列車を構成する車両内に配線された車両内配線ケーブルと、隣接する前記車両間に配線され前記車両内配線ケーブルを接続するジャンパ線と、前記車両内配線ケーブルの端部に取り付けられた第1のコネクタと、前記ジャンパ線の端部に取り付けられた第2のコネクタと、前記車両間の近傍の車両床下に設置され、前記車両間側の面に前記第2のコネクタを導入する開口部が形成され、前記車両間側の面とは反対側の面から前記第1のコネクタを導入して前記第2のコネクタと接続する第1の筐体と、前記第1の筐体の前記車両間側の面に着脱可能に取り付けられ、前記車両間側の面の斜め下方から前記第2のコネクタを導入する導入口を有する傾斜面が形成された第2の筐体と、前記傾斜面に取り付けられ前記ジャンパ線を挟持する挟持部と、を備えたことを特徴とするジャンパ連結器。前記挟持部は、前記傾斜面に取り付けられる基部と、この基部の法線方向に延びる筒状を成し前記ジャンパ線の外周面を軸中心方向に付勢して挟持する挟持体と、から成ることを特徴とする請求項1に記載のジャンパ連結器。前記挟持体と前記ジャンパ線との間には弾性体が設けられていることを特徴とする請求項2に記載のジャンパ連結器。前記挟持部は、前記傾斜面と平行、かつ、水平に延設された直方体を成し、前記ジャンパ線の断面の曲率半径より大きい曲率半径に形成された湾曲凹状の係合部を有し、この係合部がジャンパ線の上側に係合した状態で前記傾斜面に取り付けられる第1の挟持体と、前記傾斜面と平行、かつ、水平に延設された直方体を成し、前記ジャンパ線の断面の曲率半径より大きい曲率半径に形成された湾曲凹状の係合部を有し、この係合部がジャンパ線の下側に係合した状態で前記傾斜面に取り付けられる第2の挟持体と、から成ることを特徴とする請求項1に記載のジャンパ連結器。前記係合部と前記ジャンパ線との間には弾性体が設けられていることを特徴とする請求項4に記載のジャンパ連結器。前記第2の筐体は、前記第1の筐体の側面と平行、かつ、水平に延在する棒状を成し前記第2の筐体の上部に回転自在に設置された支軸と、この支軸に設けられた取手と、この支軸の両端に取り付けられ前記第1の筐体の側面上部に設けられた支軸へ係合するフックと、から成るレバーを備え、前記第1の筐体の側面には、前記第2の筐体が設置される面の下部に、この面と水平に延設された支持部が設けられ、前記第2の筐体の下部には、この支持部で前記第2の筐体を係止する係止部が設けられていることを特徴とする請求項1に記載のジャンパ連結器。前記第2の筐体は、前記開口部に入り込む突状に形成され、かつ、前記第2のコネクタを前記車両間側の面とは反対側の面に向けた状態で保持するコネクタ保持部を有することを特徴とする請求項1に記載のジャンパ連結器。しかしながら、上記特許文献1に代表される従来技術では、防水性の接続栓および防水性の接続受け栓が用いられているだけでなく、接続栓にジャンパ線の重量が印加されるため大きな引っ張り強度を有する特殊な接続栓および接続受け栓が用いられている。そのため、非防水型の一般的な接続栓および接続受け栓を用いてジャンパ連結器のコスト低減を図り、かつ信頼性を高めたいというニーズに対応することができないという課題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、信頼性を高めることができるジャンパ連結器を得ることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、列車を構成する車両内に配線された車両内配線ケーブルと、隣接する前記車両間に配線され前記車両内配線ケーブルを接続するジャンパ線と、前記車両内配線ケーブルの端部に取り付けられた第1のコネクタと、前記ジャンパ線の端部に取り付けられた第2のコネクタと、前記車両間の近傍の車両床下に設置され、前記車両間側の面に前記第2のコネクタを導入する開口部が形成され、前記車両間側の面とは反対側の面から前記第1のコネクタを導入して前記第2のコネクタと接続する第1の筐体と、前記第1の筐体の前記車両間側の面に着脱可能に取り付けられ、前記車両間側の面の斜め下方から前記第2のコネクタを導入する導入口を有する傾斜面が形成された第2の筐体と、前記傾斜面に取り付けられ前記ジャンパ線を挟持する挟持部と、を備えたことを特徴とする。この発明によれば、ジャンパ線の重量が接続栓に直接印加されることがなく、かつ、接続栓および接続受け栓への雨水の付着を防止するようにしたので、信頼性を高めることができるという効果を奏する。以下に、本発明にかかるジャンパ連結器の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。実施の形態.図1は、本発明の実施の形態にかかるジャンパ連結器100が取り付けられた列車を模式的に示す図である。図2は、ジャンパ連結器100の外観斜視図であり、図2には、カバー3および水切りフレーム2を取り付けた状態の筐体10が示されている。図3は、筐体10の外観斜視図であり、図4は、水切りフレーム2の外観斜視図であり、図5は、水切りフレーム2を筐体10から取り外すときの動作を説明するための図である。図1には、一例として列車編成を構成する2つの車両1と各車両1が対向する位置に設けられたジャンパ連結器100とが示されている。各車両1の間には、走行中の各車両1の動きに対応できるように各車両1の対向面の間隔より長く形成されたジャンパ線23が、自重でレール側に撓んだ状態で敷設されている。各車両1には、艤装線22が配設されており、この艤装線22は、編成における保安上の制御に関連した指令情報例えばブレーキ指令やパンタグラフ上げ下げ指令などを伝送するための引き通し線である。艤装線22内部の信号線22aの端部には接続受け栓21が取り付けられており、この接続受け栓21には、ジャンパ線23内部の信号線23aの両端に取り付けられている接続栓20が接続される。このように、各車両1の艤装線22がジャンパ線23を介して相互に接続されることによって、例えば、先頭の車両1に搭載された運転台I/Fユニット図示せずからパンタグラフ上げ下げ指令が出力されたとき、各車両1に搭載されたパンタグラフ駆動回路図示せずは、艤装線22およびジャンパ線23を介して、パンタグラフ上げ下げ指令を受信し、パンタグラフ図示せずを動作させる。接続受け栓21および接続栓20は、一般的な非防水型のコネクタであり、接続受け栓21には信号線22aの数に対応した複数のピン例えばジャックピンが設けられ、接続栓20には信号線23aの数に対応した複数のピン例えばプラグピンが設けられている。なお、以下の説明では、特に言及しない限り、信号線22aは艤装線22と読み替え、信号線23aはジャンパ線23と読み替えるものとする。以下、ジャンパ連結器100の構成を具体的に説明する。図1に示されるジャンパ連結器100は、主たる構成として、筐体10と、水切りフレーム2と、ジャンパ線23の両端に取り付けられる挟持部5とを有して構成されている。筐体10は、方形状に形成され艤装線22とジャンパ線23との間において各車両1の床下に天吊り状に取り付けられている。筐体10のジャンパ線23側の面には水切りフレーム2が設置されている。水切りフレーム2は、その容積は筐体10の容積よりも小さく方形状に形成されている。また、筐体10の艤装線22側の面すなわち筐体10の側面の内、水切りフレーム2が取り付けられた面とは反対側の面には艤装線導入部10bが設けられている。艤装線導入部10bには挟持部11が設けられている。挟持部11は、後述する挟持部5と同形状であり、挟持部11の先端が水平方向より斜め下方向に向かう角度となるように配設されている。このように挟持部11を設けることによって、筐体10と艤装線22との間から筐体10内部に雨水が浸入することを防止することができると共に、筐体10に艤装線22を固定することができる。図2において、水切りフレーム2の上部には、レバー8bが設けられ、水切りフレーム2の下部には、筐体10の側面に設けられた支持部10aに係合する係止部2aが設けられている。係止部2aは、筐体10の側面と平行、かつ、水平に延設されている。この係止部2aは、水切りフレーム2を筐体10へ着脱する際に用いられ、例えば、水切りフレーム2を筐体10に取り付ける際に水切りフレーム2をこの支持部10aに仮置きすることができればレバー8bの回転操作が容易化される。さらに、筐体10の側面と水切りフレーム2との間に防水用のゴムパッキンなどを設けている場合、レバー8bが操作されたときに、水切りフレーム2が係止部2aを支点としてこのゴムパッキンを押圧する方向に移動するため、筐体10と水切りフレーム2との間から筐体10内部に雨水が浸入することを防止することができる。水切りフレーム2の車両1間側の面の下側には、筐体10の底部に向けて傾斜しジャンパ線23の導入口2c後述する図6参照を有する傾斜面2bが形成されている。この傾斜面2bは、筐体10の底部に向かうにつれて筐体10の車両1間側の面に近づくように傾斜している。そして、この傾斜面2bには、基部5aと挟持体5bとから成る挟持部5が設置されている。基部5aは、水切りフレーム2の傾斜面2bに締結部材16を用いて取り付けられる。なお、基部5aと傾斜面2bとの間に防水用のゴムパッキンなどを設けることによって、基部5aと傾斜面2bとの間から筐体10内部に雨水が浸入することを防止することができる。挟持体5bは、この基部5aの法線方向傾斜面2bの鉛直方向に延びる筒状を成し、ジャンパ線23の外周面を取り囲み、外周面に取り付けられた締結部材25を締結することによりジャンパ線23の外周面を軸中心方向に付勢してジャンパ線23を挟み込んで支持する。基部5aが傾斜面2bに設置されているため、挟持体5bは、その先端が水平方向よりも斜め下方向に向かう角度例えば水平方向から-45°となるように配設されている。すなわち、挟持部5は、そのジャンパ線23導入側の面が水平方向よりも斜め下方向に向かうように配設されている。このように挟持部5を設置することによって、ジャンパ線23と挟持体5bとの間から筐体10内部に雨水が浸入することを防止することができるだけでなく、ジャンパ線23の端部側における曲がりが小さくなるためジャンパ線23の劣化が抑制される。なお、挟持部5の取り付け手順は、ジャンパ線23が水切りフレーム2に導入される前に挟持部5の基部5aおよび挟持体5bがジャンパ線23に嵌め込まれ、その後に締結部材16によって基部5aが傾斜面2bに取り付けられ、締結部材25によって挟持体5bが締め付けられる。次に、カバー3に関して説明する。カバー3は、ジャンパ線23および艤装線22が導入される面以外の筐体10側面例えば車両1側面側の面に設けられている。このカバー3の機外側には、カバー3の中央付近から上側に向けて平行に延びる2つのフック6aが設けられている。フック6aの端部は、筐体10の側面上部に設けられた2つの支軸4aに係合する。従って、カバー3は、筐体10の側面に吊り下げられた状態で設置される。カバー3を筐体10から取り外す場合、レバー8aを所定の角度に回転させることによって、レバー8aと一体的に設けられたつめ図示せずと図3に示される開口部18aの周囲の内側との引っかかりが外れる。一方、カバー3を筐体10に取り付ける場合、図2に示される位置にレバー8aを回転させることによって、上述したつめ図示せずが開口部18aの周囲の内側に引っかかる。なお、ジャンパ連結器100は、雨水の浸入を防ぐため、カバー3の周囲を筐体10側に折り曲げ、かつ、開口部18aの周囲にゴムパッキン図示せずを設けるように構成してもよい。このように構成すれば、カバー3を閉じてレバー8aが操作されたときに、カバー3が支軸4aを支点としてこのゴムパッキンを押圧する方向に移動するため、筐体10とカバー3との間から筐体10内部に雨水が浸入することを防止することができる。図3において、筐体10のジャンパ線23が導入される面には開口部18bが形成され、ジャンパ線23および艤装線22が導入される面以外の筐体10側面には開口部18aが形成されている。開口部18aは、接続受け栓21を接続栓20へ着脱する作業ができる大きさに形成され、開口部18bは、図4に示される接続栓保持部19を筐体10内に導入可能な大きさに形成されている。筐体10の内部の底部には塞ぎ板12が設置され、この塞ぎ板12は、筐体10から水切りフレーム2が取り外された後の開口部18bを塞ぐためのものである。塞ぎ板12は、列車運行時には筐体10の内部に締結部材等図示せずを用いて固定されているが、水切りフレーム2が取り外されたときには開口部18bを覆うように筐体10の側面に取り付けられる。図4において、水切りフレーム2の筐体10側の面には、接続栓20を保持する接続栓保持部19が設けられている。接続栓保持部19は、開口部18bから筐体10内部に入り込み、接続栓保持部19の端面には、接続栓20の先端が筐体10の中心方向に向かうように複数の接続栓20が設置されている。例えば、接続栓20に設けられた複数のピン図示せずに信号線23aが接続された後、この接続栓20が締結部材等図示せずを用いて接続栓保持部19に固定される。接続栓保持部19を用いることによって、接続受け栓21の着脱の際、作業員が接続栓20を抑える必要がないため、接続受け栓21を接続栓20へ容易に接続することができると共に、接続受け栓21を接続栓20から容易に取り外すことも可能である。図4に示されるレバー8bは、筐体10の側面と平行、かつ、水平に延在する棒状を成し水切りフレーム2の上部に回転自在に設置された支軸4cと、支軸4cを回動可能に設けられた取手24と、支軸4cの両端に取り付けられ筐体10の側面上部に設けられた2つの支軸4bに係合するフック6bとを有して構成されている。水切りフレーム2を筐体10に取り付ける場合、取手24がジャンパ線23側にくるようにレバー8bを回転させることによって、フック6bが支軸4bに引っかかる。フック6bが支軸4bに引っかかることによって、水切りフレーム2が係止部2aを支点として筐体10側に密着する。一方、水切りフレーム2を筐体10から取り外す場合、取手24が支軸4cの上側にくるようにレバー8bを回転させることによって、フック6bと支軸4bとの引っかかりが外れる。図5を用いて、カバー3および水切りフレーム2を取り外すときの動作を具体的に説明する。1まず、図5に示されるようにレバー8aがカバー3の正面から見て時計回りに回転操作されたとき、レバー8aと一体的に設けられたつめ図示せずが外れる。2カバー3が取り外された後に、筐体10内に収納されていた塞ぎ板12が取り外されるともに、接続栓20から接続受け栓21が取り外される。3その後、図5に示されるように水切りフレーム2の側面から見て反時計回りに回転操作されたとき、支軸4bとフック6bとのかみ合わせが外れる。4支軸4bとフック6bとのかみ合わせが外れた後に、水切りフレーム2が筐体10から取り外される。5その後、筐体10の開口部18bには塞ぎ板12が取り付けられ、開口部18aにはカバー3が取り付けられる。開口部18aおよび開口部18bを塞ぐことによって、例えば、連結が解除された車両1を車庫などに運搬する際、雨水が接続受け栓21に付着することを防止することができる。図6は、挟持部5の他の構成例を示す図である。図6に示される筐体10および水切りフレーム2は、図2に示されるものと同じものであるが、図6に示される水切りフレーム2の傾斜面2bには、図1から図5に示される挟持部5に代えて、第1の挟持体30aおよび第2の挟持体30bから成る挟持部30が取り付けられている。第1の挟持体30aは、ジャンパ線23の上側に設けられ、水切りフレーム2に導入されるジャンパ線23の軸線と直交、かつ、水平方向に延設され、導入口2cの上側を塞ぐ。この第1の挟持体30aには、ジャンパ線23の断面の曲率半径より大きい曲率半径に形成されてジャンパ線23の上側を覆う湾曲凹状の係合部14aが形成されている。第2の挟持体30bは、ジャンパ線23の下側に設けられ、水切りフレーム2に導入されるジャンパ線23の軸線と直交、かつ、水平方向に延設され、導入口2cの下側を塞ぐ。この第2の挟持体30bには、ジャンパ線23の断面の曲率半径より大きい曲率半径に形成されてジャンパ線23の下側を覆う湾曲凹状の係合部14bが形成されている。すなわち、挟持部30は、そのジャンパ線23導入側の面が水平方向よりも斜め下方向に向かうように配設されている。なお、挟持部30は、そのジャンパ線23側の面から傾斜面2bに形成された挿入穴17に向けて螺入される締結部材16aによって、傾斜面2bに取り付けられる。また、挟持部30は、ジャンパ線23の延在する方向と直交する方向に螺入される締結部材16bによって、ジャンパ線23の外周面を挟み込むようにジャンパ線23の上下に取り付けられる。なお、挟持部30の取り付け手順は、ジャンパ線23が水切りフレーム2に導入された後に第1の挟持体30aおよび第2の挟持体30bがジャンパ線23に嵌め込まれると共に締結部材16bによって仮止めされる。その後に第1の挟持体30aおよび第2の挟持体30bが締結部材16aによって傾斜面2bに取り付けられ、締結部材16bが締め付けられる。なお、本実施の形態にかかるジャンパ連結器100は、図2に示される挟持体5bとジャンパ線23との間に弾性体15を設けるように構成してもよいし、同様に、図6に示される係合部14a、14bとジャンパ線23との間に弾性体15を設けるように構成してもよい。弾性体15を設けることによって、ジャンパ線23に作用する車両1の振動が低減されるため、ジャンパ線23の劣化が抑制される。また、弾性体15を設けることによって、ジャンパ線23が変形した場合でも係合部14a、14bとジャンパ線23との間の隙間が弾性体15によって塞がれるため、この隙間から開口部18aへの雨水の浸入を防止することも可能である。また、傾斜面2bと挟持部30との間に防水用のゴムパッキンなどを設けることによって、傾斜面2bと挟持部30との間から筐体10内部に雨水が浸入することを防止することができる。なお、図2において、水切りフレーム2には2つの挟持部5が水平方向に並べて取り付けられているが、挟持部5の数は、2つに限定されるものではなく、1つであってもよいし3つ以上であってもよい。同様に、図6において、挟持部30は、2本のジャンパ線23を挟持可能に形成されているが、1本のジャンパ線23または3本以上のジャンパ線23を挟持するように形成してもよい。また、本実施の形態では、例えば図1の左側に示される一方の車両1のみに筐体10および水切りフレーム2を設置した例を説明しているが、他方の車両1にも筐体10および水切りフレーム2を設置することも可能である。また、本実施の形態では、ジャンパ線23を挟持した状態で傾斜面2bに取り付けられる円筒状の挟持部5または直方体状の挟持部30が用いられているが、ジャンパ線23を挟持した状態で傾斜面2bに取り付け可能な挟持体であれば挟持部5、30に限定されるものではない。以上に説明したように、本発明の実施の形態にかかるジャンパ連結器100は、車両内に配線された車両内配線ケーブルである艤装線22と、隣接する車両間に配線され艤装線22を接続するジャンパ線23と、艤装線22の端部に取り付けられた第1のコネクタである接続受け栓21と、ジャンパ線23の端部に取り付けられた第2のコネクタである接続栓20と、車両間の近傍の車両床下に設置され車両間側の面に接続栓20を導入する開口部18bが形成され車両間側の面とは反対側の面から接続受け栓21を導入して接続栓20と接続する第1の筐体筐体10と、筐体10の車両間側の面に着脱可能に取り付けられ車両間側の面の斜め下方から接続栓20を導入する導入口2cを有する傾斜面2bが形成された第2の筐体水切りフレーム2と、傾斜面2bに取り付けられジャンパ線23を挟持する挟持部5、30と、を備えるようにしたので、ジャンパ線23の重量が接続栓20に直接印加されることがなく、かつ、筐体10内への雨水の浸入が防止される。従って、大きな引っ張り強度と高い防水性能とを有する特殊な接続栓20および接続受け栓21を用いなくとも、各車両1間で伝送される指令情報を伝送することが可能である。また、接続受け栓21、接続栓20、信号線22a、および信号線23aが筐体10内に収納されるため、飛び石などによってこれらが破損する可能性を低減することも可能である。その結果、非防水型の一般的な接続栓20および接続受け栓21を用いてジャンパ連結器100のコスト低減し、かつ、信頼性を高めることが可能である。特に、ジャンパ線23の本数が多く、あるいは接続栓20および接続受け栓21の数が多いほど効果的である。また、挟持部5は、傾斜面2bに取り付けられる基部5aと、この基部5aの法線方向に延びる筒状を成しジャンパ線23の外周面を軸中心方向に付勢して挟持する挟持体5bとで構成するようにしたので、ジャンパ線23と挟持体5bとの間から筐体10内部に雨水が浸入することを防止することができると共に、ジャンパ線23の重量が接続栓20に直接印加されることを防ぐことができる。また挟持体5bとジャンパ線23との間には、弾性体15が設けられているので、ジャンパ線23の振動が抑制されると共に、挟持体5bとジャンパ線23との間の隙間が塞がれる。その結果、ジャンパ線23の長期使用が可能となり、また防水性能を向上させることが可能である。また挟持部30は、傾斜面2bと平行、かつ、水平に延設された直方体を成し、ジャンパ線23の断面の曲率半径より大きい曲率半径に形成された湾曲凹状の係合部14aを有し、この係合部14aがジャンパ線23の上側に係合した状態で傾斜面2bに取り付けられる第1の挟持体30aと、傾斜面2bと平行、かつ、水平に延設された直方体を成し、ジャンパ線23の断面の曲率半径より大きい曲率半径に形成された湾曲凹状の係合部14bを有し、この係合部14bがジャンパ線23の下側に係合した状態で傾斜面2bに取り付けられる第2の挟持体30aとで構成するようにしたので、ジャンパ線23と挟持体5bとの間から筐体10内部に雨水が浸入することを防止することができると共に、ジャンパ線23の重量が接続栓20に直接印加されることを防ぐことができる。特に、挟持部30は、複数のジャンパ線23を水切りフレーム2に導入する場合に有効である。また係合部14a、14bとジャンパ線23との間には、弾性体15が設けられているので、ジャンパ線23の振動が抑制されると共に、挟持体5bとジャンパ線23との間の隙間が塞がれる。その結果、ジャンパ線23の長期使用が可能となり、また防水性能を向上させることが可能である。また、水切りフレーム2は、筐体10の側面と平行、かつ、水平に延在する棒状を成し水切りフレーム2の上部に回転自在に設置された支軸4cと、この支軸4cに設けられた取手24と、この支軸4cの両端に取り付けられ筐体10の側面上部に設けられた支軸4bへ係合するフック6bと、から成るレバー8bを備え、筐体10の側面には、水切りフレーム2が設置される面の下部に、この面と水平に延設された支持部10aが設けられ、水切りフレーム2の下部には、支持部10aで水切りフレーム2を係止する係止部2aが設けられているので、レバー8bが操作されたとき、水切りフレーム2が係止部2aを支点として筐体10側に密着するように移動するため、筐体10と水切りフレーム2との間における防水性能を向上させることが可能である。また、水切りフレーム2は、開口部18bに入り込む突状に形成され、かつ、接続栓20を車両間側の面とは反対側の面に向けた状態で保持するコネクタ保持部接続栓保持部19を有するようにしたので、接続受け栓21を接続栓20へ容易に接続することができると共に、接続受け栓21を接続栓20から容易に取り外すことも可能となる。なお、本発明の実施の形態にかかるジャンパ連結器は、本発明の内容の一例を示すものであり、更なる別の公知技術と組み合わせることも可能であるし、本発明の要旨を逸脱しない範囲で、一部を省略する等、変更して構成することも可能であることは無論である。