"列車は1つ以上の車両で構成され、その車両に搭載されるマスター伝送装置と、車両に搭載され、前記マスター伝送装置と接続する1乃至複数の伝送装置と、前記マスター伝送装置と前記1乃至複数の伝送装置間はイーサーネットで接続され、そのイーサーネットによって伝送を行うためのイーサーネット伝送機能と、前記マスター伝送装置及び前記1乃至複数の伝送装置が有し、それぞれの装置を識別するための識別番号であるMACアドレスと、前記マスター伝送装置及び前記1乃至複数の伝送装置が有し、前記MACアドレスを学習し、その学習結果をMACアドレステーブルで記憶するMACアドレス学習機能と、前記マスター装置が有し、前記1乃至複数の伝送装置の前記MACアドレス学習機能で記憶されているMACアドレステーブルを収集するMACアドレス収集機能と、前記マスター装置が有し、列車を構成する車両の識別番号の情報である搭載車両号車情報と、前記1乃至複数の伝送装置の接続位置関係の情報である接続位置情報からなる搭載号車情報テーブルと、前記マスター装置が有し、前記搭載号車情報テーブルと、前記MACアドレス学習機能により記憶された前記1乃至複数の伝送装置のMACアドレステーブルの情報と照合することで、列車内の前記1乃至複数の伝送装置の搭載号車を判別できる搭載号車判別機能と、を備える車両情報制御装置列車は1つ以上の車両で構成され、その車両に搭載されるマスター号車情報識別部と、前記マスター号車情報識別部と接続され、車両に搭載される1乃至複数の伝送装置と接続されると、前記マスター号車情報識別部と前記1乃至複数の伝送装置間はイーサーネットで接続され、そのイーサーネットによって伝送を行うためのイーサーネット伝送機能と、前記1乃至複数の伝送装置が有し、それぞれの識別するための識別番号であるMACアドレスと、前記1乃至複数の伝送装置が有し、前記MACアドレスを学習し、その学習結果をMACアドレステーブルで記憶するMACアドレス学習機能と、前記マスター号車情報識別部が有し、前記MACアドレス学習機能により記憶された前記1乃至複数の伝送装置のMACアドレステーブルを収集するMACアドレス収集機能と、前記マスター号車情報識別部が有し、列車を構成する車両の識別番号の情報である搭載車両号車情報と、前記1乃至複数の伝送装置の接続位置関係の情報である接続位置情報からなる搭載号車情報テーブルと、前記マスター号車情報識別部が有し、前記搭載号車情報テーブルと前記MACアドレス学習機能により記憶された前記1乃至複数の伝送装置のMACアドレステーブルの情報と照合することで、列車内の前記1乃至複数の伝送装置の搭載号車を判別できる搭載号車判別機能と、を備える車両情報制御装置。前記マスター伝送装置と前記1乃至複数の伝送装置とがイーサーネットで接続される接続方式が直列で接続されるバス型ネットワーク構成である請求項1または2記載の車両情報制御装置。前記マスター伝送装置と前記1乃至複数の伝送装置とがイーサーネットで接続される接続方式がリング型構成である請求項1乃至2記載の車両情報制御装置。しかしながら、前述した従来の搭載号車番号情報の認識手段は、ハードウェアスイッチによる外部入力である。そのため、人為的なミスによる号車設定間違いや、装置故障時などに装置の置き換えを行う際の設定作業に時間がかかり、列車の運行に支障をきたすおそれがあった。本発明では、上記課題を解決するため、列車運行上の信頼性、省保守化を向上させるため、搭載号車情報の自動認識手段を有する車両情報制御装置を提供することを目的とする。実施形態の車両情報制御装置は、列車は1つ以上の車両で構成され、その車両に搭載されるマスター伝送装置と、車両に搭載され、マスター伝送装置と接続する1乃至複数の伝送装置と、マスター伝送装置と1乃至複数の伝送装置間はイーサーネットで接続され、そのイーサーネットによって伝送を行うためのイーサーネット伝送機能と、マスター伝送装置及び1乃至複数の伝送装置が有し、それぞれの装置を識別するための識別番号であるMACアドレスと、マスター伝送装置及び1乃至複数の伝送装置が有し、MACアドレスを学習し、その学習結果をMACアドレステーブルで記憶するMACアドレス学習機能と、マスター装置が有し、1乃至複数の伝送装置のMACアドレス学習機能で記憶されているMACアドレステーブルを収集するMACアドレス収集機能と、マスター装置が有し、列車を構成する車両の識別番号の情報である搭載車両号車情報と、1乃至複数の伝送装置の接続位置関係の情報である接続位置情報からなる搭載号車情報テーブルと、マスター装置が有し、搭載号車情報テーブルと、MACアドレス学習機能により記憶された1乃至複数の伝送装置のMACアドレステーブルの情報と照合することで、列車内の1乃至複数の伝送装置の搭載号車を判別できる搭載号車判別機能を有している。以下、実施形態の制御装置について図面を参照して説明する。第1の実施形態第1の実施形態について図1から図6を参照し、詳細に説明する。構成図1は、第1の実施形態の車両情報制御装置の全体図である。列車を構成する各車両に先頭車から順にマスター伝送装置10、第1伝送装置20、第2伝送装置30、第3伝送装置40が塔載されている。マスター伝送装置10はマスタースイッチング制御部11、マスター号車情報識別部12、マスター伝送管理部13を有している。第1伝送装置20は、第1スイッチング制御部21、第1伝送管理部23を有している。第2伝送装置30は、第2スイッチング制御部31、第2伝送管理部33を有している。第3伝送装置40は、第3スイッチング制御部41、第3伝送管理部43を有している。マスター伝送装置10は、他伝送装置とイーサーネットによって情報の送受信が可能なイーサーネット伝送機能を持つ。マスタースイッチング制御部11は、接続機器のMacアドレスを把握して情報の宛先となる機器だけに情報を流す、L2スイッチ機能を有する。マスター号車情報識別部12は、他の伝送装置から情報を取得して各装置の搭載号車を判別する、号車情報識別機能を有する。マスター伝送管理部13は、他の伝送装置への情報送出や他の伝送装置からの情報を受け取る、送受信機能を有する。第1伝送装置20、第2伝送装置30、第3伝送装置40は、他伝送装置とイーサーネットによって情報の送受信が可能なイーサーネット伝送機能を持つ。第1スイッチング制御部21、第2スイッチング制御部31、第3スイッチング制御部41は、接続機器のMacアドレスを把握して情報の宛先となる機器だけに情報を流す、L2スイッチ機能を有する。第1伝送管理部21、第2伝送管理部31、第3伝送管理部41は、他の伝送装置への情報送出や他の伝送装置からの情報を受け取る、送受信機能を有する。なお、第1乃至第3伝送装置20、30、40に号車情報識別部機能を追加することも可能である。また、伝送装置は図1の3台に限らず数珠繋ぎの要領で何台でも接続してよい。また、マスター伝送装置10は物理ポート51a、イーサーネット伝送路71、物理ポート50bを介して第1伝送装置20と接続されている。第1伝送装置20は、物理ポート51b、イーサーネット伝送路72、物理ポート50cを介して第2伝送装置30と接続される。第2伝送装置30は、物理ポート51c、イーサーネット伝送路73、物理ポート50dを介して第3伝送装置40と接続される。上記のマスター伝送装置10、第1伝送装置20、第2伝送装置30、第3伝送装置40が接続されることにより車内でバス型のネットワークを構成しているここで、物理ポート50bは物理ポート番号として50bを有し、物理ポート50cは物理ポート番号として50cを有し、物理ポート50dは物理ポート番号として50dを有している。また、物理ポート51a,51b,51cも同様に物理ポート番号51a,51b,51cを有する。作用次に本実施形態の車両情報制御装置の動作について説明する。説明にあたりマスター伝送装置10を識別するための装置固有の物理アドレスであるMacアドレスは10-10-10-10-10-10、伝送装置20,30,40についても同様に20-20-20-20-20-20、30-30-30-30-30-30、40-40-40-40-40-40と仮に設定する。外部から供給される電源図示しないが投入されると、図2に示すように、マスター伝送装置10のマスター伝送管理部13からブロードキャストフレーム60を装置外に対して送信する。ブロードキャストフレームは特定のMACアドレスを対象とせず伝送装置の全てのポートに無条件でフレームが転送される性質を有しているため、送信されたブロードキャストフレーム60はスイッチング制御部11,21,31,41を介して他装置の伝送管理部23,33,43へ到達することとなる。伝送装置20では、ブロードキャストフレーム60を物理ポート50bで受信する。ブロードキャストフレーム60には送信元のMacアドレス情報が含まれており、伝送装置20は自身がもつMacアドレステーブル26に受信した物理ポート50bと送信元Macアドレスを書き込み、マスター伝送装置10が物理ポート50b側に存在することを学習する。伝送装置30,40でも同様におのおののMacアドレステーブル36,46に学習結果を書き込む。第1乃至第3伝送装置20,30,40でも同じようにブロードキャストフレームを送信し、各伝送装置はそれぞれのMacアドレステーブル26,36,46に学習結果を書き込む。図3はそれぞれの装置のMACアドレステーブル16,26,36,46作成後の状態を表している。次に、マスター伝送装置10はマスター伝送管理部13によって伝送装置20,30,40が持っているMACアドレステーブル16,26,36,46を収集する。その後、マスター伝送管理部は収集したMACアドレステーブルをマスター号車情報識別部12に受け渡す。次にマスター伝送装置10のマスター号車情報識別部12の動作を説明する。マスター号車情報識別部12は、図4のように装置の接続形態を表したトポロジ情報100と、搭載号車情報テーブル110をあらかじめ保持している。トポロジ情報100は、ノード80,81,82,83とそれらをつなぐリンク91a,90b,91b,90c,91c,90d、自装置位置情報で構成する。ここでは自装置位置はノード80と仮定して説明を行う。搭載号車情報テーブル110は、ノード80,81,82,83とそれぞれが搭載されている号車番号、搭載装置の対応表である。一般的に鉄道車両においては、装置位置によって各装置に接続する物理ポートが決められているため、トポロジ情報の物理ポートは常に不変でよい。まず自装置がノード80であることはあらかじめわかっているため、ノード80はマスター伝送装置10に該当することがわかる。次に図5に示すように、収集したMacアドレステーブル26をみると物理ポート50bすなわち装置左側にマスター伝送装置10が接続されており、物理ポート51bすなわち装置右側に伝送装置30,40が接続されていることがわかる。ここからノード81が伝送装置20に該当することがわかる。同様に、Macアドレステーブル36をみると物理ポート50cすなわち装置左側にマスター伝送装置10と第1伝送装置20が接続されており、物理ポート51cすなわち装置右側に第3伝送装置40が接続されていることがわかる。ここからノード82が第2伝送装置30に該当することがわかる。最後にノード83が第3伝送装置40に該当することがわかる。図6に最終的な搭載号車情報テーブル110を示す。本動作により、マスター伝送装置10が各装置の搭載位置を認識することが可能となる。効果自動で号車情報を認識することができる車両情報制御装置を提供でき、車両運用での省保守化を可能とする。第2の実施形態第2の実施形態について図7を参照し、詳細に説明する。図7は、第2の実施形態の車両情報制御装置の全体図である。尚、図1乃至6と同一の構成をとるものについては、同符号を付して説明を省略する。本実施形態は、第1の実施形態とは、構成の一部が異なっている。以下、その点について詳細に説明する。構成図1に比してマスター伝送装置10のマスター号車情報識別部12を装置外に置く構成となっている点が第1の実施形態と異なっている。マスター伝送装置10は物理ポート52a、イーサーネット伝送路75、物理ポート53aを介してマスター号車情報識別部12と接続する。マスター号車情報識別部12を外部に配置することで、マスター伝送装置10は第1伝送装置20、第2伝送装置30、第3伝送装置40と同一の機能を有する装置となる。作用本実施形態での動作については、第1の実施形態とほぼ同様の手順でマスター号車識別部12が各装置の搭載位置を認識することが可能となる。マスター伝送管理部13が収集したMACアドレステーブルをマスター号車情報識別部12に受け渡す際には、物理ポート52a,イーサーネット伝送路74,物理ポート53aを介する点が第1の実施形態と異なる。効果本実施形態においても第1の実施形態と同様に、自動で号車情報を認識することができる車両情報制御装置を提供でき、車両運用での省保守化を可能とする。第3の実施形態第3の実施形態について図8を参照し、詳細に説明する。図8は、第3の実施形態の車両情報制御装置の全体図である。尚、図1乃至6と同一の構成をとるものについては、同符号を付して説明を省略する。本実施形態は、第1の実施形態とは、構成と動作の一部が異なっている。以下、その点について詳細に説明する。構成図1に比して新たにマスター伝送装置10が物理ポート50a,イーサーネット伝送路74,物理ポート51dを介して第3伝送装置と接続されている点が第1の実施形態と異なっている。また、このことでマスター伝送装置10、第1伝送装置20、第2伝送装置30、第3伝送装置40はリング形の接続となる。作用本実施形態においても、マスター伝送装置が自装置の物理ポート50aをブロッキングし一時的にイーサーネット伝送路74を使用不能にすることで、第1の実施形態と同一の構成を実現できる。このため、第1の実施形態と同様の手順でマスター伝送装置10が各装置の搭載位置を認識することが可能である。効果本実施形態においても、自動で号車情報を認識することができる車両情報制御装置を提供でき、車両運用での省保守化を可能とする。上記で説明された全ての実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定するものではない。そのため、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"