カーボンの粉粒と結合材が主体の混合物を金型内に充填して賦型したものを無酸素雰囲気下の高温で焼成して得たカーボン凝結体の表面に塗装を施す電磁誘導加熱調理器の製造方法であって、前記混合物が塗料の含浸を可能とする太さを備え、前記焼成によって分解及び飛散する炭素含有量の少ない繊維状物質であるパルプ繊維を混入して成ることを特徴とする電磁誘導加熱調理器の製造方法。前記混合物が、20μm以上の太さの前記繊維状物質を2~10vol以下の組成配分で調整して成ることを特徴とする請求項1記載の電磁誘導加熱調理器の製造方法。前記無酸素雰囲気下の高温で行う焼成が、予め表面にある結合材を酸素雰囲気下で分解を進行させた後に行うことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の電磁誘導加熱調理器の製造方法。しかしながら、これら手段の適用には、過度な気孔の存在によって強度の低下を来しやすく、調理器具としての耐衝撃性や摩耗性を保持することが出来ないという課題があった。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、塗料の密着性に優れた電磁誘導加熱調理器の製造方法を提供することを目的とする。この発明に係る電磁誘導加熱調理器の製造方法は、カーボンの粉粒と結合材が主体の混合物を金型内に充填して賦型したものを無酸素雰囲気下の高温で焼成して得たカーボン凝結体の表面に塗装を施す電磁誘導加熱調理器の製造方法であって、混合物が塗料の含浸を可能とする太さを備え、焼成によって分解及び飛散する炭素含有量の少ない繊維状物質であるパルプ繊維を混入して成ることを特徴とする。この発明に係る電磁誘導加熱調理器の製造方法は、カーボンの粉粒と結合材が主体の混合物に混入した炭素含有量の少ない繊維状物質は、高温焼成時に分解して気散するので、繊維が占有した容積部分が気孔として形成されることになる。当該気孔が成形体の粒子間に分散した繊維状物質が存在していた部分であることから適度な開口面積と深さを備えており、塗装による塗料が容易に侵入して複雑な形状の気孔に侵入するので、塗料の密着性に優れる効果を得ることが出来る。実施の形態1.図1、図2は実施の形態1を示す図で、図1は釜の製造方法を示す製造工程図、図2は碁盤目剥離試験結果を示す図である。本実施の形態に係る圧縮成形による釜状の電磁誘導加熱調理器成型体を得る手段であって、カーボン粉粒と結合材に低炭素含有率の繊維状物質であるパルプ繊維を加えて混練した混合物を釜状の金型に充填して圧縮および加熱して得た後、これを電磁誘導加熱調理器の成型品を無酸素状態で焼成処理を行う製造方法について、図1の製造工程図に基づいて以下に詳述する。まず、石油コークスを3000°Cの無酸素状態で焼成してグラファイト化した後、0.3mm以下に粉砕した粉粒物を液体のレゾール型フェノール樹脂およびパルプ繊維と混練したS10。このとき、成型品内に空気が残存して気泡の形成を防止するため、原料をスクリューで混練および押し出す際に、当該混練機からの排気を十分に行うようにすることが好ましい。また、使用するフェノール樹脂は、反応が進行して金型内流動時の粘度が過度に高くなるのを抑止する反面、短時間に硬化が完了するようにフェノール樹脂の反応速度を調整することが好ましい。次に、粉砕したグラファイト化したカーボンの粉粒と未硬化のフェノール樹脂とパルプ繊維との混合物を150°Cに加温した金型に注入して釜の形状に賦型するS11、S12。金型への前記混合物の投入は、繊維が金型面と平行に配向する過度な流動を避けるために、成型品形状に近似した形状となるように配設することが好ましい。また、金型内の空気などのガスが排出されて減圧状態にしておくことも有効である。得られた成型品は、誘電加熱が可能な素材となるように無酸素状態下で焼成し、結合材を炭素化させることが必須である。まず、上述の圧縮成形によって得た成型品は、空気雰囲気中の350°Cで焼成する。酸素雰囲気下での焼成処理により、表面層に近いパルプ繊維やフェノール樹脂の分解が進行する。これは、前記成型品の表面層が樹脂過多の態様を成しており、これの分解の程度を進行させることによって、後段の窒素雰囲気中の電気炉内の加熱において、結合材の分解ガスが成型品内に滞留することに起因するフクレや亀裂が起こり難い表面の態様を得て炭素化の進行を促進できる。その他、生成した気孔の開口面積を拡大して塗料の含浸が容易な気孔の態様を確保できるので、有効である。また、成形時に残存した内部応力の解放と分解物の放散に伴う歪みに起因したクラック発生を抑制するため、段階的に温度の上昇を制御することが肝要である。このため、焼成処理は、酸素雰囲気での350°Cまでの昇温を3~5°C/hr、以降は窒素雰囲気で600°Cまでを1~3°C/hr、1200°Cまでを5~10°C/hrの昇温速度で焼成を行う。さらに、焼成後の冷却も5~10°C/hrで行ったS13。以上のカーボン凝結体から成る成型品の表面は結合材分解物の気散による気孔が多く存在し、調理物の不要な含浸を来して不衛生な状況を醸し出す原因と成りうる。さらに、カーボン凝結体は耐摩耗性に劣る上、調理の際に調理物が密着して調理に不具合を生じる。このため、釜状の成型品を使用するためには、釜状成型品の表面を保護する塗装を施す必要がある。内面については調理物を付着し難い態様を確保することが必要であり、調理面にフッ素樹脂の塗装を行った。また、外面には、耐摩耗性と耐熱性に優れるシリコン樹脂を塗布したS14。上述した表面塗装は、前記気孔内への塗料の含浸に伴うアンカー効果によって強固に固着されている。剥離の強さは、JISK5400碁盤目剥離試験に基づいて試験を行った。即ち、5mm間隔の升目状の切り目を設けた塗装面に粘着テープを密着させた後、これを剥離した時に塗装面の剥離が全く生じないことから、実用上の塗膜密着性の向上を確認した。その結果を図2に示す。図中、分母の100は升目の数を、分子は塗装面が剥離しない升目の数を表す。例えば、繊維の含有率が2で、繊維太さが20μmの場合は、試験結果が85/100であるが、これは100個の升目の中、85個の升目が塗装面の剥離がないことを示す。図2の結果から、塗膜の密着性は、特定の繊維太さ、つまり気孔の大きさと、繊維の含有率、つまり気孔の数によって影響を受ける。実用に供する上で、20μm以上の太さの繊維状物質を2~10volの含有率で用いることが好ましいことが確認できた。なお、本実施の形態にかかる成形は圧縮成形を用いたが、これに替えて射出成形による賦型を行っても、同様の効果が得られる。また、結合材は粉末状のノボラック型フェノール樹脂の他に、コプナ樹脂、フラン系樹脂などの炭素含有率の多い樹脂であれば、本実施の形態に示したレゾール型フェノール樹脂に替えて用いても良い。実施の形態2.図3、図4は実施の形態2を示す図で、図3は釜の素材構成を示す模式断面図、図4は釜の製造方法を示す製造工程図である。本実施の形態は、カーボン粉粒と結合材に低炭素含有率の繊維状物質であるパルプ繊維を加えて混練した混合物Aを金型面に配設し、別途に調整したカーボン粉粒と結合材のみを混練して得た混合物Bを前記混合物Aの上に積層した状態で圧縮及び加熱して成型品を得た後、これを無酸素状態で焼成処理を行う製造方法である。図3の釜の模式断面図、および図4の製造工程図に基づいて以下に詳述する。まず、2500°C以上で焼成してグラファイト化したカーボン粉粒を0.3mm以下に粉砕した後、これカーボン粉粒が100部に粉末状のレゾール型フェノール樹脂を70部と楮コウゾのパルプ繊維太さ:約30μmを10部とを添加して混練した後、これを粉砕して混合物Aを作製したS20。次に、混合物Aの作製に用いたカーボン粉粒にノボラック型フェノール樹脂の40部を添加して混練後、同様に粉砕して混合物Bを作製したS21。このとき、使用するフェノール樹脂は、反応が進行して金型内流動時の粘度が過度に高くなることを抑止するため、フェノール樹脂の融点よりも充分に高い硬化温度に基づく成形温度とし、また、短時間に硬化が完了する反応速度に調整することが好ましい。次に、混合物Aを融点以下の100°Cに加温した外面側金型に付着させて釜に近似した形状に配設した後、その面上にカーボン粉粒と結合材のみを混練して得た混合物Bを配設した状態で金型を閉塞したS22。その後、180°Cまで昇温すると共に、250kg/cm2の加圧力を保持して硬化させたS23。金型への前記混合物の投入は、混合物Aに含まれる繊維が金型面と平行に配向するのを抑止するため、成型品形状に近似した一定厚さになるよう配設し、過度な流動を来さないようにすることが好ましい。また、各混合物の粒子間に残存する空気が不要な酸化反応の進行と成型品内の気泡に起因するフクレの発生を防止するために、金型内の空気を排出して減圧状態にしておくことも有効である。なお、ここで用いたノボラック型フェノール樹脂は120°Cの融点と175°Cの適正成形温度を備えており、混合物Aに過度に含まれる結合材が、結合材量が少ないうえに、粉体状態にあることに伴って圧縮加圧前の粒子接合間に形成された空隙に侵入し、その後の圧縮加圧時に前記空隙の閉塞に伴って両混合物A、Bが界面で融着して一体化して成る。得られた成型品は、結合材を炭素化して誘電加熱が可能な素材となるように、上述した圧縮成形によって得た成型品を電気炉内で焼成処理を行う。先ず、上述の圧縮成形によって得た成型品を空気雰囲気下の350°Cで焼成する。酸素雰囲気下での焼成処理によって、表面層に近いパルプ繊維やフェノール樹脂の分解が進行するので、後段の窒素雰囲気中の電気炉内で加熱による分解が容易になる他、生成する気孔が開口部方向に広がって塗料の含浸が容易な気孔の態様を確保できるので、有効である。また、成形時に残存した内部応力の解放に伴う膨張と分解物の放散に伴う収縮によるクラック発生を抑制するために、段階的に温度の上昇を制御することが肝要である。このため、焼成処理は、酸素雰囲気での350°Cまでの昇温を3~5°C/hr、以降は窒素雰囲気で600°Cまでを1~3°C/hr、1200°Cまでを5~10°C/hrの昇温速度で焼成を行う。さらに、焼成後の冷却も5~10°C/hrで行ったS24。以上のカーボン凝結体から成る成型品の表面は結合材分解物の気散による気孔が多く存在し、調理物の不要な含浸を来して不衛生な状況を醸し出す原因と成りうる。さらに、カーボン凝結体は耐摩耗性に劣る上、調理の際に調理物が密着して調理に不具合を生じる。このため、釜状の成型品を使用するためには、釜状成型品の表面を保護する塗装を施す必要がある。このため、内面については調理物を付着し難い態様を確保することが必要であり、調理面にフッ素樹脂の塗装を行った。また、外面には、使用時の耐摩耗性と耐熱性に優れるシリコン樹脂を塗布したS25。この時、フッ素樹脂の塗料の粘度が、パルプ繊維を混合せずに、結合材の分解時に発生した気孔のみの場合に比較して塗装時の塗料が容易に含浸することを確認した。その結果、上述した表面塗装は、前記気孔内への塗料の含浸に伴うアンカー効果によって強固に固着されている。剥離の強さを、JIS-K-5400碁盤目剥離試験に基づいて試験を行った。即ち、5mm間隔の升目状の切り目を設けた塗装面に粘着テープを密着させた後、これを剥離した時に塗装面の剥離する部位の数で評価する塗膜密着性において、パルプ繊維を含有しないものが、図2に示すように5/100であったのに対し、本実施の形態の塗装面は95/100以上であり、有意に優れていたことを確認できた。なお、本実施の形態では、結合材としてフェノール樹脂を用いたが、これに替えてタールピッチなどの炭素含有率の高い物質であれば、高温での焼成時における分解生成物を飛散した後の炭素が十分に残存して、収縮や結合力の不足が生じることもないので、代替が可能である。また、本実施の形態では、排気口にパルプ繊維を用いたが、これに替えてアクリル樹脂などの低炭素含有量である樹脂系繊維を用いても、同様の効果が得られる。