内側導体、外側導体、およびそれらの間に配置された第1誘電材料を備える供給線と、前記供給線に電気的に連結され、遠位の放射区域および近位の放射区域を有する放射部と、前記供給線の少なくとも一部分の周囲に配置されたチョークとを具備し、ここで前記チョークが、前記外側導体の少なくとも一部分の周囲に配置され、そこに画定された少なくとも1つの開口部を備える第2誘電材料と、前記外側導体に電気的に連結された前記少なくとも1つの開口部に配置され、組織と接触するように構成された導電部材とを備える、組織にエネルギーを向けるための装置。前記導電部材が、前記近位の放射区域の近位端からおよそ4分の1波長に位置付けられる請求項1に記載の装置。前記導電部材が、リング形状に形成され、前記外側導体の周囲に同心円状に配置される請求項2に記載の装置。前記導電部材が、前記第2誘電材料の外面に対して外側方向に突出する突起部を備える請求項1に記載の装置。前記近位の放射区域が前記内側導体の少なくとも一部分を備え、前記第1誘電材料および前記遠位の放射区域が導電要素を備える請求項1に記載の装置。内側導体と、前記内側導体を同軸に包囲し、近位部分および遠位部分を有する外側導体と、前記内側導体と前記外側導体との間に配置された第1誘電材料と、前記外側導体の前記遠位部の少なくとも一部分の周囲に配置された第2誘電材料と、前記外側導体の前記近位部の周囲に配置され、そこに画定された開口部を備える第3誘電材料と、前記外側導体の前記近位部に電気的に連結された前記開口部に配置され、組織と接触するように構成された誘電部材とを備える、組織にエネルギーを提供するための熱灼プローブ。前記内側導体および前記外側導体により画定された給電ポイントと、前記給電ポイントの遠位のポイントで前記給電ポイントに電気的に連結された放射部とをさらに具備する請求項6に記載の熱灼プローブ。前記給電ポイントが、前記放射部の遠位端からおよそ4分の1波長に位置付けられる請求項7に記載の熱灼プローブ。前記導電部材が、前記給電ポイントからおよそ4分の1波長に位置付けられる請求項7に記載の熱灼プローブ。前記導電部材が、前記近位の放射区域の近位端からおよそ4分の1波長に位置付けられる請求項6に記載の熱灼プローブ。前記導電部材が、前記第3誘電材料の外面に対して外側に突出する突起部を備える請求項6に記載の熱灼プローブ。本開示は、供給線と、供給線に電気的に連結された放射部とを備えた、組織にエネルギーを向けるための装置に関する。放射部は、遠位の放射区域および近位の放射区域を備える。供給線は、内側導体、外側導体、およびそれらの間に配置された第1誘電材料を備える。装置はまた、供給線の少なくとも一部分の周囲に配置されたチョークも備える。チョークは、外側導体の少なくとも一部分の周囲に配置され、画定された1つ以上の開口部を備える第2誘電材料と、外側導体に電気的に連結された1つの開口部または複数に配置され、組織と接触するように構成された導電部材とを備える。本開示はまた、内側導体と、内側導体を同軸に包囲し、近位部分および遠位部分を有する外側導体とを備えた、組織にエネルギーを提供するための熱灼プローブに関する。第1誘電材料は、内側導体と外側導体との間に配置され、第2誘電材料は、外側導体の遠位部分の少なくとも一部分の周囲に配置される。熱灼プローブはまた、外側導体の近位部分の周囲に配置され、画定された開口部を備える第3誘電材料も備える。導電部材は、外側導体の近位部分に電気的に連結された開口部に配置され、組織と接触するように構成される。本開示はまた、組織にエネルギーを向ける方法に関し、組織にエネルギーを送達するためにアンテナアセンブリを位置付ける初期ステップを含む。アンテナアセンブリは、放射部、給電ポイント、および組織に対して電気的に連結可能なチョークを備え、当該チョークは給電ポイントから間隔を空け、かつ給電ポイントの近位に配置される。方法はまた、エネルギー源からアンテナアセンブリにエネルギーを送るステップと、エネルギー源に向かって反射エネルギーが伝播してしまうことを阻止するために組織にチョークを短絡させつつ、エネルギーにより放射部を介して組織に放射させるステップとを含む。ここに開示するアンテナアセンブリの物体および特徴は、添付の図面を参照して種々の実施形態の説明を読むと当業者には明らかになるであろう。以下に、ここに開示する電気外科手術装置の実施形態を、添付の図面を参照して説明する。同様の参照番号は、図の説明を通して類似または同一の要素に属する。対象の相対位置を参照する際、図で示され、本明細書で使用され、且つ恒例であるように、近位という用語は利用者に近い方の装置の位置を指し、遠位という用語は、利用者から離れた方の装置の位置を指す。通常、電磁エネルギーは、電波、マイクロ波、赤外線、可視光、紫外線、X線、およびガンマ線に、エネルギーを増加させること、または波長を減少させることにより分類される。本明細書で使用されるように、通常、マイクロ波とは、周波数範囲が300メガヘルツMHz3×108サイクル/秒~300ギガヘルツGHz3×1011サイクル/秒の電磁波に関する。本明細書で使用されるように、焼灼処置とは、マイクロ波焼灼、高周波RF焼灼、またはマイクロ波補助による切除のような、いずれの焼灼処置にも関する。本明細書で使用されるように、伝送線とは通常、一点から他点へのシグナルの伝播に使用され得る、いずれかの伝送媒体を言う。本開示の種々の実施形態は、組織の治療のための電気外科手術装置、および組織の標的体積に電磁放射線を向ける方法を提供する。実施形態は、マイクロ波の周波数または別の周波数の電磁放射線を使用して実施されてもよい。種々の実施形態による、エネルギーアプリケータを備える電気外科手術システムは、指向性放射パターンを備え、約500MHz~約10GHzの間で操作するように設計され、構成される。ここに開示する電気外科手術装置の種々の実施形態は、マイクロ波焼灼、およびマイクロ波焼灼の補助による外科的切除のために、組織を事前に凝固するための使用に適している。以下で説明する種々の方法は、マイクロ波焼灼および標的組織の完全破壊を目的とするが、電磁放射線を向ける方法は、例えば、電気インパルスが心臓組織に伝導することを防ぐように、標的組織が部分的に破壊または損傷される別の治療法とともに使用されてもよいことが理解される。さらに、以下の説明にはダイポールマイクロ波アンテナの使用を記載するが、本開示の教示はまた、モノポール、らせん形、または別の適した種類のマイクロ波アンテナに適用してもよい。ここに開示する電気外科手術装置の種々の実施形態は、アンテナアセンブリと、アンテナアセンブリにシグナルを与えるための内側導体および外側導体を有する供給線とを備え、当該供給線および/またはアンテナアセンブリには外側導体例えば図2Aに示される260に電気的に連結された導電部材例えば図2Aに示される295が設けられ、当該導電部材は、熱灼処置などの処置において、組織例えば図6に示されるTと接触するように構成される。図1は、エネルギーアプリケータまたはプローブ100を備える、本開示の実施形態による電気外科手術システム10を示している。プローブ100は通常、供給線110またはシャフトにより、伝送線15を介してコネクタ16に接続された、放射部を有するアンテナアセンブリ12を備え、プローブ100を電気外科手術用発電源28、例えばマイクロ波またはRFの電気外科手術用発生器にさらに操作可能に接続することができる。供給線110は、適した可撓性、半剛性、または剛性のマイクロ波導電性ケーブルから形成されてもよく、電気外科手術用発電源28に直接接続させてもよい。代わりに、供給線110は、伝送線15を介してアンテナアセンブリ12を電気外科手術用発電源28に電気的に接続させてもよい。供給線110は、長さが約1インチ~約12インチに及ぶ、アンテナアセンブリ12の近位端から伝送線15の遠位端までの可変の長さを有してもよい。供給線110は、例えば銅、金、銀、または同様の導電率を有する別の導電性金属または金属合金のような、適した導電材料で形成されてもよい。供給線110は、組織および/または皮膚を穿孔するために必要とされる強度を概ね提供するステンレス鋼から作製されてもよい。供給線110を形成するために使用される導電材料は、特性を向上させるため、例えば導電性を向上させ、エネルギーの損失等を減少させるため、別の材料、例えば金または銀のような別の導電材料でめっきされてもよい。いくつかの実施形態では、供給線110は、ステンレス鋼を備えており、その導電性を向上させるため、ステンレス鋼は、銅または金のような導電材料の層で被覆されてもよい。供給線110は、内側導体、内側導体を同軸に包囲する誘電材料、および誘電材料を同軸に包囲する外側導体を備えてもよい。アンテナアセンブリ12は、供給線110の遠位を伸長してアンテナアセンブリ12に入る内側導体の一部分から形成されてもよい。供給線110は、電力による操作を向上させるために、液体、例えば生理食塩水、水、または他の適した冷却液で冷却されてもよく、ステンレス鋼のカテーテルを備えてもよい。いくつかの実施形態では、発電源28は、操作周波数が約500MHz~約2500MHzのマイクロ波エネルギーを提供するように構成される。別の実施形態では、発電源28は、操作周波数が約500MHz~約10GHzのマイクロ波エネルギーを提供するように構成される。発電源28は、種々の電磁エネルギーの周波数を提供するように構成されてもよい。伝送線15は、付加的または代替的に、冷却源18からプローブ100の1つ以上の構成材に冷却液を提供するように構成された導管不図示を設けてよい。アンテナアセンブリ12の遠位端には端部キャップまたは先細部120が設置され、当該先細部120は、抵抗を最小に抑えて組織に挿入できるように、最終的に鋭い先端123になってよい。端部キャップまたは先細の部分120は、例えば円形、平形、四角形、六角形、または円筒形の先端123のような別の形状を備えてよい。いくつかの変形では、アンテナアセンブリ12は、遠位の放射部105および近位の放射部140を備える。接合部材130が設けられてよい。接合部材130またはその一部は、近位の放射部140と遠位の放射部105との間にそれぞれ配置されてもよい。いくつかの実施形態では、近位の放射部140および遠位の放射部105は、接合部材130にて並んでおり、当該接合部材130は、通常は誘電材料、例えば接着剤から作製され、また遠位の放射部105を通って少なくとも部分的に伸長する内側導体により支持される。接合部材130は任意の適した工程により、任意の適したエラストマまたはセラミックの誘電材料から形成されてもよい。いくつかの実施形態では、接合部材130は、重ね成形over-moldingによって形成され、また、例えば、ポリエーテルブロックアミド例えば、フランス、コロンブのTheArkemaGroupにより製造されたPEBAX登録商標、ポリエーテルイミド例えば、サウジアラビアのSABICInnovativePlasticsにより製造されたULTEM登録商標および/またはEXTEM登録商標および/またはポリイミドベースのポリマー例えば、米国、デラウェア州、ウィルミントンのEIduPontdeNemoursandCompanyにより製造されたVESPEL登録商標のような熱可塑性エラストマを含む。接合部材130は、任意の適した工程により任意の適した重ね成形用の化合物を使用して形成されてもよく、セラミック基材の使用を含んでよい。いくつかの実施形態では、アンテナアセンブリ12は冷却チャンバ図示せずが設けられてもよい。さらに接合部材130は、冷却チャンバに冷却液を流入させ、また、冷却チャンバから流出することを容易にする、冷却液の流入および流出ポート図示せずを備えてもよい。冷却チャンバおよび冷却液の流入および流出ポートの実施形態の例は、同一出願人の、2009年3月10に出願された、冷却誘電緩衝されたマイクロ波ダイポールアンテナと題する米国特許出願第12/401268号、およびマイクロ波アンテナを冷却するための装置および方法と題する米国特許第7311703号に開示されている。いくつかの実施形態では、アンテナアセンブリ12には、遠位の放射部105、接合部材130、および/または近位の放射部140の周りに配置された外側ジャケット図示せずが設けられてよい。外側ジャケットは、例えば、ポリマーまたはセラミックの材料のような、任意の適した材料で形成されてもよい。外側ジャケットは、例えば、熱収縮、重ね成形、コーティング、吹き付けによる浸漬法、パウダー加工、焼付け、および/または膜蒸着のような、任意の適した方法により貼り付けられてよい。外側ジャケットは、低い導電性を有する材料で形成される水冷式カテーテルでよい。例えば電気外科手術システム10を使用するマイクロ波焼灼の間、プローブ100は組織内に挿入または隣接して配置され、マイクロ波エネルギーがそこに供給される。超音波またはコンピュータ断層撮影法CTによる誘導が、治療される組織の領域内にプローブ100を的確に誘導するために使用されてもよい。プローブ100は、例えば、外科スタッフによる従来の外科技術を使用して、経皮的にまたは外科的に設置されてもよい。臨床医は、マイクロ波エネルギーが印加される時間の長さを事前に決定してもよい。印加の時間は、腫瘍の大きさおよび位置、並びに腫瘍が二次癌か一次癌かというような、多くの要因による。プローブ100を使用するマイクロ波エネルギーの印加の時間は、破壊される組織領域内、および/または周囲の組織内の熱分配の進捗に依存してもよい。単一または複数のプローブ100は、標的組織部位にある癌性細胞を破壊するために、短い処置時間、例えば数分で焼灼してもよい。複数のプローブ100は、標的組織部位を実質的に同時に焼灼するために種々の配列構成に設置されてもよく、これにより迅速な処置が可能となる。相乗的に大きな焼灼を作り出すため、または同時に別々の部位を焼灼するために多様なプローブ100を使用することができる。組織焼灼の大きさおよび形状は、エネルギーアプリケータの形、同時に使用されるエネルギーアプリケータの数、熱灼時間、ワット数、および組織特性のような、さまざまな要因により影響を受ける。操作では、波長ラムダλを有するマイクロ波エネルギーは、アンテナアセンブリ12を通って、例えば、近位の放射部140および遠位の放射部105に沿って伝送され、周囲の媒体、例えば組織内に放射される。効率的な放射のためにアンテナの長さは、有効波長λeffに依存してもよく、当該有効波長λeffは放射される媒体の誘電特性によって決まる。マイクロ波エネルギーが波長λで伝送されるアンテナアセンブリ12は、例えば胸部組織とは対照的に、周囲の媒体、例えば肝臓組織に応じて異なる有効波長λeffを有してもよい。図2Aおよび図4Aを参照すると、図1のアンテナアセンブリ12の実施形態図2Aでは12Aとして概ね図示は、内側導体210、外側導体260を備え、内側導体210と外側導体260とを隔てる第1誘電材料240を備えてもよい。いくつかの実施形態では、内側導体210は第1導電材料例えばステンレス鋼から形成され、外側導体260は第2導電材料例えば銅から形成される。いくつかの実施形態では、外側導体260は、近位の放射部140に沿って同軸に内側導体210を包囲し、アンテナアセンブリ12Aの遠位部に沿って同軸に内側導体210を包囲してもよい。内側導体210および外側導体260は、任意の適した導電材料から形成されてもよい。第1誘電材料240は、セラミック、水、雲母、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、ポリテトラフルオロエチレン米国、デラウエア州、ウィルミントンのEIduPontdeNemoursandCompanyにより製造されるPTFEまたはTeflon登録商標としても知られている、ガラス、金属酸化物、または別の適した絶縁体を含むがこれらに限定されない任意の適した誘電材料で形成されてもよく、任意の適した方法で形成されてもよい。アンテナアセンブリ12Aには、外側導体260もしくはその一部分、および/または接合部材130もしくはその一部分を包囲する第2誘電材料280が設けられてもよい。第2誘電材料280は、任意の適した誘電材料から形成されてもよく、約0.001インチ~約0.005インチの厚みを有してもよい。いくつかの実施形態では、第2誘電材料280は、第1誘電材料240の誘電率と異なる誘電率の材料から形成される。図2Aに示される実施形態では、アンテナアセンブリ12Aには、外側導体260を包囲する第2誘電材料280の近位に配置された第3誘電材料290が設けられる。第2誘電材料280および第3誘電材料290は、同じ材料から形成されてもよく、および/または同じ工程で形成されてもよい。第3誘電材料290は、任意の適した誘電材料から形成されてもよく、任意の適した工程、例えばオーバーモールド工程または熱収縮により形成されてもよい。第3誘電材料290は、第2誘電材料280および/または第1誘電材料240の誘電率と異なる誘電率の材料から形成されてもよい。図2Aに示されるように、第3誘電材料290は、第1セグメント2901、および第1セグメント2901の近位に配置された第2セグメント2902を備えてもよい。第1セグメント2901および第2セグメント2902の形状および大きさは、図2Aに描写される構成と異なってもよい。いくつかの実施形態では、アンテナアセンブリ12Aは導体末端部270を備え、当該導体末端部270は任意の適した導電材料から形成されてもよい。いくつかの実施形態では、導体末端部270は内側導体210に連結され、内側導体210と同じ材料から形成されてもよい。いくつかの実施形態では、導体末端部270は、間に配置された接合部材130により外側導体260から間隔を空けてもよい。先細の領域120またはその一部は、導体末端部270の一部を包囲してもよい。いくつかの実施形態では、導体末端部270は実質的に円筒形状であり、ステンレス鋼から形成されてもよい。導体末端部270の形状および大きさは、図2Aに描写される構成と異なってもよい。いくつかの実施形態では、導体末端部270の少なくとも一部は、第2誘電材料280により包囲される。種々の実施形態によれば、図1のアンテナアセンブリ12は、給電ポイント例えば図2Aに示される350、および組織に対して電気的に連結可能なチョーク例えば図2Aに示されるCを備え、当該チョークは給電ポイントから間隔を空け、給電ポイントの近位に配置される。いくつかの実施形態では、アンテナアセンブリ12Aは、外側導体260の遠位部の少なくとも一部の周囲に配置された第2誘電材料280と、外側導体260の近位部の少なくとも一部の周囲に配置された第3誘電材料290とを備えてもよく、当該第3誘電材料290は、そこに画定された開口部例えば図4Aに示される291を備える。種々の実施形態では、導電部材295は、外側導体260に電気的に連結された開口部291に配置され、熱灼処置などの処置の間、組織例えば図6に示されるTと接触するように構成される。図2Aの断面図に示される実施形態では、チョークCは、リング形状に形成され、第3誘電材料290のうち、長さL1を有する第1セグメント2901の近位端にて外側導体260の周囲に同心円状に配置された導電部材295を備える。第3誘電材料290の第2セグメント2902は、導電部材295の近位に配置され得る。本開示の実施形態によりチョークCの周囲組織に提供される電流は、操作周波数がマイクロ波のような特定の周波数帯域にあり、電磁放射がアンテナ12Aの放射部にほぼ限定される場合、比較的すぐに消散し得る。そうであれば、電磁放射は、ここに開示するチョークC、またはチョークCの領域に沿って提供される消散電流に起因するオーム加熱について熱灼を探知するのに役立つだろう。いくつかの実施形態では、第2誘電材料280は、約0.001インチ~約0.005インチの厚みを有し、第3誘電材料290の第1セグメント2901は、電気に関するチョーク性能を向上させるため、約0.010インチの厚みを有する。第2セグメント2902は、第1セグメント2901の厚みと異なる厚みを有してもよい。開口部291および導電部材295の形状および大きさは、図2Aに描写される構成と異なってもよい。図2Bおよび図3は、導体末端部270、接合部材130、第2誘電材料280、および導電部材295の大きさ、形状、および/または位置、並びに遠位の放射区域および近位の放射区域の長さを除いて図2Aのアンテナアセンブリ12Aと類似する、本発明に係る図1のアンテナアセンブリ12の別の実施形態図2Bの12Bとして概ね図示を示す。図2A、図2B、および図3に協同して示されるように、外側導体260の遠位端および第1誘電材料240の遠位端は、間に給電ポイント350を画定するように、接合部材130の近位端から、ギャップ図3に示されるGを介して間隔を空け得る。図2Aに示される実施形態では、給電ポイント350はアンテナアセンブリ12Aの遠位端から長さL2に配置され、導電部材295は、長さL3を介して画定された近位の放射区域140の近位端から長さL1に配置される。いくつかの実施形態では、長さL2は遠位の放射区域105を画定するおよそ半波長であってもよく、長さL3は近位の放射区域140を画定するおよそ半波長であってもよい。いくつかの実施形態では、長さL1は、およそ4分の1波長である。図2Bに示されるように、給電ポイント350はアンテナアセンブリ12Bの遠位端から長さL4に配置されてもよく、導電部材295は給電ポイント350から長さL5に配置されてもよい。いくつかの実施形態では、長さL4は遠位の放射区域105を画定するおよそ半波長であってもよく、長さL5は近位の放射区域140を画定するおよそ半波長であってもよい。図2Aおよび図4に示されるアンテナアセンブリ12Aは、開口部291に位置付けられた単一の導電部材295を備えているが、複数の異なる導電部材、種々の大きさ、およびさまざまな相互間隔という種々の組み合わせがアンテナアセンブリ12Aに提供されてもよい。本開示の実施形態に係るアンテナアセンブリ12Aは、第3誘電材料290および/または第2誘電材料280にて互いに間隔を空けて配置された複数の導電部材を備えてもよく、各導電部材は、外側導体260に電気的に連結され、組織と接触するように構成される。図4Bに示されるように、導電部材295は、例えば、導電部材295と組織との間の接触を向上させるために、第3誘電材料290の外面Sに対して外側方向に突出する突起部298を備えてもよい。突起部298は、概ね、半円形状、球状、弓状、凹形状、および凸形状のような種々の形状を有してもよく、組織との電気接触を向上させる大きさであってもよい。本開示の一実施形態によれば、図5の500として概ね示される熱灼プローブは、伝送線15を介して供給線511またはシャフトによりエネルギー源例えば図1に示される28に接続される放射部505を有するアンテナアセンブリ512を備える。アンテナアセンブリ512は、組織と接触するように構成された少なくとも1つの実質的に長方形の導電部材595を備える。導電部材595は、その形状を除いて図2Aに示される導電部材295と類似しており、簡潔にするために詳細説明は割愛する。図5に示される実施形態では、熱灼プローブ500は、色付けしたストリップなど線列マーク510のしるしを備え、熱灼プローブ500の近位端に沿って簡単に目視できる。線列マーク510のしるしは、線列マーク510の縦軸が実質的に長方形の導電部材595の縦軸と実質的に並ぶように位置付けられ、医師が線列マーク510のしるしと誘電材料595を一致させて配向できるように、目に見える合図を提供する。本開示の実施形態によれば、線列マーク510単独か、または目盛り線580のしるしと併用することで提供される視覚支援により、外科医は選択的に導電部材595を組織に位置付けることができるだろう。図5に示されるように、1つ以上の目盛り線580のしるしは、線列マーク510のしるしと重複してもよい。線列マーク510のしるしおよび目盛り線580の形状および大きさは、図5に描写される構成と異なってもよい。アンテナアセンブリ512は、導電部材の形状、目盛り線580のしるし、線列マーク510のしるしを除いて図2Aおよび図4Aに示されるアンテナアセンブリ12Aと類似しており、簡潔にするために詳細説明は割愛する。図6は、図5の熱灼プローブ500により組織Tに送達される電磁エネルギーの放射パターンRの図表示を示す。図6に示されるように、熱灼プローブ500は送電線15に連結され、当該送電線により、電力発生源、例えばマイクロ波またはRFの電気外科手術用発生器に熱灼プローブ500をさらに接続させ得る。熱灼プローブ500は、経皮的または外科的に設置されてもよい。超音波またはコンピュータ断層撮影CTの誘導が、治療される組織Tの領域内へと熱灼プローブ500を正確に案内するために使用されてもよい。射出された放射パターンRの形状および大きさは、図6に描写される構成と異なってもよい。図7は、射出された放射パターンの図表示と共に示される、本開示に係る電気外科手術装置700の一実施形態の断面図である。図7に示される電気外科手術装置700は、図1の電気外科手術装置100および図2Bから図4Aの電気外科手術装置と類似しており、簡潔にするために詳細説明は割愛する。図8および図9は、周波数に関するデシベルdBの振幅を表示したSパラメータ散乱パラメータの振幅グラフである。例示される結果は、本開示に係るチョークを備えたエネルギーアプリケータの実施形態の操作を模式したシミュレーションに基づく。図8では、グラフは、およそ1.05GHz~-33dBが最小値であることを示す。グラフに書き込まれた最小値は、シミュレーションが概ね4分の1波長の共振アンテナを模式したことを示すものとして解釈することができる。グラフが、およそ915MHzが最小値であることを示す場合、図9に例示される結果は、所望の915MHzに放射部を整合させるようにエネルギーアプリケータの放射部の長さを増すことにより得られたものであり、エネルギーアプリケータは半波長で共振するようになった。図10は、本開示の実施形態により、組織にエネルギーを向ける方法を説明するフローチャートである。ステップ1010では、アンテナアセンブリ例えば図1に示される12は、組織にエネルギーを送達するために位置付けられ、当該アンテナアセンブリは、放射部例えば図2Aに示される105と、給電ポイント例えば図3に示される350と、電気的に組織に連結可能なチョーク例えば図2Aに示されるCとを備え、当該チョークは給電ポイントから間隔を空けて近位に配置される。アンテナアセンブリは、組織内に直接挿入されてもよく、管腔、例えば静脈、針またはカテーテルを介して挿入されてもよく、臨床医が外科手術を行う間に身体内に設置されるか、または他の好適な方法により身体に位置付けられてもよい。アンテナアセンブリは、指向性放射パターンを用いて操作されるように構成されてもよい。いくつかの実施形態では、放射部は、横型放射パターンでエネルギーを放射するように構成される。ステップ1020では、エネルギー源例えば図1に示される28からのエネルギーは、アンテナアセンブリ例えば図1に示される12に伝送される。例えば、エネルギー源は、出力シグナルを発生させるために任意の適した電気外科手術用の発生器でもよい。いくつかの実施形態では、エネルギー源はマイクロ波エネルギー源であり、約500MHz~約10GHzの操作周波数でマイクロ波エネルギーを提供するように構成されてもよい。ステップ1030では、エネルギー源からのエネルギーは、エネルギー源に向かって反射エネルギーが伝播してしまうことを阻止するために、組織にチョークを短絡させつつ、放射部を介して組織にエネルギーを放射させる。先に説明した、組織を治療するための電気外科手術装置、および組織の標的体積に電磁放射線を向ける方法は、指向性マイクロ波焼灼を提供するために使用することができ、ここで加熱ゾーンが電気外科手術装置の一方に焦点を合わせられ、それにより臨床医は、腫瘍を直接穿孔することなく、または必要以上に健常な組織を殺傷することなく、小さな腫瘍および/または難しい腫瘍を標的とすることができる。ここに開示した電気外科手術装置により、臨床医は、腫瘍と重要な構造との間に電気外科手術装置を設置し、電磁放射線を腫瘍に向け、繊細な構造からは離すことにより、大きな血管、健常な器官、または生命維持に必要なバリア膜のような重要な構造を焼灼してしまうことを避けることができる。例示および説明の目的のため添付の図面を参照して、実施形態を詳細に説明したが、それにより本発明の工程および装置が限定されるように解釈されないことが理解されるべきである。当業者には、本開示の範囲から逸脱することなく、前述の実施形態に対し種々の変更が成され得ることが明らかであろう。