固形物を含む原水を旋回させて遠心力によって固形物と処理水とに分離する遠心分離装置と、固形物を含む原水を貯留する原水槽と、前記原水槽に貯留された原水を送水して前記遠心分離装置に流入させる原水ポンプと、前記原水ポンプから送水される前記原水の圧力を測定する圧力測定装置と、前記圧力測定装置で測定される圧力に基づいて前記原水ポンプの運転を制御する制御装置とを有することを特徴とする固形物分離システム。さらに前記原水ポンプから送水される前記原水の流量を測定する流量測定装置を有し、前記制御装置は前記圧力測定装置で測定される圧力および前記流量測定装置で測定される流量に基づいて前記原水ポンプの運転を制御することを特徴とする請求項1に記載の固形物分離システム。さらに前記遠心分離装置の処理水側配管は処理水槽へ達する処理水ラインと前記原水槽へ達する循環ラインとに分岐していることを特徴とする請求項1または2に記載の固形物分離システム。前記制御装置は、前記流量測定装置で測定される流量Qが所定の基準流量Q0以上で、かつ前記圧力測定装置で測定される圧力Pが所定の基準圧力P0以下である場合に、前記原水ポンプの停止と再起動を行うことを特徴とする請求項2または3に記載の固形物分離システム。前記制御装置は、前記圧力測定装置で測定される圧力Pが、前記流量測定装置で測定される流量Qの関数としての基準圧力PQ以下である場合に、前記原水ポンプの停止と再起動を行うことを特徴とする請求項2または3に記載の固形物分離システム。さらに前記遠心分離装置の固形物側配管に設けられた排出バルブを有し、前記制御装置は、前記圧力測定装置で測定される圧力Pが、前記排出バルブの開度に応じた所定の基準圧力P1以下である場合に、前記原水ポンプの停止と再起動を行うことを特徴とする請求項1ないし5のいずれか1項に記載の固形物分離システム。液体サイクロン内で旋回流が安定して形成されていない場合には、遠心力が適切に発生しないため固形物の分離を十分に行えない状態になる。しかし、現状では液体サイクロン内での旋回流が安定しているか否かを判断できない。本発明が解決しようとする課題は、液体サイクロンのような遠心分離装置内での旋回流が安定していない状態を判断でき、それに応じて運転を制御できる固形物分離システムを提供することである。実施形態の固形物分離システムは、固形物を含む原水を旋回させて遠心力によって固形物と処理水とに分離する遠心分離装置と、固形物を含む原水を貯留する原水槽と、前記原水槽に貯留された原水を送水して前記遠心分離装置に流入させる原水ポンプとを有する。さらに、この固形物分離システムは、前記原水ポンプから送水される前記原水の圧力を測定する圧力測定装置と、前記圧力測定装置で測定される圧力に基づいて前記原水ポンプの運転を制御する制御装置とを有する。以下、図面を参照して実施形態を説明する。第1の実施形態図1は第1の実施形態に係る固形物分離システムの概略図を示す。処理対象である固形物を含む原水は原水槽1に貯留される。原水槽1の原水は原水ポンプ2によって送水され、遠心分離装置液体サイクロン3に流入する。遠心分離装置3に流入した原水はその内部で旋回されて遠心力を生じ、固体と液体との比重差により固形物が外側へ移動して分離され、清澄な処理水が中心部から得られる。遠心分離装置3で固形物が取り除かれた清澄な処理水は処理水槽4へ送られて貯留される。遠心分離装置3で分離された固形物は一部の水とともにスラッジ槽5へ送られて回収される。原水ポンプ2から遠心分離装置3までの間の配管には、原水ポンプ2から送水される原水の圧力を測定する圧力測定装置6が取り付けられている。圧力測定装置6と原水ポンプ2には制御装置7が接続されている。制御装置7は圧力測定装置6によって測定される圧力に基づいて原水ポンプ2の運転を制御する。遠心分離装置3の内部において所望の遠心力を発生させる旋回流が形成されていれば、圧力測定装置6で測定される圧力は所定の基準圧力P0を超えた値となる。一方、遠心分離装置3の内部において旋回流が安定していない場合、原水は遠心分離装置3であまり遠心力を受けることなく処理水槽4へ送られるため、圧力測定装置6で測定される圧力は所定の基準圧力P0以下となる。すなわち、圧力測定装置6で測定される圧力は所定の基準圧力P0以下になった場合には、遠心分離装置3内での旋回流が安定していない状態にあることを判断できる。そこで、制御装置7によって圧力測定装置6で測定される圧力Pと予め設定した基準圧力P0との比較を行い、圧力Pが基準圧力P0以下である場合に原水ポンプ2を停止し再起動を行う。このように、圧力測定装置6で測定される圧力Pに基づく制御により、何らかの原因で遠心分離装置3内部の旋回流が十分に形成されなかった場合に、原水ポンプ2の停止および再起動を行い安定した旋回流が形成される状態での運転を確保することができる。第2の実施形態図2は第2の実施形態に係る固形物分離システムの概略図を示す。図2は第2の実施形態に係る固形物分離システムは、図1のシステムに比べて、以下の部材が追加されている。原水ポンプ2から遠心分離装置3までの間の配管には、圧力測定装置6に加えて、原水ポンプ2から送水される原水の流量を測定する流量測定装置8が取り付けられている。遠心分離装置3の処理水側配管は処理水槽4へ達する処理水ライン9と原水槽1へ達する循環ライン11とに分岐している。処理水ライン9には処理水バルブ10が設けられている。循環ライン11には循環水バルブ12が設けられている。遠心分離装置3の固形物側配管にはスラッジ槽5の上流に排出バルブスラッジバルブ13が設けられている。本実施形態において、制御装置7は圧力測定装置6で測定される圧力および流量測定装置8で測定される流量に基づいて原水ポンプ2の運転を制御する。たとえば、制御装置7は、流量測定装置8で測定される流量Qが所定の基準流量Q0以上で、かつ圧力測定装置6で測定される圧力Pが所定の基準圧力P0以下である場合に、原水ポンプの停止と再起動を行う。また、基準圧力P0は遠心分離装置3へ送水される原水の流量によって変動することがある。たとえば、図3に示すように、基準圧力PQを流量測定装置8で測定される流量Qの関数としてデータベース化しておく。なお、図3では基準圧力PQを流量Qの一次関数として表しているが、二次関数など他の関数で表されることもある。この場合、制御装置7は、圧力測定装置6で測定される圧力Pが、流量測定装置8で測定される流量Qの関数としての基準圧力PQ以下である場合に、原水ポンプ2の停止と再起動を行う。さらに、本実施形態の固形物分離システムでは初期起動時に以下のような操作を行ってもよい。まず、処理水バルブ10を閉、循環水バルブ12を開にした状態で原水ポンプ2を起動し、圧力測定装置6によって測定される圧力Pが基準圧力P0を超えて遠心分離装置3内の旋回流が十分に安定していることを確認する。遠心分離装置3に原水を送水している状態で排出バルブスラッジバルブ13を開にすると、旋回流の乱れが生じる場合がある。そこで、原水ポンプ2から遠心分離装置3へ送水される原水の流量をQとしたとき、たとえば排出バルブ13の開度を排出流量に換算してQ/20、Q/10...というように段階的に大きくする。最終的には、排出バルブ13の開度を半開以上にしてもよい。この途中において圧力測定装置で測定される圧力Pが、排出バルブ13の開度に応じた所定の基準圧力P1以下である場合に、原水ポンプ2の停止と再起動を行う。こうして、圧力測定装置で測定される圧力Pが、排出バルブ13の開度に応じた所定の基準圧力P1を超えた状態を維持できたら、処理水バルブ10を開、循環水バルブ12を閉にして通常運転を行う。通常運転時には上述したような制御を行う。このように原水ポンプ2から遠心分離装置3へ送水される原水の流量の変化やスラッジの引抜の有無などがあっても、圧力測定装置6で測定される圧力Pに基づく制御により、何らかの原因で遠心分離装置3内部の旋回流が十分に形成されなかった場合に、原水ポンプ2の停止および再起動を行い安定した旋回流が形成される状態での運転を確保することができる。これらの実施形態によれば、遠心分離装置液体サイクロン内での旋回流が安定していない状態を判断でき、それに応じて原水ポンプ2の停止および再起動を行うことにより、安定な運転を確保できる固形物分離システムを提供することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。