過電流によりヒューズ線が爆発的に溶融気化する際に発生する衝撃波をヒューズ線上に反射収束させて気圧上昇を図りアーク発生を抑制する衝撃波活用の電流ヒューズにおいて反射収束した衝撃波を細孔を通して別の小空間に導入して気圧の上昇を図りかつ気圧を持続させてアーク発生を抑制する時間を引延ばす方法とこの構造を有する電流ヒューズ。衝撃波をヒューズ線上に反射収束させて衝撃波が発生する気圧上昇状態の持続時間を引延ばしアーク発生の抑制に必要十分な時間を得ることを課題とする。過大電流により爆発的にヒューズ線が溶融気化して衝撃波が発生しこれを未溶融の残余ヒューズ線の上を狙って反射収束すると衝撃波に伴う気圧上昇により、アーク発生の電圧条件を高くさせるのでアーク発生を未然に抑制するのが衝撃波活用ヒューズの基本概念である。遮断時にアーク発生が起こるか、あるいは抑制できるかはヒューズの印加電圧とヒューズ線周りの雰囲気の気圧とによって判断できることがパッシェンの法則非特許文献1から導かれる。これは遮断電流が極めて短時間の場合、また比較的小型のヒューズにおいては正確に具現化する。しかしながらヒューズが大型となる場合は必ずしも効果的に作用しない。ヒューズ両端の電圧電流によりオシロスコープにて遮断動作を観察すると過大電流の印加直後に一旦、電流が遮断されるように低下するが電流は再び増加しアークが発生して遮断が失敗する。図1過大電流による衝撃波と圧力増加の測定結果を図2非特許文献2に示す。この測定例では、衝撃波による圧力増加は20~30気圧に達しており、パッシェンの法則非特許文献1によるアーク発生電圧を大きく上回るのでどのヒューズにもアーク発生はないはずである。しかし同図から明らかなように衝撃波の持続時間は長くても200ナノ秒-0.000002秒である。同図は開放空間の測定結果であるので包装ヒューズの場合はこれより長く持続するとみられるが、その場合においても気圧は瞬時に上昇した後に比較的速やかにヒューズ容器全体に拡散するものと見られる。ヒューズが小型の場合はこれでも満足な結果が得られるが、常用のヒューズにおいては遮断に要する時間が、0.001秒~0.010秒であるため衝撃波による電流遮断に必要な圧力の持続時間が若干不足するという課題がある。ヒューズ線が爆発的に溶融気化した時に発生した衝撃波をヒューズ容器の凹球面内壁で反射し焦点に収束させる段階までは、特許文献1に準ずるが本発明では焦点近傍の内壁に細孔を設けて収束によりエネルギー密度の高くなった衝撃波を細孔を通して封止した小空間に導くところに特徴がある。まず、衝撃波の細孔を通り抜けに関して非特許文献2によれば衝撃波が細孔を抜けるプロセスが解明されている。図3つぎに当該細孔以外は閉じられた小空間において、衝撃波はエネルギー保存則によってその運動エネルギーがすべて圧力のエネルギーになり、小空間の気圧が上昇する。これは衝撃波の状態方程式ランキンユゴニオの状態方程式の展開による。非特許文献3小空間にはヒューズ線の未溶解残存部分が位置しておりパッシェンの法則がこの場所で適用され、上昇した気圧雰囲気により発弧が抑制される。衝撃波が進入した細孔から上昇した圧力が漏れ終わるまで若干時間が掛かるので、その間に遮断動作が終了する。図4に実施例1を示す。ヒューズの楕円凹曲面壁にヒューズ線を通す細孔の断面積を拡げることにより衝撃波の通路を確保し、これを隣接する小空間に連通させる衝撃波活用ヒューズを示す。図6に本発明品の遮断試験の結果を示す。図4の実施例におけるヒューズ線の経路と共用の連通路に加えてヒューズの楕円凹曲面壁に別途細孔を穿って衝撃波の通路を確保し、隣接する小室に連通させる衝撃波活用ヒューズを図5に示す。これは実施例1において溶融したヒューズ線がヒューズ線の細孔を塞いだ場合においても衝撃波の通路を確保するためである。