"中心線と、該中心線の両側にある第1および第2の側端と、前記中心線方向の一端と、をもつグランド板と、該グランド板の前記一端側に設けられた第1および第2のアンテナ素子であって、前記中心線を通りかつ前記グランド板が延在する面に対して直交する仮想平面に関して面対称となるように、それぞれ前記第1および第2の側端側に配置された、前記第1および第2のアンテナ素子と、を備えたMIMOアンテナ装置であって、前記第1および第2のアンテナ素子は、それぞれ、前記第1および第2の側端側に設けられた第1および第2の給電素子と、該第1および第2の給電素子に電磁的に結合した第1および第2の無給電素子であって、前記第1および第2の給電素子よりも前記中心線側に配置されて、前記グランド板に電気的に接続された、前記第1および第2の無給電素子と、から構成されている、MIMOアンテナ装置。前記グランド板は、前記第1および第2のアンテナ素子の間に設けられたスロットを持つ、請求項1に記載のMIMOアンテナ装置。前記スロットは、逆T字形状をしている、請求項2に記載のMIMOアンテナ装置。前記第1および第2の給電素子は、それぞれ、前記第1および第2の無給電素子から所定距離だけ離間している、請求項1乃至3のいずれか1項に記載のMIMOアンテナ装置。前記第1および第2の給電素子の各々は、前記グランド板の前記一端から所定の給電距離だけ離間している、請求項1乃至4のいずれか1項に記載のMIMOアンテナ装置。前記第1の給電素子への第1の給電点と前記第2の給電素子への第2の給電点との間が、所定の給電間隔だけ離間している、請求項1乃至5のいずれか1項に記載のMIMOアンテナ装置。主面を持つ基板を更に備え、該基板の主面上に、前記グランド板と前記第1および第2のアンテナ素子とが形成されている、請求項1乃至6のいずれか1項に記載のMIMOアンテナ装置。主面を持つ基板と、該基板の主面上に前記一端側に配置された誘電体板とを更に備え、前記基板の主面上に前記グランド板が形成され、前記誘電体板上に、前記第1および第2のアンテナ素子が形成されている、請求項1乃至6のいずれか1項に記載のMIMOアンテナ装置。主面を持つ基板と、該基板の主面上に前記一端側に配置された誘電体板とを更に備え、前記誘電体板上に、前記第1および第2のアンテナ素子と前記スロットを含む前記グランド板の一部とが形成され、前記基板の主面上に、前記グランド板の残部が形成されている、請求項2乃至6のいずれか1項に記載のMIMOアンテナ装置。上述した特許文献1に開示された平板型MIMOアレーアンテナでは、基板上に形成された第1および第2アンテナ素子の各々は、給電素子のみから構成されている。そのため、第1のアンテナ素子と第2のアンテナ素子との間のアイソレーションを確保するためには、第1および第2アンテナ素子給電素子をできるたけ互いに離間して配置する必要がある。その結果、特許文献1に開示された平板型MIMOアレーアンテナは、大型になってしまうという問題がある。上述した非特許文献1は、単に、カードタイプ広帯域アンテナを開示しているに過ぎない。本発明の目的は、2個のアンテナ素子間のアイソレーションを確保できる、小型のMIMOアンテナ装置を提供することにある。本発明者らは、MIMOアンテナ装置のアンテナ素子として、上記非特許文献1に開示されたカードタイプ広帯域アンテナの給電素子および無給電素子から成るアンテナ素子を使用することを試みた。しかしながら、このカードタイプ広帯域アンテナでは、給電素子がグランド板の中心線側に配置されているので、単に、当該アンテナ素子を2つグランド板の上部に対称に配置しただけでは、2つのアンテナ素子間のアイソレーションを確保することが困難となる。そこで、本発明者らは、給電素子と無給電素子とを逆に配置すれば、アイソレーションを確保できるのではないかと着想して、本発明に想到したものである。すなわち、本発明によれば、中心線xと、該中心線の両側にある第1および第2の側端14L,14Rと、前記中心線方向の一端14Uと、をもつグランド板14;14A;14Bと、該グランド板の前記一端14U側に設けられた第1および第2のアンテナ素子16,17であって、前記中心線xを通りかつ前記グランド板が延在する面に対して直交する仮想平面に関して面対称となるように、それぞれ前記第1および第2の側端14L,14R側に配置された、前記第1および第2のアンテナ素子16,17と、を備えたMIMOアンテナ装置10;10A;10B;10Cであって、前記第1および第2のアンテナ素子16,17は、それぞれ、前記第1および第2の側端14L,14R側に設けられた第1および第2の給電素子162,172と、該第1および第2の給電素子に電磁的に結合した第1および第2の無給電素子164,174であって、前記第1および第2の給電素子よりも前記中心線x側に配置されて、前記グランド板14;14A;14Bに電気的に接続された、前記第1および第2の無給電素子164,174と、から構成されている、MIMOアンテナ装置10;10A;10B;10Cが得られる。上記MIMOアンテナ装置10A;10B;10Cにおいて、前記グランド板14;14A;14Bは、前記第1および第2のアンテナ素子16,17の間に設けられたスロット14を持つことが好ましい。なお、前記スロット14は、例えば、逆T字形状をしていてよい。また、上記MIMOアンテナ装置10;10A;10B;10Cにおいて、前記第1および第2の給電素子162,172は、それぞれ、前記第1および第2の無給電素子164,174から所定距離だけ離間していることが望ましい。前記第1および第2の給電素子162,172の各々は、前記グランド板14;14A;14Bの前記一端14Uから所定の給電距離だけ離間していてよい。前記第1の給電素子162への第1の給電点18と前記第2の給電素子172への第2の給電点19との間が、所定の給電間隔Dだけ離間していることが好ましい。上記MIMOアンテナ装置10;10Aは、主面12fを持つ基板12を更に備えてよい。この場合、基板12の主面12f上に、前記グランド板14;14Aと前記第1および第2のアンテナ素子16,17とが形成される。また、上記MIMOアンテナ装置10B;10Cは、主面12fを持つ基板12A;12Bと、該基板12A;12Bの主面12f上に前記一端14U側に配置された誘電体板20;20Aとを更に備えてよい。この場合、前記基板12Aの主面12f上に前記グランド板14Aが形成されてよく、前記誘電体板20上に、前記第1および第2のアンテナ素子16,17が形成されてよい。その代わりに、前記誘電体板20A上に、前記第1および第2のアンテナ素子16,17と前記スロット142を含む前記グランド板14Bの一部14B-1とが形成されてよく、前記基板12Bの主面12f上に、前記グランド板14Bの残部14B-2が形成されてよい。尚、上記括弧内の符号は、本発明の理解を容易にするために付したものであり、一例にすぎず、これらに限定されないのは勿論である。本発明では、第1および第2のアンテナ素子の第1および第2の無給電素子をグランド板の中心線側に配置し、第1および第2のアンテナ素子の第1および第2の給電素子をグランド板の第1および第2の側端側に配置したので、第1および第2のアンテナ素子間のアイソレーションを確保できる、小型のMIMOアンテナ装置を提供することが可能となる。以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について詳細に説明する。携帯端末に実装可能なMIMOアンテナ装置を、基板上に構成する。その基板の寸法は、例えば、30mm×41mm×1mmであってよい。アンテナ素子として、上記非特許文献1に開示されている、UWBにも使用可能なカードタイプ広帯域アンテナを2個使用する。2個のカードタイプ広帯域アンテナアンテナ素子を基板に配置する際、給電点の距離が離れるように配置する。2個のカードタイプ広帯域アンテナアンテナ素子間のグランド板に、例えば、逆T字形のスリットを入れることが望ましい。このように給電点の距離を離れるように配置したので、2個のアンテナ素子間のアイソレーションを確保することが可能となる。また、2個のアンテナ素子間のグランド板にスリットを形成することにより、-10dB以下のアイソレーションを確保することができる。図1および図2を参照して、本発明の第1の実施例に係るMIMOアンテナ装置10について説明する。図1はMIMOアンテナ装置10の斜視図であり、図2はMIMOアンテナ装置10の平面図である。図示のMIMOアンテナ装置10は、2.6GHz近傍の周波数を送受信するためのMIMOアンテナ装置である。図1および図2において、上下方向高さ方向、垂直方向をx軸方向で表し、左右方向幅方向、水平方向をy軸方向で表し、前後方向奥行き方向、厚さ方向をz軸方向で表している。図示のMIMOアンテナ装置10は、x軸方向およびy軸方向によって規定される平面x-y平面と平行に延在する矩形扁平直方体形状の基板12を有する。この基板12は、前面である主面12fを持つ。基板12は、x軸方向に長く延在している。図示の例では、基板12の中心線は、x軸方向と一致している。基板12の比誘電率εrは4.4である。図示の基板12は、高さx軸方向の長さSxSRAD、幅y軸方向の長さSy、および厚さz軸方向の長さBを持つ。図示の例では、高さSxSRADは、41mm、幅Syが30mm、厚さBが1mmである。換言すれば、基板12は、上下方向高さ方向、垂直方向xと左右方向幅方向、水平方向yとで規定されるx-y平面と平行に延在している。MIMOアンテナ装置10は、基板12の主面12f上に印刷により形成された、グランド板14、第1のアンテナ素子16、および第2のアンテナ素子17を有する。グランド板14は、基板12の主面12f上の下部に形成されている。グランド板14は、上記基板12の中心線と同じ中心線xを持ち、その両側にある第1の側端14L及び第2の側端14Rと、中心線x方向の一端14Uとを持つ。図示の例では、第1の側端14Lは左側端であり、第2の側端14Rは右側端であり、一端14Uは上端である。図示のグランド板14は、高さx軸方向の長さSxおよび幅y軸方向の長さSyを持つ正方形をしている。図示の例では、高さSxおよび幅Syが30mmである。第1のアンテナ素子16および第2のアンテナ素子17は、グランド板14の上部に設けられている。換言すれば、第1のアンテナ素子16および第2のアンテナ素子17は、グランド板14の一端上端14U側に設けられている。すなわち、第1のアンテナ素子16および第2のアンテナ素子17は、基板12の主面12f上の上部高さSRADと幅Syとで規定される矩形で囲まれたアンテナパターン領域に形成されている。この高さSRADは、アンテナ長さとも呼ばれる。第1のアンテナ素子16および第2のアンテナ素子17は、中心線xを通りかつグランド板12が延在する面x-y平面に対して直交する仮想平面x-z平面に関して面対称となるように、それぞれ第1の側端左側端14L側および第2の側端右側端14R側に配置されている。このように、図示のMIMOアンテナ装置10では、グランド板14、第1のアンテナ素子16、および第2のアンテナ素子17が同一平面x-y平面と平行な面上に形成されている。したがって、MIMOアンテナ装置10は非常に薄い構造をしている。第1のアンテナ素子16は、第1の給電素子162と、第1の無給電素子164とから構成されている。第1の給電素子162は、グランド板14の第1の側端左側端14L側に設けられている。第1の給電素子162は、グランド板14の一端上端14Uから所定の給電距離図示の例では、1mmだけ離間して配置されている。図示の第1の給電素子162は、高さx軸方向の長さSおよび幅y軸方向の長さSを持つ正方形をしている。図示の例では、高さSおよび幅Sは6mmである。第1の給電素子162には、グランド板14の一端上端14Uに近接した位置に、第1の給電点18が設けられている。尚、この第1の給電点18は、できるだけグランド板14の第1の側端左端14Lに設けられることが望ましい。第1の無給電素子164は、第1の給電素子162に電磁的に結合して、第1の給電素子162よりも中心線x側に配置されている。そして、第1の無給電素子164は、グランド板14に電気的に接続されている。図示の第1の無給電素子164は、高さx軸方向の長さSおよび幅y軸方向の長さSを持つ正方部分164-1と、この正方部分164-1の左上隅から長さLだけ左方向に延在する矩形部分164-2と、正方部分164-1の右下隅から下方向へ延在してグランド板14と電気的に接続される接続部分164-3とから構成されている。図示の例では、上記長さLは5mmである。図2から明らかように、第1の給電素子162は、第1の無給電素子164から所定距離図示の例では、1mmだけ離間している。同様に、第2のアンテナ素子17は、第2の給電素子172と、第2の無給電素子174とから構成されている。第2の給電素子172は、グランド板14の第2の側端右側端14R側に設けられている。第2の給電素子172は、グランド板14の一端上端14Uから所定の給電距離図示の例では、1mmだけ離間して配置されている。図示の第2の給電素子172は、高さx軸方向の長さSおよび幅y軸方向の長さSを持つ正方形をしている。図示の例では、高さSおよび幅Sは6mmである。第2の給電素子172には、グランド板14の一端上端14Uに近接した位置に、第2の給電点19が設けられている。尚、この第2の給電点19は、できるだけグランド板14の第2の側端右端14Rに設けられることが望ましい。第2の無給電素子174は、第2の給電素子172に電磁的に結合して、第2の給電素子172よりも中心線x側に配置されている。そして、第2の無給電素子174は、グランド板14に電気的に接続されている。図示の例では、第2の無給電素子174は、高さx軸方向の長さSおよび幅y軸方向の長さSを持つ正方部分174-1と、この正方部分174-1の右上隅から長さLだけ右方向に延在する矩形部分174-2と、正方部分174-1の左下隅から下方向へ延在してグランド板14と電気的に接続される接続部分174-3とから構成されている。図示の例では、上記長さLは5mmである。図2から明らかように、第2の給電素子172も、第2の無給電素子174から所定距離図示の例では、1mmだけ離間している。このように、図示のMIMOアンテナ装置10は、それぞれ第1及び第2の無給電素子164、174が中心線x側に配置された、第1及び第2のアンテナ素子16、17を備えている。その結果、図2に示されるように、第1の給電点18と第2の給電点19との間の距離給電間隔Dを離すことができる。図示の例では、距離給電間隔Dは24mmである。この距離給電間隔Dは周波数2.6GHzにおいて0.22波長となっており、きわめて小さい。また、図示のMIMOアンテナ装置10では、第1及び第2の無給電素子164、174を装荷することによってMIMOアンテナ装置10の広帯域特性を得ている。そして、第1及び第2の無給電素子164、174は、グランド板14と対向するように配置されているので、グランド壁としても働く。その結果、第1のアンテナ素子16と第2のアンテナ素子17との間のアイソレーションがよくなるので、第1及び第2のアンテナ素子16、17を互いに近接して配置することが可能となり、小型のMIMOアンテナ装置10を提供することができる。図3は、図1及び図2に示したMIMOアンテナ装置10のSパラメータS11、S21の周波数特性を示す図である。図3において、横軸は周波数[GHz]を示し、縦軸はSパラメータS11[dB]、S21[dB]を示す。この技術分野において周知のように、SパラメータS11はリターンロスを示し、SパラメータS21はアイソレーションを示す。図3から、2.6GHz付近の周波数において、リターンロスS11およびアイソレーションS21が共に約-8dBであることが分かる。したがって、MIMOアンテナ装置10は、第1のアンテナ素子16と第2のアンテナ素子17との間にある程度のアイソレーションを確保できることが分かる。図4および図5を参照して、本発明の第2の実施例に係るMIMOアンテナ装置10Aについて説明する。図4はMIMOアンテナ装置10Aの斜視図であり、図5はMIMOアンテナ装置10Aの平面図である。図示のMIMOアンテナ装置10Aも、2.6GHz近傍の周波数を送受信するためのMIMOアンテナ装置である。図4および図5において、上下方向高さ方向、垂直方向をx軸方向で表し、左右方向幅方向、水平方向をy軸方向で表し、前後方向奥行き方向、厚さ方向をz軸方向で表している。図示のMIMOアンテナ装置10Aは、グランド板の形状が図1および図2に示したものから後述するように変更されている点を除いて、図1および図2に示したMIMOアンテナ装置10と同様の構成を有する。したがって、グランド板に14Aの参照符号を付してある。図1および図2に示したMIMOアンテナ装置10の構成要素と同様の機能を有するものには同一の参照符号を付し、説明の簡略化のためにそれらの説明については省略する。したがって、以下では、第1の実施例からの相違点についてのみ説明する。グランド板14Aは、スロット142を持っている点を除いて、図1および図2に示したグランド板14と同様の構成を有する。スロット142は、第1のアンテナ素子16と第2のアンテナ素子17との間に設けられている。詳述すると、図示のスロット142は、逆T字形状をしている。スロット142は、スロット幅Wslotを持ち、中心線xに沿ってグランド板14Aの一端上端14Uから下方に第1のスロット長Lslotだけ延出する第1の延出部142-1と、この第1の延出部142-1の先端から左右両側へ第2のスロット長Lslot2だけ延出する第2の延出部142-2とから構成されている。図示の例では、スロット幅Wslotが1mmであり、第1のスロット長Lslotが3mmであり、第2のスロット長Lslot2が10mmである。尚、本第2の実施例では、第1の延出部142-1は、グランド板14Aの一端上端14Uの中央部から延出しているが、第1の延出部142-1は、第1のアンテナ素子16と第2のアンテナ素子17との間であればどこから延出してもよい。また、第2の延出部142-2は、第1の延出部142-1から左右両側へ同じ長さだけ延出していればよい。一般的に、MIMOアンテナ装置としては、2個のアンテナ素子間のアイソレーションが最低-10dB程度要求されることが分かっている。そこで、図示のMIMOアンテナ装置10Aでは、グランド板14Aにスロット142を形成することによって、第1のアンテナ素子16と第2のアンテナ素子17との間のアイソレーションを最低-10dB程度確保している。図6は、図4及び図5に示したMIMOアンテナ装置10AのSパラメータS11、S21の周波数特性を示す図である。図6において、横軸は周波数[GHz]を示し、縦軸はSパラメータS11[dB]、S21[dB]を示す。図6から、2.6GHz付近の周波数において、リターンロスS11が約-28dBであり、アイソレーションS21が約-14dBであることが分かる。したがって、MIMOアンテナ装置10Aは、第1のアンテナ素子16と第2のアンテナ素子17との間に-10dB以下のアイソレーションを確保できることが分かる。上述した第1および第2の実施例では、グランド板14又は14A、第1のアンテナ素子16、および第2のアンテナ素子17を、基板12の主面12fに形成しているが、後述する変形例のように、少なくとも第1のアンテナ素子16および第2のアンテナ素子17を誘電体板上に形成しても良い。[変形例1]図7および図8を参照して、本発明の第2の実施例の第1の変形例に係るMIMOアンテナ装置10Bについて説明する。図7はMIMOアンテナ装置10Bの斜視図であり、図8はMIMOアンテナ装置10Bを斜め右上から見た斜視図である。以下では、第2の実施例との相違点についてのみ説明する。MIMOアンテナ装置10Bの基板12Aは、MIMOアンテナ10Aの基板12よりもその高さx軸方向の長さSxSRADが短くなっている。すなわち、アンテナ長SRADが11mから5mmに短くなっている。そして、この基板12Aの主面12f上の上部高さSRADと幅Syとで規定される矩形で囲まれたアンテナパターン領域に、誘電体板20が配置されている。この誘電体板20上に、第1のアンテナ素子16および第2のアンテナ素子17が形成されている。詳述すると、誘電体板20は、前面20f、後面20b、下面20d、および上面20uを持つ、直方体形状をしている。誘電体板20の比誘電率εrは4.4である。誘電体板20の後面20bは、基板12Aの主面前面20fと接している。誘電体板20は、厚さz軸方向の長さH、高さx軸方向の長さSRAD、幅y軸方向の長さSyを持つ。図示の例では、厚さHは4mmであり、高さアンテナ長さSRADは5mmであり、幅Syは30mmである。第1のアンテナ素子16において、第1の給電素子162は、誘電体板20の下面20dと前面20f上に形成されており、第1の無給電素子164は、誘電体板20の下面20d、前面20f、および上面20u上に形成されている。第1の給電素子162における、誘電体板20の前面20f上の高さSexおよび幅Seyは、それぞれ、4mmおよび6mmである。第1の給電素子162における、誘電体板20の下面20d上の深さΔSexは、2mmである。また、第1の無給電素子164の正方部分164-1における、誘電体板20の前面20f上の高さSpxおよび幅Spyは、それぞれ、3mmおよび6mmである。第1の無給電素子164の正方部分164-1における、誘電体板20の上面20u上の深さΔSpxは、3mmである。同様に、第2のアンテナ素子17において、第2の給電素子172は、誘電体板20の下面20dと前面20f上に形成されており、第2の無給電素子174は、誘電体板20の下面20d、前面20f、および上面20u上に形成されている。第2の給電素子172の寸法は、上記第1の給電素子162と同一であり、第2の無給電素子174の寸法は、上記第1の無給電素子164と同一であるので、それらの説明については省略する。尚、図7に示されるように、グランド板14Aに形成されたスロット142において、その第2の延出部142-2は、グランド板14Aの一端上端14Uから所定間隔δxだけ離間している。図示の例において、この所定間隔δxは2mmである。このように、この第1の変形例では、第1のアンテナ素子16および第2のアンテナ素子17を誘電体板20上に形成したので、アンテナ長さSRADを短くすることができる。尚、上記第1の変形例では、第1のアンテナ素子16の第1の無給電素子164と第2のアンテナ素子17の第2の無給電素子174とを、誘電体板20の下面20d、前面20f、および上面20u上に形成しているが、誘電体板の下面および前面のみに形成しても良い。この場合、当該誘電体板の厚さz軸方向の長さは、図7に示した誘電体板20の厚さz軸方向の長さHより薄くなり、当該誘電体の高さx軸方向の長さは、図7に示した誘電体板20の高さx軸方向の長さSRADより長くなる。[変形例2]図9を参照して、本発明の第2の実施例の第2の変形例に係るMIMOアンテナ装置10Cについて説明する。図9はMIMOアンテナ装置10Cの斜視図である。以下では、上記第1の変形例との相違点についてのみ説明する。上記第1の変形例では、第1のアンテナ素子16および第2のアンテナ素子17のみを誘電体板20上に形成している。これに対して、本第2の変形例では、第1のアンテナ素子16、第2のアンテナ素子17、およびグランド板14Bのスロット142を含む一部14B-1を、誘電体板20A上に形成し、グランド板14Bの残部14B-2を、基板12Bの主面12f上に形成している。このような構成の第2の変形例によれば、基板12Bの主面12f上に形成したグランド板14Bの部分14B-2にはスリット142を形成する必要がなく、第1のアンテナ素子16、第2のアンテナ素子17、およびスリット142を持つグランド板14Bの部分14B-1を誘電体板20Aに形成したアンテナ部のみを、独立に分離して別売りすることが可能となる。以上、実施例を参照して本発明を説明したが、本発明は上記実施例に限定されるものではない。本発明の構成や詳細には、本発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。例えば、上記実施例では、各アンテナ素子を構成する給電素子が正方形をしているが、給電素子の形状は正方形に限定されない。給電素子は、例えば、逆三角形や扇形など他の形状をしていてよい。その場合、各アンテナ素子を構成する無給電素子も、その給電素子の形状外形形状に合わせた形状に変更されることは勿論である。さらに、上記第1及び第2の実施例では、基板上にグランド板、第1のアンテナ素子、および第2のアンテナ素子を形成しているが、基板を使用せずに、グランド板、第1のアンテナ素子、および第2のアンテナ素子それ自体を、同一平面上に板金により構成してもよい。また、上記第2の実施例およびその第1および第2の変形例では、グランド板に逆T字形状のスロットを形成しているが、スロットの形状は、逆T字形状に限定されない。スロットは、例えば、仮想平面に関して面対称な形状であれば、どのような形状であってもよい。"