"外周面から壁内に向かって斜め上方にあけられた第1のクーリングボアを複数本備えたシリンダライナと、外周面から壁内に向かって斜め上方にあけられた第2のクーリングボアを複数本備え、前記シリンダライナの上に配置されて、前記シリンダライナの上方に位置する開口を塞ぐシリンダカバーと、を具備した内燃機関の冷却構造であって、前記シリンダライナと前記シリンダカバーとの接合部において、前記シリンダライナと前記シリンダカバーとの双方に跨って、前記シリンダライナおよび前記シリンダカバーの外周面に嵌って、前記シリンダライナおよび前記シリンダカバーの外周面との間に冷却水通路を形成するとともに、内燃機関運転時における前記シリンダライナの半径方向外側への拡がりを抑制するリング状の補強金物を備えていることを特徴とする内燃機関の冷却構造。前記第1のクーリングボアの出口が、前記シリンダライナの板厚方向における中央部に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の内燃機関の冷却構造。前記第1のクーリングボアの出口が、前記補強金物の下半部内周面と対向する前記シリンダライナの上端部外周面から半径方向内側に向かって彫り込まれて周溝を形成する傾斜面に設けられていることを特徴とする請求項2に記載の内燃機関の冷却構造。前記第1のクーリングボアの長手方向軸線が、前記傾斜面に対して直交するように、前記第1のクーリングボアおよび前記傾斜面が設けられていることを特徴とする請求項3に記載の内燃機関の冷却構造。前記シリンダライナおよび前記シリンダカバーが有する弾性係数よりも大きい弾性係数を有する金属材料で前記補強金物が作られていることを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載の内燃機関の冷却構造。前記補強金物が、前記シリンダライナと前記シリンダカバーとの接合面を含む平面で、上下に二分割できるように構成されていることを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の内燃機関の冷却構造。外周面から壁内に向かって斜め上方にあけられた第1のクーリングボアを複数本備えたシリンダライナであって、前記第1のクーリングボアの出口が、前記シリンダライナの板厚方向における中央部において、前記シリンダライナの上端部外周面から半径方向内側に向かって彫り込まれて周溝を形成する傾斜面に設けられていることを特徴とするシリンダライナ。前記第1のクーリングボアの長手方向軸線が、前記傾斜面に対して直交するように、前記第1のクーリングボアおよび前記傾斜面が設けられていることを特徴とする請求項7に記載のシリンダライナ。請求項1から6に記載の内燃機関の冷却構造または請求項7または8に記載のシリンダライナを具備していることを特徴とする内燃機関。しかしながら、上記特許文献1に開示されたシリンダライナでは、図13に示すように、内周面で圧縮応力が最大となり、外周面で引張応力が最大となる。また、上記特許文献1に開示されたシリンダライナでは、最上部外周面に位置するクーリングボアドリル穴:キリ穴の出口木口における平面視形状が、上記特許文献1の図4および図7に示すように楕円形状となり、クーリングボアの出口周縁部における熱応力が高くなる。そのため、上記特許文献1に開示されたシリンダライナでは、肉厚を低減させて軽量化を図ることは困難であった。本発明は、上記の事情に鑑みてなされたもので、シリンダライナの肉厚を低減させて軽量化を図ることができる内燃機関の冷却構造を提供することを目的とする。本発明は、上記課題を解決するため、以下の手段を採用した。本発明に係る内燃機関の冷却構造は、外周面から壁内に向かって斜め上方にあけられた第1のクーリングボアを複数本備えたシリンダライナと、外周面から壁内に向かって斜め上方にあけられた第2のクーリングボアを複数本備え、前記シリンダライナの上に配置されて、前記シリンダライナの上方に位置する開口を塞ぐシリンダカバーと、を具備した内燃機関の冷却構造であって、前記シリンダライナと前記シリンダカバーとの接合部において、前記シリンダライナと前記シリンダカバーとの双方に跨って、前記シリンダライナおよび前記シリンダカバーの外周面に嵌って、前記シリンダライナおよび前記シリンダカバーの外周面との間に冷却水通路を形成するとともに、内燃機関運転時における前記シリンダライナの半径方向外側への拡がりを抑制するリング状の補強金物を備えている。本発明に係る内燃機関の冷却構造によれば、内燃機関運転時におけるシリンダライナの半径方向外側への拡がりが、補強金物により抑制拘束されることになる。これにより、シリンダライナの肉厚を低減させて、シリンダライナ、シリンダカバーおよび補強金物の外径の小径化、軽量化を図ることができる。上記内燃機関の冷却構造において、前記第1のクーリングボアの出口が、前記シリンダライナの板厚方向における中央部に設けられているとさらに好適である。このような内燃機関の冷却構造によれば、第1のクーリングボアの出口木口が、シリンダライナの板厚方向における中央部、すなわち、応力0ゼロ点圧縮応力も引張応力も作用しない点近傍で、かつ、最上部外周面における熱応力よりも小さい熱応力が作用する場所領域に設けられることになる。これにより、シリンダライナの肉厚をさらに低減させて、シリンダライナ、シリンダカバーおよび補強金物の外径の小径化、軽量化を図ることができるとともに、第1のクーリングボアの出口における応力集中を緩和軽減させることができる。上記内燃機関の冷却構造において、前記第1のクーリングボアの出口が、前記補強金物の下半部内周面と対向する前記シリンダライナの上端部外周面から半径方向内側に向かって彫り込まれて周溝を形成する傾斜面に設けられているとさらに好適である。このような内燃機関の冷却構造によれば、第1のクーリングボアの出口が、周溝を形成する傾斜面に、その平面視形状が円形状に近い形状を呈するようにして設けられることになる。これにより、シリンダライナの肉厚をさらに低減させて、シリンダライナ、シリンダカバーおよび補強金物の外径の小径化、軽量化を図ることができるとともに、第1のクーリングボアの出口における応力集中をさらに緩和軽減させることができる。上記内燃機関の冷却構造において、前記第1のクーリングボアの長手方向軸線が、前記傾斜面に対して直交するように、前記第1のクーリングボアおよび前記傾斜面が設けられているとさらに好適である。このような内燃機関の冷却構造によれば、第1のクーリングボアの出口が、周溝を形成する傾斜面に、その平面視形状が円形状を呈するようにして設けられることになる。これにより、シリンダライナの肉厚をさらに低減させて、シリンダライナ、シリンダカバーおよび補強金物の外径の小径化、軽量化を図ることができるとともに、第1のクーリングボアの出口における応力集中をさらに緩和軽減させることができる。上記内燃機関の冷却構造において、前記シリンダライナおよび前記シリンダカバーが有する弾性係数よりも大きい弾性係数を有する金属材料で前記補強金物が作られているとさらに好適である。このような内燃機関の冷却構造によれば、内燃機関休止時冷態時において、補強金物の下半部内周面と、シリンダライナの外周面との間に所定の隙間が確保され、補強金物の上半部内周面と、シリンダカバーの外周面との間に所定の隙間が確保されて、内燃機関運転時温態時において、補強金物の下半部内周面がシリンダライナの外周面に接し、補強金物の上半部内周面と、シリンダカバーの外周面とが接することになる。これにより、内燃機関休止時冷態時におけるシリンダカバーの、補強金物およびシリンダライナからの取り外し作業、補強金物の、シリンダライナからの取り外し作業を容易なものとすることができ、内燃機関運転時温態時におけるガスおよび冷却水のシール性を向上させることができる。上記内燃機関の冷却構造において、前記補強金物が、前記シリンダライナと前記シリンダカバーとの接合面を含む平面で、上下に二分割できるように構成されているとさらに好適である。このような内燃機関の冷却構造によれば、内燃機関を停止させた直後、すなわち、補強金物の下半部内周面がシリンダライナの外周面に接し、補強金物の上半部内周面がシリンダカバーの外周面と接している状態でも、シリンダカバー、および補強金物の上半部を、シリンダライナ、および補強金物の下半部から取り外すことができる。また、シリンダカバー、および補強金物の上半部と、シリンダライナ、および補強金物の下半部とは、シリンダライナとシリンダカバーとの接合面を含む平面で分割されることになるので、ピストン抜き作業におけるピストンのつり上げ高さを従来と同じ高さにすることができ、機関室の天井高さを従来と同じ高さにすることができる。本発明に係るシリンダライナは、外周面から壁内に向かって斜め上方にあけられた第1のクーリングボアを複数本備えたシリンダライナであって、前記第1のクーリングボアの出口が、前記シリンダライナの板厚方向における中央部において、前記シリンダライナの上端部外周面から半径方向内側に向かって彫り込まれて周溝を形成する傾斜面に設けられている。本発明に係るシリンダライナによれば、第1のクーリングボアの出口が、周溝を形成する傾斜面に、その平面視形状が円形状に近い形状を呈するようにして設けられることになる。これにより、シリンダライナの肉厚を低減させて、シリンダライナの外径の小径化、軽量化を図ることができるとともに、第1のクーリングボアの出口における応力集中を緩和軽減させることができる。上記シリンダライナにおいて、前記第1のクーリングボアの長手方向軸線が、前記傾斜面に対して直交するように、前記第1のクーリングボアおよび前記傾斜面が設けられているとさらに好適である。このようなシリンダライナによれば、第1のクーリングボアの出口が、周溝を形成する傾斜面に、その平面視形状が円形状を呈するようにして設けられることになる。これにより、シリンダライナの肉厚をさらに低減させて、シリンダライナの外径の小径化、軽量化を図ることができるとともに、第1のクーリングボアの出口における応力集中をさらに緩和軽減させることができる。本発明に係る内燃機関は、上記いずれかの内燃機関の冷却構造または上記いずれかのシリンダライナを具備している。本発明に係る内燃機関によれば、機関全体の小型化および軽量化を図ることができる。本発明によれば、シリンダライナの肉厚を低減させて軽量化を図ることができるという効果を奏する。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態に係るシリンダライナ、シリンダカバーおよび補強金物について、図1から図5を参照しながら説明する。図1は本実施形態に係るシリンダライナの斜視図、図2は本実施形態に係る内燃機関の冷却構造を示す要部の断面図、図3は図2のIII-III矢視図、図4は図2の要部を拡大して示す図、図5は図4のV-V矢視図である。本発明に係るシリンダライナ、シリンダカバーおよび補強金物は、船用ディーゼル機関等の内燃機関に適用されるものであり、その内部にはピストン図示せずが配置され、このピストンがその内周面に沿って摺動することになる。図1から図5の少なくとも一図に示すように、本実施形態に係る補強金物10は、シリンダライナ20とシリンダカバー40との接合部において、シリンダライナ20とシリンダカバー40との双方に跨って、シリンダライナ20およびシリンダカバー40の外周面に嵌って、シリンダライナ20およびシリンダカバー40の外周面との間に冷却水通路冷却水流路11を形成するとともに、内燃機関運転時温態時におけるシリンダライナ20の半径方向外側への拡がりを抑制拘束するリング状環状の部材である。冷却水通路11は、補強金物10の下半部内周面12に、その長手方向軸線中心軸線が、シリンダ軸シリンダライナ20の長手方向軸線と平行になるとともに、補強金物10の周方向に沿って一定の間隔をあけて設けられた複数本の縦溝13と、補強金物10の上半部内周面14に、縦溝13と直交するとともに、補強金物10の周方向に沿って設けられた一本の第1の周溝15とで形成されている。縦溝13は、補強金物10の下半部内周面12から半径方向外側に向かって彫り込まれた掘り下げられた溝であり、周溝15は、補強金物10の上半部内周面14から半径方向外側に向かって彫り込まれた掘り下げられた溝である。さて、本実施形態に係るシリンダライナ20の上端部一端部には、半径方向外側に向かって突出する拡径部突出部21が周方向に沿って設けられている。拡径部21は、シリンダライナ20の下端他端の側から上端一端の側に向かってその外径が漸次徐々に拡径する第1の傾斜面22と、シリンダライナ20の下端の側から上端の側に向かって略一定の外径を有する第1の側面外周面23と、シリンダ軸に垂直な平面と平行になるように形成された上面端面24とにより形成されている。そして、傾斜面22と側面23とは連続するようにして形成され、側面23と上面24とは連続するようにして形成されている。また、上面24の半径方向内側内周側には、シリンダライナ20の下端の側から上端の側に向かって略一定の外径を有する第2の側面外周面25が設けられており、側面25の上側一端側には、シリンダライナ20の下端他端の側から上端一端の側に向かってその外径が漸次徐々に縮径する第2の傾斜面26が設けられている。そして、上面24と側面25とは連続するようにして形成され、側面25と傾斜面26とは連続するようにして形成されている。さらに、シリンダライナ20には、第1のクーリングボア30が周方向に沿って複数本本実施形態では14本設けられている。クーリングボア30は、傾斜面22と傾斜面26とを連通する直線状の穴である。すなわち、クーリングボア30の入口木口31は、傾斜面22に設けられており、クーリングボア30の出口木口32は、傾斜面26に設けられていて、クーリングボア30の長手方向軸線中心軸線は、シリンダ軸に垂直な平面に対して傾いている。図2、図4に示すように、シリンダライナ20の上にはシリンダカバー40が配置され、シリンダライナ20の上方に位置する開口が塞がれる密封されるようになっている。シリンダカバー40は、上部クーリングボア41と、下部クーリングボア第2のクーリングボア42とを備えている。上部クーリングボア41は、補強金物10の上方一方に位置するシリンダカバー40の外周面に図示しないカバー外筒水室金物が嵌められた際に、シリンダカバー40の外周面に設けられた第1の水室43と、この水室43の上方一方に位置するシリンダカバー40の外周面に設けられた第2の水室44とを連通する直線状の穴であり、シリンダカバー40の周方向に沿って複数本設けられている。なお、上部クーリングボア41の長手方向軸線中心軸線は、シリンダ軸に垂直な平面に対して傾いている。下部クーリングボア42は、補強金物10の上方一方に位置するシリンダカバー40の外周面に上記カバー外筒が嵌められた際に、補強金物10の上半部内周面14に設けられた周溝15と、この周溝15の上方一方に位置する水室43とを連通する直線状の穴であり、シリンダカバー40の周方向に沿って複数本設けられている。なお、下部クーリングボア42の長手方向軸線中心軸線は、シリンダ軸に垂直な平面に対して傾いている。図1から図4に示すように、傾斜面26の半径方向内側内周側には、シリンダライナ20の下端の側から上端の側に向かってその外径が漸次徐々に拡径する第3の傾斜面27が設けられており、傾斜面27の上側一端側には、略一定の外径を有する第3の側面外周面28が設けられている。そして、傾斜面26と傾斜面27とは連続するようにして形成され、傾斜面27と側面28とは連続するようにして形成されている。また、傾斜面26,27により、シリンダライナ20の周方向に沿って、シリンダライナ20の上端部外周面から半径方向内側に向かって彫り込まれた掘り下げられた周溝29が形成されている。また、補強金物10は、内燃機関休止時冷態時において、その下面底面16が拡径部21の上面24に接し、その下半部内周面12と側面25および側面28との間に所定の隙間が確保され、シリンダカバー40の周縁部下面と対向する上面水平面17との間に所定の隙間が確保されて、その上半部内周面14がシリンダカバー40の外周面に接するとともに、内燃機関運転時温態時において、その下面16が拡径部21の上面24に接し、その下半部内周面12が側面25および側面28に接して、シリンダカバー40の周縁部下面と対向する上面17との間に所定の隙間が確保されて、その上半部内周面14がシリンダカバー40の外周面に接するように形成されている。なお、図2および図4中の符号45は、補強金物10の下半部内周面12、シリンダライナ20の傾斜面26,27とにより形成された第3の水室を示している。本実施形態に係るシリンダライナ20、シリンダカバー40および補強金物10を備えた内燃機関の冷却構造によれば、内燃機関運転時におけるシリンダライナ20の半径方向外側への拡がりが、補強金物10により抑制拘束されることになる。これにより、シリンダライナ20の肉厚を低減させて、シリンダライナ20、シリンダカバー40および補強金物10の外径の小径化、軽量化を図ることができる。また、本実施形態に係るシリンダライナ20、シリンダカバー40および補強金物10を備えた内燃機関の冷却構造によれば、クーリングボア30の出口32が、シリンダライナ20の板厚方向における中央部、すなわち、応力0ゼロ点圧縮応力も引張応力も作用しない点近傍で、かつ、最上部外周面における熱応力よりも小さい熱応力が作用する場所領域に設けられることになる。これにより、シリンダライナ20の肉厚をさらに低減させて、シリンダライナ20、シリンダカバー40および補強金物10の外径の小径化、軽量化を図ることができるとともに、クーリングボア30の出口における応力集中を緩和軽減させることができる。さらに、本実施形態に係るシリンダライナ20、シリンダカバー40および補強金物10を備えた内燃機関の冷却構造によれば、クーリングボア30の出口32が、周溝29を形成する傾斜面26に、その平面視形状が円形状に近い形状を呈するようにして設けられることになる。これにより、シリンダライナ20の肉厚をさらに低減させて、シリンダライナ20、シリンダカバー40および補強金物10の外径の小径化、軽量化を図ることができるとともに、クーリングボア30の出口32における応力集中をさらに緩和軽減させることができる。ここで、クーリングボア30の長手方向軸線が、傾斜面26に対して直交するように、クーリングボア30および傾斜面26が設けられているとさらに好適である。このようにすることにより、クーリングボア30の出口32が、周溝29を形成する傾斜面26に、その平面視形状が円形状を呈するようにして設けられることになる。これにより、シリンダライナ20の肉厚をさらに低減させて、シリンダライナ20、シリンダカバー40および補強金物10の外径の小径化、軽量化を図ることができるとともに、クーリングボア30の出口32における応力集中をさらに緩和軽減させることができる。さらにまた、本実施形態に係るシリンダライナ20、シリンダカバー40および補強金物10を備えた内燃機関の冷却構造によれば、内燃機関休止時冷態時において、補強金物の下半部内周面と、シリンダライナの外周面との間に所定の隙間が確保され、補強金物の上半部内周面と、シリンダカバーの外周面との間に所定の隙間が確保されて、内燃機関運転時温態時において、補強金物の下半部内周面がシリンダライナの外周面に接し、補強金物の上半部内周面と、シリンダカバーの外周面とが接するよう、シリンダライナ20およびシリンダカバー40が有する弾性係数よりも大きい弾性係数を有する金属材料例えば、シリンダライナ20およびシリンダカバー40がFC250で作られている場合には、S25CまたはSS400で補強金物10が作られている。これにより、内燃機関休止時冷態時におけるシリンダカバーの、補強金物およびシリンダライナからの取り外し作業、補強金物の、シリンダライナからの取り外し作業を容易なものとすることができ、内燃機関運転時温態時におけるガスおよび冷却水のシール性を向上させることができる。なお、FC250は250N/mm2以上の引張強さが保証された片状黒鉛鋳鉄ねずみ鋳鉄、S25Cは炭素含有率0.25の一般構造用炭素鋼、SS400は400N/mm2以上の引張強さが保証された一般構造用圧延鋼材のことである。本実施形態に係るシリンダライナ20によれば、クーリングボア30の出口32が、周溝29を形成する傾斜面26に、その平面視形状が円形状に近い形状を呈するようにして設けられることになる。これにより、シリンダライナ20の肉厚を低減させて、シリンダライナ20の外径の小径化、軽量化を図ることができるとともに、クーリングボア30の出口32における応力集中を緩和軽減させることができる。ここで、クーリングボア30の長手方向軸線が、傾斜面26に対して直交するように、クーリングボア30および傾斜面26が設けられているとさらに好適である。このようにすることにより、クーリングボア30の出口32が、周溝29を形成する傾斜面26に、その平面視形状が円形状を呈するようにして設けられることになる。これにより、シリンダライナ20の肉厚をさらに低減させて、シリンダライナ20の外径の小径化、軽量化を図ることができるとともに、クーリングボア30の出口32における応力集中をさらに緩和軽減させることができる。本実施形態に係るシリンダライナ20または本実施形態に係る内燃機関の冷却構造を具備してなる内燃機関によれば、機関全体の小型化および軽量化を図ることができる。第2実施形態本発明の第2実施形態に係るシリンダライナ、シリンダカバーおよび補強金物について、図6を参照しながら説明する。図6は本実施形態に係る補強金物の下半部内周面を、補強金物の中心側から見た図であって、図5と同様の図である。本実施形態に係る補強金物50には、縦溝13の代わりに縦溝斜溝51が設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。縦溝51は、補強金物50の下半部内周面12から半径方向外側に向かって彫り込まれた掘り下げられた溝であり、図6に示すように、その長手方向軸線中心軸線が、シリンダ軸に垂直な平面に対して傾くとともに、補強金物50の周方向に沿って一定の間隔をあけて設けられた複数本設けられている。本実施形態に係る補強金物50によれば、縦溝51の通路長流路長が上述した第1実施形態の縦溝13の通路長よりも長くなり、シリンダライナ20から縦溝51を流通する冷却水により多くの熱が伝達されることになって、シリンダライナ20の冷却効率を向上させることができる。その他の作用効果は、上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。第3実施形態本発明の第3実施形態に係るシリンダライナ、シリンダカバーおよび補強金物について、図7から図11を参照しながら説明する。図7は本実施形態に係る内燃機関の冷却構造を示す要部の断面図であって、図2と同様の図、図8は図7のVIII-VIII矢視図、図9は図7の要部を拡大して示す図、図10は図9のX-X矢視図、図11は図9のXI-XI矢視図である。本実施形態に係る補強金物60には、縦溝13の代わりに連通穴61が設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。連通穴61は、補強金物60の下半部内周面12に、周溝15と平行になるとともに、補強金物60の周方向に沿って設けられた一本の第2の周溝62と、上面17とを連通する直線状の穴であり、補強金物60の周方向に沿って複数本設けられている。また、連通穴61は、その長手方向軸線中心軸線が、シリンダ軸に垂直な平面に対して傾くとともに、補強金物60の周方向に沿って一定の間隔をあけて設けられている。周溝62は、補強金物60の下半部内周面12から半径方向外側に向かって彫り込まれた掘り下げられた溝であり、シリンダライナ20の下端の側から上端の側に向かってその内径が漸次徐々に拡径する第1の傾斜面63と、シリンダライナ20の下端の側から上端の側に向かってその内径が漸次徐々に縮径する第2の傾斜面64とにより形成されている。そして、傾斜面63と傾斜面64とは連続するようにして形成されている。連通穴61の入口木口65は、傾斜面64に設けられており、シリンダライナ20の傾斜面26,27と、補強金物60の傾斜面63,64とにより、第4の水室66が形成されるようになっている。本実施形態に係る補強金物60の作用効果は、上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。第4実施形態本発明の第4実施形態に係るシリンダライナ、シリンダカバーおよび補強金物について、図12を参照しながら説明する。図12は本実施形態に係る内燃機関の冷却構造を示す要部を拡大して示す断面図である。本実施形態に係る補強金物70は、シリンダライナ20とシリンダカバー90との、外周縁部における接合面を含む平面水平面71で、上下に二分割できるように構成されているという点で上述した第1実施形態および第2実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態および第2実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態および第2実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。本実施形態に係る補強金物70は、シリンダライナ20とシリンダカバー90との接合部において、シリンダライナ20とシリンダカバー90との双方に跨って、シリンダライナ20およびシリンダカバー90の外周面に嵌って、シリンダライナ20およびシリンダカバー90の外周面との間に冷却水通路冷却水流路72を形成するとともに、内燃機関運転時温態時におけるシリンダライナ20の半径方向外側への拡がりを抑制拘束するリング状環状の部材であり、平面71で上下に二分割される上半部73と下半部74とを備えている。冷却水通路72は、上半部73の内周面に、その長手方向軸線中心軸線が、シリンダ軸と平行になる、またはシリンダ軸に垂直な平面に対して傾くとともに、上半部73の周方向に沿って一定の間隔をあけて設けられた複数本の縦溝または斜溝75と、下半部74の内周面に、その長手方向軸線中心軸線が、シリンダ軸と平行になる、またはシリンダ軸に垂直な平面に対して傾くとともに、下半部74の周方向に沿って一定の間隔をあけて設けられた複数本の縦溝または斜溝76とで形成されている。縦溝75は、上半部73の内周面から半径方向外側に向かって彫り込まれた掘り下げられた溝であり、縦溝76は、下半部74の内周面から半径方向外側に向かって彫り込まれた掘り下げられた溝である。一方、本実施形態に係るシリンダカバー90の下端部一端部には、半径方向内側に向かって彫り込まれた掘り下げられた凹所91が周方向に沿って設けられている。凹所91は、シリンダカバー90の下端一端の側から上端他端の側に向かって略一定の外径を有する第1の側面外周面92と、シリンダ軸に垂直な平面と平行になるように形成された下面端面93とにより形成されている。そして、側面92と下面93とは連続するようにして形成され、下面93と第2の側面外周面94とは連続するようにして形成されている。側面92には、平面71と平行になるとともに、シリンダカバー90の周方向に沿って設けられた一本の周溝95が設けられている。周溝95は、側面92から半径方向内側に向かって彫り込まれた掘り下げられた溝であり、シリンダカバー90の下端の側から上端の側に向かってその外径が漸次徐々に縮径する第1の傾斜面96と、シリンダカバー90の下端の側から上端の側に向かってその内径が漸次徐々に拡径する第2の傾斜面97とにより形成されている。そして、傾斜面96と傾斜面97とは連続するようにして形成されている。また、本実施形態では、下部クーリングボア42の入口木口98は、傾斜面97に設けられている。また、補強金物70は、内燃機関休止時冷態時において、下半部74の下面底面77が拡径部21の上面24に接し、下半部74の内周面と側面25および側面28との間に所定の隙間が確保され、上半部73の内周面と側面92との間に所定の隙間が確保されて、上半部73の上面78が凹所91の下面93に接し、上半部73の下面79と下半部74の上面80とが接するとともに、内燃機関運転時温態時において、下半部74の下面77が拡径部21の上面24に接し、下半部74の内周面と側面25および側面28とが接して、上半部73の内周面と側面92とが接し、上半部73の上面78が凹所91の下面93に接して、上半部73の下面79と下半部74の上面80とが接するように形成されている。なお、図12中の符号81は、下半部74の内周面、シリンダライナ20の傾斜面26,27とにより形成された第3の水室を示し、図12中の符号82は、上半部73の内周面、シリンダカバー90の傾斜面96,97とにより形成された第4の水室を示している。本実施形態に係る補強金物70によれば、内燃機関を停止させた直後、すなわち、下半部74の内周面がシリンダライナ20の外周面に接し、上半部73の内周面がシリンダカバー90の外周面と接している状態でも、シリンダカバー90および上半部73を、シリンダライナ20および下半部74から取り外すことができる。また、シリンダカバー90および73上半部と、シリンダライナ20および下半部74とは、シリンダライナ20とシリンダカバー90との接合面を含む平面71で分割されることになるので、ピストン抜き作業におけるピストンのつり上げ高さを従来と同じ高さにすることができ、機関室の天井高さを従来と同じ高さにすることができる。その他の作用効果は、上述した第1実施形態および第2実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。なお、本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で各種変更変形が可能である。"