筒体27の下部に配置することにより、塵埃及び吸引風中に含まれる水分が吸音部材29に吸収されることを十分に防止することができるため、吸音部材29の消音性能を長期間維持することができるとともに、筒体27の内部に形成された吸気流路24を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材29で効率よく消音することができ、電気掃除機100の静音性能を向上させることができる。