"駆動軸から従動軸に伝達する動力の回転速度を無段変速するプーリー式無段変速機構であって、前記駆動軸に相対回転不能且つ軸線方向移動不能に支持された駆動側固定プーリー半体と、前記駆動側固定プーリー半体と対向状態で前記駆動軸に相対回転不能且つ所定量だけ軸線方向移動可能に支持された駆動側可動プーリー半体と、前記駆動側可動プーリー半体を前記駆動側固定プーリー半体に向けて付勢する駆動側付勢部材と、前記従動軸に相対回転不能且つ軸線方向移動不能に支持された従動側固定プーリー半体と、前記従動側固定プーリー半体と対向状態で前記従動軸に相対回転不能且つ所定量だけ軸線方向移動可能に支持された従動側可動プーリー本体と、前記従動側可動プーリー半体を前記従動側固定プーリー半体に向けて付勢する従動側付勢部材であって、前記駆動側付勢部材よりも付勢力が大とされた従動側付勢部材と、外部操作力に応じて前記従動側付勢部材の付勢力を上昇させる変速操作機構と、前記駆動側固定プーリー半体及び可動プーリー半体に狭圧され且つ前記従動側固定プーリー半体及び可動プーリー半体に狭圧された無端体とを備え、前記各プーリー半体は、対応する軸に軸線方向移動可能に外挿される筒部と、前記筒部の軸線方向一端側から径方向外方へ延びる本体部であって、径方向内方から外方へ行くに従って前記筒部の軸線方向に関し該筒部の他端側に位置するように傾斜された円錐面を有する本体部とを含むプーリー形成体を備えている点において共通し、前記駆動側及び従動側の固定プーリー半体を形成する前記プーリー形成体の筒部には固定孔が設けられ、前記駆動側及び従動側の可動プーリー半体を形成する前記プーリー形成体の筒部には前記筒部が対応する軸に対して所定距離だけ軸線方向に沿って移動することを許容する摺動溝が設けられていることを特徴とするプーリー式無段変速機構。前記駆動側及び従動側の固定プーリー半体を形成する前記プーリー形成体の筒部は、軸線方向一端側に位置し、外径が大とされた大径部と、前記大径部から段差を伴って軸線方向他端側へ延び、外径が小とされた小径部とを有していることを特徴とする請求項1に記載のプーリー式無段変速機構。前記従動側可動プーリー半体を形成する前記プーリー形成体の筒部に設けた前記摺動溝は、前記筒部が対応する前記従動軸の軸線方向一方側から他方側へ移動するに従って前記筒部を前記従動軸の軸線回り一方側から他方側へ移動させるカム領域を含んでいることを特徴とする請求項1又は2に記載のプーリー式無段変速機構。前記本体部は本体部形成部材によって形成され、前記筒部は前記本体部形成部材とは別体とされた筒部形成部材によって形成されており、前記本体部形成部材は、所定内径の中央孔が設けられた径方向内方部と、前記径方向内方部から径方向外方へ延び且つ前記円錐面が設けられた径方向外方部とを有し、前記筒部形成部材は、前記中央孔に当接状態で内挿される内挿部と、前記内挿部の軸線方向一端側において径方向外方へ延在された鍔部とを有し、前記径方向内方部は、軸線方向に関し前記円錐面と同一方向及び反対方向を向く外表面及び内表面を有し、前記筒部形成部材は、前記鍔部が前記外表面に当接され且つ前記内挿部が前記貫通孔に内挿された状態で前記本体部形成部材に固着されており、前記径方向内方部の内表面が、対応する前記付勢部材の一端部を直接又は間接的に係止するストッパーとして作用することを特徴とする請求項1から3の何れかに記載のプーリー式無段変速機構。前記径方向内方部は前記径方向外方部の径方向内端から凹まされており、前記筒部形成部材の前記鍔部は前記径方向内方部によって画される凹部内に位置されていることを特徴とする請求項4に記載のプーリー式無段変速機構。本発明は、前記従来技術に鑑みなされたものであり、駆動側固定プーリー半体及び駆動側可動プーリー半体を含む駆動側プーリーと従動側固定プーリー半体及び従動側可動プーリー半体を含む従動側プーリーとを備えたプーリー無段変速機構であって、各プーリー半体の可及的な部品共通化によってコストを低減させ得るプーリー式無段変速機構の提供を、目的とする。本発明は、前記目的を達成する為に、駆動軸から従動軸に伝達する動力の回転速度を無段変速するプーリー式無段変速機構であって、前記駆動軸に相対回転不能且つ軸線方向移動不能に支持された駆動側固定プーリー半体と、前記駆動側固定プーリー半体と対向状態で前記駆動軸に相対回転不能且つ所定量だけ軸線方向移動可能に支持された駆動側可動プーリー半体と、前記駆動側可動プーリー半体を前記駆動側固定プーリー半体に向けて付勢する駆動側付勢部材と、前記従動軸に相対回転不能且つ軸線方向移動不能に支持された従動側固定プーリー半体と、前記従動側固定プーリー半体と対向状態で前記従動軸に相対回転不能且つ所定量だけ軸線方向移動可能に支持された従動側可動プーリー本体と、前記従動側可動プーリー半体を前記従動側固定プーリー半体に向けて付勢する従動側付勢部材であって、前記駆動側付勢部材よりも付勢力が大とされた従動側付勢部材と、外部操作力に応じて前記従動側付勢部材の付勢力を上昇させる変速操作機構と、前記駆動側固定プーリー半体及び可動プーリー半体に狭圧され且つ前記従動側固定プーリー半体及び可動プーリー半体に狭圧された無端体とを備え、前記各プーリー半体は、対応する軸に軸線方向移動可能に外挿される筒部と、前記筒部の軸線方向一端側から径方向外方へ延びる本体部であって、径方向内方から外方へ行くに従って前記筒部の軸線方向に関し該筒部の他端側に位置するように傾斜された円錐面を有する本体部とを含むプーリー形成体を備えている点において共通し、前記駆動側及び従動側の固定プーリー半体を形成する前記プーリー形成体の筒部には固定孔が設けられ、前記駆動側及び従動側の可動プーリー半体を形成する前記プーリー形成体の筒部には前記筒部が対応する軸に対して所定距離だけ軸線方向に沿って移動することを許容する摺動溝が設けられているプーリー式無段変速機構を提供する。好ましくは、前記駆動側及び従動側の固定プーリー半体を形成する前記プーリー形成体の筒部は、軸線方向一端側に位置し、外径が大とされた大径部と、前記大径部から段差を伴って軸線方向他端側へ延び、外径が小とされた小径部とを有し得る。一形態においては、前記従動側可動プーリー半体を形成する前記プーリー形成体の筒部に設けた前記摺動溝は、前記筒部が対応する前記従動軸の軸線方向一方側から他方側へ移動するに従って前記筒部を前記従動軸の軸線回り一方側から他方側へ移動させるカム領域を含み得る。例えば、前記本体部は本体部形成部材によって形成され、前記筒部は前記本体部形成部材とは別体とされた筒部形成部材によって形成される。前記本体部形成部材は、所定内径の中央孔が設けられた径方向内方部と、前記径方向内方部から径方向外方へ延び且つ前記円錐面が設けられた径方向外方部とを有するものとされ、前記筒部形成部材は、前記中央孔に当接状態で内挿される内挿部と、前記内挿部の軸線方向一端側において径方向外方へ延在された鍔部とを有するものとされる。前記径方向内方部は、軸線方向に関し前記円錐面と同一方向及び反対方向を向く外表面及び内表面を有する。この場合、前記筒部形成部材は、前記鍔部が前記外表面に当接され且つ前記内挿部が前記貫通孔に内挿された状態で前記本体部形成部材に固着され、前記径方向内方部の内表面が、対応する前記付勢部材の一端部を直接又は間接的に係止するストッパーとして作用する。好ましくは、前記径方向内方部は前記径方向外方部の径方向内端から凹まされており、前記筒部形成部材の前記鍔部は前記径方向内方部によって画される凹部内に位置される。本発明に係るプーリー式無段変速機構によれば、駆動側固定プーリー半体、駆動側可動プーリー半体、従動側固定プーリー半体及び従動側可動プーリー半体は、対応する軸に軸線方向移動可能に外挿される筒部と、前記筒部の軸線方向一端側から径方向外方へ延びる本体部であって、径方向内方から外方へ行くに従って前記筒部の軸線方向に関し該筒部の他端側に位置するように傾斜された円錐面を有する本体部とを含むプーリー形成体を備えている点において共通しており、前記駆動側及び従動側の固定プーリー半体を形成する前記プーリー形成体の筒部には固定孔が設けられ、前記駆動側及び従動側の可動プーリー半体を形成する前記プーリー形成体の筒部には前記筒部が対応する軸に対して所定距離だけ軸線方向に沿って移動することを許容する摺動溝が設けられているので、可及的な部品共通化によるコストの低廉を図ることができる。以下、本発明に係るプーリー式無段変速機構の一実施の形態について、添付図面を参照しつつ説明する。本実施の形態に係る前記プーリー式無段変速機構100は作業車輌1における走行系伝動経路に介挿されている。まず、本実施の形態に係る前記プーリー式無段変速機構100が適用された前記作業車輌1の全体構成について説明する。図1に、前記作業車輌1の側面図を示す。図1に示すように、前記作業車輌1は乗用芝刈り機の形態をなしている。詳しくは、前記作業車輌1は、車輌フレーム10と、前記車輌フレーム10に支持された前輪15F及び後輪15Rと、前記車輌フレーム10に支持された運転席20と、前記車輌フレーム10に支持された、垂直な出力軸を有する駆動源25と、前記駆動源25から前記前輪15F及び前記後輪15Rのうち駆動輪として作用する車輪へ至る走行系伝動経路に介挿された前記プーリー式無段変速機構100と、前記駆動源25からの回転動力によって作動的に駆動される状態で前記車輌フレーム10に支持されたモア装置30と、前記運転席20の近傍に配置された変速操作部材35と、前記運転席20の近傍に配置された操舵部材40とを備えている。図2に、前記プーリー式無段変速機構100の縦断側面図を示す。さらに、図3及び図4に、それぞれ、図1におけるIIIIII線及びIVIV線に沿った断面図を示す。図2及び図4に示すように、前記作業車輌1は、さらに、前記走行系伝動経路に介挿された前後進切換機構300及びデファレンシャルギヤ機構400を有している。なお、本実施の形態においては、前記後輪15Rが駆動輪とされている。従って、前記プーリー式無段変速機構100、前記前後進切換機構300及び前記デファレンシャルギヤ機構400は、前記駆動源25から前記後輪15Rへ至る伝動経路に介挿されている。又、本実施の形態においては、前記前輪15Fが操舵輪とされており、前記操舵部材40への人為操作に応じて前記前輪15Fが操舵されるようになっている。前記プーリー式無段変速機構100は、前記走行系伝動経路における垂直な駆動軸50から垂直な従動軸55へ動力を伝達しつつ、前記従動軸55に伝達される回転動力の速度を無段変速し得るように構成されている。詳しくは、図2及び図3に示すように、前記プーリー式無段変速機構100は、前記駆動軸50に相対回転不能且つ軸線方向移動不能に支持された駆動側固定プーリー半体110と、前記駆動側固定プーリー半体110と対向状態で前記駆動軸50に相対回転不能且つ所定量だけ軸線方向移動可能に支持された駆動側可動プーリー半体120と、前記駆動側可動プーリー半体120を前記駆動側固定プーリー半体110に向けて付勢する駆動側付勢部材130と、前記従動軸55に相対回転不能且つ軸線方向移動不能に支持された従動側固定プーリー半体140と、前記従動側固定プーリー半体140と対向状態で前記従動軸55に相対回転不能且つ所定量だけ軸線方向移動可能に支持された従動側可動プーリー本体150と、前記従動側可動プーリー半体150を前記従動側固定プーリー半体140に向けて付勢する従動側付勢部材160であって、前記駆動側付勢部材130よりも付勢力が大とされた従動側付勢部材160と、外部操作力に応じて前記従動側付勢部材130の付勢力を上昇させる変速操作機構170と、前記駆動側固定プーリー半体110及び可動プーリー半体130を含む駆動側プーリー並びに前記従動側固定プーリー半体140及び可動プーリー半体150を含む従動側プーリーに巻き回された無端体180とを備えている。前記駆動軸50の上端側を支持する軸受90aと下端側を支持する軸受90bは、前記車輌フレーム10に対して固定したクロスメンバ101、102に保持される。また、前記従動軸55の上端側を支持する軸受90bも、前記車輌フレーム10に対して固定したクロスメンバ103に保持される。前記変速操作機構170は、操作アーム部170aと支軸部170bとフォーク部170cとを備えており、前記支軸部170bが略水平に沿うように前記クロスメンバ102に支持されている。前記プーリー式無段変速機構100は、以下のように作動する。即ち、前記従動側付勢部材160の付勢力が前記駆動側付勢部材130の付勢力よりも大とされているので、前記変速操作機構170に外部操作力が付加されない初期状態においては、前記駆動側可動プーリー半体120及び前記駆動側固定プーリー本体110の間の離間距離が最大となり且つ前記従動側可動プーリー半体150及び前記従動側固定プーリー半体140の間の離間力が最小となる。この状態においては、前記駆動側固定プーリー本体110及び前記駆動側可動プーリー半体120によって形成される駆動側プーリーに対する前記無端体180の巻き掛け半径が最小で且つ前記従動側固定プーリー半体140及び前記従動側可動プーリー半体150によって形成される従動側プーリーに対する前記無端体180の巻き掛け半径が最大の最低速状態となる図2参照。前記最低速状態から前記変速操作機構170に外部操作力が付加されると、前記変速操作機構170が前記外部操作力の上昇に応じて前記駆動側付勢部材130の付勢力を上昇させる。これにより、前記駆動側可動プーリー半体120が前記駆動側固定プーリー半体110に近接する方向へ前記駆動軸50の軸線方向に沿って移動し、同時に、前記従動側可動プーリー半体150が前記従動側固定プーリー半体140から離間する方向へ前記従動軸55の軸線方向に沿って移動する。従って、前記駆動側プーリーに対する前記無端体180の巻き掛け半径が大きくなり、これに応じて前記従動側プーリーに対する前記無端体180の巻き掛け半径が小さくなり、前記従動軸55の回転速度が上昇する。好ましくは、前記駆動軸50のうち前記駆動側可動プーリー半体120が移動する領域及び前記従動軸55のうち前記従動側可動プーリー半体150が移動する領域には低摩擦コーティングを施すことができる。本実施の形態においては、図2に示すように、前記駆動軸50には前記駆動側可動プーリー半体120の背面側前記駆動側固定プーリー半体110とは反対側に駆動側エンドキャップ135が支持されており、前記駆動側付勢部材130を形成するコイルバネは一端部が前記駆動側可動プーリー半体120の背面側に係合され且つ他端部が前記駆動側エンドキャップ135に係合されている。なお、本実施の形態においては、前記駆動側付勢部材130の一端部は前記駆動軸50に軸線方向移動自在に外挿された当て板136図2参照を介して前記駆動側可動プーリー半体120の背面に係合されている。同様に、前記従動軸55には前記従動側可動プーリー半体150の背面側前記従動側固定プーリー半体140とは反対側に従動側エンドキャップ165が支持されており、前記従動側付勢部材160を形成するコイルバネは一端部が前記従動側可動プーリー半体150の背面側に係合され且つ他端部が前記従動側エンドキャップ165に係合されている。前記従動側エンドキャップ165は、調整ネジ機構167図2参照を介して前記従動側付勢部材160からの付勢力を受止めている。なお、本実施の形態においては、前記従動側付勢部材160の一端部は前記従動軸55に軸線方向移動自在に外挿された当て板166図2参照を介して前記従動側可動プーリー半体150の背面に係合されている。前記駆動側エンドキャップ135は、前記変速操作機構170からの押動力を受けない状態においては軸線方向に関し初期位置に位置し且つ前記変速操作機構170からの押動力が上昇するに従って前記駆動側固定プーリー半体110に近接する軸線方向一方側へ移動するように、前記変速操作機構170に作動連結された状態で前記駆動軸50に支持されている。図2に示すように、前記初期位置は、前記駆動側エンドキャップ135に、プレッシャプレート137を介して当接する調整ネジ機構138によって決められている。また、前記変速操作機構170の前記フォーク部の自由端部が前記プレッシャプレート137の背面に係合されており、前記変速操作機構170より外部操作力が伝達されると前記駆動側エンドキャップ135は前記プレッシャープレート137を介して前記付勢力に抗して前記軸線方向一方側図2において上方側に移動される。前記従動側エンドキャップ165は、軸線方向に関する所定位置から前記従動側固定プーリー半体140に近接する軸線方向一方側とは反対側には移動不能なように前記従動軸55に支持されている。前記所定位置は、前記従動側エンドキャップ165に当接する前記調整ネジ機構167によって決められている。前記両調整ネジ機構138、167によって前記プーリー式無段変速機構100の、図示最大減速位置が設定される。前記変速操作機構170は、前記変速操作部材35への人為操作に応じて前記従動側付勢部材130の付勢力を上昇させ得る限り種々の構成をとり得る。本実施の形態においては、図1に示すように、前記変速操作機構170は前記変速操作部材35に機械式リンク175を介して作動連結されている。これに代えて、前記作業車輌1に、前記変速操作部材35の操作量を検出するセンサ図示せずと、前記変速操作機構170を作動させるアクチュエータ図示せずと、制御装置図示せずとを備え、前記制御装置が前記センサからの信号に基づいて前記アクチュエータを作動させるように構成することも可能である。前記前後進切換機構300は、外部操作に応じて前記駆動輪の駆動方向を変更するように構成されている。本実施の形態においては、図2に示すように、前記前後進切換機構300は、伝動方向に関し前記プーリー式無段変速機構100及び前記デファレンシャルギヤ機構400の間に配置されており、外部操作に応じて、前記従動軸55から前記デファレンシャルギヤ機構400へ前進方向の回転動力を伝達する前進状態、前記従動軸55から前記デファレンシャルギヤ機構400へ後進方向の回転動力を伝達する後進状態、又は、前記従動軸55から前記デファレンシャルギヤ機構400への動力伝達を遮断する中立状態を選択的に現出させ得るように構成されている。詳しくは、図2に示すように、前記前後進切換機構300は、前記従動軸55に作動連結された前後進入力軸310と、前記デファレンシャルギヤ機構400に作動連結された前後進出力軸350と、互いに対して離間された状態で前記前後進入力軸310に軸線回り相対回転自在に支持された前進側ベベルギヤ320及び後進側ベベルギヤ325と、前記前後進入力軸310に軸線回り相対回転不能で且つ外部操作に応じて前記前進ベベルギヤ320及び前記後進ベベルギヤ325の間において軸線方向移動可能に支持された切換スライダ330と、前記前進側ベベルギヤ320及び前記後進側ベベルギヤ325に噛合された状態で前記前後進出力軸350に相対回転不能に支持された従動側ベベルギヤ340とを備えている。図2に示すように、本実施の形態においては、前記前後進入力軸310は前記従動軸55と一体形成されている。即ち、単一の軸が前記従動軸55及び前記前後進入力軸310として作用している。前記前進ベベルギヤ320及び前記後進ベベルギヤ325は、前記切換スライダ330と対向する端面に係合突起321、326を有している。前記切換スライダ330は、前記前進ベベルギヤ320の係合突起321と係合可能な前進側係合突起331と、前記後進ベベルギヤ325の係合突起326と係合可能な後進側係合突起332とを有している。前記切換スライダ330は、外部操作に応じて、前記前進側係合突起331が前記前進ベベルギヤ320の係合突起321と係合せず且つ前記後進側係合突起332が前記後進ベベルギヤ325の係合突起326と係合しない中立位置図2参照と、前記中立位置から軸線方向一方側に位置し且つ前記前進側係合突起331が前記前進ベベルギヤ320の係合突起321と係合する前進位置と、前記中立位置から軸線方向他方側に位置し且つ前記後進側係合突起332が前記後進ベベルギヤ325の係合突起326と係合する後進位置とを選択的にとり得るように構成されている。なお、本実施の形態においては、前記切換スライダ330は、操作アーム335図1参照を介して外部操作力を入力している。好ましくは、図2に示すように、前記前後進切換機構300には、所定の大きさを越える操作力が付加された際には前記切換スライダ330が前進位置、中立位置及び後進位置間で軸線方向に移動することを許容しつつ、意に反した軸線方向移動を防止するディテント機構360が備えられる。当然ながら、前記前後進切換機構300に代えて、他の構成の前後進切換機構を採用することも可能である。図5に、第1変形例に係る前後進切換機構300Bの縦断背面図を示す。なお、図中、前記前後進切換機構300におけると同一部材については同一符号を付して、その詳細な説明を省略する。図5に示すように、第1変形例に係る前記前後進切換機構300Bは、前記前後進入力軸310と、前記前後進出力軸350と、互いに対して離間された状態で前記前後進入力軸310に軸線回り相対回転自在に支持された前進側ベベルギヤ320B及び後進側ベベルギヤ325Bと、前記前後進入力軸310に軸線回り相対回転不能で且つ外部操作に応じて前記前進ベベルギヤ320B及び前記後進ベベルギヤ325Bの間において軸線方向移動可能に支持された切換スライダ330Bと、前記従動側ベベルギヤ340とを備えている。前記前後進切換機構300においては、前記切換スライダ330の前記前進側係合突起331又は前記後進側係合突起332が対応する前記ベベルギヤ320,325の係合突起321,326と係合することで前記切換スライダ330を介して前記前後進入力軸310から対応する前記ベベルギヤ320,325に回転動力が伝達されるように構成されている。これに代えて、第1変形例に係る前記前後進切換機構300Bにおいては、前記切換スライダ330Bは、摩擦係合によって前記前進ベベルギヤ320B又は前記後進ベベルギヤ325Bに回転動力を伝達するように構成されている。詳しくは、前記前進ベベルギヤ320B及び前記後進ベベルギヤ325Bは、前記切換スライダ330Bと対向する端面に凹状の摩擦係合面321B,326Bを有している。一方、前記切換スライダ330Bは、前記前進ベベルギヤ320Bと対向する端面に凸状の前進側摩擦係合面331Bを有し、且つ、前記後進ベベルギヤ325Bと対向する端面に凸状の後進側摩擦係合面332Bを有している。前記切換スライダ330Bは、外部操作に応じて、前記前進側摩擦係合面331Bが前記前進ベベルギヤ320Bの摩擦係合面321Bと係合せず且つ前記後進側摩擦係合面332Bが前記後進ベベルギヤ325Bの摩擦係合面326Bと係合しない中立位置図5参照と、前記中立位置から軸線方向一方側に位置し且つ前記前進側摩擦係合面331Bが前記前進ベベルギヤ320Bの摩擦係合面321Bに係合する前進位置と、前記中立位置から軸線方向他方側に位置し且つ前記後進側摩擦係合面332Bが前記後進ベベルギヤ325Bの摩擦係合面326Bと係合する後進位置とを選択的にとり得るように構成されている。図6に、第2変形例に係る前後進切換機構300Cの縦断背面図を示す。なお、図中、前記前後進切換機構300又は前記第1変形例300Bにおけると同一部材については同一符号を付して、その詳細な説明を省略する。前記前後進切換機構300及び前記第1変形例300Cにおいては、前記切換スライダ330,330Bは前記前後進入力軸310に支持されている。これに対し、第2変形例に係る前記前後進切換機構300Cにおいては、切換スライダ330Cが前記前後進出力軸350に支持されている。詳しくは、図6に示すように、第2変形例に係る前記前後進切換機構300Cは、前記前後進入力軸310と、前記前後進出力軸350と、前記前後進入力軸310に軸線回り相対回転不能に支持された駆動側ベベルギヤ315と、前記駆動側ベベルギヤ315に噛合され且つ互いに対して離間された状態で前記前後進出力軸350に軸線回り相対回転自在に支持された前進側ベベルギヤ320C及び後進側ベベルギヤ325Cと、前記前後進出力軸350に軸線回り相対回転不能で且つ外部操作に応じて前記前進ベベルギヤ320C及び前記後進ベベルギヤ325Cの間において軸線方向移動可能に支持された前記切換スライダ330Cとを備えている。前記前進ベベルギヤ320C及び前記後進ベベルギヤ325Cは、前記切換スライダ330Cと対向する端面に凹状の摩擦係合面321C,326Cを有している。一方、前記切換スライダ330Cは、前記前進ベベルギヤ320Cと対向する端面に凸状の前進側摩擦係合面331Cを有し、且つ、前記後進ベベルギヤ325Cと対向する端面に凸状の後進側摩擦係合面332Cを有している。前記切換スライダ330Cは、外部操作に応じて、前記前進側摩擦係合面331Cが前記前進ベベルギヤ320Cの摩擦係合面321Cと係合せず且つ前記後進側摩擦係合面332Cが前記後進ベベルギヤ325Cの摩擦係合面326Cと係合しない中立位置図6参照と、前記中立位置から軸線方向一方側に位置し且つ前記前進側摩擦係合面331Cが前記前進ベベルギヤ320Cの摩擦係合面321Cに係合する前進位置と、前記中立位置から軸線方向他方側に位置し且つ前記後進側摩擦係合面332Cが前記後進ベベルギヤ325Cの摩擦係合面326Cと係合する後進位置とを選択的にとり得るように構成されている。なお、前記第2変形例300Cにおいて、前記切換スライダ330Cが、摩擦係合に代えて、係合突起を介した係合によって前記前進ベベルギヤ320C又は前記後進ベベルギヤ325Cから回転動力を入力するように構成することも可能である。ここで、前記駆動側固定プーリー半体110、前記駆動側可動プーリー半体120、前記従動側固定プーリー半体140及び前記従動側可動プーリー半体150の詳細構成について説明する。図7及びに、前記固定プーリー半体110,140及び前記可動プーリー半体150,150の縦断面図を示す。図7に示すように、前記各プーリー半体110,120,140,150は、対応する軸に軸線方向移動可能に外挿される筒部210と、前記筒部210の軸線方向一端側から径方向外方へ延びる本体部230であって、径方向内方から外方へ行くに従って前記筒部の軸線方向に関し該筒部210の他端側に位置するように傾斜された円錐面231を有する本体部230とを含むプーリー形成体200を備えている点において共通している。図8に、前記プーリー形成体の縦断面図を示す。図7及び図8に示すように、前記駆動側及び従動側の固定プーリー半体110,140を形成する前記プーリー形成体200の筒部210には、固定孔211が設けられている。図2及び図3に示すように、前記固定孔211には対応する軸5055に設けられるピン58が係入され、これにより、前記駆動側及び従動側の固定プーリー半体110,140は対応する軸5055に対して軸線回り相対回転不能且つ軸線方向移動不能とされる。図7及び図8に示すように、前記駆動側及び従動側の可動プーリー半体120,150を形成する前記プーリー形成体200の筒部210には、当該筒部210が対応する軸5055に対して所定距離だけ軸線方向に沿って移動することを許容する摺動溝212が設けられている。図2及び図3に示すように、前記摺動溝には対応する軸5055に設けられるピン59が係入され、これにより、前記駆動側及び従動側の可動プーリー半体120,150は対応する軸5055に対して軸線回り相対回転不能で且つ前記摺動溝212の軸線方向長さに応じた距離だけ軸線方向に移動可能とされる。このように、前記プーリー形成体200に対して前記固定孔211を形成することで前記駆動側及び従動側の固定プーリー半体110,140が得られ、且つ、前記プーリー形成体200に対して前記摺動溝212を形成することで前記駆動側及び従動側の可動プーリー半体120,150が得られる。即ち、本実施の形態に係るプーリー式無段変速機構100においては、前記駆動側プーリーを形成する前記2つのプーリー半体110,120及び前記従動側プーリーを形成する前記2つのプーリー半体140,150は全て前記プーリー形成体200を共通素材としており、これにより、部品共通化による可及的なコスト低減を図り得るようになっている。詳しく説明すると、従来のプーリー式無段変速機構においても、駆動側固定プーリー半体、駆動側可動プーリー半体、従動側固定プーリー半体及び従動側可動プーリー半体は、筒部と前記筒部から径方向外方へ延びる本体部とを有している。ここで、前記駆動側固定プーリー半体の前記筒部は対応する駆動軸に外挿され、前記駆動側可動プーリー半体の前記筒部は前記駆動側固定プーリー半体の前記筒部に外挿されている。同様に、前記従動側固定プーリー半体の前記筒部は対応する従動軸に外挿され、前記従動側可動プーリー半体の前記筒部は前記従動側固定プーリー半体の前記筒部に外挿されている。斯かる従来構成においては、前記固定プーリー半体の前記筒部と前記可動プーリー半体の前記筒部とは互いに対して内径及び外径に関し寸法が異なることになる。そして、前記固定プーリー半体の筒部の外径及び前記可動プーリー半体の筒部の外径が異なる為に、前記固定プーリー半体の筒部に固着される本体部と前記可動プーリー半体の筒部に固着される本体部とは内径に関し寸法が異なることになる。従って、従来構成においては、前記固定プーリー半体を形成する専用の筒部及び本体部、並びに、前記可動プーリー半体を形成する専用の筒部及び本体部が必要となり、製造コストが高騰する。これに対し、本実施の形態においては、前記駆動側固定プーリー半体110、前記駆動側可動プーリー半体120、前記従動側固定プーリー半体140及び前記従動側可動プーリー半体150は、前記筒部210及び前記本体部230を含む前記プーリー形成体200を共通素材としている。従って、可及的な部品共通化によるコスト低廉を有効に図ることができる。本実施の形態においては、図2、図3及び図7に示すように、前記駆動側及び従動側の固定プーリー半体110,140を形成する前記プーリー形成体200の筒部210は、軸線方向一端側に位置し、外径が大とされた大径部220と、前記大径部220から段差226を伴って軸線方向他端側へ延び、外径が小とされた小径部225とを有している。斯かる構成によれば、前記段部226をベアリング部材90図1参照の内輪部材が係合する係合部位として利用することができ、前記固定プーリー半体110,140を対応する軸5055に対して軸線回り相対回転自在としつつ前記固定プーリー半体110,140が軸線方向他方側へ移動することを有効に防止できる。なお、前記小径部225は、例えば、前記プーリー形成体200の前記筒部210の軸線方向所定領域の外周面を切削することによって容易に形成することができる。好ましくは、図9に示すように、前記従動側可動プーリー半体120,150を形成する前記プーリー形成体200の筒部210には、前記摺動溝212に代えて、前記筒部210が対応する前記従動軸55の軸線方向一方側から他方側へ移動することを許容し且つ前記筒部210の軸線方向一方側から他方側への移動に従って前記筒部210を前記従動軸55の軸線回り一方側から他方側へ移動させるカム領域214を含む摺動溝213を形成することができる。斯かる構成によれば、前記変速操作機構170による人為操作に基づく変速に加えて、前記従動軸55に作動連結された前記駆動輪本実施の形態においては前記後輪15Rの走行負荷に応じた自動変速を実現できる。又、本実施の形態においては、前記プーリー形成体200の前記本体部230及び前記筒部210は別部材によって形成されており、溶接等によって互いに固着されている。詳しくは、図7及び、図8並びに図9に示すように、前記本体部230は本体部形成部材235によって形成され、前記筒部210は前記本体部形成部材235とは別体とされた筒部形成部材215によって形成されている。前記本体部形成部材235は、所定内径の中央孔が設けられた径方向内方部236と、前記径方向内方部236から径方向外方へ延び且つ前記円錐面231が設けられた径方向外方部237とを有している。前記筒部形成部材215は、前記中央孔に当接状態で内挿される内挿部216と、前記内挿部216の軸線方向一端側において径方向外方へ延在された鍔部217とを有している。なお、前記筒部210が前記大径部220及び前記小径部225を有する構成においては、前記大径部220が前記内挿部216として作用する図7参照。前記径方向内方部235は、軸線方向に関し前記円錐面231と同一方向及び反対方向を向く外表面236a及び内表面236bを有している。前記外表面236aは前記鍔部217に係合する鍔部用係合面として作用する。即ち、前記筒部形成部材215は、前記鍔部217が前記外表面236aに当接され且つ前記内挿部216が前記貫通孔に内挿された状態で前記本体部形成部材235に溶接等によって固着される。一方、前記内表面236bは対応する前記付勢部材130,160の一端部を直接又は間接的に係止するストッパーとして作用する。なお、本実施の形態においては、前記内表面236bは、前記当て板136,166を介して、対応する前記付勢部材130,160の一端部を係止している。好ましくは、前記外表面236a及び前記内表面236bは、前記筒部210の軸線方向に対して略直交するものとされる。斯かる構成によれば、前記鍔部217及び前記外表面236aの係合、並びに、前記付勢部材130,160及び前記内表面236bの係合を安定して行うことができる。又、好ましくは、図7及び等に示すように、前記径方向内方部236は前記径方向外方部237の径方向内端から凹まされ、前記鍔部217が前記径方向内方部236によって画される凹部内に位置するように構成される。斯かる構成によれば、前記筒部210が前記円錐面231より外方へ突出することを防ぎつつ、前記筒部210及び前記本体部230を安定して固着させることができる。"