自然発火性ナノ粒子を製造する方法であって、この方法が、少なくとも1つの金属塩および官能性ポリエーテルを含む第1の水溶液を提供することと;金属水素化物還元剤を含む第2の溶液を提供することと;前記第1の溶液と前記第2の溶液とを連続的に混合し、液相でナノ粒子を製造することと;このナノ粒子を前記液相から分離することと;このナノ粒子を乾燥させ、自然発火性ナノ粒子を作成することとを含む、方法。前記金属塩が、混合金属塩、金属塩化物、金属硫酸塩、金属リン酸塩、金属クエン酸塩、金属硝酸塩、これらの水和物、これらの混合物からなる群から選択される、請求項1に記載の方法。前記金属が、Fe、Co、Ni、Cu、およびこれらの混合物からなる群から選択される、請求項2に記載の方法。前記金属塩が、塩化鉄II四水和物、硫酸鉄III四水和物、リン酸鉄III四水和物、クエン酸鉄III四水和物、塩化コバルト、鉄コバルト、およびこれらの混合物からなる群から選択される、請求項1に記載の方法。前記官能性ポリエーテルが、以下の構造を有し、式中、Rが、-COOH、-OH、-NH2、または-SHからなる群から選択され、nが、約1~約100の数である、請求項1に記載の方法。前記官能性ポリエーテルが、ポリエチレングリコールビスカルボキシメチルエーテルである、請求項1に記載の方法。前記金属水素化物が、水素化ホウ素ナトリウム、水素化リチウムアルミニウム、水素化ジイソブチルアルミニウム、水素化ホウ素リチウムトリエチル、およびこれらの混合物からなる群から選択される、請求項1に記載の方法。前記金属水素化物が水素化ホウ素ナトリウムである、請求項7に記載の方法。請求項1に記載の方法によって製造される、約1nm~約50nmの範囲の直径を有する、自然発火性鉄ナノ粒子。前記ナノ粒子が、約1nm~約25nmの範囲の直径を有する、請求項9に記載の自然発火性鉄ナノ粒子。ここで、本教示の実施形態を詳細に参照していき、これらの例は、添付の図面に示されている。以下の詳細な記載は、限定するという観点で解釈されるべきではなく、本教示の範囲は、添付の特許請求の範囲およびその等価物によって定義される。一局面では、自然発火性ナノ粒子を製造する方法が本明細書で提供される。少なくとも1つの金属塩と官能性ポリエーテルとを含む第1の溶液を提供することができる。金属塩としては、混合金属塩、金属塩化物、金属硫酸塩、金属リン酸塩、金属クエン酸塩、金属硝酸塩、これらの水和物、これらの混合物を挙げることができる。混合金属塩としては、遷移金属の混合金属塩、およびこれらの2種以上の金属の混合物を挙げることができる。一局面では、混合金属塩としては、鉄コバルト塩を挙げることができる。金属塩の金属は、Fe、Co、Ni、Cuなどであってもよい。金属塩は、例えば、塩化鉄II四水和物、硫酸鉄III四水和物、リン酸鉄III四水和物、クエン酸鉄III四水和物、塩化コバルト、鉄コバルト塩など、およびこれらの混合物であってもよい。一局面では、金属塩は、塩化鉄II四水和物、塩化コバルト、鉄コバルト塩、およびこれらの混合物であってもよい。官能性ポリエーテルは、以下の構造を有していてもよく、式中、Rは、-COOH、-OH、-NH2、または-SHからなる群から選択され、nは、約1~約100の数、または約5~約50の数である。金属塩および官能性ポリエーテルを、任意の適切な溶媒、例えば、水例えば、脱イオン水に溶解してもよい。金属塩は、水に可溶性である限り、任意の混合物または組み合わせで、任意のモル比であってもよい。金属水素化物還元剤を含む第2の溶液を提供することができる。金属水素化物は、水素化ホウ素ナトリウム、水素化リチウムアルミニウム、水素化ジイソブチルアルミニウム、水素化ホウ素リチウムトリエチルなど、およびこれらの混合物であってもよい。金属水素化物を、任意の適切な溶媒、例えば、水例えば、脱イオン水または塩基性溶液例えば、水酸化ナトリウム溶液に溶解してもよい。金属水素化物還元剤は、可溶性である限り、任意の混合物または組み合わせで、任意のモル比であってもよい。一局面では、金属塩と金属水素化物とのモル比は、約0.1:1~約2:1、例えば、約0.4:1~約1:1の範囲であってもよい。第1の溶液と第2の溶液とを連続的に混合し、液相でナノ粒子を作成してもよい。本明細書で使用される場合、連続的に混合は、バッチプロセスとは対称的に、本明細書に開示されている溶液を連続プロセスで、例えば、連続式反応器で混合すること、合わせること、ブレンドすることなどを意味すると理解される。いくつかの実施形態では、連続プロセスは、約30°C~約45°Cの範囲の温度で、反応を完結させるのに必要なだけ例えば、所望な場合、約40分から約60分まで、約90分まで、約145分まで、またはそれ以上大気圧で行われてもよい。対称的に、バッチ反応は、典型的には、もっと高い温度すなわち、60°C~85°Cで、もっと短い時間すなわち、30分で行われる。いかなる特定の理論にも限定されないが、本開示の連続プロセスによって、バッチプロセスと比べ、処理量、収率をかなり増やすことができ、粒径をもっと小さくすることができる。本開示によって合成されるナノ粒子は、直径が、約1nm~約50nm、例えば、約1nm~約25nm、例えば、約5nm~約10nmの範囲であってもよい。本開示のナノ粒子は、針状または円形の形状であってもよい。本開示の連続プロセスは、小さな粒子例えば、約1nm~約50nm、例えば、約1nm~約25nm、例えば、約5nm~約10nmの収率を、約30超、例えば、約50超、例えば、約70超にすることができる。収率例えば、Xは、合成中または合成後に採取された任意のサンプルが、約1nm~約50nm、例えば、約1nm~約25nm、例えば、約5nm~約10nmの大きさの粒子を約X含むことを意味すると理解することができる。例えば、収率30は、合成中または合成後に採取された任意のサンプルが、約1nm~約50nm、例えば、約1nm~約25nm、例えば、約5nm~約10nmの大きさの粒子を約30含むことを意味すると理解することができる。収率は、当該技術分野で既知の任意の方法によって定量することができる。ナノ粒子は、例えば、デカンテーション、濾過などの任意の既知のプロセスによって液相から分離することができる。一局面では、ナノ粒子は、デカンテーションによって母液から分離することができる。分離した後、任意の既知のプロセスによって、例えば、凍結乾燥技術を用いるか、乾燥器中で加熱することによってナノ粒子を乾燥させ、自然発火性ナノ粒子を非常に微細な粉末になるよう作成してもよい。一局面では、ナノ粒子を凍結乾燥させてもよい。一実施形態では、デカンテーション後の濡れた生成物を、気密環境例えば、気密ガラス瓶などで、アルコール例えば、イソプロピルアルコールなどを用い、低温例えば、約-32°C以下で凍結させてもよい。凍結した生成物を凍結乾燥器に2日間移し、この間に、生成物中の液体が、減圧例えば、約500mTorr未満、低温例えば、約-50°C未満状態で水蒸気に昇華する。粒径が小さくなり、空気にさらされる表面積が大きくなると、ナノ粒子は、自然発火性になることができる。言い換えると、理論によって限定されないが、粒径が小さく、酸素と反応するために利用可能な表面積が、開示されているナノ粒子が酸素と接触したときに自然に、すぐに発火するすなわち、自然発火性になるのに十分なほど大きいためであると考えられる。本明細書に開示されているナノ粒子は、約60°C~約80°Cの温度に達することができる。また、本明細書に開示されているナノ粒子は、酸素を含まない反応条件を含む反応例えば、シュレンクライン、真空ガスマニホルドなどの中で、高価な設備または不活性ガスを用いずに、酸素捕捉剤として作用させてもよい。理論によって制限されないが、開示されているナノ粒子が、反応容器中に存在する酸素をすばやく捕捉すると考えられる。また、本明細書に開示されているナノ粒子を、フタロシアニンの合成で、例えば、活性化した形態のニッケル元素および銅元素が触媒として使用されるプロセスにおいて用いてもよい。開示されているナノ粒子は、これらの合成反応で触媒として作用させることができる。例えば、本明細書に開示されているナノ粒子を、置換されていない金属フタロシアニネートの合成において、低温例えば、約0°C~約50°Cで、触媒として用いることができる。自然発火性ナノ粒子を製造する方法が、本明細書に提供される。これらの方法は、少なくとも1つの金属塩と、官能性ポリエーテルとを含む第1の水溶液を提供することを含んでいてもよい。金属水素化物還元剤を含む第2の溶液も提供することができる。第1の溶液と第2の溶液とを連続的に混合し、液相でナノ粒子を作成してもよい。ナノ粒子を液相から分離してもよく、乾燥して自然発火性ナノ粒子を作成してもよい。一局面では、製造された自然発火性ナノ粒子のうち、30より多い量、例えば、50より多い量、例えば、70より多い量が、約1nm~約50nmの範囲の直径を有する。比較例1-バッチプロセス第1のビーカー1000mLに、5.73グラムの塩化鉄II四水和物、2.06グラムの塩化コバルト、6.6グラムのポリエチレングリコールビスカルボキシメチルエーテルC-PEG、500グラムの脱イオン水を加えた。この第1のビーカー内の混合物を10分間超音波処理し、反応剤を水に溶解させた。第2のビーカー600mLに、2.4グラムの水素化ホウ素ナトリウム、250グラムの脱イオン水を秤量した。この第2のビーカー内の混合物を5分間超音波処理し、水素化ホウ素ナトリウムを水に溶解させた。次いで、第1のビーカー内の混合物を4Lビーカーに注ぎ、磁気撹拌棒を用いて1分間撹拌し、次いで、第2のビーカー内の混合物を同じ4Lビーカーに加えた。この混合物を、4Lビーカー中、アルゴン下で30分間撹拌し続けた。得られたナノ粒子を母液からデカンテーションし、凍結乾燥器で乾燥させた。収率1/2の界面活性剤が残っていると推定するは、13.3であった。透過型電子顕微鏡法によってナノ粒子を観察した。図2に示されるように、ナノ粒子は、粒径が50nmより大きく、自然発火性ではなかった。比較例2-バッチプロセス第1のビーカー600mLに、5.73グラムの塩化鉄II四水和物、2.06グラムの塩化コバルト、250グラムの脱イオン水を加えた。この混合物を10分間超音波処理し、反応剤を水に溶解させた。第2のビーカー4Lに、6.6グラムのC-PEG、250グラムの脱イオン水を加えた。この混合物を、磁気撹拌棒を用いて約10分間撹拌した。第1のビーカー内の混合物を、C-PEGを含む4Lビーカーに注ぎ、磁気撹拌棒を用いて10分間撹拌した。第3のビーカー600mLに、2.4グラムの水素化ホウ素ナトリウム、250グラムの脱イオン水を加え、この混合物を5分間超音波処理し、水素化ホウ素ナトリウムを溶解させた。次いで、この第3のビーカー内の混合物を4Lビーカーに注ぎ、混合物全体をアルゴン下で30分間撹拌した。得られたナノ粒子を母液からデカンテーションし、凍結乾燥器で乾燥させた。透過型電子顕微鏡法によってナノ粒子を観察した。図1に示されるように、ナノ粒子は、粒径が50nmより大きく、自然発火性ではなかった。実施例3-連続プロセス第1のビーカー200mLに、9.46グラムの塩化鉄II四水和物、4.12グラムの塩化コバルト、6.56グラムのC-PEG、38.67グラムの脱イオン水を加えた。この第1のビーカー内の混合物を10分間超音波処理し、反応剤を水に溶解させた。第2のビーカー50mLに、32.71グラムの水素化ホウ素ナトリウム溶液14M水酸化ナトリウム溶液中、12wt水素化ホウ素ナトリウムを加えた。第1のビーカー内の混合物を60mLシリンジに注ぎ、圧送速度を11.24g/分に設定したシリンジポンプに入れた。第2のビーカー内の混合物を別の60mLシリンジに注ぎ、圧送速度を6.25g/分に設定した別のシリンジポンプに入れた。この2つのシリンジを、ポリエーテルエーテルケトンPEEKTジョイントPostnovaAnalytics製に向かう管を用いて接続した。ナノ粒子生成物を、メタノールが入った250mLフラスコに集め、アルゴンでパージした。次いで、ナノ粒子生成物をメタノールからデカンテーションし、凍結乾燥器で非常に微細な粉末になるまで乾燥させた。収率1/2の界面活性剤が残っていると推定するは、75.5であった。透過型電子顕微鏡法によってナノ粒子を観察した。図3および図4に示されるように、ナノ粒子は、粒径が50nm未満であり、自然発火性であった。実施例4-連続プロセス第1のビーカー200mLに、9.46グラムの塩化鉄II四水和物、4.12グラムの塩化コバルト、13.13グラムのC-PEG、38.67グラムの脱イオン水を加えた。この第1のビーカー内の混合物を10分間超音波処理し、反応剤を水に溶解させた。第2のビーカー50mLに、21.26グラムの水素化ホウ素ナトリウム溶液14M水酸化ナトリウム溶液中、12wt水素化ホウ素ナトリウムを加えた。第1のビーカー内の混合物を60mLシリンジに注ぎ、圧送速度を19.1g/分に設定したシリンジポンプに入れた。第2のビーカー内の混合物を別の60mLシリンジに注ぎ、圧送速度を6.25g/分に設定した別のシリンジポンプに入れた。この2つのシリンジを、ポリエーテルエーテルケトンPEEKTジョイントPostnovaAnalytics製に向かう管を用いて接続した。ナノ粒子生成物を、メタノールが入った250mLフラスコに集め、アルゴンでパージした。次いで、ナノ粒子生成物をメタノールからデカンテーションし、凍結乾燥器で非常に微細な粉末になるまで乾燥させた。透過型電子顕微鏡法によってナノ粒子を観察した。図5および図6に示されるように、ナノ粒子は、粒径が10nm未満であり、自然発火性であった。以下の表1は、比較例1および実施例3をまとめたものであり、反応剤のモル比は同じである。表1に示されるように、本開示の連続プロセスは、従来のバッチプロセスと比較して、収率が少なくとも80増加した。図3~6からわかるだろうが、本開示の連続プロセスは、図1~2の従来のバッチプロセスよりもかなり小さく、もっと均一なナノ粒子を生成した。本開示にしたがって製造したナノ粒子は、自然発火性でもあり、一方、バッチプロセスにしたがって製造したナノ粒子は、自然発火性ではなかった。以下の表2は、鉄とコバルトのモル比が異なる実施例3および4をまとめたものである。表2および図3~6に示されるように、ナノ粒子は、鉄とコバルトとの比率を変えたにもかかわらず、依然として非常に小さく50nm未満、自然発火性であった。本教示を、1つ以上の実施の観点で説明してきたが、添付の特許請求の範囲の精神および範囲から逸脱することなく、説明した実施例に対し、変更および/または改変を行うことができる。それに加え、本教示の特定の特徴が、いくつかの実施のうち、たった1つのみに関して開示されている場合もあるが、任意の所与の機能または特定の機能にとって望ましく、有益である場合もあるので、このような特徴を、他の実施の1つ以上の他の特徴と組み合わせてもよい。さらに、用語~を含むincluding、含むincludes、~を有するhaving、有するhas、~を用いてwith、またはこれらの変形が、詳細な記載および特許請求の範囲のいずれかで使用される場合には、このような用語は、用語~を含むcomprisingを同様の様式で包括的であることを意図している。広範囲の実施形態を設定する数値範囲およびパラメーターは、概算値であるが、特定の実施例で記載される数値は、できる限り正確に報告している。しかし、いかなる数値も、それぞれの試験による測定値にみられる標準偏差から必然的に生じる特定の誤差を本質的に含んでいる。さらに、本明細書に開示されているすべての範囲は、その範囲の任意の部分範囲およびすべての部分範囲を包含すると理解されるべきである。例えば、10未満という範囲は、最小値である0と、最大値である10の間にある両値を含む任意の部分範囲およびすべての部分範囲を含むことができ、つまり、最小値が0以上であり、最大値が10以下である任意の部分範囲およびすべての部分範囲例えば、1~5を含むことができる。本教示の他の実施形態は、本明細書に開示されている本教示の仕様および実施を考慮して、当業者には明らかであろう。本明細書で使用される場合、例示的なは、その記載が、理想的なことを暗示しているのではなく、一例として使用されていることを示す。仕様および実施例は、単なる例示的なものであると考えられ、その実施形態の真の範囲および精神は、以下の特許請求の範囲によって示されることが意図される。仕様および実施例は、単なる例示的なものであると考えられ、本教示の真の範囲および精神は、以下の特許請求の範囲によって示されることが意図される。