自動車のそれぞれのシェル42に対応するシャーシ16が取付けられる、自立するシェル42を有する自動車、特に乗用車の組立て方法であって、少なくとも主組立てライン46の終端に到達する前に、前記シャーシ16にホイール72が取り付けられることを特徴とする方法。少なくとも前記主組立てライン46の前に、前記シャーシ16に前記ホイール72が取付けられることを特徴とする請求項1に記載の方法。前記シャーシ16を自動車の前記シェル42に配置した後に、前記シャーシ16に前記ホイール72が取付けられることを特徴とする請求項2に記載の方法。自動車の前記シェル42に対応する内装品48を取付ける前に、前記シャーシ16に前記ホイール72を装着することを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の方法。前記シャーシ16に前記ホイール72を取付けた後、自動車は外部動力で、又はそれ自身の駆動機構で移動されることを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載の方法。前記ホイール72の上での自動車の移動を、前記組立てライン、特に前記主組立てライン46の制御装置を介して行うことを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の方法。したがって、本発明の課題は、搬送及び移送技術の経費を大幅に低減できる、冒頭に記載の種類の自動車の組立て方法を提供することにある。本発明により上記の課題は、請求項1の特徴を有する自動車の組立て方法によって解決される。本発明の有用で重要な改良を含む有利な実施形態は、その他の請求項に記載されている。特に搬送及び移送技術の経費を大幅に低減できる冒頭に記載の方法を提供するため、本発明により、少なくとも主組立てラインの終端に到達する前に、車両ホイールが取付けられるようにされる。言い換えると、それによって本発明により、自動車の重量を受け、場合によっては自動車を前方に移動する必要がある搬送及び移送技術の少なくとも一部を節減するために、従来は一般的であったよりも大幅に早い時点主組立てラインの後で、自動車にホイールを取付けるようにされる。それによって、自動車はホイールの取付け後にそれ自身の重量を担持し、少なくとも走行できるので、主組立てラインでの別の手順で少なくとも自動車の重量を受ける必要はもはやない。それによって、それに伴う連鎖効果と共に搬送及び移送技術の大幅な節減が可能になるだけではなく、その結果、組立ての柔軟性が大幅に高まる。したがって、例えば、自動車のオフテークを極めて柔軟に早期に実施することが可能になり、場合によっては次の組立てが行われる前に一時保管することもできる。そのためには適宜の保管室が必要なだけである。その場合、好ましい実施形態は、少なくとも主組立てラインの前にシャーシが車両ホイールを備えており、好ましくは、通常はいわゆる合体の目的で通過するシェルに車両を連結した直後、又はすぐにシェルにシャーシを取付けるようにする。これは好ましくは、シェルに内装品を取付ける前に行われるので、自動車は、好ましくは内装が行われる主組立てライン全体を通過している間にそれ自身のホイールで走ることができる。自動車はホイールが組立てられた後、代替の外部動力によって、又は独自の駆動機構によって移動される。この場合、外部動力とは、外部の動力を用いて自動車-例えば無人搬送システムFTS-を使用して前方に移動されるが、自身のホイールで進行する。それによって少なくとも、車両の重量の大部分を受けなければならない搬送及び移送技術をなくすることが可能になる。その代替として、自動車を独自の駆動機構で移動させることも考えられる。勿論そのためには、自動車の駆動機構が既に動作可能である必要がある。電子駆動の場合は、車両のバッテリ、及びステアリング又はそれぞれの制御機器への配線がなされなければならない。内燃機関の場合は、主組立てラインを通って搬送するためにFTSを使用することができる。接続された搬送技術がなくても可能であるため、完全自動の車両移動が得られる。最後に、自動車の移動が組立てライン、特に主組立てラインの制御装置を介してホイールで行われることが有利であることが判明している。それによって、自動車を外部の制御信号を介して組立てラインの流れに適応させることができる。本発明のその他の利点、特徴及び詳細は、好ましい実施形態の以下の記載から、及び図面を参照して明らかになる。図1は、自動車を組立てるための、以下により詳細に説明する主組立てラインの前に位置する組立てラインの概略斜視図である。この組立てライン10を、図2から6を参照して更に説明する。先ず図2を参照すると、対応する自動車のそれぞれの駆動系14及びそれぞれのシャーシ16の事前組立てを示す組立てライン10の第1の領域12が見て取れる。ここで図2は、領域12を概略部分斜視図で示している。図2から分かるように、組立てライン10の領域12は、自動車のそれぞれの駆動コンセプトに応じて備えられるそれぞれ異なる駆動機構又は駆動系14を供給する装置18を含んでいる。それぞれの駆動機構又は駆動系14の供給装置18の後方には、それぞれのシャーシ16の前軸又は後軸用のそれぞれの供給装置19、20が見て取れる。前軸及び後軸の他に、更にシャーシ要素又は構成部品を供給することができる。図2から分かるように、駆動系14及びシャーシ16の個々の構成部品は、組立てライン10上で移送されるそれぞれの補助キャリヤ22上に配置されている。これは対応するロボット24を用いて行われる。駆動系14及びシャーシ16のそれぞれの構成部品は、供給装置18~20上に順次供給され、製造される自動車に対応して割り当てられるそれぞれの補助キャリヤ22上に位置している。その際、駆動系14及びシャーシ16の個々の構成部品の順次の配置及び選択は、自動車のそれぞれの駆動コンセプトに応じて行われる。図3を参照すると、特に組立てライン10の第2の領域26を示す更なる概略部分斜視図から分かるように、フロアモジュール28の事前組立てが明らかになる。このフロアモジュール28は、装備品として複数のユニット32を配置可能なボトムシェル30を含んでいる。これらのユニット32は、対応する自動車のそれぞれの駆動コンセプトに応じて変形形態に特有のものであり、又は変形形態によって左右される。その際、ユニット32は、個々の部品又は要素としても理解でき、アセンブリ又はサブアセンブリとしても理解できる。例えば、ボトムシェル30が、空気管などと同様に、熱シールド、油圧管、又は燃料管をも具備することが考えられる。同様に、ボトムシェル30が、対応する駆動コンセプトに応じたエネルギ貯蔵装置、例えばタンク、バッテリなどを具備することが考えられる。自動車の対応する駆動コンセプトに応じて使用される対応する制御機器をボトムシェル30に取付けることができる。フロアモジュール28を完成するため、例えばケーブルハーネス、特にメインケーブルハーネスなどの電気ユニット32もボトムシェル30に固定することができる。その際、個々のユニット32は、例えばロボット33を使用してボトムシェル30に取付けられる。この場合は、ユニット32が例えば順次供給される棚34が示されている。図4を参照すると、組立てライン10の第3の領域36の概略部分斜視図が示されている。この第3の領域では、第1の領域12で事前組立てされた駆動系14並びにシャーシ16と、第2の領域26で事前組立てされたフロアモジュール28とのいわゆる合体準備が行われる。その際、駆動系14とシャーシ16とを担持する補助キャリヤ22が下方から案内され、上側では対応する移送装置37を介してフロアモジュール28が上から載置されることが分かる。このようにして、合体準備により、駆動系14、シャーシ16、及びフロアモジュール28の事前組立て配置がなされ、これは自動車のそれぞれの変形形態、又は自動車のそれぞれの駆動コンセプトに適応される。図4には更に、例えば駆動系14、シャーシ16、及びフロアモジュール28の対応する構成部品及びユニット32の連結をそこで行うことができる更に別の組立てステーション38が示されている。個々の構成部品とユニット32との連結の他に、例えば配管又はタンクなどのエネルギ貯蔵装置の充填も可能である。更に、例えば電気制御機器を起動させることができる。それによって合体準備後に、個々の構成部品又はユニット32が好適に供給される。図5には組立てライン10の第4の領域40が示されており、ここではそれぞれのシェル42がいわゆる合体の目的で、事前に第3の領域36で合体準備の目的で互いに組み合わされたそれぞれ関連する駆動系14、シャーシ16、及びフロアモジュール28に連結される。そのためにシェル42は、対応してセットされたフロアモジュール28用の対応する凹部を有している。駆動系14及びシャーシ16、並びにフロアモジュール28も同様に自動車のシェル42に連結される。シェル42と連結後に、駆動系14、シャーシ16、及びフロアモジュール28を担持する役割を果たした補助キャリヤ22は、再び第1の領域12に戻される。ここで、このシェル42は一般に乗用車の自立車体、又は自動車の自立構造であることに留意されたい。前述のように、駆動コンセプトのそれぞれの変形形態は、駆動系14、シャーシ16、及びフロアモジュール28の対応する構成によって実施されるので、シェル42は基本的に変形なしに形成される。このことは、駆動コンセプトにより必要な変形形態は、駆動系14、シャーシ16、及びフロアモジュール28の事前組立てに少なくとも実質的に前送りされることを意味する。図6には、自動車のシャーシ16にホイール72が取付けられる合体の直後の組立てライン10の別の組立てステーション44が示されている。それによって、駆動系14及びシャーシ16とシェル42との合体の直後、又はやや後に、車両の重量がもはや搬送及び移送装置によって受けられなくてもよい状態に達する。それどころか、いまや自動車は独自のホイール72で進行する。図7及び8は、組立てライン10に接続された主組立てライン46の斜視図をそれぞれ示す。それぞれの自動車が独自のホイール72上にあることが分かる。この場合は、従来の組立て方法とは異なり、合体に続いて先ずシェル42への内装品48の据付けが行われる。この内装品48には特に、インストルメントパネル、座席システム、内装トリム、センターコンソール並びに例えばペダル、ハンドル、又はその他の別の装備などの複数の別の装置の据付けが含まれる。更に図8は、例えば対応する座席システム又はインストルメントパネルが組立てられるそれぞれの組立てステーション50を示している。図7は更に、主組立てライン46で例えばシェル42のガラスの取付けグレージングを行うことができることを示している。最後に図9は、内装品48が既に実装された自動車のシェル42の概略斜視図を示す。内装品48の他に、フロントウインドウ及びリアウインドウも嵌め込まれていることが分かる。主組立てラインでの別の方法プロセスで、自動車のシェル42には内装品48を装備した後、自動車の外殻を形成する複数の要素52が取付けられる。これらの要素は、可動ドア又はフード又はフラップだけではなく、フェンダ、ルーフモジュール、前端及び後端モジュールなどの別の外板部品、又は別の外部部品であってよい。その際、自動車は好ましくは、シェル42の全体が対応する外板要素52によって外張りされるように形成される。すなわち、それによってシェル42が合体のために送られる前に、シェル42には防食を施すだけでよく、塗装は行わなくてもよいという利点が得られる。すなわち、領域全体が可視部分ではなく、外板要素52によって覆われるため、これは節約になる。自動車の機能要素の調整は、主組立てライン46内で既に好適に行うことができるため、特に、主組立てライン46の終端領域の範囲が縮小される。したがって、例えばシャーシの調整、ヘッドライトの調整又は較正、又は運転支援システム、特にシャーシ支援システムは、主組立てライン46から事前組立てに移すことができる。それによって、例えば合体準備と関係して、又は合体の前後に機能要素の対応する調整を、事前組立ての領域で主組立てライン46の前で検査することができる。同様に、自動車の自主的な移動が可能であることにより、対応するシャーシダイナモメータの上や、あるいは降雨試験の領域に移動することが可能である。したがって、全体として、ホイール72を取付けた後、個々の自動車は、少なくとも車両の重量がもはや搬送及び移送装置によって受けられなくてもよいため、自発的に移動可能である。それぞれの自動車は、シャーシ16とシェル42との合体の直後にホイール72を取付けているので、自動車は主組立てライン46の全体に沿って、又は少なくともほぼ完成した内装品48の組立て中に、自身のホイール72で移動することができる。その際、原則として、自動車の自発的な加速、減速又はステアリングが可能であるため、既に自動車固有のシステムが起動されると考えられる。しかし、その代替として、少なくとも搬送及び移送システムを使用する限り、このシステムはそれぞれの自動車を移動するための外部の駆動力として役立つことも考えられよう。したがって、例えば、FTSを援用して自動車を自身のホイール72で移動させることも考えられよう。その際、ホイール72の上での自動車の移動は、例えば制御装置を介して行われ、制御信号の他に、場合によっては電力を供給することもできる。その際、それぞれの自身のホイール72に車両重量が受容されることで、搬送及び移送技術を使用しなくて済むだけではなく、更には組立て全体を柔軟に設計できる。例えば、個々の自動車をオフテークし、それによって柔軟な組立てを可能にすることが考えられる。そのためには適宜のスペースが必要なだけである。自動車を自身のホイールで移動させることによって更に、車両を組立て現場から搬出することも極めて簡単に可能である。これは例えばリモコン機器を使用して遠隔操作で行うことができる。更に、自動車をホイール72の上で移動させることによって、車両をより高い位置に容易に運ぶことができるので、車両の下部領域の組立て作業を例えば床下で行うことができる。そのために必要なのは、車体を持ち上げるための搬送技術の一部として、高価なリフトを備えなくても、自動車を自発的に持ちあげる組立てラインに傾斜又はその類似物を備えるだけでよい。あるいは、ピットを介して個々の車両を移動させることで、組立て作業を床下で行うことも可能である。これらの簡単に実現できる手段によって、労働者の人間工学的環境が改善される。