複数の芯線を並列した導体または断面長方形の導体を樹脂で被覆したフラット電線を複数備え、該複数のフラット電線を積層する領域では、前記積層により隣接するフラット電線の少なくとも一方の外周面に第1金属編組線を被せて前記積層するフラット電線の隣接面間に前記第1金属編組線を介在させると共に、前記第1金属編組線を含む前記フラット電線の積層体の外周面に第2金属編組線を被せていることを特徴とするワイヤハーネスの配索構造。前記複数のフラット電線の積層体の外周面に被せた前記第2金属編組線の外周に、樹脂成形品からなるメッシュチューブあるいは山部と谷部を長さ方向に交互に設けたコルゲートチューブを外装している請求項1に記載のワイヤハーネスの配索構造。ハイブリッド自動車または電気自動車におけるワイヤハーネスの配索構造であり、前記フラット電線を3枚積層してインバータとモータとを接続するものとし、前記第1金属編組線は積層するすべてのフラット電線の外周面あるいは積層する両側のフラット電線の外周面あるいは前記両側のフラット電線に挟まれた中間位置のフラット電線の外周面に被せている請求項1または請求項2に記載のワイヤハーネスの配索構造。前記第1金属編組線はチューブ状またはシート状とし、チューブ状とした第1金属編組線に1枚の前記フラット電線を通し、前記シート状の第1金属編組線を隣接するフラット電線の境界面に挟み、または該シート状の第1金属編組線を蛇行させながら積層するフラット電線の境界面に順次通している請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載のワイヤハーネスの配索構造。しかし、前記のようなフラット電線4を複数並列したワイヤハーネス3を機器間に配索する場合、車両の配索スペースの幅寸法の制約等により、複数のフラット電線4を幅方向に並列させて配索できない場合がある。その場合には、部分的または比較的長い区間で複数のフラット電線4を積層して配索する必要があるが、フラット電線4同士を互いに接触させて積層すると接触面間で熱干渉を起こし、放熱効果が損なわれて通電可能な電流値が制限されるという問題がある。本発明は、自動車に配索されるワイヤハーネスを軽量化、低コスト化できると共に、ワイヤハーネスを構成する電線が積層されても高い放熱効果を保持できることを課題としている。前記課題を解決するため、本発明は、複数の芯線を並列した導体または断面長方形の導体を樹脂で被覆したフラット電線を複数備え、該複数のフラット電線を積層する領域では、前記積層により隣接するフラット電線の少なくとも一方の外周面に第1金属編組線を被せて前記積層するフラット電線の隣接面間に前記第1金属編組線を介在させると共に、前記第1金属編組線を含む前記フラット電線の積層体の外周面に第2金属編組線を被せていることを特徴とするワイヤハーネスの配索構造を提供している。前記のようなフラット電線からワイヤハーネスを構成することにより、丸電線より表面積を増大させて放熱効果を高めることができると共に、定格の電流値に対して導体断面積を小さくすることができるため、電線コストや質量の低減が可能となる。また、前記フラット電線を積層して配線する領域では、前記のように、積層により隣接するフラット電線の少なくとも一方の外周面に第1金属編組線を被せて積層するフラット電線の隣接面間に第1金属編組線を介在させると共に、該第1金属編組線を含む前記フラット電線の積層体の外周面に第2金属編組線を被せる構成としている。よって、第1金属編組線により隣接するフラット電線間に一定の間隙が確保され、放熱の妨げとなるフラット電線同士の接触を防止できると共に、金属編組線は熱伝導性が高いため、第1金属編組線がフラット電線から発せられた熱を外周側の第2金属編組線へと放出し、さらに第2金属編組線が前記熱を外部に放出するという効率的な放熱ルートが形成されて高い放熱効果を保持することができる。また、金属編組線はメッシュ状で多数の開口を有しているため、第1金属編組線を介在させたフラット電線の隣接面間の空間が密閉されることがない。よって、フラット電線から発せられた熱が前記第1、第2金属編組線の開口を通って外部に放出することも容易であり、放熱効果をより高めることができる。さらに、積層するフラット電線を前記第1金属編組線および第2金属編組線で被覆して編組線密度を高めているため、外界からの電磁ノイズに対するシールド性を一層高めることができる。また、前記のように、フラット電線に第1金属編組線を被せ、さらに前記フラット電線の積層体に第2金属編組線を被せて、フラット電線と第1、第2金属編組線を密着させることにより、サージ対策にもより効果がある。さらに、前記第1、第2金属編組線により静電容量が大きくなるため、接続機器内の分担電圧の不均一を抑制することができる。前記第1、第2金属編組線は、積層配線が必要な領域のフラット電線の長さ方向に連続的に設けることが好ましい。第1、第2金属編組線は可撓性を有しているため、積層するフラット電線の長さ方向に連続的に取り付けてもワイヤハーネスの柔軟性が損なわれることがない。第1、第2金属編組線は、例えば錫メッキ軟銅線等からなる金属素線を多数本編んで形成でき、第1、第2金属編組線を形成する金属素線の太さは、積層するフラット電線間のスペースや必要とする放熱効果、シールド性能、耐サージ性能等を考慮して適宜設定することができる。前記複数のフラット電線の積層体の外周面に被せた前記第2金属編組線の外周には、樹脂成形品からなるメッシュチューブあるいは山部と谷部を長さ方向に交互に設けたコルゲートチューブを外装していることが好ましい。外装材として、多数のメッシュ穴を設けた前記メッシュチューブを用いることにより、チューブ内の熱を効果的に外部に放出することができる。また、メッシュチューブは軽量であるため、ワイヤハーネスの重量にも影響を及ぼさない。メッシュチューブを形成する樹脂としては、例えば、ナイロンNY、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP等の樹脂が好ましい。また、外装材として、山部と谷部を長さ方向に交互に設けたコルゲートチューブを用いることにより、内部に挿通する前記積層したフラット電線の保護と共に、固定クランプ等の部品もコルゲートチューブに安定状態で取り付けることができる。さらに、前記コルゲートチューブの山部の周方向に間隔をあけて放熱穴を設けておくと、コルゲートチューブ内の通気性を高め、チューブ内の熱を効果的に外部に放出することができるためより好ましい。前記放熱穴を設けることにより、コルゲートチューブの質量も低減することができる。前記コルゲートチューブの山部に形成する放熱穴の総面積は、山部の総面積の10~30程度とすることが好ましい。なお、外装材としては、前記メッシュチューブやコルゲートチューブの他、樹脂成形品からなるプロテクタを用いることもできる。ハイブリッド自動車または電気自動車におけるワイヤハーネスの配索構造であり、前記フラット電線を3枚積層してインバータとモータとを接続するものとし、前記第1金属編組線は積層するすべてのフラット電線の外周面あるいは積層する両側のフラット電線の外周面あるいは前記両側のフラット電線に挟まれた中間位置のフラット電線の外周面に被せていることが好ましい。ハイブリッド自動車または電気自動車のインバータとモータとを接続する3本の電源ケーブルは、通電電流値が大きくなるため、放熱性の高いフラット電線を用いたワイヤハーネスで接続する方が通電可能な電流値を増やすことができるため好ましい。フラット電線を積層して配線する必要のある領域では、前記のように、積層する3枚のフラット電線すべての外周面、あるいは両側のフラット電線の外周面、あるいは中間位置のフラット電線の外周面に第1金属編組線を被せ、さらに、前記第1金属編組線を含む3本のフラット電線の積層体の外周面に第2金属編組線を被せてフラット電線と第1、第2金属編組線を密着させることで、放熱性を大幅に高め、静電容量が大きくなるためモータ内の分担電圧の不均一を抑制することが可能となる。各フラット電線の許容電流値は80~150アンペア、各フラット電線の幅は8~15mm、厚さは3~5mmとし、第1金属編組線を形成する金属素線の線径は0.1~0.3mm程度とし、第2金属編組線を形成する金属素線の線径は0.1~0.3mm程度とすることが好ましい。前記第1金属編組線はチューブ状またはシート状とし、チューブ状とした第1金属編組線に1枚の前記フラット電線を通し、前記シート状の第1金属編組線を隣接するフラット電線の境界面に挟み、または該シート状の第1金属編組線を蛇行させながら積層するフラット電線の境界面に順次通していることが好ましい。前述したように、本発明によれば、フラット電線からワイヤハーネスを構成しているため、丸電線より表面積を増大させて放熱効果を高めることができると共に、定格の電流値に対して導体断面積を小さくすることができるため、電線コストや質量の低減が可能となる。また、前記フラット電線を積層して配線する領域では、積層により隣接するフラット電線の少なくとも一方の外周面に第1金属編組線を被せて積層するフラット電線の隣接面間に第1金属編組線を介在させると共に、該第1金属編組線を含む前記フラット電線の積層体の外周面に第2金属編組線を被せる構成としている。よって、第1金属編組線により隣接するフラット電線間に一定の間隙が確保され放熱の妨げとなるフラット電線同士の接触を防止できると共に、第1金属編組線がフラット電線から発せられた熱を外周側の第2金属編組線へと放出し、さらに第2金属編組線が前記熱を外部に放出するという効率的な放熱ルートが形成されて高い放熱効果を保持することができる。また、第1、第2金属編組線はメッシュ状で多数の開口を有しているため、放熱効果をより高めることができる。さらに、積層するフラット電線を前記第1金属編組線および第2金属編組線で被覆して編組線密度を高めているため、外界からの電磁ノイズに対するシールド性を一層高めることができる。また、フラット電線に第1金属編組線を被せ、さらに前記フラット電線の積層体に第2金属編組線を被せて、フラット電線と第1、第2金属編組線を密着させることにより、サージ対策にもより効果がある。さらに、前記第1、第2金属編組線により静電容量が大きくなるため、接続機器内の分担電圧の不均一を抑制することができる。以下、本発明の実施形態を図面を参照して説明する。図1乃至図3に本発明の第1実施形態を示す。本実施形態では、電気自動車のエンジンルーム内に設けたインバータ図示せずと車輪側に設けたモータ図示せずとを図1に示すワイヤハーネス10で接続している。ワイヤハーネス10は3枚のフラット電線1111A、11B、11Cから構成し、フラット電線11の両端には機器側端子図示せずと接続される電線側端子図示せずを固着している。フラット電線11は、図2に示すように、多数の金属素線を集束した芯線12aを複数本実施形態では7本並列した導体12を樹脂13で被覆しており、フラット電線11の許容電流値は80~150アンペア本実施形態では150アンペア、各フラット電線11の幅は8~15mm本実施形態では15mm、厚さは3~5mm本実施形態では3.5mmとしている。3枚のフラット電線11A、11B、11Cは図2Aに示すように、幅方向に並行に配索されることが望ましいが、配索スペースの関係上、3枚のフラット電線11A、11B、11Cを積層して配索しなければならない領域がある。本実施形態では、フラット電線11A、11B、11Cの積層が必要な領域L内において、積層する3枚のフラット電線11A、11B、11Cのうち上下を他のフラット電線11A、11Cで挟まれた中間位置のフラット電線11Bの外周面に、図1B、図2Bに示すようなチューブ状の第1金属編組線14をフラット電線11Bの長さ方向に連続して被せている。これにより、積層するフラット電線11A、11Bの隣接面間およびフラット電線11B、11Cの隣接面間に第1金属編組線14を介在させている。さらに、前記チューブ状の第1金属編組線14を含むフラット電線11A、11B、11Cの積層体15の外周面に、図1B、図2Bに示すようなチューブ状の第2金属編組線16を積層体15の長さ方向に連続して被せている。なお、本実施形態では、第1金属編組線14を介在させるフラット電線11A、11B、11Cの隣接面間の寸法を0.2mmとしている。また、第1金属編組線14を形成する金属素線の線径を0.2mm、第2金属編組線16を形成する金属素線の線径を0.2mmとし、第1金属編組線14、第2金属編組線16は錫メッキ軟銅線からなる多数本の金属素線をチューブ状に編組して形成している。一方、フラット電線11A、11B、11Cを幅方向に並列させる領域では、図2Aに示すように、フラット電線11A、11B、11Cの並列体の外周面に第2金属編組線16を被せている。3枚のフラット電線11A、11B、11Cの積層体15の外周面に被せた第2金属編組線16の外周に、図3に示すような、山部18と谷部19を長さ方向に交互に設けた樹脂製のコルゲートチューブ17を外装している。コルゲートチューブ17の山部18の周方向に間隔をあけて放熱穴18aを設け、コルゲートチューブ17内の通気性を高めてチューブ17内の熱を効果的に外部に放出できるようにしている。放熱穴18aの総面積は、山部18の総面積の10~30程度としている。前記のように、本実施形態では、フラット電線1111A、11B、11Cからワイヤハーネス10を構成しているため、丸電線より表面積を増大させて放熱効果を高めることができると共に、定格の電流値に対して導体断面積を小さくすることができるため、電線コストや質量の低減が可能となる。また、フラット電線11A、11B、11Cを積層して配線する領域Lでは、積層により隣接するフラット電線の一方の外周面本実施形態では中間位置のフラット電線11Bの外周面に第1金属編組線14を被せて積層するフラット電線11A、11Bの隣接面間およびフラット電線11B、11Cの隣接面間に第1金属編組線14を介在させると共に、該第1金属編組線14を含むフラット電線11A、11B、11Cの積層体15の外周面に第2金属編組線16を被せる構成としているため、第1金属編組線14により隣接するフラット電線11A-11B間、11B-11C間に一定の間隙が確保され、放熱の妨げとなるフラット電線同士の接触を防止できると共に、第1金属編組線14がフラット電線11A、11B、11Cから発せられた熱を外周側の第2金属編組線16へと放出し、さらに第2金属編組線16が前記熱を外部に放出するという効率的な放熱ルートが形成されて高い放熱効果を保持することができる。また、第1、第2金属編組線14、16はメッシュ状で多数の開口を有しているため、放熱効果をより高めることができる。さらに、積層するフラット電線11A、11B、11Cを第1金属編組線14および第2金属編組線16で被覆して編組線密度を高めているため、外界からの電磁ノイズに対するシールド性を一層高めることができる。また、中間位置のフラット電線11Bに第1金属編組線14を被せ、さらにフラット電線11A、11B、11Cの積層体15に第2金属編組線16を被せて、フラット電線11A、11B、11Cと第1、第2金属編組線14、16を密着させているため、サージ対策にも効果がある。さらに、前記第1、第2金属編組線14、16により静電容量が大きくなるため、モータ内の分担電圧の不均一を抑制することができる。図4および図5に第2実施形態を示す。第2実施形態では、図4に示すように、ワイヤハーネス20を構成する積層状態の3枚のフラット電線11A、11B、11Cのうち、上下両側のフラット電線11A、11Cの外周面にチューブ状の第1金属編組線2424A、24Bをフラット電線11A、11Cの長さ方向に連続して被せて、積層するフラット電線11A、11Bの隣接面間に第1金属編組線24Aを、フラット電線11B、11Cの隣接面間に第1金属編組線24Bを介在させている。また、3枚のフラット電線11A、11B、11Cの積層体25の外周面に被せた第2金属編組線26の外周に、図5に示すような樹脂成形品からなるメッシュチューブ27を外装している。メッシュチューブ27は、ナイロンNY、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP等の樹脂製とし、ひし形のメッシュ穴28が形成されるように樹脂糸29をスパイラル状に押し出して編組したものである。積層体25の外装材として、多数のメッシュ穴28を設けたメッシュチューブ27を用いることで、メッシュチューブ27内の熱を効果的に外部に放出できるようにしている。前記した点以外は、第1実施形態と同様としている。第2実施形態においても、第1実施形態と同様に高い放熱効果が得られると共に、シールド性も高めることができる。また、サージ対策にも効果的であり、モータ内の分担電圧の不均一も抑制することができる。なお、第1、第2実施形態では、コルゲートチューブ17やメッシュチューブ27をフラット電線11A、11B、11Cの積層体15、25の外装材として用いているが、樹脂成形品からなる断面矩形状あるいは断面円形状のプロテクタを用いることもできる。また、第1金属編組線14を積層するすべてのフラット電線11A、11B、11Cの外周面に被せてもよい。図6に第3実施形態を示す。第3実施形態では、第1金属編組線をシート状としている。即ち、図6に示すように、ワイヤハーネス30を構成する積層状態のフラット電線11A、11Bの隣接面間およびフラット電線11B、11Cの隣接面間に、シート状の第1金属編組線3434A、34Bをそれぞれ挟み込んでいる。3枚のフラット電線11A、11B、11Cの積層体35の外周面に被せる第2金属編組線36は、第1、第2実施形態と同様、チューブ状としている。図7に第4実施形態を示す。第4実施形態においても第3実施形態と同様に第1金属編組線をシート状としているが、図7に示すように、ワイヤハーネス40を構成する積層状態のフラット電線11B、11Cの隣接面間およびフラット電線11A、11Bの隣接面間に、シート状の1枚の第1金属編組線44を蛇行させながら順次通している。3枚のフラット電線11A、11B、11Cの積層体45の外周面に被せる第2金属編組線46は、第1、第2、第3実施形態と同様、チューブ状としている。第3、第4実施形態においても、第1、第2実施形態と同様に高い放熱効果が得られると共に、シールド性も高めることができる。また、サージ対策にも効果的であり、モータ内の分担電圧の不均一も抑制することができる。図8に第5実施形態を示す。第5実施形態では、図8に示すように、各フラット電線51の導体を断面長方形とした1つの導体52で形成し、該導体52を樹脂53で被覆している。該1つの導体52は多数本の金属素線を集束して形成したもの、帯状の金属箔を集積して形成したもの、厚肉金属板で形成したもののいずれでもよい。