"空気の熱を冷媒に吸熱させる空気熱交換器と、冷媒を圧縮する圧縮機と、前記圧縮された冷媒の熱によって水を加熱して湯を生成する加熱熱交換器とを有するヒートポンプサイクルと、太陽光発電パネルの発電時に該太陽光発電パネルの熱をブラインに吸熱させる熱収集装置と、前記ブラインの熱を前記冷媒に吸熱させる第1熱交換部と、前記ブラインの熱で水を加熱する第2熱交換部と、前記熱収集装置で吸熱したブラインを前記第1熱交換部に循環させる状態と前記第2熱交換部に循環させる状態とを切り替え可能な回路切替手段とを有するブライン循環回路と、を備えるヒートポンプ給湯機。前記熱収集装置で吸熱したブラインの温度を検出するブライン温度検出手段と、前記ブライン温度検出手段により検出された温度が所定温度より低い場合には、前記熱収集装置で吸熱したブラインを前記第1熱交換部に循環させるとともに前記ヒートポンプサイクルを運転して湯を生成し、前記ブライン温度検出手段により検出された温度が前記所定温度より高い場合には、前記ヒートポンプサイクルを運転せず、前記熱収集装置で吸熱したブラインを前記第2熱交換部に循環させて前記第2熱交換部により湯を生成する運転制御手段と、を更に備える請求項1記載のヒートポンプ給湯機。湯の生成を急ぐべき度合いを判定する緊急性判定手段と、前記急ぐべき度合いが高いと判定された場合には、前記熱収集装置で吸熱したブラインを前記第1熱交換部に循環させる状態として前記ヒートポンプサイクルを運転して湯を生成し、前記急ぐべき度合いが低いと判定された場合には、前記熱収集装置で吸熱したブラインを前記第2熱交換部に循環させる状態として前記ヒートポンプサイクルを運転することなく前記第2熱交換部により湯を生成する運転制御手段と、を更に備える請求項1記載のヒートポンプ給湯機。前記ブライン循環回路は、前記ブラインの熱で前記圧縮機を加熱する第3熱交換部を有し、前記回路切替手段は、前記熱収集装置で吸熱したブラインを前記第1熱交換部に循環させる状態と前記第3熱交換部に循環させる状態とを切り替え可能であり、前記ヒートポンプサイクルの運転を開始する前に前記圧縮機の予熱の要否を判定する要否判定手段と、前記要否判定手段により前記圧縮機の予熱を要すると判定された場合には、前記ヒートポンプサイクルの運転を開始する前に、前記熱収集装置で吸熱したブラインを前記第3熱交換部に循環させる状態とすることにより前記圧縮機を予熱する圧縮機予熱手段と、を更に備える請求項1記載のヒートポンプ給湯機。湯を貯える貯湯タンクと、前記貯湯タンクと、前記ヒートポンプサイクルとを接続する接続配管と、前記第2熱交換部と前記接続配管とを通る回路に水を循環させる水循環回路と、前記接続配管の凍結のおそれがある場合に、前記熱収集装置で吸熱したブラインを前記第2熱交換部に循環させる状態とするとともに前記水循環回路により前記第2熱交換部および前記接続配管に水を循環させる凍結防止運転を行う運転制御手段と、を更に備える請求項1記載のヒートポンプ給湯機。前記第1熱交換部は、前記空気熱交換器を通過する空気の上流側に配置され、前記ブラインの熱を空気に放熱する放熱器を有し、前記放熱器で暖められた空気が前記空気熱交換器を通過することにより前記ブラインの熱を空気を介して前記空気熱交換器内の冷媒に吸熱させる請求項1乃至5の何れか1項記載のヒートポンプ給湯機。前記第2熱交換部は、前記加熱熱交換器と一体的に設けられている請求項1乃至6の何れか1項記載のヒートポンプ給湯機。特許文献1のシステムでは、ヒートポンプ給湯機の冷媒配管を、屋上に設置された太陽光発電パネルの背面に配置される吸熱基板と接続しなければならないため、長大な冷媒配管を設置する工事が必要となる。冷媒配管の設置工事には、専門的な技術が必要となる。また、冷媒配管は、高圧冷媒に耐え得るように、配管肉厚を厚くすることが求められるため、高価である。このように、特許文献1に開示されたシステムでは、高価な冷媒配管が長大に必要となり、更にその冷媒配管を専門技術者により設置工事しなければならないので、設置コストが高いという問題がある。本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、太陽エネルギーを効率良く利用して発電および給湯を行うことができるとともに、設置コストの低減が図れるヒートポンプ給湯機を提供することを目的とする。本発明に係るヒートポンプ給湯機は、空気の熱を冷媒に吸熱させる空気熱交換器と、冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮された冷媒の熱によって水を加熱して湯を生成する加熱熱交換器とを有するヒートポンプサイクルと、太陽光発電パネルの発電時に該太陽光発電パネルの熱をブラインに吸熱させる熱収集装置と、ブラインの熱を冷媒に吸熱させる第1熱交換部と、ブラインの熱で水を加熱する第2熱交換部と、熱収集装置で吸熱したブラインを第1熱交換部に循環させる状態と第2熱交換部に循環させる状態とを切り替え可能な回路切替手段とを有するブライン循環回路と、を備えたものである。本発明によれば、太陽エネルギーを効率良く利用して発電および給湯を行うことができる。また、太陽光発電パネルの熱をブラインを介して利用するので、設置工事の際に冷媒配管の工事を行う必要が無い。ブライン循環回路の内圧は冷媒配管の内圧より低いため、ブライン配管の設置工事は特に専門的な技術がなくても実施可能である。また、ブライン配管は、冷媒配管と比べて配管肉厚が薄く、コストが低い。このようなことから、太陽エネルギーを効率良く利用可能な省エネルギーのヒートポンプ給湯機を低い設置コストで実現することが可能となる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。なお、各図において共通する要素には、同一の符号を付して、重複する説明を省略する。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1のヒートポンプ給湯機を示す構成図である。図1に示すように、本実施形態のヒートポンプ給湯機は、ヒートポンプサイクルを有するヒートポンプユニット31と、貯湯タンク1を内蔵した貯湯タンクユニット32とを有している。ヒートポンプサイクルは、冷媒を圧縮する圧縮機41、圧縮機41を出た高温の冷媒の熱で水を加熱する加熱熱交換器42、冷媒を膨張させる絞り部43、および、空気の熱を冷媒に吸熱させる空気熱交換器44を有し、この順に冷媒を循環させるように構成されている。また、空気熱交換器44の近傍には、空気熱交換器44に送風するための送風ファン45が設置されている。ヒートポンプユニット31と貯湯タンクユニット32とは、接続配管8,9を介して接続されている。水道等の水源から給水配管5を通って貯湯タンクユニット32に供給される水は、図示しない減圧弁により所定圧力に減圧された後、給水配管7を通って貯湯タンク1の下部に流入する。貯湯タンク1内は、常に満水状態に維持される。また、減圧弁で減圧された水は、給水配管6を通って、混合弁14,15にも供給される。貯湯タンク1内の水をヒートポンプサイクルにより沸き上げる際には、貯湯タンク1内の水が貯湯タンク1の下部から取り出され、ポンプ2の作動により接続配管8を通ってヒートポンプユニット31内の加熱熱交換器42に送られ、加熱されて湯となる。この湯は、接続配管9を通って貯湯タンクユニット32に戻り、切替弁26および配管10を通って貯湯タンク1の上部から貯湯タンク1内に流入する。このようにして、貯湯タンク1内で上部から下部に向かって湯が貯えられていく。貯湯タンク1内の上部の湯と下部の水とは、比重差があるため、温度境界層を介して、混じり合うことなく維持される。給湯する際は、貯湯タンク1の上部から取り出された湯が配管10,11を通って混合弁14,15へ送られる。混合弁14,15は、例えばステッピングモータの作動により、水と湯との混合比を変化させることができるように構成されている。混合弁14,15は、貯湯タンク1から送られてきた湯と、給水配管6より送られてきた水とを混合することにより、温度を調節した湯を出湯する。混合弁14から出湯した湯は、給湯配管12を通って図示しない蛇口等の所定の給湯先に供給される。混合弁15から出湯した湯は、風呂配管16を通って浴槽60に供給される。風呂配管16には、風呂側流量センサ23と、圧力センサ24とが設けられている。給湯配管12には、給湯側流量センサ25が設けられている。貯湯タンク1には、高さが異なる位置に複数の温度センサ27が設けられている。また、切替弁26と、貯湯タンク1の下部との間は、バイパス配管13により接続されている。貯湯タンクユニット32の内部には、制御部21が設けられている。本給湯機が備えるアクチュエータ類およびセンサ類は、制御部21と電気的に接続されている。また、制御部21には、例えば台所や浴室等に設置されるユーザーインターフェースとしての操作部22が通信線を介して接続されている。制御部21は、本給湯機全体の運転制御を行う。屋上等には、太陽光発電パネル49が設置されている。太陽光発電パネル49は、発電時に高温となる。本給湯機は、この太陽光発電パネル49の熱を湯の生成に利用するためのブライン循環回路を備えている。太陽光発電パネル49の背面側には、熱収集装置50が設置されている。熱収集装置50には、ブライン不凍液の流路が形成されている。この熱収集装置50によれば、太陽光発電パネル49の熱をブラインに吸熱させることができる。ブライン循環回路は、熱収集装置50で熱を吸収して温度の上昇したブラインをヒートポンプユニット31に送るブライン配管53と、ブラインの熱を空気に放熱する放熱器46第1熱交換部と、ブラインの熱で水を加熱するための第2熱交換部54と、ブラインを循環させるためのポンプ48と、熱収集装置50からブライン配管53により送られてきたブラインを放熱器46に循環させる状態と該ブラインを第2熱交換部54に循環させる状態とを切り替える切替弁47回路切替手段と、放熱器46または第2熱交換部54を通過したブラインを熱収集装置50に送るブライン配管55とを有している。放熱器46は、送風ファン45による空気の流れ方向に対して空気熱交換器44の上流側に配置されている。ブラインが放熱器46で空気に放熱すると、その暖められた空気が空気熱交換器44を通り、空気の熱が空気熱交換器44内の冷媒に吸熱される。このように、本実施形態では、簡単な構成で、ブラインの熱を空気を介して冷媒に吸熱させることができる。また、本実施形態では、第2熱交換部54は、加熱熱交換器42と一体的に設けられている。このため、加熱熱交換器42と別体で第2熱交換部54を設ける場合と比べて、スペース効率を向上することができ、ヒートポンプユニット31の小型化が図れる。熱収集装置50のブラインの出口付近には、太陽光発電パネル49の熱を吸熱したブラインの温度を検出する温度センサ28が設置されている。温度センサ28の設置箇所は、図示の構成に限らず、熱収集装置50のブラインの出口から切替弁47までの経路上であればどの位置に設置してもよい。太陽光発電パネル49で発電された電力は、電源線51によりヒートポンプユニット31に送られる。ヒートポンプサイクルの圧縮機41および送風ファン45は、太陽光発電パネル49から電源線51により送電された電力により運転可能になっている。このため、エネルギー効率が向上し、省エネルギー化が図れる。なお、蓄電池を設け、太陽光発電パネル49で発電された電力を一旦蓄電池に蓄え、蓄電池からヒートポンプサイクルに電力を供給するようにしてもよい。これにより、太陽光発電パネル49で発電できない時間帯にもヒートポンプサイクルを運転することが可能となる。ただし、本発明では、このような構成に限らず、ヒートポンプサイクルを駆動する電力は商用電源等の他の電源から供給し、太陽光発電パネル49で発電された電力は他の装置に供給するかあるいは電力会社に売電するように構成してもよい。本給湯機では、太陽光発電パネル49の熱を利用することができる場合にヒートポンプサイクルを運転して湯を生成する際には、切替弁47を放熱器46側に切り替え、ブラインを放熱器46に循環させて放熱させることができる。これにより、ブラインの熱により暖められて温度上昇した空気が空気熱交換器44に流れる。空気熱交換器44に流れる空気の温度が高いほど、ヒートポンプサイクルの効率は高くなる。このため、エネルギー効率が向上し、省エネルギー化が図れる。また、本給湯機では、切替弁47を第2熱交換部54側に切り替えることにより、ブラインの熱で直接に水を加熱することもできる。このため、ヒートポンプサイクルを運転せず、ブラインの熱のみを利用して湯を生成することもできる。これにより、エネルギー効率が更に向上し、更なる省エネルギー化を図ることが可能となる。また、太陽光発電パネル49は、パネル温度が低いほど発電効率が上昇するという特性を持つ。本給湯機によれば、太陽光発電パネル49の熱をブラインに吸熱させることによって太陽光発電パネル49の温度を低下させることができるので、太陽光発電パネル49での発電量を増加させることができる。よって、全体としてのエネルギー効率を更に高めることができる。また、本発明では、太陽光発電パネル49の熱をブラインを介して利用するので、設置工事の際に冷媒配管の工事を行う必要は無い。ブライン循環回路の内圧は冷媒配管の内圧より低いため、ブライン配管53,55の設置工事は特に専門的な技術がなくても実施可能である。また、ブライン配管53,55は、冷媒配管と比べて配管肉厚が薄く、コストが低いため、屋上までブライン配管53,55を伸ばすに当たり、コストを抑えることができる。このようなことから、本発明によれば、太陽エネルギーを有効に効率良く利用可能な省エネルギーのヒートポンプ給湯機を低い設置コストで実現することが可能となる。上述したヒートポンプ給湯機の運転制御の例について、以下、図2を参照して説明する。図2は、本発明の実施の形態1における運転制御のフローチャートである。本フローチャートは、制御部21により実行される。図2に示すフローチャートによれば、まず、貯湯タンク1の沸き上げが指示されているかどうかが判断されるステップS1。沸き上げが指示されていない場合には、以下の動作を行う必要がないので、そのまま終了する。沸き上げが指示されている場合には、次に、貯湯タンク1に貯えられている湯の量を複数の温度センサ27の検出値に基づいて算出し、その算出値以下、貯湯量と称するが100L以下であるか否かを判断するステップS2。ステップS2で、貯湯量が100L以下である場合には、貯湯タンク1内に湯が少ない状態であるため、湯切れを確実に防止するために、早急に湯を生成すべき湯の生成を急ぐべき度合いが高いと判定される。そこで、この場合には、ヒートポンプサイクルを運転してブラインの熱を冷媒に吸熱させて沸き上げを行う。すなわち、この場合には、まず、切替弁47を放熱器46側に切り替えステップS3、ポンプ48を運転してブラインを循環させるステップS4。次に、送風ファン45を運転しステップS5、圧縮機41を運転してステップS6、ヒートポンプサイクルを稼動させる。そして、ポンプ2を運転するステップS7。これにより、貯湯タンク1の下部の水が接続配管8を通って加熱熱交換器42に送られ、加熱熱交換器42で生成された湯が接続配管9を通って貯湯タンク1の上部に戻され、湯が貯められていく。ステップS7の次は、ステップS1以下の処理を繰り返す。一方、ステップS2で、貯湯量が100Lを超えている場合には、貯湯量が200L以下であるか否かを更に判断するステップS8。ここで、貯湯量が200Lを超えている場合には、湯をこれ以上貯める必要はないと判定される。この場合には、沸き上げは行わず、ステップS1以下の処理を繰り返す。これに対し、ステップS8で貯湯量が200L以下であった場合、すなわち貯湯量が100Lを超え200L以下であると判定された場合には、湯を貯める必要はあるが、今のところ湯切れのおそれはないため、特に急いで湯を生成する必要はない湯の生成を急ぐべき度合いが低いと判定される。そこで、この場合には、エネルギー効率を向上するため、ヒートポンプサイクルを運転せず、ブラインの熱のみを利用して沸き上げを行う。すなわち、この場合には、まず、切替弁47を第2熱交換部54側に切り替えステップS9、ポンプ48を運転してブラインを循環させるステップS10。そして、ポンプ2を運転するステップS11。これにより、貯湯タンク1の下部の水が接続配管8を通って第2熱交換部54に送られ、第2熱交換部54でブラインの熱により生成された湯が接続配管9を通って貯湯タンク1の上部に戻され、湯が貯められていく。ステップS11の次は、ステップS1以下の処理を繰り返す。以上説明した本実施形態の運転制御によれば、沸き上げの緊急性湯の生成を急ぐべき度合いを貯湯量に基づいて判定しステップS2、緊急性の高い場合にはヒートポンプサイクルを運転してブラインの熱を冷媒に吸熱させて沸き上げを行い、緊急性の低い場合にはヒートポンプサイクルを運転せず、ブラインの熱のみを利用して沸き上げを行う。これにより、緊急性の低い場合には、より省エネルギーな方法で沸き上げを行うことができるので、エネルギー効率を向上することができる。以上では、太陽光発電パネル49の熱を回収したブラインの熱を湯の生成に利用する場合について説明したが、本発明では、ブラインの熱を接続配管8,9の凍結防止運転に利用してもよい。この凍結防止運転について説明する。外気温などに基づいて、接続配管8,9の凍結のおそれがあると判定された場合、凍結防止運転を行う。凍結防止運転では、切替弁47を第2熱交換部54側に切り替え、ポンプ48を運転してブラインを循環させる。また、貯湯タンクユニット32においては、接続配管9とバイパス配管13とを連通する状態に切替弁26を切り替え、ポンプ2を運転する。これにより、第2熱交換部54でブラインにより加熱された水が接続配管9、切替弁26、バイパス配管13、貯湯タンク1の下部、ポンプ2、接続配管8、第2熱交換部54の順に循環する。このような凍結防止運転によれば、ヒートポンプサイクルを運転することなく、太陽光発電パネル49から回収した熱を用いて接続配管8,9の凍結を防止することができるので、省エネルギー化が図れる。実施の形態2.次に、図3を参照して、本発明の実施の形態2について説明するが、上述した実施の形態1との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分は同一符号を付し説明を省略する。本実施形態の給湯機の構成は図1と同様であるので、説明を省略する。図3は、本発明の実施の形態2における運転制御のフローチャートである。図3に示すフローチャートによれば、まず、貯湯タンク1の沸き上げが指示されているかどうかが判断されるステップS1。沸き上げが指示されていない場合には、以下の動作を行う必要がないので、そのまま終了する。沸き上げが指示されている場合には、次に、温度センサ28で検出されるブライン温度が所定温度例えば70°C以下であるか否かを判断するステップS12。ステップS12で、ブライン温度が上記所定温度以下である場合には、ブラインの熱で湯を直接に生成するにはブライン温度が十分でないと判定される。そこで、この場合には、ヒートポンプサイクルを運転してブラインの熱を冷媒に吸熱させて沸き上げを行う。すなわち、この場合には、実施の形態1で説明したステップS3~S7の処理を行う。一方、ステップS12で、ブライン温度が上記所定温度を超えている場合には、ブライン温度が十分高いので、ブラインの熱で湯を直接に生成することができると判定される。この場合には、エネルギー効率を向上するため、ヒートポンプサイクルを運転せず、ブラインの熱のみを利用して沸き上げを行う。すなわち、この場合には、実施の形態1で説明したステップS9~S11の処理を行う。以上説明した本実施形態の運転制御によれば、ブライン温度が不十分である場合にはヒートポンプサイクルを運転してブラインの熱を冷媒に吸熱させて沸き上げを行い、ブライン温度が十分高い場合にはヒートポンプサイクルを運転せず、ブラインの熱のみを利用して沸き上げを行う。これにより、ブライン温度が十分高い場合には、より省エネルギーな方法で沸き上げを行うことができるので、エネルギー効率を向上することができる。実施の形態3.次に、図4および図5を参照して、本発明の実施の形態3について説明するが、上述した実施の形態1との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分は同一符号を付し説明を省略する。図4は、本発明の実施の形態3のヒートポンプ給湯機を示す構成図である。ヒートポンプサイクルの運転開始直後の立ち上がり性能は、圧縮機41の温度に依存する。すなわち、運転開始前の圧縮機41の温度が低い場合には、ヒートポンプサイクルの立ち上がり性能が悪くなる傾向がある。本実施形態の給湯機では、ヒートポンプサイクルの運転開始前に、必要に応じてブラインの熱で圧縮機41を予熱することにより、ヒートポンプサイクルの立ち上がり性能を改善する。図4に示すように、本実施形態の給湯機のブライン循環回路は、ブラインの熱で圧縮機41を加熱可能な第3熱交換部56を有している。第3熱交換部56は、切替弁47と第2熱交換部54との間に設けられている。第3熱交換部56は、ブライン配管が圧縮機41に接触して設けられ、ブラインの熱で圧縮機41の温度を上昇させることができるように構成されている。また、圧縮機41の温度を検出する温度センサ29が設けられている。本実施形態の給湯機の構成は、上記の点以外は図1に示す構成と同様であるので、説明を省略する。図5は、本発明の実施の形態3における運転制御のフローチャートである。図5に示すフローチャートによれば、まず、貯湯タンク1の沸き上げが指示されているかどうかが判断されるステップS1。沸き上げが指示されていない場合には、以下の動作を行う必要がないので、そのまま終了する。沸き上げが指示されている場合には、次に、温度センサ29で検出される圧縮機温度が所定温度以上であるか否かを判断するステップS13。ステップS13で、圧縮機温度が上記所定温度以上である場合には、圧縮機温度は十分であり、圧縮機41を予熱する必要はないと判定される。そこで、この場合には、直ちにヒートポンプサイクルの運転を開始する。すなわち、この場合には、実施の形態1で説明したステップS3~S7の処理を行う。一方、ステップS13で、圧縮機温度が上記所定温度より低い場合には、圧縮機41を予熱するべきと判定される。この場合には、まず、切替弁47を第2熱交換部54側に切り替えステップS9、ポンプ48を運転してブラインを循環させるステップS10。そして、ポンプ2を運転するステップS11。これにより、ブラインが第3熱交換部56に循環し、ブラインの熱で圧縮機41が加熱される。ステップS11の次は、ステップS1以下の処理を繰り返す。圧縮機41の温度が上記所定温度まで上昇すると、ステップS13の判断が肯定されるので、ヒートポンプサイクルの運転が開始される。このとき、圧縮機41は予熱により温度が上昇しているので、ヒートポンプサイクルの立ち上がり性能を向上することができる。以上説明した本実施形態の運転制御によれば、ヒートポンプサイクル運転開始前の圧縮機温度が不十分である場合にはヒートポンプサイクルの運転開始前に圧縮機41をブラインの熱で予熱することができるので、ヒートポンプサイクルの立ち上がり性能を向上することができる。このため、エネルギー効率を向上することができる。"