高さ、幅、奥行方向にそれぞれ配設され相互に固定された複数の骨組材を備え、下部に配設された上記骨組材を設置個所の基礎に対して固定するようにした筐体であって、平面視角部に配設された高さ方向の上記骨組材である柱部材が、奥行方向の端部よりも奥行方向のそれぞれ中央部寄りに、または幅方向の端部よりも幅方向のそれぞれ中央部寄りに設置され、該中央部寄りに設置された各柱部材の下端を固定する上記骨組材における該柱部材を挟んだ両側近傍部に上記基礎と固定するための固定部を設けたことを特徴とする筐体。上記基礎に対する固定部は、上記角部の柱部材の1本につき該柱部材を間に挟むように上記骨組材に設けられた少なくとも2か所のボルト挿通穴からなることを特徴とする請求項1記載の筐体。上記基礎に対する固定部は、上記角部の柱部材の1本につき該柱部材を間に挟むように上記骨組材に設けられた少なくとも2か所の溶接用穴からなることを特徴とする請求項1記載の筐体。スイッチギヤを構成する電気機器類を内部に収容するようにしたものであることを特徴とする請求項1から請求項3の何れかに記載の筐体。上記のような従来の技術においては、列盤構成における配電盤相互間の上下のずれが防止できる効果が得られるものの、スイッチギヤの高さ、幅、奥行が増加した場合や、遮断器等スイッチギヤに搭載する主回路機器の重量が増加した場合には、耐震性能の確保が困難となる。筐体の剛性を向上する手段としては、骨組となる鋼材の追加や鋼材のサイズ増大が挙げられるが、筐体の重量増やサイズ拡大につながり、剛性の向上に対してマイナスの影響を与える。また、鋼材の追加やサイズ増大は材料や作業時間が増加し、コスト増となる。また、筐体の剛性を向上する他の手段として筐体基礎部の強化が挙げられるが、基礎部強化のためには筐体の骨組となる柱近傍を強固に固定する必要があるが、従来の構造では、剛性の向上が困難であるという問題があった。この発明は上記のような問題を解消するためになされたものであり、従来の構成を大幅に変更することなく剛性が向上され、耐震性が強化された筐体を得ることを目的とするものである。この発明に係る筐体は、高さ、幅、奥行方向にそれぞれ配設され相互に固定された複数の骨組材を備え、下部に配設された上記骨組材を設置個所の基礎に対して固定するようにした筐体であって、平面視角部に配設された高さ方向の上記骨組材である柱部材が、奥行方向の端部よりも奥行方向のそれぞれ中央部寄りに、または幅方向の端部よりも幅方向のそれぞれ中央部寄りに設置され、該中央部寄りに設置された各柱部材の下端を固定する上記骨組材における該柱部材を挟んだ両側近傍部に上記基礎と固定するための固定部を設けるようにしたものである。この発明においては、平面視角部の柱部材を奥行方向または幅方向の中央部寄りに設置し、その柱部材の下端を固定する骨組材における該柱部材を挟む両側部を基礎に対して固定するようにしたので、筐体と基礎をボルト等で固定したときの筐体基礎部の剛性が向上する。このため、地震に対する筐体の剛性を向上させることができる。また、筐体基礎部の剛性が向上することで収容物の重量や寸法が増大しても、骨組材の大幅な追加やサイズ増大をすることなく対応させることができる。実施の形態1.図1は本発明の実施の形態1に係る筐体をスイッチギヤに用いた場合の骨組材を示す斜視図、図2はその床面部詳細図である。図において、スイッチギヤの筐体は、図1に示すような骨組を有し、該骨組は中空鋼材からなる骨組材である柱部材11前部、12中央部、13後部を左右対向するように高さ方向へ配置し、L字形鋼材からなる骨組材21奥行方向上部、22奥行方向下部を矢印Aで示す正面側から見て四隅の上部及び下部の奥行き方向に配置し、中空鋼材からなる骨組材31幅方向上部、32幅方向中央部、33幅方向下部を幅方向に配置し、各骨組材の交点部が溶接、ねじ止め等の固定手段で相互に固定されて成っている。なお、前部の幅方向の骨組材は、内部に収容する機器の関係で、上部にのみ設けられている。なお、図面においては、例えば柱部材11前部及び骨組材21奥行方向上部についての左右の位置、骨組材31幅方向上部についての前後の位置などを更に区別するために、上記構成部材を示す符号にA、Bの記号を例えば柱部材11A、11Bのように付加している。本明細書においては区別の必要がある場合に該記号を付加表示するものとする。骨組の後部には、上下方向と幅方向の骨組材の接合部に補強部材4が配置されている。本発明の典型的な特徴部分の第1は、前部の柱部材1111A、11Bと、後部の柱部材1313A、13Bの設置位置にある。即ち、平面視角部に配設された柱部材11、13は、実施の形態1においては、手前側の柱部材11は奥行方向の前端よりも奥行方向の中央部寄りに設置され、後部の柱部材13は奥行方向の後端よりも奥行方向の中央部寄りに設置されている。上記のように組まれた骨組は設置個所の床面などに設けられた基礎部に対して図2に示すように設置される。まず、図1のように加工された骨組の骨組材22A、22B、33の下面には床板5が溶接等により接合される。そして、各柱部材の下端に接合されたL字形鋼材からなる骨組材22A、22Bにおける柱部材を挟んだ両側近傍部には、基礎とボルト等で締結固定するためのボルト挿通穴からなる固定部6が設けられている。なお、固定部6としてのボルト挿通穴は、骨組材22と床板5を貫通して設けられる。本発明の典型的な特徴部分の第2は、基礎に固定する下部の骨組材22A、22Bに設ける上記固定部6を、筐体の前部側の角部に配設された柱部材1111A、11B、及び後部側の角部に配設された柱部材1313A、13Bの何れにも、図2に示すように柱部材を挟んだそれぞれ両側近傍部に設けたことである。要するに、この実施の形態1では各柱部材の下端部を固定しているL字形鋼材からなる骨組材22における、柱部材根元部の両脇に締結ボルトの挿通穴からなる固定部6を2か所ずつ設け、その全ての固定部6において、図示省略している締結ボルトによって基礎に強固に固定するようにしている。なお、この実施の形態1では前後方向の中央部にも柱部材1212A、12Bと、各柱部材12A、12Bにそれぞれ2か所の固定部6が設けられているが、中央部については、筐体の大きさや耐荷重、耐震性など設計上求められる強度に応じて固定部6を省き、中間の柱部材12と固定部6の双方を省き、あるいは中央部の柱部材12と固定部6を1辺に2個所以上設けるなど、必要に応じて適宜選ぶことができる。上記前後方向の骨組材21奥行方向上部、22奥行方向下部の前端部及び後端部には、扉、開閉蓋、あるいはパネル壁材などを取り付けるための、例えばL字形鋼材などからなる枠7前部側及び枠8後部側がそれぞれ固定される。そして、図1、図2のように組まれた骨組の側面及び天面には図示省略しているパネル壁材が固定され、内部にスイッチギヤを構成する図示省略している開閉器や操作装置、母線などの各種電気装置類が組込まれる。上記のように構成された実施の形態1においては、筐体の角部の柱部材を前後方向の中央部寄りに設置し、その柱部材の下端に固定された奥行方向の骨組材における該柱部材を挟んだ両側近傍部を基礎に固定するようにしたことにより、筐体基礎部の剛性が向上する。このため、スイッチギヤの寸法や重量の増加に対し、骨組材の大幅な追加や鋼材のサイズ増大をすることなく筐体の剛性を向上させることができ、コストの上昇を抑制することができる。また、基礎と筐体をボルト等で締結固定するようにしたので、据付場所での溶接作業が不要となり、作業性が向上し、据付作業時間の短縮が可能となる。また、筐体としての剛性が向上することで、小型化することも可能となる。実施の形態2.図3は本発明の実施の形態2に係る筐体の骨組材の床面部詳細図である。なお、各図を通じて同一符号は同一または相当部分を示している。図において、柱部材11、12、13の各根元部には、実施の形態1と同様の、骨組材22に設けられた穴からなる固定部6の他に、床板5にも穴からなる固定部6が設けられている。床板5の固定部6は、柱部材の筐体内側部分に、骨組材22に対して適度な間隔をあけて設置されており、基礎に対して図示していないボルトによって、該ボルトの挿通穴を有する補強板51を介して締結される。この実施の形態2は柱部材1本につき、該柱部材を囲むように3個の固定部6を設けたもので、3個以上としても良い。その他の構成は実施の形態1と同様であるので説明を省略する。上記のように構成された実施の形態2においては、スイッチギヤの筐体の柱部材11、12、13の根元部近傍に固定部6をそれぞれ3箇所以上設けたことにより、筐体の剛性がさらに向上し、基礎部鋼材の材料増を抑えることができ、コスト増加を抑制できる。実施の形態3.図4は本発明の実施の形態3に係る筐体の骨組材の床面部詳細図である。図において、柱部材11、12、13の各根元部のL字形鋼材からなる骨組材22A、22Bには、基礎と溶接固定するための角穴からなる固定部6が設けられている。なお、この実施の形態3は、実施の形態1におけるボルト締結用の挿通穴を溶接固定するための角穴に変更したものである。その他の構成は実施の形態1と同様であるので説明を省略する。上記のように構成された実施の形態3においては、据付現場で溶接作業が必要になるという面はあるものの、基礎に設置された固定用部材図示省略に筐体の骨組材22A、22Bを、柱部材の下端固定部の両脇に設けられた固定部6において溶接固定するようにしたので、剛性を損なわずに、ボルトによる固定よりも寸法誤差に柔軟に対応できる。また、ボルトによる固定よりも剛性を向上させることができるという効果が得られる。なお、上記実施の形態1~3では、角部の柱部材11、13を筐体の前後方向の中央部寄りに設置し、該柱部材11、13の根元部を固定している前後方向の骨組材22A、22Bに固定部6を設けた場合について説明したが、これに限定されるものではなく、筐体の形状や用途によっては、角部の柱部材を筐体の幅方向の中央部寄りに設置し、その柱部材の根元部を固定している幅方向の骨組材に固定部6を設けるようにしても差し支えるものではない。また、スイッチギヤに用いた場合について説明したが、他の機器類であっても同様に適用できる。また、本発明はその発明の範囲内において、各実施の形態を自由に組合わせたり、各実施の形態を適宜、変形、省略することが可能である。