処理液を流入させる流入ラインと前記処理液を流出させる流出ラインとがそれぞれ接続された容器内に、前記処理液をろ過するポリエーテルエーテルケトン製のフィルタが配設され、このフィルタは、使用温度よりも所定温度高い温度以上で且つ前記ポリエーテルエーテルケトンの融点未満の温度域における高温水を用いて、所定時間使用前に熱処理されたものであることを特徴とするろ過器。前記フィルタに対する使用前の熱処理は、150時間以上750時間未満の所定時間だけ、高温水を前記フィルタに通水し、または前記高温水中に前記フィルタを浸漬する処理であることを特徴とする請求項1に記載のろ過器。前記フィルタは、中空形状、プリーツ形状または平膜形状であることを特徴とする請求項1または2に記載のろ過器。蒸気を発生する蒸気発生手段と、この蒸気発生手段からの蒸気により駆動されて発電機を回転させるタービンと、タービンから排出される蒸気を凝縮して復水とする復水器と、ヒータを備え、前記復水器からの復水を前記ヒータにより加熱し給水として前記蒸気発生手段へ供給する給水系と、前記タービンから排出される蒸気の一部を、前記ヒータを通して前記給水系へ導入させるヒータドレン系と、を有する発電プラントにおいて、前記給水系と前記ヒータドレン系との少なくとも一方に、請求項1乃至3のいずれか1項に記載のろ過器が設置されたことを特徴とする発電プラント。蒸気を発生する蒸気発生手段と、この蒸気発生手段からの蒸気により駆動されて発電機を回転させるタービンと、このタービンから排出される蒸気を凝縮して復水とする復水器と、ヒータを備え、前記復水器からの復水を前記ヒータにより加熱し給水として前記蒸気発生手段へ供給する給水系と、を有する発電プラントにおいて、前記蒸気発生手段が原子炉圧力容器であり、この原子炉圧力容器に両端が接続された原子炉再循環系と、この原子炉再循環系に一端が、前記給水系に他端がそれぞれ接続された原子炉冷却材浄化系との少なくとも一方に、請求項1乃至3のいずれか1項に記載のろ過器が設置されたことを特徴とする発電プラント。前記ろ過器が隣接して複数個設置されたことを特徴とする請求項4または5に記載の発電プラント。しかしながら、従来、ろ過器に使用されているフィルタでは溶出性能やイオン成分の除去において解決すべき課題があった。つまり、例えば給水中に存在する懸濁物は、給水加熱器以降にも発生するが、上述したポリエチレン製の中空糸膜型ろ過器は耐熱温度が100°C以下であるため、給水加熱器以降において使用することができないという課題があった。また、フッ素樹脂製フィルタや芳香族ポリエーテルケトンを用いたフィルタは高温水中で使用可能であるが、いずれのフィルタ材もイオン成分の除去についての記述はない。更に、イオン成分の除去についてはRO膜が有効であるが、高温水中で使用可能な膜はない。これらのことから、発電プラントにおいて給水加熱器以降の高温水においてもイオン成分の除去が可能なろ過器が必要とされていた。本発明の目的は、上述の事情を考慮してなされたものであり、高温条件下でも処理液中の不純物の固形成分及びイオン成分を良好に除去できるろ過器及び発電プラントを提供することにある。本発明に係るろ過器は、処理液を流入させる流入ラインと前記処理液を流出させる流出ラインとがそれぞれ接続された容器内に、前記処理液をろ過するポリエーテルエーテルケトン製のフィルタが配設され、このフィルタは、使用温度よりも所定温度高い温度以上で且つ前記ポリエーテルエーテルケトンの融点未満の温度域における高温水を用いて、所定時間使用前に熱処理されたものであることを特徴とするものである。また、本発明に係る発電プラントは、蒸気を発生する蒸気発生手段と、この蒸気発生手段からの蒸気により駆動されて発電機を回転させるタービンと、タービンから排出される蒸気を凝縮して復水とする復水器と、ヒータを備え、前記復水器からの復水を前記ヒータにより加熱し給水として前記蒸気発生手段へ供給する給水系と、前記タービンから排出される蒸気の一部を、前記ヒータを通して前記給水系へ導入させるヒータドレン系と、を有する発電プラントにおいて、前記給水系と前記ヒータドレン系との少なくとも一方に、前記発明のろ過器が設置されたことを特徴とするものである。本発明に係るろ過器及び発電プラントによれば、ろ過器におけるポリエーテルエーテルケトン製のフィルタが、使用温度よりも所定温度高い温度以上で且つポリエーテルエーテルケトンの融点未満の温度域における高温水を用いて、所定時間使用前に熱処理されているので、フィルタの孔径がこのフィルタの熱収縮によって、不純物のイオン成分を除去可能な程度まで小径になる。また、ポリエーテルエーテルケトンは、高温の処理液に対して耐久性を有する。これらのことから、上述のろ過器によって、高温条件下でも処理液中の不純物の固形成分及びイオン成分を良好に除去できる。以下、本発明を実施するための実施形態を図面に基づき説明する。[A]第1実施形態図1~図8図1は、本発明に係るろ過器の一実施形態が適用された発電プラントの第1実施形態を示す系統図であり、図2は、図1のろ過器の一実施形態を示す構成図である。この図1に示す発電プラント10は加圧水型発電プラントであり、蒸気を発生する蒸気発生手段が蒸気発生器11である。そして、この発電プラント10の給水系17にろ過器12が設置されている。発電プラント10は、前記蒸気発生器11、主蒸気系13、高圧タービン14及び低圧タービン15、復水器16、給水系17並びにヒータドレン系18を有して構成される。主蒸気系13は、蒸気発生器11からの蒸気を高圧タービン14及び低圧タービン15へ導く。また、高圧タービン14及び低圧タービン15は、主蒸気系13から導入された蒸気により駆動されて、発電機19を回転させる。発電機19の回転により発電がなされる。また、復水器16は、低圧タービン15に設置され、この低圧タービン15から排出された蒸気を凝縮して復水とする。給水系17は、復水脱塩器20、低圧ヒータ21及び高圧ヒータ22を備え、復水器16からの復水を復水脱塩器20にて脱塩処理した後、低圧ヒータ21、高圧ヒータ22により順次加熱し、給水として蒸気発生器11へ供給する。また、ヒータドレン系18は、高圧タービン14からの蒸気の一部を高圧ヒータ22を通して給水系17へ導入させる高圧ヒータドレン系18Aと、低圧タービン15からの蒸気の一部を低圧ヒータ21を通して給水系17へ導入させる低圧ヒータドレン系18Bとを備える。前記ろ過器12は、給水系17において復水脱塩器20と低圧ヒータ21の間、低圧ヒータ21と高圧ヒータ22との間、及び高圧ヒータ22と蒸気発生器11との間にそれぞれ設置される。このろ過器12は、図2に示すように、ポリエーテルエーテルケトン材で作製されたフィルタ23PEEK製フィルタが、容器24内に配置されて構成され、容器24の底部に流入ライン25が、頂部に流出ライン26がそれぞれ接続されている。流入ライン25は給水系17に接続され、この給水系17を流れる不純物固形成分例えば鉄などの懸濁物及び不純物イオン成分を含む処理液を容器24内に流入させる。また、流出ライン26も給水系17に接続されるが、この流出ライン26は、フィルタ23により前記不純物固形成分及び不純物イオン成分が除去された処理液を、容器24から給水系17へ流出させる。フィルタ23は、上述の如くポリエーテルエーテルケトン製の多孔質膜であり、図3に示すように中空形状、図4に示すようにプリーツ形状第1変形形態、または図5に示すように平膜形状第2変形形態にそれぞれ形成されている。中空形状のフィルタ23は、図3に示すように封止部27により支持される。この封止部27は、容器24の内部を、ろ過処理前の処理液を満たす下室28と、ろ過処理後の処理液を満たす上室29とに区画する隔壁としても機能する。そして、中空形状のフィルタ23は下室28内に配設される。下室28内の処理液が中空形状のフィルタ23の外側から内側へ流れる間にろ過処理がなされ、処理液中の不純物がフィルタ23に捕集される。フィルタ23にてろ過処理された処理液は、中空形状のフィルタ23の内側から上室29内へ流入し、その後流出ライン26を経て給水系17へ流れる。尚、封止部27は、250°C前後の高温水でも耐久性がある材質からなる。更に、この封止部27は、フィルタ23と同一材質ポリエーテルエーテルケトンで作製されて、フィルタ23との接着性を高めたものが好ましい。図4に示すプリーツ形状のフィルタ23第1変形形態は、円筒形状の多孔質の集水管30の周囲に配設される。この集水管30が、集水管30内に設けられた支持棒31を介して支持板32に保持されることで、プリーツ状のフィルタ23が支持板32に支持される。この支持板32は、容器24の内部を、ろ過処理前の処理液を満たす下室33と、ろ過処理後の処理液を満たす上室34とに区画する隔壁としても機能する。そして、プリーツ形状のフィルタ23は、下室33内に配設される。下室33内の処理液がプリーツ形状のフィルタ23の外側から内側へ流れる間にろ過処理がなされ、処理液中の不純物がプリーツ状のフィルタ23に捕集される。また、プリーツ形状のフィルタ23にてろ過処理された処理液は、集水管30の外側から内側へ流れた後上室34へ流入し、その後流出ライン26を経て給水系17へ流れる。図5に示す平膜形状の第2変形形態のフィルタ23は、外周縁が支持枠35に支持されて容器24内に複数枚配列される。流入ライン25からのろ過処理前の処理液は、容器24内で複数枚の平膜形状のフィルタ23を順次通過する間にろ過処理がなされ、処理液中の不純物は平膜形状のフィルタ23に捕集される。また、平膜形状のフィルタ23でろ過処理された後の処理液は、流出ライン26から流出して給水系17へ流れる。前記フィルタ23は、ろ過器12の使用温度よりも所定温度高い温度以上で且つポリエーテルエーテルケトンの融点334°C未満の温度域における高温水を用いて、150時間以上750時間未満の所定時間だけ、ろ過器12の使用前に熱処理を施されたものである。この使用前の熱処理は、上記高温水をフィルタ23に通水し、または上記高温水中にフィルタ23を浸漬する処理である。また、ろ過器12の使用温度よりも所定温度高い温度は、使用温度が発電プラント10の給水系17では180°C~230°Cであり、所定温度が例えば20°Cであるとすると、200°C~250°Cである。ろ過器12のフィルタ23がろ過器12の使用前に上述のように熱処理されることで、フィルタ23の半径がフィルタ23の熱収縮によって、不純物イオン成分を除去可能な程度まで小径例えば1μmよりも小径になる。このフィルタ23の孔径の変化を図6に示す。ろ過器12の使用前に熱処理がなされていない未処理のフィルタ23では孔径が1μmであったのに対し、ろ過器12の使用前にフィルタ23に250°Cの高温水を150時間以上通水させた後には、フィルタ23の孔径は約0.9μmに変化している。また、上述の使用前の熱処理により、フィルタ23の製造時に生じた残留応力を取り除くことができ、ろ過時におけるフィルタ23の変形を低減することが可能になる。また、ろ過器12の使用前に前記熱処理を行ったフィルタ23と、前記熱処理が行われなかったフィルタ23とをそれぞれ備えたろ過器12に対する高温高圧下における鉄の除染係数を図7に示し、Csイオンの除染係数を図8に示す。不純物固形成分として水酸化鉄FeOOHを200ppb、不純物イオン成分としてCsを50ppbとなるように水に添加し、この水を温度250°C、圧力7MPa、線流速0.95m/hrの条件で、使用前に熱処理を行ったフィルタ23を備えるろ過器12と、使用前に前記熱処理が行われなかったフィルタ23を備えるろ過器12とに通水し、それぞれのフィルタ23の前後での水酸化鉄濃度、Csイオン濃度を測定した。図7及び図8から明らかなように、使用前に前記熱処理を行うことによって、除染係数フィルタ23流入側濃度/フィルタ23流出側濃度は、水酸化鉄が20以上、Csイオンが2~5の値であった。これにより、ろ過器12のフィルタ23に使用前に前記熱処理を施すことによって、不純物固形成分及び不純物イオン成分の除去性能が向上することを確認できた。以上のように構成されたことから、本実施形態によれば、次の効果を奏する。ろ過器12におけるポリエーテルエーテルケトン製のフィルタ23が、ろ過器12の使用温度ろ過器12が給水系17で使用される場合には約180°C~230°Cよりも所定温度例えば20°C高い温度以上で、且つポリエーテルエーテルケトンの融点334°C未満の温度域における高温水を用いて、所定時間例えば150時間以上750時間未満、ろ過器12の使用前に熱処理されている。このため、フィルタ23の孔径がこのフィルタ23の熱収縮によって、不純物イオン成分を除去可能な程度まで小径例えば1μm未満になる。また、ポリエーテルエーテルケトンは、250°C前後の高温の処理液に対して耐久性を有する。これらのことから、上述のろ過器12によって、250°C前後の高温条件下でも処理液中の不純物の固形成分及びイオン成分を良好に除去できる。従って、不純物固形成分懸濁物や不純物イオン成分に起因する配管内面でのエロージョンの低減、伝熱管表面への不純物固形成分の付着による伝熱阻害の低減、更に伝熱管洗浄回数の低減をそれぞれ実現できる。[B]第2実施形態図9図9は、本発明に係るろ過器の一実施形態が適用された発電プラントの第2実施形態を示す系統図である。この第2実施形態において前記第1実施形態と同様な部分については、同一の符号を付すことにより説明を簡略化し、または省略する。本実施形態の発電プラント40も加圧水型原子力発電プラントである。この発電プラント40では、ろ過器12が給水系17に代えてヒータドレン系18に設置されている。つまり、ろ過器12は、高圧ヒータドレン系18Aにおける高圧ヒータ22と、高圧ヒータドレン系18Aの給水系17との接続点Xとの間に設置され、更に、低圧ヒータドレン系18Bにおける低圧ヒータ21と、この低圧ヒータドレン系18Bの給水系17との接続点Yとの間に設置されている。尚、ろ過器12は、ヒータドレン系18と共に給水系17に設置されてもよい。このようにろ過器12がヒータドレン系18に設置された場合にも、ろ過器12のフィルタ23は、ろ過器12の使用温度よりも所定温度高い温度以上で且つポリエーテルエーテルケトンの融点334°C未満の温度域における高温水を用いて、150時間以上750時間未満の所定温度だけ、使用前に熱処理が施されたものである。上記使用前の熱処理は、上記高温水をフィルタ23に通水し、または上記高温水中にフィルタ23を浸漬する処理である。また、ろ過器12の使用温度よりも所定温度高い温度は、使用温度がヒータドレン系18では70°C~190°Cであり、所定温度が例えば20°Cであるとすると、90°C~210°Cである。従って、本実施形態においても、ろ過器12のフィルタ23がろ過器12の使用前に上述のように熱処理されることで、フィルタ23の孔径が不純物イオン成分を除去可能な程度に小径1μmよりも小径になるので、前記第1実施形態の効果と同様な効果を奏する。[C]第3実施形態図10図10は、本発明に係るろ過器の一実施形態が適用された発電プラントの第3実施形態を示す系統図である。この第3実施形態において、前記第1実施形態と同様な部分については、同一の符号を付すことにより説明を簡略化し、または省略する。この第3実施形態の発電プラント50は沸騰水型原子力発電プラントであり、蒸気発生手段が原子炉圧力容器51である。そして、この発電プラント50は、原子炉圧力容器51に両端が接続された原子炉再循環系52と、原子炉再循環系52に一端が、給水系17に他端がそれぞれ接続された原子炉冷却材浄化系53を備える。原子炉再循環系52は、原子炉再循環ポンプ54を備え、この原子炉再循環ポンプ54により原子炉圧力容器51内の原子炉冷却材を炉心へ強制循環させる。また、原子炉冷却材浄化系53では、原子炉再循環系52との接続点M側から原子炉冷却材浄化系ポンプ55、再生熱交換器56、非再生熱交換器57、ろ過脱塩装置58が順次配設されている。この原子炉冷却材浄化系53は、原子炉圧力容器51内の原子炉冷却材を再生熱交換器56及び非再生熱交換器57により冷却した後、ろ過脱塩装置58にて不純物を除去し、再生熱交換器56にて昇温させた後に、給水系17を経て原子炉圧力容器51内へ戻している。この第3実施形態の発電プラント50では、上述の原子炉再循環系52と原子炉冷却材浄化系53との少なくとも一方にろ過器12が設置されている。つまり、原子炉再循環系52にろ過器12が設置される場合には、原子炉再循環系52における原子炉再循環ポンプ54の下流側にろ過器12が設置され、原子炉冷却材浄化系53にろ過器12が設置される場合には、この原子炉冷却材浄化系53における再生熱交換器56と、原子炉冷却材浄化系53の給水系17との接続点Nとの間にろ過器12が設置される。このようにろ過器12が原子炉再循環系52と原子炉冷却材浄化系53の少なくとも一方に設置された場合にも、ろ過器12のフィルタ23は、ろ過器12の使用温度よりも所定温度高い温度以上で且つポリエーテルエーテルケトンの融点334°C未満の温度域における高温水を用いて、150時間以上750時間未満の所定温度だけ、使用前に熱処理が施されたものである。上記使用前の熱処理は、上記高温水をフィルタ23に通水し、または上記高温水中にフィルタ23を浸漬する処理である。また、ろ過器12の使用温度よりも所定温度高い温度は、ろ過器12が原子炉再循環系52に設置された場合、この原子炉再循環系52では使用温度が約250°Cであり、所定温度が約20°Cであるとすると、約270°Cである。また、ろ過器12の使用温度よりも所定温度高い温度は、ろ過器12が原子炉冷却材浄化系53に設置された場合、この原子炉冷却材浄化系53では使用温度が70°C~190°Cであり、所定温度が約20°Cであるとすると、90°C~210°Cである。従って、本実施形態においても、ろ過器12のフィルタ23がろ過器12の使用前に上述のように熱処理されることで、フィルタ23の孔径が不純物イオン成分を除去可能な程度に小径1μmよりも小径になるので、前記第1実施形態の効果と同様な効果を奏する。以上、本発明を上述の各実施形態に基づいて説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で構成要素を種々変形してもよく、また、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。例えば、図11に示すように、発電プラント10の給水系17にろ過器12が隣接して複数個例えば2個設置されてもよく、また図12に示すように、発電プラント40のヒータドレン系18にろ過器12が隣接して複数個例えば2個設置されてもよい。これらの場合には、隣接して設置されたろ過器12によって、処理液中の不純物の除去性能をより効果的に向上させることができる。また、第1及び第2実施形態では、蒸気発生手段が蒸気発生器11で発電プラント10が加圧水型原子力発電プラントの場合を述べたが、これらの第1及び第2実施形態においては、蒸気発生手段が原子炉圧力容器で、発電プラント10が沸騰水型原子力発電プラントであってもよく、また、蒸気発生手段がボイラまたは熱交換器で、発電プラント10が火力発電プラントであってもよい。