"光QPSK信号を復調する光90度ハイブリッドの信号光入力ポートと局発光入力ポートのそれぞれに単一波長レーザ光を入力し、前記光90度ハイブリッドの出力ポートのうちI相信号及びQ相信号を出力する2ポートの出力光を光電変換し、光電変換により得られた2つの電気信号の一方をX軸、他方をY軸としてXY平面上に描画してリサージュ図形として描画し、X軸から45度回転させた軸に前記リサージュ図形が接する接点と原点との間の距離と、Y軸から45度回転させた軸に前記リサージュ図形が接する接点と原点との間の距離との比より、前記光90度ハイブリッドの直交位相を測定することを特徴とする光部品の位相測定方法。前記比を楕円率と定義し、この楕円率から直交角度ずれを判定することにより、前記光90度ハイブリッドの直交位相を測定することを特徴とする請求項1の光部品の位相測定方法。光QPSK信号を復調する光90度ハイブリッドの信号光入力ポートに、単一波長レーザ光を入力する第1の信号光源と、光QPSK信号を復調する光90度ハイブリッドの局発光入力ポートに、単一波長レーザ光を入力する第2の信号光源と、前記光90度ハイブリッドの出力ポートのうちI相信号及びQ相信号を出力する2ポートの出力光を光電変換する光電変換部と、光電変換により得られた2つの電気信号の一方をX軸、他方をY軸としてXY平面上に描画してリサージュ図形として描画すると共に、X軸から45度回転させた軸に前記リサージュ図形が接する接点と原点との間の距離と、Y軸から45度回転させた軸に前記リサージュ図形が接する接点と原点との間の距離との比を視認できるように表示するオシロスコープと、を有することを特徴とする光部品の位相測定装置。前記光電変換部が、バランスレシーバとリニアアンプで構成され、前記オシロスコープが、リアルタイムオシロスコープであることを特徴とする請求項3の光部品の位相測定装置。前記信号光入力ポートに入力する単一波長レーザ光の光周波数と、前記局発光入力ポートに入力する単一波長レーザ光の光周波数の差周波数が、前記光電変換部の帯域より小さく、かつ、前記リアルタイムオシロスコープの帯域より小さいことを特徴とする請求項4の光部品の位相測定装置。しかしながら、従来のAO変調器を用いた測定方法では、追加部品としてAO変調器が必要となる。AO変調器は通常高電圧で駆動させる必要があることから、専用の高電圧ドライバも必要となる。これらAO変調器、ドライバのコストアップは経済性を追求する光トランシーバ部品の検査工程においては大きな障害となる。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、上記光90度ハイブリッドの直交位相測定において、コストアップ要因となる特殊な部品を用いることが必須であるという問題を解決することにある。上記課題を解決する本発明の光部品の位相測定方法の構成は、光QPSK信号を復調する光90度ハイブリッドの信号光入力ポートと局発光入力ポートのそれぞれに単一波長レーザ光を入力し、前記光90度ハイブリッドの出力ポートのうちI相信号及びQ相信号を出力する2ポートの出力光を光電変換し、光電変換により得られた2つの電気信号の一方をX軸、他方をY軸としてXY平面上に描画してリサージュ図形として描画し、X軸から45度回転させた軸に前記リサージュ図形が接する接点と原点との間の距離と、Y軸から45度回転させた軸に前記リサージュ図形が接する接点と原点との間の距離との比より、前記光90度ハイブリッドの直交位相を測定することを特徴とする。また本発明の光部品の位相測定方法の構成は、前記比を楕円率と定義し、この楕円率から直交角度ずれを判定することにより、前記光90度ハイブリッドの直交位相を測定することを特徴とする。また本発明の光部品の位相測定装置の構成は、光QPSK信号を復調する光90度ハイブリッドの信号光入力ポートに、単一波長レーザ光を入力する第1の信号光源と、光QPSK信号を復調する光90度ハイブリッドの局発光入力ポートに、単一波長レーザ光を入力する第2の信号光源と、前記光90度ハイブリッドの出力ポートのうちI相信号及びQ相信号を出力する2ポートの出力光を光電変換する光電変換部と、光電変換により得られた2つの電気信号の一方をX軸、他方をY軸としてXY平面上に描画してリサージュ図形として描画すると共に、X軸から45度回転させた軸に前記リサージュ図形が接する接点と原点との間の距離と、Y軸から45度回転させた軸に前記リサージュ図形が接する接点と原点との間の距離との比を視認できるように表示するオシロスコープとを有することを特徴とする。また本発明の光部品の位相測定装置の構成は、前記光電変換部が、バランスレシーバとリニアアンプで構成され、前記オシロスコープが、リアルタイムオシロスコープであることを特徴とする。また本発明の光部品の位相測定装置の構成は、前記信号光入力ポートに入力する単一波長レーザ光の光周波数と、前記局発光入力ポートに入力する単一波長レーザ光の光周波数の差周波数が、前記光電変換部の帯域より小さく、かつ、前記リアルタイムオシロスコープの帯域より小さいことを特徴とする。本発明により、特殊な光部品を用いることなく、精密に光90度ハイブリッド部品の直交位相を測定することが可能となる。さらに、2台の単一波長レーザ光源を単純に入力ポートに接続し、電気出力をオシロスコープに接続するだけで測定が実施できることから、OIFで標準化が進んでいる光90度ハイブリッドと光電変換器を一体化した一体集積型受信器IntegratedDualPolarizationIntradyneCoherentReceiverにおける光90度ハイブリッドの直交位相の測定においてより効果を発揮する。特に、トランシーバの組み立て工程における検査では、2台の単一波長レーザ光源はトランシーバの局発光源及び信号光源を変調器をバイパスして折り返して利用することが可能であることから、オシロスコープ以外追加の光部品は不要となる。また、オシロスコープは汎用のもので良い。以上より、特殊な光部品を使うことなく、簡易に、かつ、高精度に光90度ハイブリッドの直交位相を測定することができる。本発明に好適な実施形態について図面を用いて説明する。図1は、本発明の実施例1に係る光90度ハイブリッド直交位相測定方法の基本構成を示す図である。図1に示すように、光90度ハイブリッド35には、信号光入力ポート35Sに接続された信号光源33から単一波長レーザ光が入力され、局発光入力ポート35Lに接続された信号光源34から単一波長レーザ光が入力される。更に、光90度ハイブリッド35の出力ポート35a♯1,35b♯2,35c♯3,35d♯4のうち、直交関係を期待される二つの出力ポート例えば1と3をフォトディテクタ36,37に接続して、出力光をフォトディテクタ36,37に送出する。フォトディテクタ36,37により光電変換して得たそれぞれの電気信号を、リアルタイムオシロスコープ38に入力し波形の観測及びXY平面に描画させる。図2は光時間波形及びXY平面で描画したリサージュ図形の基本形である。これらの結果は数値シミュレーションにより得られたものである。図2aには二つの出力ポートから出力される光時間波形が描画されている。各出力ポートからは二つの単一波長レーザの発振周波数の差周波にあたるビート波形が観測される。図2aでは時間周期を規格化しているが、例えば二つのレーザ光間のビート周波数が200MHzであった場合、周期は5nsecとなる。このようにQPSK変調で用いられる単一波長レーザは線幅が細く光周波数が十分に安定な単色光を発生することから、観測される光ビート波形は光電変換でリニアに電気信号に変換増幅されれば理想的なsin波を描く。なお、この光時間波形では振幅を理想状態として1で規格化し、また、時間軸も一周期を1で規格化している。さらに、この光時間波形はACモードで描画しており、0を中心に上下に振幅が現れるよう表現されている。ここで、光90度ハイブリッドの二つの出力ポート間が完全な直交関係にある場合、図2aに示すように、観測される光ビート波形間の位相差が90度となる。従って、この二つの信号をXY平面上で描画すると図2bのように円を描く。このように、一般的にsin波とcos波のように互いに位相が90度の関係にある波形をXY平面でリサージュ図形として描画させると真円となる。ここで、図2bの斜めの軸点線と実線、方位角45度の軸とリサージュ図形が交差する点AとBの原点からの距離の比AOBOを楕円率と定義すると、光90度ハイブリッドの二つの出力ポート間が完全な直交関係にある場合、楕円率は1となる。本実施例では出力ポートとして1と3を選定したが、差動出力である2と4をフォトディテクタ36,37に接続しても良い。すなわち、組み合わせとしては、、、が考えられる。また、どちらを1か3、2か4リアルタイムオシロスコープ38のX軸側Y軸側に接続するかは不問である。なお、本実施例では一般的な光90度ハイブリッド光部品の直交位相測定方法を示しており、光90度ハイブリッド光部品としての材質や構成には依存しない。つまり、本測定法は、光90度ハイブリッド光部品としてバルク光学部品を組み合わせた空間光学系や、シリカガラス、シリコン、リチウムナイオベイト、インジウムリンなどの誘電体で構成された光導波路系に適用可能である。また、本実施例では、光90度ハイブリッドの直交位相を測定する構成を示したが、従来技術で記述したDPOHの直交位相測定に用いることも可能である。さらには、冒頭でもふれたOIFで仕様化されたIntegratedDualPolarizationIntradyneCoherentReceiver一体集積型受信器が最近注目されているが、本発明はこの一体集積型受信器への適用も有効である。次に、本発明を一体集積型受信器へ適用した場合の具体例を実施例2で示す。図3は、偏波ビームスプリッタPBS42、ビームスプリッタBS43、光90度ハイブリッド44,45、バランスディテクタ46,47,48,49、リニアアンプ50,51,52,53を一体集積した一体集積型受信器IntegratedDualPolarizationIntradyneCoherentReceiver41の直交位相測定方法を示す。一体集積型受信器IntegratedDualPolarizationIntradyneCoherentReceiver41には、信号光入力ポート41Sに接続された信号光源39から単一波長レーザ光が入力され、局発光入力ポート41Lに接続された信号光源40から単一波長レーザ光が入力される。更に、一体集積型受信器41の出力ポート♯1~♯8のうち、直交関係を期待される二つの出力ポート例えば1と3をリアルタイムオシロスコープ54に接続し波形の観測及びXY平面に描画させる。実施例1同様、本構成によりリサージュ図形を描画し、楕円率を求めることで、一体集積型受信器41に内蔵されている光90度ハイブリッド44の直交位相を測定することが出来る。本実施例では一体集積型受信器41の二つの被測定出力ポートとして1と3を組み合わせることでX偏波側の直交位相の測定構成例を示したが、差動出力の別ポート、すなわち、2と4を組み合わせることでも同様にX偏波側の直交位相の測定が可能となる。この場合、組み合わせとしては、、、が考えられる。さらに、Y偏波側の直交位相を測定するには、二つの被測定出力ポートとして5と7を組み合わせるか、またはその差動出力対である6と8を組み合わせることで可能となる。この場合、組み合わせとしては、、、が考えられる。例えば、一体集積型受信器41の出力ポート♯1~♯8のうち、直交関係を期待される二つの出力ポート例えば5と7をリアルタイムオシロスコープ54に接続し、波形の観測及びXY平面への描画をし、リサージュ図形を描画し、楕円率を求めることで、一体集積型受信器41に内蔵されているもう一つの光90度ハイブリッド45の直交位相を測定することが出来る。なお、本実施例では一体集積型受信器41の直交位相を測定する構成法を示したが、一体集積型受信器であればその中身構成や素材に左右されるものではない。すなわち、光90度ハイブリッドが空間光学系や光導波路系、フォトディテクタが面型や光導波路型、リニアアンプがInP系やSiGe系やGaAs系であっても、本実施例に示す構成により直交位相を測定することができる。本実施例では、光90度ハイブリッドの直交位相が90度からずれた場合を説明する。図4は光90度ハイブリッドの直交位相が20度ずれた場合直交角度70度に相当のリサージュ図形である。これらの結果は実施例1同様数値シミュレーションにより得られたものである。図4aは二つの出力ポートから出力される光時間波形である。実施例1同様、各出力ポートからは二つの単一波長レーザの発振周波数の差周波にあたるビート波形が観測されるが、観測される光ビート波形間の位相差が90度からずれていることがわかる。その結果、この二つの信号をXY平面上で描画すると図4bのように楕円を描く。ここで、実施例1同様図4bの斜めの軸点線と実線とリサージュ図形が交差する点AとBの原点からの距離の比AOBOを楕円率と定義すると、光90度ハイブリッドの直交位相が20度ずれた場合、楕円率は約143となる。本実施例では、光90度ハイブリッドの直交位相が90度であるが、二つの出力ポートからの光時間波形の強度が異なる場合を示す。図5は光90度ハイブリッドの直交位相が90度で振幅が30ずれた場合二つの光時間波形の振幅が13と07に相当の光時間波形とリサージュ図形である。これらの結果は実施例1同様数値シミュレーションにより得られたものである。実施例1同様、各出力ポートからは二つの単一波長レーザの発振周波数の差周波にあたるビート波形が観測され、観測される光ビート波形間の位相差が90度となっていることがわかる。この二つの信号をXY平面上で描画すると実施例1と異なり位相が90度であるにもかかわらず楕円を描く。ここで、実施例1同様、図5bの斜めの軸点線と実線とリサージュ図形が交差する点AとBの原点からの距離の比AOBOを楕円率と定義すると、光90度ハイブリッドの出力振幅がずれた場合、楕円率は1となる。つまり、二つの出力ポートの光時間波形の振幅が異なる場合であっても、AOBOで定義される楕円率は1となり、実施例1で示した90度の場合と同様な結果が得られる。このことから、二つの出力ポート間に振幅のずれが発生したとしても楕円率をAOBOで定義することにより、直交位相と楕円率が一義的に決定することが明らかとなった。なお、二つの出力ポート間に振幅のずれが発生する要因としては、光90度ハイブリッドのポート間光損失のばらつき、光電変換における電気信号への変換増幅のばらつきなどが挙げられ、実際のデバイス特性としては必ずしも同一振幅になるとは限らない。しかしながら、本測定法を用いれば、これらの振幅ずれ要因とは独立に直交部の位相を測定することが可能となる。なお、楕円率を求める際に簡易に求めるという利点から、二つの出力ポート間の振幅ずれをX軸、Y軸との交点の値が等しくなるよう規格化することは非常に有用である。以上の実施例の総括として、直交角度ずれと楕円率の関係を図6に示す。この結果は実施例1、3、4同様数値シミュレーションにより得られたものである。ただし、ここでは振幅のずれは規格化されており、リサージュ図形がX軸、Y軸と交差する点は1である。直交角度ずれが0の点は光90度ハイブリッドの直交が完全である場合位相にして90度であり、例えば、直交角度ずれが60度の点は光90度ハイブリッドの直交位相部が位相にして30度になっている場合を示す。図6の実線で示されたシミュレーション結果より、位相が理想的な90度の場合、楕円率は1であり、位相が90度からずれるに従い楕円率が増加し、直交角度ずれが90度、つまり直交角度が0度の場合、楕円率は無限大になる。このように楕円率という指標を用いることで、角度ずれを一意に決定することが出来る。さらに、実施例4に示したように、実デバイスで想定される振幅ずれに対し独立に振幅に依存することなく直交位相を測定することが可能となる。なお、実施例1、3、4で楕円率が1以上になる結果を示しているが、長軸、短軸のとり方によって楕円率が1以下になる場合もあるが、これは逆数の関係になるだけであり、いずれにせよ直交位相を求めることが出来る点において本質的な差異はない。すなわち、実施例5の図6の点線に楕円率が1以下になる場合のシミュレーション結果を示している。この点線のシミュレーション結果は実線のシミュレーション結果の逆数をとったものである。最後に、本位相測定方法の誤差要因と測定精度について述べる。実施例5に示したように、二つの出力ポート間の振幅ずれは、本質的に本位相測定方法における誤差要因とはならないことが示された。本位相測定方法の誤差要因として挙げられるのは、光時間波形の時間方向へのずれであり、実際の測定において想定される時間方向のずれとしてチャネル間のスキューが挙げられる。一例として、OIFのIntegratedDualPolarizationIntradyneCoherentReceiverにおけるチャネルスキュー仕様を参照すると、規定は5psとなる。そこで、例えばビート周波数が200MHzで5psのスキュー成分が発生すると考える。この環境下で理想的な直交状態である光90度ハイブリッドを測定すると、シミュレーションより楕円率は約10063と求められる。さらにこの楕円率のずれが位相測定誤差を発生させると想定し位相測定誤差を見積もると、上記ビート周波数200MHz、スキュー5psの環境下で楕円率が1と求められた場合、実際の光90度ハイブリッドの位相は90度ではなく、位相測定誤差として036度発生していることがシミュレーションにより求められる。一方、OIFの標準化において光90度ハイブリッド90度の位相ずれの許容範囲として±5度が決められている。以上より、ジッター成分による位相測定誤差はOIF規定±5度の10以下であり、±5度の検査を行うには十分な精度を保持していることが明白になった。また、このシミュレーションより、ビート周波数を可能な限り小さくすることによって、ジッターによる誤差を低減できることがわかる。ただし、一般には信号光と局発光の周波数を微調整したとしても、光源の線幅などに起因し100MHz程度の周波数差は残存する。従って、本実施例でシミュレーションしたビート周波数200MHzは実際の測定で十分に実現できるものである。以上で述べた実施例のすべてにおいて、光時間波形を取得しリサージュ図形を描画させるため、ビート周波数が光電変換部の帯域より小さく、かつ、リアルタイムオシロスコープの帯域より小さいことが必要条件となる。また、すべての実施例においてビート周波数がある周波数で一定であると仮定しているが、ビート周波数は時間的に一定になる必要はなく、むしろ実際の単一波長レーザ光間の干渉によるビート周波数は時間的に揺らぐものである。つまり、本測定方法は2つの単一周波数レーザは光PLL制御のような周波数制御を行わない、いわゆるイントラダインによるものである。しかし、本測定法に示したリサージュ図形を描画させることにより時間的に発生するビート周波数の揺らぎが発生したとしてもI相、Q相出力ポートからの光時間波形の位相関係は保存されるため、一意にリサージュ図形における楕円率に位相測定結果が反映される。この意味において、より正確に直交位相を求めるために、ビート周波数が時間的に揺らぐにもかかわらず測定時間を長く取ることでリサージュ図形を平均化し、楕円率を求めることは非常に有効な手段である。これは特に、PLC技術で作製されるDPOHのように、本質的に直交位相が時間的にゆらぐことのないデバイスにおいて、時間平均をとることはより精密な測定を行ううえで効果的である。さらに、本測定法は一般的な光90度ハイブリッドに適用できる他、本実施例で述べたようにDPOH、さらにはOIFで標準化が進む一体型のレシーバの光90度ハイブリッド部の位相測定に適用することができることを強調しておく。"