"第1LEDが発する可視光と第2LEDが発する可視光とを合成して得られる合成光を放射するLED発光装置であって、前記第1LEDに供給する第1駆動電流と、前記第2LEDに供給する第2駆動電流とをそれぞれ制御する駆動制御手段を備え、前記第1LEDは、CIE1976Luv表色系色度図において、黒体輻射軌跡からの偏差duvの絶対値が0.02以下であると共に色温度が2500K~10000Kの範囲内となる所定白色光領域に対し、その外側の色度となると共に、黒体輻射軌跡からの偏差duvが0.02より大きい発光色の可視光を発光し、前記第2LEDは、前記CIE1976Luv表色系色度図において、前記所定白色光領域に対し、その外側の色度となると共に、黒体輻射軌跡からの偏差duvが-0.02より小さい発光色の可視光を発光することを特徴とするLED発光装置。前記駆動制御手段は、前記合成光の色度が、前記第1LEDの発光色の色度と前記第2LEDの発光色の色度とを結ぶ線上を移動するように、前記第1駆動電流及び第2駆動電流を制御することを特徴とする請求項1に記載のLED発光装置。前記第1LEDの発光色の色度と前記第2LEDの発光色の色度とを結ぶ前記線は、CIE1931XYZ表色系においてXが0.32以上で0.34以下であると共にYが0.32以上で0.34以下の色度点を通過することを特徴とする請求項2に記載のLED発光装置。前記第1LEDの発光色と前記第2LEDの発光色とは互いに補色の関係にあることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載のLED発光装置。前記第1LEDの発光色と前記第2LEDの発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、前記第1LEDの発光色を示す座標および原点を結ぶ線分と、前記第2LEDの発光色を示す座標および前記原点を結ぶ線分とがなす角が120°以上であって240°以下の角度となることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のLED発光装置。前記第1LEDの発光色と前記第2LEDの発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、前記第1LEDの発光色を示す座標および原点を結ぶ線分の長さと、前記第2LEDの発光色を示す座標および前記原点を結ぶ線分の長さとの差が20未満となることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載のLED発光装置。前記第1LEDの発光色と前記第2LEDの発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、前記第1LEDの発光色を示す座標と原点とを結ぶ線分の長さ、および前記第2LEDの発光色を示す座標と前記原点とを結ぶ線分の長さのうち、一方に対する他方の比および前記他方に対する前記一方の比が2.0以下となることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載のLED発光装置。前記第1LEDの発光色と前記第2LEDの発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、前記第1LEDの発光色を示す座標と原点とを結ぶ線分の長さ、および前記第2LEDの発光色を示す座標と前記原点とを結ぶ線分の長さがそれぞれ5以上となることを特徴とする請求項1~7のいずれかに記載のLED発光装置。CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、前記第1LEDの発光色を示す座標はaの値が-20よりも小さくbの値が20よりも小さく、前記第2LEDの発光色を示す座標はaの値が20よりも大きくbの値が-20よりも大きいことを特徴とする請求項1~8のいずれかに記載のLED発光装置。前記第1LEDは、前記第1駆動電流により駆動されて発光する第1半導体発光素子と、前記第1半導体発光素子が発した光の全部または一部を波長変換して放射する第1波長変換部材とを備え、前記第2LEDは、前記第2駆動電流により駆動されて発光する第2半導体発光素子と、前記第2半導体発光素子が発した光の全部または一部を波長変換して放射する第2波長変換部材とを備えることを特徴とする請求項1~9のいずれかに記載のLED発光装置。前記第1波長変換部材は、前記第1半導体発光素子が発した光を、より長い波長の光に波長変換して放射する第1蛍光体を含有し、前記第2波長変換部材は、前記第2半導体発光素子が発した光を、より長い波長の光に波長変換して放射する第2蛍光体を含有することを特徴とする請求項10に記載のLED発光装置。前記第1半導体発光素子及び第2半導体発光素子が実装される配線基板と、前記第1半導体発光素子及び第2半導体発光素子を取り囲んで前記配線基板上に設けられる壁部材と、前記壁部材の内側の領域を、前記第1半導体発光素子が配置される第1領域と、前記第2半導体発光素子が配置される第2領域とに分割する仕切り部材とを更に備え、前記第1波長変換部材は前記第1領域内に収容され、前記第2波長変換部材は前記第2領域内に収容されることを特徴とする請求項10または請求項11に記載のLED発光装置。前記第1領域には1または複数の前記第1半導体発光素子が配置され、前記第2領域には1または複数の第2半導体発光素子が配置されることを特徴とする請求項12に記載のLED発光装置。複数の前記第1半導体発光素子及び複数の第2半導体発光素子が実装される配線基板を更に備え、前記第1波長変換部材は前記複数の第1半導体発光素子のそれぞれに対して設けられ、前記第2波長変換部材は前記複数の第2半導体発光素子のそれぞれに対して設けられることを特徴とする請求項10または請求項11に記載のLED発光装置。前記複数の第1半導体発光素子及び複数の第2半導体発光素子は、互いに混在するように前記配線基板上に分散配置されていることを特徴とする請求項14に記載のLED発光装置。前記第1半導体発光素子及び第2半導体発光素子は、360nm~420nmの波長範囲にピーク波長を有する光を発することを特徴とする請求項10~15のいずれかに記載のLED発光装置。請求項1~16のいずれかに記載のLED発光装置からの放射光を用い、少なくとも予め想定された変動範囲にわたって変化しうる物理量の大きさに応じて表示を行うインジケータであって、前記物理量が前記変動範囲の下限値から上限値まで変化するのに対応し、前記第1駆動電流を所定の第1上限電流値から所定の第1下限電流値まで減少させると共に、前記第2駆動電流を所定の第2下限電流値から所定の第2上限電流値まで増大させるように前記駆動制御手段を制御する表示制御手段を備えることを特徴とするインジケータ。前記インジケータは、電子機器に設けられ、前記物理量は、前記電子機器の設定を行うために設けられた操作部材によって設定される設定値であることを特徴とする請求項17に記載のインジケータ。前記インジケータは、車両に搭載され、前記物理量は、前記車両の運転状態に応じて変化する運転状態量であることを特徴とする請求項17に記載のインジケータ。特許文献3~5に示されるようなLED発光装置では、走行速度やエンジン回転数などがその許容値を上回るような場合に、これをより明確に認識可能とすることを主目的とするものである。従って、上限や下限の領域以外の中間領域の識別性を高めることには留意されていない。このため、例えば空調装置の温度設定や風量設定などのように様々な設定を行うための操作部材のインジケータに適用した場合、中間領域を使用する機会の方が多くなるが、このときに中間領域を識別しにくいといった問題がある。また、特許文献3~5に示されるように車両用のメータ装置においても、実際に使用される領域は中間領域であり、このような中間領域の識別性は良好とはいえない。このため、インジケータなどへの適用を考慮し、発光色の変動範囲における全域にわたってメリハリのある発光色の変化を実現可能なLED発光装置が求められている。本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、発光色の変動範囲における全域にわたってメリハリのある発光色の変化を実現可能とすると共に、発光色の変動範囲における中間領域においても識別性の高い発光色が得られるLED発光装置を提供することにある。上記の目的を達成するため、本発明のLED発光装置は、第1LEDが発する可視光と第2LEDが発する可視光とを合成して得られる合成光を放射するLED発光装置であって、前記第1LEDに供給する第1駆動電流と、前記第2LEDに供給する第2駆動電流とをそれぞれ制御する駆動制御手段を備え、前記第1LEDは、CIE1976Luv表色系色度図において、黒体輻射軌跡からの偏差duvの絶対値が0.02以下であると共に色温度が2500K~10000Kの範囲内となる所定白色光領域に対し、その外側の色度となると共に、黒体輻射軌跡からの偏差duvが0.02より大きい発光色の可視光を発光し、前記第2LEDは、前記CIE1976Luv表色系色度図において、前記所定白色光領域に対し、その外側の色度となると共に、黒体輻射軌跡からの偏差duvが-0.02より小さい発光色の可視光を発光することを特徴とする。このように構成されたLED発光装置によれば、駆動制御手段が第1LEDに供給する第1駆動電流と、前記第2LEDに供給する第2駆動電流とをそれぞれ制御することにより、それぞれの可視光の比率を様々に変化させて得られる合成光の色度は、第1LEDが発する可視光のみとしたときの色度から、第1及び第2LEDがそれぞれ発する可視光の合成光の色度を経て、第2LEDが発する可視光のみとしたときの色度までの色度変動範囲内で、様々に変化する。このとき、第1LEDが発する可視光の色度は、CIE1976Luv表色系色度図において黒体輻射軌跡からの偏差duvが0.02より大きい一方で、第2LEDが発する可視光の色度は、CIE1976Luv表色系色度図において黒体輻射軌跡からの偏差duvが-0.02より小さくなっているので、上記色度変動範囲の上限と下限との色差は0.04より大きくなる。また、第1LEDが発する可視光の色度及び第2LEDが発する可視光の色度が上述のように定められることにより、CIE1976Luv表色系色度図において、第1LEDが発する可視光の色度点と第2LEDが発する可視光の色度点との間に黒体輻射軌跡が存在することになり、しかも両色度点が所定白色光領域の外側にある。このため、上述のように合成光の色度が様々に変化する過程において、上記色度変動範囲の中間的な領域では、第1及び第2LEDがそれぞれ発する可視光の合成により、CIE1931XYZ表色系色度図において、黒体輻射軌跡からの偏差duvの絶対値が0.02以下であると共に色温度が2500K~10000Kの範囲内となる白色光が合成光として得られる。また具体的には、このようなLED発光装置の駆動制御手段は、前記合成光の色度が、前記第1LEDの発光色の色度と前記第2LEDの発光色の色度とを結ぶ線上を移動するように、前記第1駆動電流及び第2駆動電流を制御するようにしてもよい。より具体的には、前記第1LEDの発光色の色度と前記第2LEDの発光色の色度とを結ぶ前記線は、CIE1931XYZ表色系においてXが0.32以上で0.34以下であると共にYが0.32以上で0.34以下の色度点を通過するのが好ましい。上記のようなLED発光装置において、前記第1LEDの発光色と前記第2LEDの発光色とは互いに補色の関係にあるのが好ましい。なお、ここで互いに補色の関係にあるとは、CIE1976Lab表色系で、0点を中心として点対称の関係にあるものをいうが、厳密な点対称の関係に限られない。具体的には、CIE1976Lab表色系で表したab座標平面において、0点a=0、b=0と色点Cとを結ぶ線分OCの、a軸からの角度θaで色相を表した場合、2つの発光色の色点のそれぞれの角度θaの差が120°以上、240°以下であることが好ましい。即ち、前記第1LEDの発光色と前記第2LEDの発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、前記第1LEDの発光色を示す座標および原点を結ぶ線分と、前記第2LEDの発光色を示す座標および前記原点を結ぶ線分とがなす角が120°以上であって240°以下の角度となることが好ましい。前記第1LEDの発光色と前記第2LEDの発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、前記第1LEDの発光色を示す座標および原点を結ぶ線分の長さと、前記第2LEDの発光色を示す座標および前記原点を結ぶ線分の長さとの差が20未満となるように構成されていてもよい。また、前記第1LEDの発光色と前記第2LEDの発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、前記第1LEDの発光色を示す座標と原点とを結ぶ線分の長さ、および前記第2LEDの発光色を示す座標と前記原点とを結ぶ線分の長さのうち、一方に対する他方の比および前記他方に対する前記一方の比が2.0以下となるように構成されていてもよい。前記第1LEDの発光色と前記第2LEDの発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、前記第1LEDの発光色を示す座標と原点とを結ぶ線分の長さ、および前記第2LEDの発光色を示す座標と前記原点とを結ぶ線分の長さがそれぞれ5以上となるように構成されていてもよい。また、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、前記第1LEDの発光色を示す座標はaの値が-20よりも小さくbの値が20よりも小さく、前記第2LEDの発光色を示す座標はaの値が20よりも大きくbの値が-20よりも大きいように構成されていてもよい。また、上述したいずれかのLED発光装置において具体的には、前記第1LEDは、前記第1駆動電流により駆動されて発光する第1半導体発光素子と、前記第1半導体発光素子が発した光の全部または一部を波長変換して放射する第1波長変換部材とを備え、前記第2LEDは、前記第2駆動電流により駆動されて発光する第2半導体発光素子と、前記第2半導体発光素子が発した光の全部または一部を波長変換して放射する第2波長変換部材とを備えるようにしてもよい。この場合、第1半導体発光素子が発した光の全部または一部が第1波長変換部材で波長変換されて得られる第1LEDの光と、第2半導体発光素子が発した光の全部または一部が第2波長変換部材で波長変換されて得られる第2LEDの光とが合成されてLED発光装置から放射される。このようなLED発光装置において、前記第1波長変換部材は、前記第1半導体発光素子が発した光を、より長い波長の光に波長変換して放射する第1蛍光体を含有し、前記第2波長変換部材は、前記第2半導体発光素子が発した光を、より長い波長の光に波長変換して放射する第2蛍光体を含有するものであってもよい。第1及び第2半導体発光素子と第1及び第2波長変換部材とをそれぞれ組み合わせて用いるLED発光装置の具体的な構成として、前記第1半導体発光素子及び第2半導体発光素子が実装される配線基板と、前記第1半導体発光素子及び第2半導体発光素子を取り囲んで前記配線基板上に設けられる壁部材と、前記壁部材の内側の領域を、前記第1半導体発光素子が配置される第1領域と、前記第2半導体発光素子が配置される第2領域とに分割する仕切り部材とを更に備え、前記第1波長変換部材は前記第1領域内に収容され、前記第2波長変換部材は前記第2領域内に収容されるようにしてもよい。この場合、前記第1領域には1または複数の前記第1半導体発光素子が配置され、前記第2領域には1または複数の第2半導体発光素子が配置されていてもよい。また、上述のように第1及び第2半導体発光素子を第1及び第2波長変換部材とそれぞれ組み合わせて用いる場合の、LED発光装置の別の具体的な構成として、複数の前記第1半導体発光素子及び複数の第2半導体発光素子が実装される配線基板を更に備え、前記第1波長変換部材は、前記複数の第1半導体発光素子のそれぞれに対して設けられ、前記第2波長変換部材は、前記複数の第2半導体発光素子のそれぞれに対して設けられるようにしてもよい。この場合、前記複数の第1半導体発光素子及び複数の第2半導体発光素子は、互いに混在するように前記配線基板上に分散配置されているのが好ましい。また、上述のように第1及び第2半導体発光素子を第1及び第2波長変換部材とそれぞれ組み合わせて用いる場合、具体的には、前記第1半導体発光素子及び第2半導体発光素子として、360nm~420nmの波長範囲にピーク波長を有する光を発する半導体発光素子を用いることができる。上述したLED発光装置は、当該LED発光装置からの放射光を用い、少なくとも予め想定された変動範囲にわたって変化しうる物理量の大きさに応じて表示を行うインジケータに適用することが可能である。この場合、インジケータは、前記物理量が前記変動範囲の下限値から上限値まで変化するのに対応し、前記第1駆動電流を所定の第1上限電流値から所定の第1下限電流値まで減少させると共に、前記第2駆動電流を所定の第2下限電流値から所定の第2上限電流値まで増大させるように前記駆動制御手段を制御する表示制御手段を備える。このように構成されるインジケータでは、第1LEDに供給する第1駆動電流及び第2LEDに供給する第2駆動電流のそれぞれの大きさが物理量の変化に対応して変化し、この物理量は少なくとも予め想定された変動範囲にわたって変動しうるものとなっている。そして、物理量がその変動範囲の下限値にある場合には、第1駆動電流が所定の第1上限電流値で供給されると共に、第2駆動電流は所定の第2下限電流値となる。従って、このときには第1LEDの発光色でインジケータの表示が行われる。一方、物理量がその変動範囲の上限値にある場合には、第2駆動電流が所定の第2上限電流値で供給されると共に、第1駆動電流は所定の第1下限電流値となる。従って、このときには第2LEDの発光色でインジケータの表示が行われる。更に、物理量がその変動範囲の上限値と下限値との間にある場合には、物理量が下限値に近いほど、第1駆動電流が第1上限電流値に近付くと共に第2駆動電流が第2下限電流値に近付き、物理量が上限値に近いほど、第1駆動電流が第1下限電流値に近付くと共に第2駆動電流が第2上限電流値に近付く。このような場合には、第1LEDによる発光色と第2LEDによる発光色との合成色がインジケータの表示としてLED発光装置から放射される。このとき、この合成色は、物理量が下限値に近いほど、第1LEDによる発光色の成分が増大すると共に第2LEDによる発光色の成分が減少する。一方、物理量が上限値に近いほど、第1LEDによる発光色の成分が減少すると共に第2LEDによる発光色の成分が増大する。そして、前述したように、このようにしてインジケータの表示に用いるLED発光装置の発光色が変化するとき、LED発光装置の発光色の変動範囲の中間的な領域、即ち物理量がその変動範囲の中間的な領域にある場合には、CIE1931XYZ表色系色度図において、黒体輻射軌跡からの偏差duvの絶対値が0.02以下であると共に色温度が2500K~10000Kの範囲内となる白色光が合成光として得られる。具体的な態様として、このようなインジケータが電子機器に設けられていてもよい。この場合、前記物理量は、前記電子機器の設定を行うために設けられた操作部材によって設定される設定値としてもよい。このようなインジケータを電子機器に設けた場合、操作部材によって設定される物理量の変化に応じてインジケータの表示色が、上述のようにして第1LEDによる発光色と第2LEDによる発光色との間で変化し、LED発光装置の発光色の変動範囲の中間的な領域、即ち操作部材による設定値がその変動範囲の中間的な領域にある場合には、上記のような白色光がインジケータの表示として放射される。また、別の具体的な態様として、前記インジケータが車両に搭載されていてもよい。この場合、前記物理量は、前記車両の運転状態に応じて変化する運転状態量としてもよい。このようなインジケータを車両に設けた場合、車両の運転状態量の変化に応じてインジケータの表示色が上述のようにして第1LEDによる発光色と第2LEDによる発光色との間で変化し、LED発光装置の発光色の変動範囲の中間的な領域では上記のような白色光がインジケータの表示として放射される。本発明のLED発光装置によれば、駆動制御手段が第1LEDに供給する第1駆動電流と、前記第2LEDに供給する第2駆動電流とをそれぞれ制御することにより、第1及び第2LEDからのそれぞれの可視光の比率を様々に変化させて得られる合成光の色度は、CIE1976Luv表色系色度図において0.04より大きい色差となる色度変動範囲で変化するので、第1LEDの発光色と、第2LEDの発光色とは、良好に識別可能な程度に相違したものとすることができる。しかも、この色度変動範囲の中間的な領域ではCIE1976Luv表色系色度図において、黒体輻射軌跡からの偏差duvの絶対値が0.02以下であると共に色温度が2500K~10000Kの範囲内となる白色光が合成光として得られるので、LED発光装置の発光色の変動範囲における全域にわたってメリハリのある発光色の変化を実現することが可能となると共に、当該発光色の変動範囲における中間領域においても識別性の高い白色光が得られる。また、このようなLED発光装置の駆動制御手段が、第1LEDの発光色の色度と第2LEDの発光色の色度とを結ぶ線上を合成光の色度が移動するように、第1及び第2駆動電流を制御するようにした場合、駆動制御手段を簡素に構成することが可能となる。この場合に、第1LEDの発光色の色度と第2LEDの発光色の色度とを結ぶ線が、CIE1931XYZ表色系においてXが0.32以上で0.34以下であると共にYが0.32以上で0.34以下の色度点を通過するようにすれば、発光色の変動範囲における中間領域では、昼光色の白色光をLED発光装置から放射することができるので、識別性をより一層高めることができる。第1LEDの発光色と第2LEDの発光色とが、互いに補色の関係にある場合には、上述したような、LED発光装置の発光色の変動範囲における全域にわたってメリハリのある発光色の変化を実現することが可能となるという効果が、より一層顕著なものとなる。なお、ここで互いに補色の関係にあるとは、前述したように、CIE1976Lab表色系で、0点を中心として点対称の関係にあるものをいうが、厳密な点対称の関係に限られない。具体的には、CIE1976Lab表色系で表したab座標平面において、0点a=0、b=0と色点Cとを結ぶ線分OCの、a軸からの角度θaで色相を表した場合、2つの発光色の色点のそれぞれの角度θaの差が120°以上、240°以下であることが好ましい。即ち、第1LEDの発光色と第2LEDの発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、第1LEDの発光色を示す座標および原点を結ぶ線分と、第2LEDの発光色を示す座標および原点を結ぶ線分とがなす角が120°以上であって240°以下の角度となることが好ましい。そのような構成によれば、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とが、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、厳密な点対称の関係にない場合であっても、第1LED301の発光色から第2LED302の発光色に変化する過程で白色光が放射されてメリハリのある発光色の変化を実現することができる。また、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とが、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、厳密な点対称の関係になることに限定されないので、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とを柔軟に決定することができる。第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、第1LED301の発光色を示す座標および原点を結ぶ線分の長さと、第2LED302の発光色を示す座標および原点を結ぶ線分の長さとの差が20未満となっていてもよい。また、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、第1LED301の発光色を示す座標と原点とを結ぶ線分の長さ、および第2LED302の発光色を示す座標と前記原点とを結ぶ線分の長さのうち、一方に対する他方の比および他方に対する一方の比が2.0以下となっていてもよい。そのような構成によれば、第1LED301の発光色から第2LED302の発光色に変化する過程、および第2LED302の発光色から第1LED301の発光色に変化する過程において、中程で白色光を放射させることができる。従って、そのような構成のLED発光装置を物理量の表示に適用した場合に、例えば、物理量が最小値であるときに第1LED301の発光色で表示され、物理量が最大値であるときに第2LEDの発光色で表示され、物理量が中程度の値であるときに白色で表示されるので、物理量の変化を容易に認識させることができる。第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、第1LED301の発光色を示す座標と原点とを結ぶ線分の長さ、および第2LED302の発光色を示す座標と原点とを結ぶ線分の長さがそれぞれ5以上となっていてもよい。そのような構成によれば、第1LED301の発光色および第2LED302の発光色が白色光とは異なる色の光を発し、第1LED301の発光色から第2LED302の発光色に変化する過程において、LED発光装置1によって発光される光の色の変化をより確実に認識させることができる。また、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、第1LEDの発光色を示す座標はaの値が-20よりも小さくbの値が20よりも小さく、第2LEDの発光色を示す座標はaの値が20よりも大きくbの値が-20よりも大きいように構成されていてもよい。そのような構成によれば、第1LEDから、一般に、安全、正常、寒い、冷たい等の印象を与えうる色の光が発せられ、第2LEDから、一般に、危険、異常、暖かい、熱い等の印象を与えうる色の光が発せられる。つまり、第1LEDから発せられる光が与えうる印象と、第2LEDから発せられる光が与えうる印象とを対照的にすることができる。従って、当該LED発光装置から発せられる光を見た人に対して与える印象を対照的な印象に変化させることができる。LED発光装置において、第1及び第2半導体発光素子を第1及び第2波長変換部材とそれぞれ組み合わせて用いる場合には、半導体発光素子自体の発光色を合成に用いる場合に比べて第1及び第2LEDの発光スペクトルの幅が拡大されるので、より演色性に優れた放射光をLED発光装置から得ることができる。更に、このようなLED発光装置において、壁部材と仕切り部材とにより配線基板上の第1半導体発光素子と第2半導体発光素子とを別個に取り囲み、第1半導体発光素子が配置される第1領域に第1波長変換部材を収容すると共に、第2半導体発光素子が配置される第2領域に第2波長変換部材を収容するようにした場合には、LED発光装置の取り扱いが容易となり、複数のLED発光装置を組み合わせて用いる場合などにおいて特に有利である。特に、第1及び第2半導体発光素子をそれぞれ複数用いる場合は、このようにしてLED発光装置を構成することにより、その効果が顕著なものとなり、製造コストの低減効果も大きくなる。一方、それぞれ複数の第1及び第2半導体発光素子を配線基板に実装し、複数の第1半導体発光素子のそれぞれに対して第1波長変換部材を設けると共に、複数の第2半導体発光素子のそれぞれに対して第2波長変換部材を設けるようにした場合、第1及び第2半導体発光素子のレイアウトの自由度が増す。この場合、特に、複数の第1半導体発光素子及び複数の第2半導体発光素子を、互いに混在するように配線基板上に分散配置すれば、第1及び第2LEDのそれぞれから発せられる光の合成を更に良好に行うことができる。本発明のLED発光装置を、少なくとも予め想定された変動範囲にわたって変化しうる物理量の大きさに応じて表示を行うインジケータに適用した場合、物理量がその変動範囲の上限値と下限値との間で変化する際に、インジケータの表示としてLED発光装置の発光色が第1LEDによる発光色から、第1及び第2LEDのそれぞれの発光色の合成色を経て、第2LEDによる発光色までの変動範囲で変化する。従って、物理量の変化に対応し、前述したように、メリハリのある表示色の変化を伴った表示を実現することが可能となる。また、LED発光装置の発光色は、識別性の高い白色光を経由して変化するので、物理量がその変動範囲における中間的な領域にあることを良好に識別することが可能となる。以下、図面を参照し、本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、本発明は以下に説明する内容に限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲において任意に変更して実施することが可能である。また、以下の説明に用いる図面は、いずれも本発明によるLED発光装置などを模式的に示すものであって、理解を深めるべく部分的な強調、拡大、縮小、または省略などを行っており、各構成部材の縮尺や形状等を正確に表すものとはなっていない。更に、以下の説明で用いる様々な数値は、いずれも一例を示すものであり、必要に応じて様々に変更することが可能である。<発光モジュールの構成>図1は本発明の一実施形態に係るLED発光装置1に用いられる発光モジュール2を模式的に示す斜視図、図2は発光モジュール2を模式的に示す平面図、図3は図2中のIII-III線に沿う断面を模式的に示す概略断面図である。なお、LED発光装置1の詳細については後述するが、LED発光装置1において発光モジュール2は、後述する駆動ユニット3と組み合わせて用いられるようになっている。発光モジュール2は、電気絶縁性に優れて良好な放熱性を有したアルミナ系セラミックからなる配線基板10の発光素子実装面10aに実装された4個の第1半導体発光素子11と、4個の第2半導体発光素子12とを備えている。更に、配線基板10の発光素子実装面10aには、これら第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12を取り囲むように、環状且つ円錐台形状のリフレクタ壁部材13が設けられている。そして、リフレクタ13の内側は、仕切り部材14によって第1領域15と第2領域16とに分割されている。なお、リフレクタ13及び仕切り部材14は、樹脂、金属、セラミックなどで形成することができ、接着剤などを用いて配線基板10に固定される。また、リフレクタ13及び仕切り部材14に導電性を有する材料を用いる場合は、後述する配線パターンに対して電気的な絶縁性を持たせるための処理が必要となる。なお、本実施形態における第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12の数は一例であって、必要に応じて増減可能であり、それぞれを1個ずつとすることも可能である。また、配線基板10の材質についても、アルミナ系セラミックに限定されるものではなく、様々な材質を適用可能であって、例えば、セラミック、樹脂、ガラスエポキシ、樹脂中にフィラーを含有した複合樹脂などから選択された材料を用いてもよい。更に、銅製基板やアルミ製基板などのような金属製基板を用いて放熱性を向上させることも可能である。但し、この場合には、電気的絶縁を間に介して配線基板に配線パターンを形成する必要がある。また、上述したリフレクタ13及び仕切り部材14の形状も一例を示すものであって、必要に応じて様々に変更可能である。例えば、予め成形したリフレクタ13及び仕切り部材14に代えて、ディスペンサなどを用い、配線基板10の発光素子実装面10aにリフレクタ13に相当する環状壁部壁部材を形成し、その後に仕切り部材14に相当する仕切り壁仕切り部材を形成するようにしてもよい。この場合、これら環状壁部及び仕切り壁部に用いる材料には、例えばペースト状の熱硬化性樹脂材料またはUV硬化性樹脂材料などがあり、無機フィラーを含有させたシリコーン樹脂が好適である。図1及び図2に示すように、リフレクタ13内の第1領域15には、4個の第1半導体発光素子11が仕切り部材14の延設方向に平行に一列に配置され、リフレクタ13内の第2領域16には、第1半導体発光素子11の配列方向と同方向に4個の第2半導体発光素子12が一列に配置されている。なお、図2では、便宜上リフレクタ13及び仕切り部材14を破線で示している。配線基板10の発光素子実装面10aには、後述する電気回路を構成して第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12のそれぞれに駆動電流を供給するための配線パターン17及び配線パターン18が、図2に示すように形成されている。配線パターン17は、その一方の端部に外部接続用の接続端子17aが形成されており、他方の端部側には、図2に示すように仕切り部材14の延設方向と平行に第1半導体発光素子実装部17bが延設されている。そして、接続端子17aはリフレクタ13の外側に位置する一方、第1半導体発光素子実装部17bはリフレクタ13内の第1領域15に配置されている。また、配線パターン17には、リフレクタ13内の第2領域16に位置する中間部分から分岐し、仕切り部材14の延設方向と平行に延びる第2半導体発光素子実装部17cが設けられている。一方、配線パターン18は、その一方の端部に外部接続用の接続端子18aが形成されており、他方の端部側には、図2に示すように配線パターン17の第1半導体発光素子実装部17bと平行に第1半導体発光素子実装部18bが延設されている。そして、接続端子18aはリフレクタ13の外側に位置する一方、第1半導体発光素子実装部18bはリフレクタ13内の第1領域15に配置されている。また、配線パターン18には、リフレクタ13内の第2領域16に位置する中間部分から分岐し、配線パターン17の第2半導体発光素子実装部17cと平行に延びる第2半導体発光素子実装部18cが設けられている。4個の第1半導体発光素子11は、配線パターン17の第1半導体発光素子実装部17bと配線パターン18の第1半導体発光素子実装部18bとの間に、互いに極性方向を同じにして並列に接続されている。また、4個の第2半導体発光素子12は、配線パターン17の第2半導体発光素子実装部17cと配線パターン18の第2半導体発光素子実装部18cとの間に、互いに極性方向を同じにして並列に接続されている。より具体的には、第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12のそれぞれは、駆動電流供給用の2つの電極図示省略を配線基板10側に有している。そして、各第1半導体発光素子11は、その一方の電極例えばp電極が配線パターン17の第1半導体発光素子実装部17bに接続されると共に、その他方の電極例えばn電極が配線パターン18の第1半導体発光素子実装部18bに接続されている。また、各第2半導体発光素子12は、その一方の電極例えばp電極が配線パターン18の第2半導体発光素子実装部18cに接続されると共に、その他方の電極例えばn電極が配線パターン17の第2半導体発光素子実装部17cに接続されている。このような第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12の実装、並びに両電極の配線パターン17及び18への接続は、フリップチップ実装を採用し、図示しない金属バンプを介し、共晶ハンダを介して行っている。なお、第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12の配線基板10への実装方法は、これに限定されるものではなく、これら半導体発光素子の種類や構造などに応じて適切な方法を選択可能である。例えば、第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12をそれぞれ上述したような配線基板10の所定位置に接着固定した後、第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12のそれぞれの電極をワイヤボンディングで対応する配線パターンに接続するダブルワイヤボンディングを採用してもよいし、一方の電極を上述のように配線パターンに接合すると共に、他方の電極をワイヤボンディングで配線パターンに接続するシングルワイヤボンディングを採用してもよい。図3に示すように、リフレクタ13内の第1領域15には、第1蛍光部材第1波長変換部材21が4個の第1半導体発光素子11をそれぞれ覆うようにして収容され、リフレクタ13内の第2領域16には、第2蛍光部材第2波長変換部材22が4個の第2半導体発光素子12をそれぞれ覆うようにして収容されている。第1蛍光部材21は、第1半導体発光素子11が発する光によって励起され、第1半導体発光素子11が発する光とは異なる波長の光を放射する第1蛍光体23と、この第1蛍光体23を分散させて保持する第1充填材24とからなる。また、第2蛍光部材22は、第2半導体発光素子12が発する光によって励起され、第2半導体発光素子12が発する光とは異なる波長の光を放射する第2蛍光体25と、この第2蛍光体25を分散させて保持する第2充填材26とからなる。従って、本実施形態においては、4個の第1半導体発光素子11及びこれらを覆う第1蛍光部材21が、本発明の第1LEDを形成し、4個の第2半導体発光素子12及びこれらを覆う第2蛍光部材22が、本発明の第2LEDを形成する。このように、複数個の第1半導体発光素子11を第1蛍光部材21と組み合わせると共に、複数個の第2半導体発光素子12を第2蛍光部材22と組み合わせて発光モジュール2に設けることにより、LED発光装置1の取り扱いが容易となり、複数のLED発光装置1を組み合わせて用いる場合などに有利となる。<半導体発光素子>本実施形態において用いる第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12は、いずれも405nmのピーク波長を有した近紫外光を発するLEDチップである。具体的には、このようなLEDチップとして、InGaN半導体が発光層に用いられて近紫外領域の光を発するGaN系LEDチップなどが好ましい。なお、これら第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12の種類や発光波長特性はこれに限定されるものではなく、本発明の要旨を変更しない限りにおいて、様々なLEDチップなどの半導体発光素子を用いることができる。本実施形態において第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12が発する光のピーク波長は、360nm~420nmの波長範囲内にあるのが好ましく、390nm~415nmの波長範囲内にあるのがより好ましい。<蛍光部材>第1蛍光部材21には、第1半導体発光素子11が発する近紫外光の全部または一部を波長変換して可視光を放射する第1蛍光体23が第1充填材24によって分散保持されており、第2蛍光部材22には、第2半導体発光素子12が発する近紫外光の全部または一部を波長変換して可視光を放射する第2蛍光体25が第2充填材26によって分散保持されている。以下では、まずこれら第1蛍光体23及び第2蛍光体25の選定方法について詳細に説明する。図4はCIE1931XYZ表色系色度図における黒体輻射軌跡BBLを示すグラフであり、図5は図4の要部拡大図である。図5には、黒体輻射軌跡BBLと等色温度線との関係が、黒体輻射軌跡BBLからの偏差duvを表す等偏差線と共に示されている。なお、図5に示される黒体輻射軌跡BBLからの偏差duvは、CIE1976Luv表色系における黒体輻射からの偏差をCIE1931XYZ表色系に変換したものであり、その変換方法については広く知られている。従って、ここでは詳しい説明を省略するが、CIE1976Luv表色系色度図における色度座標u’,v’は、下記式1及び2によってCIE1931XYZ表色系における色度座標x,yに変換することができる。本実施形態の説明においては、慣用的に分かり易いCIE1931XYZ表色系で図示した。x=9u’/6u’-16v’121y=4v’/6u’-16v’122本実施形態では、CIE1976Luv表色系色度図における黒体輻射軌跡BBLからの偏差duvの絶対値が0.02以下であると共に色温度が2500K~10000Kの範囲内となる領域内にその色度点がある光を白色光と定義しており、以下ではこのような領域を白色光領域と称する。図6は、図4と同様にCIE1931XYZ表色系色度図における黒体輻射軌跡BBLを示すグラフであるが、図6の色度図において曲線C1は、図5における偏差duv=0.02の等偏差線であり、曲線C2は、図5における偏差duv=-0.02の等偏差線である。従って、図6の色度図において、曲線C1、2500Kの等色温度線、曲線C2、及び10000Kの等温度線によって囲まれる領域が本実施形態における白色光領域となる。第1蛍光体23には、CIE1976Luv表色系色度図において黒体輻射軌跡からの偏差duvが0.02より大きくなるような色度の可視光を放射する蛍光体が選定される。従って、第1半導体発光素子11からの近紫外光を波長変換して得られる第1蛍光体23の放射光の色度点は、図6の色度図に示される白色光領域の外側に位置することになる。一方、第2蛍光体25には、CIE1976Luv表色系色度図において黒体輻射軌跡からの偏差duvが-0.02より小さくなるような色度の可視光を放射する蛍光体が選定される。従って、第2半導体発光素子12からの近紫外光を波長変換して得られる第2蛍光体25の放射光の色度点も、図6の色度図に示される白色光領域の外側に位置することになる。そして、第1蛍光体23の放射光の色度点と、第2蛍光体25の放射光の色度点とは、図6の色度図における黒体輻射線BBLに対し、互いに異なる側に位置するものとなる。即ち、第1蛍光体23及び第2蛍光体25には、図6の色度図において、いずれも白色光領域の外側に放射光の色度点が位置すると共に、一方の放射光の色度点と他方の放射光の色度点とが黒体輻射軌跡BBLに対して互いに反対側に位置するような2種の蛍光体を選定すればよい。本実施形態の場合、具体的には、図6の色度図において白色光領域内にある色度点Pwx=0.33,y=0.33で示されるEEWEqualEnergyWhiteを間に挟んで互いに対向する関係にあると共に、白色光領域の外側に色度点がある2種の蛍光体を、第1蛍光体23及び第2蛍光体25として選定する。より具体的には、例えば、図6の色度図中に色度点Pcで示される色度を有したシアン色光青緑色光を放射するシアン色蛍光体を第1蛍光体23として選定すると共に、第1蛍光体23が放射するシアン色光に対して補色の関係にあり、図6の色度図中に色度点Prで示される色度を有した赤色光を放射する赤色蛍光体を第2蛍光体25として選定する。第1蛍光体23及び第2蛍光体25として選定する蛍光体は、上述のようなシアン色蛍光体及び赤色蛍光体に限定されるものではなく、本発明の要旨を変更しない範囲において様々な蛍光体を用いることが可能である。例えば、シアン色蛍光体及び赤色蛍光体の組み合わせ以外で、互いに補色の関係にある放射光が得られるような2種類の蛍光体を選定してもよい。この場合の具体例としては、例えば、図6の色度図中に色度点Pgで示される色度を有した緑色光を放射する緑色蛍光体を第1蛍光体23に用いると共に、図6の色度図中に色度点Pmで示される色度を有したマゼンタ色光赤紫色光を放射するマゼンタ色蛍光体を第2蛍光体25に用いてもよい。或いは、図6の色度図中に色度点Pyで示される色度を有した黄色光を放射する黄色蛍光体を第1蛍光体23に用いると共に、図6の色度図中に色度点Pbで示される色度を有した青色光を放射する青色蛍光体を第2蛍光体25に用いてもよい。更に、第1蛍光体23及び第2蛍光体25の放射光の色は、上述のような色度点Pwx=0.33,y=0.33で示されるEEWを間に挟んで互いに厳密に対向する関係になくてもよい。即ち、本発明において互いに補色の関係にあるとは、CIE1976Lab表色系で、0点を中心としてほぼ点対称の関係にあるものをいう。より具体的には、CIE1976Lab表色系で表したab座標平面において、0点a=0、b=0と色点Cとを結ぶ線分OCの、a軸からの角度θaで色相を表した場合、2つの発光色の色点のそれぞれの角度θaの差が120°以上、240°以下であることが好ましい。また、第1蛍光体23及び第2蛍光体25の放射光の色は、互いに補色の関係になくてもよい。即ち、上述したように、図6の色度図において、いずれも白色光領域の外側に放射光の色度が位置すると共に、一方の放射光の色度と他方の放射光の色度とが黒体輻射軌跡BBLに対して互いに反対側に位置するような2種の蛍光体を第1蛍光体23及び第2蛍光体25として選定すればよい。この場合、上記色度点Pwで示されるEEWに代えて、その近傍に基準となる色度点を定めるようにしてもよい。このとき、CIE1931XYZ表色系色度図において、Xが0.32以上0.34以下、Yが0.32以上、0.34以下であるのが好ましい。なお、このような色度点の白色光は昼光色となる。また、第1蛍光体23及び第2蛍光体25の少なくとも一方に用いる蛍光体を単一種類の蛍光体とせず、複数種類の蛍光体を混合して用いてもよい。なお、例えば赤色蛍光体や青色蛍光体などのように、蛍光体によっては、同じ呼称の蛍光体でも成分によって発光ピーク波長にばらつきがあり、発光ピーク波長に応じて第1蛍光体23として使用可能な場合と、第2蛍光体25として使用可能な場合とがある。以下には、第1蛍光体23及び第2蛍光体25のいずれかとして用いることが可能な各種蛍光体の具体例を示す。シアン色蛍光体シアン色蛍光体としては、Ba,Ca,Mg10PO46Cl2:Eu2ピーク波長483nmなどのハロ燐酸塩系蛍光体、2SrO0.84P2O50.16B2O3:Eu2ピーク波長480nmなどの燐酸塩系蛍光体、Sr2Si3O82SrCl2:Eu2ピーク波長490nmなどのケイ酸塩系蛍光体、BaAl8O13:Eu2ピーク波長480nm、BaMg2Al16O27:Eu2,Mn2ピーク波長450nm,515nm、SrMgAl10O17:Eu2ピーク波長480nm程度、Sr4Al14O25:Eu2ピーク波長480nm程度などのアルミン酸塩系蛍光体、BaSi2N2O2:Eu2ピーク波長480nm程度などの酸窒化物系蛍光体などがある。なお、単一種類のシアン色蛍光体に代えて、複数種類のシアン色蛍光体を混合して用いてもよいし、青色蛍光体と緑色蛍光体とを適宜混合して放射光がシアン色となるようにしてもよい。赤色蛍光体赤色蛍光体の発光ピーク波長は、通常は570nm以上、好ましくは580nm以上、より好ましくは585nm以上で、通常は780nm以下、好ましくは700nm以下、より好ましくは680nm以下の波長範囲にあるものが好適である。中でも、赤色蛍光体として例えば、Ca,Sr,Ba2Si5N,O8:Eu、Ca,Sr,BaSiN,O2:Eu、Ca,Sr,BaAlSiN,O3:Eu、Sr,Ba3SiO5:Eu、Ca,SrS:Eu、La,Y2O2S:Eu、Euジベンゾイルメタン31,10-フェナントロリン錯体などのβ-ジケトン系Eu錯体、カルボン酸系Eu錯体、K2SiF6:Mnが好ましく、Ca,Sr,Ba2Si5N,O8:Eu、Sr,CaAlSiN,O3:Eu、La,Y2O2S:Eu、K2SiF6:Mnがより好ましい。橙色蛍光体赤色蛍光体のうち、発光ピーク波長が580nm以上、好ましくは590nm以上で、620nm以下、好ましくは610nm以下の範囲にあるものは、橙色蛍光体として好適に用いることができる。このような橙色蛍光体としては、Sr,Ba3SiO5:Eu、Sr,Ba2SiO4:Eu、Ca,Sr,Ba2Si5N,O8:Eu、Ca,Sr,BaAlSiN,O3:Ceなどがある。緑色蛍光体緑色蛍光体の発光ピーク波長は、通常は500nm以上、好ましくは510nm以上、より好ましくは515nm以上で、通常は550nm未満、好ましくは542nm以下、より好ましくは535nm以下の波長範囲にあるものが好適である。中でも、緑色蛍光体として例えば、Y3Al,Ga5O12:Ce、CaSc2O4:Ce、Ca3Sc,Mg2Si3O12:Ce、Sr,Ba2SiO4:Eu、Si,Al6O,N8:Euβ-サイアロン、Ba,Sr3Si6O12:N2:Eu、SrGa2S4:Eu、BaMgAl10O17:Eu,Mnが好ましい。マゼンタ色蛍光体マゼンタ色光を放射する蛍光体を得るには、赤色蛍光体と青色蛍光体とを適宜混合して放射光がマゼンタ色となるようにすればよい。このような放射光がマゼンタ色となる蛍光体の具体的な組み合わせとして、例えば、赤色蛍光体としてCaAlSiN3:Euを用い、青色蛍光体としてCa,Sr,BaMgAl10O17:Euを用いる組み合わせが好ましい。黄色蛍光体黄色蛍光体の発光ピーク波長は、通常は530nm以上、好ましくは540nm以上、より好ましくは550nm以上で、通常は620nm以下、好ましくは600nm以下、より好ましくは580nm以下の波長範囲にあるものが好適である。中でも、黄色蛍光体として例えば、Y3Al5O12:Ce、Y,Gd3Al5O12:Ce、Sr,Ca,Ba,Mg2SiO4:Eu、Ca,SrSi2N2O2:Eu、α-サイアロン、La3Si6N11:Ceが好ましい。青色蛍光体青色蛍光体の発光ピーク波長は、通常は420nm以上、好ましくは430nm以上、より好ましくは440nm以上で、通常は500nm未満、好ましくは490nm以下、より好ましくは480nm以下、更に好ましくは470nm以下、特に好ましくは460nm以下の波長範囲にあるものが好適である。中でも、青色蛍光体として例えば、Ca,Sr,BaMgAl10O17:Eu、Sr,Ca,Ba,Mg10PO46Cl,F2:Eu、Ba,Ca,Mg,Sr2SiO4:Eu、Ba,Ca,Sr3MgSi2O8:Euが好ましく、Ba,SrMgAl10O17:Eu、Ca,Sr,Ba10PO46Cl,F2:Eu、Ba3MgSi2O8:Euがより好ましく、Sr10PO46Cl2:Eu、BaMgAl10O17:Euが特に好ましい。充填材第1蛍光体23を分散保持する第1充填材24や第2蛍光体25を分散保持する第2充填材26は、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、光硬化性樹脂などが用いられるが、第1半導体発光素子11や第2半導体発光素子12から発せられる近紫外光に対して十分な透明性と耐久性とを有した材料を用いるのが好ましい。具体的には、例えば、ポリメタアクリル酸メチルなどのメタアクリル樹脂、ポリスチレンやスチレン-アクリロニトリル共重合体などのスチレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、ブチラール樹脂、ポリビニルアルコール、エチルセルロースやセルロースアセテートやセルロースアセテートブチレートなどのセルロース系樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、シリコーン樹脂などがあげられる。また、無機系材料、例えば、金属アルコキシド、セラミック前駆体ポリマーもしくは金属アルコキシドを含有する溶液をゾル-ゲル法により加水分解重合してなる溶液またはこれらの組み合わせを固化した無機系材料、例えばシロキサン結合を有する無機系材料やガラスを用いることができる。<LED発光装置の電気回路構成>図7は、本実施形態におけるLED発光装置1の電気回路構成の概略を示す電気回路図である。前述したように、LED発光装置1は、発光モジュール2、及びこの発光モジュール2と組み合わせて用いられる駆動ユニット3によって構成されている。駆動ユニット3は、発光モジュール2の第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12に供給する駆動電流を調整するために設けられており、駆動電源31から発光モジュール2に供給する駆動電流を調整するための駆動回路と、この駆動回路の作動を制御する駆動制御部駆動制御手段32とによって構成される。また、本実施形態では、電子機器の作動状態を定める物理量を設定するための操作部材40のために設けられたインジケータ50の光源としてLED発光装置1を用いている。即ち、操作部材40によって設定された物理量の大きさに対応し、LED発光装置1を光源としてインジケータ50により表示を行う。電子機器の具体例としては、空調装置、ファン装置、家庭用調理器具などがあり、例えば空調装置の場合には、温度設定を行うための操作ダイヤルや風量調整のための操作ダイヤルが操作部材40に相当する。また、ファン装置の場合には、風量調整用や速度調整用の操作ダイヤルなどが操作部材40に相当する。更に、家庭用調理器具の場合には、火力調整用や温度設定用の操作ダイヤルなどが操作部材40に相当する。なお、インジケータ50を適用可能な電子機器及びその操作部材は、これらに限定されるものではなく、様々な電子機器において、その作動状態を定める物理量を設定するための操作部材にインジケータ50を適用することが可能である。発光モジュールの電気回路構成前述したように、発光モジュール2では、配線基板10に第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12が4個ずつ実装されることにより電気回路が構成される。図7では、配線基板10における第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12の実際の配置に対応して、発光モジュール2の電気回路構成が示されている。図7に示すように、配線基板10に形成された配線パターン17の第1半導体発光素子実装部17bと、同じく配線基板10に形成された配線パターン18の第1半導体発光素子実装部18bとの間には、4個の第1半導体発光素子11が、それぞれアノードを第1半導体発光素子実装部17b側として互いに並列に接続されている。また、配線パターン17の第2半導体発光素子実装部17cと、配線パターン18の第2半導体発光素子実装部18cとの間には、4個の第2半導体発光素子12が、それぞれアノードを第2半導体発光素子実装部18c側として互いに並列に接続されている。更に、配線パターン17の一端及び配線パターン18の一端には、それぞれ外部接続用の接続端子17a及び接続端子18aが設けられている。駆動ユニットの電気回路構成図7に示すように、駆動ユニット3は、4つのトランジスタQ1、Q2、Q3及びQ4によって構成されるフルブリッジタイプの駆動回路を有する。そして、トランジスタQ1及びQ2のコレクタが駆動電源31の正極に接続されると共に、トランジスタQ3及びQ4のエミッタが駆動電源31の負極に接続されている。一方、駆動回路の一方の出力側となるトランジスタQ1のエミッタとトランジスタQ3のコレクタとの接続部が、電流調整用の抵抗Rsを介し、発光モジュール2の配線基板10に設けられた接続端子17aに接続されている。また、駆動回路の他方の出力側となるトランジスタQ2のエミッタとトランジスタQ4のコレクタとの接続部が、発光モジュール2の配線基板10に設けられた接続端子18aに接続されている。なお、抵抗Rsは第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12のそれぞれに流れる駆動電流を適正な大きさ例えば、半導体発光素子1個あたり60mAに調整するために設けられている。4つのトランジスタQ1~Q4は、いずれもそれぞれのベース信号に応じてオン状態とオフ状態とに切り換え可能であって、それぞれのベースは、このような切り換えを制御するための駆動制御部32に接続されている。駆動制御部32は、トランジスタQ2及びQ3を共にオフ状態としている間にトランジスタQ1及びQ4を同期してオン状態とする一方、トランジスタQ1及びQ4を共にオフ状態としている間にトランジスタQ2及びQ3を同期してオン状態とするようにそれぞれのベース信号を出力する。そして、トランジスタQ1及びQ4が共にオン状態になったときには、駆動電源31の正極がトランジスタQ1及び抵抗Rsを介して接続端子17aに接続されると共に、駆動電源31の負極がトランジスタQ4を介して接続端子18aに接続される。従って、この場合には第1半導体発光素子11にのみ順方向電流が流れ、第1半導体発光素子11のみが近紫外光を発する。第1半導体発光素子11から発せられた近紫外光は、第1半導体発光素子11と同じくリフレクタ13内の第1領域15に配置された第1蛍光部材21に分散保持されている第1蛍光体23によって波長変換され、シアン色光が第1蛍光部材21から放射される。一方、トランジスタQ2及びQ3が共にオン状態になったときには、駆動電源31の正極がトランジスタQ2を介して接続端子18aに接続されると共に、駆動電源31の負極がトランジスタQ3及び抵抗Rsを介して接続端子17aに接続される。従って、この場合は第2半導体発光素子12にのみ順方向電流が流れ、第2半導体発光素子12のみが近紫外光を発する。第2半導体発光素子12から発せられた近紫外光は、第2半導体発光素子12と同じくリフレクタ13内の第2領域16に配置された第2蛍光部材22に分散保持されている第2蛍光体25によって波長変換され、赤色光が第2蛍光部材22から放射される。このように駆動ユニット3は、第1半導体発光素子11に供給する第1駆動電流と、第2半導体発光素子12に供給する第2駆動電流とを独立して制御できるように構成されている。そして、トランジスタQ1及びQ4のオン状態とトランジスタQ2及びQ3のオン状態とを交互に切り換えることにより、第1蛍光部材21からのシアン色光と第2蛍光部材22からの赤色光との合成光が発光モジュール2、即ちLED発光装置1から放射される。また、第1半導体発光素子11に発光可能な大きさの第1駆動電流を供給する一方で第2半導体発光素子12に対しては発光可能な大きさの第2駆動電流の供給を中止すれば、シアン色光が発光モジュール2から放射され、第2半導体発光素子12に発光可能な大きさの第2駆動電流を供給する一方で第1半導体発光素子11に対しては発光可能な大きさの第1駆動電流の供給を中止すれば、赤色光がLED発光装置1から放射される。図8は、上述したような各トランジスタQ1~Q4の作動状態、及び各半導体発光素子の駆動電流の一例を示すタイムチャートである。なお、図8では抵抗Rsに流れる電流を4個の第1半導体発光素子11に流れる電流及び4個の第2半導体発光素子12に流れる電流として示しているので、これら第1半導体発光素子11に流れるトータルの電流I1は正の値で示され、第2半導体発光素子12に流れるトータルの電流I2は、-I2として負の値で示されている。図8に示すように、トランジスタQ1及びQ4が共にオン状態となると4個の第1半導体発光素子11にトータルの電流I1が流れ、第1半導体発光素子11が近紫外光を発する。一方、トランジスタQ2及びQ3が共にオン状態となると4個の第2半導体発光素子12にトータルの電流I2が流れ、第2半導体発光素子12が近紫外光を発する。このようなオン状態の切り換えは、それぞれの半導体発光素子の発光の切り換えに伴うLED発光装置1からの放射光のちらつきが気にならない程度の周期t0例えば20msで行われ、図8に示す例では、トランジスタQ1及びQ4のオン期間t1の方が、トランジスタQ2及びQ3のオン期間t2より長く設定されている例えば、t1=14ms及びt2=6ms。このように、トランジスタQ1及びQ4のオン状態と、トランジスタQ2及びQ3のオン状態とを交互に切り換えた場合、第1半導体発光素子11の1個あたりの第1駆動電流Id1及び第2半導体発光素子12の1個あたりの第2駆動電流Id2は、下記式3及び4で表される。Id1=t1/t0I1/43Id2=t2/t0I2/44従って、トランジスタQ1及びQ4のオン期間t1とトランジスタQ2及びQ3のオン期間t2との比率の変化に応じて、第1駆動電流Id1と第2駆動電流Id2との比率が変化することになる。即ち、これらのオン期間t1及びt2の比率を変化させることにより、LED発光装置1からの放射光の色度点は、図6の色度図において、第1蛍光部材21から放射されるシアン色光の色度点Pcと、第2蛍光部材22から放射される赤色光の色度点Prとを結ぶ直線上を、これら色度点Pc及びPrの間で移動することになる。このように、駆動制御部3における簡単な駆動回路の構成で、LED発光装置1からの放射光の色度を変化させることができる。具体的には、オン期間t1を拡大するのに伴ってオン期間t2を減縮させ、第2半導体発光素子12が発光しなくなる電流値として予め設定された第2下限電流値まで第2駆動電流Id2が低下した状態になると例えば、t2/t0が0.1程度、第1半導体発光素子11には第1上限電流値の第1駆動電流Id1が供給され、LED発光装置1からはシアン色光が放射される。一方、この逆に、オン期間t2を拡大するのに伴ってオン期間t1を減縮させ、第1半導体発光素子11が発光しなくなる電流値として予め設定された第1下限電流値まで第1駆動電流Id1が低下した状態になると例えば、t1/t0が0.1程度、第2半導体発光素子12には第2上限電流値の第2駆動電流Id2が供給され、LED発光装置1からは赤色光が放射される。そして、オン期間t1及びオン期間t2の調整によって、第1駆動電流Id1及び第2駆動電流Id2がそれぞれ第1及び第2下限電流値より大きく、第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12がそれぞれ発光する場合、LED発光装置1からはシアン色光と赤色光とを合成した光が放射される。前述したように、色度点Pcと色度点Prとは、図6の色度図において白色光領域内にある色度点Pwx=0.33,y=0.33で示されるEEWを間に挟んで互いに対向する関係にあるので、色度点Pcと色度点Prとを結ぶ線は、白色光領域を通過すると共に、色度点Pwまたはその近傍を通過する。従って、第1駆動電流Id1と第2駆動電流Id2との比率を変化させることにより、LED発光装置1からの放射光の色を、色度点Pcに対応するシアン色から色度点Prに対応する赤色へと変化させた場合、或いは色度点Prに対応する赤色から色度点Pcに対応するシアン色へと変化させた場合、その途中の過程で、白色光領域内に色度点を有するような白色光がLED発光装置1から放射されることになる。なお、このように放射光の色度を変化させた場合に、その途中の過程で放射される白色光は昼光色であるのが好ましい。具体的には、前述したようにして第1蛍光体23及び第2蛍光体25を選定することにより、CIE1931XYZ表色系において、Xが0.32以上で0.34以下、Yが0.32以上で0.34以下の色度点を通過するような白色光が放射されるようにするのが好ましい。<インジケータの構成と動作>上述のように、駆動ユニット3におけるトランジスタQ1及びQ4のオン期間t1とトランジスタQ2及びQ3のオン期間t2との比率を変えることにより、LED発光装置1の放射光の色度を変更することができるので、LED発光装置1をインジケータ50の表示用光源として用い、放射光の色度の変化により、操作部材40によって設定される物理量の大きさに応じた表示を行う。このような表示を行うため、インジケータ50には駆動制御部32の作動を制御するための表示制御部表示制御手段51が設けられている。電子機器の作動状態を定める物理量を設定するための操作部材40は、例えばダイヤルタイプ或いはスライドタイプの部材であって、その回動位置或いはスライド位置以下、単に操作部材40の位置というを変更することにより、設定される物理量の大きさが変化するようになっている。即ち、操作部材40が下限位置にあるときには、これに対応して設定される物理量も下限値となり、操作部材40が上限位置にあるときには、これに対応して設定される物理量も上限値となる。そして、操作部材40の位置が下限位置から上限位置へと近付くにつれ、これに対応して設定される物理量も下限値から上限値へと近付くようになっている。従って、操作部材40の位置は、操作部材40によって設定される物理量に対応しており、設定された物理量の大きさを示すものとして操作部材40の位置に対応した信号が表示制御部51に送られるようになっている。表示制御部51は、操作部材40の位置と、上述したトランジスタQ1~Q4のオンオフ制御における周期t0に対するトランジスタQ1及びQ4のオン期間t1の比率であるt1/t0との関係が予め定められた制御マップを記憶している。そして、表示制御部51は、操作部材40からその位置に対応した信号を受け取ると、この制御マップを用いて操作部材40の位置に対応する比率t1/t0を求める。比率t1/t0が定まれば、予め定められた周期t0に基づき、トランジスタQ1及びQ4のオン期間t1と、トランジスタQ2及びQ3のオン期間t2とが定まる。そこで、このようにして定まるオン期間t1及びt2でトランジスタQ1~Q4のオンオフ制御を行うよう、表示制御部51が駆動制御部32に指示する。駆動制御部32は、表示制御部51から指示されたオン期間t1に基づきトランジスタQ1及びQ4をオンオフ制御すると共に、オン期間t2に基づきトランジスタQ2及びQ3をオンオフ制御する。この結果、前述したように、トランジスタQ1及びQ4がオン状態となることによって第1蛍光部材21から放射されたシアン色光と、トランジスタQ2及びQ3がオン状態となることによって第2蛍光部材22から放射された赤色光とが合成されてLED発光装置1から放射され、インジケータ50の表示用の照明光として使用される。ここで、表示制御部51が記憶している制御マップについて具体的に説明する。上述したように、この制御マップには、操作部材40の位置と周期t0に対するオン期間t1の比率t1/t0との関係が定められている。図9は、このような操作部材40の位置と比率t1/t0との関係を例示するグラフである。本実施形態では、両者の関係が図9に実線で示す直線L1によって定められている。即ち、操作部材40は、予め定められた下限位置から上限位置までの間で位置を変更可能であって、図9に示すように、操作部材40が下限位置にあるときには比率t1/t0が第1上限電流値に対応したrmaxとなる一方、操作部材40が上限位置にあるときには比率t1/t0が0第1下限電流値に対応したrminとなる。そして、操作部材40の位置が下限位置から上限位置へと近付くにつれて、比率t1/t0が直線L1に沿って直線的に減少するようになっている。比率t1/t0がrmaxのときには、上述したように、第1半導体発光素子11には第1上限電流値の第1駆動電流が供給され、第2半導体発光素子12には第2下限電流値の第2駆動電流が供給されるので、第1蛍光部材21からのシアン色光のみがインジケータ50の表示に用いられる。一方、t1/t0がrminのときは、上述したように、第1半導体発光素子11には第1下限電流値の第1駆動電流が供給され、第2半導体発光素子12には第2上限電流値の第2駆動電流が供給されるので、第2蛍光部材22からの赤色光のみがインジケータ50の表示に用いられる。また、操作部材40が下限位置と上限位置との間にある場合、第1蛍光部材21から放射されたシアン色光と第2蛍光部材22から放射された赤色光との合成光がインジケータ50の表示用の照明光として使用される。このとき、図9に示すように、操作部材40の位置が下限位置に近付くほど、比率t1/t0がrmaxに近付くので、LED発光装置1によるインジケータ50の表示色は、シアン色成分が増大すると共に赤色成分が減少し、次第にシアン色に近付いていく。一方、操作部材40の位置が上限位置に近付くほど、比率t1/t0がrminに近付くので、LED発光装置1によるインジケータ50の表示色は、赤色成分が増大すると共にシアン色成分が減少し、次第に赤色に近付いていく。本実施形態では、比率t1/t0が図9に示すraからrbまでの範囲にあるときに、図6の色度図におけるLED発光装置1の放射光の色度点が、図6の色度図に定めた白色光領域内にあるようになっている。上述のようにして、LED発光装置1によるインジケータ50の表示色は、操作部材40の位置に応じて変化するが、本実施形態では、操作部材40の位置と比率t1/t0とが図9の直線L1で示される関係にあることによって、操作部材40の位置がその変動範囲における中間的な領域となる位置P1aから位置P1bまでの領域W1にあるときに、図6の色度図におけるLED発光装置1の放射光の色度点の位置が、同図に定めた白色光領域内となる。従って、例えば操作部材40の位置を下限位置から上限位置まで変化させたとすると、LED発光装置1によるインジケータ50の表示色は、操作部材40の下限位置に対応したシアン色から、位置P1aへの接近に対応して徐々にシアン色成分が減少すると共に赤色成分の増大する合成色へと変化し、操作部材40が位置P1aから位置P1bまでの領域にあるときには白色となる。そして、この後に操作部材40の位置が位置P1bから上限位置に近付くにつれて、更にシアン色成分が減少すると共に赤色成分の増大した合成色へと変化し、操作部材40の位置が上限位置となったときには赤色となる。このように本実施形態においては、操作部材40が下限位置にある場合と上限位置にある場合とでは、LED発光装置1によるインジケータ50の表示色が互いに補色の関係となるので、操作部材40が下限位置と上限位置とのいずれにあるのかを良好に識別することができる。操作部材40の位置は、操作部材40によって設定される物理量の大きさに対応しており、操作部材40が下限位置にあるときには、これに対応して設定される物理量も下限値となり、操作部材40が上限位置にあるときには、これに対応して設定される物理量も上限値となるので、操作部材40によって設定される物理量が上限値及び下限値のどちら側にあるのかを良好に識別することができる。しかも、操作部材40の位置の変動範囲における中間的な領域においては、LED発光装置1によるインジケータ50の表示色が、下限位置に対応したシアン色及び上限位置に対応した赤色の双方に対し識別性の高い白色となるので、操作部材40の位置の変動範囲の全域にわたってメリハリのある表示色の変化を伴ったインジケータ50の表示を実現することができる。更に、上述のように、操作部材40の位置の変動範囲における中間的な領域では、LED発光装置1によるインジケータ50の表示色が白色となるので、操作部材40によって設定される物理量の大きさが、操作部材40によって設定可能な物理量の範囲の中間的な領域にあることも良好に識別することができる。特に、本実施形態の場合、このときにインジケータ50から放射される白色光の色度は、CIE1931XYZ表色系において、Xが0.32以上で0.34以下、Yが0.32以上で0.34以下となる色度点を通過する。このような色度点の白色光は昼光色となるので、識別性がより良好となる。なお、本実施形態では、互いに補色の関係にあるシアン色光と赤色光とをそれぞれ放射する第1蛍光体23及び第2蛍光体25を採用したが、シアン色光と赤色光との組み合わせ以外に、前述したように互いに補色関係にある2種の放射光が得られる2種の蛍光体を第1蛍光体23及び第2蛍光体25として採用しても、上述したような効果を同様に得ることができる。また、第1蛍光体23及び第2蛍光体25の放射光の色は、互いに補色の関係になくてもよい。即ち、第1蛍光体23及び第2蛍光体25には、前述したように、図6の色度図において、いずれも白色光領域の外側に放射光の色度が位置すると共に、一方の放射光の色度と他方の放射光の色度とが黒体輻射軌跡BBLに対して互いに反対側に位置するような2種の蛍光体を採用すればよい。その具体的な選定方法は前述したとおりである。この場合、白色光領域はCIE1976Luv表色系色度図において黒体輻射軌跡からの偏差duvの絶対値が0.02以下の領域に定められているので、このようにして採用する2種の蛍光体からの放射光の色差は、CIE1976Luv表色系色度図において0.04より大きくなる。従って、第1半導体発光素子11及び第2半導体発光素子12の駆動電流を制御することより、上述のようにして第1蛍光部材21及び第2蛍光部材22のそれぞれの放射光を合成して得られる合成光の色度は、CIE1976Luv表色系色度図において0.04より大きい色差となる色度変動範囲で変化する。このため、この場合にも、操作部材40の位置に対応して、第1蛍光部材21の放射光のみをLED発光装置1から放射する場合と、第2蛍光部材22の放射光のみをLED発光装置1から放射する場合とで良好な識別性を確保することができる。しかも、上述のようにして採用する2種の蛍光体は、図6の色度図において、一方の放射光の色度と他方の放射光の色度とが黒体輻射軌跡BBLに対して互いに反対側に位置するような関係にあるので、本実施形態と同様に、第1蛍光部材21及び第2蛍光部材22のそれぞれの放射光を合成して得られる合成光の色度変動範囲の中間的な領域では、白色光領域内に色度点を有するような白色光が合成光として得られる。従って、この場合のLED発光装置1においても、操作部材40の位置の変動範囲の全域にわたってメリハリのある表示色の変化を伴ったインジケータ50の表示を実現することができると共に、操作部材40によって設定される物理量の大きさが、操作部材40によって設定可能な物理量の範囲の中間的な領域にあることも良好に識別することができる。LED発光装置1によるインジケータ50の表示色が白色となるような操作部材40の位置範囲は、操作部材40によって設定する物理量の種類や特性などのほか、操作部材40が設けられる電子機器の種類、特性、使用目的など、様々な要素に応じて適宜調整することが可能である。例えば、本実施形態に比べて下限位置寄りの位置範囲でLED発光装置1によるインジケータ50の表示色を白色としたい場合には、操作部材40の位置と比率t1/t0とが、例えば図9に一点鎖線で示す曲線L2に沿って変化するような関係に設定すればよい。この場合には、図9に示すように、操作部材40の位置が位置P2aから位置P2bまでの領域W2にあるときに、インジケータ50の表示色が白色光となり、上述した本実施形態の領域W1よりも下限位置側に近付く。一方、本実施形態に比べて上限位置寄りの位置範囲でLED発光装置1によるインジケータ50の表示色を白色としたい場合には、操作部材40の位置と比率t1/t0とを、例えば図9に二点鎖線で示す曲線L3に沿って変化するような関係に設定すればよい。この場合には、図9に示すように、操作部材40の位置が位置P3aから位置P3bまでの領域W3にあるときに、インジケータ50の表示色が白色光となり、上述した本実施形態の領域W1よりも上限位置側に近付く。制御マップにおける、操作部材40の位置と比率t1/t0との関係は、上述したようなもののみに限定される訳ではなく、必要に応じて最適な関係を定めることが可能であって、操作部材40の位置の変化に応じて比率t1/t0が変化するように定められていればよい。また、上記実施形態では、操作部材40の位置が下限位置から上限位置へと近付くにつれて比率t1/t0が減少するような関係を持って制御マップを設定したが、使用する蛍光体の放射色や、対象となる物理量に応じて逆の関係としてもよい。更に、比率t1/t0に代えて比率t2/t0を定めてもよいし、期間t1及び期間t2の少なくとも一方を操作部材40の位置に応じて直接的に定めるようにしてもよい。<インジケータへの適用例>本発明のLED発光装置は、インジケータの表示用光源として様々な形態で適用可能であるが、いくつかの適用例について以下に説明する。適用例1図10は、例えば車両などに用いられる空調装置電子機器100の温度設定ダイヤル操作部材140のインジケータ150に、本発明のLED発光装置1を適用した適用例1を示す概略構成図である。温度設定ダイヤル140は、表示LOWによって示される下限位置から、表示HIGHによって示される上限位置までの範囲で回動可能となっている。温度設定ダイヤル140の頂面には環状に形成されたインジケータ150が設けられており、このインジケータ150の照明に本発明のLED発光装置1の放射光が用いられている。即ち、温度設定ダイヤル140が上述した実施形態における操作部材40に相当し、インジケータ150がインジケータ50に相当する。従って、本適用例においては、温度設定ダイヤル140を用いて設定される物理量が、空調装置100の設定温度となる。そして、温度設定ダイヤル140が下限位置にあるときには、予め定められた設定温度範囲の下限温度が設定温度となる一方、温度設定ダイヤル140が上限位置にあるときには、設定温度範囲の上限温度が設定温度となる。温度設定ダイヤル140の位置の変化に応じたLED発光装置1によるインジケータ150の表示色の変化は、上述した実施形態と同様にして行われる。従って、温度設定ダイヤル140が表示LOWによって示される下限位置にある場合には、LED発光装置1によるインジケータ150の表示色がシアン色となる。このときに設定される空調装置100の設定温度は、予め定められた設定温度範囲の下限温度となるので、感覚的に設定温度と良好に適合した表示色で表示が行われる。一方、温度設定ダイヤル140が表示HIGHによって示される上限位置にある場合には、LED発光装置1によるインジケータ150の表示色が赤色となる。このときに設定される空調装置100の設定温度は、予め定められた設定温度範囲の上限温度となるので、この場合にも感覚的に設定温度と良好に適合した表示色で表示が行われる。また、例えば温度設定ダイヤル140を下限位置から上限位置まで変化させると、LED発光装置1によるインジケータ150の表示色は、下限位置に対応したシアン色から、徐々にシアン色成分が減少すると共に赤色成分の増大する合成色へと変化し、やがて白色となる。そして、更に温度設定ダイヤル140を上限位置に近付けていくと、白色から更にシアン色成分が減少すると共に赤色成分の増大した合成色へと変化し、温度設定ダイヤル140の位置が上限位置となったときには赤色となる。従って、温度設定ダイヤル140で設定可能な温度設定範囲の中間的な領域の温度が設定されている場合には、インジケータ150の表示色が白色となり、温度設定ダイヤル140による設定温度が中間的な温度であることを良好に識別することができる。なお、前述したように、LED発光装置1によるインジケータ150の表示色が白色となるような温度設定ダイヤル140の位置範囲を調整することが可能であるので、温度設定ダイヤル140によって設定可能な温度範囲に応じて、インジケータ150の表示色が白色となる温度設定ダイヤル140の位置範囲が、使用者にとって適切な位置となるように調整することが可能である。本適用例では、LED発光装置1を温度設定ダイヤル140のインジケータ150に適用したが、空調装置100の風量調整ダイヤルや、風向調整ダイヤルなどのインジケータに適用してもよい。また、インジケータ150の形状や配設位置は、本適用例で採用したものに限定されるものではなく、必要に応じて様々に変更可能である。適用例2これまでに述べた実施形態及び適用例1では、表示制御部51が操作部材40や温度設定ダイヤル140の位置に応じて駆動制御部32を制御するようにしたが、操作部材40や温度設定ダイヤル140などにより人為的に設定される物理量に代えて、周囲の状況などに応じて様々に変化する物理量の大きさに応じてインジケータの表示色を変化させるようにしてもよい。この場合には、操作部材40や温度設定ダイヤル140に代えて、対象となる物理量を検出するためのセンサ図示省略が用いられる。このようなインジケータへの適用例を適用例2として以下に説明する。図11は、車両用タコメータ装置200のインジケータ250に、本発明のLED発光装置1を適用した例を示す概略構成図である。タコメータ装置200は、回転数目盛りが設けられた文字盤201と、エンジン回転数運転状態量を指し示す指針202とを備える。更にタコメータ装置200には、文字盤201の周囲を取り囲むように、環状のインジケータ250が設けられており、このインジケータ250の照明に本発明のLED発光装置1の放射光が用いられている。即ち、本変形例においては、エンジン回転数を検出する回転数センサ図示省略の検出信号が、操作部材40などの位置に対応した信号に代えて表示制御部51に入力される。従って、回転数センサによって検出されたエンジン回転数が対象となる物理量であり、インジケータ250が上述した実施形態におけるインジケータ50に相当する。そして、エンジン回転数として予め想定される変動範囲の下限値は0rpmとなり、上限値はエンジンや車両の仕様などによって定まる上限回転数となる。本適用例においては、操作部材40や温度設定ダイヤル140の位置に代えて、エンジン回転数を用い、上述した実施形態と同様にして、エンジン回転数の変化に応じたLED発光装置1によるインジケータ250の表示色の変化が行われる。従って、エンジン回転数が下限値の0rpmの場合、即ちエンジンが停止している場合には、LED発光装置1によるインジケータ250の表示色がシアン色となる。従って、感覚的に停止中のエンジンと良好に適合した表示色で表示が行われる。一方、エンジン回転数が上限回転数まで上昇した場合には、LED発光装置1によるインジケータ250の表示色が赤色となる。従って、この場合にも、感覚的に設定温度と良好に適合した表示色で表示が行われる。また、例えばエンジンを始動し、エンジン回転数が徐々に上昇したとするとLED発光装置1によるインジケータ250の表示色は、エンジン停止時のシアン色から、徐々にシアン色成分が減少すると共に赤色成分の増大する合成色へと変化し、やがて白色となる。そして、更にエンジン回転数が上昇していくと、白色から更にシアン色成分が減少すると共に赤色成分の増大した合成色へと変化し、エンジン回転数が上限回転数に達すると、インジケータ250の表示色は赤色となる。従って、予め想定されるエンジン回転数の変動範囲の中間的な領域のエンジン回転数である場合には、インジケータ250の表示色が白色となり、エンジン回転数が中間的な回転数であることを良好に識別することができる。なお、前述したように、LED発光装置1によるインジケータ250の表示色が白色となるようなエンジン回転数の範囲を調整することが可能であるので、予め想定されるエンジン回転数の変動範囲や中間的なエンジン回転数の領域として表示すべきエンジン回転数の範囲に応じて、インジケータ250の表示色が白色となるエンジン回転数の範囲を調整することが可能である。また、エンジンが停止しているときにはインジケータ250による表示を行わず、エンジンが運転中であるときだけインジケータ250による表示を行うようにしてもよい。この場合は、予め想定されるエンジン回転数の変動範囲がアイドル回転数から上限回転数までとなって、エンジン始動後のアイドル回転数が下限回転数となり、エンジンがアイドル運転状態にあるときに、LED発光装置1によるインジケータ250の表示色がシアン色となる。更に、本適用例では、タコメータ装置200の周囲に設けたインジケータ250の表示色を、LED発光装置1の放射色により変更するようにしたが、これに代えて、或いはこれに併せて、タコメータ装置200の指針202にLED発光装置1の放射光を導き、エンジン回転数に応じて指針202の色を変更するようにしてもよい。また、インジケータ250の形状や配置についても、本適用例に限定されるものではなく、必要に応じて様々に変更が可能である。本適用例では、LED発光装置1を車両用のタコメータ装置200のインジケータ250に適用したが、車両用スピードメータなどの各種メータ装置のインジケータに適用してもよいし、本適用例のようなアナログメータのほかに、デジタルメータのインジケータや文字用の光源として本発明のLED発光装置1を適用することも可能である。また、メータ装置以外にも、周囲の状況に応じて変化する物理量の大きさを表示するためのインジケータであれば、同様に適用することが可能であり、車両以外においても同様に適用が可能である。<LEDの変形例>上述した実施形態では、配線基板10に実装されて配列された複数の第1半導体発光素子11と、これら第1半導体発光素子11を覆うようにして設けられた第1蛍光部材21とにより第1LEDを構成し、同じく配線基板10に実装されて配列された複数の第2半導体発光素子12と、これら第2半導体発光素子12を覆うようにして設けられた第2蛍光部材22とにより第2LEDを構成した。しかしながら、第1及び第2LEDは、このような構成に限定されるものではなく、本発明の要旨を変更しない限りにおいて様々な構成のものを用いることが可能である。以下では、その一例について説明する。図12は、このような変形例の1つとして、第1LED301を模式的に示す概略断面である。なお、図12には示されない第2LED302も、後述するように、使用している蛍光部材のみが第1LED301と相違する点を除き、第1LED301と同様に構成される。そこで、以下では第1LED301を中心として本変形例の説明を行うと共に、必要に応じ、第2LED302についても図12に示す第1LED301に準じて説明する。図12に示すように、本変形例においても、配線基板310に第1半導体発光素子311が実装される。但し、本変形例では、配線基板310の基板本体310aに、放熱性に優れた金属製基板を用いている。金属製基板としては、アルミ製基板や銅製基板など、放熱性に優れたものを用いるのが好ましいが、中でも、コスト、軽量性及び放熱性の観点からアルミ製基板が好適である。そして、このような金属製の基板本体310aを用いることから、第1半導体発光素子311が実装される配線基板310の面には、電気絶縁層310bを間に介在させて配線パターン317及び318が形成されている。なお、基板本体310aの材質は、このような金属製基板に限定されるものではなく、前述した実施形態と同様に、電気絶縁性に優れて良好な放熱性を有したアルミナ系セラミックなどの電気的絶縁性を有する材料を用いてもよい。前述した実施形態と同じく、第1半導体発光素子311は405nmのピーク波長を有した近紫外光を発するLEDチップであって、例えば、InGaN半導体が発光層に用いられて近紫外領域の光を発するGaN系LEDチップなどが用いられる。なお、第1半導体発光素子311の種類や発光波長特性はこれに限定されるものではなく、本発明の要旨を変更しない限りにおいて、様々なLEDチップを用いることができる。本変形例において第1半導体発光素子311が発する光のピーク波長は、360nm~420nmの波長範囲内にあるのが好ましく、390nm~415nmの波長範囲内にあるのがより好ましい。第1半導体発光素子311は、駆動電流を供給するための2つの電極のうちの一方例えばp電極を上面に有すると共に、他方例えばn電極を下面に有し、上面の電極が金属ワイヤ311aによって配線パターン317に接続されると共に、下面の電極が共晶ハンダ311bを用いて配線パターン318に直接的に接続されている。なお、配線基板310への第1半導体発光素子311の実装方法は、これに限定されるものではなく、第1半導体発光素子311に設けられる電極の位置などに応じて適切は方法を選択することが可能である。例えば、第1半導体発光素子311を配線基板310の所定位置に接着固定した後、第1半導体発光素子311の上面側に位置する2つの電極を、金属ワイヤによって配線基板310の配線パターン317及び318と接続するダブルワイヤボンディングや、前述した実施形態のように、第1半導体発光素子311の下面側に位置する2つの電極を、金属バンプを介して配線パターン317及び318と接続するフリップチップ実装などを採用することが可能である。こうして配線基板310に実装された第1半導体発光素子311のそれぞれに対し、前述の実施形態と同様の第1蛍光部材第1波長変換部材321が設けられる。第1蛍光部材321は、例えばディスペンサを用い、第1半導体発光素子311を覆うようにして設けられる。第2LED302にも、第1LED301と同様に第2半導体発光素子を覆うようにして第2蛍光部材第2波長変換部材が設けられるが、上述したように、この第2蛍光部材が第1蛍光部材321と相違する。第1蛍光部材321は、前述の実施形態における第1蛍光部材21と同様に構成され、第1半導体発光素子311が発する近紫外光の全部または一部を波長変換して可視光を放射する第1蛍光体323が第1充填材324内に分散保持されている。また、第2蛍光部材も、前述の実施形態における第2蛍光部材22と同様に構成され、第2半導体発光素子が発する近紫外光の全部または一部を波長変換して可視光を放射する第2蛍光体が第2充填材内に分散保持されている。第1蛍光体323及び第2蛍光体の選定は、前述した実施形態における第1蛍光体23及び第2蛍光体25の選定と同様にして行われるので、ここでは選定される蛍光体についての説明を省略する。このようにして構成される第1LED301及び第2LED302を組み合わせてLED発光装置に用いることにより、第1LED301が発する光と、第2LED302が発する光との合成光をLED発光装置の放射光として得ることができる。従って、前述の実施形態のLED発光装置1と同様に、第1LED301に供給する第1駆動電流と、第2LED302に供給する第2駆動電流とを制御することにより、同様の機能及び効果を得ることができる。特に、本変形例の場合には、個々の半導体発光素子にそれぞれ別個の蛍光部材を設けるようにしているので、第1LED301及び第2LED302のレイアウトの自由度が増し、設置スペースの大きさ、形状、位置などに制限がある場合においても、その様な制限に柔軟に対応して高密度に各LEDを配置することが可能である。特に、第1LED301と第2LED302とを混在させて分散配置すれば、第1LED301及び第2LED302のそれぞれから発せられる光の合成を更に良好に行うことができる。このような分散配置の一例を図13に示す。図13の例では、図13の横方向の列で見た場合に、第1LED301と第2LED302とが交互に配列され、隣り合う2つの列では各列の方向に各LEDの半径分ずつ位置がずれているので、第1LED301及び第2LED302を高密度に配置しながら、両者の放射光を良好に合成できるようになっている。なお、第1LED301及び第2LED302の配置は、これに限定されるものではなく、必要に応じて様々に変更可能である。このように、本発明のLED発光装置における第1及び第2LEDは様々なタイプのものを用いることができる。これまでに述べた実施形態及び変形例では、近紫外光を発する半導体発光素子と、この半導体発光素子が発する近紫外光を波長変換して可視光を放射する蛍光部材とを組み合わせて第1及び第2LEDを構成するようにした。このような構成とすることにより、半導体発光素子が発する光そのものを合成してLED発光装置の放射光として用いる場合に比べて、発光スペクトル幅が拡大され、より演色性に優れた放射光をLED発光装置から得ることができる。しかしながら、インジケータとして使用する場合には、室内照明などとして用いる場合に比べれば、演色性が低下した場合の影響は少ない。そこで、半導体発光素子が発する光そのものを合成してLED発光装置の放射光として用いることも可能である。即ち、前述の実施形態で採用したような発光色の組み合わせで、2種の半導体発光素子をそれぞれ第1及び第2LEDとして採用し、これら第1及び第2LEDの駆動電流を前述の実施形態と同様に制御することにより、前述の実施形態と同様にLED発光装置の放射色を変化させるようにしてもよい。この場合には、LED発光装置をよりコンパクト且つ簡素な構造に構成することが可能となる。なお、第1及び第2LEDのいずれか一方には半導体発光素子と蛍光部材とを組み合わせて用い、他方には半導体発光素子のみを用いるようにすることも可能である。図14は、他の変形例の1つとして、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とを示す説明図である。図14には、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とが示されている。図14に示す例では、第1LED301の発光色を示す座標図14におけるP1および原点を結ぶ線分図14において点線で示されている線分と、第2LED302の発光色を示す座標図14におけるP2および原点を結ぶ線分図14において破線で示されている線分とのなす角θが120°以上であって240°以下の角度になっている。そのような構成により、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とが、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、厳密な点対称の関係にない場合であっても、第1LED301の発光色から第2LED302の発光色に変化する過程図14において実線で示す変化の過程で白色光が放射されてメリハリのある発光色の変化を実現することができる。また、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とが、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、厳密な点対称の関係になることに限定されないので、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とを柔軟に決定することができる。なお、第1LED301の発光色を示す座標および原点を結ぶ線分と、第2LED302の発光色を示す座標および原点を結ぶ線分とがなす角θの角度は、好ましくは160°~200°であり、より好ましくは170°~190°であり、最も好ましくは180°である。なお、図14に示すように、第1LED301の発光色を示す座標P1および原点を結ぶ線分と、第2LED302の発光色を示す座標P2および原点を結ぶ線分とのなす角θが120°以上であって240°以下の角度になることが好ましいのであるが、120°未満の角度であってもよいし、240°を超える角度であってもよい。また、図14に示す例では、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、第1LED301の発光色を示す座標P1および原点を結ぶ線分の長さL1と、第2LED302の発光色を示す座標P2および原点を結ぶ線分の長さL2との差が20未満となっている。また、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、第1LED301の発光色を示す座標P1と原点とを結ぶ線分の長さL1、および第2LED302の発光色を示す座標P2と前記原点とを結ぶ線分の長さL2のうち、一方に対する他方の比および他方に対する一方の比が2.0以下となっている。そのような構成により、第1LED301の発光色から第2LED302の発光色に変化する過程における中程で白色光を放射させることができる。なお、第1LED301の発光色を示す座標P1および原点を結ぶ線分の長さL1と、第2LED302の発光色を示す座標P2および原点を結ぶ線分の長さL2との差は、好ましくは10未満であり、より好ましくは5未満である。なお、図14に示すように、第1LED301の発光色を示す座標P1および原点を結ぶ線分の長さL1と、第2LED302の発光色を示す座標P2および原点を結ぶ線分の長さL2との差が20未満であることが好ましいのであるが、20以上であってもよい。また、図14に示すように、第1LED301の発光色を示す座標P1と原点とを結ぶ線分の長さL1、および第2LED302の発光色を示す座標P2と前記原点とを結ぶ線分の長さL2のうち、一方に対する他方の比および他方に対する一方の比が2.0以下となることが好ましいのであるが、2.0を超えていてもよい。図14に示す例では、第1LED301の発光色と第2LED302の発光色とは、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、第1LED301の発光色を示す座標P1と原点とを結ぶ線分の長さL1、および第2LED302の発光色を示す座標P2と原点とを結ぶ線分の長さL2がそれぞれ5以上となっている。そのような構成により、第1LED301の発光色および第2LED302の発光色が白色光とは異なる色の光を発し、第1LED301の発光色から第2LED302の発光色に変化する過程において、LED発光装置1によって発光される光の色の変化をより確実に認識させることができる。なお、第1LED301の発光色を示す座標P1と原点とを結ぶ線分の長さL1、および第2LED302の発光色を示す座標P2と原点とを結ぶ線分の長さL2のそれぞれは、好ましくは5~30であり、より好ましくは10~30であり、さらに好ましくは20~30である。なお、図14に示すように、第1LED301の発光色を示す座標P1と原点とを結ぶ線分の長さL1、および第2LED302の発光色を示す座標P2と原点とを結ぶ線分の長さL2のそれぞれは5~30であることが好ましいのであるが、5未満であってもよいし、30を超えていてもよい。また、図14に示す例では、CIE1976Lab表色系色度図におけるab座標平面上で、第1LED301の発光色を示す座標P1はaの値が-20よりも小さくbの値が20よりも小さい範囲内にあり、第2LED302の発光色を示す座標P2はaの値が20よりも大きくbの値が-20よりも大きい範囲内にあるように構成されている。そのような構成によれば、第1LED301から、一般に、安全、正常、寒い、冷たい等の印象を与えうる色の光が発せられ、第2LED302から、一般に、危険、異常、暖かい、熱い等の印象を与えうる色の光が発せられる。つまり、第1LED301から発せられる光が与えうる印象と、第2LED302から発せられる光が与えうる印象とを対照的にすることができる。従って、当該LED発光装置1から発せられる光を見た人に対して与える印象を対照的な印象に変化させることができる。なお、図14に示すように、第1LED301の発光色を示す座標P1および第2LED302の発光色を示す座標P2は、前述した範囲内にあることが好ましいのであるが、第1LED301の発光色を示す座標P1は、aの値が-20よりも小さくbの値が0よりも小さい範囲内であることがより好ましく、aの値が-30よりも小さくbの値が-20よりも小さい範囲内であることが更に好ましい。また、第2LED302の発光色を示す座標P2は、aの値が20よりも大きくbの値が0よりも大きい範囲内であることがより好ましく、aの値が30よりも大きくbの値が20よりも大きい範囲内であることが更に好ましい。なお、第1LED301の発光色を示す座標P1および第2LED302の発光色を示す座標P2は、前述した好ましい範囲外にあってもよい。そのような構成によれば、第1LED301から発せられる光と第2LED302から発せられる光とによって前述した印象以外にも他の様々な印象を与えることが可能になる。以上で本発明の一実施形態及びその変形例に係るLED発光装置についての説明を終えるが、これまでにも述べたとおり、本発明はこれら実施形態及び変形例に限定されるものではなく、本発明の要旨を変更することのない限り、様々に変更することが可能である。"