同期時分割方式に従って動作する無線通信システム10における干渉対応方法であって、当該方法は、前記無線通信システムの干渉対応ノード37において実行され、前記方法は、少なくとも1つの基地局を含む第1のグループの第1の基地局14から、前記第1の基地局のアップリンク通信に干渉している遠方の基地局20のエアインタフェース識別データと、前記第1の基地局と前記遠方の基地局との間の距離D1を決定する距離データとを有する識別データを伴う、前記遠方の基地局の表示を受信する工程66;90と、前記遠方の基地局の候補のアイデンティティを特定するために、前記識別データを調査する工程68;106、114、116、128と、前記候補の基地局に干渉制限動作を行うように命令する工程70;110、120、129とを有することを特徴とする方法。前記エアインタフェース識別データによって識別される別の基地局が、アップリンク通信に干渉している基地局に関する表示を送信しているかどうかを調査する工程106と、前記エアインタフェース識別データによって識別された当該別の基地局が表示を送信している場合に、当該別の基地局を候補基地局と特定する工程とを含む第1の方式に従って、前記識別データを調査する工程が実行される、ことを特徴とする請求項1に記載の方法。前記第1のグループは、追加の基地局16、18を有し、前記第1のグループの中の少なくとも1つの別の基地局が、アップリンク通信に干渉している前記遠方の基地局の表示を送信しているかを調査する工程112と、前記第1の基地局および前記第1のグループの中の他の基地局からの距離データを使用して、候補の遠方の基地局を特定する工程114、116とを有する第2の方式に従って、前記識別データを調査する工程が実行される、ことを特徴とする請求項1又は2に記載の方法。前記距離データによって定められる前記第1の基地局からの距離に配置されると共に前記表示の中の前記エアインタフェース識別データに対応するエアインタフェース識別子を有することにより識別される基地局として、候補の基地局を特定する工程128を有する第3の方式に従って、前記識別データを調査する工程が実行される、ことを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の方法。前記干渉制限動作が不成功であった場合に、別の候補を選択する工程をさらに有する、ことを特徴とする請求項3又は4に記載の方法。前記エアインタフェース識別データは、セル識別子を含む又は特定する、ことを特徴とする請求項1から5のいずれか1項に記載の方法。調査された方式において候補がそれ以上ない場合、別の方式を続ける工程をさらに有する、ことを特徴とする請求項3から6のいずれか1項に記載の方法。同期時分割方式に従って動作する無線通信システム10における干渉対応ノード37であって、少なくとも1つの基地局を含む第1のグループの第1の基地局14から、前記第1の基地局のアップリンク通信に干渉している遠方の基地局20のエアインタフェース識別データと、前記第1の基地局と前記遠方の基地局との間の距離D1を決定する距離データとを有する識別データを伴う、前記遠方の基地局の表示を受信する通信インタフェース38と、干渉対応モジュール39であって、前記遠方の基地局の候補のアイデンティティを特定するために、前記識別データを調査する調査手段42と、前記候補の基地局に干渉制限動作を行うように命令する干渉制限制御手段40と、を有する前記干渉対応モジュールと、を有することを特徴とする干渉対応ノード。前記調査手段は、第1の動作要素44を含み、前記第1の動作要素は、前記エアインタフェース識別データによって識別される別の基地局がアップリンク通信に干渉している基地局に関する表示を送信しているかどうかを調査し、前記エアインタフェース識別データによって識別された当該別の基地局が表示を送信している場合に、当該別の基地局を候補基地局と特定することを含む第1の方式に従って、調査を実行する、ことを特徴とする請求項8に記載の干渉対応ノード。前記第1のグループは、追加の基地局16、18を有し、前記調査手段は、第2の動作要素46を含み、前記第2の動作要素は、前記第1のグループの中の少なくとも1つの別の基地局が、アップリンク通信に干渉している前記遠方の基地局の表示を送信しているかを調査し、前記第1の基地局および前記第1のグループの中の他の基地局からの距離データを使用して、候補の遠方の基地局を特定することを含む第2の方式に従って、調査を実行する、ことを特徴とする請求項8又は9に記載の干渉対応ノード。前記調査手段は、第3の動作要素48を含み、前記第3の動作要素は、前記距離データによって定められる前記第1の基地局からの距離に配置されると共に前記表示の中の前記エアインタフェース識別データに対応するエアインタフェース識別子を有することにより識別される基地局として、候補の基地局を特定することを含む第3の方式に従って、調査を実行する、ことを特徴とする請求項8から10のいずれか1項に記載の干渉対応ノード。動作モジュールが、前記干渉制限動作が不成功であった場合に、別の候補を選択するように構成される、ことを特徴とする請求項10又は11に記載の干渉対応ノード。前記調査手段は、方式間の選択をすると共に、調査された方式において候補がそれ以上ない場合、別の方式を続ける方式選択要素50を有する、ことを特徴とする請求項10から12のいずれか1項に記載の干渉対応ノード。同期時分割方式に従って動作する無線通信システム10における、干渉対応のためのコンピュータプログラム記憶媒体であって、前記コンピュータプログラム記憶媒体は、データキャリア134上にコンピュータプログラムコード136を有し、前記コンピュータプログラムコードは、干渉対応ノード37の干渉対応モジュール39を構成するプロセッサで実行されるとき、当該干渉対応モジュールに、少なくとも1つの基地局を含む第1のグループの第1の基地局14から、前記第1の基地局のアップリンク通信に干渉している遠方の基地局20のエアインタフェース識別データと、前記第1の基地局と前記遠方の基地局との間の距離D1を決定する距離データとを有する識別データを伴う、前記遠方の基地局の表示を受信させ、前記遠方の基地局の候補のアイデンティティを特定するために、前記識別データを調査させ、前記候補の基地局に干渉制限動作を行うように命令させる、ことを特徴とするコンピュータプログラム記憶媒体。同期時分割方式に従って動作する無線通信システム10における干渉報告方法であって、当該方法は、前記無線通信システムの第1の基地局14において実行され、前記方法は、アップリンク通信における干渉を検出する工程58;72と、前記第1の基地局が使用する通信構成CS1に関する干渉の遅延を判定する工程60;78と、遠方の基地局を識別する、干渉源のエアインタフェース識別データを検出する工程62;82と、アップリンク通信に干渉している前記遠方の基地局の表示を、干渉対応ノード37に送信する工程64;84と、を有し、前記表示は識別データを伴い、前記識別データは、前記干渉対応ノードが当該識別データに基づいて干渉制限動作の実行を制御することを可能とするために、前記遠方の基地局のエアインタフェース識別データCIDおよび前記第1の基地局と前記遠方の基地局との間の距離D1を決定する距離データを有する、ことを特徴とする方法。前記干渉制限動作が完了するまで、検出された干渉が、前記干渉対応ノードに継続的に報告される、ことを特徴とする請求項15に記載の方法。エアインタフェース識別データの前記検出は、ダウンリンク通信に割り当てられた前記第1の基地局の前記通信構成の一部において、送信をミュートする工程80と、前記通信構成の前記ミュートされた部分の間に、前記遠方の基地局から送信されたデータSSS、PSSを観測81する工程とを含む、ことを特徴とする請求項15又は16に記載の方法。同期時分割方式に従って動作する移動体通信システム10における第1の基地局14であって、少なくとも1つのアンテナ24と、前記アンテナを介して、前記システムの移動移動機と通信する無線通信手段26と、アップリンク通信における干渉を検出する干渉調査手段30と、基地局が使用する通信構成に関する干渉の遅延を判定する遅延判定手段31と、遠方の基地局20を識別する干渉源のエアインタフェース識別データを検出する通信構成調査手段35と、アップリンク通信に干渉している前記遠方の基地局の表示を生成し、干渉対応ノード37へ送信する表示生成手段32と、を有し、前記表示は識別データを伴い、前記識別データは、前記干渉対応ノードが当該識別データに基づいて干渉制限動作の実行を制御することを可能とするために、前記遠方の基地局のエアインタフェース識別データCIDおよび前記第1の基地局と前記遠方の基地局との間の距離D1を決定する距離データを有する、ことを特徴とする第1の基地局。前記干渉調査手段は、前記干渉制限動作が完了するまで、検出された干渉を前記干渉対応ノードに継続的に報告する、ことを特徴とする請求項18に記載の第1の基地局。前記表示生成手段は、ダウンリンク通信に割り当てられた前記第1の基地局の前記通信構成の一部において送信をミュートして、前記通信構成の前記ミュートされた部分の間に送信された、前記遠方の基地局のデータSSS、PSSを観測81するように制御される、ことを特徴とする請求項18又は19に記載の第1の基地局。上記から、本発明は、同期時分割通信方式を使用する移動通信システムにおいて、基地局からアップリンク通信への干渉を制限するという課題を解決することに関する。従って、本発明の1つの目的は、無線通信システムの干渉対応ノードにおいて、同期時分割通信方式を使用する移動通信システムにおける、基地局からアップリンク通信への干渉を制限するという課題を解決することである。上述の目的は、本発明の第1の態様によれば、同期時分割方式で動作する無線通信システムにおける干渉対応方法によって達成される。この方法は、無線通信システムの干渉対応ノードで行われ、少なくとも1つの基地局を含む第1のグループの第1の基地局から、第1の基地局のアップリンク通信に干渉している遠方の基地局のエアインタフェース識別データおよび第1の基地局とこの遠方の基地局との距離を決定する距離データとを有する識別データを有する、遠方の基地局の表示を受信する工程と、この遠方の基地局の候補のアイデンティティを特定するために、識別データを調査する工程と、候補基地局に干渉制限動作を行うように命令する工程とを有する。上述の目的は、本発明の第2の態様によれば、同期時分割方式で動作する無線通信システムの干渉対応ノードによって達成される。このノードは、少なくとも1つの基地局を含む第1のグループの第1の基地局から、第1の基地局のアップリンク通信に干渉している遠方の基地局のエアインタフェース識別データと第1の基地局とこの遠方の基地局との距離を決定する距離データとを有する識別データを有する、遠方の基地局の表示を受信する通信インタフェースと、干渉対応モジュールであって、この遠方の基地局の候補のアイデンティティを特定するために、識別データを調査する調査部と、候補基地局に干渉制限動作を行うように命令する干渉制限制御部とを有する干渉対応モジュールとを有する。上述の目的は、本発明の第3の態様によれば、同期時分割方式で動作する無線通信システムにおける、干渉対応コンピュータプログラム記憶媒体によって達成される。このコンピュータプログラム記憶媒体は、データキャリア上にコンピュータプログラムコードを有し、このコンピュータプログラムコードは、干渉対応ノードの干渉対応モジュールを構成するプロセッサで実行されるとき、干渉対応モジュールに少なくとも1つの基地局を含む第1のグループの第1の基地局から、第1の基地局のアップリンク通信に干渉している遠方の基地局のエアインタフェース識別データおよび第1の基地局とこの遠方の基地局との距離を決定する距離データを有する識別データを有する、遠方の基地局の表示を受信させ、この遠方の基地局の候補のアイデンティティを特定するために、識別データを調査させ、候補基地局に干渉制限動作を行うように命令させる。本発明は、多くの利点を有する。本発明は、例として深刻な問題を引き起こしかねない大気ダクトなどによって生じる、アップリンク通信における干渉を制限する。また、本発明は、既存の基地局のほんのわずかな変更で行いうる。従って、本発明は、既存のシステムにおいても実施することが容易である。システムは、時分割複信システムであってもよい。また、システムは、ユニバーサル移動体通信システムおよびロングタームエボリューションシステムであってもよい。エアインタフェース識別データは、セル識別子を含み、または特定してもよい。干渉制限動作は、アンテナの傾きの調整、トラヒック割り当ての調整、ダウンリンク電力の調整、およびアップリンク送信とダウンリンク送信との間の間隔の調整であってもよい。本発明の一変形形態によれば、この方法の識別データの調査は、第1の方式に従って行われる。この第1の方式は、エアインタフェース識別データによって識別される別の基地局が、アップリンク通信に干渉している基地局の表示を送信しているかどうかを調査する工程と、表示を送信している場合に、エアインタフェース識別データによって識別されたこの別の基地局を候補基地局と特定する工程とを有する。本発明の同じ変形形態によれば、干渉対応ノードの調査部は、第1の方式に従って調査を行う第1の動作要素を有する。この第1の方式は、エアインタフェース識別データによって識別される別の基地局が、アップリンク通信に干渉している基地局の表示を送信しているかどうかを調査する工程と、表示を送信している場合に、エアインタフェース識別データによって識別されたこの別の基地局を候補基地局と特定する工程とを有する。本発明の別の変形形態によれば、第1のグループは、より多くの基地局を有する。また、第2の方式も存在し、この第2の方式は、第1のグループの中の少なくとも1つの別の基地局が、アップリンク通信に干渉している遠方の基地局の表示を送信しているかどうかを調査する工程と、第1のグループの中の第1の基地局および他の基地局からの距離データを使用して、候補の遠方の基地局を特定する工程とを有する。この方法において、識別データの調査は、第2の方式に従って作られたこの変形形態によって行われる。同じ変形形態によれば、干渉対応ノードの調査部は、第2の方式に従って調査を行う第2の動作要素を有する。本発明の別の変形形態によれば、第3の方式があり、この第3の方式は、第1の基地局から距離データによって定められる距離のところに設置された基地局で、かつ表示の中のエアインタフェース識別データと一致するエアインタフェース識別子を有することで識別される基地局として、候補基地局を特定する工程を有する。この変形形態によれば、この方法における識別データの調査は、この第3の方式に従って行われる。同じ変形形態によれば、干渉対応ノードの識別データ調査部は、この第3の方式に従って調査を行う第3の動作要素を有する。本発明のまた別の変形形態によれば、方法は、干渉制限動作が不成功であった場合に、別の候補を選択する工程を有する。本発明の同じ変形形態によれば、動作モジュールは、干渉制限動作が不成功であった場合に、別の候補を選択する。本発明の別の変形形態によれば、方法は、調査している方式において、それ以上候補がない場合、別の方式を続ける工程を有する。本発明の同じ変形形態によれば、干渉対応ノードは、方式を選択し、調査している方式にそれ以上候補がない場合に、別の方式で調査を続けるように構成された方式選択要素を有する。従って、本発明の別の目的は、無線通信システムの基地局において、同期時分割通信方式を使用する移動通信システムにおける、基地局からアップリンク通信への干渉を制限可能にするという課題を解決することである。この目的は、本発明の第4の態様によれば、同期時分割方式で動作する無線通信システムにおける、干渉報告方法によって達成される。この方法は、無線通信システムの第1の基地局において実行され、アップリンク通信における干渉を検出する工程と、第1の基地局が使用する通信構成に対する干渉の遅延を判定する工程と、遠方の基地局を識別する、干渉源エアインタフェース識別データを検出する工程と、アップリンク通信に干渉している遠方の基地局の表示を、干渉対応ノードに送信する工程とを有する。この表示は、遠方の基地局のエアインタフェース識別データおよび第1の基地局と遠方の基地局との距離を決定する距離データを有する識別データを有する。これにより、干渉対応ノードは、識別データに基づいて干渉制限動作の実行制御が可能になる。この目的は、本発明の第5の態様によれば、同期時分割方式で動作する移動通信システムの第1の基地局によって達成され、この第1の基地局は、少なくとも1つのアンテナと、アンテナを介してシステムの移動機と通信する無線通信部と、アップリンク通信における干渉を検出する干渉調査部と、基地局が使用する通信構成に対する干渉の遅延を判定する遅延判定部と、遠方の基地局を識別する干渉源エアインタフェース識別データを検出する通信構成調査部と、アップリンク通信に干渉している遠方の基地局の表示を生成し、干渉対応ノードに送信する表示生成部とを有する。この表示は、遠方の基地局のエアインタフェース識別データおよび第1の基地局と遠方の基地局との距離を決定する距離データを有する識別データを有する。これにより、干渉対応ノードは、識別データに基づいて干渉制限動作の実行制御が可能になる。基地局は、ノードB基地局であってもよく、また進化型ノードB基地局であってもよい。本発明の一変形形態によれば、第3の態様による方法は、干渉制限動作が完了するまで、干渉の検出を干渉対応ノードに継続的に報告する工程を有する。本発明の同じ変形形態によれば、第1の基地局の干渉調査部は、干渉制限動作が完了するまで、干渉の検出を干渉対応ノードに継続的に報告する。本発明の別の変形形態によれば、第3の態様による方法のエアインタフェース識別データの検出は、ダウンリンク通信に割り当てられた第1の基地局の通信構成の一部において、送信をミュートする工程と、通信構成のミュート部分の間に、遠方の基地局から送信されたデータを測定listenする工程とを有する。本発明の同じ変形形態によれば、第1の基地局の表示生成部は、ダウンリンク通信に割り当てられた通信構成の一部において無線通信をミュートし、通信構成調査部は、通信構成のミュート部分の間に、遠方の基地局から送信されたデータを測定listenするように制御される。強調しておいた方がよいことは、本明細書で使用するとき、有するは、述べられた特徴、数、ステップ、または構成要素の存在を指定するが、1つ以上の他の特徴、数、ステップ、構成要素、またはこれらのグループの存在または追加を除外しないと解釈されることである。以下、本発明について、添付の図に関してより詳細に説明する。以下の記述においては、本発明の完全な理解を与えるために、限定ではなく説明のために、特定のアーキテクチャ、インタフェース、技術等のような特定の詳細を記載する。しかし、当業者には、本発明をこれらの特定の詳細から離れた他の実施形態で実践しうることが明白であろう。他の例では、周知のデバイス、回路、および方法については、本発明の記述を不要な詳細で不明瞭にしないように、詳細な記述を省略している。本発明は、ユニバーサル移動体通信システムUMTSおよび/またはロングタームエボリューションLTEのような移動通信システムであってもよい、無線通信システムの基地局に関する。さらに、このシステムは、時分割複信システムTDDなどの同期時分割方式に従って使用または動作するシステムである。LTEの例では、システムは、時分割-ロングタームエボリューションTD-LTEであってもよい。本発明は、同期時分割方式を使用する他のタイプの無線通信システムで提供されてもよいことを理解されたい。図1は、一例示のTD-LTEシステム10を概略的に示す。このシステムにおいては、複数の基地局14、16、18、20がある。基地局は、移動通信システムにおいてはノードB、LTEにおいては進化型ノードBenodeBと呼ばれることが多い。ここでは、少なくとも1つの基地局を有する第1の基地局グループがある。この例では、3つの基地局、すなわち第1の基地局14、第2の基地局16、および第3の基地局18を有する。この第1のグループの基地局は隣接局である。この意味は、この場合これらの局が、互いに隣接して配置されているセルを提供しているということである。さらに、システム10には、遠方の基地局20がある。この遠方の基地局20は、第1のグループの基地局から長距離のところ、特に第1の基地局14からここでは距離D1で示される長距離のところに設けられている。この遠方の基地局20は、第2のグループの基地局であってもよく、この第2のグループの基地局も、互いに隣接するセルを提供する、互いに隣接する局であろう。2つのグループの間の距離が長いせいで、遠方の基地局20は、通常の大気の状況の下では、遠方の基地局20の送信が第1のグループの基地局の動作に影響を及ぼさないように十分に減衰される、第1のグループの基地局から十分長い距離のところに設けられているであろう。図1においてはさらに、第1の基地局が移動機12との通信に使用している、第1の基地局の第1の通信構成CS1、および遠方の基地局20が使用している、第2の通信構成CS2が示されている。同様に、第2の基地局16および第3の基地局18も、類似の通信構成を有する。しかし、ここでは、本発明の記述をより明瞭にするために、これらの通信構成は省略されている。さらに、システム10の全ての通信構成は、互いに同期している。図1では、さらに運用保守OMデバイス22が示されており、このデバイス22とは、全ての基地局が通信しうる。このデバイスは、移動通信システムのOMサブシステムの一部である。ここでは、運用保守デバイス22は、無線通信システム10の干渉対応ノードも構成している。図2は、第1の基地局14のブロック図を示す。第1の基地局14は、少なくとも1つのアンテナに接続されており、その少なくとも1つのアンテナを介して、図1に示すようなシステムの移動機と通信する。この実施形態においては、1つのアンテナ24だけがある。さらに、第1の基地局14は、干渉調査モジュール28および通信インタフェース36を有する。この通信インタフェース36は、OMデバイスなどのシステムの他のデバイスまたはノードと通信するためのS1インタフェースであってもよい。干渉調査モジュール28は、幾つかのユニットを備えている。干渉調査モジュール28は、干渉調査部ITU30、表示生成部IGU32、遅延判定部DDU31、およびエアインタフェース識別子検出部AIDU34を有する。ここで、干渉調査部30は、無線通信部26および表示生成部32に接続されているのに対して、遅延判定部31は、表示生成部32、無線通信部26、および通信構成調査部CSIU35に接続されている。また、エアインタフェース識別子検出部34は、表示生成部32および通信構成調査部35に接続され、この通信構成調査部35は、アンテナ24に接続されている。本発明のこの実施形態においては、通信構成調査部35は、干渉調査モジュール28とは別のエンティティとして設けられている。従って、通信構成調査部35は、移動機通信チップセットの形態であってもよい個別モジュールの形態で設けられている。図3は、干渉対応ノード37のブロック図を示し、前述のように、図1のOMデバイスの一部であってもよい。従って、この干渉対応ノード37は、他の機能の処理に係わる他のユニットおよびエンティティを有していてもよい。干渉対応ノード37は、例としてS1インタフェースなどの通信インタフェース38を備え、この通信インタフェース38は、調査部IU42および干渉制限制御部ILCU40を有する干渉対応モジュール39に接続されている。通信インタフェース38は、より具体的には、干渉制限制御部40と、調査部42の方式選択要素50とに接続されている。ここで、調査部42は、第1の動作要素である第1のOE44、第2の動作要素である第2のOE46、第3の動作要素である第3のOE48をさらに備え、これらの動作要素のそれぞれは、方式選択要素50に接続されている。また、これらは、それぞれ干渉制限制御部40にも接続されている。また、調査部42は、グループ識別要素49も備え、このグループ識別要素49は、方式選択要素50および通信インタフェース38に接続されている。これらの動作要素はそれぞれ、基地局の干渉に係わる調査方式を扱う。その最も簡単な形態においては、本発明は、それらの方式の1つだけに基づく。従って、その1つの方式だけが使用される場合は、1つの動作要素だけがあり、方式選択要素は必要なく、たぶんグループ識別要素も必要ないであろう。前述のように、時には、大気中に大気ダクトが発生する。この状況について、図4に概略的に示す。図4は、地面52上の大気54中に作られている大気ダクト56を示す。図4は、無線信号RSがこのダクトの中をダクトの長さ方向にどのように伝播するかも示している。このダクト56内を伝わる無線信号RSは、少ない減衰で長距離を伝播することができる。無線信号の伝播が真っ直ぐでないことも分かる。この結果として、伝播時間と到達角度AoAとの組み合わせを、正確な位置を決定するために使用することができない。図5は、図1に示す第1の基地局の通信構成CS1、および遠方の基地局の通信構成CS2を概略的に示す。これらの通信構成CS1およびCS2は両方とも、複数のサブフレームに分割され、この例では、原理を示すために3つのサブフレームだけを示している。これらのサブフレームは、時間的に互いに連続している。この意味は、ここではサブフレーム0SF0の後に、特別なサブフレームのSFSおよびサブフレーム1SF1が続いているということである。これらのサブフレームは全て、タイムスライスに分割されている。しかし、図では、特別なサブフレームSFSのそのような3つのタイムスライスについてだけ、名前を示している。ここでは、サブフレーム0SF0は、ダウンリンク通信DL、すなわち基地局から移動機への通信のためだけに設けられており、サブフレーム1SF1は、アップリンク通信UL、すなわち移動機から基地局への通信のためだけに設けられている。特別なサブフレームSFSは、ダウンリンクパイロットタイムスライスDP、ガード期間GP、およびアップリンクパイロットタイムスライスUPの3つのタイムスライスを有する。ダウンリンクパイロットタイムスライスDPにおいては、パイロット信号は、ダウンリンクDLで、すなわち基地局から移動機へ送信されるのに対して、アップリンクパイロットタイムスライスUPにおいては、パイロット信号は、移動機から基地局へ送信される。ガード期間GPにおいては、送信は行われないことになっている。この期間は、システムにおいて送信と受信との間を十分に分離するために使用されている。従って、ガード期間GPは、アップリンク送信とダウンリンク送信との間の間隔である。前述のように、基地局の送信は全て同期している。この意味は、第1の通信構成CS1と第2の通信構成CS2とは、実際に互いに同期しているということである。しかし、遠方の基地局からの信号の遅延のせいで、遠方の基地局の通信構成CS2は、第1の基地局の通信構成CS1に対して遅れる。従って、図5に示しているのは、第1の基地局が提供するとともに認識している、通信構成CS1およびCS2である。第1、第2、第3の基地局の間にも遅延があることも、ここでさらに述べておいてもよい。しかし、この遅延は、普通あまりにも小さいので、システムの動作に影響を及ぼさない。基地局はセル識別子を送信する。そこで、エアインタフェース識別子を指定するデータ、ここではセル識別子が、ダウンリンクパイロットタイムスライスDPおよびこのタイムスライスの直前の送信時間間隔TTIに送信される。図6は、主同期信号PSSを有するダウンリンクパイロットタイムスライスDPの送信とともに、最後のスロットまたはサブフレーム0SF0のTTIにおける、補助同期信号SSSの送信を示す。これらの信号SSSおよびPSSは、連携して、基地局のエアインタフェース識別子、ここではセル識別子を指定する。図4に示すような大気ダクトは、第1、第2、第3の基地局14、16、18を有する第1の基地局グループと、遠方の基地局20を有する第2の基地局グループとの間に現れることがある。この意味は、第2のグループの基地局の無線信号が、このダクト56を介して第1のグループの基地局に導かれることがあるということである。同様に、第1のグループの基地局の信号は、第2のグループの基地局に導かれることがある。従って、図1から分かるように、これは、遠方の基地局20の無線信号が、ダクト56を介して第1の基地局14に導かれることがあるということを意味する。この場合、図5に示すように、遠方の基地局20の通信構成CS2は、第1の基地局14の通信構成CS1に対して遅れることがある。図5から分かるように、この場合、基地局20のダウンリンクDLの伝送は、第1の基地局14へのアップリンクULの伝送と重なることがある。この意味は、第1の基地局14が、移動機12のようなその近傍の移動機から無線信号を受信することになっている時に、遠方の基地局20から無線信号を受信するということである。基地局は、移動機よりはるかに大きな電力で送信する。従って、この意味は、遠方の基地局20からの伝送の減衰が少ないせいで、この送信は、第1の基地局14が、移動機12のような移動機からのアップリンクの無線信号を受信することを、程度の差はあるが不可能にするということである。遠方の基地局20からの干渉は、大きすぎる。別の基地局に、同期外れのような障害がある場合、この別の基地局からのアップリンク通信中に干渉が起こりうることについても、ここでさらに述べておいてもよい。本発明は、これら両方の状況に対処するようになっている。以下、本発明の第1の実施形態について、これまでの図に加えて図7および図8を参照して説明する。図7は、本発明の第1の実施形態による、無線通信システムにおける干渉報告方法の概略のフロー図を示し、図8は、本発明の第1の実施形態による、無線通信システムにおける干渉対応方法の概略のフロー図を示す。第1の実施形態によれば、ステップ58において、第1の基地局14の干渉調査部30が、アップリンク通信における干渉を検出する。この検出は、第1の基地局と連絡を取っている移動機との間のアップリンクUL通信中に基地局14が測定する、リンク品質測定によって行われてもよい。この検出の判定は、アップリンク伝送中に、無線通信部26に接続して、そこから干渉測定値を取得する干渉調査部30によって通常行われる。これらの干渉測定値は、通常、通信構成CS1内の1つ以上のアップリンクチャネルに関する測定値である。干渉調査要素30は、リンク品質測定値を取得すると、リンク品質閾値を超えているか否かに基づいて、アップリンクチャネルが別の基地局から干渉されているか否かを判定する。閾値を超えていない場合、すなわち正常なリンク品質が得られている場合、方法は終了してもよい。しかし、閾値を超えている場合、干渉調査要素30は、実際に干渉があると判定してもよい。次いで、この干渉の検出は、表示生成部32に通知されてもよい。続いて、この表示生成部32は、干渉の遅延を判定するように、遅延判定部31に命令する。その後ステップ60において、遅延判定部31は、干渉に関して、第1の基地局14の送信に対する遅延を判定する。これは、通常、第1の通信構成CS1に対する第2の通信構成CS2の遅延を判定することによって行われる。これをするために、遅延判定部は、無線通信部26から第1の通信構成の情報と、遠方の基地局からの伝送を監視しうる通信構成調査部35からの第2の通信構成の情報とを収集してもよい。同様に、ここでエアインタフェース識別子検出部34は、干渉源すなわち干渉している遠方の基地局20を識別する、エアインタフェース識別データを検出するように指示されてもよい。次いで、エアインタフェース識別子検出部34は、例として第2の通信構成CS2で伝送されるPSSおよびSSSを検出できるように、干渉基地局の通信構成におけるダウンリンクパイロットタイムスライスDP伝送およびこの前の幾つかの送信時間間隔を監視するように、通信構成調査部35に命令する。次いで、これらの信号の内容は、エアインタフェース識別子判定部34に報告され、このエアインタフェース識別子判定部34は、ステップ62において、これらの信号PSSおよびSSSを分析することによって、セル識別子CIDの形態のエアインタフェース識別子を検出する。このセル識別子CIDは、表示生成部32に報告される。続いて、表示生成部32は、干渉表示を生成する。これは、第1の基地局のアップリンク通信に干渉している、すなわち移動機から第1の基地局への通信に干渉している遠方の基地局についての表示である。ここで、この表示は、エアインタフェース識別データおよび遠方の基地局20までの距離D1を決定する距離データを有する識別データを有する。この実施形態においては、エアインタフェース識別データは、遠方の基地局20のセル識別子の形態のエアインタフェース識別子である。その後ステップ64において、表示生成部32は、通信インタフェース36を介して干渉制限対応ノード37に、セル識別子CIDおよび距離データを有するこの表示を送信する。ここでは、干渉対応ノードが識別データに基づいて干渉制限動作の実行を制御するのを可能にするために、付随データを有する表示が送信される。これ以降、この干渉検出の報告は、干渉制限動作が完了するまで、干渉対応ノードに継続的に報告されてもよい。距離データは、ここでは、距離決定部31が遅延判定に基づいて決定した、実際の距離であってもよい。また、距離データは、遅延自体であってもよく、この遅延は、第1の基地局14から遠方の基地局20までの距離D1を決定するために、干渉対応ノード37によって使用されてもよい。次いでステップ66において、付随データを有する表示は、干渉対応ノード37の通信インタフェース38において受信され、この通信インタフェース38から干渉対応モジュール39の調査部42に転送される。次いでステップ68において、調査部42は、遠方の基地局の候補のアイデンティティを特定するために、識別データを調査する。調査は、ここでは、距離およびセル識別子を使用する。ここで、候補は、複数の方式の中のいずれかに従って識別されてもよい。それらの中の3つの方式について後で述べる。候補を特定すると直ぐに、調査部42は、ステップ70において、適切な干渉制限動作を行うように、候補基地局に命令する。候補がその遠方の基地局であった場合、干渉は制限され、方法は終了する。候補がその遠方の基地局でなかった場合、その遠方の基地局が正しく識別され、それによって生じる干渉が制限されるまで、同じかまたは別の方式に従って、別の候補基地局が選択される。本発明の第2の好ましい実施形態による発明についてすぐに説明するが、その前に、本発明が提供される環境に関してさらに詳細を説明する。まず第1に、大気ダクトによる干渉があるとき、干渉は、通常、相互に起こる。この意味は、遠方の基地局から干渉を受ける第1の基地局は、ほとんど間違いなく、その遠方の基地局に干渉もしている。さらに、干渉を受けている第1のグループの隣接基地局がある場合、この干渉源であるとともに、第1のグループの基地局からの干渉を受けている第2のグループの基地局もある。信号PSSおよびSSSによって検出されるセル識別子は、一意ではない。それらは、システム内で再使用される。この意味は、セル識別子がいったん取得されると、この識別子は、無線通信システム内の複数の基地局で使用されてもよいということである。従って、セル識別子は、システム内のより多くの基地局で共有される。この意味は、このタイプのセル識別子は、干渉している基地局を一意に識別するために使用することができないということである。さらに、到達角度は、ダクト内の伝播が真っ直ぐではないので、使用に適さない。例として、SSS信号は、セルアイデンティティグループ内のセルアイデンティティを識別するのに対して、PSS信号はセルアイデンティティグループを識別する。これらは一緒になって、一意ではないがかなり良い、遠方の基地局の識別表示を提供する。以下、本発明の第2の実施形態について、これまでの図1~6に加えて図9~11を参照して説明する。図9は、本発明の第2の実施形態による、無線通信システムの干渉報告方法のフロー図を示し、図10は、本発明の第2の実施形態による、無線通信システムの干渉対応方法の第1の部分のフロー図を示し、図11は、第2の実施形態による、無線通信システムの干渉対応方法の第2の部分のフロー図を示す。第2の実施形態によれば、ステップ72において、第1の基地局14の干渉調査部30が、アップリンク通信における干渉を検出する。これは、第1の実施形態と同様に行われてもよい。しかし、この第2の実施形態においては、ステップ74において、干渉調査部30は、アップリンク通信に干渉があることを、通信インタフェース36を介して干渉対応ノードに報告する。また、この報告には、第1の基地局が受ける干渉のレベルも含んでもよい。次いでステップ86において、この干渉報告は、干渉対応モジュール39の調査部42によって受信される。ここでより具体的には、この干渉報告は、方式選択要素50によって受信される。この方式選択要素は、移動機によって生じるには干渉レベルが大きすぎることに気付いてもよい。次いでステップ88において、報告を送信した基地局に、セル識別子を検出するように命令してもよい。また、ステップ88において、この命令には、干渉している基地局までの距離の検出命令も含んでもよい。干渉報告の送信後、第1の基地局の表示生成部32は、セルアイデンティティCIDの検出命令を待ち、ステップ76において、命令が受信されない場合、命令を待ち続ける。ステップ76において、命令が受信されると直ぐに、表示生成部32は、遅延を判定するように遅延判定部32に命令し、この命令は、第1の実施形態と同様に、通信構成調査部35を使用して、この遅延判定部31が実行する。従って、ステップ78において、遅延判定部31は、干渉の伝送遅延を測定し、この遅延を表示生成部32に報告する。また、ここでエアインタフェース識別子検出部34は、表示生成部32からセル識別子を検出するように命令される。これをするために、ステップ80において、表示生成部32は、第1の通信構成CS1のダウンリンクパイロットタイムスライスDPでのダウンリンク送信をまずミュートする。ここでは、ミューティングは、OMが制御するミューティング時間インスタンスに、または完全な沈黙を避けるために行われる非同期ミューティングパターンで行われてもよい。従って、表示生成部32は、ダウンリンク通信に割り当てられた通信構成の一部分において送信をミュートするように、無線通信部26に命令する。これにより、通信構成調査部35は、第1の基地局14の通信構成CS1のダウンリンクDLにおいて、遠方の基地局20が行う送信を測定listenすることが可能になる。ステップ81において、エアインタフェース識別子検出部34は、通信構成のミュート部分の間に遠方の基地局から送信または伝送されるSSS信号およびPSS信号形態のデータを測定するように、より具体的に通信構成調査部35に命令し、これらに基づいて、ステップ82において、遠方の基地局20のエア識別子またはセル識別子が、エアインタフェース識別子検出部34によって検出される。この実施形態では、エアインタフェース識別子検出部34は、セル識別子CIDを決定して、表示生成部32に報告する。続いて表示生成部32は、干渉表示を生成する。ここでこの表示は、干渉レベルも含んでもよく、遠方の基地局のセル識別子CID、およびこの遠方の基地局20までの距離D1を決定する距離データもさらに有してもよい。その後ステップ84において、表示生成部は、付随データを有する表示を送信する。次いで、この表示は、通信インタフェース38を介して、干渉対応ノード37の干渉対応モジュール39によって受信される。より具体的には、ステップ90において、グループ識別要素49で受信される。このグループ識別要素49が最初に行うのは、第1の基地局グループが存在するか、すなわち類似の干渉を報告した、言い換えれば、ほぼ同じ距離の基地局からの干渉を報告し、同じまたは他のセル識別子を報告している、第1の基地局14の近傍の基地局グループが存在するかを調査することである。ステップ92において、そのような第1のグループBSG1が存在しない場合、続いてステップ94において、グループ識別要素49は、その第1のグループBSG1および対応するセル識別子グループCIDG1を生成し、次いで次のステップ96に進み、第1の基地局BS1を第1のグループの基地局BSB1に追加する。ステップ92において、第1の基地局グループが存在した場合、ステップ96において、第1の基地局14は、第1の基地局グループに直接追加される。一例として、第1のグループは、第1、第2、第3の基地局14、16、18から構成されてもよい。この場合、第2および第3の基地局は、遠方の基地局20またはこの遠方の基地局20を含む第2のグループからの干渉を前もって報告していてもよい。第1の基地局グループが存在していた場合、第1のセル識別子グループも存在するだろうことは明らかである。従って、第1の基地局14を第1の基地局グループBSG1に追加した後、グループ識別要素49は、続けて、第1の基地局14が報告したセル識別子CIDが第1のセル識別子グループCIDG1内にあるかどうかを調査する。ステップ98において、第1のセル識別子グループCIDG1内にない場合、ステップ100において、グループ識別要素49は、このセル識別子CIDをグループに加え、続けて、他の干渉基地局に関して、他の隣接基地局または第1の基地局から受信した他の干渉報告があるかどうかを調査する。ステップ98において、このセル識別子が第1のグループ内に既に存在していた場合、方式選択要素は、続いて直接、別の干渉報告があるかどうかを調査する。ステップ102において、別の干渉報告がある場合、報告を行った基地局は、干渉基地局のセル識別子を検出するように要求される。これらの基地局が新しい隣接基地局である場合、これらの基地局は、第1の基地局グループBSG1に追加され、検出されたセル識別子が新しいセル識別子である場合、これらの識別子は、上述のように、第1のセル識別子グループCIDG1に追加される。ステップ102において、それ以上の報告がない場合、ステップ104において、この方法の第1の部分は終了する。上記の動作は、第1の基地局グループBSG1の第1の基地局14および他の基地局に対して行われた動作であった。ここで、同じ動作が遠方の基地局に対しても行われてもよいことを認識されたい。この意味は、遠方の基地局およびこの遠方の基地局の隣接局は、同じように干渉を報告し、干渉源のセル識別子を検出するように要求されてもよいということである。このように、干渉対応ノード37は、第2のグループの基地局に干渉している基地局からなり、対応する第2のセル識別子グループCIDG2を有する第2の基地局グループBSG2を生成してもよい。これが行われた後、グループ識別要素49は、既存の基地局グループおよびセルアイデンティティグループについて、方式選択要素50に通知する。次いで、種々の方式の中から選択するように構成されている方式選択要素50は、遠方の基地局20のアイデンティティの調査を始める。第1の基地局グループBSG1および第2の基地局グループBSG2がある場合、方式選択要素50は、報告されたセル識別子CID、すなわち第1の基地局14から報告されたセル識別子を調査するように、第1の動作要素44に命令する。ここでステップ106において、第1の動作要素44は、第1のセル識別子グループCIDG1を第2の基地局グループBSG2の基地局のセル識別子を比較する。ステップ108において、合致または一致する場合、一致する第2のグループの基地局は、候補基地局に設定される。この意味は、第1の基地局が報告したエアインタフェース識別データで識別される、ここではセル識別子で識別される、アップリンク通信に干渉している基地局に関する表示を、第1の基地局以外の基地局が送信した場合、この他の基地局は、候補基地局と特定されるということである。その後、第1の動作要素44は、干渉制限制御部40に、第2のグループの中のこれらの候補基地局を通知する。次いでステップ110において、干渉制限制御部40は、第1のセルアイデンティティグループCIDG1のセル識別子に一致する第2グループの中のこれらの候補基地局に、干渉制限動作を行うように命令する。これは、干渉基地局に、同時に動作を行わせる命令を含んでもよい。また、順次動作を行わせる命令も含んでもよい。より具体的には、これは、遠方の基地局のセル識別子に関係している第2のグループの中の候補基地局に、干渉制限動作を行わせる命令を含む。ここで、候補の1つは、大体確実に、実際に遠方の基地局自体である。ここで、干渉制限実行命令は、無線通信システムの伝送ネットワークに関係している通信識別子を使用して、候補基地局に送信されてもよい。この識別子は、有利には、遠方の基地局に関係しているインターネットプロトコルIPアドレスであってもよい。大気ダクトによって生じる干渉の場合には、第1の基地局グループBSG1の基地局が第2の基地局グループBSG2の基地局に干渉している可能性も高いので、方式選択要素50は、通常、第2のセル識別子グループCIDG2のセル識別子と第1の基地局グループBSG1の基地局の一致に関して同種の調査を行うようにも、第1の動作要素44に命令する。第1の動作要素44は、調査の成功後に、干渉制限制御部40にも指示して、第1の基地局グループBSG1のこれらの基地局に干渉制限動作を行うように命令させるであろう。この場合、これは、基地局の干渉報告の継続および繰り返しの反復に基づいてもよい。ステップ108において、例として第2のグループがない場合などで、第1のセル識別子グループCIDG1のセル識別子と第2の基地局グループBSG2のセル識別子とが一致しない場合、第1の動作要素44は、方式選択要素50にこのことを通知する。次いで、方式選択要素50は、グループ識別要素49に問い合わせて、第1の基地局グループBSG1が基地局を1つだけ含むか否かを調査し、ステップ112において、第1の基地局グループBSG1が1つを超える基地局を含む場合、第2の方式を使用して干渉基地局のアイデンティティを突き止めるように、第2の動作要素46に指示する。この意味は、第1のグループの中の第1の基地局以外の少なくとも1つの基地局が、アップリンク通信に干渉している遠方の基地局の表示を送信しているかどうかを調査し、遠方の基地局の表示を送信している場合、第2の方式が選択されるということである。この第2の方式においては、ステップ114において、第2の動作要素46は、三角測量を使用して干渉基地局のエリアを探索する。この意味は、干渉基地局が位置しているはずの1つまたは2つのエリアを求めるために、第1のグループの基地局から取得した距離情報を使用するということである。その後ステップ116において、第2の動作要素46は、このエリアまたはこれらのエリアにおいて、第1のセルアイデンティティグループCIDG1で報告されたセルアイデンティティと同じセルアイデンティティを有する候補基地局を探す。この意味は、この第2の方式においては、候補基地局は、第1のグループの第1の基地局および他の基地局からの距離データを使用して特定されるということである。第2の動作要素46は、ステップ118において候補基地局を発見した場合、干渉制限制御部40に候補基地局を通知する。次いでステップ120において、干渉制限制御部40は、干渉制限動作を行うように、発見された候補基地局に指示する。ステップ122において、この干渉制限動作が成功した場合、従って、候補基地局が遠方の基地局20であった場合、方法は、ステップ124で終了する。候補基地局が遠方の基地局であるということは、第1の基地局からの表示の送信の中止によって判定されてもよい。しかし、第1の基地局14からの干渉報告を受信し続けることから理解されうるように、ステップ122において、干渉制限動作が成功しなかった場合、別の候補基地局が選択される。第2の方式において候補が残っている場合、方式選択要素は、残っている候補の1つを選択してもよい。しかし、この方式においてそれ以上候補がない場合、別の方式が続いてもよい。この例においては、方式選択要素50は、続けて、遠方の基地局を突き止めるように、第3の動作要素48に指示する。第3の動作要素48は、ステップ126において、カウンタnを1に等しく設定することから始める。その後ステップ128において、距離D1のところに存在すると共にセル識別子CIDを有する第1のセルn、すなわち報告されたセルアイデンティティCIDを有し第1の基地局14から報告された距離のところにある第1のセルnを探索する。次いで、この候補基地局のアイデンティティは、干渉制限制御部40に報告され、続いてステップ129において、この干渉制限制御部40は、干渉制限動作を行うように、この候補基地局に命令する。この干渉制限動作が成功した場合、方法は、ステップ124で終了する。ここで、成功の判定は、第2の方式と同様に行われてもよい。しかし、ステップ130において、干渉制限動作が成功しなかった場合、別の候補が選択される。これは、この例においては、ステップ132において、n=n1になるようにカウンタnを増加させることによって行われる。その後ステップ128において、セルnが再び探索され、ステップ129において、干渉制限動作を行うように命令される。この場合、これは、正しい基地局である遠方の基地局20が特定されるまで続く。ここで、候補基地局は、距離データによって定められる、第1の基地局からの距離のところに配置されており、表示のエアインタフェース識別データに一致するエアインタフェース識別子を有することで識別される基地局として、特定されることが分かる。従って、第3の方式においては、距離D1に設定された半径を有する、第1の基地局14を中心とする円上の基地局を対象に、セル識別子の一致に関して調査することが分かる。セル識別子を有するこの円上の基地局は、正しい基地局が特定されるまで、干渉制限動作を行うように求められる。さらに、第1の基地局と遠方の基地局との距離の正しさに関しては、ある程度の不確かさがあることも起こりうる。これは、1つの円が他の円の内側に設けられている2つの円の間のエリアを調査することによって処理されてもよい。内部の円の半径は、第1の基地局と遠方の基地局との距離の最小値に設定され、外の半径は最大値に設定される。ここで、例として、最小値は、第1の基地局と遠方の基地局との平均距離の90でもよく、最大値は、第1の基地局と遠方の基地局との平均距離の110でもよい。干渉制限動作は、特別なサブフレームSFSのガード期間GPの変更、すなわちアップリンク送信とダウンリンク送信との間隔を変更してもよい。しかし、アンテナ傾きの調整、ダウンリンク電力の低減、またはトラヒック割り当ての調整などの、他の種類の干渉制限動作も可能である。このようにして、例として深刻な問題を引き起こしかねない大気ダクトなどによって生じる、アップリンク干渉を制限することが可能である。また、これは、既存の基地局およびOMノードをわずかに変更するだけで行いうる。従って、既存のシステムにおいて実施することも容易である。また、干渉制限対策を行うように、第1のグループ内の隣接基地局に指示することも可能であることも、ここで述べておいた方がよい。第1の基地局の干渉調査モジュールは、有利には、その中に種々のユニットの機能を行うためのコンピュータプログラムコードを含む、プログラムメモリが付随するプロセッサの形態で提供されてもよい。また、このモジュールは、例として特定用途向け集積回路ASICの形態のような、ハードウェアの形態でも提供されてもよいことを理解されたい。また、コンピュータプログラムコードは、例としてCD-ROMディスクまたはメモリスティックのようなデータキャリアの形態などの、コンピュータで読み取り可能な手段でも提供されてもよい。このコンピュータプログラムコードは、上述のプログラムメモリにロードされ、プロセッサによって実行されるとき、上述の干渉調査モジュールの機能を実施する。また、干渉対応ノードの干渉対応モジュールは、このモジュールの種々のユニットおよび要素の機能を実行するためのコンピュータプログラムコードを含む、プログラムメモリが付随するプロセッサの形態で提供されてもよい。同様にここで、このモジュールは、例として特定用途向け集積回路ASICの形態のような、ハードウェアの形態でも提供されてもよいことも認識した方がよい。また、コンピュータプログラムコードは、例としてCD-ROMディスクまたはメモリスティックのようなデータキャリアの形態などの、コンピュータで読み取り可能な手段でも提供されてもよい。このコンピュータプログラムコードは、上述のプログラムメモリにロードされ、プロセッサによって実行されるとき、上述の干渉対応モジュールの機能を実施する。図12は、干渉調査モジュールおよび/または干渉対応モジュールの機能を提供するための、このようなコンピュータプログラムコード136を有するCD-ROMディスク134の形態の、そのようなコンピュータプログラム記憶媒体の概略を示す。基地局は、ダウンリンク信号を検出できないので、通常、通信構成調査部の機能を持たない。この機能は、例として移動機無線チップセットなどの、移動機通信部の形態の通信構成調査部を設けることで追加されてもよい。この場合、この通信構成調査部は、プライベートインタフェースを有する干渉対応モジュールと通信するように構成されてもよい。上述の実施形態においては、この通信構成調査部は、例として1つかまたは2つのポートだけを使用して、基地局のアンテナに接続されている。代替として、基地局アンテナまたは無線通信部の近くに、個別のミニアンテナを使用してもよい。ここで、これらのミニアンテナは、干渉を増加させないために、受信アンテナだけであろう。遠隔干渉が検出されると、基地局のDL送信は最後のDLのTTIにおいて停止され、通信構成調査部のDL受信機が作動されるが、最後のDLのTTIおよび続くダウンリンクパイロットタイムスライス、ガード期間、およびアップリンクパイロットタイムスライスにおいて干渉を受けている基地局のために、干渉対応ノードまたは基地局によって駆動されてもよい、この通信構成調査部のUL送信機は作動されない。上述の実施形態においては、エアインタフェース識別子検出部は、基地局の干渉調査モジュールの一部であった。代替として、このエアインタフェース識別子検出部を干渉対応ノードの中に設けることも可能である。この場合は、当該ノードにエアインタフェース識別子を決定させるために、通信構成調査部がこのノードと通信することができる。この意味は、基地局から送信されるエアインタフェース識別データは、ノードがそれからセル識別子を識別することができる、SSS信号およびPSS信号の内容の少なくとも一部であってもよいということである。システムおよび第1の基地局で行われてもよい幾つかの別の変形形態がある。遠方の基地局について、遠方の基地局と同じシステムの一部として上述した。これは、必ずしも当てはまらなくてもよい。遠方の基地局は、別のシステムの一部であってもよいが、第1の基地局が設けられているシステムと同じ種類である。この場合、OMデバイスは、セル識別子に基づいては基地局のアイデンティティが直接分からないことがあり、他のシステムの他のOMデバイスに問い合わせる必要があってもよい。また、IPアドレスも、使用しうるシステム通信識別子のほんの一例である。干渉対応ノードは、OMデバイスに設けられると前述した。しかし、干渉対応ノードを、モビリティ管理エンティティMMEノードなどの無線通信システムの別のノードに設置することも可能である。本発明について、最も実践的で好ましいと現在考えられている実施形態との関連で説明しているが、本発明が開示の実施形態に限定されないどころか、種々の変更形態および均等物を網羅するつもりであることは理解されるところである。従って、本発明は、次の特許請求の範囲によってのみ限定されるものである。さらに、本発明は、方法の特許請求項に提示されているステップの特定の順序に限定されるものではない。