駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体の内周部に配設され、前記弾性体の幅方向に延びて該幅方向が長手方向となる芯金基体と、前記芯金基体に形成され、前記駆動輪の係合用とされる駆動輪接触面と、前記芯金基体の前記駆動輪接触面を挟んで前記長手方向両外側にそれぞれ形成され、前記転輪に設けられる一対の輪部の接触用とされる一対の転輪接触面と、前記芯金基体の前記一対の転輪接触面を挟んで前記長手方向両外側にそれぞれ形成され、前記弾性体の内側へ突出し、前記長手方向内側の内壁面の前記転輪接触面からの突出方向の高さが前記長手方向内側から外側へ向かって高くなると共に該内壁面の前記突出方向の中間部分での前記転輪接触面に対する角度が前記長手方向内側よりも外側で大きくなり、かつ、前記転輪の前記長手方向の移動を前記輪部と前記内壁面との当接により規制する一対の突出部と、を有するクローラ用芯金。前記内壁面の前記突出方向の中間部分は、前記突出方向に対して傾斜して直線状に延びる第1内壁面部と、前記突出方向に対して傾斜して直線状に延びると共に前記第1内壁面部よりも前記転輪接触面に対する角度が大きい第2内壁面部と、を含んで構成され、前記第1内壁面部と前記第2内壁面部とが連なっている請求項1に記載のクローラ用芯金。駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、前記弾性体の内周部に該弾性体の周方向へ間隔をあけて複数配設された請求項1または請求項2に記載のクローラ用芯金と、を有する弾性クローラ。ところで、特許文献1、2に記載の芯金は、一対の突起間の芯金中央部上をスプロケットが転動し、一対の突起の上記幅方向両外側の肩部上を外輪型の転輪軸部両端側に輪部が一対設けられた転輪の一対の輪部が転動するようになっている。ここで、ゴムクローラが傾斜地水平面に対して傾斜した地面を走行する場合、ゴムクローラとともに上記芯金は傾斜地に沿って傾くため、傾斜地の傾き勾配によっては転輪の傾斜方向上側の輪部と傾斜方向上側の肩部との接触部分を支点にして転輪の傾斜方向下側の輪部が傾斜方向下側の肩部から離れる浮き上がることがある。このような状態での傾斜地走行が続くと、転輪の傾斜方向下側の輪部が芯金の傾斜方向下側の突起を乗り越える虞があるため、輪部が乗り越えられないように突起を高くする必要がある。しかし、突起を高くすると、突起の根元部分に作用する曲げモーメントが大きくなるため、突起の根元部分を太くしなければならず、芯金が重くなってしまう。一方、上記のような傾斜地走行を考慮して、芯金中央部上を内輪型の転輪軸部中央内側に輪部が形成された転輪の輪部が転動するものがある。このような内輪型の転輪を用いるものは、外輪型の転輪を用いるものと比べて、輪部が転動部位芯金中央部から離れにくくなるため、突起を高くしなくても傾斜地走行時における輪部の突起の乗り越えを抑制できる。しかし、内輪型の転輪は、スプロケットと同様に芯金中央部上を転動するため、芯金中央部が摩耗しやすい。本発明は、駆動輪が接触する部分の摩耗を抑制しつつ、重量の増加を抑制することを目的とする。請求項1のクローラ用芯金は、駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体の内周部に配設され、前記弾性体の幅方向に延びて該幅方向が長手方向となる芯金基体と、前記芯金基体に形成され、前記駆動輪の係合用とされる駆動輪接触面と、前記芯金基体の前記駆動輪接触面を挟んで前記長手方向両外側にそれぞれ形成され、前記転輪に設けられる一対の輪部の接触用とされる一対の転輪接触面と、前記芯金基体の前記一対の転輪接触面を挟んで前記長手方向両外側にそれぞれ形成され、前記弾性体の内側へ突出し、前記長手方向内側の内壁面の前記転輪接触面からの突出方向の高さが前記長手方向内側から外側へ向かって高くなると共に該内壁面の前記突出方向の中間部分での前記転輪接触面に対する角度が前記長手方向内側よりも外側で大きくなり、かつ、前記転輪の前記長手方向の移動を前記輪部と前記内壁面との当接により規制する一対の突出部と、を有する。上記無端帯状の弾性体の内周部に該弾性体の周方向に間隔をあけて請求項1のクローラ用芯金を配設した弾性クローラの平地走行時には、駆動輪及び転輪に巻き掛けられた弾性体が駆動輪と転輪の間を循環する。このとき、駆動輪が駆動輪接触面に係合しつつ該駆動輪接触面を通過し、転輪の一対の輪部が一対の転輪接触面にそれぞれ接触しつつ該転輪接触面を通過する。ここで、駆動輪接触面を駆動輪の係合用とし、一対の転輪接触面を一対の輪部の接触用としていることから、例えば、転輪の輪部が駆動輪接触面に接触しつつ該駆動輪接触面を通過するものと比べて、駆動輪接触面の摩耗を抑制することができる。また、上記弾性クローラの平地走行時には、転輪の芯金基体の長手方向以下、適宜芯金長手方向と記載する。の移動言い換えると弾性体の幅方向の移動が輪部と突出部の内壁面との当接により規制される。一方、上記弾性クローラの傾斜地走行時には、接地側の弾性体及びクローラ用芯金が傾斜地に沿って傾く。ここで、傾斜地の傾きによっては、転輪の傾斜方向上側となる一方の輪部と傾斜方向上側となる一方の転輪接触面との接触部分を支点にして転輪の傾斜方向下側となる他方の輪部が傾斜方向下側の他方の転輪接触面から離れる浮き上がることがあるが、転輪の傾斜方向上側となる一方の輪部が傾斜方向上側となる突出部の内壁面に当接して転輪の芯金長手方向の移動弾性体の幅方向の移動が規制される。また、上記クローラ用芯金では、突出部の内壁面の転輪接触面からの突出方向の高さを芯金長手方向内側から外側へ向かって高くすると共に該内壁面の上記突出方向の中間部分での転輪接触面に対する角度を芯金長手方向内側よりも外側で大きくしている。このため、内壁面の上記突出方向の基端部始端部と先端部終端部の位置を同一とした場合に、上記クローラ用芯金は、例えば、内壁面の上記中間部分での転輪接触面に対する角度を一定としたものと比べて、内壁面の基端部から先端部までの長さが長くなる。つまり、上記弾性クローラの傾斜地走行時に、傾斜方向上側となる一方の輪部が傾斜方向上側となる突出部の内壁面に乗り上げた場合の、該輪部が突出部を乗り越えるまでの移動距離が延びる。これにより、内壁面に輪部が乗り上げたとしても、輪部が突出部を乗り越える位置まで移動する前に傾斜地の傾きが緩やかになる、または、上記弾性クローラを静止することで、輪部が内壁面に沿って転輪接触面へ戻る下るため、輪部の突出部の乗り越えが抑制される。このため、輪部の突出部の乗り越えを抑制するために、突出部を必要以上に高くすることに起因する芯金の重量増加を抑制することができる。以上のことから、上記クローラ用芯金によれば、駆動輪が接触する駆動輪接触面の摩耗を抑制しつつ、重量の増加を抑制することができる。請求項2のクローラ用芯金は、請求項1のクローラ用芯金において、前記内壁面の前記突出方向の中間部分は、前記突出方向に対して傾斜して直線状に延びる第1内壁面部と、前記突出方向に対して傾斜して直線状に延びると共に前記第1内壁面部よりも前記転輪接触面に対する角度が大きい第2内壁面部と、を含んで構成され、前記第1内壁面部と前記第2内壁面部とが連なっている。請求項2のクローラ用芯金では、内壁面の上記突出方向の中間部分を、第1内壁面部と、第1内壁面部よりも転輪接触面に対する角度が大きい第2内壁面部とを含んで構成している。このため、例えば、第1内壁面部で転輪の芯金長手方向弾性体の幅方向の移動を規制しつつ、第2内壁面部で内壁面の上記突出方向の基端部から先端部までの長さを長くすることができる。また、上記クローラ用芯金では、例えば、転輪の輪部が第2内壁面部に乗り上げたとしても、第1内壁面部及び第2内壁面部を上記突出方向に対してそれぞれ直線状に傾斜させ、さらに、第1内壁面部と第2内壁面部とを連なるようにしていることから、輪部を第2内壁面部及び第1内壁面部に沿ってスムーズに転輪接触面へ案内する戻すことができる。請求項3のクローラ用芯金は、駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、前記弾性体の内周部に該弾性体の周方向へ間隔をあけて複数配設された請求項1または請求項2に記載のクローラ用芯金と、を有する。請求項3の弾性クローラでは、請求項1または請求項2に記載のクローラ用芯金を有していることから、例えば、上記クローラ用芯金を有していないものと比べて、駆動輪が接触する部分の摩耗を抑制しつつ、重量の増加を抑制することができる。以上説明したように、本発明のクローラ用芯金及び弾性クローラは、駆動輪が接触する部分の摩耗を抑制しつつ、重量の増加を抑制することができる。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態に係るクローラ用芯金以下、単に芯金と記載する。及び弾性クローラについて図1~7を用いて説明する。図1に示すように、第1実施形態に係る弾性クローラの一例としての無端状のゴムクローラ10は、クローラ車例えば、トラクターなどの駆動輪の一例であるスプロケット100、従動輪の一例であるアイドラー102、及びスプロケット100とアイドラー102の間に配設される複数の転輪104に巻き掛けられて用いられるものである。また、スプロケット100、アイドラー102、転輪104、及びこれらに巻き掛けられたゴムクローラ10によってクローラ車の走行部としてのクローラ走行装置90図1参照が構成される。本実施形態では、無端状のゴムクローラ10の周方向図中矢印Sをクローラ周方向と記載し、ゴムクローラ10の幅方向図中矢印Wをクローラ幅方向と記載する。なお、クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ10を外周側または内周側図2参照から見た場合に直交している。また、本実施形態では、ゴムクローラ10の内側図中矢印INをクローラ内側と記載し、ゴムクローラ10の外側図中矢印OUTをクローラ外側と記載する。図1に示すように、ゴムクローラ10は、ゴム材を無端帯状に形成したゴム体12を有している。なお、本実施形態のゴム体12は、本発明の弾性体の一例である。また、本実施形態のゴム体12の幅方向、周方向、内側、外側は、それぞれクローラ幅方向、クローラ周方向、クローラ内側、クローラ外側と一致している。図2、図5に示すように、ゴム体12の内周部には、芯金20がクローラ周方向に間隔本実施形態では一定間隔をあけて複数配設されている。図2、図5に示すように、芯金20は、ゴム体12の内周部に配設され、ゴム体12の幅方向に延びて該幅方向が長手方向となる芯金基体22を有している。なお、芯金基体22の長手方向以下、芯金長手方向と記載する。とゴム体12の幅方向クローラ幅方向は一致している。また、芯金基体22の幅方向以下、芯金幅方向と記載する。は、ゴムクローラ10の平坦部分スプロケット100やアイドラー102に巻き掛けられたりなどして湾曲した部分を除く部分であり、例えば、図1の符号Fで示す部分などを指すにおいて、ゴム体12の周方向クローラ周方向と一致している。このため、図2~5では、芯金長手方向を矢印W、芯金幅方向を矢印Sで示している。図3、図4に示すように、芯金基体22は、芯金長手方向の中央部分を構成する肉厚部24と、肉厚部24の芯金長手方向の両端部から延出する一対の翼部26と、を含んで構成されている。なお、図4Bに示すように、翼部26は、肉厚部24よりも厚みが薄くなっている。図3、図4に示すように、肉厚部24の芯金長手方向の中央部28には、スプロケット100の係合用とされるスプロケット接触面30が形成されている。このスプロケット接触面30は、中央部28のクローラ内側の芯金長手方向及び芯金幅方向に沿った平坦面31図4B、図4C参照と、中央部28の芯金幅方向両側の側壁面32図3、図4A参照とを含んで構成されている。また、平坦面31と側壁面32は連なっている。上記平坦面31には、スプロケット100の通過時に該スプロケット100を構成する円板部100Aの外周面が直に接触するようになっている。また、上記側壁面32には、スプロケット100の通過時に円板部100Aの周方向に間隔をあけて形成された歯部が直接またはゴム材を介して接触するようになっている。なお、本実施形態のスプロケット接触面30は、本発明の駆動輪接触面の一例である。また、スプロケット接触面30は、転輪104を構成する軸部104Aの軸方向両端側から外周へ張り出す円板状の一対の輪部104Bが、後述する一対の転輪接触面34を通過する際に、一対の輪部104B間に位置している。また、本実施形態では、アイドラー102もスプロケット接触面30平坦面31に接触しつつ、該スプロケット接触面30を通過するようになっている。図4、図5に示すように、肉厚部24の中央部28を挟んで芯金長手方向両外側のクローラ内側には、転輪104の一対の輪部104B接触用の一対の転輪接触面34が形成されている。これら一対の転輪接触面34には、転輪104の通過時に一対の輪部104Bがそれぞれ接触するようになっている。転輪接触面34は、図4B、図4Cに示すように、芯金長手方向及び芯金幅方向に沿った平坦面であり、図5に示すように転輪104の一対の輪部104Bの外周面が直に接触するようになっている。図4B、図4Cに示すように肉厚部24の中央部28を挟んで芯金長手方向両外側には、転輪接触面34を芯金幅方向に延長するように、該肉厚部24から芯金幅方向に延出する芯金長方向に一対のレール部36がそれぞれ形成されている。また、本実施形態では、一対のレール部36は、肉厚部24の芯金幅方向両側に形成されているすなわち、肉厚部24の4箇所にレール部36が形成されている。これらのレール部36のクローラ内側の面により転輪接触面34が芯金幅方向に延長されている。なお、本発明のその他の実施形態では、レール部36によって転輪接触面34を延長しない構成としてもよい。図4Bに示すように、一対の転輪接触面34とスプロケット接触面30は面一とされ、かつ、一対の転輪接触面34とスプロケット接触面30とが連続している。図4B、図5に示すように、芯金基体22の一対の翼部26の根元部分には、芯金厚み方向に沿って転輪接触面34よりもクローラ内側へ突出する一対の突出部38が形成されている。つまり、この一対の突出部38は、一対の転輪接触面34を挟んで芯金長手方向両外側に形成されている。なお、ここでいう芯金厚み方向とは、芯金長手方向及び芯金幅方向に対して直交する方向であり、ゴムクローラ10の上記平坦部分Fにおいては、ゴム体12の厚み方向クローラ内外方向と一致している。図4B、図4Dに示すように、突出部38の芯金長手方向内側の内壁面40は、転輪接触面34からの突出高さが芯金長手方向内側から外側へ向かって高くなっている。なお、ここでいう突出高さは、突出部38の突出方向上述の芯金厚み方向に沿ってクローラ内側へ向かう方向に沿って計測した高さである。また、内壁面40の上記突出方向の中間部分は、転輪接触面34に対する角度が芯金長手方向内側よりも外側で大きくなっている。なお、本実施形態の内壁面40の上記中間部分は、内壁面40の上記突出方向の基端部40A側の湾曲面部43詳細は後述と先端部40B側の湾曲面部45詳細は後述との間の部分を指している。図4B、図4D及び図5に示すように、本実施形態では、内壁面40の上記中間部分が、基端部40A側でかつ上記突出方向に対して傾斜して直線状に延びる第1内壁面部42と、先端部40B側でかつ上記突出方向に対して傾斜して直線状に延びると共に第1内壁面部42よりも転輪接触面34に対する角度が大きい第2内壁面部44とで構成されている。また、第1内壁面部42と第2内壁面部44は連なっている。具体的には、第1内壁面部42の先端部40B側の端部と第2内壁面部44の端部とが一致している。また、図4Dに示すように、本実施形態の内壁面40は、第1内壁面部42と転輪接触面34との間に円弧状に湾曲する湾曲面部43を有している。この湾曲面部43を介して、第1内壁面部42と転輪接触面34は連続している。なお、基端部40Aは、湾曲面部43の芯金長手方向内側の端部である。一方、本実施形態の内壁面40は、第2内壁面部44と突出部38の頂面38Tとの間に円弧状に湾曲する湾曲面部45を有している。この湾曲面部45を介して、第2内壁面部44と頂面38Tは連続している。なお、先端部40Bは、湾曲面部45の芯金長手方向外側の端部である。図4Dに示すように、第1内壁面部42は転輪接触面34に対する角度θ1が100~130度の範囲内に設定されている。一方、第2内壁面部44は転輪接触面34に対する角度θ2が120~140度の範囲内に設定されている。図4Bに示すように、突出部38の芯金長手方向に沿った長さL1は、芯金基体22の芯金長手方向に沿った長さL0の5~20の範囲内に設定されている。なお、本実施形態の突出部38の長さL1は、内壁面40の基端部40Aから突出部38の芯金長手方向外側の外壁面39の芯金長手方向外側の端部39Aまでの芯金長手方向に沿った長さである。図4Bに示すように、芯金基体22の下面クローラ外側の面22Aは芯金長手方向及び芯金幅方向に沿う平坦面とされている。ここで、転輪接触面34から突出部38の頂面38Tまでの上記突出方向に沿った長さをH1、転輪接触面34から芯金20の下面22Aまでの長さをH0としたとき、H1はH0の1.1倍~3倍の範囲内に設定されている。図2、図5に示すように、本実施形態では、芯金20の少なくとも一対の翼部26を含むクローラ外側部分がゴム体12の内周部に埋設されている。さらに、本実施形態の芯金20は、図4A、図4Bに示すように肉厚部24の芯金長手方向の中心を通る直線芯金20の中心線CLに対して左右対称形状とされている。また、上記芯金20の中心線とゴム体12の幅方向の中心を通る中心線は、一致している。すなわち、芯金20の中心線CLは、ゴムクローラ10の中心線と一致している。また、本実施形態の芯金20は、金属材料を一体成形して構成されている。芯金20に用いる金属材料としては、熱処理焼入れして硬度HRCJISZ2245に準拠したロックウェル硬さCスケールを20~55度程度とした機械構造用炭素鋼鋼材SC材、熱処理焼入れして硬度HRCJISZ2245に準拠したロックウェル硬さCスケールを30~65度とした機械構造用合金鋼鋼材、または、熱処理焼入れして硬度HBJISZ2243に準拠したブリネル硬さを250~500度程度とした鋳鉄FCD材などを用いることが好ましい。なお、本実施形態の転輪104を構成する材料は、熱処理QT処理して硬度HRCJISZ2245に準拠したロックウェル硬さCスケールを20~55度程度とした機械構造用炭素鋼材SC材である。芯金20を上記金属材料で形成することで、スプロケット接触面30及び転輪接触面34の摩耗を抑制することができ、かつ、芯金20の強度を確保することができる。図2に示すように、ゴム体12の内周部には、クローラ周方向に互いに隣接する芯金20の中央部28間でかつ一対のレール部36間にスプロケット100の円板部100Aに周方向に一定間隔で形成された歯部100Bが係合する係合凹部46が形成されている。この係合凹部46は、底部46Aがゴム材により閉鎖されている図5参照。スプロケット100の歯部100Bが係合凹部46に係合することで、スプロケット100からの駆動力がゴム体12ゴムクローラ10へ伝達されるようになっている。具体的には、スプロケット100の歯部100Bから係合凹部46のクローラ周方向の壁面を構成するゴム材を介して芯金20の中央部28の側壁面32に駆動力が入力されてゴム体12へ伝達される。このとき、芯金20の側壁面32のゴム材で覆われていないクローラ内側の部分には、歯部100Bの根元側が直に接触して駆動力が入力されるようになっている。また、係合凹部46に歯部100Bが挿入されている状態では、スプロケット100のクローラ幅方向芯金長手方向の移動が、係合凹部46のクローラ幅方向の壁面を構成するゴム材を介するレール部36の芯金長手方向内側の内壁面36Aと歯部100Bとの当接により、規制される。図2に示すように、ゴム体12の内周部には、クローラ周方向に互いに隣接する芯金20間に、係合凹部46からクローラ幅方向両外側へそれぞれ延びる溝部48が一対形成されている。この溝部48により、ゴムクローラ10の巻き掛け部分におけるレール部36の先端部周辺のゴム材の変形が緩和される。なお、ゴムクローラ10の巻き掛け部分とは、ゴムクローラ10がスプロケット100やアイドラー102に巻き掛けられて湾曲状態となっている部分湾曲部分を指している。図5に示すように、ゴム体12の芯金20のクローラ外側には、係合凹部46を挟んでクローラ幅方向両側にクローラ周方向に沿って延びる無端帯状の補強層50が埋設されている。この補強層50は、ゴムクローラ10の張力を保持するためのものであり、クローラ周方向に沿って延びる1本の補強コードまたはクローラ周方向に沿って並列された複数本の補強コードをゴム被覆して形成されている。なお、本実施形態においては、補強層50の張力保持のために引張り強度に優れるスチールコードを補強コードとして用いるが、本発明はこの構成に限定されず、補強層50の張力を保持できるだけの引っ張り強度を有していれば、例えば、有機繊維などで構成したコードを補強コードとして用いてもよい。また、図1に示すように、ゴム体12の外周部には、クローラ外側に突出するラグ14がクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されている。なお、このラグ14は、ゴムクローラ10の地面に接地する部位である。次に、本実施形態の芯金20及びゴムクローラ10の作用効果について説明する。ゴムクローラ10の平地走行時には、スプロケット100及び転輪104に巻き掛けられたゴム体12がスプロケット100と転輪104の間を循環する。このとき、図5に示すように、スプロケット100がスプロケット接触面30に係合しつつ接触しつつ該スプロケット接触面30を通過し、転輪104の一対の輪部104Bがスプロケット接触面30を跨いで一対の転輪接触面34にそれぞれ接触しつつ該転輪接触面34を通過する。ここで、芯金20では、スプロケット接触面30を、スプロケット100の係合用とし、一対の転輪接触面34を一対の輪部104Bの接触用としていることから、例えば、転輪104の輪部104Bがスプロケット接触面30に接触しつつ該駆動輪接触面を通過するものと比べて、スプロケット接触面30特に平坦面31の摩耗を抑制することができる。また、ゴムクローラ10の平地走行時には、転輪104の芯金長手方向クローラ幅方向の移動が輪部104Bと突出部38の内壁面40との当接により規制される。一方、ゴムクローラ10の傾斜地走行時には、図6に示すように、傾斜地に接地する側のゴム体12及びその内部の芯金20が傾斜地に沿って傾く。ここで傾斜地の傾き勾配によっては、ゴムクローラ10と共に傾斜地に沿って傾かない転輪104の傾斜方向上側となる一方の輪部104Bと傾斜方向上側となる一方の転輪接触面34との接触部分を支点にして傾斜方向下側となる他方の輪部104Bが傾斜方向下側となる他方の転輪接触面34から離れる浮き上がることがあるが、転輪104の傾斜方向上側となる一方の輪部104Bが傾斜方向上側となる突出部38の内壁面40に当接して転輪104の芯金長手方向クローラ幅方向の移動が規制される。なお、図6中に示す符号XLは、転輪104の回転軸に対して直交する直線を示している。また、芯金20では、突出部38の内壁面40の転輪接触面34からの突出高さを芯金長手方向内側から外側へ向かって高くすると共に内壁面40の上記突出方向の中間部分での転輪接触面34に対する角度を芯金長手方向内側よりも外側で大きくしている。このため、内壁面40の基端部始端部40Aと先端部終端部40Bの位置を同一とした場合に、芯金20は、例えば、内壁面40の上記中間部分での転輪接触面34に対する角度を一定としたものと比べて、内壁面40の基端部40Aから先端部40Bまでの長さが長くなる。つまり、ゴムクローラ10の傾斜地走行時に、傾斜方向上側となる一方の輪部104Bが傾斜方向上側となる突出部38の内壁面40に乗り上げた場合の、該輪部104Bが突出部38を乗り越えるまで移動距離が延びる。これにより、内壁面40に輪部104Bが乗り上げたとしても、輪部104Bが突出部を乗り越える位置まで移動する前に傾斜地の傾きが緩やかになる、または、ゴムクローラ10を静止することで、輪部104Bが車両の重量により内壁面40に沿って転輪接触面34へ戻る下るため、輪部104Bの突出部38の乗り越えが抑制される。このため、輪部104Bの突出部38の乗り越えを抑制するために、突出部38を必要以上に高くすることに起因する芯金20の重量増加を抑制することができる。以上のことから、芯金20及びゴムクローラ10によれば、スプロケット100が接触するスプロケット接触面30の摩耗を抑制しつつ、重量の増加を抑制することができる。また、芯金20では、内壁面40の上記中間部分を、第1内壁面部42と、第1内壁面部42よりも転輪接触面34に対する角度が大きい第2内壁面部44とを含んで構成している。このため、例えば、第1内壁面部42で転輪104の芯金長手方向クローラ幅方向の移動を規制しつつ、第2内壁面部44で内壁面40の基端部40Aから先端部40Bまでの長さを長くすることができる。そして、芯金では、例えば、図7Aに示すように、転輪104の輪部104Bが第2内壁面部44に乗り上げたとしても、第1内壁面部42及び第2内壁面部44を上記突出方向に対してそれぞれ直線状に傾斜させ、さらに、第1内壁面部42と第2内壁面部44とを連なるようにしていることから、図7Bに示すように、輪部104Bを第2内壁面部44及び第1内壁面部42に沿ってスムーズに転輪接触面34へ案内する戻すことができる。また、第1内壁面部42の転輪接触面34に対する角度θ1が100度未満の場合には、ゴムクローラ10の傾斜地走行時に転輪104の輪部104Bが第1内壁面部42に乗り上げにくく、転輪104の軸部104Aに負荷が掛かって該転輪104に不具合が生じる虞がある。また、上記角度θ1が130度を超える場合には、ゴムクローラ10の傾斜地走行時に転輪104の輪部104Bが第1内壁面部42に乗り上げやすくなる虞がある。このため、芯金20では、角度θ1を100~130度の範囲内にしている。これにより、転輪104の軸部104Aへの負荷を抑えつつ、ゴムクローラ10の傾斜地走行時における輪部104Bの第1内壁面部42への乗り上げを抑制することができる。一方、第2内壁面部44の転輪接触面34に対する角度θ2が120度未満の場合には、第2内壁面部44による内壁面40の基端部40Aから先端部40Bまでの長さを長くする効果が十分でなく、内壁面40に乗り上げた輪部104Bが突出部38を乗り越えるまでの移動距離を十分に確保できない虞がある。また、上記角度θ2が140度を超える場合には、第2内壁面部44に乗り上げた転輪104が突出部38を乗り越えやすくなる虞がある。このため、芯金20では、角度θ2を120~140度の範囲内にしている。これにより、転輪104が突出部38を乗り越えるまでの移動距離を確保しつつ、ゴムクローラ10の傾斜地走行時における輪部104Bの突出部38の乗り越えを抑制することができる。突出部38の長さL1が芯金基体の長さL0の5未満の場合には、内壁面40の基端部40Aから先端部40Bまでの長さを十分に確保できない虞があり、20を超えると芯金20が重くなりすぎる。このため、芯金20では、突出部38の長さL1を、芯金基体の長さL0の5~20の範囲内にしている。これにより、転輪104が突出部38を乗り越えるまでの移動距離を確保しつつ、芯金20が重くなりすぎるのを抑制することができる。転輪接触面34から突出部38の頂面38Tまでの長さH1が転輪接触面34から芯金20の下面22Aまでの長さH0の1.1倍未満の場合には、突出部38の転輪接触面34からの突出高さが低く、転輪104の輪部104Bが突出部38を乗り越えやすくなる虞がある。また、上記長さH1が上記長さH0の3倍を超える場合には、突出部38の根元部に作用する曲げモーメントが大きくなるため該突出部38の根元部分を太くする必要があり、芯金20がさらに重くなる。このため、芯金20では、上記長さH1を上記長さH0の1.1倍~3倍の範囲内にしている。これにより、輪部104Bの突出部38の乗り越えを抑制しつつ、芯金20が重くなりすぎるのを抑制することができる。また、芯金20では、一対の突出部38間に転輪接触面34を形成していることから、例えば、一対の突出部38の芯金長手方向両外側の一対の翼部26上に転輪接触面34を形成するものと比べて、一対の翼部26を短くすることができるため、翼部26の根元部分に作用する曲げモーメントを小さくすることができる。図4Dに示すように、第1実施形態では内壁面40の上記突出方向の中間部分を第1内壁面部42、及び第2内壁面部44で構成しているが、本発明はこの構成に限定されず、内壁面40の上記中間部分を複数の内壁面部で構成してもよい。例えば、図8に示す突出部70の内壁面72のように構成してもよい。この内壁面72の上記中間部分は、上記突出方向に対して傾斜して直線状に延びる第1内壁面部74と、上記突出方向に対して傾斜して直線状に延びると共に第1内壁面部74よりも転輪接触面34に対する角度が大きい第2内壁面部76と、上記突出方向に対して傾斜して直線状に延びると共に第2内壁面部76よりも転輪接触面34に対する角度が大きい第3内壁面部78とで構成されている。また、第1内壁面部74と第2内壁面部76とが連なり、第2内壁面部76と第3内壁面部78とが連なっている。このような突出部70を芯金20に適用した場合においても第1実施形態と同様の効果を得ることができる。また、図4Dに示すように、第1実施形態では内壁面40の上記突出方向の中間部分を直線状の第1内壁面部42、直線状の第2内壁面部44で構成しているが、本発明はこの構成に限定されず、第1内壁面部42及び第2内壁面部44の少なくとも一方を湾曲形状とする構成としてもよい。例えば、図9に示す突出部80の内壁面82のように構成してもよい。この内壁面82の上記中間部分は、上記突出方向に対して傾斜して直線状に延びる第1内壁面部84と、上記突出方向に対して湾曲しながら延びると共に第1内壁面部84よりも転輪接触面34に対する接線Lの角度が大きい第2内壁面部86とで構成されている。このような突出部80を芯金20に適用した場合においても第1実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、本発明のその他の実施形態では、第1内壁面部84のみを湾曲させてもよく、第1内壁面部84及び第2内壁面部86の両方を湾曲させてもよい。また、第2内壁面部86を頂面38Tの芯金長手方向内側の端部まで延ばして湾曲面部45を省略する構成としてもよい。その他の実施形態第1実施形態の芯金20は、図3に示すように、芯金基体22に一対のレール部36を芯金幅方向両側に形成する構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、図10に示す芯金60のように、肉厚部24からの芯金幅方向への突出量が異なるレール部62及びレール部64を芯金長手方向に一対形成すると共にこの一対のレール部62、64を芯金幅方向両側に中心線CLを挟んで逆向きとなるように形成する構成としてもよい。なお、図10では、一対のレール部62、64の芯金長手方向内側の内壁面をそれぞれ符号62A、64Aで示している。前述した各実施形態では、ゴム体12の中心線と芯金20の中心線CLとが一致しているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム体12の中心線に対して芯金20の中心線CLがクローラ幅方向にずれていてもよい。また、前述した実施形態では、補強層50でゴムクローラ10の張力を保持しているが、本発明はこの構成に限定されず、補強層50を用いずに、クローラ周方向に互いに隣接する芯金20同士を連結部材例えば、リング状の連結部材などで連結、又は、芯金に形成した連結部同士例えば、フックとピンなどを連結し、この連結状態の芯金でゴムクローラの張力を保持する構成としてもよい。さらに、前述した実施形態では、弾性体の一例としてのゴムでゴム体12を形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム以外のエラストマーなどでゴム体12を形成してもよい。以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。