"荷重検出装置によって検出される乗りかご内の積載荷重に応じて、前記乗りかごを定格速度よりも高速で走行させることが可能なエレベータに備えられた前記荷重検出装置の調整方法において、前記乗りかごの駆動源であるモータのトルク出力が前記高速走行時に許容値を越える異常値を示したか否かを判定し、異常値を示したと判定された場合には、前記荷重検出装置の出力特性データを新たな計測データに基づいて変更するようにしたことを特徴とするエレベータの荷重検出装置の調整方法。請求項1の記載において、前記乗りかごが無負荷状態のときに新たに計測したデータに基づいて前記荷重検出装置の出力特性データを変更するようにしたことを特徴とするエレベータの荷重検出装置の調整方法。乗りかご内の積載荷重を検出する荷重検出装置と、前記乗りかごの駆動源であるモータを制御して所定のトルク出力を発生させるエレベータ制御装置と、このエレベータ制御装置に接続されて前記乗りかごの運転状態を監視するエレベータ監視装置とを備え、前記積載荷重の検出データに応じて前記モータを制御することによって、前記乗りかごを定格速度よりも高速で走行させることが可能なエレベータの制御システムにおいて、前記エレベータ制御装置が、前記乗りかごの前記高速走行時に前記トルク出力が許容値を越える異常値を示したか否かを判定する異常トルク判定手段と、前記エレベータ監視装置から送信された指令信号を受信する受信手段と、前記荷重検出装置の出力特性データを新たな計測データに基づいて変更するデータ変更手段とを備えており、前記トルク出力が前記許容値を越えたと判定された場合に、前記エレベータ監視装置が前記指令信号を送信し、この指令信号によって前記データ変更手段が前記荷重検出装置の出力特性データを変更するようにしたことを特徴とするエレベータの制御システム。請求項3の記載において、前記データ変更手段が、前記乗りかごが無負荷状態のときに新たに計測したデータに基づいて前記荷重検出装置の出力特性データを変更するようにしたことを特徴とするエレベータの制御システム。請求項3また4の記載において、前記荷重検出装置の出力特性データを新たな計測データに基づき変更したにも拘らず前記トルク出力の異常が解消されない場合、前記エレベータ監視装置から前記エレベータ制御装置に対して、前記出力特性データを変更前の値に戻すことを要求する復旧要求の信号が送信されるようにしたことを特徴とするエレベータの制御システム。ところで、前述した可変速エレベータでは、荷重検出装置が検出する積載荷重に基づいてモータトルクに余裕があると判定された場合に、乗りかごを定格速度よりも高速で走行させるが、この高速走行時に、荷重検出装置の検出誤差に起因する乗り心地の低下を招きやすかった。例えば、乗客が極めて少なく乗りかご内の積載荷重が小さいときは、モータトルクに余裕がないため、乗りかごは高速ではなく定格速度で走行させる必要がある。しかるに、乗りかごとかご枠の間に設置された弾性部材の経年劣化に伴い、荷重検出装置の出力特性の経年変化で積載荷重が実際よりも大きな荷重として検出されてしまうと、トルク出力に余裕がないにも拘らずモータが高速走行モードで駆動制御されて、モータトルクが許容レベルを越えてしまう可能性が高まる。その場合、誤検出した積載荷重に基づいて乗りかごが運転制御されるため、乗り心地は悪くなる。また、モータに過大な負荷が作用するため、モータ寿命にも悪影響が及ぶ。しかしながら、従来行われている荷重検出装置の調整方法では、乗りかご走行時の乗り心地が以前に比べ低下したと判断したときは、乗りかごとかご枠の間に設置された弾性部材の経年劣化による場合が多く、荷重検出装置の調整を行っていた。しかし、乗り心地の良否は主観的なため的確に判断することは困難であり、荷重検出装置の調整要否の判断も難しく、判断する技術者によっても判断結果が異なる場合があった。また、荷重検出装置の調整は出力値を初期値に合わせるための煩雑な調整作業が必要で長時間要し、その間、利用客はエレベータを使用できないという問題もあった。本発明は、このような従来技術の実情に鑑みてなされたもので、その目的は、可変速エレベータの乗りかごに備えられた荷重検出装置を容易かつ的確に自動調整できるエレベータの荷重検出装置の調整方法、ならびにエレベータの制御システムを提供することにある。上記の目的を達成する一態様として、本発明は、荷重検出装置によって検出される乗りかご内の積載荷重に応じて、前記乗りかごを定格速度よりも高速で走行させることが可能なエレベータに備えられた前記荷重検出装置の調整方法において、前記乗りかごの駆動源であるモータのトルク出力モータトルクが前記高速走行時に許容値を越える異常値を示したか否かを判定し、異常値を示したと判定した場合には、新たな計測データに基づいて、前記荷重検出装置の出力特性データを変更するようにした。可変速エレベータで乗りかごを高速走行させているときにモータトルクが異常値を示した場合、乗りかごとかご枠の間に設置された弾性部材の伸縮特性の経年劣化に対し、荷重検出装置の検出データが積載荷重に追従できていない可能性が高いので、この荷重検出装置の出力特性データを新たな計測データに基づいて適宜変更すれば、検出誤差を修正して荷重検出装置を調整することができ、モータトルクの異常値検出による悪化した乗り心地の改善が可能である。例えば、モータトルクの異常が検出された場合、乗りかごが無負荷状態のときに新たに計測した荷重検出装置の出力値を既存データと差し替えるなどすれば、出力特性データの信頼性を高めることができるため、自動制御によって荷重検出装置の調整が可能となり、煩雑な調整作業を行う必要がなくなる。また、乗りかごの高速走行時にモータトルクが許容値を越えたか否かに基づいて、荷重検出装置を調整すべきか否かが判定できるので、乗り心地の良否を判定基準とする場合に比べて、荷重検出装置の調整時期が的確に把握できる。上記の荷重検出装置の調整方法において、乗りかごが無負荷状態のときに新たに計測したデータに基づいて荷重検出装置の出力特性データを変更するようにしてあると、エレベータが利用されていないときに荷重検出装置を精度よく自動調整することができるため好ましい。また、上記の目的を達成する他の態様として、本発明は、乗りかご内の積載荷重を検出する荷重検出装置と、前記乗りかごの駆動源であるモータを制御して所定のトルク出力モータトルクを発生させるエレベータ制御装置と、このエレベータ制御装置に接続されて前記乗りかごの運転状態を監視するエレベータ監視装置とを備え、前記積載荷重の検出データに応じて前記モータを制御することによって、前記乗りかごを定格速度よりも高速で走行させることが可能なエレベータの制御システムにおいて、前記エレベータ制御装置が、前記乗りかごの前記高速走行時に前記トルク出力が許容値を越える異常値を示したか否かを判定する異常トルク判定手段と、前記エレベータ監視装置から送信された指令信号を受信する受信手段と、前記荷重検出装置の出力特性データを新たな計測データに基づいて変更するデータ変更手段とを備えており、前記トルク出力が前記許容値を越えたと判定された場合に、前記エレベータ監視装置が前記指令信号を送信し、この指令信号によって前記データ変更手段が前記荷重検出装置の出力特性データを変更するようにした。このようにエレベータ制御装置が異常トルク判定手段と受信手段とデータ変更手段とを備えていると、可変速エレベータの乗りかごの高速走行時に異常トルク判定手段によってモータトルクの異常が検出された場合、データ変更手段によって、荷重検出装置の出力特性データを新たな計測データに基づいて速やかに変更することができる。つまり、この場合、荷重検出装置が積載荷重を誤検出している可能性が高いので、荷重検出装置の出力特性データを新たな計測データに基づいて適宜変更すれば、検出誤差を修正して荷重検出装置を調整することができる。したがって、かかる制御システムにおいては、自動制御によって荷重検出装置を調整することが可能となり、煩雑な調整作業を行う必要がなくなる。また、エレベータ監視装置からの指令信号調整要求の信号の有無に基づき、エレベータ制御装置が荷重検出装置の出力特性データの変更処理を確実に行うことができるため、制御システムの信頼性が高まる。また、乗りかごの高速走行時にモータトルクが許容値を越えたか否かに基づいて、荷重検出装置を調整すべきか否かが判定できるので、乗り心地の良否を判定基準とする場合に比べて、荷重検出装置の調整時期が的確に把握できる。上記のエレベータの制御システムにおいて、エレベータ制御装置のデータ変更手段が、乗りかごが無負荷状態のときに新たに計測したデータに基づいて荷重検出装置の出力特性データを変更するようにしてあると、エレベータが利用されていないときに荷重検出装置を精度よく自動調整することができるため好ましい。また、上記のエレベータの制御システムにおいて、荷重検出装置の出力特性データを新たな計測データに基づき変更したにも拘らずモータトルクの異常が解消されない場合、エレベータ監視装置からエレベータ制御装置に対して、荷重検出装置の出力特性データを変更前の値に戻すことを要求する復旧要求の信号が送信されるようにしてあると、乗りかご内に荷物が放置されるなどして荷重検出装置の自動調整が適正に実行されなかったときにも、誤調整で生じる不具合を速やかに解消することができる。本発明によるエレベータの荷重検出装置の調整方法は、可変速エレベータの乗りかごの高速走行時にモータトルクの異常が検出された場合に、荷重検出装置の出力特性データを新たな計測データに基づき変更するというものなので、煩雑な調整作業が不要になって荷重検出装置の自動調整が可能となる。また、乗りかごの高速走行時にモータトルクが許容値を越えたか否かに基づいて、荷重検出装置を調整すべきか否かが判定できるので、乗り心地の良否を判定基準とする場合に比べて、荷重検出装置の調整時期が的確に把握できる。それゆえ、荷重検出装置の検出誤差を速やかに解消できて、エレベータを乗り心地が良好な状態に維持しやすくなる。本発明によるエレベータの制御システムは、エレベータ制御装置が異常トルク判定手段と受信手段とデータ変更手段とを備えており、可変速エレベータの乗りかごの高速走行時に異常トルク判定手段によってモータトルクが異常と判定された場合に、エレベータ監視装置が指令信号をエレベータ制御装置に送信し、この指令信号によってデータ変更手段が荷重検出装置の出力特性データを新たな計測データに基づき変更するというものなので、煩雑な調整作業が不要になって荷重検出装置の自動調整が可能となる。また、エレベータ監視装置からの指令信号の有無に基づき、エレベータ制御装置が荷重検出装置の出力特性データの変更処理を確実に行うことができるため、制御システムの信頼性が高まる。また、乗りかごの高速走行時にモータトルクが許容値を越えたか否かに基づいて、荷重検出装置を調整すべきか否かが判定できるので、乗り心地の良否を判定基準とする場合に比べて、荷重検出装置の調整時期が的確に把握できる。それゆえ、荷重検出装置の検出誤差を速やかに解消できて、エレベータを乗り心地が良好な状態に維持しやすくなる。以下、本発明の実施形態例を図面に基づいて説明する。まず、図1を参照しながら、本実施形態例に係るエレベータの概略構成について説明する。図1に示すエレベータは、主ロープ1が巻き掛けられた綱車5をモータ4が回転駆動することによって、主ロープ1の一端に吊り下げられた乗りかご2が昇降路内を上下方向に走行するようになっている。主ロープ1の他端にはカウンターウェイト3が吊り下げられており、このカウンターウェイト3の重量は、乗りかご2の自重と、許容される最大積載荷重の半分の積載荷重とを合算した値に設定されている。また、カウンターウェイト3の上方には、綱車5に巻き掛けた主ロープ1をカウンターウェイト3側へ導くためのそらせ車51が配備されている。乗りかご2の底部には積載荷重を検出するための荷重検出装置6が備えられている。後述するように、荷重検出装置6が検出した荷重信号荷重検出出力電圧に基づき、エレベータ制御装置12が、積載荷重に応じたモータトルクを発生するようにモータ4を制御するため、綱車5の回転に伴って乗りかご2が走行可能となる。なお、モータ4はブレーキが一体化された構造になっている。また、走行中の乗りかご2の速度は速度検出器7によって検出される。乗りかご2の運行を制御するエレベータ制御装置12には、トルク発生部8と制御部9と送受信部10と記憶部11とが備えられている。制御部9はモータ4の駆動制御やブレーキ制御を行い、この制御部9がトルク発生部8を介して、モータ4の制御に必要なモータトルクを発生させる。また、制御部9には、荷重検出装置6が検出した乗りかご2内の積載荷重のデータが取り込まれる。送受信部10は、エレベータの各種情報を後述するエレベータ監視装置16へ送信すると共に、エレベータ監視装置16からの各種指令信号を受信する。記憶部11には、エレベータの各種情報が記憶されていると共に、荷重検出装置6の調整処理等に必要なコンピュータプログラムが記憶されている。このエレベータ制御装置12は、エレベータ監視装置16からの指令信号や記憶部11に記憶されているコンピュータプログラム等に従って、制御部9がモータ4の駆動制御やブレーキの開閉等を行うようになっている。また、このエレベータ制御装置12は後述するような処理手順で荷重検出装置6の調整処理も行う。乗りかご2の運転状態を監視するエレベータ監視装置16には、記憶部13と制御部14と送受信部15とが備えられている。記憶部13には、エレベータの各種情報が記憶されていると共に、荷重検出装置6の調整処理等に必要なコンピュータプログラムが記憶されている。送受信部15は、エレベータ制御装置12の送受信部10との間でデータの送受信を行う。制御部14は、送受信部15が受信したエレベータ制御装置12からの各種信号や記憶部13に記憶されているコンピュータプログラム等に従って、乗りかご2の運転状態を監視するようになっている。また、このエレベータ監視装置16は後述するような処理手順で荷重検出装置6の調整処理も行う。さらに、このエレベータ監視装置16は図示しないエレベータ保守会社の監視センタに通報する機能を有している。すなわち、本実施形態例に係るエレベータの制御システムでは、エレベータ制御装置12およびエレベータ監視装置16を利用して、必要時に荷重検出装置6の調整処理が自動的に行えるようになっている。なお、荷重検出装置6の自動調整に際してエレベータ制御装置12やエレベータ監視装置16が行う処理手順は図4と図5のフローチャートに示してあるが、その詳しい内容については後刻説明する。また、本実施形態例に係るエレベータは、荷重検出装置6による積載荷重の検出データに応じてモータ4を制御することによって、乗りかご2を定格速度よりも高速で走行させることが可能な可変速エレベータである。図2は、可変速エレベータのモータトルクと荷重積載率との対応関係を走行モード別に例示した特性図である。同図に示すように、荷重積載率に応じたモータ4のトルクカーブトルク出力の特性曲線は、定格速度走行時トルクカーブ17と高速走行時トルクカーブ18とで異なったものになる。ここで、荷重積載率とは、乗りかご2内の積載荷重が許容される最大積載荷重の何パーセントに相当するかという比率であり、荷重積載率が50のとき、乗りかご2とカウンターウェイト3とを釣り合わせるために必要なモータトルクは最小となる。また、荷重積載率は後述するように荷重検出装置6の出力値電圧値から算出されるため、乗りかご2内の積載荷重を荷重検出装置6によって検出することができる。図2に示すように、高速走行時のトルクカーブ18を定格速度走行時のトルクカーブ17と比較すると、荷重積載率が同じであれば、高速走行時のほうがトルク出力が大きくなる。また、荷重積載率が0付近や100付近になると、高速走行時にはトルク出力が許容レベルLtを越えてしまう。本実施形態例に係るエレベータでは走行モードを選択可能であり、トルク出力が小さくて済む荷重積載率15~85のときには乗りかご2を高速で走行させ、荷重積載率がそれ以外のときには乗りかご2を定格速度で走行させる。乗りかご2の荷重積載率は、エレベータ制御装置12の記憶部11に取り込まれて走行モードの選択に用いられる。この記憶部11には許容レベルLtの値も記憶されているため、エレベータ制御装置12は、トルク出力が許容レベルLtを越えているか否かという異常トルク判定も行えるようになっている。図3に示す特性グラフ20は、荷重検出装置6の出力値電圧値と荷重積載率との対応関係を例示した特性図であり、荷重積載率に応じて荷重検出装置6の出力値はリニアに変化するため、出力値から荷重積載率を容易に算出できる。つまり、荷重積載率0無負荷状態のときの出力値Eaと、荷重積載率100最大積載荷重の状態のときの出力値Ebは、予めエレベータ制御装置12の記憶部11に記憶されており、新たな検出時点における出力値がExであった場合、記憶部11にコンピュータプログラムとして記憶されている次式1に基づいて荷重積載率を算出することができる。エレベータ制御装置12は、こうして算出した荷重積載率が15~85であれば走行モードを高速に設定し、荷重積載率が15より小または85より大であれば走行モードを通常定格速度に設定する。荷重積載率=100×Ea-Ex/Ea-Eb......1ただし、乗りかごとかご枠の間に設置された弾性部材の伸縮特性の経年劣化により、荷重検出装置6の検出精度は経年的に検出誤差を生じるようになる。その場合、例えば実際には乗りかご2内の積載荷重がゼロであるときに、荷重検出装置6の出力値が図3中のEc<Eaのような値を示してしまうため、荷重積載率が0とは算出されなくなる。このような検出誤差が生じると、実際は荷重積載率が0でトルク出力に余裕がないにも拘らずモータ4が高速走行モードで駆動制御されてしまう可能性が高まり、結果として乗り心地やモータ寿命に悪影響を及ぼすことになる。そこで本実施形態例に係るエレベータの制御システムでは、後述するように、荷重検出装置6が積載荷重を正しく検出しているか否かを判定するために高速走行時のモータトルクの値を許容レベルLtと比較し、モータトルクが許容レベルLtを越えた場合は、特性グラフ20において荷重積載率が0での荷重検出出力をEaからEcに変更し、荷重検出装置6の出力特性データを従来の直線ABからCBへ修正することによって、荷重検出装置6の検出誤差を自動的に調整するようにしている。図4は、荷重検出装置6の自動調整に際してエレベータ制御装置12主にその制御部9が行う処理を示すフローチャートである。以下、このフローチャートのステップS1~ステップS19にて行われる処理の流れについて説明する。まず、ステップS1で乗りかご2の走行要求の有無を判定し、走行要求があればステップS2,ステップS3へと順次進み、走行要求がなければステップS14へ進む。まず、ステップS1で乗りかご2の走行要求ありと判定された場合の処理手順について説明する。ステップS2では、荷重検出装置6の出力値電圧値を計測して取り込み、取り込まれた出力値から荷重検出装置6の出力特性データに基づき荷重積載率を算出する。つまり、取り込まれた出力値Exと、記憶部11に記憶されている荷重積載率が0および100のときの出力値Ea,Ebとから、同じく記憶部11に記憶されている前式1によって出力値Exに対応する荷重積載率を算出する。次なるステップS3では、ステップS2で算出した荷重積載率が15~85の範囲内であるか否かが判定され、判定がYesの場合は、ステップS4へ進んで走行モードを高速に設定してよいか否かが判定される。また、ステップS3での判定がNoの場合、つまり荷重積載率が15より小または85より大と判定された場合は、走行モードを通常走行定格速度での走行に設定するためにステップS6へ進む。ステップS4では、記憶部11に記憶されているトルク診断結果を参照して、前回の高速走行時のモータトルクの値が正常であったか否かが判定される。このトルク診断は乗りかご2の高速走行が実施されたときに行われる処理であり、モータトルクの値が正常または異常という診断結果が記憶部11に登録されるようになっているステップS9~S11参照。ステップS4での判定がYesの場合、つまり前回の高速走行時のトルク診断結果が正常と登録されている場合は、ステップS5へ進んで走行モードとして高速走行を登録してからステップS7へ進む。一方、ステップS4での判定がNoの場合、つまり前回の高速走行時のトルク診断結果が異常と登録されている場合は、ステップS6へ進んで走行モードとして通常走行定格速度での走行を登録してからステップS7へ進む。そして、ステップS7において、登録された走行モードを選択したうえで走行指令をONとなし、これにより乗りかご2の走行が開始される。次なるステップS8では選択された走行モードを判定し、高速走行が選択されている場合は、トルク診断を行うためにステップS9へ進むが、通常走行が選択されている場合は、トルク診断を行わずにステップS12へ進む。走行モードが高速でステップS9へ進んだ場合は、高速走行時にモータトルクの値が許容レベルLtを越えているか否かを判定するというトルク診断が行われる。ステップS9での判定がNoの場合、つまりモータトルクが許容レベルLt以下で正常であると判定された場合は、ステップS10へ進んでトルク診断結果として正常を登録した後、ステップS12へ進む。一方、ステップS9での判定がYesの場合、つまりモータトルクが許容レベルLtよりも大きい異常値を示したと判定された場合は、ステップS11へ進んでトルク診断結果として異常を登録した後、ステップS13へ進む。ステップS12では、乗りかご2が目的階に到着したか否かが判定され、目的階に到着していればステップS13へ進み、到着していなければステップS8へ戻る。また、ステップS13では、走行指令をOFFにして乗りかご2の走行を停止させる処理を行った後、ステップS1へ戻る。したがって、ステップS11からステップS13へ進んだ場合は、再びステップS4へ進んだときに前回の高速走行時のトルク診断結果が異常と登録されているため、ステップS6を経てステップS7へ進み、走行モードとして通常走行が選択されることになる。次に、ステップS1で乗りかご2の走行要求なしと判定されてステップS14へ進んだ場合の処理手順について説明する。このステップS14では、予め規定された一定時間内に走行要求がなかったか否かが判定され、判定がNoの場合、つまり一定時間内に走行要求があった場合にはステップS1へ戻る。ステップS14での判定がYesの場合、つまり呼び登録等の走行要求が一定時間継続してなかった場合には、エレベータが一定時間利用されておらず乗りかご2が無負荷状態積載荷重ゼロの状態であるものと推定されるため、ステップS15へ進む。このステップS15では、荷重検出装置6の出力特性データを変更するという調整要求があるか否かが判定され、調整要求がある場合判定がYesの場合はステップS18へ進み、調整要求がない場合判定がNoの場合はステップS16へ進む。なお、かかる調整要求の信号はエレベータ監視装置16の送受信部15から送信されて、この信号をエレベータ制御装置12の送受信部10が受信する。ステップS15からステップS18へ進んだ場合、このステップS18において、荷重検出装置16の出力特性データを新たな計測データに基づいて変更調整する。ステップS18で実行される処理について説明すると、乗りかご2が無負荷状態であるという推定のもとに、記憶部11に登録されている荷重積載率0の既存の出力値データを、新たに計測して取り込んだ荷重検出装置6の出力値電圧値Ecに変更し、荷重積載率100の出力値データは既存のEbとした出力特性データを直線CBに変更する。また、別の補正方法として、荷重積載率0の出力値データを新たに計測して取り込んだ荷重検出装置6の出力値電圧値Ecに変更し、荷重積載率100の既存の出力値データを荷重積載率0の既存の出力値データと新規の出力値データとの差分、すなわち、Eb-Ea-Ecに補正する方法もある。こうして変更された荷重検出装置6の出力特性データは、記憶部11に新規登録されると共に、エレベータ監視装置16へ送信される。そして、次なるステップS19において、ステップS18が終了したので記憶部11に登録されているトルク診断結果を正常と書き替えて、その情報をエレベータ監視装置16へ送信した後、ステップS1へ戻る。一方、ステップS15からステップS16へ進んだ場合は、このステップS16において、荷重検出装置6の出力特性データを変更前の状態に戻すという復旧要求があるか否かが判定され、復旧要求がある場合判定がYesの場合はステップS17へ進み、復旧要求がない場合判定がNoの場合はステップS1へ戻る。なお、かかる復旧要求の信号はエレベータ監視装置16の送受信部15から送信されて、この信号をエレベータ制御装置12の送受信部10が受信する。ステップS16で復旧要求ありと判定されてステップS17へ進んだ場合、このステップS17において、記憶部11に登録されている荷重検出装置6の出力特性データの荷重積載率0および100の出力値データを、エレベータ監視装置16から送信された復旧要求に指定されている値に変更し、かつ、変更後の出力値データをエレベータ監視装置16へ送信した後、前記ステップS19へ進む。後述するように、荷重検出装置6の出力特性データを調整してもモータトルクの異常が改善しなかった場合、調整前の旧値に戻すため、エレベータ監視装置16が復旧要求をエレベータ制御装置12に送信するようになっている。このとき、当初変更と判定した走行時の許容レベルLtを越えた高速走行時のモータトルク値と無負荷状態と推定したときの荷重検出装置6の出力値電圧値Ecをエレベータ監視装置16は記録し、許容レベルLtを越えた高速走行時のモータトルク値の程度やこの復旧要求を実施した回数により、エレベータ監視装置16を管理する図示しない監視センタに通報しても良い。また、この復旧要求の判定処理をエレベータ制御装置12が実施することもできる。図5は、荷重検出装置6の自動調整に際してエレベータ監視装置16主にその制御部14が行う処理を示すフローチャートである。以下、このフローチャートのステップS20~ステップS25にて行われる処理の流れについて説明する。まず、ステップS20において、エレベータ制御装置12から受信したトルク診断結果が正常と異常のいずれであるかが判定され、トルク診断結果が異常の場合判定がNoの場合はステップS21へ進み、トルク診断結果が正常の場合判定がYesの場合はステップS20を再度実行する。ステップS21では、エレベータ制御装置12から受信した荷重検出装置6の出力特性データの荷重積載率0および100の出力値データ現時点の出力特性を、調整前データとして記憶部13に書き込んで保存し、ステップS22へ進む。そして、このステップS22において、荷重検出装置6の出力特性データを変更するという調整要求の信号を、送受信部15からエレベータ制御装置12へ送信した後、ステップS23へ進む。この調整要求をエレベータ制御装置12が受信すると、図4のフローチャートにおける前記ステップS18の処理が実行される。そして、前記ステップS18で荷重検出装置6の調整出力特性データの変更を実行した後の最初の走行状態を確認するため、ステップS23において、乗りかご2の走行が完了しているか否かが判定され、走行完了の場合判定がYesの場合だけステップS24へ進む。なお、判定がNoの場合はステップS23を再度実行する。ステップS24では、エレベータ制御装置12が前記ステップS18で荷重検出装置6の調整を実行した後の最初の高速走行時に、前記ステップS9で行われたトルク診断の結果が正常であったか否かが判定される。そして、トルク診断結果が正常の場合はステップS20へ戻り、トルク診断結果が異常の場合はステップS25へ進む。ステップS25では、荷重検出装置6の調整出力特性データの変更を行ってもモータトルクの異常が改善しなかったことから、この出力特性データを調整前の値に戻すために復旧要求の信号を送受信部15からエレベータ制御装置12へ送信する。この復旧要求には、ステップS21において記憶部13に書き込んでおいた調整前データが含まれているため、エレベータ制御装置12は復旧要求を受信すると、荷重検出装置6の出力特性データの荷重積載率0および100の出力値データを調整前の値に戻して記憶部11に記憶させる。すなわち、荷重検出装置6を調整してもモータトルクの異常が改善しない場合には、その調整がキャンセルされるようになっている。以上説明したように、本実施形態例では、可変速エレベータの乗りかご2の高速走行時にモータトルクの異常が検出された場合に、荷重検出装置6の出力特性データを新たな計測データに基づき変更して検出誤差が修正できるようにしてあるため、煩雑な調整作業が不要になって荷重検出装置6の自動調整が可能である。また、乗りかご2の高速走行時にモータトルクが許容値許容レベルLtを越えているか否かに基づいて、荷重検出装置6を調整すべきか否かが判定できるので、乗り心地の良否を判定基準とする場合に比べて、荷重検出装置6の調整時期を的確に把握できる。それゆえ、荷重検出装置6の検出誤差を速やかに解消できて、エレベータを乗り心地が良好な状態に維持しやすくなっている。また、本実施形態例では、荷重検出装置6の調整を実行する際に、乗りかご2が無負荷状態のときに新たに計測したデータに基づいて荷重検出装置6の出力特性データを変更するため、エレベータが利用されていないときに荷重検出装置6を精度よく自動調整することができる。また、本実施形態例では、乗りかご2の高速走行時にモータトルクが許容値を越えたと判定された場合、エレベータ監視装置16からエレベータ制御装置12に対して、荷重検出装置6の出力特性データを新たな計測データに基づき変更することを要求する調整要求の信号が送信されるようにしてある。そのため、この調整要求の有無に基づき、エレベータ制御装置12の制御部9が前記出力特性データの変更処理を確実に行うことができ、制御システムの信頼性が高いものとなっている。また、本実施形態例では、荷重検出装置6の出力特性データを新たな計測データに基づき変更したにも拘らずモータトルクの異常が解消されない場合、エレベータ監視装置16からエレベータ制御装置12に対して、荷重検出装置6の出力特性データを変更前の値に戻すことを要求する復旧要求の信号が送信されるようにしてある。そのため、乗りかご2内に荷物が放置されるなどして荷重検出装置6の自動調整が適正に実行されなかったときにも、誤調整で生じる不具合を速やかに解消することができる。さらに、別の要因でモータトルクの異常が発生し解消できない場合でも、エレベータ監視装置16を経由して監視センタへ通報する仕組みになっているので、直ちに通報され専門家を現地に出動させ、迅速な対応を可能とすることができる。なお、上記の実施形態例に限らず、本発明の技術的思想の範囲内において、種々の実施形態例が可能である。例えば、乗りかご2内に設置したカメラの画像情報に基づいて、乗りかご2が無負荷状態積載荷重ゼロの状態であるか否かの判定を行っても良い。"