"ステータとロータとが対向配置された回転電機と、前記回転電機を駆動する駆動部と、前記駆動部を制御する制御部とを備える回転電機駆動システムにおいて、前記ステータは、複数のステータ側スロットがロータ回転軸まわりの周方向に互いに間隔をおいて形成されたステータコアと、前記ステータ側スロットを通って前記ステータコアに集中巻きで巻装された複数相のステータ巻線とを有し、前記ロータは、複数のロータ側スロットが前記ロータ回転軸まわりの周方向に互いに間隔をおいて形成されたロータコアと、少なくとも一部が前記ロータ側スロットに配置されるように前記ロータコアの周方向複数個所に巻装されたロータ巻線と、前記各ロータ巻線に接続され、前記各ロータ巻線の磁気特性を前記複数のロータ巻線同士で周方向に交互に異ならせる整流部とを有し、前記各ロータ巻線に流れる電流により生成される周方向複数個所の磁極部の磁気特性を周方向に交互に異ならせており、前記制御部は、前記ロータ巻線の巻回中心軸方向である磁極方向に対し電気角で90度進んだ方向に界磁磁束を発生させるように前記ステータ巻線に電流を流すためのq軸電流指令に、パルス状に減少させる減少パルス電流を重畳させるとともに、前記磁極方向に界磁磁束を発生させるように前記ステータ巻線に電流を流すためのd軸電流指令に、パルス状に増加させる増加パルス電流を重畳させる減少増加パルス重畳手段を有することを特徴とする回転電機駆動システム。請求項1に記載の回転電機駆動システムにおいて、前記減少増加パルス重畳手段は、出力トルクが閾値以下で前記d軸電流指令に前記増加パルス電流を重畳させるが、前記q軸電流指令には前記減少パルス電流を重畳させないで、前記出力トルクが前記閾値を超えると、前記d軸電流指令に前記増加パルス電流を重畳させるとともに、前記q軸電流指令に前記減少パルス電流を重畳させることを特徴とする回転電機駆動システム。請求項1に記載の回転電機駆動システムにおいて、前記減少増加パルス重畳手段は、前記ステータ巻線に流す電流であるステータ電流にパルス電流を重畳しない場合にdq座標系で規定される電流ベクトルの先端により描かれる制御円内に前記ステータ電流の前記パルス電流重畳後の電流ベクトルが収まるように、前記q軸電流指令に前記減少パルス電流を重畳させるとともに、前記d軸電流指令に前記増加パルス電流を重畳させることを特徴とする回転電機駆動システム。請求項1から請求項3のいずれか1に記載の回転電機駆動システムにおいて、前記各ロータ巻線は、前記ロータの周方向に隣り合う前記ロータ巻線同士で順方向が逆になる前記整流部である整流素子に接続し、前記各整流素子は、誘導起電力の発生により前記ロータ巻線に流れる電流を整流することで、前記周方向に隣り合うロータ巻線に流れる電流の位相を、A相とB相とに交互に異ならせていることを特徴とする回転電機駆動システム。請求項4に記載の回転電機駆動システムにおいて、前記整流素子は、それぞれ対応する前記ロータ巻線に接続される第1整流素子と第2整流素子とであり、前記第1整流素子と前記第2整流素子とは、前記誘導起電力の発生により、対応する前記ロータ巻線に流れる電流を独立して整流し、前記各ロータ巻線に流れる電流により生成される周方向複数個所の前記磁極部の磁気特性を周方向に交互に異ならせていることを特徴とする回転電機駆動システム。請求項1から請求項5のいずれか1に記載の回転電機駆動システムにおいて、前記ロータコアは、前記ロータの周方向に互いに間隔をおいて配置され、前記ステータへ向け突出する前記複数の磁極部である突極を含み、前記突極は、前記整流部で整流された電流が前記ロータ巻線に流れるのに応じて磁化することで前記磁極が固定された磁石として機能することを特徴とする回転電機駆動システム。請求項5に記載の回転電機駆動システムにおいて、前記ロータコアは、前記ロータの周方向に互いに間隔をおいて配置され、前記ステータへ向け突出する前記複数の磁極部である突極を含み、前記突極は、前記整流素子で整流された電流が前記ロータ巻線に流れるのに応じて磁化することで前記磁極が固定された磁石として機能し、さらに、前記各突極の根元側に巻装される補助ロータ巻線を備え、前記ロータの周方向に隣り合う前記突極に巻装される2ずつの前記補助ロータ巻線は、互いに直列に接続されて、補助巻線組を構成しており、前記ロータの周方向に隣り合う前記突極に巻装される隣り合う2ずつの前記ロータ巻線の一端は、それぞれに対応する前記整流素子が逆方向に対向するように、前記整流素子を介して接続点で接続され、前記補助巻線組の一端に、前記ロータの周方向に隣り合う前記突極に巻装される2ずつの前記ロータ巻線の他端がそれぞれ接続され、前記補助巻線組の他端に前記接続点が接続されていることを特徴とする回転電機駆動システム。請求項6または請求項7に記載の回転電機駆動システムにおいて、前記ロータの周方向に関する前記各突極の幅は、電気角で180°に相当する幅よりも小さくし、前記ロータ巻線は、前記各突極に短節巻で巻装されていることを特徴とする回転電機駆動システム。請求項8に記載の回転電機駆動システムにおいて、前記各ロータ巻線の前記ロータの周方向に関する幅は、電気角で90°に相当する幅に等しいことを特徴とする回転電機駆動システム。ただし、上記の図23~25に記載された回転電機10の場合、回転数が低い低速回転時にトルクを有効に高くする面からまだ改良の余地がある。図26は、図23~25に記載された回転電機と同様の構成を電動機モータとして使用する場合において、ロータ回転数とモータトルクとの関係の1例を示す図である。図26に示すように、回転電機10は、回転数の低い領域でモータトルクが大きく低下した。この理由は、図23~25の符号を用いて説明すると、上記の回転電機10においてはステータ12で生成される回転磁界の高調波成分による磁場変動によりロータ巻線18n,18sを流れるロータ誘導電流が生成されるのに対し、回転数が低い領域では各ロータ巻線18n,18sに鎖交する鎖交磁束はあまり変化しないが、鎖交磁束の変動速度が低下するため、誘導起電圧が減少して、ロータ誘導電流が減少するためである。このため、低速回転時にはモータトルクが減少する。なお、上記の説明では、回転数が低い領域で回転電機10を電動機として使用する場合のモータトルクが低下する場合を説明したが、上記の回転電機10を発電機として使用する場合でも、同様の理由から低回転数領域では回生トルクが大きく低下する可能性がある。これに対して、本発明者は、ステータ巻線に流す交流電流にパルス電流を重畳させることでロータ巻線に生じる誘導電流を増大して低い回転領域でも回転電機のトルクの増大を図れる可能性があると考えた。ただし、パルス電流の重畳方法に工夫しないとステータ巻線に流れる電流のピーク値が過大となり、回転電機駆動部であるインバータを含む制御システムの大型化やコスト増大を招く等、不都合を生じる可能性があることが分かった。これに対して、特許文献2~4には、パルス電流の重畳を利用する界磁巻線型同期機が記載されているが、ステータ巻線に流れる電流が過大になることを防止しつつ、トルクの増大を図れる手段は開示されていない。本発明の目的は、回転電機駆動システムにおいて、ステータ巻線に過大な電流が流れることを防止しつつ、低い回転領域でもトルクの増大を図れる回転電機を実現することである。本発明に係る回転電機駆動システムは、上記の目的を達成するために以下の手段を採用する。本発明に係る回転電機駆動システムは、ステータとロータとが対向配置された回転電機と、前記回転電機を駆動する駆動部と、前記駆動部を制御する制御部とを備える回転電機駆動システムにおいて、前記ステータは、複数のステータ側スロットがロータ回転軸まわりの周方向に互いに間隔をおいて形成されたステータコアと、前記ステータ側スロットを通って前記ステータコアに集中巻きで巻装された複数相のステータ巻線とを有し、前記ロータは、複数のロータ側スロットが前記ロータ回転軸まわりの周方向に互いに間隔をおいて形成されたロータコアと、少なくとも一部が前記ロータ側スロットに配置されるように前記ロータコアの周方向複数個所に巻装されたロータ巻線と、前記各ロータ巻線に接続され、前記各ロータ巻線の磁気特性を前記複数のロータ巻線同士で周方向に交互に異ならせる整流部とを有し、前記各ロータ巻線に流れる電流により生成される周方向複数個所の磁極部の磁気特性を周方向に交互に異ならせており、前記制御部は、前記ロータ巻線の巻回中心軸方向である磁極方向に対し電気角で90度進んだ方向に界磁磁束を発生させるように前記ステータ巻線に電流を流すためのq軸電流指令に、パルス状に減少させる減少パルス電流を重畳させるとともに、前記磁極方向に界磁磁束を発生させるように前記ステータ巻線に電流を流すためのd軸電流指令に、パルス状に増加させる増加パルス電流を重畳させる減少増加パルス重畳手段を有することを特徴とする回転電機駆動システムである。なお、減少パルス電流とは、パルス状に急激に減少してから急激に増大するパルス電流のことをいい、増加パルス電流とは、パルス状に急激に増大してから急激に減少するパルス電流のことをいう本明細書全体及び特許請求の範囲で同じとする。。また、減少パルス電流及び増加パルス電流のパルス状波形は、矩形波でも、三角波でも、複数の曲線や直線から突起状に形成された波形でも、いずれでもよい。なお、ロータコアは、ロータのうち、ロータ巻線以外の一体の部材をいい、例えば磁性材料製のロータコア本体と磁石とにより構成される場合もある本明細書全体及び特許請求の範囲で同じとする。。また、ロータ側スロットは、ロータコアの周面に開口する溝形状を有する部分に限定するものではなく、例えばロータコアの周面に開口せず、ロータコアの内部に軸方向に貫通するように形成されたスリットも含む本明細書全体及び特許請求の範囲で同じとする。。本発明の回転電機駆動システムによれば、ステータ巻線に過大な電流が流れることを防止しつつ、低い回転領域でもトルクの増大を図れる回転電機を実現できる。すなわち、q軸電流指令に対する減少パルス電流及びd軸電流指令に対する増加パルス電流の重畳で、すべての相の電流を、要求される電流制限範囲内に収めつつ、ロータ巻線に生じる誘導電流を大きくできる。しかも、d軸電流指令に増加パルス電流を重畳させるので、d軸電流指令により生成されるd軸磁路を通過する磁束の変動量を大きくできる。d軸磁路は、q軸電流指令に対応するq軸磁路よりも空隙を通過するのを少なくできるので磁気抵抗が低くなり、d軸磁束の変動量を大きくすることは、トルクの増大に有効である。したがって、すべての相のステータ電流のピークを抑えつつ、低回転領域でもロータ巻線に誘導される誘導電流を大きくでき、回転電機のトルクを大きくすることができる。また、本発明に係る回転電機駆動システムにおいて、好ましくは、前記減少増加パルス重畳手段は、出力トルクが閾値以下で前記d軸電流指令に前記増加パルス電流を重畳させるが、前記q軸電流指令には前記減少パルス電流を重畳させないで、前記出力トルクが前記閾値を超えると、前記d軸電流指令に前記増加パルス電流を重畳させるとともに、前記q軸電流指令に前記減少パルス電流を重畳させる。また、本発明に係る回転電機駆動システムにおいて、好ましくは、前記減少増加パルス重畳手段は、前記ステータ巻線に流す電流であるステータ電流にパルス電流を重畳しない場合にdq座標系で規定される電流ベクトルの先端により描かれる制御円内に前記ステータ電流の前記パルス電流重畳後の電流ベクトルが収まるように、前記q軸電流指令に前記減少パルス電流を重畳させるとともに、前記d軸電流指令に前記増加パルス電流を重畳させる。また、本発明に係る回転電機駆動システムにおいて、好ましくは、前記各ロータ巻線は、前記ロータの周方向に隣り合う前記ロータ巻線同士で順方向が逆になる前記整流部である整流素子に接続し、前記各整流素子は、誘導起電力の発生により前記ロータ巻線に流れる電流を整流することで、前記周方向に隣り合うロータ巻線に流れる電流の位相を、A相とB相とに交互に異ならせている。また、本発明に係る回転電機駆動システムにおいて、好ましくは、前記整流素子は、それぞれ対応する前記ロータ巻線に接続される第1整流素子と第2整流素子とであり、前記第1整流素子と前記第2整流素子とは、前記誘導起電力の発生により、対応する前記ロータ巻線に流れる電流を独立して整流し、前記各ロータ巻線に流れる電流により生成される周方向複数個所の前記磁極部の磁気特性を周方向に交互に異ならせている。また、本発明に係る回転電機駆動システムにおいて、好ましくは、前記ロータコアは、前記ロータの周方向に互いに間隔をおいて配置され、前記ステータへ向け突出する前記複数の磁極部である突極を含み、前記突極は、前記整流部で整流された電流が前記ロータ巻線に流れるのに応じて磁化することで磁極が固定された磁石として機能する。また、本発明に係る回転電機駆動システムにおいて、前記ロータコアは、前記ロータの周方向に互いに間隔をおいて配置され、前記ステータへ向け突出する前記複数の磁極部である突極を含み、前記突極は、前記整流素子で整流された電流が前記ロータ巻線に流れるのに応じて磁化することで前記磁極が固定された磁石として機能し、さらに、前記各突極の根元側に巻装される補助ロータ巻線を備え、前記ロータの周方向に隣り合う前記突極に巻装される2ずつの前記補助ロータ巻線は、互いに直列に接続されて、補助巻線組を構成しており、前記ロータの周方向に隣り合う前記突極に巻装される隣り合う2ずつの前記ロータ巻線の一端は、それぞれに対応する前記整流素子が逆方向に対向するように、前記整流素子を介して接続点で接続され、前記補助巻線組の一端に、前記ロータの周方向に隣り合う前記突極に巻装される2ずつの前記ロータ巻線の他端がそれぞれ接続され、前記補助巻線組の他端に前記接続点が接続されている。また、本発明に係る回転電機駆動システムにおいて、好ましくは、前記ロータの周方向に関する前記各突極の幅は、電気角で180°に相当する幅よりも小さくし、前記ロータ巻線は、前記各突極に短節巻で巻装されている。また、本発明に係る回転電機駆動システムにおいて、好ましくは、前記各ロータ巻線の前記ロータの周方向に関する幅は、電気角で90°に相当する幅に等しい。本発明の回転電機駆動システムによれば、ステータ巻線に過大な電流が流れることを防止しつつ、低い回転領域でもトルクの増大を図れる回転電機を実現できる。以下、本発明の実施形態を、図面を用いて説明する。図1~8、10は、本発明の実施形態を示す図である。図1は、本発明の実施形態に係る回転電機駆動システムの概略構成を示す図である。図2は、本発明の実施形態において、ステータとロータとの対向する部分の一部を示す略図である。図3Aは、本発明の実施の形態において、ロータ中に磁束が流れる様子を示す模式図である。図3Bは、図2の回転電機において、周方向に関するロータ巻線の幅θを変化させながらロータ巻線への鎖交磁束の振幅を計算した結果を示す図である。図4は、本発明の実施の形態において、制御装置の構成を示すブロック図である。図1に示すように、本実施形態の回転電機駆動システム34は、回転電機10と、回転電機10を駆動する駆動部であるインバータ36と、インバータ36を制御する制御部である制御装置38と、電源部である蓄電装置40とを備え、回転電機10を駆動する。また、図2に示すように、電動機または発電機として機能する回転電機10は、図示しないケーシングに固定されたステータ12と、ステータ12と所定の空隙をあけて径方向内側に対向配置され、ステータ12に対し回転可能なロータ14とを備える。なお、径方向とは、ロータの回転軸に対し直交する放射方向をいう以下、特に断らない限り径方向の意味は同じである。。また、ステータ12は、磁性材製のステータコア26と、ステータコア26に配設された複数相より具体的には例えばU相、V相、W相の3相のステータ巻線28u,28v,28wとを含む。ステータコア26の周方向複数個所には、径方向内側へロータ14図23へ向けて突出する複数のステータティースである、ティース30が配置されており、各ティース30間にステータ側スロットであるスロット31が形成されている。なお、周方向とは、ロータの回転中心軸を中心として描かれる円形に沿う方向をいう以下、特に断らない限り周方向の意味は同じである。。すなわち、ステータコア26の内周面には、径方向内側へロータ14へ向けて突出する複数のティース30が、ロータ14の回転軸である回転中心軸周りの周方向に沿って互いに間隔をおいて配列されており、各ティース30間にスロット31が、周方向に互いに間隔をおいて形成されている。すなわち、ステータコア26には、複数のスロット31が、ロータ14の回転軸まわりの周方向に互いに間隔をおいて形成されている。各相のステータ巻線28u,28v,28wは、スロット31を通ってステータコア26のティース30に短節集中巻で巻装されている。このように、ティース30にステータ巻線28u,28v,28wが巻装されることで磁極が構成される。そして、複数相のステータ巻線28u,28v,28wに複数相の交流電流を流すことで、周方向に並べられたティース30が磁化し、周方向に回転する回転磁界をステータ12に生成することができる。なお、ステータ巻線は、このようにステータのティースに巻線する構成に限定するものではなく、ステータのティースから外れたステータコアに巻線することもできる。ティース30に形成された回転磁界は、その先端面からロータ14に作用する。図2に示す例では、3相U相、V相、W相のステータ巻線28u,28v,28wがそれぞれ巻装された3つのティース30により1つの極対が構成されている。また、ロータ14は、磁性材料製のロータコア16と、複数のロータ巻線42n,42sとを含む。ロータコア16の外周面の周方向複数個所には、径方向外側に向けてステータ12に向けて突出して設けられた複数の磁極部であり、突部であり、突極であり、かつロータティースであるティース19が、ロータコア16の周方向に沿って互いに間隔をおいて配置されており、各ティース19がステータ12と対向している。また、ロータコア16の各ティース19間にロータ側スロットであるスロット20が、周方向に互いに間隔をおいて形成されている。すなわち、ロータコア16には、複数のスロット20が、ロータ14の回転軸まわりの周方向に互いに間隔をおいて形成されている。ロータ14においては、このティース19により、ステータ12ティース30からの磁束が通る場合の磁気抵抗が回転方向に応じて変化し、ティース19の位置で磁気抵抗が低くなり、ティース19間の位置で磁気抵抗が高くなる。そして、周方向においてロータ巻線42nとロータ巻線42sが交互に並ぶように、ロータ巻線42n,42sがこれらのティース19に巻装されている。ここでは、各ロータ巻線42n,42sの巻回中心軸が径方向と一致している。また、ロータ14の周方向に関して1つおきのティース19に複数の第1ロータ巻線42nをそれぞれ集中巻きで巻線され、すなわち巻装され、第1ロータ巻線42nが巻装されたティース19と隣り合う別のティース19であって、周方向1つおきのティース19に、複数の第2ロータ巻線42sがそれぞれ集中巻きで巻装されている。また、複数の第1ロータ巻線42nを含む第1ロータ巻線回路44と、複数の第2ロータ巻線42sを含む第2ロータ巻線回路46とに、それぞれ1ずつのダイオード21n、21sが接続されている。すなわち、ロータ14の周方向に1つおきに配置された複数の第1ロータ巻線42nは、電気的に直列に接続され、かつ無端状に接続されるとともに、その間の一部に整流部であり、かつ、整流素子であり、第1ダイオードであるダイオード21nが各第1ロータ巻線42nと直列に接続されることで、第1ロータ巻線回路44が構成されている。各第1ロータ巻線42nは、同じ磁極N極として機能するティース19に巻装されている。また、複数の第2ロータ巻線42sは、電気的に直列に接続され、かつ無端状に接続されるとともに、その間の一部に整流部であり、かつ、整流素子であり、第2ダイオードであるダイオード21sが各第2ロータ巻線42sと直列に接続されることで、第2ロータ巻線回路46が構成されている。各第2ロータ巻線42sは、同じ磁極S極として機能するティース19に巻装されている。また、周方向に隣り合う異なる磁極の磁石が形成されるティース19に巻装されたロータ巻線42n、42sは、互いに電気的に分断されている。このように、ロータ巻線42n、42sは、それぞれの一部がスロット20に配置されるように、ロータコア16の外周部の周方向複数個所に巻装されている。また、ロータ14の周方向に隣り合うティース19同士で、異なる磁極の磁石が形成されるように、各ダイオード21n、21sによるロータ巻線42n、42sの電流の整流方向を互いに逆方向にしている。すなわち、ロータ14の周方向に隣り合うように配置されたロータ巻線42nとロータ巻線42sとで流れる電流の向きダイオード21n、21sによる整流方向、すなわち順方向が互いに逆になるように、ダイオード21n、21sが互いに逆向きでロータ巻線42n、42sに接続されている。そして各ダイオード21n、21sは、ステータ12で生成される空間高調波を含む回転磁界による誘導起電力の発生により、対応するロータ巻線42n、42sに流れる電流を整流することで、ロータ14の周方向に隣り合うロータ巻線42n、42sに流れる電流の位相を、A相とB相とに交互に異ならせている。A相は、対応するティース19の先端側にN極を生成するものであり、B相は、対応するティース19の先端側にS極を生成するものである。すなわち、ロータ14に設けられる整流素子は、対応するロータ巻線42n、42sにそれぞれ接続される第1整流素子であるダイオード21nと第2整流素子であるダイオード21sとである。また、ダイオード21n、21sは、誘導起電力の発生により、対応するロータ巻線42n、42sに流れる電流を独立して整流し、各ロータ巻線42n、42sに流れる電流により生成される周方向複数個所のティース19の磁気特性を周方向に交互に異ならせている。このように、複数のダイオード21n、21sは、ロータ巻線42n、42sに発生する誘導起電力によって複数のティース19に生じる磁気特性を、周方向で交互に異ならせている。すなわち、各ダイオード21n、21sは、各ロータ巻線42n、42sにそれぞれ接続され、各ロータ巻線42n、42sの磁気特性を複数のロータ巻線42n、42s同士で周方向に交互に異ならせている。この構成では、上記の図23~25に示した構成の場合と異なり、ダイオード21n、21sの数を2つに減らすことができ、ロータ14の巻線構造を簡略化することができる。また、ロータ14は、図示しないケーシングに回転可能に支持された回転軸22図23,25等参照、図2では図示を省略する。の径方向外側に同心に固定している。なお、本実施の形態では、整流素子をロータ巻線42n、42sに接続しているが、本発明では、ロータ巻線に、各ロータ巻線の磁気特性を複数のロータ巻線同士で周方向に交互に異ならせる整流部が接続されていればよく、この整流部は、整流素子以外の構成を使用できる。なお、各ロータ巻線42n、42sは、対応するティース19に、樹脂等により造られる電気絶縁性を有するインシュレータ等を介して巻装することもできる。また、ロータ14の周方向に関するロータ巻線42n、42sの幅θは、ロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定し、ロータ巻線42n、42sは、それぞれティース19に短節巻きで巻装されている。より好ましくは、ロータ14の周方向に関するロータ巻線42n、42sの幅θは、ロータ14の電気角で90°に相当する幅に等しく、あるいはほぼ等しくする。ここでのロータ巻線42n,42sの幅θについては、ロータ巻線42n,42sの断面積を考慮して、ロータ巻線42n,42sの断面の中心幅で表すことができる。すなわち、ロータ巻線42n,42sの内周面の幅と外周面の幅との平均値でロータ巻線42n,42sの幅θを表すことができる。なお、ロータ14の電気角は、ロータ14の機械角にロータ14の極対数pを乗じた値で表される電気角=機械角×p。このため、周方向に関する各ロータ巻線42n,42sの幅θは、ロータ14の回転中心軸からロータ巻線42n,42sまでの距離をrとすると、以下の1式を満たす。θ<π×r/p1このように幅θを1式で規制している理由は、後で詳しく説明する。また、図1に示すように、蓄電装置40は、直流電源として設けられ、充放電可能であり、例えば二次電池により構成する。インバータ36は、U相、V相、W相の3相のアームAu,Av,Awを備え、各相アームAu,Av,Awは、それぞれ2のスイッチング素子Swを直列に接続している。スイッチング素子Swは、トランジスタ、IGBT等である。また、各スイッチング素子Swに逆並列にダイオードDiを接続している。さらに、各アームAu,Av,Awの中点は、回転電機10を構成する対応する相のステータ巻線28u、28v、28wの一端側に接続されている。ステータ巻線28u、28v、28wにおいて、同じ相のステータ巻線同士は互いに直列に接続され、異なる相のステータ巻線28u、28v、28wが中性点で接続されている。また、蓄電装置40の正極側及び負極側は、インバータ36の正極側と負極側とにそれぞれ接続されており、蓄電装置40とインバータ36との間にコンデンサ68が、インバータ36に対し並列に接続されている。制御装置38は、例えば車両のアクセルペダルセンサ図示せず等から入力される加速指令信号に応じて回転電機10のトルク目標を算出し、トルク目標等に応じた電流指令値に応じて各スイッチング素子Swのスイッチング動作を制御する。制御装置38には、3相のうち、少なくとも2相のステータ巻線例えば28u、28v側に設けられた電流センサ70で検出された電流値を表す信号と、レゾルバ等の回転角度検出部82図4で検出された回転電機10のロータ14の回転角度を表す信号とがそれぞれ入力される。制御装置38は、CPU,メモリ等を有するマイクロコンピュータを含むもので、インバータ36のスイッチング素子Swのスイッチングを制御することにより、回転電機10のトルクを制御する。制御装置38は、機能ごとに分割された複数の制御装置により構成することもできる。このような制御装置38は、インバータ36を構成する各スイッチング素子Swのスイッチング動作により蓄電装置40からの直流電力を、U相、V相、W相の3相の交流電力に変換して、ステータ巻線28u、28v、28wの各相に対応する相の電力を供給することを可能とする。このような制御装置38によれば、ステータ巻線28u、28v、28wに流す交流電流の位相電流進角を制御することで、ロータ14図2のトルクを制御できる。また、図2に示す回転電機10によれば、ステータ12で発生した空間高調波を含む回転磁界によりロータ巻線42n、42sに誘導電流を生じさせ、ロータ14にトルクを発生させることができる。すなわち、ステータ12に回転磁界を発生させる起磁力の分布は、各相のステータ巻線28u,28v,28wの配置や、ティース30及びスロット31によるステータコア26の形状に起因して、基本波のみの正弦波分布にはならず、高調波成分を含むものとなる。特に、集中巻においては、各相のステータ巻線28u,28v,28wが互いに重なり合わないため、ステータ12の起磁力分布に生じる高調波成分の振幅レベルが増大する。例えばステータ巻線28u,28v,28wが3相集中巻の場合は、高調波成分として、入力電気周波数の時間的3次成分である空間的な2次成分の振幅レベルが増大する。このようにステータ巻線28u,28v,28wの配置やステータコア26の形状に起因して起磁力に生じる高調波成分は空間高調波と呼ばれている。また、3相のステータ巻線28u,28v,28wに3相の交流電流を流すことでティース30に形成された回転磁界基本波成分がロータ14に作用するのに応じて、ロータ14の磁気抵抗が小さくなるように、ティース19がティース30の回転磁界に吸引される。これによって、ロータ14にトルクリラクタンストルクが作用する。さらに、ティース30に形成された空間高調波成分を含む回転磁界がロータ14の各ロータ巻線42n,42sに鎖交すると、各ロータ巻線42n,42sには、空間高調波成分によりロータ14の回転周波数回転磁界の基本波成分と異なる周波数の磁束変動が生じる。この磁束変動によって、各ロータ巻線42n,42sに誘導起電力が発生する。この誘導起電力の発生に伴って各ロータ巻線42n,42sに流れる電流は、各ダイオード21n,21sにより整流されることで一方向直流となる。そして、各ダイオード21n,21sで整流された直流電流が各ロータ巻線42n,42sに流れるのに応じてロータティースである各ティース19が磁化することで、各ティース19が磁極がN極かS極のいずれか一方に固定された磁石として機能する。前述のように、ダイオード21n,21sによるロータ巻線42n,42sの電流の整流方向が互いに逆方向であるため、各ティース19に生じる磁石は、周方向においてN極とS極が交互に配置されたものとなる。そして、各ティース19磁極が固定された磁石の磁界がステータ12により生成される回転磁界基本波成分と相互作用して、吸引及び反発作用が生じる。このステータ12により生成される回転磁界基本波成分とティース19磁石の磁界との電磁気相互作用吸引及び反発作用によっても、ロータ14にトルク磁石トルクに相当するトルクを作用させることができ、ロータ14がステータ12で生成される回転磁界基本波成分に同期して回転駆動する。このように回転電機10は、ステータ巻線28u,28v,28wへの供給電力を利用してロータ14に動力機械的動力を発生させる電動機として機能させることができる。この場合、ロータ14では、図3Aに模式図で示すように、ロータ14の周方向に隣り合うティース19に巻装されるロータ巻線42n、42s同士で別のダイオード21n、21sが接続されており、ステータ12図2で生成された高調波を含む回転磁界が鎖交することで、各ロータ巻線42n、42sにダイオード21n、21sで方向を規制された誘導電流が誘導され、各ティース19が隣り合うティース19同士で異なる磁極部として磁化する。この場合、図3Aの矢印αで示す方向に誘導電流による磁束が、ティース19とロータコア16のティース19以外の部分とに流れる。また、図1に示す回転電機駆動システム34は、例えば、車両用走行動力発生装置として、エンジンと走行用モータとを駆動源として備えるハイブリッド車、燃料電池車、電気自動車等に搭載して使用される。なお、蓄電装置40とインバータ36との間に電圧変換部であるDC/DCコンバータを接続して、蓄電装置40の電圧を昇圧してインバータ36に供給可能とすることもできる。また、回転電機駆動システム34が備える制御装置38は、後述するq軸方向に界磁磁束を発生させるようにステータ巻線28u、28v、28wに電流を流すためのq軸電流指令に、パルス状に減少させる減少パルス電流を重畳させるとともに、後述するd軸方向に界磁磁束を発生させるようにステータ巻線28u、28v、28wに電流を流すためのd軸電流指令に、パルス状に増加させる増加パルス電流を重畳させる減少増加パルス重畳手段72図4を有する。これについて、図4を用いて詳しく説明する。図4は制御装置38のうち、インバータ制御部の構成を示す図である。制御装置38は、図示しない電流指令算出部と、減少増加パルス重畳手段72と、減算部74,75と、PI演算部76,77と、3相/2相変換部78と、2相/3相変換部80と、回転角度検出部82と、図示しないPWM信号生成部及びゲート回路とを含む。電流指令算出部は、予め作成されたテーブル等にしたがって、ユーザから入力される加速指示に応じて算出される回転電機10のトルク指令値に応じて、d軸、q軸に対応する電流指令値Id,Iqを算出する。ここで、d軸とは、回転電機10の周方向に関してロータ巻線42n、42sの巻回中心軸方向である磁極方向をいい、q軸とはd軸に対し電気角で90度進んだ方向をいう。例えば、上記の図2に示すようにロータ14の回転方向が規定される場合、d軸方向、q軸方向は、図2に矢印で示したような関係で規定される。また、電流指令値Id,Iqは、それぞれd軸電流成分の指令値であるd軸電流指令値、q軸電流成分の指令値であるq軸電流指令値である。このようなd軸、q軸を用いて、ステータ巻線28u、28v、28wに流す電流をベクトル制御により決定することが可能となる。3相/2相変換部78は、回転電機10に設けられた回転角度検出部82により検出された回転電機10の回転角度θと、電流センサ70により検出された2相の電流例えばV相、W相の電流Iv、Iwとから、2相の電流であるd軸電流値Id、q軸電流値Iqとを算出する。なお、電流センサ70により2相の電流しか検出していないのは、2相の電流の和が0となるため、1相の電流は算出で求めることができるからである。ただし、U相、V相、W相の電流を検出し、その電流値からd軸電流値Id、q軸電流値Iqを算出することもできる。減少増加パルス重畳手段72は、q軸電流に重畳させる減少パルス電流とd軸電流に重畳させる増加パルス電流とを生成する減少増加パルス生成部84と、d軸電流用及びq軸電流用の加算部86,87とを有する。d軸電流用の加算部86は、d軸電流指令値Idに一定周期で増加パルス電流Idpを重畳させる、すなわち加算して、加算後の重畳後d軸電流指令値Idsumを対応する減算部74に出力する。q軸電流用の加算部87は、d軸電流に増加パルス電流を重畳するのと同じタイミングで、q軸電流指令値Iqに減少パルス電流Iqpを重畳させる、すなわち加算して、加算後の重畳後q軸電流指令値Iqsumを対応する減算部75に出力する加算部87とを有する。また、d軸に対応する減算部74は、重畳後d軸電流指令値Idsumと3相/2相変換部78で変換されたd軸電流Idとの偏差δIdを求めて、d軸に対応するPI演算部76に偏差δIdを入力する。また、q軸に対応する減算部75は、重畳後q軸電流指令値Iqsumと3相/2相変換部78で変換されたq軸電流Iqとの偏差δIqを求めて、q軸に対応するPI演算部77に偏差δIqを入力する。PI演算部76,77は、それぞれに入力された偏差δId,δIqについて、所定ゲインによるPI演算を行って制御偏差を求め、制御偏差に応じたd軸電圧指令値Vd及びq軸電圧指令値Vqを算出する。2相/3相変換部80は、PI演算部76,77から入力された各電圧指令値Vd,Vqに基づいて、回転電機10の回転角度θから得られた、1.5制御周期後に位置すると予測される予測角から、U相、V相、W相の3相の電圧指令値Vu、Vv、Vwに変換する。電圧指令値Vu、Vv、Vwは、図示しないPWM信号生成部でPWM信号に変換され、PWM信号は、図示しないゲート回路に出力される。ゲート回路は、制御信号を印加するスイッチング素子Swを選択することにより、スイッチング素子Swのオンオフを制御する。このように、制御装置38は、ステータ巻線28u、28v、28wに流れるステータ電流をdq軸座標系に変換してd軸電流成分及びq軸電流成分とし、フィードバック制御を含むベクトル制御により、目標トルクに対応する各相のステータ電流が得られるようにインバータ36を制御する。図5Aは、本発明の実施の形態におけるステータ電流の時間的変化の1例を、重畳後d軸電流指令値Idsumと重畳後q軸電流指令値Iqsumと各相電流とで示す図であり、図5Bは、図5Aに対応するロータ起磁力の時間的変化を示す図である。なお、図5A,図5Bでは、シミュレーション結果を示しており、かつ、極短い時間を時間的に拡大、すなわち各図の横方向に拡大して示している。したがって、実際には、U相、V相、W相電流は、それぞれ回転電機の駆動時に正弦波となるが、図5Aでは、パルス電流を重畳させる前後で直線状として表している。なお、以下の説明では、図1~4に示した要素と同一の要素には同一の符号を付して説明する。図5Aに示すように、図4に示した減少増加パルス重畳手段72は、d軸電流指令値Idに増加パルス電流を重畳させると同時に、q軸電流指令値Iqに減少パルス電流を重畳させる。d軸電流指令値Id及びq軸電流指令値Iqの両方で、パルス電流重畳を含まない電流値は、トルク指令に対応して算出される。このようにq軸電流指令値Iqには、減少増加パルス重畳手段72により、一定周期で、パルス状に減少してから増大する電流指令が重畳され、d軸電流指令値Idには、減少増加パルス重畳手段72により、一定周期で、パルス状に増加してから減少する電流指令が重畳される。なお、パルス電流は、図5Aのように矩形波状として指令した場合でも、実際には応答性の遅れにより破線βで示すように曲線を組み合わせたパルス状となる場合がある。また、増加パルス電流及び減少パルス電流のパルス状波形は、矩形波でも、三角波でも、複数の曲線や直線から突起状に形成された波形でも、いずれでもよい。このようにパルス電流を重畳させる場合、例えば、1相のステータ巻線に最大の電流が流れる場合であり、残りの2相に均等に電流が流れてその和が1相に流れる場合でも、電流のピーク値を抑えつつ、少なくとも1相の電流変化量を大きくすることができる。例えば、図5Aの下の図では、W相のステータ巻線28wに最大の電流が流れる場合であり、残りのU相、V相の2相のステータ巻線28u、28vに均等に電流が流れてその和がW相に流れる場合を示している。図6は、本発明の実施の形態において、各相のステータ電流にパルス電流を重畳開始する時点t1、t2を説明するための図である。図6に示すように各相のステータ電流は位相が120°ずつずれている。これに対して、図5A,図5Bでは、W相のステータ電流が最小となるt1、t2の瞬間に、d軸電流指令Id及びq軸電流指令Iqにパルス電流を重畳させている。なお、以下では、図6のt1、t2の時点でパルス電流を重畳させる場合を説明するが、本実施の形態は、パルス電流の重畳の時期を限定するものではない。図6では、一定の周期taでパルス電流を重畳させている。この場合、図5Aの矢印γは、電流制限範囲を示しており、破線P,Qは設計上要求される電流の許容限界である。すなわち、インバータ36の容量等の各部品の関係から、破線P、Qの間に電流値が収まることが要求されている。これに対して、W相のステータ巻線28wに流れる電流値は許容限界付近に位置する。この場合、増加パルス電流及び減少パルス電流の重畳で、すべての相の電流を要求される電流制限範囲γ範囲内に収めつつ、少なくとも1相例えばV相の電流の変化量を大きくできる。このため、電流変化に応じてステータ12で生じる回転磁界に含まれる空間高調波成分の磁束変化が大きくなる。この場合、許容限界に近いW相のステータ巻線28wに流れる電流は電流制限範囲の中央側に向かって小さくなり、許容限界から離れているU相のステータ巻線28uを流れる電流は大きくなるが、その増加量を小さくできる。このため、すべてのステータ巻線28u、28v、28wに過大な電流が流れることを防止しつつ、ロータ巻線42n、42sに生じる誘導電流を大きくすることができる。しかも、d軸電流指令Idに増加パルス電流Idpを重畳させるので、d軸電流指令Idにより生成されるd軸磁路を通過する磁束の変動量を大きくできる。d軸磁路は、q軸電流指令に対応するq軸磁路よりも、ステータ12とロータ14との間のエアギャップである空隙を通過するのを少なくできるので、磁気抵抗が低くなる。このため、電流変化に応じてステータ12で生じる回転磁界に含まれる空間高調波成分の磁束変化が大きくなる。したがって、図5Bに示すようにロータ電流が大きくなり、モータトルクが大きくなる。また、各相電流を電流制限範囲図5Aの矢印γ範囲に収めることができる。したがって、すべての相のステータ電流のピークを抑えつつ、低回転領域でもロータ巻線42n、42sに誘導される誘導電流を大きくでき、回転電機10のトルクを大きくすることができる。これについて、図7、図8を用いてさらに詳しく説明する。図7、図8では、q軸電流による磁束の変化図7と、d軸電流による磁束の変化図8とを分けて説明する。図7は、本発明の実施の形態において、q軸電流を一定値とした場合aと、q軸電流に減少パルス電流を重畳させた場合の前期bと、q軸電流に減少パルス電流を重畳させた場合の後期cとで、ステータとロータとに磁束が通過する様子を示す模式図である。図7は、いずれも各相のステータ巻線28u、28v、28wを巻装したティース30がロータ巻線42n、42sを巻装したティース19に径方向に対向していないで、1のティース30がロータ14の周方向に関して隣り合う2のティース19の間の中央位置に対向する。この状態で、図7の実線矢印R1、破線矢印R2で示すように、ステータ12とロータ14とに流れる磁束はq軸磁束である。図7aは、図5Aの重畳後q軸電流指令値Iqsumが一定値であるA1の状態に対応し、図7bは、図5Aの重畳後q軸電流指令値Iqsumに減少パルス電流が発生している前期、すなわち、Iqsumが急激に減少するA2の状態に対応するものである。また、図7cは、図5Aの重畳後q軸電流指令値Iqsumに減少パルス電流が発生している後期、すなわち、Iqsumが急激に増大するA3の状態に対応するものである。まず、図7aに示すように、減少パルス電流が発生する以前の重畳後q軸電流指令値Iqsumが一定値である状態では、実線矢印R1で示すように、W相のティース30からA,Bのティース19の間の空間を介してA,Bのティース19を通過し、U相、V相のティース30に磁束が流れる。この場合、U相、V相のステータ巻線28u、28vに正の電流が流れ、W相のステータ巻線28wに負の大きな電流が流れている。ただし、この場合には各ティース30を通過する基本波による磁束の変化は生じない。これに対して、図7bに示すように、減少パルス電流が発生している前期、すなわちq軸電流が急激に減少する状態では、ステータ巻線28u、28v、28wを流れる電流の大きさが減少する方向に変化して、見かけ上は、破線矢印R2で示すように、図7aからの変化で磁束が逆方向に流れるように変化する。なお、この磁束の変化は、実際に図7aとは逆方向に磁束が流れるようにステータ電流値の正負が逆転してもよい。いずれにしても、Aのティース19でN極がS極になろうとする方向に磁束が流れ、それを妨げる方向にロータ巻線42nに誘導電流が流れようとし、その図7bの矢印T方向の流れはダイオード21nでブロックされることがない。これに対して、Bのティース19でS極を強める方向に磁束が流れ、それを妨げる方向、すなわちBのティース19をN極にしようとする方向にロータ巻線42sに誘導電流が流れようとするが、その向きの流れはダイオード21sでブロックされるため、Bでは電流は流れない。続いて、図7cに示すように、減少パルス電流が発生している後期、すなわちq軸電流が急激に増大する状態では、ステータ巻線28u、28v、28wを流れる電流の大きさが増大する方向に変化して、実線矢印R1で示すように、図7bから磁束が逆方向に流れるようになる。この場合、Aのティース19でN極を強める方向に磁束が流れ、それを妨げる方向、すなわちAのティース19をS極にしようとする方向ダイオード21nと逆方向のX方向にロータ巻線42nに誘導電流が流れようとするが、図7bですでに電流が流れているので、その電流は少なくともある時間の間で徐々に減少するがX方向と逆方向に流れる。また、Bのティース19でS極がN極になろうとする方向に磁束が流れ、それを妨げる方向にロータ巻線42sに誘導電流が流れようとし、その図7cの矢印Y方向の流れはダイオード21sでブロックされることがない。また、減少パルス電流が0になり再び図7aの状態に戻ると、ロータ巻線42n、42sに流れる電流は徐々に低下する。以上がq軸電流に減少パルス電流を重畳させる場合のq軸磁束の変化を説明したものであるが、この減少パルス電流の重畳と同時期にd軸電流に増加パルスを重畳させている。この場合、d軸磁束は、図8のように流れる。図8は、本発明の実施の形態において、d軸電流によりステータ12とロータ14とに磁束が通過する様子を示す模式図である。すなわち、ステータ巻線28u、28v、28wのd軸電流により、図8の矢印R3で示すように、d軸磁束が流れる。図8の矢印R3は、d軸磁束の正方向の流れを示している。d軸磁束は、V相のティース30からBのティース19、ロータコア16のバックヨーク、Aのティース19を通過して、U相のティース30に向かって流れる。このようにd軸磁束が通過するd軸磁路は、図7のq軸磁束が通過するq軸磁路の場合と異なり大きな空隙を通過しないので多くの磁束を通過させることができ、磁束の変化量を大きくできる。また、図5Aで示すようにd軸電流に増加パルス電流が重畳すると、このd軸電流によるd軸磁束の流れが急激に大きくなってから急激に減少する。したがって、図7bcと図8とを参照すれば明らかなように、d軸磁束とq軸磁束とを合わせて考えれば、V相のステータ電流は大きく低下してから戻るように上昇し、U相のステータ電流は小さい上昇幅で増大してから戻るように低下する。この結果、図5Aに示すようにパルス電流の重畳により、各相のステータ電流が変化して、すべての相のステータ電流を電流制限範囲に収めつつ、V相のステータ電流の変化量を大きくでき、回転電機10のトルクを大きくできる。図9は、本発明の実施の形態において、パルス電流重畳前後での電流ベクトルを示す図である。図9では、dq座標系でステータ電流の電流ベクトルを示している。図9で、電流ベクトルIは、目標トルク等から決定されるパルス電流重畳前の初期電流ベクトルの1例を示している。また、電流ベクトルIaは、初期電流ベクトルにおいて、d軸電流に増加パルス電流を重畳させるとともに、q軸電流に減少パルス電流を重畳させた場合の電流ベクトルである。このようにパルス電流の重畳により電流ベクトルが変化する。ただし、その場合でも、本実施の形態では、初期電流ベクトルの先端により描かれる制御円X内にステータ電流のパルス電流重畳後の電流ベクトルIaが収まるように、q軸電流指令に減少パルス電流を重畳させ、d軸電流指令に増加パルス電流を重畳させる。このため、ステータ電流を電流制限範囲に収めることができる。これに対して、電流ベクトルIbは、d軸電流にのみ増加パルス電流を重畳させ、q軸電流にはパルス電流を重畳しない比較例の構成の電流ベクトルを示している。この場合、電流ベクトルIbは、制御円からはみ出し、ステータ電流が電流制限範囲を超えることが分かる。このように本実施の形態では、制御装置38が有する減少増加パルス重畳手段72は、ステータ電流にパルス電流を重畳しない場合にdq座標系で規定される初期電流ベクトルの先端により描かれる制御円内にステータ電流のパルス電流重畳後の電流ベクトルIaが収まるように、q軸電流指令に減少パルス電流を重畳させるとともに、d軸電流指令に増加パルス電流を重畳させる。このため、図4に示す減少増加パルス生成部84は、回転電機10の現在のトルクや回転数に応じて増加パルス電流Idp及び減少パルス電流Iqpを決定する。図10は、本発明の実施の形態において、パルス電流の重畳状態を変化させる例を説明するための回転電機の回転数とトルクとの関係を示す図である。図10に示すように、本実施の形態では、回転電機10の回転数及びトルクの範囲に応じて、パルス電流の重畳方式を3段階で変化させることもできる。図10では、本実施の形態において、パルス電流を重畳させない場合の回転電機10の回転数とトルクとの関係を示している。このため、矢印Zで示す回転数の低い範囲では、上記の発明が解決しようとする課題の欄で説明した理由により、回転電機10のトルクが低下する可能性がある。したがって、従来は、図10の斜線部でトルクを増大することが望まれていた。これに対して、本実施の形態では、H1領域、H2領域及びH3領域において、トルクと回転数との関係が規定される場合に、それぞれの領域に対応して異なる方式でパルス電流をd軸電流及びq軸電流の少なくとも一方に重畳させる。まず、H1領域にある場合、すなわち、予め定めたロータ14の所定回転数Jmin1以下において、回転電機10の出力トルクが閾値K1Nm以下では、減少増加パルス重畳手段72は、d軸電流指令Idに増加パルス電流Idpを重畳させるが、q軸電流指令Iqには減少パルス電流を重畳させない増加パルス方式を実行する。このように電流制限から余裕がある場合に、d軸磁束の変化のみを使用する増加パルス方式で効率よくロータ電流を誘導できる。これに対して、H2領域にある場合、すなわち、ロータ14の所定回転数Jmin1以下において、回転電機10の出力トルクが閾値K1Nmを超えて第2閾値K2Nm以下である場合、減少増加パルス重畳手段72は、d軸電流指令Idに増加パルス電流Idpを重畳させるとともに、q軸電流指令Iqに減少パルス電流Iqを重畳させる減少増加パルス方式を実行する。このように電流制限からの余裕が小さくなる場合には、d軸磁束の変化とともにq軸磁束の変化を使用する増加減少パルス方式で、電流制限の範囲内でロータ電流を誘導できる。また、H3領域にある場合、すなわち、ロータ14の所定回転数Jmin1以下において、回転電機10の出力トルクが閾値K2Nmを超える場合、減少増加パルス重畳手段72は、q軸電流指令Iqに減少パルス電流Iqpを重畳させるが、d軸電流指令Idには増加パルス電流を重畳させない減少パルス方式を実行する。このように電流制限により近くなる場合には、q軸磁束の変化のみを使用する減少パルス方式を用いるので、各相ステータ電流をいずれも電流制限範囲の中央側に変化させて、電流増加を防止しつつトルクの増大を図れる。なお、H1領域、H2領域及びH3領域の3段階で、パルス電流の重畳方式を変化させる場合を説明したが、H1領域及びH2領域の2段階で、パルス電流の重畳方式を変化させることもできる。この場合、減少増加パルス重畳手段72は、予め定めたロータ14の所定回転数以下において、出力トルクが閾値以下でd軸電流指令に増加パルス電流を重畳させるが、q軸電流指令には減少パルス電流を重畳させない増加パルス方式を実行し、出力トルクが閾値を超えると、d軸電流指令に増加パルス電流を重畳させるとともに、q軸電流指令に減少パルス電流を重畳させる減少増加パルス方式を実行する。なお、上記の3段階または2段階でパルス電流の重畳方式を変化させる場合において、回転数の条件を規定することなく出力トルクに応じてパルス電流の重畳方式を変化させることもできる。このような回転電機駆動システムによれば、すべてのステータ巻線28u、28v、28wに過大な電流が流れることを防止しつつ、低い回転領域でもトルクの増大を図れる回転電機を実現できる。すなわち、q軸電流指令に対する減少パルス電流及びd軸電流指令に対する増加パルス電流の重畳で、すべての相の電流を、要求される電流制限範囲内に収めつつ、ロータ巻線42n、42sに生じる誘導電流を大きくできる。しかも、d軸電流指令に増加パルス電流を重畳させるので、d軸電流指令により生成されるd軸磁路を通過する磁束の変動量を大きくできる。d軸磁路は、q軸電流指令に対応するq軸磁路よりも空隙を通過するのを少なくできるので磁気抵抗が低くなる。このため、d軸磁束の変動量を大きくすることは、トルクの増大に有効である。したがって、すべての相のステータ電流のピークを抑えつつ、低回転領域でもロータ巻線42n、42sに誘導される誘導電流を大きくでき、回転電機10のトルクを大きくすることができる。このため、インバータ36のスイッチング素子の大容量化を生じることを防止する等、インバータ36を含む制御システムのコスト低減や小型化を図れる。また、電流制御のための電流センサの検出範囲を拡大する必要がないので、センサの小型化や検出精度を有効に高くできる。また、ロータ14側に磁石を設ける必要がないため、磁石レス化と高トルク化とを図れる。これに対して、上記の特許文献2に記載された同期機の場合、パルス電流によってロータで電磁石を形成しているが、ロータの外周部に径方向にまたがるようにロータ巻線を設けており、ロータ巻線に1の整流素子を接続することでロータの径方向反対側に異なる2の磁極を形成している。このため、q軸電流にパルスを重畳させても2の磁極を形成するための誘導電流が互いに打ち消しあいロータ巻線に誘導電流を発生させることができない。すなわち、この構成では、q軸電流にパルス電流を重畳させて、トルクを発生させることはできない。また、上記の特許文献3に記載された同期機の場合、d軸電流とq軸電流とにパルス状に増大してから減少する増加パルス電流を重畳させているので、ステータ巻線に流れる電流のピークが過度に上昇する可能性がある。また、上記の特許文献4に記載された同期機の場合、ステータ巻線に過大な電流が流れることを防止しつつ、低い回転領域でもトルクの増大を図れる回転電機を実現することを目的として、q軸電流に減少パルス電流を重畳させる手段は開示されていない。また、本実施の形態では、各ロータ巻線42n、42sのロータ14の周方向に関する幅θを上記の1式で述べたように規制しているので、ロータ巻線42n、42sに発生する、回転磁界の空間高調波による誘導起電力を大きくすることができる。すなわち、空間高調波によるロータ巻線42n,42sへの鎖交磁束の振幅変動幅は、周方向に関するロータ巻線42n,42sの幅θにより影響を受ける。ここで、周方向に関するロータ巻線42n,42sの幅θを変化させながら、ロータ巻線42n,42sへの鎖交磁束の振幅変動幅を計算した結果を図3Bに示している。図3Bでは、コイル幅θを電気角に換算して示している。図3Bに示すように、コイル幅θが180°から減少するにつれてロータ巻線42n,42sへの鎖交磁束の変動幅が増大しているため、コイル幅θを180°よりも小さくする、すなわちロータ巻線42n,42sを短節巻とすることで、全節巻と比較して、空間高調波による鎖交磁束の振幅を増大させることができる。したがって、回転電機10図2では、周方向に関する各ティース19の幅を電気角で180°に相当する幅よりも小さくし、ロータ巻線42n,42sを各ティース19に短節巻で巻装することで、ロータ巻線42n,42sに発生する空間高調波による誘導起電力を効率よく増大させることができる。この結果、ロータ14に作用するトルクを効率よく増大させることができる。さらに、図3Bに示すように、コイル幅θが90°の場合に、空間高調波による鎖交磁束の振幅が最大となる。したがって、空間高調波によるロータ巻線42n,42sへの鎖交磁束の振幅をより増大させるためには、周方向に関する各ロータ巻線42n,42sの幅θがロータ14の電気角で90°に相当する幅に等しいあるいはほぼ等しいことが好ましい。このため、ロータ14の極対数をpとし、ロータ14の回転中心軸からロータ巻線42n,42sまでの距離をrとした場合に、周方向に関する各ロータ巻線42n,42sの幅θは、以下の2式を満たすあるいはほぼ満たすことが好ましい。θ=π×r/2×p2このようにすることで、ロータ巻線42n,42sに発生する空間高調波による誘導起電力を最大にすることができ、誘導電流により各ティース19に発生する磁束を最も効率よく増大させることができる。この結果、ロータ14に作用するトルクをより効率よく増大させることができる。すなわち、幅θが90°に相当する幅を大きく超えると、互いに打ち消し合う方向の起磁力がロータ巻線42n,42sに鎖交しやすくなるが、90°に相当する幅よりも小さくなるのにしたがって、その可能性が低くなる。ただし、幅θが90°に相当する幅よりも大きく減少すると、ロータ巻線42n,42sに鎖交する起磁力の大きさが大きく低下する。このため、幅θを約90°に相当する幅とすることでそのような不都合を防止できる。このため、周方向に関する各ロータ巻線42n,42sの幅θは、電気角で90°に相当する幅に略等しくすることが好ましい。このように、本実施の形態では、各ロータ巻線42n、42sのロータ14の周方向に関する幅θを電気角で90°に相当する幅に略等しくした場合に、ロータ巻線42n、42sに発生する、回転磁界の空間高調波による誘導起電力を大きくすることができ、各ロータ巻線42n、42sに流れる誘導電流により生成される磁極部であるティース19の磁束を最も効率よく増大させることができる。この結果、ロータ14に作用するトルクをより効率よく増大させることができる。なお、本実施の形態では、ロータ14が、周方向に隣り合うロータ巻線42n,42sを互いに電気的に分断し、周方向において1つおきに配置されたロータ巻線42n同士を電気的に直列接続し、周方向において1つおきに配置されたロータ巻線42s同士を電気的に直列接続した構成について説明した。ただし、本実施の形態では、上記の図23~25に示した構成と同様に、各ティース19に巻装されたロータ巻線42n,42sのそれぞれにダイオード21n、21sが接続され、各ロータ巻線42n,42sが互いに電気的に分断されているロータ14を含む回転電機を用いるとともに、制御装置38が減少増加パルス重畳手段72図4を有する構成を採用することもできる。次に、図11は、本発明の別の実施の形態を示す、図3Aに対応する図である。また、図12は、図11の実施の形態において、ロータ巻線及びロータ補助巻線の等価回路を示す図である。図11に示す実施の形態の回転電機では、上記の図1~8に示した実施の形態と異なり、ロータ14に設けられた各ティース19には、先端側に巻装されたロータ巻線42n、42sとともに、根元側に巻装された補助ロータ巻線92n、92sを備える。すなわち、本実施の形態では、図1~8の実施の形態と同様に、ロータコア16は、ロータ14の周方向に互いに間隔をおいて配置され、ステータ12図2参照へ向け突出する複数の磁極部であり突部であるティース19を含む。また、ティース19は、ダイオード21n、21sで整流された電流がロータ巻線42n、42s、92n、92sに流れるのに応じて磁化することで磁極が固定された磁石として機能する。また、補助ロータ巻線92n、92sは、各ティース19の根元側に巻装され、ロータ14の周方向に隣り合うティース19に巻装されている。2ずつの補助ロータ巻線92n、92sは、互いに直列に接続されて補助巻線組94を構成している。また、ロータ14の周方向に隣り合うティース19に巻装される隣り合う2ずつのロータ巻線42n、42sの一端は、それぞれに対応するダイオード21n、21が逆方向に対向するように、ダイオード21n、21sを介して接続点R図12で接続されている。また、補助巻線組94の一端に、ロータ14の周方向に隣り合う2ずつのロータ巻線42n、42sの他端がそれぞれ接続され、補助巻線組94の他端に接続点Rが接続されている。このような構成では、ロータ巻線42n、42s及び補助ロータ巻線92n、92sに整流された電流が流れることでティース19が磁化し、磁極部として機能する。すなわち、ステータ巻線28u、28v、28wに交流電流を流すことで、ステータ12図2から空間強調波成分を含む回転磁界がロータ14に作用する。空間高調波成分の磁束変動により、ロータ14のティース19間の空間に漏れ出す漏れ磁束の変動が発生し、これにより誘導起電力が発生する。また、ティース19の先端側のロータ巻線42n、42sに主に誘導電流を発生させる機能を持たせ、補助ロータ巻線92n、92sに主にティース19を磁化する機能を持たせることができる。また、隣り合うティース19に巻装されたロータ巻線42n、42sを流れる電流の合計が補助ロータ巻線92n、92sに流れる電流となる。また、隣り合う補助ロータ巻線92n、92s同士を直列に接続しているので、両方で巻き数を増加させたのと同じ効果を得られ、各ティース19に流れる磁束を同じとしたままで各ロータ巻線42n、42s、92n、92sに流す電流を低減できる。その他の構成及び作用は、上記の図1~8に示した実施の形態と同様である。次に、図13は、本発明の別の実施の形態において、ステータとロータとの対向する部分の断面の一部を示す略断面図である。本実施の形態の回転電機10では、上記の図1~8の実施の形態または図11,12の実施の形態において、ロータ14の周方向に隣り合うティース19同士の間に、磁性材により構成される補助極96が設けられている。また、補助極96は、非磁性材の柱部98の先端部に結合されている。柱部98の根元部は、ロータコア16の外周面の周方向に隣り合うティース19同士の間のスロット100の底部において、周方向中央部に結合されている。なお、柱部98は、磁性材により構成するとともに、強度確保を図れることを前提に、ロータ14の周方向に関する柱部98の断面積を十分に小さくすることもできる。このような構成によれば、補助極96を含む部分に空間高調波成分が通過する磁路を形成しやすくでき、ステータ12で発生する回転磁界に含まれる空間高調波を補助極96に多く通過させ、空間高調波の磁束変動を高くすることができる。このため、ロータ巻線42n、42sに生じる誘導電流をより大きくして、回転電機10のトルクをより増大できる。その他の構成及び作用は、上記の図1~8に示した実施の形態と同様である。次に、上記の実施形態の回転電機駆動システムを構成する回転電機の他の構成例について説明する。以下に示すように、本発明では、種々の回転電機の構成例を使用できる。例えば上記の実施形態では、ロータ14の径方向に突出する突極であるティース19にロータ巻線42n、42sを巻装していたが、図14に示すように、ロータコア16にロータ側スロットであるスリット空隙48を形成することによっても、ロータ14の磁気抵抗を回転方向に応じて変化させることができる。図14に示すように、ロータコア16において、複数のスリット48を径方向に配置するように形成した部分の周方向中央部の磁路をq軸磁路部分50とし、ロータ巻線を配置した磁極部方向の磁路をd軸磁路部分52とすると、ステータ12ティース30と対向するd軸磁路部分50及びq軸磁路部分52が周方向において交互に配置されるようにスリット48が形成されており、周方向においてd軸磁路部分50がq軸磁路部分52間に位置する。各ロータ巻線42n,42sは、スリット48を通って磁気抵抗の低いq軸磁路部分52に巻装されている。この場合、スリット48はロータコア16において、ロータ14の回転軸回りの周方向に互いに間隔をおいて形成されており、ロータ巻線42n、42sは、一部がスリット48に配置されるように、ロータコア16の外周部の周方向複数個所に巻装されている。図14に示す構成例では、ステータ12で形成された空間高調波成分を含む回転磁界が各ロータ巻線42n,42sに鎖交することで、各ロータ巻線42n,42sに各ダイオード21n,21sで整流された直流電流が流れて各d軸磁路部分52が磁化する結果、各d軸磁路部分52が磁極の固定された磁石磁極部として機能する。その際には、周方向に関する各d軸磁路部分52の幅各ロータ巻線42n,42sの幅θをロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定し、ロータ巻線42n,42sを各d軸磁路部分52に短節巻で巻装することで、ロータ巻線42n,42sに発生する空間高調波による誘導起電力を効率よく増大させることができる。さらに、ロータ巻線42n,42sに発生する空間高調波による誘導起電力を最大にするためには、周方向に関する各ロータ巻線42n,42sの幅θを、ロータ14の電気角で90°に相当する幅に等しくあるいはほぼ等しくすることが好ましい。その他の構成及び作用は上記の実施形態と同様である。また、上記の実施形態では、例えば図15に示すように、ロータコア16は、磁性材料製のロータコア本体17と複数の永久磁石54とを含み、ロータコア16に永久磁石54を配設することもできる。図15に示す構成例では、磁極の固定された磁石として機能する複数の磁極部56が周方向に互いに間隔をおいた状態でステータ12図2参照と対向配置されており、各磁極部56にロータ巻線42n,42sが巻装されている。この場合、ロータコア16の周方向複数個所にロータ側スロットであるスリット102が形成されており、ロータ巻線42n、42sは、それぞれの一部がスリット102に配置されるように、ロータコア16の外周部の周方向複数個所に巻装されている。各永久磁石54は、周方向において磁極部56間に位置する部分に、ステータ12ティース30と対向配置されている。ここでの永久磁石54については、ロータコア16の内部に埋設されていてもよいし、ロータコア16の表面外周面に露出していてもよい。また、ロータコア16の内部に永久磁石54をV字状に配置することもできる。図15に示す構成例では、ステータ12で形成された空間高調波成分を含む回転磁界が各ロータ巻線42n,42sに鎖交することで、各ロータ巻線42n,42sに各ダイオード21n,21sで整流された直流電流が流れて各磁極部56が磁化する結果、各磁極部56が磁極の固定された磁石として機能する。その際には、周方向に関する各磁極部56の幅各ロータ巻線42n,42sの幅θをロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定し、ロータ巻線42n,42sを各磁極部56に短節巻で巻装することで、ロータ巻線42n,42sに発生する空間高調波による誘導起電力を効率よく増大させることができる。さらに、ロータ巻線42n,42sに発生する空間高調波による誘導起電力を最大にするためには、周方向に関する各ロータ巻線42n,42sの幅θを、ロータ14の電気角で90°に相当する幅に等しくあるいはほぼ等しくすることが好ましい。その他の構成及び作用は上記の実施形態と同様である。また、上記の実施形態では、例えば図16に示すように、ロータ巻線42n,42sをトロイダル巻きにすることもできる。図16に示す構成例では、ロータコア16は環状コア部58を含み、各ティース19は、環状コア部58から径方向外側へステータ12へ向けて突出している。ロータ巻線42n,42sは、環状コア部58における各ティース19付近の位置にトロイダル巻きで巻装されている。また、ロータ巻線42n、42sは、それぞれの一部がスロット20に配置されるように、ロータコア16の周方向複数個所に巻装されている。図16に示す構成例でも、ステータ12で形成された空間高調波成分を含む回転磁界が各ロータ巻線42n,42sに鎖交することで、各ロータ巻線42n,42sに各ダイオード21n,21sで整流された直流電流が流れ、各ティース19が磁化する。その結果、ロータ巻線42n付近に位置するティース19がN極として機能し、ロータ巻線42s付近に位置するティース19がS極として機能する。その際には、周方向に関する各ティース19の幅θをロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定することで、ロータ巻線42n,42sに発生する空間高調波による誘導起電力を効率よく増大させることができる。さらに、ロータ巻線42n,42sに発生する空間高調波による誘導起電力を最大にするためには、周方向に関する各ティース19の幅θを、ロータ14の電気角で90°に相当する幅に等しくあるいはほぼ等しくすることが好ましい。なお、図16では、図2に示す構成例と同様に、周方向に隣接するロータ巻線42n,42sを互いに電気的に分断し、周方向において1つおきに配置されたロータ巻線42n同士を電気的に直列接続し、周方向において1つおきに配置されたロータ巻線42s同士を電気的に直列接続した例を示している。ただし、ロータ巻線42n,42sをトロイダル巻にした例においても、図23~25に示す構成例と同様に、各ティース19に巻装されたロータ巻線42n,42sを互いに電気的に分断することもできる。その他の構成及び作用は上記の実施形態と同様である。また、以下の構成例で示すように、上記の実施の形態では、回転電機の各ロータ巻線は、ロータの磁石と同位置、または、ティース同士の間のスロットと同位置、または複数のスリットによる磁気的突極性を有する部分と同位置に配置する構成を採用することもできる。図17は、回転電機を、回転軸と平行方向に見た略図である。図18は、図17のロータの概略構成を、回転軸と平行方向に見た略図である。本構成例の回転電機10は、図示しないケーシングに固定されたステータ12と、ステータ12と所定の空隙を空けて径方向内側に対向配置され、ステータ12に対し回転可能なロータ14とを備える。なお、ステータ12の構成及び作用は、上記の図1~8で説明した実施形態と同様である。図18に示すように、ロータ14は、ロータコア16と、ロータコア16の周方向複数個所に配置され、巻装されたロータ巻線42n,42sとを含み、ロータコア16は、磁性材料製のロータコア本体17と、ロータ14の周方向複数個所に配置された永久磁石54とを含む。ロータ14は、回転軸22に固定されている。ロータコア16の周方向複数個所に、径方向に伸びる柱部等の磁極部60が形成され、ロータ巻線42n,42sは、各磁極部60に巻装されている。すなわち、ロータコア16の周方向複数個所にロータ側スロットであるスリット102が形成されており、ロータ巻線42n、42sは、それぞれの一部がスリット102に配置されるように、ロータコア16の外周部の周方向複数個所に巻装されている。永久磁石54は、ロータ14の周方向複数個所の、各ロータ巻線42n,42sとロータ14の周方向に関して一致する部分に設けられた磁極部60の内部に配置され、すなわち埋設されている。逆に言えば、各永久磁石54の周囲にロータ巻線42n,42sが巻装されている。永久磁石54は、ロータ14の径方向に着磁させるとともに、その着磁方向を、ロータ14の周方向に隣り合う永久磁石54同士で異ならせている。図17、18後述する図19も同様。において、永久磁石54の上に配置された実線矢印は、永久磁石54の磁化方向を表している。なお、磁極部60は、ロータ14の周方向複数個所に径方向に伸びるように配置した突極等により構成することもできる。ロータ14は、周方向に関して異なる磁気的突極特性を有する。ロータ14のうち、各永久磁石54から周方向に外れ、周方向に関して磁極部60と外れた位置である、周方向に隣り合う磁極部の間の周方向中央部の磁路をq軸磁路とし、各ロータ巻線42n,42sの巻回中心軸と周方向に一致する磁路をd軸磁路とすると、各永久磁石54は、ロータ14の周方向複数個所に位置するd軸磁路に配置されている。また、各磁極部60に巻装されたロータ巻線42n,42sは、互いに電気的に接続されておらず分断絶縁されている。そして、電気的に分断された各ロータ巻線42n,42sに、整流素子であるダイオード21nまたは21sが並列に接続されている。また、ロータ14の周方向の一つ置きの一部のロータ巻線42nに接続したダイオード21nと、残りのロータ巻線42sに接続したダイオード21sとの電流の流れ方向を逆にして、互いの順方向を逆にしている。このため、各ロータ巻線42n,42sは、ダイオード21nまたは21sを介して短絡されている。したがって、各ロータ巻線42n,42sに流れる電流が一方向に整流される。本構成例の場合も、各ダイオード21n,21sは、誘導起電力の発生によりロータ巻線42n,42sに流れる電流を整流することで、ロータ14の周方向に隣り合うロータ巻線42n,42sに流れる電流の位相を、隣り合うロータ巻線42n,42s同士でA相とB相とに交互に異ならせている。ロータ巻線42n,42sにダイオード21n,21sの整流方向に応じた直流電流が流れると、ロータ巻線42n,42sが巻装された磁極部60が磁化することで、この磁極部60が磁極の固定された磁石として機能する。図17,18にロータ巻線42n,42sの、ロータ14の径方向に関する外側に示した破線矢印の向きは、磁極部60の磁化方向を表している。また、図18に示すように、ロータ14の周方向に隣り合うロータ巻線42n,42s同士で直流電流の方向が互いに逆方向になる。そして、ロータ14の周方向に隣り合う磁極部60同士で磁化方向が互いに逆になる。すなわち、本構成例では、磁極部60の磁気特性が、ロータ14の周方向に関して交互に異なっている。例えば、図17,18では、ロータ14の周方向1つ置きの磁極部60である、ロータ巻線42nとロータ14の周方向に一致する部分の径方向外側にN極が配置され、N極の磁極部60と周方向に隣り合う磁極部60である、ロータ巻線42sとロータ14の周方向に一致する部分の径方向外側にS極が配置されるようにする。そして、ロータ14の周方向に隣り合う2つの磁極部60N極及びS極により、1つの極対が構成される。また、各永久磁石54の磁化方向と、各永久磁石54に対しロータ14の周方向に一致する磁極部60の磁化方向とを一致させている。また、図17,18に示す例では、8極の磁極部60が形成され、ロータ14の極対数は4極対となる。また、ステータ12図17の極対数とロータ14の極対数とはいずれも4極対で、ステータ12の極対数とロータ14の極対数とは等しい。ただし、ステータ12の極対数及びロータ14の極対数は、いずれも4極対以外とすることもできる。また、本構成例では、ロータ14の周方向に関する各磁極部60の幅がロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定されている。そして、周方向に関する各ロータ巻線42n,42sの幅θ図18はロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定されており、ロータ巻線42n,42sは各磁極部60に短節巻きで巻装されている。また、好ましくは、ロータ14の周方向に関する各ロータ巻線42n,42sの幅θは、電気角で90°に相当する幅と等しくまたはほぼ等しくする。このような回転電機10において、3相のステータ巻線28u,28v,28wに3相の交流電流を流すことでティース30図17に生成された高調波成分を含む周波数の回転磁界がロータ14に作用する。そしてこれに応じて、ロータ14に、リラクタンストルクTreと永久磁石生成トルクTmgとロータ巻線生成トルクTcoilとが作用して、ロータ14がステータ12で生成される回転磁界基本波成分に同期して回転駆動する。ここで、リラクタンストルクTreは、各磁極部60が、ステータ12が生成した回転磁界に吸引されることにより発生するトルクである。また、永久磁石生成トルクTmgは、各永久磁石54により生成される磁界とステータ12の回転磁界との相互作用である、吸引及び反発作用により生じるトルクである。また、ロータ巻線生成トルクTcoilは、ステータ12により発生する起磁力の空間高調波成分がロータ巻線42n,42sに作用することにより、ロータ巻線42n,42sに誘導される電流によるトルクであり、各磁極部60により生成される磁界とステータ12の回転磁界との電磁気的相互作用である、吸引及び反発作用により生じるトルクである。このような本構成例の回転電機10によれば、回転電機10のトルクを有効に高くすることができる。また、ロータ巻線42n,42sに流れる誘導電流により、各永久磁石54内の磁束変動が抑えられるため、各永久磁石54内部での渦電流損失が抑えられ、磁石発熱を低減できる。この結果、各永久磁石54内部での渦電流損失が抑えられ、磁石発熱を低減できる。また、図19は、別の構成例において、図18に対応する略図である。本構成例では、複数のロータ巻線42n,42sのうち、ロータ14の周方向において1つおきに配置された一部のロータ巻線42n同士を電気的に直列接続し、周方向において1つおきに配置された残りのロータ巻線42s同士を電気的に直列接続している。すなわち、同じ方向に磁化される磁石として機能する磁極部60に巻装されたロータ巻線42nまたは42s同士を電気的に直列接続している。また、ロータ14の周方向に隣り合う磁極部60に巻装されたロータ巻線42n,42s同士は、電気的に分断している。そして、互いに電気的に接続したロータ巻線42nまたは42sを含む回路により、互いに電気的に分断された2組のロータ巻線回路62a、62bを構成している。すなわち、ロータ巻線42n,42sは、互いに同じ磁気特性を有する磁極部60に巻装されるもの同士で、電気的に接続している。また、2組のロータ巻線回路62a、62bにそれぞれ整流素子であり、互いに異なる極性を有するダイオード21n、21sを、1つおきのロータ巻線42n,42sに対して直列に接続し、それぞれのロータ巻線回路62a、62bに流れる電流の向きを一方向に整流している。また、2組のロータ巻線回路62a、62bのうち、一方のロータ巻線回路62aを流れる電流と、他方のロータ巻線回路62bを流れる電流とを互いに逆方向にしている。その他の構成及び作用については、上記の図17,18に示す構成例と同様である。図20は、別の構成例において、図18に対応する略図である。本構成例の回転電機を構成するロータ14は、上記の図19に示した構成例で、ロータ14に設けていた永久磁石54図19参照を省略している。また、ロータコア16は、外周面の周方向複数個所に径方向に突出するティース64を設けた構成とし、各ロータ巻線42n,42sを、ロータ14の周方向に隣り合うティース64の間に配置している。すなわち、各ロータ巻線42n,42sは、内部が空間部となる空芯状態で配置される。また、ロータ14の周方向に関してロータ巻線42n,42sの間部分が、ステータ12図17参照側に突出し、ロータコア16は磁気的突極特性を有する。この場合、ロータ巻線42n、42sは、それぞれの一部または全部がスロット20に配置されるように、ロータコア16の外周部の周方向複数個所に巻装されている。このようなロータ14の場合、ロータ14の周方向に関してティース64と一致する磁路がq軸磁路となり、ロータ14の周方向に関してロータ巻線42n,42sと一致する位置がd軸磁路となる。このような本構成例では、上記の図17~18の構成例と異なり、ロータ14に永久磁石54図18参照が配置されていないが、ロータ14の回転方向にかかわらず回転電機のトルクを大きくできる。すなわち、ロータ14の回転方向にかかわらず、電流位相-トルク特性が同じになり、しかもトルクの最大値が高くなり、トルクを有効に高くすることができる。例えば、力行トルクを大きくする場合に、ロータ14の正転時と逆転時との両方で力行トルクを大きくすることができる。また、回生トルクを大きくする場合に、ロータ14の正転時と逆転時との両方で回生トルクを大きくすることができる。したがって、ロータ14の回転の正転逆転両方で高いトルクを得られる回転電機の実現が可能になる。その他の構成及び作用については、上記の図17~18の構成例または図19の構成例と同様である。図21は、別の構成例において、図18に対応する略図である。本構成例の回転電機を構成するロータ14も、上記の図20に示した構成例の場合と同様に、ロータ14に永久磁石54図18等参照を設けていない。本構成例では、ロータ14を構成するロータコア16の内部に空隙部であり、ロータ側スリットであるスリット48を形成することにより、ロータ14の磁気抵抗を回転方向に関して変化させている。すなわち、ロータコア16の周方向複数個所に、断面略U字形で軸方向に伸び、径方向外側に開口する複数のスリット48を、ロータ14の径方向に間隔をあけて配置している。そして、ロータコア16の周方向複数個所で、複数のスリット48の周方向中央位置と一致する位置にロータ巻線42n,42sを配置してd軸磁路とし、周方向に隣り合うスリット48の間の磁路をq軸磁路としている。また、ロータ巻線42n,42sを、隣り合うロータ巻線42n,42s同士で異なる極性を有するダイオード21n、21sで短絡している。ダイオード21nで短絡したロータ巻線42nと、ダイオード21sで短絡したロータ巻線42sとを、ロータ14の周方向に関して交互に配置し、ロータ巻線42n,42sに流れる電流により生成される複数の磁極部66の磁気特性を、ロータ14の周方向に関して交互に異ならせている。この場合、スリット48は、ロータコア16において、ロータ14の回転軸回りの周方向に互いに間隔をおいて形成されており、ロータ巻線42n、42sは、それぞれの一部がスリット48に配置されるように、ロータコア16の外周部の周方向複数個所に巻装されている。このような本構成例の場合には、ステータ12図17参照からの回転磁界がロータ巻線42n,42sに鎖交することで、各ロータ巻線42n,42sに各ダイオード21n,21sで整流された直流電流が流れて、各d軸磁路に位置する周方向複数個所の磁極部66が磁化し、各磁極部66が磁極の固定された磁石として機能する。また、ロータ14の周方向に関する各ロータ巻線42n,42sの幅を、ロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定し、ロータ巻線42n,42sを各磁極部60に短節巻きで巻装している。また、好ましくは、周方向に関する各ロータ巻線42n,42sの幅はロータ14の電気角で90°に相当する幅と等しくまたはほぼ等しくする。このような本構成例の場合も、ロータ14に永久磁石が配置されていないが、ロータ14の回転方向にかかわらず回転電機のトルクを大きくできる。その他の構成及び作用については、上記の図17~18の構成例と同様である。図22は、別の構成例において、図18に対応する略図である。本構成例の回転電機を構成するロータ14では、上記の図17~18に示した構成例を構成するロータ14において、ロータコア16は、磁性材料製のロータコア本体104と複数の永久磁石54とにより構成されている。また、ロータコア本体104に磁気的突極特性を持たせず、ロータコア本体104の外周面の周方向複数個所に永久磁石54を固定している。また、ロータコア16は、永久磁石54間にスロット20がロータ回転軸まわりの周方向に互いに間隔をおいて形成されている。また、各永久磁石54の周囲にロータ巻線42n,42sを巻装している。この場合、ロータ巻線42n、42sは、それぞれの一部がスロット20に配置されるように、ロータコア16の外周部の周方向複数個所に巻装されている。本構成例では、ロータ14の周方向複数個所の、各永久磁石54と周方向に一致する部分を磁極部としている。また、各ロータ巻線42n,42sを、隣り合うロータ巻線42n,42s同士で異なる極性を有するダイオード21n、21sで短絡している。その他の構成及び作用については、上記の図17~18の構成例と同様である。以上の実施形態及び構成例の説明では、ステータ12とロータ14とが回転軸22と直交する径方向において対向配置されているラジアル型の回転電機の場合を説明した。ただし、上記の実施形態を構成する回転電機は、ステータ12とロータ14とが回転軸22と平行方向回転軸方向において対向配置されたアキシャル型の回転電機であってもよい。また、上記では、ステータの径方向内側にロータが対向配置された場合を説明したが、ステータの径方向外側にロータが対向配置された構成でも本発明を実施できる。上記のように本発明の回転電機駆動システムは、ステータとロータとが対向配置された回転電機と、前記回転電機を駆動する駆動部と、前記駆動部を制御する制御部とを備える回転電機駆動システムにおいて、前記ステータは、周方向複数個所に形成されたステータ側スロットを有するステータコアと、前記ステータ側スロットを通って前記ステータコアに集中巻きで巻装された複数相のステータ巻線とを有し、前記ロータは、ロータコアと、ロータコアの周方向複数個所に巻装されたロータ巻線と、前記各ロータ巻線に接続され、前記各ロータ巻線の磁気特性を前記複数のロータ巻線同士で周方向に交互に異ならせる整流部とを有し、前記各ロータ巻線に流れる電流により生成される周方向複数個所の磁極部の磁気特性を周方向に交互に異ならせており、前記制御部は、前記ロータ巻線の巻回中心軸方向である磁極方向に対し電気角で90度進んだ方向に界磁磁束を発生させるように前記ステータ巻線に電流を流すためのq軸電流指令に、パルス状に減少させる減少パルス電流を重畳させるとともに、前記磁極方向に界磁磁束を発生させるように前記ステータ巻線に電流を流すためのd軸電流指令に、パルス状に増加させる増加パルス電流を重畳させる減少増加パルス重畳手段を有する構成を有する。そしてこの構成により、上記のように、ステータ巻線に過大な電流が流れることを防止しつつ、低い回転領域でもトルクの増大を図れる回転電機を実現できる。以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施し得ることは勿論である。"