複列の内輪軌道と複列の外輪軌道と複列の転動体と各列の転動体を保持するための保持器とからなる複列転がり軸受と、軸心部に貫通孔を有し、外周に車輪を取り付けるためのフランジを有し、前記複列転がり軸受により回転自在に支持されたハブと、前記ハブに一体的に形成した外側継手部材に相当する部分と、前記ハブの貫通孔に挿入した駆動軸の一方の端部に固定した内側継手部材と、前記外側継手部材と前記内側継手部材との間に介在して両者間のトルク伝達を担うボールとを有するアウトボード側等速ジョイントとからなり、前記複列転がり軸受のアウトボード側転動体列の接触角をインボード側転動体列の接触角と等しくし、かつ、前記アウトボード側転動体列のピッチ円径をインボード側転動体列のピッチ円径よりも大きくし、前記アウトボード側等速ジョイントを前記複列転がり軸受よりもアウトボード側に配置し、かつ、前記アウトボード側等速ジョイントの中心を前記複列転がり軸受の軸受スパンの内側に配置し、前記貫通孔のアウタ側開口部に、外表面にゴム層を設けたエンドキャップを装着し、前記貫通孔のインナ側開口部に、前記貫通孔に圧入する小径筒部をもったブーツアダプタと、一方の端部にて前記ブーツアダプタの大径筒部に保持されたブーツ本体とからなるブーツアセンブリを装着した、駆動車輪用軸受装置。前記エンドキャップの外表面のうち、前記ハブに装着した状態で外側に露出する全面に前記ゴム層を設けた請求項1の駆動車輪用軸受装置。前記エンドキャップの外表面のうち、前記ハブに装着した状態で前記ハブの開口部周縁に沿う円環部分にのみ前記ゴム層を設けた請求項1の駆動車輪用軸受装置。前記エンドキャップと前記ハブとの軸方向圧入範囲の一部についてゴム層を介在させた請求項1の駆動車輪用軸受装置。前記エンドキャップと前記ハブとの軸方向圧入範囲の全体にわたってゴム層を介在ざせた請求項1の駆動車輪用軸受装置。前記貫通孔と前記ブーツアダプタの小径筒部との間にOリングを装着した請求項1ないし5のいずれか1項の駆動車輪用軸受装置。前記ブーツアダプタにゴム層を加硫接着し、前記貫通孔に前記小径筒部を圧入した状態で前記ゴム層が前記ハブと密着するようにした請求項6の駆動車輪用軸受装置。前記ブーツアダプタの前記大径筒部の肩に前記ゴム層を設けた請求項7の駆動車輪用軸受装置。前記ブーツアダプタの前記小径筒部に前記ゴム層を設けた請求項7の駆動車輪用軸受装置。前記ブーツ本体のもう一方の端部を前記駆動軸に取り付けた請求項1ないし9のいずれか1項の駆動車輪用軸受装置。前記駆動軸のもう一方の端部に取り付けたインボード側等速ジョイントをさらに有し、前記ブーツ本体を前記インボード側等速ジョイントの外側継手部材に取り付けた請求項1ないし9のいずれか1項の駆動車輪用軸受装置。前記複列の内輪軌道は、前記ハブの軸部の外周面に形成した第一の内輪軌道と、前記ハブの軸部に取り付けた軌道輪に形成した第二の内輪軌道とからなり、前記複列の外輪軌道は車体に取り付けるための外方部材に形成した請求項1ないし11のいずれか1項の駆動車輪用軸受装置。特許文献1に記載された車輪用軸受装置では、複列転がり軸受120よりもアウトボード側に等速ジョイント130が配置してあるため、複列転がり軸受120のアウトボード側の内輪軌道と外輪相当部分132との間の肉厚を確保すると、軸方向に長くなり、重量も増大する。また、軸方向長さを短くするために複列転がり軸受120の玉PCDpitchcirclediameter:以下、ピッチ円径というを大きくすることが考えられるが、そうすると複列転がり軸受120の外方部材125の外径を大きくせざるをえず、結局前者と同様に重量増となる。この発明の主要な目的は、駆動車輪用軸受装置の外径寸法を大きくすることなく軸方向寸法をさらに短縮して一層のコンパクト化、軽量化を図ることができるようにすることである。さらに、アウトボード側等速ジョイントの外側継手部材に相当する部分をハブに一体的に形成し、内側継手部材を固定した駆動軸をハブの貫通孔に挿入した構成を採用することに伴い、等速ジョイントのアウタ側とインナ側の2ヶ所に開口部が存在することとなるため、グリース流出や泥水浸入を防ぐことが難しくなるという問題がある。この発明はこの点も併せて解決せんとするものである。この発明は、複列転がり軸受の転動体列のうち、アウトボード側の転動体列のピッチ円径をインボード側の転動体列のピッチ円径よりも大きくして、複列転がり軸受のアウトボード側転動体列の内側に等速ジョイントをもぐり込ませることにより、課題を解決したものである。すなわち、この発明の駆動車輪用軸受装置は、複列の内輪軌道と複列の外輪軌道と複列の転動体と各列の転動体を保持するための保持器とからなる複列転がり軸受と、軸心部に貫通孔を有し、外周に車輪を取り付けるためのフランジを有し、前記複列転がり軸受により回転自在に支持されたハブと、前記ハブに一体的に形成した外側継手部材に相当する部分と、前記ハブの貫通孔に挿入した駆動軸の端部に固定した内側継手部材と、前記外側継手部材と前記内側継手部材との間に介在して両者間のトルク伝達を担うボールとを有するアウトボード側等速ジョイントとからなり、前記複列転がり軸受のアウトボード側転動体列の接触角をインボード側転動体列の接触角と等しくし、かつ、前記アウトボード側転動体列のピッチ円径をインボード側転動体列のピッチ円径よりも大きくし、前記アウトボード側等速ジョイントを前記複列転がり軸受よりもアウトボード側に配置し、かつ、前記アウトボード側等速ジョイントの中心を前記複列転がり軸受の軸受スパンの内側に配置したことを特徴とするものである。従来、アウトボード側等速ジョイントを複列転がり軸受よりもアウトボード側に配置する場合、アウトボード側等速ジョイントの中心は複列転がり軸受の軸受スパンの外側に位置していたものであるところ、アウトボード側等速ジョイントの中心を複列転がり軸受の軸受スパンの内側に配置する、言い換えればアウトボード側等速ジョイントの中心をインボード側に寄せることにより、軸方向寸法が短縮できる。その際、単にアウトボード側等速ジョイントの中心が複列転がり軸受の軸受スパンの内側に来るようにアウトボード側等速ジョイントをインボード側に寄せただけでは、アウトボード側等速ジョイントの外輪ボール溝とアウトボード側転動体列の軌道との間の肉厚を確保するのが困難になる。そこで、アウトボード側転動体列のピッチ円径を大きく、具体的にはインボード側転動体列のピッチ円径よりも大きくすることにより、当該肉厚を確保することができる。ここでも、単に同じ軸方向位置でアウトボード側転動体列のピッチ円径を大きくするのでなく、複列転がり軸受の軸受スパンと接触角を変えることなくピッチ円径を大きくすることで、アウトボード側転動体列の軌道の位置が半径方向だけでなく軸方向へも移動することになるため、より多くの肉厚を確保することができる。前記ハブの前記貫通孔のアウタ側開口部には、外表面にゴム層を設けたエンドキャップを装着し、インナ側開口部には、前記貫通孔に圧入する小径筒部をもったブーツアダプタと、一方の端部にて前記ブーツアダプタの大径筒部に保持されたブーツ本体とからなるブーツアセンブリを装着する。この発明によれば、複列転がり軸受の転動体列のうちアウトボード側転動体列以下、単にアウタ列というのピッチ円径をインボード側転動体列以下、単にインナ列というのピッチ円径よりも大きくすることで、アウタ列の内側に等速ジョイント外輪相当部分をもぐり込ませて軸方向寸法を短縮することが可能となり、駆動車輪用軸受装置のコンパクト化、軽量化が実現する。アウタ列とインナ列の転動体サイズは同じでもよいが、異ならせることもできる。アウタ列とインナ列の転動体サイズを同じにすることにより、転動体の誤組み、すなわちサイズの異なる転動体を組み込む心配がなくなる。また、部品種類サイズの異なる転動体を増やすことなく、生産できる。転動体サイズは同じでも、ピッチ円径を大きくしたことに伴い、アウタ列の転動体数を増やすことも可能であり、その結果、軸受剛性が高まる。一方、アウタ列の転動体サイズを小さくして転動体数を増やすことも可能で、それによって、更に軸受剛性を高めることができる。すなわち、ピッチ円径を大きくしたアウタ列は軸受寿命に余裕ができるので、その分、転動体サイズを小さくして転動体数を増やし、軸受剛性に振り分けることが可能である。ピッチ円径を大きくしたうえで、さらに転動体サイズを小さくすることで、アウタ列用内輪軌道の外径が大きくなる。したがって、その分だけ、外輪相当部分との間の肉厚が増えることになり、肉厚を一定とするならば、外輪相当部分を複列転がり軸受側に寄せることが可能となる。また、等速ジョイントのアウタ側とインナ側に存在する開口部のうち、アウタ側についてはゴムを加硫したエンドキャップを装着することで、水の浸入を防ぐことができる。同時に腐食も防ぐことができ、耐環境性能が向上する。インナ側については、ブーツアセンブリを装着することで、水の浸入や腐食を防ぐことができる。まず、第一の実施例を示す図1を参照すると、駆動車輪用軸受装置は、ハブ10と、複列転がり軸受20と、等速ジョイント30とで構成されている。ハブ10は、図1の左側から順にホイールパイロット12とフランジ14と軸部16とを備えた回転体で、軸心部に貫通孔18を有している。フランジ14はハブ10の外周に一体的に形成してあり、このフランジ14に図示しないディスクホイールを取り付け、ハブボルト15にホイールナット図示せずを締め付けて締結するようになっている。このとき、ホイールパイロット12によってディスクホイールの心出しがなされる。軸部16の外周面には、フランジ14の付け根側から軸端部に向かって、第一の内輪軌道16a、肩16b、小径部16c、かしめ部16dが順に形成してある。ハブ10の貫通孔18は、図1の左側から順に、外端部18a、ジョイント外輪相当部分18b、中間部18c、内端部18dとなっている。ハブ10の軸部16の小径部16cにハブ10とは別体の軌道輪22が取り付けてある。軌道輪22の外周面には肩面22aと第二の内輪軌道22bが形成してある。軌道輪22を小径部16cにはめ合わせて、軌道輪22の端面を肩16bに当てた状態で、小径部16cの軸端部分を外径側に曲げ拡げる、つまり、かしめることによって、軌道輪22を固定する。なお、図1はかしめ後の状態を示している。ハブ10に直接形成した第一の内輪軌道16aと軌道輪22に形成した第二の内輪軌道22bとで複列転がり軸受20の内輪軌道を構成する。つまり、ハブ10と軌道輪22は複列転がり軸受20の軸受内輪に相当する。複列転がり軸受20の軸受外輪に相当する外方部材24は、内周に複列の外輪軌道24a、24bを有し、外周には車体のステアリングナックル図示せずにボルトで締結するためのねじ孔付きフランジ24cが一体的に形成してある。外方部材24の一方の端面にはステアリングナックルの孔とはめ合わせるための円筒形状の突部ステアリングナックルパイロット24dが設けてある。外方部材24の両端部にはシール28a、28bが装着してある。一方のシール28aは、ハブ10のフランジ14の根元に形成したシール面16eにシールリップを弾性的に接触させた状態で、外方部材の端部内周面24eに取り付けてある。もう一方のシール28bは、軌道輪22の肩面22aと外方部材24の端部内周面24fとの間に取り付けてある。内輪軌道16a、22bと外輪軌道24a、24bとの間に複列の転動体すなわち玉26a、26bが介在させてある。符号26aはアウトボード側の玉列すなわちアウタ列を指し、符号26bはインボード側の玉列すなわちインナ列を指している。図2に示すように、アウタ列26aのピッチ円径PCDoはインナ列26bのピッチ円径PCDiよりも大きい。図2に接触角を符号αで示してあり、アウタ列26aもインナ列26bも接触角は同じである。ここで、接触角は、軸受中心軸に垂直な平面ラジアル平面と、軌道輪によって転動体へ伝えられる力の合力の作用線とがなす角度と定義される。また、軌道輪によって一列の転動体へ伝えられる力の合力が軸受中心軸と交わる点を作用点といい、図2に符号Po、作用点Piで示してある。アウトボード側の作用点Poとインボード側の作用点Piとの間隔を軸受スパンという。ここでは軸受スパンをPo~Piと表すこととする。上述のように構成された複列転がり軸受20の外方部材24を車体に固定すると、ハブ10が複列転がり軸受20によって回転自在に支持される。等速ジョイント30は、内側継手部材としての内輪32と、外側継手部材としての上記ジョイント外輪相当部分18bと、トルク伝達部材としてのボール36と、ボール36を保持するためのケージ38とで構成される。内輪32は、ハブ10の貫通孔18に挿入した駆動軸90の端部に固定してある。内輪32と駆動軸90とは、たとえばスプラインまたはセレーションにより、トルク伝達可能にはめ合わせて、止め輪92で抜け止めがしてある。内輪32は部分球面状の外周面32aを有し、その外周面32aに軸方向に延びるボール溝32bが円周方向に等間隔に形成してある。ジョイント外輪相当部分18bは、部分球面状の内周面34aを有し、その外周面34aに軸方向に延びるボール溝34bが円周方向に等間隔に形成してある。内輪32のボール溝32bとジョイント外輪相当部分18bのボール溝34bとは対をなし、各対のボール溝32b、34b間に1個ずつボール36が介在させてある。ボール36はケージ38のポケット38a内に収容されている。ポケット38aはケージ38の円周方向に所定の間隔で配置してあり、各ポケット38aはケージ38を半径方向に貫通している。ケージ38の内周面および外周面は部分球面状で、内周面は内輪32の外周面32aと球面接触し、外周面はジョイント外輪相当部分18bの内周面34aと球面接触する。内輪32のボール溝32bの曲率中心と、外輪相当部分18bのボール溝34bの曲率中心とは、ジョイント中心に対して、軸線方向に互いに反対側に等距離だけオフセットしている。すなわち、内輪32のボール溝32bの曲率中心は、ジョイント中心Oから図2の右側へある距離仮にF1とするだけオフセットさせてあり、外輪相当部分18bのボール溝34bの曲率中心は、ジョイント中心Oから図2の左側へ等距離F1だけオフセットさせてある。その結果、対をなすボール溝32b、34bで形成されるボールトラックは、軸線方向の一方から他方へ、図2に即していうならば左側から右側へ向けて、漸次縮小したくさび形状を呈する。したがって、そのボールトラック内に収容されたボール36は、等速ジョイント30が作動角をとって回転するとき、言い換えれば内輪32とジョイント外輪相当部分18bとが角度をなした状態で回転すると、くさび形状の広がる方向に向かう力を受ける。すべてのボール36はケージ38によって同一平面に保持されるため、上記の力を受けるボール36と180度反対位相にあるボール36は逆向きの力を受けることとなる。このようにして、ボール中心から内輪32の回転軸線までの距離と、ボール中心からジョイント外輪相当部分18bの回転軸線までの距離とが常に等しく、したがって作動角に関係なく角速度が一定となる。等速ジョイント30は複列転がり軸受20よりもアウトボード側図1の左側に位置している。具体的には、等速ジョイント30のボール36の軸方向位置が、複列転がり軸受20のアウタ列26aよりもアウトボード側図1の左側に位置している。より具体的に述べるならば、図2に示すように、等速ジョイント30の中心Oが複列転がり軸受20の軸受スパンPo~Piの内側に配置してある。なお、図1は等速ジョイント30が作動角をとっていない状態、つまり内輪32とジョイント外輪相当部分18bが同軸状態にある場合を示しているが、最大作動角をとったときでもボール36がアウタ列26aよりもアウトボード側に位置することは明らかである。等速ジョイント30のボール36の数は任意であるが、たとえば6個または8個のボールを用いたものが知られている。8個のボールを用いた場合、6個のボールを用いた場合に比べて、ボール数が増える分だけボール1個あたりの負荷容量が少なくてすむため、ボール径を小さくすることができる。その結果、ピッチ円径を小さくすることが可能となり、それに伴い外径も小さくなる。したがって、等速ジョイントの小型化、コンパクト化が実現し、ひいては駆動車輪用軸受装置全体のコンパクト化が可能となる。等速ジョイント30のボール36は複列転がり軸受20の玉26a、26bよりも大径である。図2に示すように、ボール36のピッチ円径をPCDj、インナ列のピッチ円直径をPCDi、アウタ列のピッチ円直径をPCDoとすると、等速ジョイント30が作動角をとっていない状態では、PCDj<PCDi<PCDoの関係にある。また、インナ列の内輪軌道22bの外径がボール36のPCDjと同程度であるのに対してアウタ列22aの内輪軌道16aの外径はボール36の外接円と同程度である。等速ジョイント30の内部に充填したグリースの漏れを防止し、かつ、外部から異物が侵入するのを防止するための手段として、ブーツアセンブリ40とエンドキャップ48が取り付けてある。ブーツアセンブリ40は、ハブ10のインナ側開口部を密閉するために、ハブ10の貫通孔18の内端部18dに取り付けてあり、ブーツ本体42とブーツアダプタ44とからなる。ブーツ本体42はゴムやエラストマーといった可撓性材料を図示するような円すい台形状に成形したものである。ブーツアダプタ44は金属製の二段円筒状で、小径筒部44aと大径筒部44bと両者をつなぐフランジ部44cとを含んでいる。小径筒部44aをハブ10の貫通孔18の内端部18dに圧入するとともに、フランジ部44cをハブ10のかしめ部16dに当てて位置決めをする。ブーツ本体42はブーツアダプタ44に保持させる。すなわち、ブーツアダプタ44の大径筒部44bの端縁を内側に折り曲げてブーツ本体42の大径部42aを巻き締めることにより両者を一体化してある。ブーツ本体42の小径部42bは駆動軸90に形成したブーツ溝94にはめ込み、ブーツバンド46で締め付けて固定する。図3Aに示すように、ブーツアダプタ44の小径筒部44aにOリング溝44dを設けてOリング45aを装着するようにしてもよい。Oリング45aに代えて、あるいはOリング45aに加えて、図3Bに示すように、ブーツアダプタ44の肩すなわち大径筒部44bからフランジ部44cにかけての部分にゴム層45bを加硫接着してもよい。このゴム層45bは、図示するようにブーツアダプタ44の小径筒部44aをハブ10の貫通孔18の内端部18dに圧入した状態で、ハブ10のかしめ部16dと密着してシール作用を発揮する。また、図3Cに示すように、ハブ10の貫通孔18の内端部18dに圧入するブーツアダプタ44の小径筒部44aの外周面にゴム層45cを設けてもよい。同図は圧入部すなわち小径筒部44aの軸方向の半分程度にわたってゴム層45cを加硫接着した例であるが、圧入部の全長にわたってゴム層を設けてもよい。さらに、図3Cは、ハブ10の貫通孔18の内端部18dのうちブーツアダプタ44側のゴム層45cを受け入れる領域について、ハブ10のかしめ後に旋削加工を施した例を示している。これにより、ゴム層45c以外の部分ではブーツアダプタ44の小径筒部44aとの圧入締め代を確保することができる。図3ABCに示した構成は、それぞれ単独で実施するほか、任意の二者を組み合わせて実施することもでき、さらに三者をすべて備えた態様で実施することも可能である。エンドキャップ48は金属薄板を盆状にプレス成形したもので、ハブ10のアウタ側開口部すなわち貫通孔18の外端部18aに圧入する。図4に示すように、エンドキャップ48の外表面にはゴム層48cが設けてある。図4Aはゴム加硫箇所をエンドキャップ48の肩部のみとした例である。この場合、図1からわかるように、エンドキャップ48をハブ10の外端部18aに圧入した状態で、ゴム層48cは外端部18aの開口部周縁に沿う円環部分に存在し、ハブ10の外端部18aの端面に密着してシール作用を発揮する。図4Bはゴム加硫範囲を、エンドキャップ48をハブ10に装着した状態で外側に露出する表面全体曝露面とした例である。図5Aはハブ10とエンドキャップ48の軸方向圧入範囲の一部、たとえば半分程度をゴム層48cとした例である。図5Bはハブ10とエンドキャップ48の軸方向圧入範囲の全体にわたってゴム層48cを設けた例である。いずれの場合も、ハブ10の外端部18aにエンドキャップ48を圧入した状態で両者間にゴム層48cが介在することとなる。なお、図示は省略したが、図5の実施例は、図4Bに示すようにエンドキャップ48の外表面全体にゴム層48cを設ける実施例と組み合わせることも可能である。また、図5Aは、ゴム層48cを加硫接着する部分のエンドキャップ48の外径をそれ以外の部分よりも小さくしてある。これにより、圧入の締め代を確保することができる。軸方向圧入範囲の全体にわたってゴム層48cを設ける場合、図5Bに示すように、エンドキャップ48の外径を全体的に小径にすることにより圧入の締め代を確保することができる。述べたように、複列転がり軸受20の転動体列26a、26bのうちアウタ列26aのピッチ円径をインナ列26bのピッチ円径よりも大きくすることで、アウタ列26aの内側にジョイント外輪相当部分18bをもぐり込ませるだけの余裕ができる。したがって、アウタ列26aと等速ジョイント30との軸方向寸法を短縮することが可能となり、その結果、駆動車輪用軸受装置全体のコンパクト化、軽量化が実現する。このことを図2に即して述べるならば、アウトボード側等速ジョイント30の中心Oを複列転がり軸受20の軸受スパンPo~Piの内側に配置する、言い換えればアウトボード側等速ジョイント30の中心Oをインボード側に寄せることにより、軸方向寸法が短縮できる。また、単にアウトボード側等速ジョイント30の中心Oが複列転がり軸受20の軸受スパンPo~Piの内側に来るようにアウトボード側等速ジョイント30をインボード側に寄せただけでは、アウトボード側等速ジョイント30の外輪ボール溝34bとアウタ列26a用の内輪軌道16aとの間の肉厚を確保するのが困難になる。そこで、アウタ列26aのピッチ円径PCDoを大きく、具体的にはインナ列26bのピッチ円径PCDiよりも大きくすることにより、当該肉厚を確保することができる。ここでも、単に同じ軸方向位置でアウタ列26aのピッチ円径PCDoを大きくするだけでなく、複列転がり軸受20の軸受スパンPo~Piと接触角αを変えることなくピッチ円径PCDoを大きくすることで、アウタ列26aの内輪軌道16aの位置が半径方向だけでなく軸方向へも移動することになるため、より多くの肉厚を確保することができる。このことを説明するため、図2のアウタ列26aの転動体を表す実線円の近くに、二点鎖線で二つの円が示してある。一つはインナ列26bと同じピッチ円径PCDi上にあり、もう一つはアウタ列26aと同じピッチ円径PCDo上にある。前者は、ピッチ円径を変えないとアウトボード側等速ジョイント30の外輪ボール溝34bとの間にほとんど肉厚が確保できないことを示している。後者は、単にピッチ円径を大きくしただけでは、あまり大きな肉厚の確保は望めないことを示している。アウタ列26aとインナ列26bの転動体サイズは目的に応じて種々の組み合わせが可能である。アウタ列26aとインナ列26bとで転動体サイズを同じにしてもよく、あるいは異ならせてもよい。アウタ列26aとインナ列26bの転動体サイズを同じにした場合、転動体の誤組み、すなわちサイズの異なる転動体を組み込む心配がなくなる。また、部品種類サイズの異なる転動体を増やすことなく、生産できる。一方、アウタ列の転動体サイズを小さくして転動体数を増やすことにより、軸受剛性を高めることができる。すなわち、ピッチ円径を大きくしたアウタ列は軸受寿命に余裕ができるので、その分、転動体サイズを小さくすることが可能になり転動体数を増やし、軸受剛性に振り分けることが可能である。次に、第二の実施例を示す図6を参照すると、駆動軸90Aを短軸とし、ハブ10の軸端部からインボードジョイント70の外輪74にかけて単一のブーツ80で密閉してある。ここではアウトボードジョイント30とインボードジョイント70はいずれもトルク伝達部材としてボールを用いた等速ボールジョイントである点で共通している。しかし、アウトボードジョイント30が角度変異のみ可能な固定式であるのに対して、インボードジョイント70は角度変異のみならず軸方向変位プランジングも可能なしゅう動式のダブルオフセット型である。ハブ10、複列転がり軸受20、アウトボードジョイント30については図1を参照してすでに述べたとおりであるため説明を省略する。インボードジョイント70は、内輪72と、外輪74と、ボール76と、ケージ78とからなり、ブーツアセンブリ80を装着した状態で使用される。内輪72は駆動軸90Aの端部に固定してある。内輪72と駆動軸90Aとは、たとえばスプラインまたはセレーションにより、トルク伝達可能にはめ合わせて、止め輪98Aで抜け止めがしてある。内輪72は部分球面状の外周面72aを有し、その外周面72aに直線状のボール溝72bが円周方向に等間隔に形成してある。外輪74は円筒面状の内周面74aを有し、その外周面74aに直線状のボール溝74bが円周方向に等間隔に形成してある。内輪72のボール溝72bと外輪74のボール溝74bとは対をなし、各対のボール溝72b、74b間に1個ずつボール76が介在させてある。各ボール76はケージ78のポケット78a内に収容されている。ポケット78aはケージ78の円周方向に所定の間隔で配置してあり、各ポケット78aはケージ78を半径方向に貫通している。ケージ78は円環状で、その内周面には内輪72の部分球面状外周面72aと球面接触する部分球面状の部分78bが形成してある。ケージ78の外周面には外輪74の部分円筒形状内周面74aと線接触する部分球面状の部分78cが形成してある。ケージ78の内周面の部分球面状部分78bの曲率中心と、外周面の部分球面状部分78cの曲率中心とは、ジョイント中心に対して、軸線方向に互いに反対側に等距離だけオフセットしている。すなわち、内周面の部分球面状部分78bの曲率中心は、ジョイント中心から図6の左側へある距離仮にF2とするだけオフセットさせてあり、外周面の部分球面状部分78cの曲率中心は、ジョイント中心から図6の右側へ等距離F2だけオフセットさせてある。図6は、内輪72が外輪74から抜け出すのを防止するための抜け止め手段として外輪74の開口端部に抜け止め用のクリップ75を装着した例である。クリップ75は円周方向の一部で分断してあり、外輪74に形成した周方向溝74cに弾性変形を利用して装着してある。装着した状態のクリップ75の内径はボール76の外接円径よりも小さく設定してあるため、内輪72が外輪74の開口からスライドアウトしようとするとボール76がクリップ75と干渉して抜け止めがなされる。ブーツアセンブリ80は、ハブ10の内端部18dの開口部分を密閉するためのもので、機能上は図1の実施例におけるブーツアセンブリ40に相当するが、図1ではブーツ本体42が駆動軸90に取り付けてあるのに対してここではブーツ本体82がインボード側等速ジョイントに取り付けてある点で相違している。また、かかる相違点に関連する限りにおいて、ブーツ本体82およびブーツアダプタ84の形状も図1の実施例におけるブーツ本体42およびブーツアダプタ44とは相違している。しかしながら、図1の実施例について図3を参照して上で述べた構成は第三の実施例にもそのままあてはまる。ブーツアセンブリ80はブーツ本体82とブーツアダプタ84とからなる。ブーツ本体82はゴムやエラストマーといった可撓性材料を図示するような断面形状に成形したものである。ブーツアダプタ84は金属製の二段円筒状で、小径筒部84aと大径筒部84bと両者をつなぐフランジ部84cとを含んでいる。小径筒部84aをハブ10の貫通孔18の内端部18dに圧入するとともに、フランジ部84cをハブ10のかしめ部16dに当てて位置決めをする。大径筒部84bの端縁を外側に折り曲げてブーツ本体82の小径部82bを巻き締めることにより両者を一体化してある。ブーツ本体82の大径部82aはインボードジョイント70の外輪74に取り付け、ブーツバンド86で締め付けて固定する。以上、図面に例示した実施例に基づいてこの発明の実施の形態を説明したが、この発明の実施をするにあたっては種々の改変が可能である。たとえば、以上の説明では、複列転がり軸受20の内輪軌道の一方第一の内輪軌道16aをハブ10に直接形成し、もう一方第二の内輪軌道22bをそのハブ10とは別体の軌道輪22に形成する場合を例にとったが、両方ともハブとは別体の軌道輪に形成するようにしてもよい。また、複列転がり軸受としては転動体として玉を使用する玉軸受の場合を例にとったが、転動体として円すいころを使用することも可能である。