"加熱炉、及び、連続して配置された複数の圧延スタンドと前記複数の圧延スタンド間に配置された冷却スプレーを有する仕上ミルを備える熱間圧延ラインの制御装置であって、圧延処理予定の複数の被圧延材に関する圧延処理スケジュールを含む操業情報に基づいて、前記加熱炉から前記複数の被圧延材が抽出される抽出間隔時間を算出する抽出間隔算出装置と、前記抽出間隔時間と前記操業情報を用いて、前記複数の被圧延材の1つである対象被圧延材の目標圧延時間を算出する目標圧延時間算出装置と、前記操業情報に基づき、前記冷却スプレーの流量、及び前記対象被圧延材が前記熱間圧延ラインを搬送される圧延速度の速度パターンを計算する初期スケジュール計算装置と、前記冷却スプレーの流量を修正し、且つ、前記冷却スプレーの流量の修正のみでは仕上ミル出側温度を前記対象被圧延材の全長に亘って目標値にできない場合、及び前記速度パターンに関する速度変更率を入力した場合に、前記速度パターンを修正するスケジュール修正装置と、前記速度パターンを用いて前記対象被圧延材の圧延所要時間を算出する圧延時間予測算出装置と、前記圧延所要時間が前記目標圧延時間以内であるように前記速度変更率を算出し、算出された前記速度変更率を前記スケジュール修正装置に出力する圧延時間調整装置と、前記熱間圧延ラインに設定された複数の狙い点における圧延パワーを前記速度パターンを用いて計算し、前記圧延パワーを時間積分して得られるエネルギー消費量が最小となるように計算された前記速度変更率を前記スケジュール修正装置に出力するエネルギー消費量調整装置とを備え、前記圧延所要時間が前記目標圧延時間以下である範囲において、前記エネルギー消費量が最小であるように前記冷却スプレーの流量及び前記速度パターンを決定することを特徴とする熱間圧延ラインの制御装置。前記抽出間隔算出装置が、前記加熱炉から第1の被圧延材が抽出されてから前記第1の被圧延材の次に第2の被圧延材が抽出されるまでの第1の抽出間隔時間、及び、前記加熱炉から前記第2の被圧延材が抽出されてから前記第2の被圧延材の次に第3の被圧延材が抽出されるまでの第2の抽出間隔時間を算出し、前記エネルギー消費量調整装置が、前記第1の抽出間隔時間と前記第2の抽出間隔時間からなる第1の抽出間隔時間組合せ、前記第1の抽出間隔時間を一定時間増加させ、且つ前記第2の抽出間隔時間を前記一定時間減少させた第2の抽出間隔時間組合せ、及び、前記第1の抽出間隔時間を前記一定時間減少させ、且つ前記第2の抽出間隔時間を前記一定時間増加させた第3の抽出間隔時間組合せのそれぞれについて、前記第1の被圧延材の圧延処理で消費される第1のエネルギー消費量と前記第2の被圧延材の圧延処理で消費される第2のエネルギー消費量とのエネルギー消費量の和を算出し、前記エネルギー消費量の和が最小となる前記第1乃至第3の抽出間隔時間組合せのいずれかを用いて、前記冷却スプレーの流量及び前記速度パターンを決定することを特徴とする請求項1に記載の熱間圧延ラインの制御装置。前記抽出間隔算出装置が、前記対象被圧延材の圧下量と前記複数の被圧延材の平均圧下量との差、前記対象被圧延材の圧延材長と前記複数の被圧延材の平均圧延材長との差、及び、前記対象被圧延材の目標仕上ミル出側温度と前記複数の被圧延材の平均目標仕上ミル出側温度との差を用いて、前記抽出間隔時間を計算することを特徴とする請求項1又は2に記載の熱間圧延ラインの制御装置。ミルペーシング機能によって算出された圧延時間を前記目標圧延時間として使用することを特徴とする請求項1に記載の熱間圧延ラインの制御装置。熱間圧延ラインにおけるエネルギー消費量を抑制するために圧延速度を下げることにより、圧延所要時間が増大し、目標とする生産量を達成するために必要な抽出間隔時間を確保できなくなる可能性がある。一方、圧延速度を上げることにより、目標の圧延所要時間を実現できるものの、エネルギー消費量が増加してしまうという問題があった。上記問題点に鑑み、本発明は、目標の圧延所要時間を実現し、且つ、エネルギー消費量を抑制できる熱間圧延ラインの制御装置を提供することを目的とする。本発明の一態様によれば、加熱炉、及び、連続して配置された複数の圧延スタンドと複数の圧延スタンド間に配置された冷却スプレーを有する仕上ミルを備える熱間圧延ラインの制御装置であって、イ圧延処理予定の複数の被圧延材に関する圧延処理スケジュールを含む操業情報に基づいて、加熱炉から複数の被圧延材が抽出される抽出間隔時間を算出する抽出間隔算定装置と、ロ抽出間隔時間と操業情報を用いて、複数の被圧延材の1つである対象被圧延材の目標圧延時間を算出する目標圧延時間算出装置と、ハ操業情報に基づき、冷却スプレーの流量、及び対象被圧延材が熱間圧延ラインを搬送される圧延速度の速度パターンを計算する初期スケジュール計算装置と、ニ冷却スプレーの流量を修正し、且つ、冷却スプレーの流量の修正のみでは仕上ミル出側温度を対象被圧延材の全長に亘って目標値にできない場合、及び速度パターンに関する速度変更率を入力した場合に、速度パターンを修正するスケジュール修正装置と、ホ速度パターンを用いて対象被圧延材の圧延所要時間を算出する圧延時間予測算出装置と、ヘ圧延所要時間が目標圧延時間以内であるように速度変更率を算出し、算出された速度変更率をスケジュール修正装置に出力する圧延時間調整装置と、ト熱間圧延ラインに設定された複数の狙い点における圧延パワーを速度パターンを用いて計算し、圧延パワーを時間積分して得られるエネルギー消費量が最小となるように計算された速度変更率をスケジュール修正装置に出力するエネルギー消費量調整装置とを備え、圧延所要時間が目標圧延時間以下である範囲において、エネルギー消費量が最小であるように冷却スプレーの流量及び速度パターンを決定する制御装置が提供される。本発明によれば、目標の圧延所要時間を実現し、且つ、エネルギー消費量を抑制できる熱間圧延ラインの制御装置を提供できる。次に、図面を参照して、本発明の第1乃至第4の実施形態を説明する。以下の図面の記載において、同一又は類似の部分には同一又は類似の符号を付している。以下に示す実施形態は、この発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、この発明の実施形態は、構成部品の構造、配置等を下記のものに特定するものでない。この発明の実施形態は、特許請求の範囲において、種々の変更を加えることができる。第1の実施形態本発明の第1の実施形態に係る熱間圧延ラインの制御装置10は、図1に示すように、熱間圧延ライン20の制御装置であって、操業条件処理装置11、抽出間隔算出装置12、目標圧延時間算出装置13、初期スケジュール計算装置14、スケジュール修正装置15、圧延時間予測算出装置16、圧延時間調整装置17、エネルギー消費量調整装置18を備える。制御装置10によって制御される熱間圧延ライン20は、加熱炉、及び、連続して配置された複数の圧延スタンドと複数の圧延スタンド間に配置された冷却スプレーを有する仕上ミルを備える。制御装置10の詳細を説明する前に、熱間圧延ライン20について図2を参照して説明する。図2に示した熱間圧延ライン20は、加熱炉21、粗ミル23、仕上ミル26、巻取り機28を有する。図2は、被圧延材100が加熱炉21から搬出された状態を示す。加熱炉21から抽出された被圧延材100は、可逆式の粗ミル23により圧延される。粗ミル23は、通常1台~数台の圧延スタンドを有し、被圧延材100を往復させながら粗ミル23に数回通過させることにより、粗ミル出側で目標の中間バー板厚まで圧延される。粗ミル23の圧延スタンドに被圧延材100を通過させることを以下においてパスという。粗ミル23で圧延された後、被圧延材100は粗ミル23出側から仕上ミル26入側まで搬送され、例えば5~7基の圧延スタンド260からなる仕上ミル26によって所望の製品板厚まで圧延される。仕上ミル26の圧延スタンド260間には、図2では図示を省略された冷却スプレーtTgtを用いて、対象被圧延材100aの抽出間隔時間tEXaは、以下の式1で計算される:tEXa=tTgt/PfFDTaa,SGFa,dha,la1式1の右辺第二項は補正項であり、目標仕上ミル出側温度FDTa、材種区分SGF、総圧下量dh、圧延材長さlの関数で表される。これらの数値は予め決定されている。抽出間隔時間tEXaの総和は、目標総圧延時間tTgtと等しくなる必要があるので、以下の式2、式3の関係が満たされる:tTgt=ΣtEXa2ΣfFDTaa,SGFa,dha,la=03式2、式3で、Σはa=1からPまでの総和を表す。次に、ステップS313において、目標圧延時間算出装置13が目標圧延時間tTarを算出する。目標圧延時間tTarは、圧延キャンペーン内の被圧延材を対象として計算される。以下に、目標圧延時間tTarの計算方法を示す。a番目に圧延を予定している対象被圧延材100aの目標圧延時間tTaraは、次に圧延処理予定であるa1番目の被圧延材100a1に追いつかれずに圧延される必要がある。したがって、対象被圧延材100aの目標圧延時間tTaraは、以下の式4により計算される:tTara=tEXa1tRa14式4で、tRaは、対象被圧延材100aの仕上ミル圧延開始位置到達時間である。仕上ミル圧延開始位置到達時間は、対象被圧延材100aが加熱炉21から抽出されてから仕上ミル圧延開始位置に到達するまでの時間である。仕上ミル圧延開始位置は任意に設定することができるが、例えば、対象被圧延材100aが先行する前被圧延材100a1に近づきすぎた場合に、対象被圧延材100aが待機する位置に設定される。仕上ミル圧延開始位置到達時間tRaは、以下の式5で表される:tRa=ΣtRrnaΣtTnatTFMa5式5で、Σはn=1からNRまでの総和を表す。NRは粗ミル23の圧延スタンドの数である。また、tRrnは粗ミル23のn番目の圧延スタンドでの圧延所要時間、tTnは粗ミル23のn番目スタンド入側搬送時間、tTFMは粗ミル23の最終スタンド出側搬送時間である。仕上ミル圧延開始位置は仕上ミル26よりも熱間圧延ライン20の上流側に位置している。このため、仕上ミル圧延開始位置より上流工程である粗ミル23による圧延時の速度や被圧延材が搬送される速度は、温度制御の影響を受けない。したがって、この段階で仕上ミル圧延開始位置到達時間tRaは精度よく予測することができる。粗ミル23による圧延途中で次材に追いつかれる場合には、対象被圧延材100a若しくは次材の圧延速度を変更する必要がある。このため、粗ミル23のm台目の圧延スタンドにおいて、以下の式6の条件が満たされる必要がある:ΣmtRrnaΣmtTna≦tEXa1Σm1tRrna1ΣmtTna16式6で、Σmはn=1からmまでの総和を表し、Σm1はn=1からm-1までの総和を表す。ここまでで算出された各被圧延材100の抽出間隔時間tEXa及び仕上ミル圧延開始位置到達時間tRaは、圧延時間調整装置17による圧延所要時間trmと目標圧延時間tTarとの比較に使用される。以上により、フローチャート31に示した処理が終了する。上記のように、圧延キャンペーンに対するフローチャート31に示した計算を行うタイミングにおいて、目標圧延時間tTarの計算が予め行われる。また、オペレータによる手動介入等によって圧延速度や抽出間隔時間tEXが変更された場合には、目標圧延時間tTarを再計算する必要がある。次に、対象被圧延材100aに対するフローチャート32に示す処理を説明する。対象被圧延材100aに対する計算を実行するタイミングは、対象被圧延材100aを圧延する前の任意のタイミングで行う。ステップS321において、初期スケジュール計算装置14が、操業条件処理装置11から送信される対象被圧延材100aの操業条件PDIを受信する。ステップS322において、初期スケジュール計算装置14が、操業条件PDIに基づいてスケジュール計算を行う。スケジュール計算においては、仕上ミル出側における目標とする板厚や圧延材温度を達成するために、熱間圧延ライン20の操業条件やオペレータの入力データに基づいて、圧延に必要なロールギャップ、冷却水の流量及び被圧延材100の仕上ミル26圧延中の速度パターンなどが決定される。図4に、仕上ミル26に関するスケジュール計算の対象である仕上ミルスケジュール計算エリアを示す。対象被圧延材100aの温度を予測するために、仕上ミル26の各スタンド間に設置されたISC265の流量の影響を考慮して、仕上ミル入側温度計292から仕上ミル出側温度計293まで、初期スケジュール計算装置14によって温度降下計算が行われる。このとき、サーマルランダウン若しくは対象被圧延材100aの加減速により、対象被圧延材100aの長手方向の各位値において、目標FDTを達成するために必要なISC265の流量が異なる。このため、対象被圧延材100aの長手方向の任意の計算点毎に温度降下計算を行う必要がある。この計算点を、以下において狙い点という。図5a~図5cに、被圧延材100のセグメント番号と狙い点番号を示す。図5aは被圧延材100を示しており、図右端が先端、図左端が尾端である。被圧延材100の長手方向の任意の点を分かりやすく示すために、被圧延材100を等間隔に仮想的に分割した単位をセグメントと呼ぶ。図5bは、被圧延材100のセグメントを示す。簡単のために、セグメント番号は、被圧延材100の先端から尾端にかけて順につけられている。図5cは、狙い点番号を示す。狙い点0~Mには、圧延処理において重要なポイントが選ばれる。狙い点は、例えば噛み込み点、圧延速度が最も大きくなる中間点、温度が低くなる尾端点などに設定される。図3のステップS323~S325において、スケジュール修正装置15が、目標FDTを対象被圧延材100aの全長に亘り達成できるように、以下のようにISC265の流量及び速度パターンを計算する。ステップS323において、スケジュール修正装置15は、目標FDTを達成するようにISC265の流量を計算する。そのために、ISC265の流量を変化させて温度降下計算を行い、計算されたFDTが目標FDTと一致するように収束計算を行う。ISC265の流量を変化させた場合の収束計算の詳細については後述する。上記の収束計算によって得られたISC265の流量を適用しても目標FDTを達成できない場合には、圧延速度の速度パターンを変更して目標FDTを達成する必要がある。具体的には、ISC265の流量を修正した場合に狙い点の一つでも目標FDTを達成できない場合は、ステップS324においてスケジュール修正装置15が、対象被圧延材100aの全長に亘っては目標FDTが達成できないと判定する。この場合、速度パターンを変更して目標FDTを達成するために、ステップS325において、スケジュール修正装置15が圧延速度の速度パターンを修正する。速度パターンの修正方法の詳細については後述する。速度パターンを修正した後、処理はステップS323に戻り、修正した速度パターンを用いてISC265の流量が再度計算される。ステップS323~S325を繰り返して、対象被圧延材100aの全長に亘り目標FDTを達成する速度パターンが決定される。次いで、ステップS326において、圧延時間予測算出装置16が、対象被圧延材100aの圧延所要時間trmaを計算する。圧延所要時間trmaは、以下の式7によって表される:trma=tRatFa7式7で、tFaは仕上ミル圧延開始位置以降、対象被圧延材100aの尾端が仕上ミル26を抜けるまでに要する圧延時間である。ステップS326においては、スケジュール修正装置15によって修正された速度パターンから、圧延所要時間trmaが計算される。式7に示すように、式5によって計算される仕上ミル圧延開始位置到達時間tRaと、仕上ミル圧延時間tFaの和が圧延所要時間trmaである。次いで、ステップS327~S329において、圧延時間調整装置17によって、圧延所要時間trmaが目標圧延時間tTara以内となるように速度変更率αVが計算される。ステップS327において、ステップS326で計算された圧延所要時間trmaが、目標圧延時間tTara以内か否かが判断される。図6a~図6cに、圧延時間の決定方法の概念図を示す。図6aは、対象被圧延材100aが加熱炉21から抽出されたタイミングの状態を示す。図6bは、仕上ミル圧延開始位置到達時間tRa後における、仕上ミル圧延開始位置に対象被圧延材100aが到達したタイミングの状態を示す。このとき、対象被圧延材100aの次に処理される被圧延材100a1の抽出間隔時間tEXa1の方が、対象被圧延材100aの抽出間隔時間tEXaよりも小さければ、被圧延材100a1は既に加熱炉21から抽出されていることになる。図6cは、仕上ミル圧延時間tFa後における、対象被圧延材100aの仕上ミル圧延が完了したタイミングの状態を示す。圧延所要時間trmaが目標FDT以内であるためには、対象被圧延材100aが、次材に追いつかれることなく、仕上ミル圧延開始位置に到達している必要がある。したがって、対象被圧延材100aの仕上ミル圧延開始位置到達時間tRaと仕上ミル圧延時間tFaの和が、次材の抽出間隔時間tEXa1と仕上ミル圧延開始位置到達時間tRa1の和より小さければよい。つまり、以下の式8が成立すればよい:tRatFa≦tEXa1tRa1-deltaM8式8において、deltaMは余裕分の時間を示しており、被圧延材同士が熱間圧延ライン20内で近づきすぎるのを避けるために予め決めておく固定値である。また、tFaは、仕上ミル圧延時間tFaの現在値である。式8の条件が満たされる場合、処理はステップS330に進み、消費エネルギー計算が行われる。式8の条件が満たされない場合、図3のステップS328において、ISC265の流量、速度パターンが変更可能か否かが判断される。変更可能であれば、ステップS329において速度変更率αVが計算される。ISC265の流量、速度パターンが変更可能か否かは、ISC265の最大流量や圧延スタンド260を駆動するモータの能力などに基づいて判断される。一方、ステップS328においてISC265の流量、速度パターンが変更可能でないならば、圧延時間調整装置17は、これ以上は仕上ミル圧延時間tFaを変更できないと判断する。その場合、速度パターンの修正を行わず、処理はステップS330に進む。上記のステップS329の速度変更率計算では、式8を満たすように仕上ミル26における圧延速度について速度変更率αVが計算される。新たな仕上ミル圧延時間tFaは、以下の式9のように計算される:tFa=tEXa1tRa1-tRa-deltaM9圧延時間調整装置17は、仕上ミル圧延時間の現在値tFaと、仕上ミル圧延時間の目標速度とを比較して、必要とする速度変更率αVを以下の式10を用いて計算する:αV=C1×tFa/tFa10式10において、C1は経験的に決定された定数であり、固定値若しくはデータベースなどに記録されたテーブル値である。ステップS329において仕上ミル速度の速度変更率αVを計算後、その速度変更率αVを用いて、ステップS325において速度パターンの修正が行われ、再びステップS323においてISC265の流量の修正計算が行われる。これにより、目標FDTを達成するように速度パターン及びISC265の流量が修正される。ステップS327において圧延所要時間trmaが目標圧延時間tTara以内である場合、若しくは、ステップS328においてISC265の流量及び速度パターンをこれ以上変更できない場合、処理はステップS330に進み、対象被圧延材100aの圧延に要するエネルギー消費量が計算される。ステップS330~S333において、エネルギー消費量調整装置18は、エネルギー消費量を計算し、エネルギー消費量を最小化するために必要な速度変更率αVを計算する。ステップS330におけるエネルギー消費量の計算では、スケジュール修正装置15によって計算された速度パターンを用いて、狙い点における圧延パワーkWを計算する。エネルギー消費量調整装置18は、計算された圧延パワーを用いて、対象被圧延材100aが噛みこまれてから尾端抜けするまで、即ち、対象被圧延材100a全長に亘るエネルギー消費量kWhを計算する。対象被圧延材100aを圧延するために必要なエネルギー消費量EPは、以下の式11によって表される:EP=ΣEj=Σ{1/3600×∫PWjtdt11式11において、∫dtはt=0からsまでの時間積分を表す。ここで、sは圧延時間である。また、Σは粗ミル23又は仕上ミル26によって圧延されたすべての和を表し、EjkWhはj回目の圧延おけるエネルギー消費量である。j回目の圧延は、粗ミル23のパスR1~RNRP及び仕上ミル26の圧延スタンド1~NFのいずれかにおける圧延を意味する。式11の狙い点iにおける圧延パワーPWikWは以下のように計算される:PWi=1000×Vi×Gi/RiPWLOSSi12式12の圧延ロール速度Vim/s、ロールトルクGikNm、ロール半径Rimm、損失パワーPWLOSSikWは、スケジュール修正装置15により算出された値或いは経験的に得られた値を使用する。圧延パワーPWiは、式12に示すように、圧延ロール速度ViとロールトルクGiに比例して変化する。図7に、被圧延材長手方向における圧延パワーPWiの変化を示す。図7の太線部Aが圧延パワーPWiの変化を示しており、狙い点間は線形補間されている。面積E0~E4は、それぞれ狙い点間でのエネルギー消費量を示している。図7にハッチングで示した面積がエネルギー消費量である。即ち、エネルギー消費量は以下の式13で表される:∫PWjtdt=Σ{PWiPW×Si/2}13式13で、∫dtはt=0からSまでの時間積分を表し、Σはi=0~Mまでの総和を表す。Mは最終狙い点である。なお、Siは狙い点間の圧延時間を示しており、このSiは速度変化のケースによって異なる手段で算出される。例えば、ISC265を用いてFDTを制御する場合、狙い点間の速度は指定した加速度に基づいて等加速度で変化している。このため、圧延時間Siは以下の式14のように表される:Si=2Li/Vi1Vi14式14で、Liは各狙い点間の距離である。ステップS330でのエネルギー消費量の計算後、ステップS331において、エネルギー消費量調整装置18は、エネルギー消費量が削減可能かどうかを判定する。圧延時間調整装置17がこれ以上は仕上ミルの圧延時間を変更できないと判定した場合、若しくは直前のエネルギー消費量の計算においてエネルギー消費量の削減が見込めないと判断した場合、エネルギー消費量調整装置18は速度変更率αVを変更せず、ステップS334においてスケジュール修正装置15が制御基準値SVを出力して、処理を終了する。一方、エネルギー消費量の削減が可能な場合は、ステップS332において、ISC265の流量や速度パターンが変更可能かどうかが判定される。ISC265の流量や速度パターンが変更可能であるならば、ステップS333において、新たな速度変更率αVを計算する。エネルギー消費量の削減が可能であるか否かは、例えば以下のようにして判定される。エネルギー消費量は、一般に、圧延速度を小さくすると減少する。これは、圧延に要するひずみ速度が小さくなるため、圧延荷重が小さくなるためである。一方、圧延スタンドのロールと被圧延材の間に潤滑油を適用する場合潤滑圧延には、圧延速度が増加するほど潤滑油の膜厚が厚くなり、ロールと被圧延材の間の摩擦による発熱量が低下し、熱間圧延ラインのエネルギー消費量が減少する。通常、前者の影響が大きいことが知られている。そこで、速度変更率αVを一回目のエネルギー消費量の計算では圧延速度を下げる方向に決定し、二回目以降の計算では、速度変更率αVと、前回及び今回のエネルギー消費量計算結果を用いて、以下のように影響係数を算出する。一回目のエネルギー消費量の計算では、式15のように、圧延速度を下げる方向に速度変更率αVを決定にする:αV=C215式15で、C2は定数であり、固定値若しくはデータベースのテーブル値などである。C2は、1.0よりも小さい。二回目以降のエネルギー消費量の計算では、速度変更率αV、並びに前回計算されたエネルギー消費量EP及び今回計算されたエネルギー消費量EPを比較し、以下の式16、式17のように影響係数を算出する:∂E/∂αV=EP-EP/αV-116αV=1-C3/∂E/∂αV×|EP-EP|17前回及び今回のエネルギー消費量の差が小さい場合、即ち以下の式18を満たす場合、若しくは、速度変更率αVが小さい場合、即ち以下の式19を満たす場合には、エネルギー消費量の削減が可能ではないと判定される。その場合、次回のエネルギー消費量の計算時にステップS331において、エネルギー消費量は削減可能ではないとされ、ステップS334において制御基準値SVが出力される。|EP-EP|<C418|αV-1|<C519ここで、C3、C4、C5は経験的に得られた定数であり、固定値若しくはデータベースのテーブル値などである。計算された速度変更率αVを使用して、ステップS325において速度パターン修正され、ステップS323においてISC265の流量が修正される。これにより、被圧延材100の全長に亘ってFDTが目標温度に保持され、且つ、目標圧延時間tTar以内の条件下でエネルギー消費量が最小であるように、速度パターン及びISC265の流量が決定される。以上により、フローチャート32に示した処理が終了する。ここで、図8を参照して、図3のステップS323においてISC265の流量を変化させた場合の収束計算の例を説明する。図8のフローチャートにおいて、iは狙い点の番号を示し、nsは計算対象となる狙い点番号の最も小さい番号、neは最も大きい番号である。また、jは仕上ミル26の圧延スタンド260の番号を示し、最終圧延スタンド番号はNFである。図8に示したステップS600~S613において、狙い点番号ns~neのすべてについて、FDTが目標FDTであるように、ISC265の流量を変化させる。S601において、FDTの計算に必要な狙い点iのデータを読み込む。必要となるデータは、少なくとも、仕上ミル入側温度FETical、被圧延材100の寸法、温度分布である。これらのデータは、既に算出されている場合はその算出値、算出されていない場合は予測値が用いられる。ステップS602~S611において、狙い点毎に計算温度FDTicalが目標FDTの許容値内であるように、ISC265の流量が修正される。まず、ステップS602において、初期スケジュール計算装置14が、仕上ミル入側温度計292が配置された仕上ミル入側温度計位置から仕上ミル26の1番目の圧延スタンド入側まで温度降下計算を行う。次いで、ステップS603~S607において、仕上ミル26の1番目の圧延スタンド2601から最終の圧延スタンド260NFまで、圧延スタンド出側温度SDjTと圧延スタンド入側温度SEjTを計算する。圧延スタンド出側温度SDjTは、被圧延材100が圧延スタンド260との接触で失う温度降下量、圧延に伴なう加工発熱と摩擦熱による温度上昇量を考慮して算出される。ステップS606においては、仕上ミル26の圧延スタンド間に設置されているISC265の流量、大気との熱伝達による熱損失、及び大気への放射熱が考慮された温度降下計算を行う。ステップS608において、仕上ミル出側温度計位置におけるFDTの計算温度FDTicalが算出される。ステップS609において、計算温度FDTicalが目標FDTの許容値内であるか否かが判断される。計算温度FDTicalが目標FDTの許容値内であれば、ステップS612に進む。すべての狙い点iでの計算が終了していなければ、ステップS613において狙い点番号が1つ進められて、処理はステップS602に戻る。すべての狙い点iでの計算が終了していれば、処理を終了する。一方、ステップS609において、計算温度FDTicalが目標FDTの許容値内でなければ、ステップS610に進み、ISC265の流量が変更可能かどうかが判断される。ISC265の流量が変更可能かどうかは、操業条件やオペレータ介入の変更可不可の情報、若しくはISC265の流量がリミット内であるかどうかに依存する。ISC265の流量が変更可能な場合には、ステップS611において、変更可能な範囲でISC265の流量を変更する。その後、処理はステップS602に戻る。上記のように、仕上ミル入側温度計位置から仕上ミル出側温度計位置までの温度降下計算を行うことで、各狙い点における計算温度FDTicalを求めることができる。次に、図3のステップS325における速度修正方法を、図9を参照して説明する。以下に説明する速度修正方法は、1圧延時間調整装置17又はエネルギー消費量調整装置18から出力された速度変更率αVを適用する方法であり、圧延速度の限界値チェック、及びISC265の流量の変更量の限界値チェックを行う。図9aに破線で示した速度パターンSP1は、修正前の速度パターンの例である。図9aの横軸は時間軸であり、各タイミングを示している。FETONは被圧延材100の先端が仕上ミル入側温度計292を通過する時間、FDTONは被圧延材100の尾端が仕上ミル出側温度計293を通過する時間、FDTOFFは被圧延材100の尾端が仕上ミル出側温度計293を通過する時間である。コイラONは、被圧延材100の先端が巻取り機28に到達する時間である。先ず、圧延速度の限界値チェックが行われる。図9bに、速度変更率αVを適用前後の速度パターンを示す。速度変更率αVが与えられた場合、予測されている速度パターンに速度変更率αVを積算して、速度パターンを修正する。図9bに実線で示した速度パターンSP2が、速度変更率αVを適用後の速度パターンである。次に、ISC265の流量の変更量の限界値チェックが行われる。ここでは、速度変更率αVを適用後の図9bに示した速度パターンSP2を用いて、ISC265の流量を最大及び最小にした2つの条件下で、速度パターンの変更の必要性を調べる。速度パターンの変更の必要性は、仕上ミル入側温度計から仕上ミル出側温度計まで、セグメント毎に、温度降下計算を行って調べられる。図9cに実線で示したFDTTgが目標FDTであり、破線で示したFDTMAXがISC265の流量を最小とした条件におけるFDTの計算結果であり、FDTMINがISC265の流量を最大とした条件におけるFDTの計算結果である。図9cの横軸は各セグメントの先端からの位置である。各セグメントにおいてFDTTgが、FDTMAXとFDTMINの間である場合に、ISC265の流量を変更することにより被圧延材100全長に亘り目標FDTを達成できる。したがって、ISC265の流量が最小の条件において、FDTがその目標温度よりも低くなるセグメントがある場合は、全てのセグメントが目標温度を達成するように速度パターンの速度を大きくする。一方、ISC265の流量が最大の条件において、FDTがその目標温度よりも高くなるセグメントがある場合は、全てのセグメントが目標温度を達成するように速度パターンの速度を小さくする。最後に、設定された圧延速度が圧延速度の限界値以内になるように、速度パターンを修正する。図9dに破線で示したSRMAXが圧延速度の上限値、SRMINが圧延速度の下限値である。被圧延材100が巻取り機28に到達するまでの圧延速度が、巻取り機28の空転限界値から決定される通板速度限界値を超えないように、速度パターンが修正される。巻取り機28到達後は、圧延スタンドを駆動するモータの回転速度限界値から決定される圧延速度限界値を超えないように、速度パターンが修正される。また、被圧延材100の尾端が仕上ミル26の最終圧延スタンドを抜ける速度の限界値が決定されている場合、その限界値を超えないように、速度パターンが修正される。以上の手順によって速度パターンを修正した後、図3のステップS323におけるISC265の流量の修正計算を行うことにより、被圧延材100全長に亘り目標仕上ミル出側温度を達成する速度パターン及び流量が決定される。以上に説明したように、本発明の第1の実施形態に係る制御装置10によれば、被圧延材100の全長に亘り仕上ミル出側温度を目標温度に保つように、ISC265の流量及び被圧延材100の速度パターンが決定され、決定された速度パターンから圧延所要時間trmが正確に算出される。算出された圧延所要時間が、生産量に関わる操業指令やオペレータの入力情報に基づき計算した目標圧延時間tTar以内となるように、ISC265の流量及び速度パターンが修正される。また、速度パターンを用いて複数の狙い点における圧延パワーが計算され、計算された圧延パワーを時間積分することによって圧延に要するエネルギー消費量が正確に算出される。目標圧延時間tTar以内でエネルギー消費量を最小化するように、ISC265の流量及び速度パターンが決定される。したがって、図1に示した制御装置10によれば、目標の圧延所要時間を実現し、且つ、熱間圧延ライン20のエネルギー消費量を抑制することができる。第2の実施形態図10に、図1に示した熱間圧延ライン20の制御装置10によって行う、第2の実施形態に係る抽出間隔時間を決定する方法を説明するためのフローチャートを示す。先ず、ステップS1010において、図3のフローチャート31を参照して説明した方法と同様に、被圧延材100の総材数がPである圧延キャンペーンの計算を実行する。続いて、ステップS1020~S1140において、圧延キャンペーン内の被圧延材1001~100P1に対して、圧延順序に従って以下の計算を実施する。ステップS1030において、計算済みの被圧延材100aの抽出間隔時間tEXaと被圧延材100a1の抽出間隔時間tEXa1との組合わせを、第1の抽出間隔時間組合せとする。ステップS1040において、エネルギー消費量調整装置18が、抽出間隔時間tEXa、tEXa1を使用して、被圧延材100aと被圧延材100a1について、図3のフローチャート32を参照して説明したエネルギー消費量の計算を行って、エネルギー消費量EPa、EPa1をそれぞれ算出する。更に、ステップS1050において、エネルギー消費量EPaとエネルギー消費量EPa1の和Ptotを以下のように算出する:PtotEPaEPa120続いて、ステップS1060において、被圧延材100aの抽出間隔時間tEXaを微小時間Δtだけ減少させ、被圧延材100a1の抽出間隔時間tEXa1を微小時間Δtだけ増加させる:tEXSUa=tEXa-Δt21tEXSUa1=tEXa1Δt22Δtは、例えば1~5sec程度である。式21及び式22に表される抽出間隔時間tEXSUa、tEXSUa1の組合せを第2の抽出間隔時間組合せとする。ステップS1070において、抽出間隔時間tEXSUa、tEXSUa1を用いて、被圧延材100aと被圧延材100a1について、図3のフローチャート32を参照して説明したエネルギー消費量の計算を行って、エネルギー消費量EPSUa、EPSUa1をそれぞれ算出する。更に、ステップS1080において、エネルギー消費量EPSUaとエネルギー消費量EPSUa1の和PtotSUを算出する:PtotSUEPSUaEPSUa123次いで、ステップS1090において、被圧延材100aの抽出間隔時間tEXaを微小時間Δtだけ増加させ、被圧延材100a1の抽出間隔時間tEXa1を微小時間Δtだけ減少させる:ADtEXADa=tEXaΔt24tEXADa1=tEXa1-Δt25式24及び式25に表される抽出間隔時間tEXADa、tEXADa1の組合せを第3の抽出間隔時間組合せとする。ステップS1100において、抽出間隔時間tEXADa、tEXADa1を用いて、被圧延材100aと被圧延材100a1について、図3のフローチャート32を参照して説明したエネルギー消費量の計算を行って、エネルギー消費量EPADa、EPADa1をそれぞれ算出する。更に、ステップS1110において、エネルギー消費量EPADaとエネルギー消費量EPADa1の和PtotADを算出する:PtotADEPADaEPADa126ステップS1120において、エネルギー消費量の和Ptot、PtotSU、PtotADのうちで最もエネルギー消費量が小さい場合の抽出間隔時間の組合せである第1、第2、及び第3の抽出間隔時間組合せのいずれかを採用する。採用した抽出間隔時間組合せを用いて、ISC265の流量及び速度パターンが決定される。抽出間隔時間の組合せによっては、例えば、後から処理される被圧延材100a1が、先の被圧延材100aの処理待ちのために熱間圧延ライン20において停止する場合がある。停止時間などによっては被圧延材100a1が冷えてしまうという問題が生じる。しかし、上記の抽出間隔時間の決定方法によれば、最適な抽出間隔時間の組合せを採用することができる。以上に説明したように、図10を参照して説明した抽出間隔時間の決定方法によれば、予定された被圧延材100全ての総抽出間隔時間は変わらない。このため、生産量を確保したまま、予定された被圧延材の総計のエネルギー消費量を削減する抽出間隔時間を決定することができる。他は、第1の実施形態と実質的に同様であり、重複した記載を省略する。第3の実施形態抽出間隔時間tEXは、式1以外にも、以下の式27を用いて計算することができる:tEX=tTgt/Pχdhdha-dhAVχlla-lAVχFDTaFDTaa-FDTaAVχRpGCRpGCa-RpGCAV27式27で、dhは圧下量、lは被圧延材長さ、FDTaは目標FDT、GCは材種コードである。各項目について添え字AVがついている値は、予定される被圧延材全ての平均値であることを示す。関数Rpは、材種コードGCに従って粗ミル23の圧延パス数を計算する。また、関数χは、式27の各項目xの変化に対する圧延所要時間tの変化で計算される:χx=dt/dx28つまり、本発明の第3の実施形態に係る制御装置10では、抽出間隔算出装置12が、処理予定のすべての対象被圧延材100aの平均圧下量dhAV、平均圧延材長lAV、平均仕上ミル出側温度FDTaAVを計算する。そして、対象被圧延材100aの圧下量dhaと平均圧下量dhAVとの差、圧延材長aと平均圧延材長lAVとの差、及び、目標仕上ミル出側温度FDTaaと平均仕上ミル出側温度FDTaAVとの差を用いて、抽出間隔時間を計算する。上記の方法によれば、各被圧延材の圧下量、圧延材の長さ、目標FDT及び材種コードの抽出間隔時間への影響が考慮される。対象被圧延材100aa=1~Pの式27で表される抽出間隔時間tEXの総和は目標総圧延時間tTgtであり、式2、式3を満たすことから、目標総圧延時間tTgtを達成する抽出間隔時間tEXを決定できる。他は、第1の実施形態と実質的に同様であり、重複した記載を省略する。第4の実施形態図11に示す本発明の第4の実施形態に係る制御装置10は、抽出間隔算出装置12、目標圧延時間算出装置13を備えない点が、図1に示した制御装置10と異なる。その他の構成については、図1に示す第1の実施形態と同様である。目標圧延時間tTarは、ミルペーシング等の外部の機能によって計算される場合も考えられる。図11に示した制御装置10は、加熱炉21側のミルペーシング機能を有する外部装置30によって計算された目標圧延時間tTarを用いて、熱間圧延ライン20を制御する。圧延時間調整装置17において、外部装置30から入力される目標圧延時間tTarと、圧延時間予測算出装置16で算出された圧延所要時間trmとを比較して、圧延所要時間trmが目標圧延時間tTar以内となるように、圧延速度の速度変更率αVを計算する。この速度変更率αVに基づいて、スケジュール修正装置15によって速度パターンなどが修正される。そして、エネルギー消費量を削減可能である場合、エネルギー消費量調整装置18において、熱間圧延ライン20のエネルギー消費量を最小化するように速度変更率αVが算出される。図11に示した制御装置10によれば、圧延所要時間trmがミルペーシング機能から入力される目標圧延時間tTar以内である条件の下で、エネルギー消費量を最小化することができる。他は、第1の実施形態と実質的に同様であり、重複した記載を省略する。上記のように、本発明は第1乃至第4の実施形態によって記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。即ち、本発明はここでは記載していない様々な実施形態などを含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。"