第1液体流路が設けられた第1部材と、第1液体流路に連通する第2液体流路が設けられた第2部材と、の間に配置されたシール部材であって、複数の連通口と、各連通口が設けられた補強部と、少なくとも2つの第1の基準穴と、2つの前記第1の基準穴の間に設けられて、前記補強部よりも脆弱な脆弱部と、2つの前記第1の基準穴の間に設けられた第2の基準穴と、を具備することを特徴とするシール部材。前記連通口が、2つの前記第1の基準穴の間に設けられていることを特徴とする請求項1記載のシール部材。前記第1の基準穴が、各連通口毎に設けられていることを特徴とする請求項1又は2記載の液体噴射ヘッド。前記第2の基準穴が前記脆弱部に設けられていることを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載のシール部材。前記連通口が、2つの前記第1の基準穴を結ぶ直線上に配置されていることを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載のシール部材。前記第2の基準穴が、2つの前記第1の基準穴を結ぶ直線上に配置されていることを特徴とする請求項1~5の何れか一項に記載のシール部材。前記第1の基準穴の直径が、当該第1の基準穴に挿入される基準ピンの最大直径以下であることを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載のシール部材。液体が通過する第1液体流路が形成され、圧力発生手段によりノズル開口から液体を噴射する液体噴射ヘッド本体と、液体が貯留される貯留部材に一端側が連通すると共に他端側が前記第1液体流路に連通する第2液体流路を有するヘッドホルダーと、前記液体噴射ヘッド本体と前記ヘッドホルダーとの間に配置されたシール部材と、を具備し、前記シール部材は、複数の連通口と、各連通口が設けられた補強部と、少なくとも2つの第1の基準穴と、2つの前記第1の基準穴の間に設けられて、前記補強部よりも脆弱な脆弱部と、2つの前記第1の基準穴の間に設けられた第2の基準穴と、を具備することを特徴とする液体噴射ヘッド。請求項8記載の液体噴射ヘッドを具備することを特徴とする液体噴射装置。しかしながら、シール部材の連通孔は、基準穴から離れるほど、シール部材の撓みなどが原因で位置精度や形状の維持精度が低くなり、他の部材に対するシール部材の高精度な位置決めを行うことができないという問題がある。そして、シール部材の連通口が他の部材の液体流路からずれてしまうと、連通口に連通する液体流路に対するシール性が低下して、液漏れ等が発生する虞があるという問題がある。また、連通口が液体流路からずれてしまうと、ずれたシール部材に気泡が滞留し易く、滞留して大きくなった気泡がノズルから排出されてドット抜けの原因となる。また連通口の位置ずれにより、液体流路を流れる液体の流路抵抗が変化してしまい、吐出不良の原因となる虞がある。また、連通口が複数設けられたシール部材は、各連通口を位置決めする際にシール部材を伸張する必要があるが、このとき、シール部材の伸張によって連通口が変形したり、連通口の位置決めピン基準穴からの位置がずれてしまい、上述した問題と同様のことが生じる。なお、このような問題はインクジェット式記録ヘッドだけではなく、インク以外の液体を噴射する液体噴射装置においても同様に存在する。さらに、インクジェット式記録ヘッドに用いるシール部材に限らず、任意の部材間に介在するシール部材一般においても同様の問題が存在する。本発明はこのような事情に鑑み、シール部材の位置決め精度とシール性との両方を十分に満足することができるシール部材及び液体噴射ヘッド並びに液体噴射装置を提供することを目的とする。上記課題を解決する本発明の態様は、第1液体流路が設けられた第1部材と、第1液体流路に連通する第2液体流路が設けられた第2部材と、の間に配置されたシール部材であって、複数の連通口と、各連通口が設けられた補強部と、少なくとも2つの第1の基準穴と、2つの前記第1の基準穴の間に設けられて、前記補強部よりも脆弱な脆弱部と、2つの前記第1の基準穴の間に設けられた第2の基準穴と、を具備することを特徴とするシール部材にある。かかる態様では、2つの第1の基準穴によって複数の連通口の位置決めを行うことができると共に、2つの第1の基準穴に挿入される基準ピンの公差による位置ズレを脆弱部が伸張することによって吸収して、補強部の伸張を抑制し、連通口の変形や位置ズレを抑制して、連通口を高精度に位置決めすることができる。また、2つの第1の基準穴の間に第2の基準穴を設けることで、2つの第1の基準穴の間のシール部材の湾曲による連通口の位置ズレを抑制することができ、連通口を高精度に位置決めすることができる。ここで、前記連通口が、2つの前記第1の基準穴の間に設けられていることが好ましい。これによれば、2つの第1の基準穴の間に設けられた連通口の位置決めを高精度に行うことができる。また、前記第1の基準穴が、各連通口毎に設けられていることが好ましい。これによれば、連通口の位置決めを第1の基準穴によって高精度に行うことができる。また、前記第2の基準穴が前記脆弱部に設けられていることが好ましい。これによれば、第2の基準穴によって脆弱部の断面積をさらに減少させて、脆弱部が伸張し易くなる。また、前記連通口が、2つの前記第1の基準穴を結ぶ直線上に配置されていることが好ましい。これによれば、特に2つの第1の基準穴を結ぶ直線上に設けられた連通口の位置決めを高精度に行うことができる。また、前記第2の基準穴が、2つの前記第1の基準穴を結ぶ直線上に配置されていることが好ましい。これによれば、第2の基準穴による位置ズレの抑制を効果的に行うことができる。また、前記第1の基準穴の直径が、当該第1の基準穴に挿入される基準ピンの最大直径以下であることが好ましい。これによれば、第1の基準穴と基準ピンとの隙間による位置ズレを抑制することができる。さらに本発明の他の態様は、液体が通過する第1液体流路が形成され、圧力発生手段によりノズル開口から液体を噴射する液体噴射ヘッド本体と、液体が貯留される貯留部材に一端側が連通すると共に他端側が前記第1液体流路に連通する第2液体流路を有するヘッドホルダーと、前記液体噴射ヘッド本体と前記ヘッドホルダーとの間に配置されたシール部材と、を具備し、前記シール部材は、複数の連通口と、各連通口が設けられた補強部と、少なくとも2つの第1の基準穴と、2つの前記第1の基準穴の間に設けられて、前記補強部よりも脆弱な脆弱部と、2つの前記第1の基準穴の間に設けられた第2の基準穴と、を具備することを特徴とする液体噴射ヘッドにある。かかる態様では、2つの第1の基準穴によって複数の連通口の位置決めを行うことができると共に、2つの第1の基準穴に挿入される基準ピンヘッド本体やヘッドホルダーの公差による位置ズレを脆弱部が伸張することによって吸収して、補強部の伸張を抑制し、連通口の変形や位置ズレを抑制して、連通口を高精度に位置決めすることができる。また、2つの第1の基準穴の間に第2の基準穴を設けることで、2つの第1の基準穴の間のシール部材の湾曲による連通口の位置ズレを抑制することができ、連通口を高精度に位置決めすることができる。また、本発明の他の態様は、上記態様の液体噴射ヘッドを具備することを特徴とする液体噴射装置にある。かかる態様では、液体の漏れや液滴の吐出不良等を抑制した信頼性の高い液体噴射装置を実現できる。以下に本発明を実施形態に基づいて詳細に説明する。実施形態1図1に基づいてインクジェット式記録装置を説明する。同図に示すように、液体噴射装置としてのインクジェット式記録装置1は、液体噴射ヘッドとしてのインクジェット式記録ヘッド以下、ヘッドとも言う10を有する。ヘッド10は、インクカートリッジ2が搭載されるキャリッジ3に固定されている。キャリッジ3は上部に開放する箱型をなし、記録紙Sと対面する面下面にヘッド10のノズル面が露呈するよう取り付けられると共に、貯留部材であるインクカートリッジ2が収容されるようになっている。そして、このインクカートリッジ2からのインクがヘッド10に供給される。キャリッジ3はタイミングベルト4を介してステッピングモーター5に接続され、記録紙Sの紙幅方向主走査方向に往復移動するようになっている。これにより、キャリッジ3を移動させながら記録紙Sの上面にインク滴を吐出させて記録紙Sに画像や文字をドットマトリックスにより印刷するようになっている。なお、図1の例では、キャリッジ3に液体源である貯留部材としてのインクカートリッジ2が収容される例を挙げて説明したが、貯留部材であるインクカートリッジ2がキャリッジ3とは別の場所に収容され、供給管を介してインクがヘッド10の流路形成部に圧送される構成のインクジェット式記録装置であっても本発明を適用することが可能である。図2、図3を用いてヘッド10について説明する。ヘッド10は、本実施形態の第1部材であるヘッド本体20と、インクカートリッジ2図1参照からインクをヘッド10に導入するためのヘッドホルダー第2部材である自己封止ユニット30とを備える。ヘッド本体20は、ヘッドケース21を備え、ヘッドケース21には、ヘッド本体20の下端面を保護するヘッドカバー22が設けられている。ヘッドカバー22には、後述するノズル開口を露出する開口図示せずが形成されている。ヘッド本体20について、図4を用いて説明する。ヘッド本体20のヘッドケース21下端側には、流路形成部200が設けられている。流路形成部200は、流路基板201を備える。具体的には、流路基板201には、複数の圧力発生室202が並設されている。流路基板201の一方面側は、各圧力発生室202に対応してノズル開口203を有するノズルプレート204により封止されている。また、流路基板201の他方面側は振動板205により封止されている。ノズルプレート204に形成されたノズル開口203は、ヘッド本体20の下端面の長手方向圧力発生室202の並設方向に列設されている。また、流路基板201には、圧力発生室202毎にインク連通路206を介して連通され、複数の圧力発生室202の共通のインク室となるマニホールド207が形成されている。マニホールド207には、ヘッドケース21に設けられたヘッドケース流路208が連通する。このヘッドケース流路208を介して自己封止ユニット30図2参照からインクがマニホールド207に供給される。本実施形態では、ヘッド本体20には、圧力発生室202、インク連通路206、マニホールド207及びヘッドケース流路208からなる第1液体流路が設けられていることになる。一方、振動板205の圧力発生室202とは反対側には、各圧力発生室202に対応する領域にそれぞれ圧力発生手段としての圧電素子209の先端が当接されて設けられている。これらの圧電素子209は、圧電材料と電極形成材料とを縦に交互にサンドイッチ状に挟んで積層され、振動に寄与しない不活性領域が固定基板210に固着されている。また、圧電素子209には、配線部材211が接続されて、該配線部材211より圧電素子209の電極形成材料により形成された電極に駆動信号が入力される。このように構成されたインクジェット式記録ヘッド10では、自己封止ユニット30に連通されるヘッドケース流路208を介してマニホールド207にインクが供給され、インクは各圧力発生室202に分配される。これを具体的に説明すれば、圧電素子209に配線部材211から駆動信号が印加されることにより圧電素子209を収縮させる。これにより、振動板205が圧電素子209と共に変形されて図中上方向に引き上げられて圧力発生室202の容積が広げられ、圧力発生室202内にインクが引き込まれる。そして、ノズル開口203に至るまで内部をインクで満たした後、駆動信号に従い、圧電素子209に印加していた電圧を解除すると、圧電素子209が伸張されて元の状態に戻る。これにより、振動板205も変位して元の状態に戻るため圧力発生室202が収縮され、内部圧力が高まりノズル開口203からインク滴が吐出される。すなわち、本実施形態では、圧力発生室202に圧力変化を生じさせる圧力発生手段として縦振動型の圧電素子209が設けられている。図2、3に戻り、ヘッド本体20の上端面側、即ちノズルプレートを覆うヘッドカバー22が設けられた下端面とは逆側に、フランジ部23が形成されている。ヘッド10は、このフランジ部23上に、駆動基板としてのFPCFlexiblePrintCable40を備える。FPC40は、フィルム状の駆動基板であり、折り曲げ可能である。本実施形態では、このFPC40は、屈曲されて、保持部材50によりフランジ部23に対して起立した状態で保持されている。保持部材50は、ヘッド本体20のフランジ部23上に立設されている。FPC40は、プリンター本体側からの図示しない外部配線部材を接続するためのコネクタ41を備えている。また、FPC40は、上述した圧電素子に信号を送出するための図示しない基板端子部を備え、この基板端子部に各圧電素子に接続された配線部材211図4参照が半田付け等によって電気的に接続される。即ち、FPC40は、コネクタ41に接続されたプリンターケーブルを通じてプリンター本体側から駆動信号を受け、この駆動信号を基板端子部に接続された配線部材211を通じて圧電素子209に供給するように構成されている。また、ヘッド本体20のフランジ部23上には、自己封止ユニット30が設けられている。自己封止ユニット30は、矩形状の盤面を有する直方体ブロック形状とされ、その上部の端部にはインク導入孔31がそれぞれ設けられ、インク導入孔31にはインクカートリッジ2図1参照からインクがそれぞれ供給される。一方図2中左側のインク導入孔31に供給されたインクは、自己封止ユニット30内部に設けられたユニット流路32図2中、点線で示してあるを経由して、自己封止ユニット30の盤面に設けられた主流路33に送られ、他方図2中右側のインク導入孔31に供給されたインクは、ユニット流路32を経由して図2の紙面の裏側に設けられた主流路33に送られる。即ち、本実施形態の自己封止ユニット30においては、対称な二つのユニット流路32が設けられている。この主流路33を流通したインクは、盤面の外側から自己封止ユニット30の内側の下部に送られ、4つの図示しない排出孔からシール部材60の連通口61を介してヘッドケース流路208図4参照に送られる。本実施形態では、自己封止ユニット30には、ユニット流路32、主流路33からなる第2液体流路が設けられていることになる。なお、本実施形態では、主流路33毎に4つの排出孔が設けられているため、自己封止ユニット30には、排出孔が合計8個設けられている。また、インク導入孔31と主流路33の入口部34の間のユニット流路32には図示しない弁体がそれぞれ設けられ、ヘッド本体20のマニホールドの圧力が低下した際に、即ち、インクが吐出されて主流路33側の圧力が相対的に低下した際に弁体がインクの流通を許容するように作動する。所定の圧力でインクがインク導入孔31から供給される状態にある場合、すなわち、ヘッド本体20のマニホールドにインクが貯留されている場合、弁体は閉状態にされ、インクの吐出により後流側の圧力が低下すると、これに伴い発生する負圧力により弁体が開状態にされてインクがヘッド本体20に供給される。また、自己封止ユニット30の中央部にはFPC挿通部35が形成されている。FPC挿通部35は上下が開口した空部であり、その内部に、保持部材50に保持されたFPC40を収容するように構成されている。このFPC挿通部35にFPC40を収容した状態では、FPC挿通部35の上部開口に、FPC40のコネクタ41が臨む。自己封止ユニット30をヘッド本体20に設置する場合には、自己封止ユニット30の左右側面に設けられた位置決め孔36を、ヘッド本体20に設けられた位置決めピン24に挿入して位置決めする。なお、この位置決めピン24は、ヘッド本体20のフランジ部23に下面側から設けられたボルトであり、この位置決めピン24を位置決め孔36に挿入して、自己封止ユニット30をヘッド本体20上に固定して設置する。また、ヘッド10は、ヘッド本体20と、自己封止ユニット30との間にシール部材60を有している。本実施形態では、自己封止ユニット30がヘッドホルダーに該当する。このシール部材60は、ヘッド本体20に自己封止ユニット30を設置する場合に、ヘッド本体20と自己封止ユニット30との間に配置されるもので、ヘッド本体20に形成されたヘッドケース流路208の開口と自己封止ユニット30内の排出孔との間のシール性を確保するためのものである。すなわち、ヘッドケース流路208の開口と自己封止ユニット30内の排出孔との接続部分は、シール部材60によって良好に密封されている。このシール部材60には、ヘッドケース流路208の開口と自己封止ユニット30内の排出孔とにそれぞれ連通する貫通した連通口61が設けられている。上述したようにヘッド本体20と自己封止ユニット30との間には、シール部材60が介装されており、第1液体流路と第2液体流路との接続部分、具体的には、ヘッドケース流路208の開口と自己封止ユニット30の排出孔とがシール部材60によって良好に封止されている。より詳細には、本実施形態では、シール部材60は、自己封止ユニット30内の排出孔が開口する突出部と、ヘッド本体20に設けられるヘッドケース流路208が開口する突出部との間に挟持されていることで、ヘッドケース流路208の開口と自己封止ユニット30の排出孔との接続部分を密封してこの接続部分からのインクの漏れを防止している。ここで、本実施形態に係るシール部材60について、図5~図9を用いて説明する。図5はシール部材の斜視図であり、図6はシール部材の平面図であり、図7は図6のA-A′線断面図であり、図8は基準ピンによる位置決め状態を示す平面図、図9は基準ピンによる位置決め状態を示す断面図である。図示するように、シール部材60は、ヘッド本体20を挿入する開口69を有する板状体である。本実施形態では、図2に示すように、シール部材60の開口69には、ヘッド本体20のFPC40及びその保持部材50が挿入されるようになっている。シール部材60の開口69を挟んだ短手方向の両側には、厚さ方向に貫通する連通口61が長手方向に沿って4つ設けられている。この連通口61は、ヘッドケース流路208の開口及び自己封止ユニット30の排出孔に対応する位置に設けられている。ここで、本実施形態では、シール部材60の詳細について、開口69を挟んだ短手方向の片側の長尺部分についてのみ説明するが、シール部材60は、2つの長尺部分を長手方向の両端部で環形状につないだものであるため、シール部材60の開口69を挟んだ短手方向の両側は略同一形状となっているものであり、重複する説明は省略する。シール部材60の開口69を挟んだ短手方向の一方長尺部分には、複数の基準穴として、第1の基準穴6262A~62Cと、第2の基準穴6363A、63Bとが設けられている。第1の基準穴6262A~62Cは、連通口6161A~61D毎に対応して設けられたものである。なお、本実施形態では、第1の基準穴62Aと第1の基準穴62Bとを組み合わせると共に、第1の基準穴62Bと第1の基準穴62Cとを組み合わせるようにした。すなわち、中央に設けられた第1の基準穴62Bは、一方の長尺部分における中央側の2つの連通口61B及び61Cに共通するものである。これは、詳しくは後述するが、第1の基準穴62Aと第1の基準穴62Bとを組み合わせて連通口61A及び61Bが位置決めすると共に、第1の基準穴62Bと第1の基準穴62Cとを組み合わせて連通口61C及び61Dを位置決めするためである。なお、2つの第1の基準穴62の組み合わせは、隣り合う第1の基準穴62であるのが好ましい。もちろん、第1の基準穴62Aと第1の基準穴62Bとを組み合わせても良い。なお、これらの各連通口6161A~61Dに対応して設けられた各第1の基準穴6262A~62Cは、各連通口6161A~61Dに近接して設けられている。また、本実施形態では、2つの第1の基準穴62の間に連通口61を設けるようにした。具体的には、組み合わされる2つの第1の基準穴62A、62Bの間に連通口61A、61Bを配置している。同様に、組み合わされる2つの第1の基準穴62B、62Cの間に連通口61C、61Dを配置している。また、本実施形態では、組み合わされる2つの第1の基準穴62Aと第1の基準穴62Bとを結ぶ直線上に連通口61A、61Bを設けるようにした。同様に、第1の基準穴62Bと第1の基準穴62Cとを結ぶ直線上に連通口61C、61Dを設けるようにした。すなわち、本実施形態では、開口69を挟んだ短手方向の一方の長尺部分において、連通口6161A~61Dと第1の基準穴6262A~62Cとは、直線上に配設されている。このような第1の基準穴62は、その直径が挿入される基準ピン70図9参照の最大直径以下となっている。これにより、第1の基準穴62に挿入された基準ピン70との間の隙間を小さくゼロにして、第1の基準穴62に基準ピン70を挿入することによる連通口61の位置決めを高精度に行うことができる。また、組み合わされた2つの第1の基準穴62の間には、第2の基準穴63が設けられている。すなわち、組み合わされた2つの第1の基準穴62Aと第1の基準穴62Bとの間には、第2の基準穴63Aが設けられている。また、同様に2つの第1の基準穴62Bと第1の基準穴62Cの間には、第2の基準穴63Bが設けられている。本実施形態では、これらの第2の基準穴6363A、63Bは、本実施形態では、組み合わされる2つの第1の基準穴62を結ぶ直線上に配置するようにした。また、第2の基準穴63Bは、組み合わされる2つの第1の基準穴62を結ぶ方向が長軸となる楕円形状長穴形状を有する。これにより、詳しくは後述するが、第2の基準穴63が設けられた脆弱部65が伸張した際に、第2の基準穴63に挿入された基準ピンによって脆弱部65の伸張が規制されることなく、第2の基準穴63によって連通口61の位置決めが行えるようになっている。このような複数の基準穴62、63が設けられたシール部材60には、補強部64と脆弱部65とが設けられている。ここで、補強部64とは、脆弱部65よりも強度が高い部分を言う。このような補強部64は、例えば、脆弱部65よりも厚さを厚くすることや、脆弱部65よりも幅を広くするなど、脆弱部65よりも断面積を大きくすることで形成することができる。もちろん、補強部64として、脆弱部65よりも厚さを厚くすると共に幅を広くしてもよい。脆弱部65は、補強部64よりも脆弱、すなわち、強度が低い部分を言う。このような脆弱部65としては、例えば、補強部64よりも厚さを薄くすることや、補強部64よりも幅を狭くするなど、補強部64よりも断面積を小さくすることで形成することができる。もちろん、脆弱部65として、補強部64よりも厚さを薄くすると共に幅を狭くしてもよい。すなわち、補強部64と脆弱部65とは、互いに相対的な強度を示すものである。したがって、補強部64と脆弱部65との相対的な関係が上述したものに該当していれば、その他の部分が存在していてもよい。その他の部分を含むシール部材60とは、例えば、シール部材60は、基準となる厚さ幅の基準部と、基準部よりも厚い幅広の補強部64と、基準部よりも薄い幅狭の脆弱部65との3つで構成されたものなどが挙げられる。本実施形態では、脆弱部65として、補強部64よりも厚さが薄い部分を設けるようにした。また、本実施形態では、脆弱部65に第2の基準穴63を設けている。このように第2の基準穴63を設けることによっても脆弱部65の断面積は、補強部64に比べて小さくなっている。本実施形態では、補強部64は、連通口61が形成された領域、すなわち、補強部64に連通口61が形成されている。また、脆弱部65は、組み合わされる2つの第1の基準穴62の間に設けられている。すなわち、脆弱部65は、組み合わされる2つの第1の基準穴62を結ぶ直線上に配置されている。これにより、長尺部分においては、補強部64と脆弱部65とが交互に配置されている。このように、連通口61を補強部64に設けると共に連通口61の間補強部64の間に脆弱部65を設けることで、詳しくは後述するが、脆弱部65を積極的に伸張させて、補強部64の伸張を抑制することができる。このため、補強部64の伸張による連通口61の変形や、位置ズレを抑制することができる。なお、本実施形態では、補強部64には、さらに組み合わされる2つの基準穴62のうちの一方の第1の基準穴62を設けるようにした。この一方の第1の基準穴62は、位置決めを行う連通口61と同じ補強部64に形成されている。これにより、補強部64が伸張し難いことから、第1の基準穴62と連通口61との距離が伸張によりずれるのを抑制して、第1の基準穴62の位置決めを高精度に行うことができる。ちなみに、補強部64と脆弱部65とが交互に配置された2つの長尺部は、長手方向の両端部側で環形状となるように連続して設けられている。この長尺部分が連続する長手方向両端部の部分が補強部64のように高い強度を有すると、2つの長尺部分をヘッド本体20や自己封止ユニット30にそれぞれ位置決めした際に、伸張し難く、ヘッド本体20や自己封止ユニット30の公差を吸収することができずに、位置決めが困難になる。このため、本実施形態では、2つの長尺部分の両端部の連続する部分の幅を補強部64及び脆弱部65よりも狭くして断面積を補強部64に比べて小さくし、脆弱部65と同じように伸張し易い伸長部66としている。ここで、各基準穴62、63や補強部64、脆弱部65を用いた連通口61A、61Bの位置決めについてさらに図8及び図9を参照して説明する。なお、他の連通口61C、61D等に対する位置決めについても同様であるため、重複する説明は省略する。シール部材60に設けられた組み合わされる2つの第1の基準穴62A、62Bのうち、一方の第1の基準穴62Aは、1つの連通口61Aと同じ補強部64に連通口61Aに最も近く設けられている。この第1の基準穴62Aは、基準ピン70が挿入されることで、第1の基準穴62Aに対する連通口61Aの距離の位置決めを行う。すなわち、第1の基準穴62Aは連通口61Aまでの距離が高精度に設定されている。また、上述のように第1の基準穴62Aと連通口61Aとは同じ補強部64に設けられている。このため、補強部64が伸張し難いことから、第1の基準穴62Aからの連通口61Aの距離は誤差が生じ難い。また、他方の第1の基準穴62Bは、連通口61Aに対して距離を規定する一方の第1の基準穴62Aとによって、第1の基準穴62Aに対する連通口61Aの方向を規定する。すなわち、第1の基準穴62A、62Bのそれぞれにヘッド本体20や自己封止ユニット30に固定された基準ピン70を挿入することで、第1の基準穴62Aに対する連通口61Aを基準とした距離及び平面内の方向の位置決めを行う。このとき、ヘッド本体20や自己封止ユニット30側で固定された基準ピン70の位置は、ヘッド本体20や自己封止ユニット30の公差によってずれが生じ、2つの基準ピン70の位置が広がることがある。もちろん、シール部材60の第1の基準穴62A、62Bの位置についても公差によってずれが生じる。このため、組み合わされる2つの第1の基準穴62Aと第1の基準穴62Bとの間に脆弱部65を設けることで、2つの第1の基準穴62A、62Bに挿入された基準ピン70によってシール部材60が引っ張られたとしても、脆弱部65を積極的に伸張させて、補強部64の伸張を抑制し、第1の基準穴62Aに対する連通口61Aの距離がずれるのを抑制することができる。また、脆弱部65が補強部64よりも伸張し易く、補強部64自体の伸張が抑制されることから、シール部材60が伸張されても補強部64に設けられた連通口61Aの大きさや形状に変化が生じにくい。この結果、第1の基準穴62Aを基準とする連通口61Aの位置距離に変化が生じるのを抑制することができる。なお、脆弱部65は、均等に伸張するように形成されている。ここで、脆弱部65が均等に伸張するとは、2つの第1の基準穴62A、62Bを結ぶ直線方向を軸として線対称に伸びることをいう。本実施形態では、脆弱部65に第2の基準穴63Aが設けられており、この第2の基準穴63Aの両側シール部材60の短手方向であって、4つの連通口61の並設方向と直交する方向に設けられた部分は、引っ張る力の単位当たりの伸張量が同一であり、且つ2つの第1の基準穴62A、62Bを結ぶ直線方向を軸として対称となる位置に配置されることで、第2の基準穴63Aの両側が均等に伸張するようになっている。このように脆弱部65が2つの第1の基準穴62A、62Bを結ぶ直線方向を軸として線対称に伸張することで、2つの第1の基準穴62A、62Bで規定される連通口61Aの位置精度を向上することができる。ちなみに、脆弱部65が2つの第1の基準穴62A、62Bを結ぶ直線方向を軸として線対称に伸張しなくても、本実施形態では、2つの第1の基準穴62A、62Bの間に第の基準穴63を設けることで、非対称な伸張を補正して連通口61Aの高精度な位置決めを行うことができる。具体的には、図8aに示すように、組み合わされる2つの第1の基準穴62A、62Bに基準ピン70が挿入されただけでは、2つの基準ピン70を軸として、2つの基準ピン70第1の基準穴62A、62Bの間が横からの圧力や予期せぬタイミングで撓んで湾曲する虞がある。このように2つの第1の基準穴62A、62Bの間が湾曲すると、連通口61Aの位置が位置決めした位置からずれてしまい、ヘッド本体20と自己封止ユニット30との接続部分におけるインク漏れの発生や、シール部材60の流路内への凹凸による気泡の滞留が発生する。もちろん、上述のように、脆弱部65の伸張の偏りによっても、2つの第1の基準穴62A、62Bの間でシール部材60が湾曲してしまう。そこで、本実施形態では、2つの第1の基準穴62A、62Bの間に第2の基準穴63Aを設け、図8b及び図9に示すように、第2の基準穴63Aに基準ピン71を挿入することで、2つの第1の基準穴62A、62Bの間のシール部材60の湾曲を抑制して、連通口61Aの高精度な位置決めを可能としている。つまり、第2の基準穴63Aは、長尺部分である2つの第1の基準穴62A、62Bの間が湾曲するのを抑制すると共に、脆弱部65の伸張の偏りを抑制して、連通口61Aの高精度な位置決めを行うことができる。ちなみに、本実施形態では、第2の基準穴63Aを2つの第1の基準穴62A、62Bの間に2つを結ぶ直線上に配置するようにした。このため、第2の基準穴63Aを2つの第1の基準穴62A、62Bを結ぶ方向が長軸となる楕円形状長穴形状とした。これにより、第2の基準穴63Aが、脆弱部65の伸張を規制するのを抑制することができると共に、第2の基準穴63Aによって、シール部材60の湾曲方向の移動を確実に規制することができる。また、これら2つの第1の基準穴62A、62Bの間には、連通口61Bも設けられている。そして、第1の基準穴62Bは、1つの連通口61Bと同じ補強部64に連通口61Bに最も近く設けられている。この第1の基準穴62Bは、基準ピン70が挿入されることで、第1の基準穴62Bに対する連通口61Bの距離の位置決めを行う。すなわち、第1の基準穴62Bは連通口61Bまでの距離が高精度に設定されている。この連通口61Bは、第1の基準穴62Bによって、第1の基準穴62Bからの距離が位置決めされると共に、第1の基準穴62Aによって第1の基準穴62Bを基準とした方向が位置決めされる。また、この連通口61Bの位置決め時にも、上述したのと同様に脆弱部65が伸張して、基準ピン70の公差を吸収すると共に、第2の基準穴63Aがシール部材60の湾曲を規制して、連通口61Bを高精度に位置決めすることができる。すなわち、2つの第1の基準穴62A、62Bは、その間に設けられた2つの連通口61A、61Bの位置決めを同時に高精度に行うことができる。ちなみに、2つの第1の基準穴62A、62Bの間に、1つだけ連通口61を設けても、同様の効果を得ることができるが、1つの連通口61の位置決めだけを2つの第1の基準穴62A、62Bで行うのであれば、2つの第1の基準穴62A、62Bを近接して設ければ、公差による伸張や湾曲を抑制することができるため、脆弱部65や第2の基準穴63等は不要である。本実施形態のように、長尺部分に複数の連通口6161A、61Bが設けられた場合、2つの第1の基準穴62A、62Bを比較的離れた位置連通口61の近くに設ける必要があり、このように比較的離れた位置に第1の基準穴62A、62Bが設けられた場合に、脆弱部65を設けると共に第2の基準穴63Aを設けることで、複数の連通口61A、61Bの高精度な位置決めを行うことができるものである。このように、本実施形態のシール部材60によれば、複数の連通口61が設けられたシール部材60を、組み合わされる2つの第1の基準穴62と、第2の基準穴63とによって各連通口61を高精度に位置決めすることができる。また、補強部64及び脆弱部65を設けることで、脆弱部65が伸張することで、部品の製造時の公差を吸収することができると共に、補強部64が伸張し難くすることで連通口61の位置ずれや形状の変形が発生するのを抑制することができ、連通口61の高精度な位置決めを行うことができる。したがって、ヘッド本体20と自己封止ユニット30との接続部分におけるインク漏れの発生や、シール部材60の流路内への凹凸による気泡の滞留を抑制することができる。他の実施形態以上、本発明の実施形態に基づいて詳細に説明したが、勿論、本発明は上述した実施形態に限定されるものではない。例えば、上述した実施形態1では、組み合わされる2つの第1の基準穴62A、62Bの間に連通口61A、61Bを設けたが、特にこれに限定されず、組み合わされる2つの第1の基準穴62A、62Bの間の外側に連通口61A、61Bを設けるようにしてもよい。例えば、第1の基準穴62Aの第1の基準穴62Bとは反対側に連通口61Aを設けるようにしてもよい。ただし、図8aに示すように、2つの第1の基準穴62の間に設けられた連通口61は、2つの第1の基準穴62の間のシール部材60の湾曲による位置ズレによる影響が大きいが、2つの第1の基準穴62の外側に設けられた連通口61は、2つの第1の基準穴62の間の湾曲による影響が少ない。したがって、本願発明は、特に2つの第1の基準穴62の間に連通口61が設けられたものに対する顕著な効果を奏するものであるが、もちろん、2つの第1の基準穴62の間の外側に設けられた連通口61に対しても効果を奏するものである。また、連通口61Aは、2つの第1の基準穴62を結ぶ直線と交差する方向にずれた位置に設けるようにしてもよい。また、上述した実施形態1では、第2の基準穴6363A、63Bを組み合わされる2つの第1の基準穴62A、62Bの間に、2つの第1の基準穴62A、62Bを結ぶ直線上に設けるようにしたが、第2の基準穴6363A、63Bは、組み合わされる2つの第1の基準穴62A、62Bの間であれば、直線上に限定されるものではない。もちろん、連通口61や脆弱部65についても、組み合わされる2つの第1の基準穴62A、62Bの間であれば、直線上に限定されるものではない。ここで、このような例を図10及び図11に示す。なお、図10は、本発明の他の実施形態に係るシール部材の変形例を示す斜視図であり、図11は、他の実施形態に係るシール部材の変形例を示す平面図である。図10及び図11に示すように、シール部材60Aは、2つの補強部64と、これら2つの補強部64の間に設けられて当該補強部64よりも厚さが薄い脆弱部65とを具備する。一方の補強部64には、1つの第1の基準穴62と1つの連通口61とが設けられている。また、他方の補強部64には、1つの第1の基準穴62と、3つの連通口61と、1つの第2の基準穴63と、が設けられている。第2の基準穴63は、2つの基準穴62の間に、2つの基準穴62を結ぶ直線方向とは交差する方向に設けられている。同様に、4つの連通口61は、2つの基準穴62の間に、2つの基準穴62を結ぶ直線方向とは交差する方向に設けられている。各補強部64に設けられた連通口61は、同じ補強部64に設けられた第1の基準穴62によって、この第1の基準穴62からの距離が位置決めされる。また、一方の補強部64に設けられた連通口61は、他方の補強部64に設けられた第1の基準穴62によって、一方の補強部64に設けられた第1の基準穴62を基準とした連通口61の方向が規定される。このような構成のシール部材であっても、上述した実施形態1と同様に、2つの第1の基準穴62によって3つの連通口61の距離及び方向の位置決めを行う。このとき、2つの第1の基準穴62に挿入される基準ピンの位置の公差によるずれは、脆弱部65によって吸収される。また、シール部材60Aの2つの第1の基準穴62を結ぶ直線と交差する方向への湾曲は、第2の基準穴63に挿入された基準ピンによって規制される。これにより、複数の連通口61の位置決めを高精度に行うことができる。すなわち、連通口61、第2の基準穴63及び脆弱部65などが2つの第1の基準穴62の間に設けられているとは、2つの第1の基準穴62を結ぶ直線上だけではなく、図11に示すように、2つの第1の基準穴62を結ぶB-B′線の幅で、B-B′線に直交する領域Dに設けられたものも含むものである。また、上述した実施形態1では、シール部材60として、ヘッド本体20を挿入する開口69を有する環形状を有する板状体を例示したが、複数のシール部材を組み合わせることにより、本実施形態のシール部材60のような形状となるものであってもよい。ただし、上述した実施形態1のように、1つの環形状を有する板状のシール部材60を用いることで、部品点数を減らすことができると共に、位置決めを行う工程を減少させて、コストを低減することができる。さらに、本実施形態では、ヘッドホルダーとして自己封止ユニット30を例示したが、ヘッドホルダーは、特にこれに限定されるものではない。例えば、本実施形態ではヘッドホルダーとして、弁体が設けられた自己封止ユニット30を例示したが、弁体が設けられていない第2液体流路を備えたもので流路部材であってもよい。本実施形態では、ヘッドホルダーの一例である自己封止ユニット30と、ヘッド本体20との間にシール部材が配された構成について説明したが、これはあくまで一例に過ぎず、インクカートリッジとヘッド本体20との間にシール部材が配された構成であれば、シール部材の位置に拘わらず、本発明を適用することができる。すなわち、インクカートリッジとヘッド本体20との間の何れの部分に配されるシール部材にも本発明の技術を適用することができる。さらに、上述した実施形態においては、液体噴射ヘッドの一例としてインクジェット式記録ヘッドを挙げて説明したが、本発明は、広く液体噴射ヘッド全般を対象としたものであり、インク以外の液体を噴射する液体噴射ヘッドにも勿論適用することができる。その他の液体噴射ヘッドとしては、例えば、プリンター等の画像記録装置に用いられる各種の記録ヘッド、液晶ディスプレイ等のカラーフィルターの製造に用いられる色材噴射ヘッド、有機ELディスプレイ、FED電界放出ディスプレイ等の電極形成に用いられる電極材料噴射ヘッド、バイオchip製造に用いられる生体有機物噴射ヘッド等が挙げられる。さらに本発明は、インクジェット式記録ヘッドに代表される液体噴射ヘッドに用いられるシール部材に限定されず、その他の液体流路を有する2つの部材の間に介装されるシール部材全般に適用することができる。