"成分A-1式1で表される化合物、成分A-2N-ビニルラクタム類、及び/又は、テトラヒドロフルフリルアクリレート、成分B重合開始剤、並びに、成分C重量平均分子量4,000~120,000の不活性なメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体、を含有し、成分Cの含有量が、インク組成物の全重量に対し0.3重量以上2.0重量未満であることを特徴とするインクジェットインク組成物。式1中、R1は水素原子又はメチル基を表し、Xは単結合又は二価の連結基を表す。成分A-1及び成分A-2以外の単官能メタアクリレート化合物を更に含有する、請求項1に記載のインクジェットインク組成物。成分A-1及び成分A-2以外の単官能メタアクリレート化合物が、イソボロニルメタアクリレート、及び/又は、フェノキシエチルメタアクリレートである、請求項2に記載のインクジェットインク組成物。成分Cの含有量が、インク組成物の全重量に対し、0.8~1.8重量である、請求項1~3のいずれか1項に記載のインクジェットインク組成物。多官能メタアクリレート化合物を、インク組成物の全重量に対し、0.01~5.0重量更に含有する、請求項1~4のいずれか1項に記載のインクジェットインク組成物。25°Cにおける表面張力が、33.0~39.0mN/mである、請求項1~5のいずれか1項に記載のインクジェットインク組成物。シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤を含有しないか、又は、シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤の総含有量が、インクジェットインク組成物の全重量に対し、0.1重量未満である、請求項1~6のいずれか1項に記載のインクジェットインク組成物。成分Cの重量平均分子量が10,000~70,000である、請求項1~7のいずれか1項に記載のインクジェットインク組成物。成分Cが、メチルメタクリレート単独重合体及び/又はメチルメタクリレート由来の繰り返し単位の割合が30.0~85.0重量の共重合体である、請求項1~8のいずれか1項に記載のインクジェットインク組成物。成分Cが、メチルメタクリレート単独重合体及び/又はメチルメタクリレート-n-ブチルメタクリレート共重合体である、請求項1~9のいずれか1項に記載のインクジェットインク組成物。a1記録媒体上に、請求項1~10のいずれか1項に記載のインクジェットインク組成物を吐出する工程、及び、b1吐出されたインクジェットインク組成物に活性放射線を照射して、前記インクジェットインク組成物を硬化する工程、を含むことを特徴とするインクジェット記録方法。本発明の目的は、画像の筋ムラが目立たず、延伸性と耐擦過性を両立でき、吐出安定性に優れるインクジェットインク組成物、及び、前記インクジェットインク組成物を使用したインクジェット記録方法を提供することである。本発明の上記課題は、下記の<1>及び<11>に記載の手段により解決された。好ましい実施態様である<2>~<10>と共に以下に記載する。<1>成分A-1式1で表される化合物、成分A-2N-ビニルラクタム類、及び/又は、テトラヒドロフルフリルアクリレート、成分B重合開始剤、並びに、成分C重量平均分子量4,000~120,000の不活性なメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体、を含有し、成分Cの含有量が、インク組成物の全重量に対し0.3重量以上2.0重量未満であることを特徴とするインクジェットインク組成物、式1中、R1は水素原子又はメチル基を表し、Xは単結合又は二価の連結基を表す。<2>成分A-1及び成分A-2以外の単官能メタアクリレート化合物を更に含有する、上記<1>に記載のインクジェットインク組成物、<3>成分A-1及び成分A-2以外の単官能メタアクリレート化合物が、イソボロニルメタアクリレート、及び/又は、フェノキシエチルメタアクリレートである、上記<2>に記載のインクジェットインク組成物、<4>成分Cの含有量が、インク組成物の全重量に対し、0.8~1.8重量である、上記<1>~<3>のいずれか1つに記載のインクジェットインク組成物、<5>多官能メタアクリレート化合物を、インク組成物の全重量に対し、0.01~5.0重量更に含有する、上記<1>~<4>のいずれか1つに記載のインクジェットインク組成物、<6>25°Cにおける表面張力が、33.0~39.0mN/mである、上記<1>~<5>のいずれか1つに記載のインクジェットインク組成物、<7>シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤を含有しないか、又は、シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤の総含有量が、インクジェットインク組成物の全重量に対し、0.1重量未満である、上記<1>~<6>のいずれか1つに記載のインクジェットインク組成物、<8>成分Cの重量平均分子量が10,000~70,000である、上記<1>~<7>のいずれか1つに記載のインクジェットインク組成物、<9>成分Cが、メチルメタクリレート単独重合体及び/又はメチルメタクリレート由来の繰り返し単位の割合が30.0~85.0重量の共重合体である、上記<1>~<8>のいずれか1つに記載のインクジェットインク組成物、<10>成分Cが、メチルメタクリレート単独重合体及び/又はメチルメタクリレート-n-ブチルメタクリレート共重合体である、上記<1>~<9>のいずれか1つに記載のインクジェットインク組成物、<11>a1記録媒体上に、上記<1>~<10>のいずれか1項に記載のインクジェットインク組成物を吐出する工程、及び、b1吐出されたインクジェットインク組成物に活性放射線を照射して、前記インクジェットインク組成物を硬化する工程、を含むことを特徴とするインクジェット記録方法。本発明によれば、画像の筋ムラが目立たず、延伸性と耐擦過性を両立でき、吐出安定性に優れるインクジェットインク組成物、及び、前記インクジェットインク組成物を使用したインクジェット記録方法を提供することができる。以下、本発明を詳細に説明する。インクジェットインク組成物本発明のインクジェットインク組成物以下、単にインク組成物ともいう。は、成分A-1式1で表される化合物、成分A-2N-ビニルラクタム類、及び/又は、テトラヒドロフルフリルアクリレート、成分B重合開始剤、並びに、成分C重量平均分子量4,000~120,000の不活性なメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体、を含有し、成分Cの含有量が、インク組成物の全重量に対し0.3重量以上2.0重量未満であることを特徴とする。式1中、R1は水素原子又はメチル基を表し、Xは単結合又は二価の連結基を表す。なお、本発明において、数値範囲を表すA~Bの記載はA以上B以下と同義である。また、前記成分A-1式1で表される化合物等を単に成分A-1等ともいう。また、本発明において、メタアクリレートは、アクリレート又はメタクリレートを表す。本発明のインク組成物は、活性放射線活性エネルギー線ともいう。により硬化可能な油性のインク組成物である。活性放射線とは、その照射によりインク組成物中に開始種を発生させるエネルギーを付与できる放射線であり、α線、γ線、X線、紫外線、可視光線、電子線などを包含する。中でも、硬化感度及び装置の入手容易性の観点から紫外線及び電子線が好ましく、紫外線がより好ましい。本発明のインク組成物は、成分A-1、A-2、成分B及びインク組成物の全重量に対し0.3重量以上2.0重量未満含有する成分Cとを組み合わせて含有することにより、画像の筋ムラが目立たず、延伸性と耐擦過性を両立でき、吐出安定性に優れるインクジェットインク組成物が得られる。インクジェット画像の筋ムラは、吐出工程及び硬化工程を経て画像として打滴された硬化膜の内部硬化性不良による打滴干渉や、画像の光沢性が低いことによる打滴形状によって生ずると推定される。本発明のインク組成物は、成分A-1、A-2、成分B及びインク組成物の全重量に対し0.3重量以上2.0重量未満含有する成分Cを組み合わせて含有することにより、硬化開始直後の画像表面が液状に保たれることによる高い光沢性を有することで筋ムラが目立たなくなるのに加え、硬度の高い成分Cの導入による内部硬化性の向上により、打滴干渉が抑制される結果となり、更に筋ムラの目立たない画像が得られるものと推定される。インクジェット画像の耐擦過性は、打滴された画像硬化膜の膜表面の硬度が高いほど良好であると推定される。したがって、耐擦過性については、リジッドな骨格を有する成分A-1の化合物と、硬度の高い成分Cをインク組成物の全重量に対し0.3重量以上2.0重量未満含有する組み合わせで、特に膜表面の硬度の高い画像硬化膜が得られることで達成されるものと推定している。延伸性と耐擦過性の両立ができることの理由は定かではないが、成分A-1、A-2、成分B及びインク組成物の全重量に対し0.3重量以上2.0重量未満含有する成分Cの組み合わせによる効果と推定している。また、本発明のインク組成物は、成分A-1、A-2、成分B及びインク組成物の全重量に対し0.3重量以上2.0重量未満含有する成分Cを組み合わせて含有することにより、成分Cのようなポリマーを含有しても吐出安定性に優れている。以下、本発明のインク組成物の各成分や物性値等について、説明する。成分A-1式1で表される化合物以下に、本発明のインク組成物の成分A-1として使用される、式1で表される化合物について説明する。式1中、R1は水素原子又はメチル基を表し、Xは単結合又は二価の連結基を表す。式1で表される化合物は、アクリレート化合物であっても、メタクリレート化合物であってもよいが、アクリレート化合物、すなわち、R1が水素原子であることが好ましい。式1のXにおける二価の連結基としては、本発明の効果を大きく損なうものでない限り特に制限はないが、二価の炭化水素基、又は、炭化水素基と、エステル結合、ウレタン結合、ウレア結合、エーテル結合及びアミド結合よりなる群から選ばれた少なくとも1つの結合とを組み合わせた二価の連結基であることがより好ましい。Xは、二価の炭化水素基であることが好ましい。二価の炭化水素基としては、炭素数1~20の二価の炭化水素基がより好ましく、炭素数1~5の二価の炭化水素基が更に好ましく、炭化水素基の中でもアルキレン基が好ましく、炭素数1すなわちメチレン基が特に好ましい。また、Xが、炭化水素基と、エステル結合、ウレタン結合、ウレア結合、エーテル結合及びアミド結合よりなる群から選ばれた少なくとも1つの結合とを組み合わせた二価の連結基である場合、炭化水素基としては炭素数1~5のアルキレン基が好ましい。1つ以上のアルキレン基と、エステル結合-COO-又は-OCO-、ウレタン結合-NRCOO-又は-OCONR-Rは、水素原子又はアルキル基を表す。、ウレア結合-NRCONR’-R、R’は、水素原子又はアルキル基を表す。、エーテル結合-O-及びアミド結合-NRCO-又は-CONR-Rは、水素原子又はアルキル基を表す。よりなる群から選ばれた少なくとも1つの結合とを組み合わせた二価の連結基が好ましい。これらの中でも、1つ以上のアルキレン基と1つ以上のエーテル結合とを組み合わせた二価の連結基がより好ましい。アルキレン基とエーテル結合とを組み合わせた二価の連結基としては、-アルキレン基-O-又は-アルキレン基-O-アルキレン基-が好ましいはXとメタアクリルオキシ基の-O-との結合部、はXと4級炭素原子との結合部を示す。。上記のアルキレン基とエーテル結合とを組み合わせた二価の連結基としては、-アルキレン基-O-部分を複数個有する、ポリアルキレンオキシ基、又は、ポリアルキレンオキシアルキル基であることが好ましく、この場合の連結基の総炭素数は、1~60であることが好ましく、1~20であることがより好ましい。式1で表される化合物の具体例としては、以下に示す化合物A-1-1~A-1-4を好ましく例示できるが、これらに限定されるものではない。これらの中でも、サイクリックトリメチロールプロパンフォーマルアクリレートCyclictrimethylolpropaneformalacrylate、A-1-1及びサイクリックトリメチロールプロパンフォーマルメタクリレートA-1-2がより好ましく、サイクリックトリメチロールプロパンフォーマルアクリレートA-1-1が特に好ましい。本発明のインク組成物における成分A-1の含有量は、インク組成物全体の10~80重量であることが好ましく、20~70重量が更に好ましく、25~60重量が特に好ましい。上記範囲であると、筋ムラが目立たず耐擦過性に優れるインク組成物が得られる。成分A-2N-ビニルラクタム類及び/又はテトラヒドロフルフリルアクリレート本発明のインク組成物は、成分A-2として、N-ビニルラクタム類及び/又はテトラヒドロフルフリルアクリレートを含有する。成分A-2の化合物は、分子内に環状構造を有し、分子量160以下である比較的分子量の小さい重合性化合物であり、これらを含有することにより、硬化性が良好なインク組成物が得られる。以下に、成分A-2として使用できるN-ビニルラクタム類について説明する。<N-ビニルラクタム類>本発明のインク組成物は、成分A-2としてN-ビニルラクタム類を好ましく含有する。N-ビニルラクタム類としては、式aで表される化合物が好ましい。式a中、nは2~6の整数を表し、インク組成物が硬化した後の柔軟性、記録媒体との密着性、及び、原材料の入手性の観点から、nは3~5の整数であることが好ましく、nが3又は5であることがより好ましく、nが5である、すなわちN-ビニルカプロラクタムであることが特に好ましい。N-ビニルカプロラクタムは安全性に優れ、汎用的で比較的安価に入手でき、特に良好なインク硬化性、及び硬化膜の記録媒体への良好な密着性が得られるので好ましい。また、上記N-ビニルラクタム類は、ラクタム環上の水素原子がアルキル基、アリール基等の置換基により置換されていてもよく、ラクタム環と飽和又は不飽和環構造とが連結していてもよい。式aで表される化合物は、1種単独で使用しても、2種以上を併用してもよい。本発明のインク組成物は、成分A-2としてテトラヒドロフルフリルアクリレートを好ましく含有する。テトラヒドロフルフリルアクリレートは、式a-2で表される化合物である。本発明のインク組成物における成分A-2の含有量、すなわちN-ビニルラクタム類又はテトラヒドロフルフリルアクリレートの含有量は、インク組成物全重量に対し、5~30重量であることが好ましく、7.5~25重量であることがより好ましく、10~20重量であることが更に好ましい。上記範囲であると、印刷物内部の硬化性を強く促進し、硬化性に優れ筋ムラの少ないインク組成物が得られる。本発明のインク組成物において、成分A-1と成分A-2との好ましい態様は、サイクリックトリメチロールプロパンフォーマルアクリレートとN-ビニルカプロラクタムとを併用する態様が好ましい。<他の重合性化合物>本発明のインク組成物は、成分A-1及び成分A-2以外の、他の重合性化合物を更に含有していてもよい。他の重合性化合物としては、公知の重合性化合物を用いることができ、成分A-1及びA-2以外のメタアクリレート化合物、ビニルエーテル化合物、アリル化合物、N-ビニル化合物、不飽和カルボン酸類等が例示できる。例えば、特開2009-221414号公報に記載のラジカル重合性モノマー、特開2009-209289号公報に記載の重合性化合物、特開2009-191183号公報に記載のエチレン性不飽和化合物が挙げられる。成分A-1及び成分A-2以外の、他の重合性化合物としては、特に制限はないがエチレン性不飽和化合物が好ましい。成分A-1及び成分A-2以外の単官能メタアクリレート化合物を更に含有することがより好ましい。成分A-1及び成分A-2以外の単官能メタアクリレート化合物としては、式2で表される化合物を好ましく使用することができる。式2中、R1は水素原子又はメチル基を表し、Xは単結合又は二価の連結基を表す。式2におけるR1は、水素原子又はメチル基を表し、硬化速度の点で、水素原子が好ましい。式2におけるXとしては、アルキレン基、又は、1以上のアルキレン基とエーテル結合、エステル結合、ウレタン結合及びウレア結合よりなる群から選ばれた1以上の結合とを組み合わせた基が好ましく例示でき、アルキレン基、アルキレンオキシ基、又はポリアルキレンオキシ基がより好ましく例示できる。前記アルキレン基、アルキレンオキシ基、又はポリアルキレンオキシ基は、炭素数2~10であることが好ましく、炭素数2~4であることがより好ましく、炭素数2であることが特に好ましい。また、前記アルキレン基、アルキレンオキシ基、又はポリアルキレンオキシ基は、置換基を有していてもよく、置換基としては、アルキル基、アリール基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基等が例示できる。これらの中でも、式2で表される化合物としては、フェノキシエチルメタアクリレートが好ましく、フェノキシエチルアクリレートが特に好ましい。また、成分A-1及び成分A-2以外の単官能メタアクリレート化合物のその他の例として、ノルボルニルメタアクリレート、イソボロニルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、シクロペンチルメタアクリレート、シクロヘプチルメタアクリレート、シクロオクチルメタアクリレート、シクロデシルメタアクリレート、ジシクロデシルメタアクリレート、3,3,5-トリメチルシクロヘキシルメタアクリレート、4-t-ブチルシクロヘキシルメタアクリレート、アクリロイルモルフォリン、N-フタルイミドエチルメタアクリレート、ペンタメチルピペリジルメタアクリレート、テトラメチルピペリジルメタアクリレート、5-メタアクリロイルオキシメチル-5-エチル-1,3-ジオキサシクロヘキサン、2-エチルヘキシルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ブトキシエチルメタアクリレート、カルビトールメタアクリレート、メチルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、2-2-エトキシエトキシエチルメタアクリレート、2-2-ブトキシエトキシエチルメタアクリレート、ジメチルアミノメチルメタアクリレート等が挙げられる。中でも、イソボロニルメタアクリレートが好ましく、イソボロニルアクリレートが特に好ましい。他の重合性化合物としては、芳香族基を有する単官能メタアクリレート化合物を含むことが好ましい。芳香族基を有する単官能メタアクリレート化合物の芳香族基の環状構造には、O、N、S等のヘテロ原子を含んでいてもよい。前記式2で表される化合物以外の芳香族基を有する単官能メタアクリレート化合物としては、1-ナフチルメタアクリレート、2-ナフチルメタアクリレート、2-α-ナフチルオキシエチルメタアクリレート、2-β-ナフチルオキシエチルメタアクリレート、2-アントリルメタアクリレート、9-アントリルメタアクリレート、1-フェナントリルメタアクリレート、2-フェナントリルメタアクリレート、エチレンオキサイド変性クレゾールメタアクリレート以下、エチレンオキサイドをEOともいう。、p-ノニルフェノキシエチルメタアクリレート、p-ノニルフェノキシポリエチレングリコールメタアクリレート、p-クミルフェノキシエチレングリコールメタアクリレート、2-フリルメタアクリレート、2-フルフリルメタアクリレート、2-チエニルメタアクリレート、2-テニルメタアクリレート、1-ピロリルメタアクリレート、2-ピリジルメタアクリレート、2-キノリルメタアクリレート、N-1,1-ジメチル-2-フェニルエチルメタアクリルアミド、N-ジフェニルメチルメタアクリルアミド、N-フタルイミドメチルメタアクリルアミド、N-1,1’-ジメチル-3-1,2,4-トリアゾール-1-イルプロピルメタアクリルアミド等を例示できる。本発明のインク組成物は、重合性化合物として、成分A-1及び成分A-2以外に更に多官能メタアクリレート化合物を、好ましく使用できる。多官能メタアクリレート化合物としては、2官能メタアクリレート化合物又は3官能以上のメタアクリレート化合物を好ましく使用できる。2官能メタアクリレートとしては、エチレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、テトラプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、2,2-ビス4-メタアクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ビス4-メタアクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、等が挙げられる。中でも、ジプロピレングリコールジメタアクリレートが好ましく、ジプロピレングリコールジアクリレートが特に好ましい。2官能メタアクリレート化合物としては、炭素数5以上の分岐を有していてもよい炭化水素鎖を有する2官能メタアクリレート化合物が好ましく使用できる。2官能メタアクリレート化合物の好ましい例としては、炭素数5以上の炭化水素鎖を分子内に有する2官能メタアクリレート化合物であり、具体的には、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、プロピレンオキサイドPO変性ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ヘキサンジオールジメタアクリレート、PO変性ヘキサンジオールジメタアクリレート、ノナンジオールジメタアクリレート、デカンジオールジメタアクリレート、ドデカンジオールジメタアクリレート、トリデカンジオールジメタアクリレート、オクタデカンジオールジメタアクリレート、3-メチル-1,5-ペンタンジオールジメタアクリレート、2-n-ブチル-2-エチル-1,3-プロパンジオールジメタアクリレート、シクロヘキサンジメタノールジメタアクリレート、及び、シクロヘキサンジメタアクリレート等が挙げられる。3官能メタアクリレート化合物の好ましい例としては、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、トリメチロールエタントリメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート等が挙げられる。4官能メタアクリレート化合物の好ましい例としては、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラメタアクリレート等が挙げられる。また、他の重合性化合物の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸等の不飽和カルボン酸及びそれらの塩、エチレン性不飽和基を有する無水物、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタン等のラジカル重合性化合物が挙げられる。他の重合性化合物として具体的には、N-メチロールメタアクリルアミド、ジアセトンメタアクリルアミド、エポキシメタアクリレート等のメタアクリル酸誘導体、その他、アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物の誘導体が挙げられる。更に具体的には、山下晋三編架橋剤ハンドブック1981年、大成社;加藤清視編UVEB硬化ハンドブック原料編1985年、高分子刊行会;ラドテック研究会編UVEB硬化技術の応用と市場79頁1989年、株シーエムシー出版;滝山栄一郎著ポリエステル樹脂ハンドブック1988年、日刊工業新聞社等に記載の市販品又は業界で公知のラジカル重合性又は架橋性のモノマー、オリゴマー及びポリマーを用いることができる。他の重合性化合物の分子量は、80~2,000であることが好ましく、80~1,000であることがより好ましく、80~800であることが更に好ましい。他の重合性化合物として、単官能ビニルエーテル化合物を用いることも好ましい。好適に用いられる単官能ビニルエーテル化合物としては、例えば、エチレングリコールモノビニルエーテル、トリエチレングリコールモノビニルエーテル、ヒドロキシエチルモノビニルエーテル、エチルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、2-エチルヘキシルビニルエーテル、ヒドロキシノニルモノビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、n-プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、ドデシルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル等が挙げられる。また、多官能ビニルエーテル化合物を用いることもできる。好適に用いられる多官能ビニルエーテル化合物としては、例えば、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、ブタンジオールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル等のジ又はトリビニルエーテル化合物が挙げられる。本発明のインク組成物が成分A-1及びA-2以外の他の重合性化合物を含有する場合、成分A-1及びA-2以外の単官能メタアクリレート化合物の含有量は、インク組成物の全重量に対し、1~70重量が好ましく、5~60重量がより好ましく、9~50重量が特に好ましい。また、成分A-1及びA-2以外の多官能メタアクリレート化合物の含有量は、インク組成物の全重量に対し、0.01~10.0重量が好ましく、0.01~5.0重量がより好ましく、2.0~5.0重量が特に好ましい。<インク組成物の表面張力>本発明のインク組成物は、25°Cにおける表面張力が、好ましくは33.0~39.0mN/m、より好ましくは、34.0~39.0mN/m、更に好ましくは、35.0~39.0mN/m、特に好ましくは、36.0~39.0mN/mである。25°Cにおける表面張力が、上記範囲であると、優れた吐出安定性及び優れた画像光沢性が得られる。インク組成物の表面張力の測定方法としては、一般的に用いられる表面張力計例えばKSVINSTRUMENTSLTD社製、表面張力計SIGMA702等を用いて、吊環法で液温25°Cにて測定する方法が例示できる。成分B重合開始剤本発明のインク組成物は、成分B重合開始剤を含む。支持体上に吐出されたインク組成物は、活性放射線を照射することによって硬化する。これは、本発明のインク組成物に含まれる重合開始剤が活性放射線の照射により分解して、ラジカルなどの重合開始種を発生し、その開始種の機能に重合性化合物の重合反応が、生起、促進されるためである。なお、本発明における重合開始剤は、活性放射線等の外部エネルギーを吸収して重合開始種を生成する化合物だけでなく、特定の活性エネルギー線を吸収して重合開始剤の分解を促進させる化合物いわゆる、増感剤も含まれる。本発明のインク組成物において、重合開始剤と共に増感剤が存在すると、系中の増感剤が活性放射線を吸収して励起状態となり、重合開始剤と接触することによって重合開始剤の分解を促進させ、より高感度の硬化反応を達成させることができる。増感剤としては例えば、特開2008-208190号公報に記載のものが挙げられる。前記重合開始剤は、ラジカル重合反応に用いられる重合開始剤であり、本発明のインク組成物は、重合開始剤として、少なくとも、成分B-1ビスアシルホスフィン化合物、成分B-2チオキサントン化合物又は成分B-3α-ヒドロキシケトン化合物を含有する。前記重合開始剤と、前記成分A-1、A-2及び成分Cの組み合わせにより、吐出安定性に優れ画像ムラの少ないインク組成物が得られる。以下に、成分B-1~B-3の化合物について説明する。<成分B-1ビスアシルホスフィン化合物>成分B-1ビスアシルホスフィン化合物としては、特に制限はなく、公知のものを用いることができるが、式b-1で表される化合物であることが好ましい。式b-1中、R1E、R2E及びR3Eはそれぞれ独立に、メチル基又はエチル基を置換基として有していてもよい芳香族炭化水素基を表す。ビスアシルホスフィン化合物としては、公知のビスアシルホスフィンオキサイド化合物が使用できる。例えば、特開平3-101686号公報、特開平5-345790号公報、特開平6-298818号公報に記載のビスアシルホスフィンオキサイド化合物が挙げられる。具体例としては、ビス2,6-ジクロロベンゾイルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-4-エトキシフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-4-プロピルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-2-ナフチルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-1-ナフチルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-4-クロロフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-2,4-ジメトキシフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイルデシルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-4-オクチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロ-3,4,5-トリメトキシベンゾイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロ-3,4,5-トリメトキシベンゾイル-4-エトキシフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-メチル-1-ナフトイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-メチル-1-ナフトイル-4-エトキシフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-メチル-1-ナフトイル-2-ナフチルホスフィンオキサイド、ビス2-メチル-1-ナフトイル-4-プロピルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-メチル-1-ナフトイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-メトキシ-1-ナフトイル-4-エトキシフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-クロロ-1-ナフトイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルホスフィンオキサイド等が挙げられる。これらの中でも、ビスアシルホスフィン化合物としては、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキサイドIRGACURE819:チバジャパン株製、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルホスフィンオキサイドなどが好ましい。成分B-1の含有量は、インク組成物全体の2~7重量が好ましく、3~6重量であることがより好ましい。<成分B-2チオキサントン化合物>本発明のインク組成物は、成分B-2チオキサントン化合物を好ましく含有することができる。チオキサントン化合物としては、特に制限はなく、公知のものを用いることができるが、式b-2で表される化合物であることが好ましい。前記式b-2において、R1F、R2F、R3F、R4F、R5F、R6F、R7F及びR8Fはそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基一置換及び二置換の場合を含む。なお、以下においても同様である。、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシル基、カルボキシ基又はスルホ基を表す。上記アルキル基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、及び、アシル基におけるアルキル部分の炭素数は、1~20であることが好ましく、1~8であることがより好ましく、1~4であることが更に好ましい。R1F、R2F、R3F、R4F、R5F、R6F、R7F及びR8Fは、それぞれ隣接する2つが互いに連結して環を形成していてもよい。これらが環を形成する場合の環構造としては、5又は6員環の脂肪族環、芳香族環などが挙げられ、炭素原子以外の元素を含む複素環であってもよく、また、形成された環同士が更に組み合わさって2核環、例えば、縮合環を形成していてもよい。これらの環構造は置換基を更に有していてもよい。置換基としては、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシル基、カルボキシ基及びスルホ基が挙げられる。形成された環構造が複素環である場合のヘテロ原子の例としては、N、O、及びSを挙げることができる。チオキサントン化合物としては、チオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、4-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2-ドデシルチオキサントン、2,4-ジクロロチオキサントン、2,3-ジエチルチオキサントン、1-クロロ-4-プロポキシチオキサントン、2-シクロヘキシルチオキサントン、4-シクロヘキシルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、1-メトキシカルボニルチオキサントン、2-エトキシカルボニルチオキサントン、3-2-メトキシエトキシカルボニルチオキサントン、4-ブトキシカルボニルチオキサントン、3-ブトキシカルボニル-7-メチルチオキサントン、1-シアノ-3-クロロチオキサントン、1-エトキシカルボニル-3-クロロチオキサントン、1-エトキシカルボニル-3-エトキシチオキサントン、1-エトキシカルボニル-3-アミノチオキサントン、1-エトキシカルボニル-3-フェニルスルフリルチオキサントン、3,4-ジ[2-2-メトキシエトキシエトキシカルボニル]チオキサントン、1-エトキシカルボニル-3-1-メチル-1-モルホリノエチルチオキサントン、2-メチル-6-ジメトキシメチルチオキサントン、2-メチル-6-1,1-ジメトキシベンジルチオキサントン、2-モルホリノメチルチオキサントン、2-メチル-6-モルホリノメチルチオキサントン、n-アリルチオキサントン-3,4-ジカルボキシミド、n-オクチルチオキサントン-3,4-ジカルボキシイミド、N-1,1,3,3-テトラメチルブチルチオキサントン-3,4-ジカルボキシイミド、1-フェノキシチオキサントン、6-エトキシカルボニル-2-メトキシチオキサントン、6-エトキシカルボニル-2-メチルチオキサントン、チオキサントン-2-ポリエチレングリコールエステル、2-ヒドロキシ-3-3,4-ジメチル-9-オキソ-9H-チオキサントン-2-イルオキシ-N,N,N-トリメチル-1-プロパンアミニウムクロリドが例示できる。これらの中でも、入手容易性や硬化性の観点から、チオキサントン、2,3-ジエチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジクロロチオキサントン、1-クロロ-4-プロポキシチオキサントン、2-シクロヘキシルチオキサントン、4-シクロヘキシルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、及び、4-イソプロピルチオキサントンが好ましく、2-イソプロピルチオキサントン、及び、4-イソプロピルチオキサントンがより好ましい。成分B-2の含有量は、インク組成物全体の0.1~5.0重量が好ましく、0.5~3.0重量がより好ましい。<成分B-3α-ヒドロキシケトン化合物>本発明のインク組成物は、成分B-3α-ヒドロキシケトン化合物を好ましく含有することができる。α-ヒドロキシケトン化合物としては、例えば、1-[4-2-ヒドロキシエトキシ-フェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン等が挙げられ、中でも、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン化合物が好ましい。なお、本発明において、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン化合物には、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンが任意の置換基で置換された化合物も含まれる。置換基としては、ラジカル重合開始剤としての能力を発揮し得る範囲で任意に選択することができ、具体的には炭素数1~4のアルキル基が例示できる。中でも、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンIRGACURE184、チバジャパン株製がより好ましい。成分B-3の含有量は、インク組成物全体の1.0~5.0重量が好ましく、2.0~4.0重量がより好ましい。本発明における成分Bの好ましい態様は、成分B-1~B-3の少なくとも1つを含有することであり、より好ましくは成分B-1とB-2とを含有することであり、更に好ましくは成分B-1~B-3の全てを含有することである。本発明における成分Bの総含有量は、インク組成物全体の5.0~11.0重量であることが好ましく、6.0~10.0重量であることがより好ましく、7.0~9.0重量であることが更に好ましい。上記範囲であると、成分A-1、成分A-2、成分Cと組み合わせて使用することにより、吐出安定性に優れ、筋ムラの少ないインク組成物が得られる。本発明のインク組成物は、成分B-1~B-3の重合開始剤以外のその他の重合開始剤を含んでもよい。その他の重合開始剤としては、モノアシルホスフィン化合物、α-アミノアルキルケトン、芳香族ケトン類、芳香族オニウム塩化合物、有機過酸化物、チオ化合物、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、ケトオキシムエステル化合物、ボレート化合物、アジニウム化合物、メタロセン化合物、活性エステル化合物、及び、炭素ハロゲン結合を有する化合物等が挙げられる。上記重合開始剤の詳細については、当業者に公知であり、例えば、特開2009-185186号公報の段落0090~0116に記載されている。成分C重量平均分子量4,000~120,000の不活性なメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体本発明のインク組成物は、成分C重量平均分子量4,000~120,000の不活性なメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体を、インク組成物全重量に対し0.3重量以上2.0重量未満含有する。成分Cについて以下に説明する。本発明のインク組成物における、不活性なメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体とは、メチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体が、更に連鎖重合反応可能な重合性の官能基をもたない、並びに、更に逐次架橋反応可能な架橋性及び/又は被架橋性の官能基をもたない重合体であることを意味する。すなわち、重合反応及び架橋反応を実質的に生じない状態のメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体を指す。また、本発明のインク組成物において、不活性なメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体は、本発明のインク組成物が含有する成分A-1及び/又は成分A-2等に溶解しているか又は相溶していることが好ましい。不活性なメチルメタクリレート単独重合体としては、特に制約はなく、例えばメチルメタクリレートを公知の重合方法により単独重合体としたもの、又は市販の単独重合体製品として入手できるものが好ましく挙げられる。また、不活性なメチルメタクリレート共重合体としては、特に制約はなく、例えばメチルメタクリレートとその他の重合性化合物とを公知の重合方法により共重合体としたもの、又は市販の共重合体製品として入手できるものが好ましく挙げられる。共重合体は、ランダム共重合体、ブロック共重合体又はグラフト共重合体のいずれでもよい。共重合に使用するその他の重合性化合物としては、メタアクリレート化合物が好ましく挙げられる。より好ましくは、メタクリレート化合物である。本発明のインク組成物は、成分A-1、A-2、成分B及びインク組成物の全重量に対し0.3重量以上2.0重量未満含有する成分Cを組み合わせて用いることにより、画像の筋ムラが目立たず、延伸性と耐擦過性を両立でき、吐出安定性に優れるインクジェットインク組成物が得られる。成分Cの含有量が、0.3重量未満又は2.0重量を超えるとインク組成物の十分な吐出安定性が得られず又画像の筋ムラの発生を抑制することができない。本発明のインク組成物において画像の筋ムラが向上するのは、硬度の高い成分Cの導入による内部硬化性の向上により、打滴干渉が抑制される結果となり、筋ムラの目立たない画像が得られるものと推定される。本発明のインク組成物において、成分Cの重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPC測定法により測定されるポリスチレン換算重量平均分子量である。GPC測定装置の具体例としては、例えば、株島津製作所製HPLCLC-10AD等が挙げられる。また、このGPC測定には、カラムとして例えば、昭和電工株製のShodexGPC-KF-804が用いられ、溶離液として例えば、テトラヒドロフランTHFが使用され、重量平均分子量は標準ポリスチレンの分子量との比較により算出される。成分Cの重量平均分子量は、4,000以上120,000未満であり、好ましくは8,000~80,000、より好ましくは10,000~70,000、更に好ましくは10,000~60,000であり、特に好ましくは12,000~50,000である。成分Cの重量平均分子量が、4,000未満又は120,000を超えるとインク組成物の十分な吐出安定性が得られず又画像の筋ムラの発生を抑制することができない。成分Cの重量平均分子量が、4,000以上120,000未満であると、良好な吐出安定性が得られ、筋ムラの発生の少ない画像が得られる。成分Cは、重量平均分子量4,000~120,000の不活性なメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体であり、メチルメタクリレート単独重合体以外にメチルメタクリレートとその他の重合性化合物との共重合体も好ましく用いられる。その他の重合性化合物としては、重合後の共重合体が不活性であれば特に制約はないが、メチルメタクリレート以外のメタアクリレート化合物がより好ましく、メチルメタクリレート以外のメタクリレート化合物が更に好ましい。メチルメタクリレート以外のその他の共重合モノマーとしては、好ましい例として、エチルメタアクリレート、n-プロピルメタアクリレート、i-プロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、i-ブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、n-ペンチルメタアクリレート、i-ペンチルメタアクリレート、t-ペンチルメタアクリレート、ネオペンチルメタアクリレート、1-ナフチルメタアクリレート、2-ナフチルメタアクリレート、2-α-ナフトキシエチルメタアクリレート、2-β-ナフトキシエチルメタアクリレート、2-アントリルメタアクリレート、9-アントリルメタアクリレート、1-フェナントリルメタアクリレート、2-フェナントリルメタアクリレート、エチレンオキサイド変性クレゾールメタアクリレート、p-ノニルフェノキシエチルメタアクリレート、p-ノニルフェノキシポリエチレングリコールメタアクリレート、p-クミルフェノキシエチレングリコールメタアクリレート、2-フリルメタアクリレート、2-フルフリルメタアクリレート、2-チエニルメタアクリレート、2-テニルメタアクリレート、1-ピロリルメタアクリレート、2-ピリジルメタアクリレート、2-キノリルメタアクリレート、ノルボルニルメタアクリレート、イソボロニルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、シクロペンチルメタアクリレート、シクロヘプチルメタアクリレート、シクロオクチルメタアクリレート、シクロデシルメタアクリレート、ジシクロデシルメタアクリレート、3,3,5-トリメチルシクロヘキシルメタアクリレート、4-t-ブチルシクロヘキシルメタアクリレート、アクリロイルモルフォリン、N-フタルイミドエチルメタアクリレート、ペンタメチルピペリジルメタアクリレート、テトラメチルピペリジルメタアクリレート、5-メタアクリロイルオキシメチル-5-エチル-1,3-ジオキサシクロヘキサン、2-エチルヘキシルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、ブトキシエチルメタアクリレート、カルビトールメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、アリルメタアクリレート、グリシジルメタアクリレート、ジメチルアミノメチルメタアクリレート、オリゴエステルメタアクリレート等が挙げられる。中でも、n-ブチルメタアクリレートが好ましく、n-ブチルメタクリレートが特に好ましい。本発明のインク組成物において用いられるメチルメタクリレート共重合体における、メチルメタクリレート由来の繰り返し単位の割合は、重量比で共重合体の10.0~90.0重量であり、より好ましくは30.0~85.0重量である。上記範囲であれば、上記のメチルメタクリレート共重合体は、本発明で用いられる成分A-1又はA-2等の重合性化合物への溶解性及び/又は相溶性が向上することにより、本発明のインク組成物が析出等で吐出安定性が劣化するのを防止することができる。また、本発明のインク組成物は、前記共重合体のメチルメタクリレート部分の硬い構造部分により、耐擦過性の高い画像硬化膜を得ることができる。本発明のインク組成物において用いられる不活性なメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体のうち、単独重合体は種々の分子量の単独重合体を選択して用いるのが容易である便宜性の点で好ましく、また、共重合体はその他のメタアクリレートモノマーの種類を選択することにより溶解性又は相溶性のような共重合体の物性を変化させることが可能となる点で好ましい。本発明で使用される不活性なメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体は、当該分野の公知の方法で入手できる。該当するメタアクリレートモノマーから重合反応により合成をしてもよいし、市販製品から入手してもよい。本発明で使用される不活性なメチルメタクリレート単独重合体及び/又は共重合体の市販製品としては、例えば、Aldrich社製のポリメチルメタクリレート分子量10,000、カタログ番号81497;分子量20,000、カタログ番号81498;分子量50,000、カタログ番号81501、メチルメタクリレート/n-ブチルメタクリレート共重合体重量比85/15、分子量75,000;カタログ番号474029等;LuciteIntenational社製のElvacite2013メチルメタクリレート/n-ブチルメタクリレート共重合体、重量比36/64、分子量37,000、2021、2614、4025、4026、4028等;RohmandHaas社製のParaloidDM55、B66等;DinalAmerica社製のBR113、115等が挙げられる。成分Cの含有量は、インク組成物全重量に対して、0.3重量以上2.0重量未満であり、好ましくは0.5~1.9重量であり、特に好ましくは0.8~1.8重量である。上記範囲であれば、筋ムラが目立たず、耐擦過性の優れたインク組成物が得られる。<着色剤>本発明のインク組成物は、形成された画像部の視認性を向上させるため、好ましくは着色剤を含有する。着色剤としては、特に制限はないが、耐候性に優れ、色再現性に富んだ顔料及び油溶性染料が好ましく、溶解性染料等の公知の着色剤から任意に選択して使用できる。着色剤は、活性放射線による硬化反応の感度を低下させないという観点から、重合禁止剤として機能しない化合物を選択することが好ましい。本発明に使用できる顔料としては、特に限定されるわけではないが、例えばカラーインデックスに記載される下記の番号の有機又は無機顔料が使用できる。赤又はマゼンタ顔料としては、C.I.ピグメントレッド3PigmentRed3ともいう。、5、19、22、31、38、42、43、48:1、48:2、48:3、48:4、48:5、49:1、53:1、57:1、57:2、58:4、63:1、81、81:1、81:2、81:3、81:4、88、104、108、112、122、123、144、146、149、166、168、169、170、177、178、179、184、185、202、208、216、226、257、C.I.ピグメントバイオレット3PigmentViolet3ともいう。、19、23、29、30、37、50、88、C.I.ピグメントオレンジ13PigmentOrange13ともいう。、16、20、36、青又はシアン顔料としては、C.I.ピグメントブルー1PigmentBlue1ともいう。、15、15:1、15:2、15:3、15:4、15:6、16、17:1、22、27、28、29、36、60、緑顔料としては、C.I.ピグメントグリーン7PigmentGreen7ともいう。、26、36、50、黄顔料としては、C.I.ピグメントイエロー1PigmentYellow1ともいう。、3、12、13、14、17、34、35、37、55、74、81、83、93、94、95、97、108、109、110、120、137、138、139、150、153、154、155、157、166、167、168、180、185、193、黒顔料としては、C.I.ピグメントブラック7PigmentBlack7ともいう。、28、26、白色顔料としては、C.I.ピグメントホワイト6PigmentWhite6ともいう。、18、21などが目的に応じて使用できる。本発明においては、水非混和性有機溶媒に溶解する範囲で分散染料を用いることもできる。分散染料は一般に水溶性の染料も包含するが、本発明においては水非混和性有機溶媒に溶解する範囲で用いることが好ましい。分散染料の好ましい具体例としては、C.I.ディスパースイエロー5、42、54、64、79、82、83、93、99、100、119、122、124、126、160、184:1、186、198、199、201、204、224及び237;C.I.ディスパーズオレンジ13、29、31:1、33、49、54、55、66、73、118、119及び163;C.I.ディスパーズレッド54、60、72、73、86、88、91、92、93、111、126、127、134、135、143、145、152、153、154、159、164、167:1、177、181、204、206、207、221、239、240、258、277、278、283、311、323、343、348、356及び362;C.I.ディスパーズバイオレット33;C.I.ディスパーズブルー56、60、73、87、113、128、143、148、154、158、165、165:1、165:2、176、183、185、197、198、201、214、224、225、257、266、267、287、354、358、365及び368;並びにC.I.ディスパーズグリーン6:1及び9等が挙げられる。着色剤は、インク組成物に添加された後、適度に当該インク組成物内で分散することが好ましい。着色剤の分散には、例えば、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル、ペイントシェーカー等の各分散装置を用いることができる。着色剤は、インク組成物の調製に際して、各成分と共に直接添加してもよい。また、分散性向上のため、あらかじめ溶剤又は本発明に使用する重合性化合物のような分散媒体に添加し、均一分散あるいは溶解させた後、配合することもできる。本発明において、溶剤が硬化画像に残留する場合の耐溶剤性の劣化、及び、残留する溶剤のVOCVolatileOrganicCompound:揮発性有機化合物の問題を避けるためにも、着色剤は、重合性化合物のような分散媒体に予め添加して、配合することが好ましい。すなわち、溶剤を含まないことが好ましい。なお、分散適性の観点のみを考慮した場合、着色剤の添加に使用する重合性化合物は、最も粘度の低いモノマーを選択することが好ましい。着色剤はインク組成物の使用目的に応じて、1種又は2種以上を適宜選択して用いればよい。なお、インク組成物中において固体のまま存在する顔料などの着色剤を使用する際には、着色剤粒子の平均粒径は、好ましくは0.005~0.5μm、より好ましくは0.01~0.45μm、更に好ましくは0.015~0.4μmとなるよう、着色剤、分散剤、分散媒体の選定、分散条件、ろ過条件を設定することが好ましい。この粒径管理によって、ヘッドノズルの詰まりを抑制し、インク組成物の保存安定性、透明性及び硬化感度を維持することができるので好ましい。インク組成物中における着色剤の含有量は、色、及び使用目的により適宜選択されるが、インク組成物全体の重量に対し、0.01~30重量であることが好ましい。<分散剤>本発明のインク組成物は、分散剤を含有することが好ましい。特に顔料を使用する場合において、顔料をインク組成物中に安定に分散させるため、分散剤を含有することが好ましい。分散剤としては、高分子分散剤が好ましい。なお、本発明における高分子分散剤とは、重量平均分子量が1,000以上の分散剤を意味する。高分子分散剤としては、DISPERBYK-101、DISPERBYK-102、DISPERBYK-103、DISPERBYK-106、DISPERBYK-111、DISPERBYK-161、DISPERBYK-162、DISPERBYK-163、DISPERBYK-164、DISPERBYK-166、DISPERBYK-167、DISPERBYK-168、DISPERBYK-170、DISPERBYK-171、DISPERBYK-174、DISPERBYK-182BYKケミー社製;EFKA4010、EFKA4046、EFKA4080、EFKA5010、EFKA5207、EFKA5244、EFKA6745、EFKA6750、EFKA7414、EFKA745、EFKA7462、EFKA7500、EFKA7570、EFKA7575、EFKA7580エフカアディティブ社製;ディスパースエイド6、ディスパースエイド8、ディスパースエイド15、ディスパースエイド9100サンノプコ株製;ソルスパースSOLSPERSE3000、5000、9000、12000、13240、13940、17000、22000、24000、26000、28000、32000、36000、39000、41000、71000などの各種ソルスパース分散剤Noveon社製;アデカプルロニックL31、F38、L42、L44、L61、L64、F68、L72、P95、F77、P84、F87、P94、L101、P103、F108、L121、P-123株ADEKA製;イオネットS-20三洋化成工業株製;ディスパロンKS-860、873SN、874高分子分散剤、2150脂肪族多価カルボン酸、7004ポリエーテルエステル型楠本化成株製が挙げられる。インク組成物中における分散剤の含有量は、使用目的により適宜選択されるが、インク組成物全体の重量に対し、0.05~15重量であることが好ましい。<界面活性剤>本発明のインク組成物は、シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤を含有しないか、又は、シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤の総含有量が、インク組成物の全重量に対し、0.01重量未満であることが好ましく、シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤を含有しないか、又は、0.005重量以下であることがより好ましく、シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤を含有しないことが特に好ましい。なお、シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤以外の界面活性剤としては、特開昭62-173463号、同62-183457号の各公報に記載されたものが挙げられる。例えば、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、脂肪酸塩類等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、アセチレングリコール類、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックコポリマー類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩類、第四級アンモニウム塩類等のカチオン性界面活性剤が挙げられる。また、本発明のインク組成物は、シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤以外の界面活性剤も、含有しないか、又は、その含有量が、インク組成物の全重量に対し、0.01重量未満であることが好ましく、含有しないか、又は、その含有量が、0.005重量以下であることがより好ましく、含有しないことが特に好ましい。<その他の成分>本発明のインク組成物は、必要に応じて、前記各成分以外に、共増感剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、褪色防止剤、導電性塩類、溶剤、塩基性化合物等を含んでいてもよい。これらその他の成分としては、公知のものを用いることができ、例えば、特開2009-221416号公報に記載されているものが挙げられる。また、本発明のインク組成物は、保存性、及び、ヘッド詰まりの抑制という観点から、重合禁止剤を含有することが好ましい。重合禁止剤の含有量は、本発明のインク組成物の全重量に対し、200~20,000ppmであることが好ましい。重合禁止剤としては、ニトロソ系重合禁止剤や、ヒンダードアミン系重合禁止剤、ハイドロキノン、ベンゾキノン、p-メトキシフェノール、TEMPO、TEMPOL、クペロンAl等が挙げられる。インクジェット記録方法、インクジェット記録装置及び印刷物本発明のインクジェット記録方法は、本発明のインク組成物をインクジェット記録用として記録媒体支持体、記録材料等上に吐出し、記録媒体上に吐出されたインク組成物に活性放射線活性エネルギー線、ともいう。を照射し、インク組成物を硬化して画像を形成する方法である。より具体的には、本発明のインクジェット記録方法は、a1記録媒体上に、本発明のインク組成物を吐出する工程、及び、b1吐出されたインク組成物に活性エネルギー線を照射して前記インク組成物を硬化する工程、を含むことが好ましい。本発明のインクジェット記録方法は、上記a1及びb1工程を含むことにより、記録媒体上において硬化したインク組成物により画像が形成される。また、本発明の印刷物は、本発明のインクジェット記録方法によって記録された印刷物である。本発明のインクジェット記録方法におけるa1工程には、以下に詳述するインクジェット記録装置を用いることができる。<インクジェット記録装置>本発明のインクジェット記録方法に用いることができるインクジェット記録装置としては、特に制限はなく、目的とする解像度を達成し得る公知のインクジェット記録装置を任意に選択して使用することができる。すなわち、市販品を含む公知のインクジェット記録装置であれば、いずれも、本発明のインクジェット記録方法のa1工程における記録媒体へのインク組成物の吐出を実施することができる。本発明で用いることができるインクジェット記録装置としては、例えば、インク供給系、温度センサー、活性エネルギー線源を含む装置が挙げられる。インク供給系は、例えば、本発明のインク組成物を含む元タンク、供給配管、インクジェットヘッド直前のインク供給タンク、フィルター、ピエゾ型のインクジェットヘッドからなる。ピエゾ型のインクジェットヘッドは、好ましくは1~100pl、より好ましくは8~30plのマルチサイズドットを、好ましくは320×320~4,000×4,000dpi、より好ましくは400×400~1,600×1,600dpi、更に好ましくは720×720dpiの解像度で吐出できるよう駆動することができる。なお、本発明でいうdpiとは、2.54cm当たりのドット数を表す。上述したように、本発明のインク組成物は、吐出されるインク組成物を一定温度にすることが好ましいことから、インクジェット記録装置には、インク組成物温度の安定化手段を備えることが好ましい。一定温度にする部位はインクタンク中間タンクがある場合は中間タンクからノズル射出面までの配管系、部材の全てが対象となる。すなわち、インク供給タンクからインクジェットヘッド部分までは、断熱及び加温を行うことができる。温度コントロールの方法としては、特に制約はないが、例えば、温度センサーを各配管部位に複数設け、インク流量、環境温度に応じた加熱制御をすることが好ましい。温度センサーは、インク供給タンク及びインクジェットヘッドのノズル付近に設けることができる。また、加熱するヘッドユニットは、装置本体を外気からの温度の影響を受けないよう、熱的に遮断又は断熱されていることが好ましい。加熱に要するプリンター立上げ時間を短縮するため、あるいは、熱エネルギーのロスを低減するために、他部位との断熱を行うとともに、加熱ユニット全体の熱容量を小さくすることが好ましい。上記のインクジェット記録装置を用いた本発明のインク組成物の吐出は、インク組成物を、好ましくは25~80°C、より好ましくは25~50°Cに加熱して、インク組成物の粘度を、好ましくは3~15mPas、より好ましくは3~13mPasに下げた後に行うことが好ましい。本発明のインク組成物は、25°Cにおける粘度が50mPas以下であることが好ましく、5~40mPasであることがより好ましく、10~30mPasであることが更に好ましい。上記範囲であれば、インク組成物を良好に吐出が行えるので好ましい。なお、mPas=cPセンチポアズである。インク組成物の25°Cにおける粘度の測定方法としては、特に制限はないが、JISZ8803に準拠した測定方法であることが好ましい。また、粘度の測定装置としては、回転粘度計を使用することが好ましく、B形又はE形の回転粘度計を使用することが好ましい。インク組成物の25°Cにおける粘度の測定方法として具体的には、例えば、RE80型粘度計東機産業株製を用いて、液温25°Cにてローターを2分間回転させて安定させた後に測定する方法等が好ましい。本発明のインク組成物のような放射線硬化型インク組成物は、概して通常インクジェット記録用インク組成物で使用される水性インク組成物より粘度が高いため、吐出時の温度変動による粘度変動が大きい。インク組成物の粘度変動は、液滴サイズの変化及び液滴吐出速度の変化に対して大きな影響を与え、ひいては画質劣化を引き起こす。したがって、吐出時のインク組成物の温度はできるだけ一定に保つことが必要である。よって、本発明において、インク組成物の温度の制御幅は、好ましくは設定温度の±5°C、より好ましくは設定温度の±2°C、更に好ましくは設定温度±1°Cとすることが適当である。本発明のインクジェット記録方法に使用されるインクジェットヘッドは、インク吐出側の面が親インク処理されたノズルプレートを有するインクジェットヘッドであることが好ましい。インク吐出側の面が親インク処理されたノズルプレートを有するインクジェットヘッドとしては、例えばFUJIFILMDimatix社製のピエゾ駆動方式によるオンデマンドインクジェットヘッドが挙げられる。その具体例として、S-class、Q-classSapphireが挙げられる。前記ノズルプレートは、インク吐出側の面が親インク処理されたノズルプレートであり、インク吐出側の面の少なくとも一部が親インク処理されたものであればよく、インク吐出側の面の全面が親インク処理されたものが好ましい。親インク処理の方法として、ノズルプレートの表面の少なくとも一部に非撥インク性の層を1層以上形成する方法が挙げられる。具体的には、前記ノズルプレートが、インク吐出側の面の少なくとも一部に、金、ステンレス、鉄、チタン、タンタル、プラチナ、ロジウム、ニッケル、クロム、酸化ケイ素、窒化ケイ素及び窒化アルミニウムよりなる群から選ばれた少なくとも1種により形成された層を備えることが好ましく、金、ステンレス、鉄、チタン、酸化ケイ素、窒化ケイ素、窒化アルミニウムよりなる群から選ばれた少なくとも1種により形成された層を備えることがより好ましく、金、ステンレス及び酸化ケイ素よりなる群から選ばれた少なくとも1種により形成された層を備えることが更に好ましく、酸化ケイ素により形成された層を備えることが最も好ましい。親インク処理方法としては、公知の方法を用いることができ、限定されないが、例えば1シリコン製のノズルプレートの表面を熱酸化して酸化ケイ素膜を形成する方法、2シリコンやシリコン以外の酸化膜を酸化的に形成する方法、若しくは、スパッタリングにより形成する方法、3金属膜を形成する方法、が挙げられる。これらの方法の詳細については、米国特許出願公開第2010/0141709号明細書を参照することができる。次に、b1吐出されたインク組成物に活性エネルギー線を照射して、前記インク組成物を硬化する工程について説明する。記録媒体上に吐出されたインク組成物は、活性エネルギー線を照射することによって硬化する。これは、本発明のインク組成物に含まれる重合開始剤が活性エネルギー線の照射により分解して、ラジカルなどの重合開始種を発生し、その開始種の機能に重合性化合物の重合反応が、生起、促進されるためである。このとき、インク組成物において重合開始剤と共に増感剤が存在すると、系中の増感剤が活性エネルギー線を吸収して励起状態となり、重合開始剤と接触することによって重合開始剤の分解を促進させ、より高感度の硬化反応を達成させることができる。ここで、使用される活性エネルギー線は、α線、γ線、電子線、X線、紫外線、可視光又は赤外光などが使用され得る。活性エネルギー線のピーク波長は、増感剤の吸収特性にもよるが、例えば、200~600nmであることが好ましく、300~450nmであることがより好ましく、320~420nmであることが更に好ましく、活性エネルギー線が、ピーク波長が340~400nmの範囲の紫外線であることが特に好ましい。また、本発明のインク組成物の、重合開始系は、低出力の活性エネルギー線であっても十分な感度を有するものである。したがって、露光面照度が、好ましくは10~4,000mW/cm2、より好ましくは20~2,500mW/cm2で硬化させることが適当である。活性エネルギー線源としては、水銀ランプやガス固体レーザー等が主に利用されており、紫外線光硬化型インクジェット記録用インク組成物の硬化に使用される光源としては、水銀ランプ、メタルハライドランプが広く知られている。しかしながら、現在環境保護の観点から水銀フリー化が強く望まれており、GaN系半導体紫外発光デバイスへの置き換えは産業的、環境的にも非常に有用である。更に、LEDUV-LED、LDUV-LDは小型、高寿命、高効率、低コストであり、光硬化型インクジェット用光源として期待されている。また、発光ダイオードLED及びレーザーダイオードLDを活性エネルギー線源として用いることが可能である。特に、紫外線源を要する場合、紫外LED及び紫外LDを使用することができる。例えば、日亜化学工業株は、主放出スペクトルが365nmと420nmとの間の波長を有する紫色LEDを上市している。更に一層短い波長が必要とされる場合、米国特許第6,084,250号明細書は、300nmと370nmとの間に中心付けされた活性エネルギー線を放出し得るLEDを開示している。また、他の紫外LEDも、入手可能であり、異なる紫外線帯域の放射を照射することができる。本発明で特に好ましい活性エネルギー線源はUV-LEDであり、特に好ましくは340~400nmにピーク波長を有するUV-LEDである。なお、LEDの記録媒体上での最高照度は、10~2,000mW/cm2であることが好ましく、20~1,000mW/cm2であることがより好ましく、50~800mW/cm2であることが特に好ましい。本発明のインク組成物は、このような活性エネルギー線に、好ましくは0.01~120秒、より好ましくは0.1~90秒照射されることが適当である。活性エネルギー線の照射条件及び基本的な照射方法は、特開昭60-132767号公報に開示されている。具体的には、インク組成物の吐出装置を含むヘッドユニットの両側に光源を設け、いわゆるシャトル方式でヘッドユニットと光源を走査することによって行われる。活性エネルギー線の照射は、インク組成物の着弾後、一定時間好ましくは0.01~0.5秒、より好ましくは0.01~0.3秒、更に好ましくは0.01~0.15秒をおいて行われることになる。このようにインク組成物の着弾から照射までの時間を極短時間に制御することにより、記録媒体に着弾したインク組成物が硬化前に滲むことを防止することが可能となる。また、多孔質な記録媒体に対しても光源の届かない深部までインク組成物が浸透する前に露光することができるため、未反応モノマーの残留を抑えることができるので好ましい。更に、駆動を伴わない別光源によって完了させてもよい。国際公開第99/54415号パンフレットでは、照射方法として、光ファイバーを用いた方法やコリメートされた光源をヘッドユニット側面に設けた鏡面に当て、記録部へUV光を照射する方法が開示されており、このような硬化方法もまた、本発明のインクジェット記録方法に適用することができる。上述したようなインクジェット記録方法を採用することにより、表面の濡れ性が異なる様々な記録媒体に対しても、着弾したインク組成物のドット径を一定に保つことができ、画質が向上する。なお、カラー画像を得るためには、明度の高い色から順に重ねていくことが好ましい。明度の高いインク組成物から順に重ねることにより、下部のインク組成物まで照射線が到達しやすくなり、良好な硬化感度、残留モノマーの低減、密着性の向上が期待できる。また、照射は、全色を吐出してまとめて露光することが可能だが、1色毎に露光するほうが、硬化促進の観点で好ましい。このようにして、本発明のインク組成物は、活性エネルギー線の照射により高感度で硬化することで、記録媒体表面に画像を形成することができる。本発明のインクジェット記録方法において、吐出する各着色インク組成物の順番は、特に限定されるわけではないが、明度の高い着色インク組成物から記録媒体に付与することが好ましく、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックを使用する場合には、イエロー→シアン→マゼンタ→ブラックの順で記録媒体上に付与することが好ましい。また、これにホワイトを加えて使用する場合にはホワイト→イエロー→シアン→マゼンタ→ブラックの順で記録媒体上に付与することが好ましい。更に、本発明はこれに限定されず、イエロー、ライトシアン、ライトマゼンタ、シアン、マゼンタ、ブラック、ホワイトのインク組成物との計7色が少なくとも含まれるインクセットを好ましく使用することもでき、その場合には、ホワイト→ライトシアン→ライトマゼンタ→イエロー→シアン→マゼンタ→ブラックの順で記録媒体上に付与することが好ましい。本発明において、記録媒体としては、特に限定されず、支持体や記録材料として公知の記録媒体を使用することができる。例えば、紙、プラスチック例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、等がラミネートされた紙、金属板例えば、アルミニウム、亜鉛、銅等、プラスチックフィルム例えば、二酢酸セルロース、三酢酸セルロース、プロピオン酸セルロース、酪酸セルロース、酢酸酪酸セルロース、硝酸セルロース、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリビニルアセタール、ポリ塩化ビニルPVC、アクリル樹脂等、上述した金属がラミネートされ又は蒸着された紙又はプラスチックフィルム複合アルミ板等等が挙げられる。また、本発明における記録媒体として、非吸収性記録媒体を好適に使用することができる。以下に実施例及び比較例を示し、本発明をより具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、以下の記載における部とは、特に断りのない限り重量部を示すものとする。本発明で使用した素材は下記に示す通りである。IRGALITEBLUEGLVOシアン顔料、チバジャパン株製CINQUASIAMAGENTART-355-Dマゼンタ顔料、チバジャパン株製NOVOPERMYELLOWH2Gイエロー顔料、クラリアント社製SPECIALBLACK250ブラック顔料、チバジャパン株製タイペークCR60-2ホワイト顔料、石原産業株製SOLSPERSE32000Noveon社製分散剤SOLSPERSE41000Noveon社製分散剤V-CAPN-ビニルカプロラクタム、ISP社製SR508ジプロピレングリコールジアクリレート、Sartomer社製SR531サイクリックトリメチロールプロパンフォーマルアクリレートCTFA、Sartomer社製SR285テトラヒドロフルフリルアクリレート、Sartomer社製SR339フェノキシエチルアクリレート、Sartomer社製SR506イソボロニルアクリレート、Sartomer社製FIRSTCUREST-1重合禁止剤、トリスN-ニトロソ-N-フェニルヒドロキシアミンアルミニウム塩10重量とフェノキシエチルアクリレート90重量との混合物、ChemFirst社製IRGACURE819ビスアシルホスフィン光重合開始剤、チバジャパン株製IRGACURE184光重合開始剤、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、チバジャパン株製SPEEDCUREITX光重合開始剤、イソプロピルチオキサントン、LAMBSON社製TEGORAD2100シリコーン系界面活性剤、デグサ社製ポリメチルメタクリレート重量平均分子量Mw:1,900、アルドリッチ社製、カタログNo81489ポリメチルメタクリレートMw:4,200、アルドリッチ社製、カタログNo94131ポリメチルメタクリレートMw:8,290、アルドリッチ社製、カタログNo81512ポリメチルメタクリレートMw:10,000、アルドリッチ社製、カタログNo81497ポリメチルメタクリレートMw:20,000、アルドリッチ社製、カタログNo81498ポリメチルメタクリレートMw:50,000、アルドリッチ社製、カタログNo81501ポリメチルメタクリレートMw:75,000、アルドリッチ社製、カタログNo81502ポリメチルメタクリレートMw:100,000、アルドリッチ社製、カタログNo81503ポリメチルメタクリレートMw:120,000、アルドリッチ社製、カタログNo182230ポリメチルメタクリレートMw:150,000、アルドリッチ社製、カタログNo81504ポリメチルメタクリレートMw:350,000、アルドリッチ社製、カタログNo445746メチルメタクリレート/n-ブチルメタクリレート共重合体重量比85/15Mw:75,000、アルドリッチ社製、カタログNo474029ELVACITE2013:メチルメタクリレート/n-ブチルメタクリレート共重合体重量比36/64、Mw:37,000、LuciteInternational社製シアンミルベースAの調製IRGALITEBLUEGLVOを300重量部と、SR339を620重量部と、SOLSPERSE32000を80重量部とを撹拌混合し、シアンミルベースAを得た。なお、シアンミルベースAの調製は分散機モーターミルM50アイガー社製に入れて、直径0.65mmのジルコニアビーズを用い、周速9m/sで4時間分散を行った。マゼンタミルベースBの調製CINQUASIAMAGENTART-355-Dを300重量部と、SR339を600重量部と、SOLSPERSE32000を100重量部とを撹拌混合し、マゼンタミルベースBを得た。なお、マゼンタミルベースBの調製は分散機モーターミルM50アイガー社製に入れて、直径0.65mmのジルコニアビーズを用い、周速9m/sで10時間分散を行った。イエローミルベースCの調製NOVOPERMYELLOWH2Gを300重量部と、SR339を600重量部と、SOLSPERSE32000を100重量部とを撹拌混合し、イエローミルベースCを得た。なお、イエローミルベースCの調製は分散機モーターミルM50アイガー社製に入れて、直径0.65mmのジルコニアビーズを用い、周速9m/sで10時間分散を行った。ブラックミルベースDの調製SPECIALBLACK250を400重量部と、SR339を520重量部と、SOLSPERSE32000を80重量部とを撹拌混合し、ブラックミルベースDを得た。なお、ブラックミルベースDの調製は分散機モーターミルM50アイガー社製に入れて、直径0.65mmのジルコニアビーズを用い、周速9m/sで7時間分散を行った。ホワイトミルベースEの調製タイペークCR60-2を500重量部と、SR339を440重量部と、SOLSPERSE41000を60重量部とを撹拌混合し、ホワイトミルベースEを得た。なお、ホワイトミルベースEの調製は分散機モーターミルM50アイガー社製に入れて、直径0.65mmのジルコニアビーズを用い、周速9m/sで4時間分散を行った。<インク組成物の作製方法>表1及び表2に記載の素材を混合、撹拌することで、実施例1~30及び比較例1~11の各インク組成物をそれぞれ得た。表面張力の測定方法インク組成物の表面張力は、表面張力計SIGMA702吊環法、KSVINSTRUMENTSLTD社製を用い、25°Cで測定を行った。粘度の測定方法インク組成物の粘度は、RE80型粘度計東機産業株製を用いて、液温25°Cにてローターを2分間回転させて安定させた後に測定を行った。<インクジェット記録方法>UV硬化型インクジェットプリンターAcuityAdvance富士フイルム株製を用い、インクジェット画像を双方向印刷モード高生産性モード且つFineartモード高解像度モードで印刷した。Fineartモードは、同一画像部分を8パスで描画するマルチパスモードで行われる印刷である。該プリンターにはUVランプ光源がヘッドユニットの左右に装着されており、双方向印刷モードは、8回のマルチパス描画において、画像同一部分に、16回のUV露光が施される。AveryPermanent400ポリ塩化ビニルPVC、Avery社製上に、解像度600×450dpi、サイズ30cm×30cmで、100ベタ画像の印刷を行った。ランプは、IntegrationTechnology社製SUBZERO085Hbulbランプユニットを装着した。印字中、路面照度を測定したところ、690mW/cm2であった。<硬化性評価>上記インクジェット記録方法にて得られた画像を触診により、画像のべとつきの程度を以下の基準で評価した。5:画像にべとつきなし。4:画像に僅かなべとつき感があるが、実用上問題ないレベル。3:画像がややべとついているが、未硬化のインク組成物又は硬化膜は手に転写しない。2:画像がややべとついており、未硬化のインク組成物又は硬化膜がわずかに手に転写した。1:画像がかなりべとついており、未硬化のインク組成物又は硬化膜の一部が手に転写した。<耐擦過性評価>上記インクジェット記録方法にて得られた画像をJISK5600-5-4に従い、鉛筆硬度試験方法を用いて耐擦過性の評価を実施した。5:硬度が4H~6H4:硬度が2H~3H3:硬度がH、F、又は、HB2:硬度がB~2B1:硬度が3B~6B<延伸性評価>以下の方法で延伸性の評価を実施した。上記インクジェット記録方法により作成した印刷物を引っ張り方向に12cm、幅4cmにカットし、画像の印刷されたシール部分のみを延伸機INSTRON5544Instron社製にて速度5cm/分で延伸した。上下1cmずつはクリップで挟み、上下クリップ間の長さ10cmの印刷物を延伸した。膜が破断する際の延伸率[膜が破断した際の印刷物の長さ/初期の長さ10cm-1]×100を求めた。5:延伸率が180以上4:延伸率が140以上、180未満3:延伸率が100以上、140未満2:延伸率が50以上、100未満1:延伸率が50未満<吐出安定性10pLの評価>得られたインク組成物を室温で二週間保存後、親インク処理されたノズルプレートを有するインクジェットヘッドQ-classSapphireQS-256/10FUJIFILMDIMATIX製、ノズル数256個、液滴量10pL、50kHz、親インク処理:酸化ケイ素を有するインクジェット記録装置を用いて、吐出液滴を10pLに固定し、記録媒体への記録を行い、10分及び、60分の連続印字したときの、ドット抜け及びインクの飛び散りの有無を目視にて観察し、下記基準により評価した。吐出粘度は、9.0±0.2cPとなるよう、ヘッドの温度を調整し、吐出を行った。5:ドット抜け、又は、インクの飛び散りが発生しない4:ドット抜け、又は、インクの飛び散りが1~3回発生3:ドット抜け、又は、インクの飛び散りが4~10回発生2:ドット抜け、又は、インクの飛び散りが11~20回発生1:ドット抜け、又は、インクの飛び散りが21回以上発生<吐出安定性30pLの評価>得られたインク組成物を室温で二週間保存後、親インク処理されたノズルプレートを有するインクジェットヘッドQ-classSapphireQS-256/30FUJIFILMDIMATIX社製、ノズル数256個、液滴量30pL、16kHz、親インク処理:酸化ケイ素を有するインクジェット記録装置を用いて、吐出液滴を30pLに固定し、記録媒体への記録を行い、10分、及び、60分連続印字したときの、ドット抜け及びインクの飛び散りの有無を目視にて観察し、下記基準により評価した。吐出粘度は、9.0±0.2cPとなるよう、ヘッドの温度を調整し、吐出を行った。5:ドット抜け、又は、インクの飛び散りが発生しない4:ドット抜け、又は、インクの飛び散りが1~3回発生3:ドット抜け、又は、インクの飛び散りが4~10回発生2:ドット抜け、又は、インクの飛び散りが11~20回発生1:ドット抜け、又は、インクの飛び散りが21回以上発生実施例及比較例の評価結果を、表1及び表2に示した。評価結果のランク3以上が許容レベルであった。表中、PMMAはポリメチルメタクリレート単独重合体を表す。また、PMMA/Pn-BMAはメチルメタクリレート/n-ブチルメタクリレート共重合体を表す。-は、非含有であることを表す。"