コイルの内外に磁性コアが配置されたリアクトルであって、巻線を螺旋状に巻回してなる一つのコイルと、前記磁性コアの一部を構成し、前記コイル内に挿通配置された内側コア部と、絶縁性樹脂から構成され、前記コイルの表面の少なくとも一部を覆って、その形状を保持すると共に、このコイルと前記内側コア部とを一体に保持する樹脂モールド部と、前記磁性コアの他部を構成し、前記コイルの外周に配置されて、前記内側コア部と共に閉磁路を形成する外側コア部とを具えることを特徴とするリアクトル。前記内側コア部の少なくとも一方の端面が前記樹脂モールド部の構成樹脂に覆われていることを特徴とする請求項1に記載のリアクトル。前記巻線において、前記コイルのターン形成部分から引き出された引出箇所のうち前記外側コア部との接触箇所が絶縁性チューブに覆われていることを特徴とする請求項1又は2に記載のリアクトル。前記内側コア部は、圧粉成形体であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のリアクトル。前記外側コア部の少なくとも一部は、磁性粉末と樹脂とを含む混合物から構成されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載のリアクトル。スイッチング素子と、前記スイッチング素子の動作を制御する駆動回路と、スイッチング動作を平滑にするリアクトルとを具え、前記スイッチング素子の動作により、入力電圧を変換するコンバータであって、前記リアクトルは、請求項1~5のいずれか1項に記載のリアクトルであることを特徴とするコンバータ。入力電圧を変換するコンバータと、前記コンバータに接続されて、直流と交流とを相互に変換するインバータとを具え、このインバータで変換された電力により負荷を駆動するための電力変換装置であって、前記コンバータは、請求項6に記載のコンバータであることを特徴とする電力変換装置。コイルの内外に磁性コアが配置されたリアクトルに用いられるコイル部品であって、巻線を螺旋状に巻回してなる一つのコイルと、前記磁性コアの一部を構成し、前記コイル内に挿通配置された内側コア部と、絶縁性樹脂から構成され、前記コイルの表面の少なくとも一部を覆って、その形状を保持すると共に、このコイルと前記内側コア部とを一体に保持する樹脂モールド部とを具えることを特徴とするコイル部品。前記内側コア部の少なくとも一方の端面が前記樹脂モールド部の構成樹脂に覆われていることを特徴とする請求項8に記載のコイル部品。前記巻線において、前記コイルのターン形成部分から引き出された引出箇所の一部が絶縁性チューブに覆われていることを特徴とする請求項8又は9に記載のコイル部品。上述したポット型コアを具えるリアクトルに対して、組立作業性の向上が望まれている。特許文献1では、コイルと、ポット型コアを構成する各コア部とが独立した部材であるため部品点数が多く、組立作業性に劣る。また、巻線を螺旋状に巻回してなるコイルは、そのままの状態では伸縮可能であり、形状が安定しないため取り扱い難く、この点からも、組立作業性に劣る。特に、車載部品では小型なことが望まれることから、スプリングバックによりコイルの軸方向の長さが長くなることを防止するために、コイルをその軸方向に圧縮した状態に保持することが望まれる。しかし、圧縮状態を維持するための部材を別途設けると、部品点数及び工程数の増加を招き、この点からも、組立作業性に劣る。更に、特許文献1に記載されるようにコイルと磁性コアとの間にインシュレータを配置することで、コイルと磁性コアとの間の絶縁性を高められる。しかし、インシュレータを具えることで、部品点数の増加及び工程数の増加を招き、この点からも、組立作業性に劣る。そこで、本発明の目的の一つは、組立作業性に優れるリアクトルを提供することにある。また、本発明の他の目的は、リアクトルの組立作業性の向上に寄与することができるコイル部品を提供することにある。更に、本発明の他の目的は、上記リアクトルを具えるコンバータ、このコンバータを具える電力変換装置を提供することにある。本発明は、コイルと磁性コアの一部を構成する部品とを絶縁性樹脂により一体に保持すると共に、この樹脂によりコイルの形状を保持する構成とすることで、上記目的を達成する。本発明のコイル部品は、コイルの内外に磁性コアが配置されたリアクトルに用いられるリアクトル用部品であり、巻線を螺旋状に巻回してなる一つのコイルと、上記磁性コアの一部を構成し、上記コイル内に挿通配置された内側コア部と、絶縁性樹脂から構成される樹脂モールド部とを具える。この樹脂モールド部は、上記コイルの表面の少なくとも一部を覆って、その形状を保持すると共に、このコイルと上記内側コア部とを一体に保持する。本発明のリアクトルは、コイルの内外に磁性コアが配置されたリアクトルであって、コイルと、内側コア部と、樹脂モールド部とを具える上記本発明コイル部品を具える。より具体的には、本発明リアクトルは、巻線を螺旋状に巻回してなる一つのコイルと、上記磁性コアの一部を構成し、上記コイル内に挿通配置された内側コア部と、絶縁性樹脂から構成され、上記コイルの表面の少なくとも一部を覆って、その形状を保持すると共に、このコイルと上記内側コア部とを一体に保持する樹脂モールド部と、上記磁性コアの他部を構成し、上記コイルの外周に配置されて、上記内側コア部と共に閉磁路を形成する外側コア部とを具える。本発明コイル部品は、コイルと、リアクトルの磁性コアに利用される部品である内側コア部とが一体化されていることで、コイルと内側コア部とが別部材である場合と比較して、リアクトルの構成部品点数を少なくできる。また、本発明コイル部品は、コイルの形状が絶縁性樹脂により保持されていることで取り扱い易い上に、コイルの形状を保持するための別部材が不要である。更に、本発明コイル部品は、上記絶縁性樹脂をコイルと磁性コアとの間の電気的絶縁物として機能させられるため、別途インシュレータを不要にできる。その上、本発明コイル部品においてコイルと内側コア部との間に充填されて、コイルと内側コア部とを一体にする樹脂は、コイルに対する内側コア部の位置決め部材としても機能することから、別途位置決め部材が不要である。これらの点から、本発明コイル部品を利用することで、リアクトルを容易に組み立てられ、本発明コイル部品は、リアクトルの組立作業性の向上に寄与することができる。その他、本発明コイル部品は、コイルが一つであることで小型である上に、樹脂モールド部の構成樹脂によりコイルを圧縮状態に保持することも可能であり、この場合、コイルの軸方向の長さを短くできる。これらのことから、本発明コイル部品は、リアクトルの小型化にも寄与することができる。本発明リアクトルは、上述のようにコイルと内側コア部とが樹脂モールド部により一体に保持された本発明コイル部品を具えることで組み立て易く、組立作業性に優れる。また、本発明リアクトルとして、金属製のケースを具え、このケースに本発明コイル部品を収納した形態とする場合でも、コイルの外周を覆う樹脂モールド部の構成樹脂をコイルとケースとの間に介在させることで、コイルとケースとの間の絶縁性を高められる。更に、上記樹脂モールド部の構成樹脂を介してコイルを上記金属製のケースに接触させることで、コイルの熱をケースに効率よく伝達でき、放熱性に優れるリアクトルとすることができる。加えて、本発明リアクトルは、樹脂モールド部の構成樹脂により、コイルと外側コア部との間の絶縁性も高められる。本発明リアクトル及び本発明コイル部品の一形態として、上記内側コア部の少なくとも一方の端面が上記樹脂モールド部の構成樹脂に覆われた形態が挙げられる。絶縁性樹脂は、通常、比透磁率がほぼ1の非磁性材料であることから、上記形態は、内側コア部の端面を覆う樹脂をギャップ材として機能させることができる。そのため、上記形態は、端面被覆樹脂の厚さを調整することで、リアクトルのインダクタンスの調整を容易に行える。また、端面被覆樹脂により、内側コア部を機械的に保護することができる。本発明リアクトル及び本発明コイル部品の一形態として、上記巻線において、上記コイルのターン形成部分から引き出された引出箇所の一部が絶縁性チューブに覆われている形態が挙げられる。上記引出箇所の一部は、例えば、上記外側コア部との接触箇所が挙げられる。上記形態は、上記引出箇所の一部も絶縁性材料で覆われていることで、リアクトルの磁性コア、特に外側コア部と接触する場合でも、当該引出箇所と外側コア部との間の絶縁性を高められる。また、上記形態は、代表的には、コイルのターン形成部分のみを覆うように樹脂モールド部を形成すればよく、上記引出箇所をも樹脂モールド部で覆う必要が無いことから、樹脂モールド部の形状が比較的単純で成形し易く、製造性に優れる。本発明リアクトル及び本発明コイル部品の一形態として、上記内側コア部が圧粉成形体である形態が挙げられる。磁性粉末を加圧成形して形成する圧粉成形体は、複雑な三次元形状であっても容易に成形可能である。従って、少なくとも内側コア部を圧粉成形体とすると、例えば、コイルの内周形状に沿った相似形状の外形を有する内側コア部を容易に形成できる。また、内側コア部の外形をコイルの内周面に沿った相似形状とすると、内側コア部の外周面とコイルの内周面とを近接させられるため、上記形態は、小型にでき、リアクトルの小型化に寄与することができる。更に、内側コア部の外周面がコイルの内周面に相似形状であると、コイルの内周面と内側コア部の外周面との間に均一的に樹脂モールド部の構成樹脂を充填できるため、上記形態は、コイルの適切な位置に内側コア部を具えることができる。その上、圧粉成形体は、後述する磁性粉末と樹脂とを含む混合物からなる成形硬化体と比較して、飽和磁束密度を高め易い。本発明リアクトルの一形態として、上記外側コア部の少なくとも一部が磁性粉末と樹脂とを含む混合物から構成された形態が挙げられる。この形態は、代表的には、本発明コイル部品をケース又は金型に収納し、ケース又は金型に磁性粉末と未硬化の樹脂との混合流体を充填して樹脂を硬化することで製造できる。特に、硬化後の混合物が、当該コイル部品に具える内側コア部と共に閉磁路を形成する外側コア部となるように、当該混合物を成形する。即ち、この形態は、外側コア部の成形と同時にリアクトルを製造することができる。また、この形態は、上記内側コア部と外側コア部とを成形硬化体の樹脂により一体化することができるため、両コア部の接合工程や接合材料が不要であり、部品点数及び工程数を低減できる。更に、成形硬化体は、電磁鋼板の積層体や圧粉成形体と比較して、任意の形状の外側コア部を容易に成形可能である。これらのことから、上記形態は、リアクトルの生産性に優れる。その他、上記形態は、磁性粉末と樹脂との混合割合を容易に変更できることから、所望の磁気特性を有する外側コア部、ひいてはこの外側コア部を具える本発明リアクトルを容易に形成できる。なお、リアクトルに利用される磁性コアは、複数の電磁鋼板を積層した積層体、上記圧粉成形体、上記成形硬化体、及びこれらの組合せといった種々の形態のものを利用できる。例えば、上記内側コア部と外側コア部との双方を圧粉成形体としたり、上述した形態のように両コア部の構成材料が異なるハイブリッドコアとしたりすることができる。ハイブリッドコアは、両コア部の磁気特性をも異ならせることができる。例えば、適宜な構成材料を選択して、内側コア部の飽和磁束密度が外側コア部よりも高い形態とすると、磁性コア全体の飽和磁束密度が一様である磁性コアと比較して、内側コア部の断面積を小さくできる。内側コア部の断面積が小さいことで、コイルの周長も短くできるため、この形態は、小型化、軽量化、損失の低減に寄与することができる。或いは、適宜な構成材料を選択して、外側コア部の透磁率が内側コア部よりも低い形態とすると、ギャップレス構造としたり、内側コア部をより小さくしたりすることができる。ここで、リアクトルの磁性コアに利用される代表的な磁性材料は、飽和磁束密度と比透磁率とに相関関係があり、飽和磁束密度の大きい方が比透磁率の大きいものが多い。従って、磁性コア全体の飽和磁束密度が高い場合、比透磁率も高い傾向にあり、当該磁性コア内に、磁性コアよりも透磁率が低い材料、代表的には非磁性材料からなるギャップ材やエアギャップといった、磁束の飽和を低減するギャップを介在させる必要がある。また、ギャップを介在させる場合、ギャップ箇所からの漏れ磁束がコイルに及んで損失が生じることを低減するために、コイルの内周面と内側コア部の外周面との間にある程度の隙間を設けることが望まれる。これに対し、透磁率を部分的に異ならせて磁性コア全体の比透磁率を調整したハイブリッドコアでは、ギャップレス構造にできることから、ギャップ分だけ小型にできる上に、コイルと内側コア部とを近接配置して上記隙間を小さくすることで、より小型なリアクトルにできる。また、このハイブリッドコアとすることで、ギャップ材を不要にできることから、部品点数及び工程数の低減を図ることができる。ハイブリッドコアとする場合、コイル部品に具える内側コア部の形態に応じて、外側コア部を選択するとよい。本発明リアクトルの一形態として、上記外側コア部の少なくとも一部が上記混合物からなる場合、上記巻線において上記コイルのターン形成部分から引き出された引出箇所のうち上記混合物との接触箇所が絶縁性チューブに覆われた形態が挙げられる。本発明コイル部品の外周を覆うように上記混合物からなる外側コア部が設けられた場合、上記引出箇所は、外側コア部と接触する。しかし、上記形態は、巻線においてこの混合物と接触する引出箇所が絶縁性チューブにより覆われているため、当該引出箇所と外側コア部との間の絶縁を確保することができる。また、この形態では、本発明コイル部品として、コイルのターン形成部分が樹脂モールド部で覆われ、上記引出箇所が樹脂モールド部から露出された形態を利用できるため、本発明コイル部品は単純な形状となり成形性に優れることから、リアクトルの生産性をより高められる。本発明リアクトルは、コンバータの構成部品に好適に利用することができる。本発明のコンバータとして、スイッチング素子と、上記スイッチング素子の動作を制御する駆動回路と、スイッチング動作を平滑にするリアクトルとを具え、上記スイッチング素子の動作により、入力電圧を変換するものであって、上記リアクトルが本発明リアクトルである形態が挙げられる。この本発明コンバータは、電力変換装置の構成部品に好適に利用することができる。本発明の電力変換装置として、入力電圧を変換するコンバータと、上記コンバータに接続されて、直流と交流とを相互に変換するインバータとを具え、このインバータで変換された電力により負荷を駆動するための電力変換装置であって、上記コンバータが本発明コンバータである形態が挙げられる。本発明コンバータや本発明電力変換装置は、組立作業性に優れるリアクトルを具えることで、生産性に優れる。本発明リアクトルは、組立作業性に優れる。本発明コイル部品は、リアクトルの組立作業性の向上に寄与することができる。本発明コンバータや本発明電力変換装置は、組立作業性に優れる本発明リアクトルを具えることで、生産性に優れる。以下、図面を参照して、実施形態のコイル部品、及びリアクトルを説明する。図中の同一符号は同一名称物を示す。図1を参照して、実施形態1のコイル部品2Aを説明する。このコイル部品2Aは、コイルの内外に磁性コアが配置されたリアクトルに利用されるリアクトル用部品であり、巻線2wを螺旋状に巻回してなる一つのコイル2と、コイル2内に挿通配置され、リアクトルの磁性コアの一部を構成する内側コア部31と、樹脂モールド部20とを具える。コイル2のターン形成部分の表面は、樹脂モールド部20で覆われている。コイル部品2Aの特徴とするところは、樹脂モールド部20により、コイル2の形状が保持されている点、及びコイル2と内側コア部31とが一体化されている点にある。以下、各構成を詳細に説明する。コイルコイル2は、1本の連続する巻線2wを螺旋状に巻回してなる筒状体である。巻線2wは、銅やアルミニウム、その合金といった導電性材料からなる導体の外周に、絶縁性材料からなる絶縁被覆を具える被覆線が好適である。導体は、横断面形状が長方形である平角線、円形状である丸線、多角形状である異形線などの種々の形状のものを利用できる。特に、平角線は、エッジワイズ巻きにしてエッジワイズコイルとすると、占積率が高いコイルとし易いことから、占積率を高めて小型なコイルを得易く、リアクトルの小型化に寄与する。丸線は、柔軟性に優れ、巻回作業を行い易い。絶縁被覆を構成する絶縁性材料は、ポリアミドイミドといったエナメル材料が代表的である。絶縁被覆の厚さは、20μm以上100μm以下が好ましく、厚いほどピンホールを低減でき、絶縁性を高められる。例えば、エナメル材料を多層に塗布して絶縁被覆を形成すると、絶縁被覆の厚さを厚くできる。また、絶縁被覆は、異なる材質の多層構造とすることもできる。例えば、ポリアミドイミド層の外周にポリフェニレンスルフィド層を具える多層構造が挙げられる。多層構造の絶縁被覆も電気絶縁性に優れる。巻き数は適宜選択でき、30~70程度のものが車載部品に好適に利用することができる。ここでは、コイル2は、導体が銅製で、横断面形状が長方形状の平角線からなり、絶縁被覆がエナメルからなる被覆平角線をエッジワイズ巻きにして形成されたエッジワイズコイルとしている。コイル2の端面形状は、円形が代表的である。円形状のコイルは、巻線に平角線を用いた場合でも巻回し易く、コイルの製造性に優れる上に、小型なコイルにし易い。或いは、コイル2の端面形状は、非円形状であって、かつ曲線部を有する形状が挙げられる。より具体的には、実質的に曲線のみからなる形状、曲線部と直線部とを有する形状が挙げられる。曲線のみからなる形状は、例えば、楕円が挙げられる。楕円状のコイルは、真円に近いため周長が比較的短いことから、コイルを構成する巻線の長さを短くし易く、巻線の使用量の低減により、銅損といった損失の低減や軽量化を図ることができる。曲線部と直線部とを具える形状は、例えば、一対の半円弧部と、これら半円弧部を繋ぐ一対の直線部とから構成されるレーストラック状、正方形や長方形といった矩形を含む多角形において各角部分を丸めた角丸め多角形状、上述の楕円の一部の曲線が直線に置換された異形状などが挙げられる。直線部を具えるコイルは、この直線部によりつくられる面が平面となり、この平面をコイル部品をケースなどに設置した際の設置側面とすると、設置側面の面積を十分に確保できる上に、安定性に優れる。かつ、コイル内周の面積を一定とする場合、曲線部を具える形状の方が直線のみから構成される形状と比較して周長が短くなり易いことから、上述のように巻線の使用量の低減、銅損などの損失の低減、軽量化を図ることができる。更に、曲線部を有することで、コイルを形成し易い。特に、上述のレーストラック状のコイルは、巻線に上述の平角線を用いた場合でもエッジワイズコイルを形成可能であり、占積率が高く、小型なコイルとすることができる。また、レーストラック状のコイルは、角丸め多角形状と比較して曲げ径が大きい傾向にある曲線部を含むことで、エッジワイズコイルを形成し易く、この点から生産性に優れる。特に、レーストラック状のコイルは、直線部の長さを長くし、かつ一対の直線部間の距離を小さくした形態、即ち、アスペクト比長径短径が大きい形態とすると、直線部によりつくられる設置側面の面積がより大きくなる。上記アスペクト比が11~2程度である横長コイルとすると、上記設置側面の面積の増大、及びコイルの嵩の低減を図ることができて好ましい。ここでは、コイル2の端面形状は図1に示すように、曲線部と直線部とで構成された形状である。より具体的には、並行配置された一対の直線部22と、両直線部22の端部同士を繋ぐように配置された一対の半円弧部21とから構成されたレーストラック状である。ここでは、コイル2のアスペクト比長径短径を約13としている。半円弧部21は、曲げ半径が比較的大きく、曲げの緩やかな曲線部であることから、この端面形状はエッジワイズ巻きし易い形状である。上記端面形状により、コイル2の外周面及び内周面は、半円弧部21がつくる曲面と、直線部22がつくる平面とで構成される。コイル2を形成する巻線2wは、図1に示すようにターン形成部分から適宜引き延ばされた引出箇所を有し、その両端部の絶縁被覆が剥がされて露出された導体部分に、銅やアルミニウムなどの導電性材料からなる端子部材が接続される。この端子部材を介して、コイル2に電力供給を行う電源などの外部装置が接続される。巻線2wの導体部分と端子部材との接続には、TIG溶接などの溶接、圧着などが利用できる。図1に示す例では、コイル2の軸方向に直交するように巻線2wの両端部を引き出しているが、両端部の引き出し方向は適宜選択することができる。例えば、後述する実施形態3のコイル部品2Cのように巻線2wの両端部をコイル2の軸方向に平行するように引き出してもよいし、各端部の引き出し方向をそれぞれ異ならせることもできる。内側コア部内側コア部31は、コイル2の内周形状に沿ったレーストラック状の外形を有する柱状体である。ここでは、内側コア部31の全体が圧粉成形体から構成され、ギャップ材やエアギャップが介在していない中実体としているが、アルミナ板などの非磁性材料からなるギャップ材やエアギャップが介在した形態とすることができる。圧粉成形体は、代表的には、表面にシリコーン樹脂などからなる絶縁被膜を具える軟磁性粉末や、この軟磁性粉末に加えて適宜結合剤を混合した混合粉末を成形後、上記絶縁被膜の耐熱温度以下で焼成することにより得られる。圧粉成形体の作製にあたり、軟磁性粉末の材質や、軟磁性粉末と結合剤との混合比、絶縁被膜を含む種々の被膜の量などを調整したり、成形圧力を調整したりすることで飽和磁束密度を変化させることができる。例えば、飽和磁束密度の高い軟磁性粉末を用いたり、結合剤の配合量を低減して軟磁性材料の割合を高めたり、成形圧力を高くしたりすることで、飽和磁束密度が高い圧粉成形体が得られる。上記軟磁性粉末は、FeCoNiなどの鉄族金属、Feを主成分とするFe基合金、例えばFeSiFeNiFeAlFeCoFeCrFeSiAlなどといった鉄基材料からなる粉末、希土類金属粉末、フェライト粉末などが挙げられる。特に、鉄基材料は、フェライトよりも飽和磁束密度が高い磁性コアを得易い。軟磁性粉末に形成される絶縁被膜は、例えば、燐酸化合物、珪素化合物、ジルコニウム化合物、アルミニウム化合物、又は硼素化合物などが挙げられる。この絶縁被覆は、特に磁性粉末を構成する磁性粒子が鉄族金属やFe基合金といった金属からなる場合に具えると、渦電流損を効果的に低減できる。結合剤は、例えば、熱可塑性樹脂、非熱可塑性樹脂、又は高級脂肪酸が挙げられる。この結合剤は、上記焼成により消失したり、シリカなどの絶縁物に変化したりする。圧粉成形体は、磁性粒子間に絶縁被膜などの絶縁物が存在することで、磁性粒子同士が絶縁されて渦電流損失を低減でき、コイルに高周波の電力が通電される場合であっても、上記損失を低減することができる。圧粉成形体は、公知のものを利用することができる。ここでは、内側コア部31は、絶縁被膜などの被膜を具える軟磁性材料からなる圧粉成形体から構成されており、飽和磁束密度が16T以上、比透磁率が100~500である。図1に示す例では、内側コア部31におけるコイル2の軸方向の長さがコイル2の長さよりも長く、コイル2内に挿通配置された状態において内側コア部31の両端面31e及びその近傍がコイル2の端面から若干突出している。内側コア部31の突出長さは適宜選択することができる。ここでは、内側コア部31においてコイル2の各端面から突出する突出長さを等しくしているが、後述する実施形態3のように異ならせてもよいし、コイル2のいずれか一方の端面からのみ突出部分が存在するように内側コア部の長さやコイルに対する配置位置を調整してもよい。また、内側コア部の長さとコイルの長さとが等しい形態、内側コア部の長さがコイルの長さよりも短い形態とすることもできる。後者の場合、後述する実施形態3のように内側コア部31の端面31eを樹脂モールド部20により覆う形態とすると、コイル部品を容易に形成できる。樹脂モールド部樹脂モールド部20は、コイル2を一定の形状に保持する機能を有する。そのため、コイル部品2Aでは、樹脂モールド部20によりコイル2が伸縮することが無い。樹脂モールド20は、コイル2が伸縮しない程度に一定の形状に保持できれば、その形状を問わない。ここでは、コイル2を構成する巻線2wにおいてターン形成部分から引き延ばされた箇所を除いて、コイル2のターン形成部分全体を覆い、コイル部品2Aの外周面及び端面の一部を構成する。樹脂モールド部20におけるコイル2の被覆領域は適宜選択することができ、例えば、コイル2のターン形成部分の一部が樹脂モールド部20に覆われず、露出された形態とすることができる。しかし、本例のように、コイル2のターン形成部分の表面の実質的に全部を被覆する形態とすることで、コイル2と内側コア部31との間に樹脂モールド部20の構成樹脂といった絶縁物を確実に存在させることができる。また、コイル部品2Aを用いてリアクトルを組み立てた場合、コイル2のターン形成部分と、コイル2の外周に配置される磁性コアとの間の絶縁を確保することができる。ここでは、樹脂モールド部20の厚さは、実質的に均一な厚さとしているが、所望の絶縁特性を満たすように適宜選択することができる。上記厚さは、例えば、1mm~10mm程度が挙げられる。樹脂モールド部20は、更に、コイル2と内側コア部31とを一体に保持する機能を有する。樹脂モールド20は、コイル2と内側コア部31とを一体に保持できれば、その形状を問わない。ここでは、内側コア部31は、その外周面とコイル2との間に絶縁に必要とされる間隔をあけた状態でコイル2に収納されている。即ち、コイル2の内周面と内側コア部31の外周面との間には、隙間があり、この隙間を埋めるように樹脂モールド部20の構成樹脂が充填されている。また、ここでは、コイル2と内側コア部31とが同軸に配置され、上記隙間が、内側コア部31の周方向に沿って均一的な大きさに設けられていることから、この隙間に充填された樹脂モールド部20の構成樹脂も均一的な厚さである。この隙間に充填された構成樹脂により、内側コア部31は、コイル2の適切な位置に保持される。内側コア部31は、両端面31e及びその近傍が樹脂モールド部20の構成樹脂に覆われず露出され、樹脂モールド部20の端面20eから突出した状態で当該構成樹脂によりコイル2と一体化されている。樹脂モールド部20は、ここでは、更に、コイル2を自由長よりも圧縮した状態に保持する機能を有する。そのため、コイル部品2Aに具えるコイル2の長さは自然長よりも短い。上記樹脂モールド部20の構成樹脂は、コイル部品2Aの使用温度に対する耐熱性を有し、トランスファー成形や射出成形が可能な絶縁性材料が好適に利用できる。例えば、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、不飽和ポリエステルなどの熱硬化性樹脂や、ポリフェニレンスルフィド樹脂、液晶ポリマーなどの熱可塑性樹脂が好適に利用できる。また、樹脂モールド部20の構成樹脂として、窒化珪素、アルミナ、窒化アルミニウム、窒化ほう素、及び炭化珪素から選択される少なくとも1種のセラミックスからなるフィラーを混合したものを利用すると、絶縁性に優れる上にコイル2の放熱を行い易く、放熱性に優れるコイル部品とすることができる。特に、熱伝導率が1WmK以上、更に2WmK以上の樹脂が好ましい。ここでは、フィラーを含有したエポキシ樹脂を利用している。コイル部品の製造方法このような内側コア部31を一体に具えるコイル部品2Aは、例えば、特開2009218293号公報に記載される製造方法を利用することで製造できる。具体的には、開閉可能な金型であって、この金型内を進退可能な複数の棒状体を具えるものを用意する。この金型内にコイル2及び内側コア部31を配置した後、上記棒状体でコイル2を押圧して圧縮状態にし、この圧縮状態で金型内に樹脂モールド部20の構成樹脂を注入した後固化する。成形方法は、射出成形やトランスファー成形、注型成形が挙げられる。或いは、コイルを圧縮状態に保持可能な保持部材を別途用意してコイルに取り付けて圧縮状態のコイルを金型に収納した後、この保持部材を金型に固定することで、金型内でコイルを圧縮状態に保持してもよい。この保持部材は、取り外しが可能な構成とすると、再利用できて好ましい。なお、コイル2において、樹脂モールド部20で覆われない巻線2wの引出箇所には、絶縁紙や絶縁テープ、絶縁フィルムなどの絶縁材を適宜配置したり、絶縁材をディップコーティングしたり、或いは、後述するように絶縁性チューブを配置したりすることが好ましい。ここで、例えば、巻き数50ターンのコイルに電圧を印加したとき、ターン間電圧が12V~14V程度であっても、引出箇所には600V~700V程度の電圧が加わる場合がある。従って、上記引出箇所を絶縁材で覆っておくことで、当該引出箇所と外側コア部32との間の絶縁を確保することができる。上記引出箇所を樹脂モールド部20により覆っても勿論よい。配置形態コイル部品2Aは、ここでは、直線部22がつくる平面が設置側面となる配置形態、即ち、コイル2の軸方向が水平方向となる配置形態である。本例では、コイル2の直線部22がつくる平面に沿って樹脂モールド部20が設けられて、コイル部品2Aの設置側面も平面で構成されている。従って、コイル部品2Aは、ケースなどに対する接触面積が十分に大きい。そのため、コイル部品2Aは、ケースなどに対する安定性にも優れる。その他、後述する実施形態3に示すように、コイル2の軸方向が垂直方向となる設置形態とすることができる。効果コイル部品2Aは、コイル2と内側コア部31とが樹脂モールド部20により一体化されていることから、コイル2と内側コア部31とを一体物として取り扱え、両者が別部材である場合と比較してリアクトルの構成部品点数を低減できる。また、コイル部品2Aは、樹脂モールド部20によりコイル2の形状が保持されていることで、コイル2を取り扱い易い。そのため、コイル部品2Aは、ケースなどへの収納作業や搬送などが行い易く、リアクトルの組立作業性の向上に寄与することができる。また、コイル部品2Aは、内側コア部31をも一体に具えることで、樹脂モールド部20の成形と同時に、コイル2と内側コア部31との一体化を行えるため工程数を低減でき、この点からもリアクトルの生産性の向上に寄与することができる。更に、コイル部品2Aは、コイル2の内周面と内側コア部31の外周面との間に実質的に樹脂モールド部20の構成樹脂のみが存在し、導電性材料が実質的に存在しないことで、コイル2と内側コア部31との間の絶縁性を効果的に高められる。そのため、別途、インシュレータが不要であり、この点からもリアクトルの生産性の向上に寄与することができる。その他、コイル部品2Aは、コイル2を圧縮状態に保持することから、コイル2の軸方向の長さを短くすることができ、この点からリアクトルの小型化に寄与することができる。また、コイル2と内側コア部31とを樹脂モールド部20により一体とせず別部材とする場合、樹脂モールド部に内側コア部31を挿入するための中空孔を設けると共に、内側コア部31の挿入性を考慮して、内側コア部31と中空孔との間に隙間を設ける必要がある。これに対して、コイル2と内側コア部31とを樹脂モールド部20により一体化したコイル部品2Aでは、上記隙間が不要であり、この隙間の分だけリアクトルの小型化に寄与することができる。加えて、コイル部品2Aは、内側コア部31を圧粉成形体とすることで、コイル2の内周形状に沿ったレーストラック状の外形を有する柱状体といった複雑な三次元形状の内側コア部31を容易に形成でき、生産性に優れる。かつ、内側コア部31を圧粉成形体とすることで、飽和磁束密度といった磁気特性を容易に調整可能である。図2~図4を参照して、実施形態Iのリアクトル1Aを説明する。リアクトル1Aは、巻線2wを巻回してなる一つのコイル2と、コイル2の内外に配置されて閉磁路を形成する磁性コア3と、コイル2と磁性コア3との組合体を収納するケース4Aとを具える。リアクトル1Aは、冷却台といった設置対象に設置して利用される。磁性コア3は、コイル2内に配置される内側コア部31と、コイル2の外周に配置された外側コア部32とを具える。リアクトル1Aの特徴とするところは、コイル2と、磁性コア3の一部を構成する内側コア部31とが樹脂モールド部20により一体化されたコイル部品2Aを具える点、外側コア部32が特定の材料から構成されている点にある。コイル部品2Aは、上記実施形態1で説明したものと同様であるため、ここでは詳細な説明を省略し、その他の構成を詳細に説明する。コイル部品の配置形態コイル部品2Aは、図3に示すようにケース4Aの底面41に設けられたコイル溝44に接し、コイル2の軸がケース4Aの外底面41oに平行するようにケース4A内に収納されている。ここで、リアクトル1Aを設置対象に設置したとき、当該設置対象に接触する設置面はケース4Aの外底面41oであり、この外底面41oが平面で構成されている。そのため、コイル部品2Aをケース4Aに収納した状態では、コイル部品2Aの外周面においてコイル2の直線部22がつくる平面に平行な平面領域は、ケース4Aの外底面41oに平行であり、リアクトル1Aを設置対象に設置したとき、コイル2の軸方向が当該設置対象の表面に平行になる。端的に言うと、コイル部品2Aは、ケース4Aに対してコイル2が横長となるように収納されている。横型形態は、コイル部品2Aの外周面とケース4Aの内底面41iとの接触面積を大きくしたり、コイル部品2Aの外周面からケース4Aの内底面41iまでの距離が短い領域、即ち設置対象に近接した領域を増大し易い。そのため、横型形態は、コイル2の熱をケース4Aに効率よく伝達でき、この熱は、設置対象に接しているケース4Aの外底面41oを経て設置対象に伝えられる。従って、横型形態は、放熱性に優れる。また、コイル部品2Aでは、コイル2の端面形状が扁平な形状であるから、端面形状が真円であるコイルを具える場合と比較して、嵩を小さくし易く、小型なリアクトルとし易い。コイル部品2Aは、樹脂モールド部20の構成樹脂により構成される外周面の一部が磁性コア3の外側コア部32に覆われている。端的に言うと、コイル部品2Aの外周面のうち、端面からみてC字状の領域が外側コア部32に覆われている。かつ、コイル部品2Aは、その外周面のうち、磁性コア3で覆われていない残部がケース4Aの内底面41iに接している。更に、リアクトル1Aでは、コイル部品2Aにおいて樹脂モールド部20の構成樹脂に覆われていない箇所の一部が絶縁材で覆われている。具体的には、上記外側コア部32と接触する箇所、即ち、コイル2を構成する巻線2wにおいてターン形成部分から引き出された引出箇所の外周のうち端子部材との接続箇所を除いた部分が絶縁性チューブ5で覆われている。絶縁性チューブ5は、リアクトル1Aの使用時の最高到達温度に対して十分な耐熱性を有する絶縁材からなるものが利用でき、熱収縮チューブ、常温収縮チューブのいずれも利用できる。熱収縮チューブは、例えば、住友電工ファインポリマー株式会社製の熱収縮チューブスミチューブKやスミチューブB2などが挙げられる。常温収縮チューブは、シリコーンゴム、その他、ブチルゴム、エチレンプロピレンゴム、ハイパロン、アクリルゴムなどを素材とするものが挙げられる。ここでは、スミチューブKを利用している。磁性コア磁性コア3は、図2に示すようにコイル2内に挿通された柱状の内側コア部31と、内側コア部31の少なくとも一方の端面31e、及びコイル部品2Aの外周面の一部を覆うように形成された外側コア部32とを具え、コイル2を励磁した際に閉磁路を形成する。ここでは、内側コア部31の構成材料と、外側コア部32の構成材料とが異なっており、磁性コア3は、部分的に磁気特性が異なる。具体的には、内側コア部31は、外側コア部32よりも飽和磁束密度が高く、外側コア部32は、内側コア部31よりも透磁率が低い。外側コア部32は、コイル部品2Aの外周面のうち、ケース4Aに接触していない箇所の実質的に全てと、樹脂モールド部20の両端面20eと、この端面20eから突出した内側コア部31の両端面31e及びその近傍とを覆うように形成されており、以下のような断面形状を有する。リアクトル1Aにおいてコイル2が存在する領域について、縦断面に垂直な面で切断した断面及び図3に示すように横断面をとった場合、各断面形状がいずれもC字状であり、水平断面をとった場合、この断面形状が矩形枠状である。外側コア部32の一部が内側コア部31の両端面31eに連結するように設けられていることで、磁性コア3は閉磁路を形成する。ここでは、外側コア部32は、その全体が磁性粉末と樹脂とを含む混合物により形成され、内側コア部31と外側コア部32とは接着剤を介在することなく、外側コア部32の構成樹脂により接合されている。また、ここでは、外側コア部32もギャップ材やエアギャップが介在していない形態としている。従って、磁性コア3は、その全体に亘ってギャップ材を介することなく一体化された一体化物である。外側コア部32は、コイル部品2Aにおいてケース4Aに接触していない箇所の実質的に全てを覆い、コイル部品2Aをケース4Aに封止していることから、コイル部品2Aの封止材としても機能する。従って、リアクトル1Aは、外側コア部32により、コイル部品2Aを外部環境から保護したり、機械的保護の強化を図ったりすることができる。外側コア部32は、閉磁路が形成できればよく、その形状は特に問わない。例えば、コイル部品2Aの外周の一部が外側コア部により覆われていない形態を許容する。この形態は、例えば、コイル部品2Aの外周面においてケース4Aの開口側領域が外側コア部に覆われず露出された形態や、ケース4Aの底面側領域の厚さを厚くして図3に示すコイル溝44よりも深い溝を設けて、コイル部品2Aのより多くの領域をこの深い溝に収納させて、コイル部品2Aとケース4Aとの接触面積を大きくした形態が挙げられる。その他、ケース4Aの内底面41iにコイル部品2Aの位置決め部材を別途配置し、コイル部品2Aにおいてこの位置決め部材との接触部分が外側コア部により覆われない形態などが挙げられる。位置決め部材は、放熱性に優れる材料により構成すると、放熱性を高められる。成形硬化体は、代表的には、射出成形、注型成形により形成することができる。射出成形は、磁性材料からなる粉末と流動性のある樹脂とを混合し、この混合流体を、通常、所定の圧力をかけて成形型に流し込んで成形した後、上記樹脂を硬化させる。注型成形は、射出成形と同様の混合流体を得た後、この混合流体を、圧力をかけることなく成形型に注入して成形硬化させる。いずれの成形手法も、磁性粉末には、上述した内側コア部31に利用する軟磁性粉末と同様のものを利用できる。特に、外側コア部32に利用する軟磁性粉末は、純鉄粉末やFe基合金粉末といった鉄基材料からなるものが好適に利用できる。材質の異なる複数種の磁性粉末を混合して用いてもよい。軟磁性材料からなる磁性粒子の表面に燐酸塩などからなる絶縁被膜を具える被覆粉末を利用すると、渦電流損を低減できる。磁性粉末は、平均粒径が1μm以上1000μm以下、更に10μm以上500μm以下の粉末が利用し易い。粒径が異なる複数種の粉末を利用すると、飽和磁束密度が高く、低損失なリアクトルが得られ易い。また、上記いずれの成形手法も、バインダとなる樹脂には、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、シリコーン樹脂、ウレタン樹脂などの熱硬化性樹脂が好適に利用できる。熱硬化性樹脂を用いた場合、成形体を加熱して樹脂を熱硬化させる。バインダとなる樹脂に常温硬化性樹脂、或いは低温硬化性樹脂を用いてもよく、この場合、成形体を常温~比較的低温に放置して樹脂を硬化させる。成形硬化体は、非磁性材料である樹脂が比較的多く残存するため、内側コア部31を構成する圧粉成形体と同じ軟磁性粉末を用いた場合でも、圧粉成形体よりも飽和磁束密度が低く、かつ透磁率も低いコアを形成し易い。成形硬化体の構成材料に磁性粉末及びバインダとなる樹脂に加えて、アルミナやシリカといったセラミックスからなるフィラーを混合させてもよい。磁性粉末に比較して比重が小さい上記フィラーを混合することで、磁性粉末の偏在を抑制して、全体に磁性粉末が均一的に分散した成形硬化体を得易い。また、上記フィラーが熱伝導性に優れる材料から構成される場合、放熱性の向上に寄与することができる。上記フィラーを混合する場合、フィラーの含有量は、成形硬化体を100質量とするとき、03質量以上30質量以下が挙げられ、磁性粉末とフィラーとの合計含有量は、成形硬化体を100体積とするとき、20体積~70体積が挙げられる。また、フィラーを磁性粉末よりも微粒とすると、フィラーを磁性粒子間に介在させて、偏在を効果的に防止して、磁性粉末を均一的に分散できる上に、フィラーの含有による磁性粉末の割合の低下を抑制し易い。ここでは、外側コア部32は、平均粒径100μm以下の鉄基材料からなる磁性粒子の表面に上記絶縁被膜を具える被覆粉末とエポキシ樹脂との成形硬化体から構成されている。内側コア部31は、上述のように圧粉成形体により構成され、飽和磁束密度が16T以上、かつ外側コア部32の12倍以上、比透磁率が100~500である。外側コア部32は、飽和磁束密度05T以上内側コア部31の飽和磁束密度未満、比透磁率5~30である。内側コア部31及び外側コア部32からなる磁性コア3全体の比透磁率は10~100である。一定の磁束を得る場合、内側コア部の飽和磁束密度の絶対値が高いほど、また、内側コア部の飽和磁束密度が外側コア部よりも相対的に大きいほど、内側コア部の断面積を小さくできる。そのため、内側コア部の飽和磁束密度が高い形態は、リアクトルの小型化に寄与することができる。内側コア部31の飽和磁束密度は、18T以上、更に2T以上が好ましく、外側コア部32の飽和磁束密度の15倍以上、更に18倍以上が好ましく、いずれも上限は設けない。圧粉成形体に代えて、珪素鋼板に代表される電磁鋼板の積層体を利用すると、内側コア部の飽和磁束密度を更に高め易い。或いは、内側コア部31も成形硬化体とし、外側コア部32を構成する磁性粉末と異なる材質の磁性粉末を利用したり、混合する樹脂の配合割合などを調整したりして、内側コア部の飽和磁束密度を高めた形態とすることができる。この場合、樹脂モールド部によりコイルと一体にできるように、内側コア部用の成形硬化体を別途作製しておくとよい。外側コア部32の透磁率を内側コア部31よりも低くすると、磁性コア3の漏れ磁束を低減したり、ギャップレス構造の磁性コア3としたりすることができる。成形硬化体の透磁率や飽和磁束密度は、磁性粉末とバインダとなる樹脂との配合を変えることで調整できる。例えば、磁性粉末の配合量を減らすと、透磁率が低い成形硬化体が得られる。各コア部3132の飽和磁束密度や比透磁率は、各コア部3132から作製した試験片を用意し、市販のBHカーブトレーサーやVSMなどを用いることで測定することができる。なお、リアクトル1Aのように横型形態とし、コイル部品2Aがケース4Aの内底面41iに近接した状態でケース4Aに収納されている場合、成形硬化体の製造途中、磁性粉末がケース4Aの底面41側に沈降し、底面41側に磁性粉末が偏在した成形硬化体となることがある。しかし、この場合でも、コイル2及び内側コア部31がケース4Aの底面41側に寄っており、外側コア部を構成する成形硬化体のうち磁性粉末が高密度な領域が内側コア部31に接した状態になり易いことから、閉磁路を十分に形成できる。上述したフィラーを含有する成形硬化体とすることにより、上記偏在を抑制してもよい。ケースケース4Aは、代表的には、矩形状の底面41と、底面41から立設される四つの側壁42とで構成される直方体状の箱体で、底面41との対向面が開口したものが挙げられる。また、ケース4Aは、代表的には、コイル2と磁性コア3との組合体を収納する容器として利用されると共に、放熱経路に利用される。従って、ケース4Aの構成材料は、熱伝導性に優れる材料、好ましくは鉄などの磁性粉末よりも熱伝導率が高い材料、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金、マグネシウム、マグネシウム合金といった金属を好適に利用できる。これらアルミニウムやマグネシウム、その合金は、軽量であることから、軽量化が望まれる自動車部品の構成材料にも好適である。また、これらアルミニウムやマグネシウム、その合金は、非磁性材料で、かつ導電性材料でもあることから、ケース4A外部への漏れ磁束も効果的に防止できる。ここでは、ケース4Aは、アルミニウム合金から構成している。ケース4Aは、外周形状と内周形状とが相似形状のものが代表的であるが、ここでは、非相似形状のものを利用している。具体的には、図3に示すようにケース4Aの底面41のうち、リアクトル1Aを水冷台といった設置対象に設置するとき、設置面となる外底面41oが平面で構成され、コイル部品2Aの外周面の一部が接触する内底面41iは、部分的に厚さが異なって凹凸形状となっている。内底面41iは、その中央部であって、一方の側壁42からこの側壁に対向する他方の側壁42に亘って台座43を具え、台座43部分が肉厚になっている。台座43は、内底面41iに一体に形成されており、台座43の一部に、コイル部品2Aの外周面の一部が嵌め込まれるコイル溝44が設けられている。コイル溝44は、図3に示すようにコイル部品2Aの外周面に沿った形状であり、直線部22がつくる平面に沿った平面領域が接する平面部分と、半円弧部21がつくる曲面に沿った曲面領域が接する曲面部分とで構成される。台座43のうち、平面部分を構成する箇所は、その厚さが最も薄く、底面41において台座43が存在しない箇所と同等の厚さとなっている。このように底面41の一部のみを厚くすることで、外側コア部32の体積を十分に確保できると共に、ケース4Aの重量の増大を抑制できる。また、コイル溝44がコイル部品2Aの外周面に沿った形状であることで、コイル溝44は、ケース4Aに対するコイル部品2Aの位置決め部としても機能する。なお、コイル溝44を省略して、内底面41iが平面により構成された形態とすることができる。この場合でも、コイル部品2Aは、直線部22がつくる平面に沿った平面領域を有することで、コイル部品2Aの外周面のうち、上記平面領域がケースの平坦な内底面に接触でき、放熱性を高められる。コイル溝44を有していない場合、コイル部品2Aをケース4A内に位置決めし易いように、位置決め部材を別途配置してもよい。この位置決め部材は、例えば、外側コア部32の構成材料と同様の材料からなる成形硬化体とすると、外側コア部32の形成時に容易に一体化できる上に、当該別部材を磁路に利用できる。或いは、位置決め部材を放熱性に優れる材料で構成すると、放熱性を高められる。その他、図2に示すケース4Aは、リアクトル1Aを設置対象にボルトといった固定部材により固定するためのボルト孔45hを有する取付部45を具える。取付部45を有することで、ボルトなどの固定部材によりリアクトル1Aを設置対象に容易に固定できる。上述のように台座43やコイル溝44、取付部45を具える複雑な三次元形状のケース4Aは、鋳造や切削加工などにより、容易に製造できる。また、本例に示すように外底面41oを実質的に平面のみで構成すると、設置対象との接触面積を十分に広く確保できる上にケース4Aの製造性に優れるが、ケース4Aの表面積の増大などを目的として外底面が凹凸部分を有した形態とすることを許容する。ケース4Aは、開口したままでも使用できるが、ケース4Aと同様にアルミニウムなどの導電性材料で構成した蓋を具える形態とすると、漏れ磁束の防止、外側コア部32の環境からの保護や機械的保護を図ることができる。蓋には、コイル部品2Aに具えるコイル2の巻線2wの端部が引き出せるように、切欠や貫通孔を設けておく。コイル2は、樹脂モールド部20の構成樹脂を介して金属材料からなるケース4Aと接することから、コイル2とケース4Aとは、当該構成樹脂により絶縁を確保することができる。或いは、コイル2においてケース4Aのコイル溝44に接触する箇所のみを樹脂モールド部20から露出させて、コイル2の一部がケース4Aに直接接触する形態とすると、放熱性を高められる。この形態では、コイル2とケース4Aとの間に絶縁紙や絶縁シート、絶縁テープといった絶縁材を介在させると、絶縁性を高められる。この絶縁材は、コイル2とケース4Aとの間に求められる最低限の絶縁を確保できる程度に存在すればよく、できるだけ薄くすることで、当該絶縁材の介在による熱伝導性の低下を抑制できる上に、小型化を図ることができる。また、この絶縁材は、熱伝導性が高いものを利用することが好ましい。或いは、この絶縁材として、絶縁性接着剤を利用することができる。この場合、コイル2とケース4Aとの間の絶縁性を高められる上に、接着剤であることで、コイル部品2Aをケース4Aに確実に固定できる。上記接着剤は、特に、熱伝導性に優れるもの、例えば、アルミナなどの熱伝導性電気絶縁性に優れるフィラーを含有するものが好適に利用できる。この接着剤による層の厚さを薄くすると共に多層構造とすると、合計厚さが薄くても電気絶縁性を高められる。用途上記構成を具えるリアクトル1Aは、通電条件が、例えば、最大電流100A~1000A程度、平均電圧100V~1000V程度、使用周波数5kHz~100kHz程度である用途、代表的には電気自動車やハイブリッド自動車などの車載用電力変換装置の構成部品に好適に利用できる。この用途では、直流通電が0Aのときのインダクタンスが、10μH以上2mH以下、最大電流通電時のインダクタンスが、0Aのときのインダクタンスの10以上を満たすものが好適に利用できると期待される。リアクトルの大きさリアクトル1Aを車載部品とする場合、リアクトル1Aは、ケース4Aを含めた容量が02リットル~08リットル程度であることが好ましい。本例では、約500cm3である。リアクトルの製造方法コイル部品2Aを具えるリアクトル1Aは、例えば、以下のようにして製造することができる。まず、上述のようにコイル部品2Aを作製する。ここでは、図4に示すように、巻線2wの引出箇所に絶縁性チューブ5を予め配置したコイル部品2Aを用意する。このコイル部品2Aを図4に示すようにケース4A内に収納する。コイル溝44にコイル部品2Aを嵌め込むことで、ケース4Aにコイル部品2Aを容易に位置決めできる。このケース4A内に、外側コア部32を構成する磁性粉末と樹脂との混合流体を適宜流し込んで、所定の形状に成形した後、樹脂を硬化する。上記工程により、外側コア部32を形成できると同時に、リアクトル1Aが得られる。効果リアクトル1Aは、ハンドリング性に優れるコイル部品2Aを具えることで、組立作業性に優れる。例えば、コイル2と内側コア部31とを同時にケース4Aに収納できる上に、両者がばらばらにならず収納し易い。また、リアクトル1Aでは、外側コア部32を磁性粉末と樹脂とを含む混合物から構成することで、コイル部品2Aの外周面の一部を覆うといった複雑な形状の外側コア部32を容易に形成できる。更に、リアクトル1Aは、外側コア部32の形成と同時に、外側コア部32の構成樹脂により内側コア部31と外側コア部32とを接合して磁性コア3を形成し、その結果リアクトル1Aを製造できるため、製造工程が少ない。更に、リアクトル1Aは、ギャップレス構造であることから、ギャップ材の接合工程が不要である。これらの点からも、リアクトル1Aは、組立作業性に優れる。その他、上記混合物を外側コア部32に利用することで、外側コア部32の磁気特性を容易に変更可能である、外側コア部32が樹脂成分を具えることで、ケース4Aが開口していても、コイル部品2Aの外部環境から保護機械的保護を図ることができる、といった効果を奏する。また、リアクトル1Aでは、コイル2の表面が樹脂モールド部20の構成樹脂に覆われていることから、コイル2は、上記構成樹脂を介してケース4Aに接触する。即ち、コイル2とケース4Aとの間に絶縁物が介在されることから、コイル2と金属製のケース4Aとの間の絶縁性を効果的に高められる。従って、リアクトル1Aは、コイル2に大電流が通電される場合でも、十分な絶縁を確保できる。更に、リアクトル1Aでは、コイル部品2Aのコイル2を構成する巻線2wにおいて外側コア部32と接触する箇所の外周に絶縁性チューブ5を具えることから、樹脂モールド部20の構成樹脂及びこの絶縁性チューブ5により、コイル2と磁性コア3との間の絶縁性も効果的に高められる。また、絶縁性チューブ5を利用すると、巻線2wにおける上記接触する箇所を樹脂モールド部の構成樹脂により覆う場合に比較して、コイル部品2Aを小さくし易いため、コイル部品2Aの小型化により、リアクトル1Aを小型にできる。更に、リアクトル1Aでは、コイル2とケース4Aとの間に樹脂モールド部20の構成樹脂が介在するものの、コイル部品2Aにおけるケース4Aとの接触領域が平面を含むため、ケース4Aとの接触面積を大きくし易い上に、横型形態であることで、コイル2の外周からケース4Aまでの距離が短い領域が多い。そのため、リアクトル1Aは、放熱性に優れる。また、コイル部品2Aにおけるケース4Aとの接触領域が平面を含むことで、コイル部品2Aは、ケース4Aの内底面41iに安定して支持され、この支持状態が外側コア部32に封止されることで確実に維持される。そのため、リアクトル1Aは、長期に亘り、放熱性に優れる。加えて、リアクトル1Aでは、ケース4Aの内底面41iにコイル部品2Aの外周面に沿った形状のコイル溝44を具え、直線部22に沿った平面領域だけでなく、半円弧部21がつくる曲面に沿った曲線領域の一部も内底面41iに接触する。そのため、リアクトル1Aは、ケースの内底面が平面のみで形成されている場合と比較してコイル部品2Aとケース4Aとの接触面積が更に広く、放熱性により優れる。また、リアクトル1Aは、コイル2を一つとし、このコイル2の軸方向がケース4Aの外底面41oに平行となるようにコイル部品2Aがケース4Aに収納された横型形態であるため、嵩が小さく、小型である。特に、リアクトル1Aでは、コイル2の端面形状をレーストラック状とすることで、巻線に被覆平角線を用いてエッジワイズ巻きにより形成でき、占積率が高く小型なコイルとすることができる。この点からも、リアクトル1Aは、小型である。更に、リアクトル1Aは、ケース4Aを放熱経路に利用できる上に、このケース4Aにより、コイル部品2Aや外側コア部32を粉塵や腐食といった外部環境から保護したり、機械的に保護したりすることができる。その他、リアクトル1Aは、内側コア部31の飽和磁束密度が外側コア部32よりも高いことで、単一の材質から構成されて、全体の飽和磁束密度が均一的な磁性コアと同じ磁束を得る場合、内側コア部31の断面積を小さくでき、この点から小型である。また、リアクトル1Aは、コイル2が配置される内側コア部31の飽和磁束密度が高く、かつコイル2の外周に配置される外側コア部32の透磁率が低いことで、ギャップを省略しても磁気飽和を抑制でき、この点からも小型である。更に、リアクトル1Aは、磁性コア3の全体に亘ってインダクタンスを調整するためのギャップが存在しないことで、このギャップ箇所での漏れ磁束がコイル2に影響を及ぼすことが無いため、内側コア部31の外周面とコイル2の内周面とを近付けたコイル部品とすることができる。この場合、内側コア部31の外周面とコイル2の内周面との間の隙間を小さくでき、リアクトル1Aをより小型にできる。特に、リアクトル1Aでは、上述のように内側コア部31の外形をコイル2の内周形状に沿った相似形状としたことで、上記隙間を更に小さくできる。また、ギャップを省略したことで、損失の低減を図ることができる。更に、リアクトル1Aは、コイル2の外周が磁性粉末を含有する成形硬化体に覆われることで、樹脂のみに覆われる場合よりも放熱性に優れる。図5を参照して、実施形態2のコイル部品2Bを説明する。実施形態1では、内側コア部31の両端面31eが樹脂モールド部20から露出された形態を説明した。実施形態2のコイル部品2Bは、内側コア部31の少なくとも一方の端面31eが樹脂モールド部20により覆われた点が、実施形態1のコイル部品2Aと異なる。以下、この相違点及びこの相違点に基づく効果を中心に説明し、実施形態1と共通する構成及び効果は、説明を省略する。コイル部品2Bは、筒状のコイル2内に挿通配置された柱状の内側コア部31の外周面及び両端面31eを覆うように樹脂モールド部20を具え、コイル部品2Bの端面20eは、樹脂モールド部20の構成樹脂により面一に形成されている。内側コア部31の端面31eを覆う樹脂モールド部20の構成樹脂の厚さや被覆領域は適宜選択することができる。この樹脂として、非磁性材料からなるものを利用することで、内側コア部31の端面31eを覆う上記構成樹脂をギャップ材として機能させることができる。コイル部品2Bを具えるリアクトルが所望のインダクタンスとなるように、内側コア部31の端面を覆う上記構成樹脂の厚さや被覆領域を選択するとよい。この実施形態2のコイル部品2Bは、コイル2の仕様や内側コア部31を含む磁性コアの仕様だけでなく、樹脂モールド部20の構成樹脂をもインダクタンスの調整パラメータとして利用可能であるため、コイルや磁性コアの選択の自由度を高められる。ここでは、内側コア部31の両端面31eの全面を覆う形態としているが、いずれか一方の端面31eを樹脂モールド部20から露出させてもよいし、少なくとも一方の端面31eの一部を樹脂モールド部20から露出させてもよい。また、コイル部品2Bでは、コイル2を構成する巻線2wにおいて樹脂モールド部20の構成樹脂から露出された引出箇所の一部を、実施形態Iのリアクトル1Aに具えるコイル部品2Aのように、絶縁性チューブ5で覆った形態としているが、実施形態1で説明したように、露出させた形態とすることができる。絶縁性チューブ5に関する事項は、後述する実施形態3も同様である。図6を参照して、実施形態3のコイル部品2Cを説明する。実施形態1では、コイルの端面形状がレーストラック状のものを説明した。実施形態3のコイル部品2Cは、コイル2の端面形状が円形状であり、このコイル2の外形に沿って樹脂モールド部20が形成されている。また、実施形態3のコイル部品2Cは、コイル2の軸方向が鉛直方向となる配置形態である。以下、この相違点及びこの相違点に基づく効果を中心に説明し、実施形態1と共通する構成及び効果は、説明を省略する。コイル部品2Cは、円筒状のコイル2と、このコイル2の内周面に沿った外周面を有する円柱状の内側コア部31とが樹脂モールド部20により一体に保持されている。内側コア部31の両端面31e及びその近傍は、コイル2の端面から突出し、更に、樹脂モールド部20にも覆われず、露出している。そして、コイル部品2Cは、コイル2から突出する内側コア部31の一方の端面を設置側面とする。なお、実施形態3のコイル部品2Cは、内側コア部31の両端面31eが樹脂モールド部20から露出した形態であるが、実施形態2のコイル部品2Bと同様に少なくとも一方の端面31e及びその近傍が樹脂モールド部20の構成樹脂により覆われた形態とすることができる。コイル部品2Cは、コイル2が円筒状であるため、巻線2wとして平角線を用いた場合でもエッジワイズコイルを形成し易く、この点から生産性に優れる。また、コイル部品2Cは、内側コア部31の少なくとも一方の端面を突出させ、この端面を設置側面に利用することで、ケースなどに対して安定して配置可能である。更に、内側コア部31は、成形硬化体よりも飽和磁束密度が高い圧粉成形体から構成され、その端面31e及び近傍がコイル2から十分に突出していることで、損失の低減も図ることができる。加えて、コイル部品2Cは、コイル2が円筒状であるため、レーストラック状のコイルなどと比較して周長が短く、巻線2wの使用量を低減できる結果、銅損の低減や軽量化を図ることができる。図7を参照して、実施形態IIのリアクトル1Bを説明する。リアクトル1Bの基本的構成は、上述した実施形態Iのリアクトル1Aと同様であり、コイル2と、磁性コア3と、コイル2及び磁性コア3を収納するケース4Bとを具える。リアクトル1Aとの相違点は、実施形態3のコイル部品2Cを具える点、及びコイル部品2Cの配置形態にある。以下、この相違点及びその効果を詳細に説明に、その他の実施形態Iと共通する構成及び効果は詳細な説明を省略する。ケース4Bは、外周形状と内周形状とが相似形状であり、平面からなる底面41と底面41から立設される側壁42とを具える。コイル部品2Cは、コイル2の軸がケース4Bの底面41に対して垂直になるようにケース4Bに収納されている。コイル部品2Cにおいて、樹脂モールド部20から露出した内側コア部31の一方の端面がケース4Bの内底面41iに接している。また、ケース4Bに収納されたコイル部品2Cの外周面と、樹脂モールド部20から露出した内側コア部31の一方の端面の近傍と、内側コア部31の他方の端面31e及びその近傍とを覆うように外側コア部32が設けられている。内側コア部31は圧粉成形体、外側コア部32は、磁性粉末と樹脂を含む混合物の成形硬化体である。リアクトル1Bも、コイル部品2Cを利用することで、組立作業性に優れる。また、外側コア部32を成形硬化体とすることで、複雑な形状の外側コア部32を容易に成形可能である。更に、リアクトル1Bは、コイル2が円筒状で形成し易い。加えて、リアクトル1Bでは、コイル部品2Bが円筒状であっても、内側コア部31の端面をケース4Bに対する接触面とすることでケース4Bに対する安定性に優れ、外側コア部32の構成材料を充填する際などで転倒などする恐れが少ない。これらの点からも、リアクトル1Bは、生産性に優れる。加えて、リアクトル1Bは、縦型形態であることで、コイル部品2Bにおけるケース4Bに対する接触面積が小さいため、設置対象に対する設置面積を小さくすることができる。ケース4Bの側壁42の内周面や内底面41iに適宜な突起を設けて、これらの突起をコイル部品2Cにおいてケース4Bに対する位置決め部材に利用すると、更に、組立作業性を向上できる。上述したように外側コア部32の構成材料などからなる位置決め部材を別途配置してもよい。なお、コイル部品2Cを具えるリアクトル1Bも、実施形態Iのリアクトル1Aと同様に横型形態とすることができる。この場合、リアクトル1Aのケース4Aと同様に、コイル部品2Cの外形に沿って、ケース4Bの底面41にコイル溝を形成すると、コイル部品2Cをケースに対して良好に位置決めできる。また、コイル溝を形成することで、リアクトル1Aと同様に、コイル部品2Cに具えるコイル2において、放熱経路となるケースまでの距離が短い領域を増大できるため、放熱性に優れるリアクトルとすることができる。上記実施形態12のコイル部品2A2Bでは、コイル2の端面形状がレーストラック状である場合、上記実施形態3では、コイルの端面形状が円形状である場合を説明した。その他、コイルの端面形状は、楕円状、横長の楕円において曲線の一部が長径に平行な直線に置換され、この直線部を一つ具える異形状、角丸め長方形状とすることができる。楕円状のコイルは、特に、アスペクト比が大きい横長の楕円形状とし、この外形に沿って樹脂モールド部を形成したコイル部品とすると、当該コイル部品においてケースの内底面に近接した領域が多くなることで、放熱性を高められる。また、この横長のコイルは、嵩が小さく、小型であることからコイル部品を小型にでき、ひいてはリアクトルを小型にできる。このような曲線のみからなるコイルは、例えば、導体の横断面形状が円形である丸線を用いると、形成し易い。更に、楕円状のコイルは、コイル内周の面積を一定とすると、実施形態1のレーストラック状のコイルと比較して周長を短くできるため、巻線の使用量の低減、銅損といった損失の低減、軽量化を図ることができる。異形状のコイル及び角丸め長方形状のコイルは、実施形態1のレーストラック状のコイルと同様に直線部を有することから、この外形に沿って樹脂モールド部を形成したコイル部品とすると、コイル部品においてケースに接する面を平面とすることができる。従って、このコイル部品は、ケースの内底面が平面である場合でも、当該内底面との接触面積を十分に確保できる上に、ケースに対する安定性に優れる。異形状のコイルも上記丸線を用いることで形成し易い。一方、角丸め長方形状のコイルは、実施形態1のレーストラック状のコイルと同様に平角線を用いたエッジワイズコイルとすることができ、占積率を高められることから、小型化を図ることができる。上述の~のいずれの形態も実施形態Iのリアクトル1Aのように横型形態としてもよいし、実施形態IIのリアクトル1Bのように縦型形態としてもよい。実施形態IIIのリアクトル1A1Bや上記実施形態24のコイル部品などを具えるリアクトルは、例えば、車両などに載置されるコンバータの構成部品や、このコンバータを具える電力変換装置の構成部品に利用することができる。例えば、ハイブリッド自動車や電気自動車といった車両200は、図8に示すようにメインバッテリ210と、メインバッテリ210に接続される電力変換装置100と、メインバッテリ210からの供給電力により駆動して走行に利用されるモータ220とを具える。モータ220は、代表的には、3相交流モータであり、走行時、車輪250を駆動し、回生時、発電機として機能する。ハイブリッド自動車の場合、車両200は、モータ220に加えてエンジンを具える。なお、図8では、車両200の充電箇所としてインレットを示すが、プラグを具える形態とすることができる。電力変換装置100は、メインバッテリ210に接続されるコンバータ110と、コンバータ110に接続されて、直流と交流との相互変換を行うインバータ120とを有する。この例に示すコンバータ110は、車両200の走行時、200V~300V程度のメインバッテリ210の直流電圧を400V~700V程度にまで昇圧して、インバータ120に給電する。また、コンバータ110は、回生時、モータ220からインバータ120を介して出力される直流電圧をメインバッテリ210に適合した直流電圧に降圧して、メインバッテリ210に充電させている。インバータ120は、車両200の走行時、コンバータ110で昇圧された直流を所定の交流に変換してモータ220に給電し、回生時、モータ220からの交流出力を直流に変換してコンバータ110に出力している。コンバータ110は、図9に示すように複数のスイッチング素子111と、スイッチング素子111の動作を制御する駆動回路112と、リアクトルLとを具え、ONOFFの繰り返しにより入力電圧の変換を行う。スイッチング素子111には、FETIGBTなどのパワーデバイスが利用される。リアクトルLは、回路に流れようとする電流の変化を妨げようとするコイルの性質を利用し、スイッチング動作によって電流が増減しようとしたとき、その変化を滑らかにする機能を有する。このリアクトルLとして、上記実施形態IIIのリアクトル1A1Bや上記実施形態24のコイル部品2Bなどを具えるリアクトルを具える。組立作業性に優れるこれらのリアクトルを具えることで、電力変換装置100やコンバータ110は、生産性の向上に寄与することができる。なお、車両200は、コンバータ110の他、メインバッテリ210に接続された給電装置用コンバータ150や、補機類240の電力源となるサブバッテリ230とメインバッテリ210とに接続され、メインバッテリ210の高圧を低圧に変換する補機電源用コンバータ160を具える。コンバータ110は、代表的には、DCDC変換を行うが、給電装置用コンバータ150や補機電源用コンバータ160は、ACDC変換を行う。給電装置用コンバータ150のなかには、DCDC変換を行うものもある。給電装置用コンバータ150や補機電源用コンバータ160のリアクトルに、上記実施形態IIIのリアクトル1A1Bなどと同様の構成を具え、適宜、大きさや形状などを変更したリアクトルを利用することができる。また、入力電力の変換を行うコンバータであって、昇圧のみを行うコンバータや降圧のみを行うコンバータに、上記実施形態IIIのリアクトル1A1Bなどを利用することもできる。なお、本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱することなく、適宜変更することが可能である。