"下記一般式[1]で表される化合物からなる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。一般式[1]式中、R1~R17は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換または未置換の1価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、シアノ基、または、置換シリル基を表し、R1~R17は、隣接した基が互いに結合して環を形成しても良い。R18~R22は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換または未置換の1価の脂肪族炭化水素基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。R1~R17が、それぞれ独立に、水素原子、または、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基である請求項1記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。R1~R22が、水素原子である請求項1または2記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。さらに、下記一般式[2]で表される化合物、および/または、下記一般式[3]で表される化合物を含んでなる請求項1~3いずれか記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。一般式[2]式中、Ar1およびAr2は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基を表し、R23~R40は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ-ルオキシ基を表す。一般式[3]式中、Ar3およびAr4は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基を表し、R41~R58は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ-ルオキシ基を表す。Ar1~Ar4が、それぞれ独立に、下記一般式[4]で表される基である請求項4記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。一般式[4]式中、R59~R63は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の芳香族複素環基、置換シリル基、シアノ基、アルコキシル基、アリ-ルオキシ基、または、置換アミノ基を表し、R59~R63は、隣接した基が互いに結合して環を形成しても良い。一対の電極間に発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機層の少なくとも一層が、請求項1~3いずれか記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子。一対の電極間に発光層または発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記発光層が、請求項1~5いずれか記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子。発光層に更にリン光発光材料を含んでなる請求項7記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。発光層が湿式成膜法により形成されてなる層である請求項7または8記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。請求項1~6いずれか記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料と、有機溶剤とからなる有機エレクトロルミネッセンス素子用インキ組成物。本発明の課題は、有機EL素子用材料に有用で、且つ、高いTgを示す化合物を提供すること、および、特に青色発光する有機EL素子用材料として好適に用いることができる化合物を提供することにある。さらには、この有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いることにより、高い発光効率、低電圧駆動、色純度、長寿命、耐熱性などの優れた特性を示す有機EL素子を提供することである。本発明者らは、前記諸問題を解決するために、鋭意研究を重ねた結果、本発明に至った。すなわち本発明は、下記一般式[1]で表される化合物からなる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。一般式[1]式中、R1~R17は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換または未置換の1価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、シアノ基、または、置換シリル基を表し、R1~R17は、隣接した基が互いに結合して環を形成しても良い。R18~R22は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換または未置換の1価の脂肪族炭化水素基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。また、本発明は、R1~R17が、それぞれ独立に、水素原子、または、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基である上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。また、本発明は、R1~R22が水素原子である上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。また、本発明は、さらに、下記一般式[2]で表される化合物、および/または、下記一般式[3]で表される化合物を含んでなる上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。一般式[2]式中、Ar1およびAr2は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基を表し、R23~R40は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ-ルオキシ基を表す。一般式[3]式中、Ar3およびAr4は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基を表し、R41~R58は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ-ルオキシ基を表す。また、本発明は、Ar1~Ar4が、それぞれ独立に、下記一般式[4]で表される基である上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。一般式[4]式中、R59~R63は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の芳香族複素環基、置換シリル基、シアノ基、アルコキシル基、アリ-ルオキシ基、または、置換アミノ基を表し、R59~R63は、隣接した基が互いに結合して環を形成しても良い。また、本発明は、一対の電極間に発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機層の少なくとも一層が、上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。また、本発明は、一対の電極間に発光層または発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記発光層が上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。また、本発明は、発光層が、更にリン光発光材料を含んでなる上記有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。また、本発明は、発光層が、塗布により成膜されてなる上記有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。また、本発明は、上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料と、有機溶剤とからなる有機エレクトロルミネッセンス素子用インキ組成物に関する。本発明の化合物を有機EL素子用材料として用いた有機EL素子は、低い電圧で駆動し、かつ、長寿命であるため、壁掛けテレビ等のフラットパネルディスプレイや平面発光体として好適に使用することができ、複写機やプリンター等の光源、液晶ディスプレイや計器類等の光源、表示板、標識灯等への応用が可能である。以下、詳細にわたって本発明を説明する。まず、一般式[1]におけるR1~R17は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。ここで、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。また、1価の脂肪族炭化水素基としては、炭素数1~18の1価の脂肪族炭化水素基を指し、そのようなものとしては、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基が挙げられる。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、ペンタデシル基、オクタデシル基といった炭素数1~18のアルキル基が挙げられる。また、アルケニル基としては、ビニル基、1-プロペニル基、2-プロペニル基、イソプロペニル基、1-ブテニル基、2-ブテニル基、3-ブテニル基、1-オクテニル基、1-デセニル基、1-オクタデセニル基といった炭素数2~18のアルケニル基が挙げられる。また、アルキニル基としては、エチニル基、1-プロピニル基、2-プロピニル基、1-ブチニル基、2-ブチニル基、3-ブチニル基、1-オクチニル基、1-デシニル基、1-オクタデシニル基といった炭素数2~18のアルキニル基が挙げられる。また、シクロアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロオクタデシル基、2-インデノ基といった炭素数3~18のシクロアルキル基が挙げられる。さらに、1価の芳香族炭化水素基としては、1価の単環、縮合環、環集合芳香族炭化水素基が挙げられる。ここで、1価の単環芳香族炭化水素基としては、フェニル基、o-トリル基、m-トリル基、p-トリル基、2,4-キシリル基、p-クメニル基、メシチル基等の炭素数6~18の1価の単環芳香族炭化水素基が挙げられる。また、1価の縮合環芳香族炭化水素基としては、1-ナフチル基、2-ナフチル基、1-アンスリル基、2-アンスリル基、5-アンスリル基、1-フェナンスリル基、9-フェナンスリル基、1-アセナフチル基、2-アズレニル基、1-ピレニル基、2-トリフェニレル基等の炭素数10~18の1価の縮合環芳香族炭化水素基が挙げられる。また、1価の環集合芳香族炭化水素基としては、o-ビフェニリル基、m-ビフェニリル基、p-ビフェニリル基等の炭素数12~18の1価の環集合芳香族炭化水素基が挙げられる。さらに、1価の脂肪族複素環基としては、2-ピラゾリノ基、ピペリジノ基、モルホリノ基、2-モルホリニル基といった炭素数3~18の1価の脂肪族複素環基が挙げられる。さらに、1価の芳香族複素環基としては、トリアゾリル基、3-オキサジアゾリル基、2-フラニル基、3-フラニル基、2-フリル基、3-フリル基、2-チエニル基、3-チエニル基、1-ピロ-リル基、2-ピロ-リル基、3-ピロ-リル基、2-ピリジル基、3-ピリジル基、4-ピリジル基、2-ピラジル基、2-オキサゾリル基、3-イソオキサゾリル基、2-チアゾリル基、3-イソチアゾリル基、2-イミダゾリル基、3-ピラゾリル基、2-キノリル基、3-キノリル基、4-キノリル基、5-キノリル基、6-キノリル基、7-キノリル基、8-キノリル基、1-イソキノリル基、2-キノキサリニル基、2-ベンゾフリル基、2-ベンゾチエニル基、N-インドリル基、N-カルバゾリル基、N-アクリジニル基、2-チオフェニル基、3-チオフェニル基、ビピリジル基、フェナントロリル基といった炭素数2~18の1価の芳香族複素環基が挙げられる。さらに、置換シリル基としては、置換もしくは未置換のアルキル基、または、置換もしくは未置換のアリール基によって置換されたシリル基であり、モノアルキルシリル基、モノアリールシリル基、ジアルキルシリル基、ジアリールシリル基、トリアルキルシリル基、トリアリールシリル基等といった置換シリル基が挙げられる。ここで、モノアルキルシリル基としては、モノメチルシリル基、モノエチルシリル基、モノブチルシリル基、モノイソプロピルシリル基、モノデカンシリル、モノイコサンシリル基、モノトリアコンタンシリル基等のモノアルキルシリル基が挙げられる。また、モノアリールシリル基としては、モノフェニルシリル基、モノトリルシリル基、モノナフチルシリル基、モノアンスリルシリル基等のモノアリールシリルが挙げられる。また、ジアルキルシリル基としては、ジメチルシリル基、ジエチルシリル基、ジメチルエチルシリル基、ジイソプロピルシリル基、ジブチルシリル基、ジオクチルシリル基、ジデカンシリル基等のジアルキルシリル基が挙げられる。また、ジアリールシリル基としては、ジフェニルシリル基、ジトリルシリル基等のジアリールシリルが挙げられる。また、トリアルキルシリル基としては、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、ジメチルエチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、トリブチルシリル基、トリオクチルシリル基等のトリアルキルシリル基が挙げられる。また、トリアリールシリル基としては、トリフェニルシリル基、トリトリルシリル基等のトリアリールシリル基が挙げられる。これらR1~R17における、1価の脂肪族炭化水素基、1価の芳香族炭化水素基、1価の脂肪族複素環基、および、1価の芳香族複素環基は、さらに他の置換基によって置換されていても良い。そのような置換基としては、ハロゲン原子、シアノ基、1価の脂肪族炭化水素基、1価の芳香族炭化水素基、1価の脂肪族複素環基、1価の芳香族複素環基、置換シリル基が挙げられる。これらの置換基の例としては前述のものが挙げられる。また、一般式1中のR1~R17のうち、好ましいものとしては、水素原子、置換または未置換の1価の脂肪族炭化水素基、置換または未置換の1価の芳香族炭化水素基が挙げられ、さらに好ましいものは、水素原子、置換または未置換の1価の芳香族炭化水素基が挙げられ、特に好ましいものは、水素原子が挙げられる。次に、一般式1中のR18~R22は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。ここで、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、および、置換シリル基としては前述のものが挙げられる。また、一般式1中のR18~R22のうち、好ましいものとしては、水素原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、であり、さらに好ましいものとしては、水素原子が挙げられる。本発明における、アントラセンの9位へo-ビフェニル基が置換したアントラセン誘導体は、アントラセンの9位へp-ビフェニル基が置換したアントラセン誘導体に比べて、発光スペクトルが短波長化する。そのため、より青色の色純度の高いドーパント材料との組み合わせによる有機エレクトロルミネッセンス用素子用材料として用いる場合、o-ビフェニル基である本発明のほうが優れており、高い発光効率を示すことが可能である。また、アントラセンの9位へo-ビフェニル基が置換したアントラセン誘導体は、アントラセンの9位へp-ビフェニル基が置換したアントラセン誘導体に比べて、分子が立体的に嵩高くなる。そのため、分子同士のスタッキングが起こりにくくなりアントラセン環同士の会合体等による色度異常長波長側の発光を抑制することができる。さらに、各種有機溶剤への溶解性が向上するため、塗布型材料へと適用することも可能である。本発明の一般式[1]で表される化合物からなる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料について説明したが、これらの有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いて蒸着によって有機EL素子を作成する場合、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料の分子量としては、1500以下が好ましく、1200以下がより好ましく、1000以下がさらに好ましく、800以下が特に好ましい。この理由として、分子量が大きいと、蒸着による分子の精製が困難になる懸念があるためである。本発明で用いられる一般式[1]で表される化合物の代表例を、以下の表1に示すが、本発明は、この代表例に限定されるものではない。次に、一般式[2]におけるAr1およびAr2は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基を表し、R23~R40は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ-ルオキシ基を表す。また、一般式[3]におけるAr3およびAr4は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、または、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基を表し、R41~R58は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、アルコキシル基、または、アリ-ルオキシ基を表す。ここで、ハロゲン原子、1価の脂肪族複素環基、1価の芳香族炭化水素基、および、1価の芳香族複素環基としては前述のものが挙げられる。また、アルコキシル基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、tert-ブトキシ基、オクチルオキシ基、tert-オクチルオキシ基といった炭素数1~8のアルコキシル基が挙げられる。また、アリールオキシ基としては、フェノキシ基、4-tert-ブチルフェノキシ基、1-ナフチルオキシ基、2-ナフチルオキシ基、9-アンスリルオキシ基といった炭素数6~14のアリ-ルオキシ基が挙げられる。これらR23~R58における、1価の脂肪族複素環基、1価の芳香族炭化水素基、および、1価の芳香族複素環基は、アルコキシル基、アリールオキシ基は、さらに他の置換基によって置換されていても良い。そのような置換基としては、ハロゲン原子、1価の脂肪族炭化水素基、1価の芳香族炭化水素基、1価の脂肪族複素環基、1価の芳香族複素環基が挙げられ、これらの具体例としては前述したものが挙げられる。また、R23~R58において、好ましいものとしては、水素原子、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基が挙げられ、さらに好ましいものは、水素原子が挙げられる。さらに、一般式[4]におけるR59~R63は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の芳香族複素環基、置換シリル基、シアノ基、アルコキシル基、アリ-ルオキシ基、または、置換アミノ基を表し、R59~R63は、隣接した基が互いに結合して環を形成しても良い。ここで、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の芳香族複素環基、アルコキシル基、アリ-ルオキシ基の例としては前述のものが挙げられる。ここで、置換アミノ基としては、N-メチルアミノ基、N-エチルアミノ基、N,N-ジエチルアミノ基、N,N-ジイソプロピルアミノ基、N,N-ジブチルアミノ基、N-ベンジルアミノ基、N,N-ジベンジルアミノ基、N-フェニルアミノ基、N-フェニル-N-メチルアミノ基、N,N-ジフェニルアミノ基、N,N-ビスm-トリルアミノ基、N,N-ビスp-トリルアミノ基、N,N-ビスp-ビフェニリルアミノ基、ビス[4-4-メチルビフェニリル]アミノ基、N-α-ナフチル-N-フェニルアミノ基、N-β-ナフチル-N-フェニルアミノ基等の炭素数2~26の置換アミノ基が挙げられる。以上、本発明の一般式[2]および一般式[3]で表される有機EL素子用材料について説明したが、これらの有機EL素子用材料を用いて蒸着によって有機EL素子を作成する場合、有機EL素子用材料の分子量としては、1500以下が好ましく、1200以下がより好ましく、1000以下がさらに好ましく、800以下が特に好ましい。この理由として、分子量が大きいと、蒸着による素子の作製が困難になる懸念があるためである。本発明の一般式[2]および一般式[3]で表される有機EL素子用材料の代表例を、以下の表2に示すが、本発明は、この代表例に限定されるものではない。尚、本発明における、湿式成膜法とは、塗布法、インクジェット法、ディップコート法、ダイコート法、スプレーコート法、スピンコート法、ロールコーター法、湿漬塗布法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷、スクリーン印刷法、LB法等などにより、組成物を塗布して成膜するものである。有機EL素子用材料は、高純度の材料が要求されるが、本発明の化合物は、昇華精製法や再結晶法、再沈殿法、ゾーンメルティング法、カラム精製法、吸着法など、あるいはこれら方法を組み合わせて行うことができる。これら精製法の中でも再結晶法によるのが好ましい。昇華性を有する化合物においては、昇華精製法によることが好ましい。昇華精製においては、目的化合物が昇華する温度より低温で昇華ボートを維持し、昇華する不純物を予め除去する方法を採用するのが好ましい。また昇華物を採集する部分に温度勾配を施し、昇華物が不純物と目的物に分散するようにするのが望ましい。以上のような昇華精製は不純物を分離するような精製であり、本発明に適用しうるものである。また、昇華精製を行うことにより、材料の蒸着性の難易度を予測するのに役立つ。次に、有機EL素子用インキ組成物について説明する。本発明における有機EL素子用インキ組成物は、少なくとも本発明の有機EL素子用材料と溶剤を含有する。上記、有機EL素子用インキ組成物に含まれる溶剤としては種々の溶剤が適用可能であり、特に限定されない。例えば、トルエン、キシレン、メチシレン、シクロヘキシルベンゼン、テトラリン等の芳香族炭化水素;クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン等のハロゲン化芳香族炭化水素;1,2-ジメトキシベンゼン、1,3-ジメトキシベンゼン、アニソール、フェネトール、2-メトキシトルエン、3-メトキシトルエン、4-メトキシトルエン、2,3-ジメチルアニソール、2,4-ジメチルアニソール等の芳香族エーテル;酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸n-ブチル等の芳香族エステル;シクロヘキサノン、シクロオクタノン等の脂環を有するケトン;メチルエチルケトン、ジブチルケトン等の脂肪族ケトン;メチルエチルケトン、シクロヘキサノール、シクロオクタノール等の脂環を有するアルコール;ブタノール、ヘキサノール等の脂肪族アルコール;エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール-1-モノメチルエーテルアセタートPGMEA等の脂肪族エーテル;酢酸エチル、酢酸n-ブチル、乳酸エチル、乳酸n-ブチル等の脂肪族エステル等が挙げられる。これらのうち、水の溶解度が低い点、容易には変質しない点で、トルエン、キシレン、メチシレン、シクロヘキシルベンゼン、テトラリン等の芳香族炭化水素が好ましい。また、これらの溶媒は単独で使用しても複数混合して用いてもよい。尚、使用可能な溶媒はこれらに限定されるものではない。有機電界発光素子には、陰極等の水分により著しく劣化する材料が多く使用されているため、組成物中の水分の存在は、乾燥後の膜中に水分が残留し、素子の特性を低下させる可能性が考えられ好ましくない。また、湿式成膜時における組成物からの溶剤蒸発による、成膜安定性の低下を低減するためには、有機EL素子用組成物の溶剤として、沸点が100°C以上、好ましくは沸点が150°C以上、より好ましくは沸点が200°C以上の溶剤を用いることが効果的である。本発明の有機EL素子用インキ組成物は、発光材料が低分子材料であって、湿式成膜法によりこの発光材料を含有する層が形成される有機EL発光素子に用いられることが好ましい。本発明の有機EL素子用インキ組成物は、主に、発光材料を含有させ、発光層を形成するために用いられるが、正孔輸送層などの他の層に用いてもよい。本発明においては、本発明の目的が損なわれない範囲で、所望により発光層に本発明のインキ組成物に、他の公知の発光材料を含有させても良く、また、本発明の組成物を湿式成膜法により成膜した発光層に、他の公知の発光材料を含む発光層を積層しても良い。尚、この場合、他の公知の発光材料を含む発光層は真空蒸着法等の乾式法で形成してもよい。本発明の有機EL素子用インキ組成物は、本発明の有機EL素子用材料の含有量が0.5wt以上であることが好ましい。通常、有機EL素子の発光層膜厚は10~100nmであるが、一般的には50nm以上の場合が多い。50nmよりも薄い膜厚になると発光性能の低下や大幅な色調のずれ等の不具合を生じてしまう。50nm以上の膜厚を容易に形成するには0.5wt以上の溶液濃度であることが好ましい。0.5wtよりも濃度が低い場合は厚膜形成が困難となる。本発明の有機EL素子用インキ組成物には、上述した有機EL素子用材料と溶剤の他に、必要に応じて公知の添加剤を添加してもよい。本発明の有機EL素子用インキ組成物は、公知の湿式成膜法、例えば、塗布法、インクジェット法、ディップコート法、ダイコート法、スプレーコート法、スピンコート法、ロールコーター法、湿漬塗布法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷、スクリーン印刷法、LB法等により成膜できる。ここで、本発明の化合物からなる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いて作成することができる有機EL素子について詳細に説明する。有機EL素子は、陽極と陰極間に一層または多層の有機層を形成した素子から構成されるが、ここで、一層型有機EL素子とは、陽極と陰極との間に発光層のみからなる素子を指す。一方、多層型有機EL素子とは、発光層の他に、発光層への正孔や電子の注入を容易にしたり、発光層内での正孔と電子との再結合を円滑に行わせたりすることを目的として、正孔注入層、正孔輸送層、正孔阻止層、電子注入層などを積層させたものを指す。また、発光層と陽極との間で発光層に隣接して存在し、発光層と陽極、又は発光層と、正孔注入層若しくは正孔輸送層とを隔離する役割をもつ層であるインターレイヤー層を挿入しても良い。したがって、多層型有機EL素子の代表的な素子構成としては、1陽極/正孔注入層/発光層/陰極、2陽極/正孔注入層/正孔輸送層/発光層/陰極、3陽極/正孔注入層/発光層/電子注入層/陰極、4陽極/正孔注入層/正孔輸送層/発光層/電子注入層/陰極、5陽極/正孔注入層/発光層/正孔阻止層/電子注入層/陰極、6陽極/正孔注入層/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子注入層/陰極、7陽極/発光層/正孔阻止層/電子注入層/陰極、8陽極/発光層/電子注入層/陰極9陽極/正孔注入層/正孔輸送層/インターレイヤー層/発光層/陰極、10陽極/正孔注入層/インターレイヤー層/発光層/電子注入層/陰極、11陽極/正孔注入層/正孔輸送層/インターレイヤー層/発光層/電子注入層/陰極、等の多層構成で積層した素子構成が考えられる。また、上述した各有機層は、それぞれ二層以上の層構成により形成されても良く、いくつかの層が繰り返し積層されていても良い。そのような例として、近年、光取り出し効率の向上を目的に、上述の多層型有機EL素子の一部の層を多層化するマルチフォトンエミッションと呼ばれる素子構成が提案されている。これは例えば、ガラス基板/陽極/正孔輸送層/電子輸送性発光層/電子注入層/電荷発生層/発光ユニット/陰極から構成される有機EL素子に於いて、電荷発生層と発光ユニットの部分を複数層積層するといった方法が挙げられる。本発明の有機EL素子用材料は、上述したいかなる層に用いても構わないが、特に青色発光素子を作成する際の発光層材料として好適に用いることができる。また、本発明の有機EL素子用材料は、単一の化合物での使用はもちろんのこと、2種類以上の化合物を組み合わせて、すなわち混合、共蒸着、積層するなどして使用することが可能である。さらに、上述した発光層において、他の材料と共に用いても構わない。正孔注入層には、発光層に対して優れた正孔注入効果を示し、かつ陽極界面との密着性と薄膜形成性に優れた正孔注入層を形成できる正孔注入材料が用いられる。また、このような材料を多層積層させ、正孔注入効果の高い材料と正孔輸送効果の高い材料とを多層積層させた場合、それぞれに用いる材料を正孔注入材料、正孔輸送材料と呼ぶことがある。本発明の有機EL素子用材料は、正孔注入材料、正孔輸送材料いずれにも好適に使用することができる。これら正孔注入材料や正孔輸送材料は、正孔移動度が大きく、イオン化エネルギーが通常5.5eV以下と小さい必要がある。このような正孔注入層としては、より低い電界強度で正孔を発光層に輸送する材料が好ましく、さらに正孔の移動度が、例えば104~106V/cmの電界印加時に、少なくとも106cm2/V秒であるものが好ましい。本発明の有機EL素子用材料と混合して使用することができる、他の正孔注入材料および正孔輸送材料としては、上記の好ましい性質を有するものであれば特に制限はなく、従来、光導伝材料において正孔の電荷輸送材料として慣用されているものや、有機EL素子の正孔注入層に使用されている公知のものの中から任意のものを選択して用いることができる。このような正孔注入材料や正孔輸送材料としては、具体的には、例えばトリアゾール誘導体米国特許3,112,197号明細書等参照、オキサジアゾール誘導体米国特許3,189,447号明細書等参照、イミダゾール誘導体特公昭37-16096号公報等参照、ポリアリールアルカン誘導体米国特許3,615,402号明細書、同第3,820,989号明細書、同第3,542,544号明細書、特公昭45-555号公報、同51-10983号公報、特開昭51-93224号公報、同55-17105号公報、同56-4148号公報、同55-108667号公報、同55-156953号公報、同56-36656号公報等参照、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体米国特許第3,180,729号明細書、同第4,278,746号明細書、特開昭55-88064号公報、同55-88065号公報、同49-105537号公報、同55-51086号公報、同56-80051号公報、同56-88141号公報、同57-45545号公報、同54-112637号公報、同55-74546号公報等参照、フェニレンジアミン誘導体米国特許第3,615,404号明細書、特公昭51-10105号公報、同46-3712号公報、同47-25336号公報、特開昭54-53435号公報、同54-110536号公報、同54-119925号公報等参照、アリールアミン誘導体米国特許第3,567,450号明細書、同第3,180,703号明細書、同第3,240,597号明細書、同第3,658,520号明細書、同第4,232,103号明細書、同第4,175,961号明細書、同第4,012,376号明細書、特公昭49-35702号公報、同39-27577号公報、特開昭55-144250号公報、同56-119132号公報、同56-22437号公報、西独特許第1,110,518号明細書等参照、アミノ置換カルコン誘導体米国特許第3,526,501号明細書等参照、オキサゾール誘導体米国特許第3,257,203号明細書等に開示のもの、スチリルアントラセン誘導体特開昭56-46234号公報等参照、フルオレノン誘導体特開昭54-110837号公報等参照、ヒドラゾン誘導体米国特許第3,717,462号明細書、特開昭54-59143号公報、同55-52063号公報、同55-52064号公報、同55-46760号公報、同55-85495号公報、同57-11350号公報、同57-148749号公報、特開平2-311591号公報等参照、スチルベン誘導体特開昭61-210363号公報、同第61-228451号公報、同61-14642号公報、同61-72255号公報、同62-47646号公報、同62-36674号公報、同62-10652号公報、同62-30255号公報、同60-93455号公報、同60-94462号公報、同60-174749号公報、同60-175052号公報等参照、シラザン誘導体米国特許第4,950,950号明細書、ポリシラン系特開平2-204996号公報、アニリン系共重合体特開平2-282263号公報、特開平1-211399号公報に開示されている導電性高分子オリゴマー特にチオフェンオリゴマー等をあげることができる。正孔注入材料や正孔輸送材料としては上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物特開昭63-2956965号公報、芳香族第三級アミン化合物およびスチリルアミン化合物米国特許第4,127,412号明細書、特開昭53-27033号公報、同54-58445号公報、同54-149634号公報、同54-64299号公報、同55-79450号公報、同55-144250号公報、同56-119132号公報、同61-295558号公報、同61-98353号公報、同63-295695号公報等参照を用いることもできる。例えば、米国特許第5,061,569号に記載されている2個の縮合芳香族環を分子内に有する4,4’-ビスN-1-ナフチル-N-フェニルアミノビフェニル等や、特開平4-308688号公報に記載されているトリフェニルアミンユニットが3つスターバースト型に連結された4,4’,4-トリスN-3-メチルフェニル-N-フェニルアミノトリフェニルアミン等をあげることができる。また、正孔注入材料として銅フタロシアニンや水素フタロシアニン等のフタロシアニン誘導体も挙げられる。さらに、その他、芳香族ジメチリデン系化合物、p型Si、p型SiC等の無機化合物も正孔注入材料や正孔輸送材料として使用することができる。さらに、正孔注入層に使用できる材料としては、酸化モリブデンMnOx、酸化バナジウムVOx、酸化ルテニウムRuOx、酸化銅CuOx、酸化タングステンWOx、酸化イリジウムIrOxなどの無機酸化物もあげられる。芳香族三級アミン誘導体の具体例としては、例えば、N,N’-ジフェニル-N,N’-3-メチルフェニル-1,1’-ビフェニル-4,4’-ジアミン、N,N,N’,N’-4-メチルフェニル-1,1’-フェニル-4,4’-ジアミン、N,N,N’,N’-4-メチルフェニル-1,1’-ビフェニル-4,4’-ジアミン、N,N’-ジフェニル-N,N’-ジナフチル-1,1’-ビフェニル-4,4’-ジアミン、N,N’-メチルフェニル-N,N’-4-n-ブチルフェニル-フェナントレン-9,10-ジアミン、N,N-ビス4-ジ-4-トリルアミノフェニル-4-フェニル-シクロヘキサン、N,N’-ビス4’-ジフェニルアミノ-4-ビフェニリル-N,N’-ジフェニルベンジジン、N,N’-ビス4’-ジフェニルアミノ-4-フェニル-N,N’-ジフェニルベンジジン、N,N’-ビス4’-ジフェニルアミノ-4-フェニル-N,N’-ジ1-ナフチルベンジジン、N,N’-ビス4’-フェニル1-ナフチルアミノ-4-フェニル-N,N’-ジフェニルベンジジン、N,N’-ビス4’-フェニル1-ナフチルアミノ-4-フェニル-N,N’-ジ1-ナフチルベンジジン等があげられ、これらは正孔注入材料、正孔輸送材料いずれにも使用することができる。正孔注入材料として、特に好ましい例を表3に示す。また、本発明の化合物有機EL素子用材料と共に用いることが出来る正孔輸送材料としては、下記表4に示す化合物も挙げられる。上に説明した正孔注入層を形成するには、上述の化合物を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、LB法等の公知の方法により薄膜化する。正孔注入層の膜厚は、特に制限はないが、通常は5nm~5μmである。インターレイヤー層に用いる材料として、ポリビニルカルバゾール及びその誘導体、側鎖又は主鎖に芳香族アミンを有するポリアリーレン誘導体、アリールアミン誘導体、トリフェニルジアミン誘導体等の芳香族アミンを含むポリマーが例示される。また、インターレイヤー層の成膜方法は、高分子量の材料を用いる場合には、溶液からの成膜による方法が例示される。溶液からのインターレイヤー層の成膜には、公知の湿式成膜法、例えば、スピンコート法、キャスティング法、マイクログラビアコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ワイアーバーコート法、ディップコート法、スプレーコート法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法、インクジェットプリント法、キャピラリ-コート法、ノズルコート法等の塗布法を用いることができる。インターレイヤー層の厚さは、用いる材料によって最適値が異なり、駆動電圧と発光効率が適度な値となるように選択すればよく、通常、1nm~1μmであり、好ましくは2~500nmであり、より好ましくは5~200nmである。一方、電子注入層には、発光層に対して優れた電子注入効果を示し、かつ陰極界面との密着性と薄膜形成性に優れた電子注入層を形成できる電子注入材料が用いられる。そのような電子注入材料の例としては、金属錯体化合物、含窒素五員環誘導体、フルオレノン誘導体、アントラキノジメタン誘導体、ジフェノキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ペリレンテトラカルボン酸誘導体、フレオレニリデンメタン誘導体、アントロン誘導体、シロール誘導体、トリアリールホスフィンオキシド誘導体、ポリキノリン及びその誘導体、ポリキノキサリン及びその誘導体、ポリフルオレン及びその誘導体、カルシウムアセチルアセトナート、酢酸ナトリウムなどが挙げられる。また、セシウム等の金属をバソフェナントロリンにドープした無機/有機複合材料高分子学会予稿集,第50巻,4号,660頁,2001年発行や、第50回応用物理学関連連合講演会講演予稿集、No.3、1402頁、2003年発行記載のBCP、TPP、T5MPyTZ等も電子注入材料の例として挙げられるが、素子作成に必要な薄膜を形成し、陰極からの電子を注入できて、電子を輸送できる材料であれば、特にこれらに限定されるものではない。上記電子注入材料の中で好ましいものとしては、金属錯体化合物、含窒素五員環誘導体、シロール誘導体、トリアリールホスフィンオキシド誘導体が挙げられる。本発明に使用可能な好ましい金属錯体化合物としては、8-ヒドロキシキノリンまたはその誘導体の金属錯体が好適である。8-ヒドロキシキノリンまたはその誘導体の金属錯体の具体例としては、トリス8-ヒドロキシキノリナートアルミニウム、トリス2-メチル-8-ヒドロキシキノリナートアルミニウム、トリス4-メチル-8-ヒドロキシキノリナートアルミニウム、トリス5-メチル-8-ヒドロキシキノリナートアルミニウム、トリス5-フェニル-8-ヒドロキシキノリナートアルミニウム、ビス8-ヒドロキシキノリナート1-ナフトラートアルミニウム、ビス8-ヒドロキシキノリナート2-ナフトラートアルミニウム、ビス8-ヒドロキシキノリナートフェノラートアルミニウム、ビス8-ヒドロキシキノリナート4-シアノ-1-ナフトラートアルミニウム、ビス4-メチル-8-ヒドロキシキノリナート1-ナフトラートアルミニウム、ビス5-メチル-8-ヒドロキシキノリナート2-ナフトラートアルミニウム、ビス5-フェニル-8-ヒドロキシキノリナートフェノラートアルミニウム、ビス5-シアノ-8-ヒドロキシキノリナート4-シアノ-1-ナフトラートアルミニウム、ビス8-ヒドロキシキノリナートクロロアルミニウム、ビス8-ヒドロキシキノリナートo-クレゾラートアルミニウム等のアルミニウム錯体化合物、トリス8-ヒドロキシキノリナートガリウム、トリス2-メチル-8-ヒドロキシキノリナートガリウム、トリス4-メチル-8-ヒドロキシキノリナートガリウム、トリス5-メチル-8-ヒドロキシキノリナートガリウム、トリス2-メチル-5-フェニル-8-ヒドロキシキノリナートガリウム、ビス2-メチル-8-ヒドロキシキノリナート1-ナフトラートガリウム、ビス2-メチル-8-ヒドロキシキノリナート2-ナフトラートガリウム、ビス2-メチル-8-ヒドロキシキノリナートフェノラートガリウム、ビス2-メチル-8-ヒドロキシキノリナート4-シアノ-1-ナフトラートガリウム、ビス2、4-ジメチル-8-ヒドロキシキノリナート1-ナフトラートガリウム、ビス2、5-ジメチル-8-ヒドロキシキノリナート2-ナフトラートガリウム、ビス2-メチル-5-フェニル-8-ヒドロキシキノリナートフェノラートガリウム、ビス2-メチル-5-シアノ-8-ヒドロキシキノリナート4-シアノ-1-ナフトラートガリウム、ビス2-メチル-8-ヒドロキシキノリナートクロロガリウム、ビス2-メチル-8-ヒドロキシキノリナートo-クレゾラートガリウム等のガリウム錯体化合物の他、8-ヒドロキシキノリナートリチウム、ビス8-ヒドロキシキノリナート銅、ビス8-ヒドロキシキノリナートマンガン、ビス10-ヒドロキシベンゾ[h]キノリナートベリリウム、ビス8-ヒドロキシキノリナート亜鉛、ビス10-ヒドロキシベンゾ[h]キノリナート亜鉛等の金属錯体化合物が挙げられる。また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、好ましい含窒素五員環誘導体としては、オキサゾール誘導体、チアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体があげられ、具体的には、2,5-ビス1-フェニル-1,3,4-オキサゾール、2,5-ビス1-フェニル-1,3,4-チアゾール、2,5-ビス1-フェニル-1,3,4-オキサジアゾール、2-4’-tert-ブチルフェニル-5-1,3,4-オキサジアゾール、2,5-ビス1-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール、1,4-ビス[2-]ベンゼン、1,4-ビス[2--4-tert-ブチルベンゼン]、2-4’-tert-ブチルフェニル-5--1,3,4-チアジアゾール、2,5-ビス1-ナフチル-1,3,4-チアジアゾール、1,4-ビス[2-]ベンゼン、2-4’-tert-ブチルフェニル-5--1,3,4-トリアゾール、2,5-ビス1-ナフチル-1,3,4-トリアゾール、1,4-ビス[2-]ベンゼン等が挙げられる。また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいオキサジアゾール誘導体の具体例を表5に示す。また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいトリアゾール誘導体の具体例を表6に示す。表6中、Phは、フェニル基を表わす。また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいシロール誘導体としての具体例を、表7に示す。さらに、正孔阻止層には、発光層を経由した正孔が電子注入層に達するのを防ぎ、薄膜形成性に優れた層を形成できる正孔阻止材料が用いられる。そのような正孔阻止材料の例としては、ビス8-ヒドロキシキノリナート4-フェニルフェノラートアルミニウム等のアルミニウム錯体化合物や、ビス2-メチル-8-ヒドロキシキノリナート4-フェニルフェノラートガリウム等のガリウム錯体化合物、2,9-ジメチル-4,7-ジフェニル-1,10-フェナントロリンBCP等の含窒素縮合芳香族化合物が挙げられる。本発明の有機EL素子の発光層としては、以下の機能を併せ持つものが好適である。注入機能;電界印加時に陽極または正孔注入層より正孔を注入することができ、陰極または電子注入層より電子を注入することができる機能輸送機能;注入した電荷電子と正孔を電界の力で移動させる機能発光機能;電子と正孔の再結合の場を提供し、これを発光につなげる機能ただし、正孔の注入されやすさと電子の注入されやすさには、違いがあってもよく、また正孔と電子の移動度で表される輸送能に大小があってもよい。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料は、発光層として好適に用いることが出来る。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を発光層中のホスト材料又はドーパント材料として使用し、他の化合物と組み合わせて発光層を形成することができるが、特に青色発光素子を作成する際のドーパント材料として好適に用いることができる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いて、青色から緑色の発光を得るために、ベンゾチアゾール系、ベンゾイミダゾール系、ベンゾオキサゾール系等の蛍光増白剤、金属キレート化オキシノイド化合物、スチリルベンゼン系化合物を用いることができる。これら化合物の具体例としては、例えば特開昭59-194393号公報に開示されている化合物をあげることができる。さらに他の有用な化合物は、ケミストリーオブシンセティックダイズ1971628~637頁および640頁に列挙されている。前記金属キレート化オキシノイド化合物としては、例えば、特開昭63-295695号公報に開示されている化合物を用いることができる。その代表例としては、トリス8-キノリノールアルミニウム等の8-ヒドロキシキノリン系金属錯体や、ジリチウムエピントリジオン等が好適な化合物としてあげることができる。また、前記スチリルベンゼン系化合物としては、例えば、欧州特許第0319881号明細書や欧州特許第0373582号明細書に開示されているものを用いることができる。そして、特開平2-252793号公報に開示されているジスチリルピラジン誘導体も、発光層の材料として用いることができる。このほか、欧州特許第0387715号明細書に開示されているポリフェニル系化合物も発光層の材料として用いることができる。さらに、上述した蛍光増白剤、金属キレート化オキシノイド化合物およびスチリルベンゼン系化合物等以外に、例えば12-フタロペリノンJ.Appl.Phys.,第27巻,L7131988年、1,4-ジフェニル-1,3-ブタジエン、1,1,4,4-テトラフェニル-1,3-ブタジエン以上Appl.Phys.Lett.,第56巻,L7991990年、ナフタルイミド誘導体特開平2-305886号公報、ペリレン誘導体特開平2-189890号公報、オキサジアゾール誘導体特開平2-216791号公報、または第38回応用物理学関係連合講演会で浜田らによって開示されたオキサジアゾール誘導体、アルダジン誘導体特開平2-220393号公報、ピラジリン誘導体特開平2-220394号公報、シクロペンタジエン誘導体特開平2-289675号公報、ピロロピロール誘導体特開平2-296891号公報、スチリルアミン誘導体Appl.Phys.Lett.,第56巻,L7991990年、クマリン系化合物特開平2-191694号公報、国際特許公報WO90/13148やAppl.Phys.Lett.,vol58,18,P19821991に記載されているような高分子化合物、9,9,10,10’-テトラフェニル-2,2’-ビアントラセン、PPVポリパラフェニレンビニレン誘導体、ポリフルオレン誘導体やそれら共重合体等、例えば、下記一般式[5]~一般式[7]の構造をもつものが挙げられる。一般式[5]式中、Rx1およびRX2は、それぞれ独立に、1価の脂肪族炭化水素基を、n1は、3~100の整数を表す。一般式[6]式中、Rx3およびRX4は、それぞれ独立に、1価の脂肪族炭化水素基を、n2およびn3は、それぞれ独立に、3~100の整数を表す。一般式[7]式中、RX5およびRX6は、それぞれ独立に、1価の脂肪族炭化水素基を、n4およびn5は、それぞれ独立に、3~100の整数を表す。Phはフェニル基を表す。また、特開平5-258862号公報等に記載されている一般式Rs-Q2-Al-O-L3式中、L3はフェニル部分を含んでなる炭素原子6~24個の炭化水素であり、O-L3はフェノラート配位子であり、Qは置換8-キノリノラート配位子を示し、Rsはアルミニウム原子に置換8-キノリノラート配位子が2個を上回り結合するのを立体的に妨害するように選ばれた8-キノリノラート環置換基を示すで表される化合物も挙げられる。具体的には、ビス2-メチル-8-キノリノラートパラ-フェニルフェノラートアルミニウムIII、ビス2-メチル-8-キノリノラート1-ナフトラートアルミニウムIII等が挙げられる。白色の発光を得る場合の発光層としては特に制限はないが、下記のものを用いることができる。有機EL積層構造体の各層のエネルギー準位を規定し、トンネル注入を利用して発光させるもの欧州特許第0390551号公報。同じくトンネル注入を利用する素子で実施例として白色発光素子が記載されているもの特開平3-230584号公報。二層構造の発光層が記載されているもの特開平2-220390号公報および特開平2-216790号公報。発光層を複数に分割してそれぞれ発光波長の異なる材料で構成されたもの特開平4-51491号公報。青色発光体蛍光ピーク380~480nmと緑色発光体480~580nmとを積層させ、さらに赤色蛍光体を含有させた構成のもの特開平6-207170号公報。青色発光層が青色蛍光色素を含有し、緑色発光層が赤色蛍光色素を含有した領域を有し、さらに緑色蛍光体を含有する構成のもの特開平7-142169号公報。これらの中では、上記の構成のものが特に好ましい。また、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子では、リン光発光材料を用いることもできる。この場合、本発明の化合物は発光層中のホスト材料として用いることができる。ここでいうリン光発光材料とは、励起三重項状態から基底状態へ遷移する際に発光する化合物を意味する。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子に使用できるリン光発光材料は、例えば有機金属錯体があげられ、ここで金属原子は通常、遷移金属であり、好ましくは周期では第5周期または第6周期、族では6族から11族、さらに好ましくは8族から11族の元素が対象となる。具体的にはイリジウム、白金や銅などである。また、配位子としては2-フェニルピリジンや2-2’-ベンゾチエニルピリジンなどがあり、これらの配位子上の炭素原子が金属と直接結合しているのが特徴である。別の例としてはポルフィリンまたはテトラアザポルフィリン環錯体などがあり、中心金属としては白金などが挙げられる。例えば、下記に示す公知の化合物がリン光発光材料として好適に用いられるただし、Phはフェニル基を表す。さらに、本発明の有機EL素子の陽極に使用される材料は、仕事関数の大きい4eV以上金属、合金、電気伝導性化合物またはこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としては、Au等の金属、CuI、ITO、SnO2、ZnO等の導電性材料が挙げられる。この陽極を形成するには、これらの電極物質を、蒸着法やスパッタリング法等の方法で薄膜を形成させることができる。この陽極は、上記発光層からの発光を陽極から取り出す場合、陽極の発光に対する透過率が10より大きくなるような特性を有していることが望ましい。また、陽極のシート抵抗は、数百Ω/□以下としてあるものが好ましい。さらに、陽極の膜厚は、材料にもよるが通常10nm~1μm、好ましくは10~200nmの範囲で選択される。また、本発明の有機EL素子の陰極に使用される材料は、仕事関数の小さい4eV以下金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム-カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム銀合金、アルミニウム/酸化アルミニウム、アルミニウムリチウム合金、インジウム、希土類金属などが挙げられる。この陰極はこれらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。ここで、発光層からの発光を陰極から取り出す場合、陰極の発光に対する透過率は10より大きくすることが好ましい。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω/□以下が好ましく、さらに、膜厚は通常10nm~1μm、好ましくは50~200nmである。本発明の有機EL素子を作製する方法については、上記の材料および方法により陽極、発光層、必要に応じて正孔注入層、および必要に応じて電子注入層を形成し、最後に陰極を形成すればよい。また、陰極から陽極へ、前記と逆の順序で有機EL素子を作製することもできる。この有機EL素子は、透光性の基板上に作製する。この透光性基板は有機EL素子を支持する基板であり、その透光性については、400~700nmの可視領域の光の透過率が50以上、好ましくは90以上であるものが望ましく、さらに平滑な基板を用いるのが好ましい。これら基板は、機械的、熱的強度を有し、透明であれば特に限定されるものではないが、例えば、ガラス板、合成樹脂板などが好適に用いられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウムストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英などで成形された板が挙げられる。また、合成樹脂板としては、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリエーテルサルファイド樹脂、ポリサルフォン樹脂などの板が挙げられる。本発明の有機EL素子の各層の形成方法としては、真空蒸着、電子線ビーム照射、スパッタリング、プラズマ、イオンプレーティング等の乾式成膜法、もしくはスピンコーティング、ディッピング、フローコーティング等の湿式成膜法のいずれかの方法を適用することができる。また、特表2002-534782や、S.T.Lee,etal.,ProceedingsofSID’02,p.7842002に記載されているLITILaserInducedThermalImaging、レーザー熱転写法や、印刷オフセット印刷、フレキソ印刷、グラビア印刷、スクリーン印刷、インクジェット等の方法を適用することもできる。有機層は、特に分子堆積膜であることが好ましい。ここで分子堆積膜とは、気相状態の材料化合物から沈着され形成された薄膜や、溶液状態または液相状態の材料化合物から固体化され形成された膜のことであり、通常この分子堆積膜は、LB法により形成された薄膜分子累積膜とは凝集構造、高次構造の相違や、それに起因する機能的な相違により区分することができる。また特開昭57-51781号公報に開示されているように、樹脂等の結着剤と材料化合物とを溶剤に溶かして溶液とした後、これをスピンコート法等により薄膜化することによっても、有機層を形成することができる。各層の膜厚は特に限定されるものではないが、膜厚が厚すぎると一定の光出力を得るために大きな印加電圧が必要となり効率が悪くなり、逆に膜厚が薄すぎるとピンホール等が発生し、電界を印加しても充分な発光輝度が得にくくなる。したがって、各層の膜厚は、1nmから1μmの範囲が適しているが、10nmから0.2μmの範囲がより好ましい。また、有機EL素子の温度、湿度、雰囲気等に対する安定性向上のために、素子の表面に保護層を設けたり、樹脂等により素子全体を被覆や封止を施したりしても良い。特に素子全体を被覆や封止する際には、光によって硬化する光硬化性樹脂が好適に使用される。本発明の有機EL素子に印加する電流は通常、直流であるが、パルス電流や交流を用いてもよい。電流値、電圧値は、素子破壊しない範囲内であれば特に制限はないが、素子の消費電力や寿命を考慮すると、なるべく小さい電気エネルギーで効率良く発光させることが望ましい。本発明の有機EL素子の駆動方法は、パッシブマトリクス法のみならず、アクティブマトリックス法での駆動も可能である。また、本発明の有機EL素子から光を取り出す方法としては、陽極側から光を取り出すボトムエミッションという方法のみならず、陰極側から光を取り出すトップエミッションという方法にも適用可能である。これらの方法や技術は、城戸淳二著、有機ELのすべて、日本実業出版社2003年発行に記載されている。本発明の有機EL素子のフルカラー化方式の主な方式としては、3色塗り分け方式、色変換方式、カラーフィルター方式が挙げられる。3色塗り分け方式では、シャドウマスクを使った蒸着法や、インクジェット法や印刷法が挙げられる。また、特表2002-534782や、S.T.Lee,etal.,ProceedingsofSID’02,p.7842002に記載されているレーザー熱転写法LaserInducedThermalImaging、LITI法ともいわれるも用いることができる。色変換方式では、青色発光の発光層を使って、蛍光色素を分散した色変換CCM層を通して、青色より長波長の緑色と赤色に変換する方法である。カラーフィルター方式では、白色発光の有機EL素子を使って、液晶用カラーフィルターを通して3原色の光を取り出す方法であるが、これら3原色に加えて、一部白色光をそのまま取り出して発光に利用することで、素子全体の発光効率をあげることもできる。さらに、本発明の有機EL素子は、マイクロキャビティ構造を採用しても構わない。これは、有機EL素子は、発光層が陽極と陰極との間に挟持された構造であり、発光した光は陽極と陰極との間で多重干渉を生じるが、陽極及び陰極の反射率、透過率などの光学的な特性と、これらに挟持された有機層の膜厚とを適当に選ぶことにより、多重干渉効果を積極的に利用し、素子より取り出される発光波長を制御するという技術である。これにより、発光色度を改善することも可能となる。この多重干渉効果のメカニズムについては、J.Yamada等によるAM-LCDDigestofTechnicalPapers,OD-2,p.77~802002に記載されている。以上述べたように、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いた有機EL素子は、低い駆動電圧で長時間の青色発光を得ることが可能である。故に、本有機EL素子は、壁掛けテレビ等のフラットパネルディスプレイや各種の平面発光体として、さらには、複写機やプリンター等の光源、液晶ディスプレイや計器類等の光源、表示板、標識灯等への応用が考えられる。以下、本発明を実施例で説明するが、本発明はこれら実施例になんら限定されるものではない。合成例1化合物1の合成方法反応式1-1~1-3を用いて化合物1を合成した。反応式1-1次に、窒素雰囲気下、9-ブロモアントラセン11.8g0.046mol、2-ビフェニルボロン酸10.9g0.055mol、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム0.05g、炭酸カリウム2M水溶液50g、テトラヒドロフラン150gを4つ口フラスコに加え、10時間加熱還流した。その後、反応液をトルエンと水で抽出し、有機層を減圧濃縮した。その後、残渣をトルエンとヘキサンのカラムクロマトグラフィーで分離精製し、9-2-ビフェニルアントラセンを9.1g60得た。反応式1-2窒素雰囲気下、9-2-ビフェニルアントラセン7.3g0.022mol、N-ブロモスクシンイミド4.4g0.024mol、テトラヒドロフラン200gをナスフラスコに加え、室温で12時間攪拌を行った。その後、反応液をトルエンと水で抽出し、有機層を減圧濃縮した。その後、残渣をトルエンとヘキサンのカラムクロマトグラフィーで分離精製し、9-ブロモ-10-2-ビフェニルアントラセンを8.6g95得た。反応式1-3窒素雰囲気下、9-ブロモ-10-2-ビフェニルアントラセン2.9g0.007mol、フェニルボロン酸1.1g0.009mol、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム0.05g、炭酸カリウム2M水溶液50g、テトラヒドロフラン150gを4つ口フラスコに加え、10時間加熱還流した。その後、反応液をトルエンと水で抽出し、有機層を減圧濃縮した。その後、残渣をトルエンとヘキサンのカラムクロマトグラフィーで分離精製し、化合物1を2.4g85得た。得られた生成物を、トルエン再結晶、および昇華により精製を行った。合成例2~50以下に示す反応式2または、反応式3を組み合わせて、表1中の化合物を合成した。反応式2反応式2中、R1~R17は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、シアノ基、または、置換シリル基を表し、R1~R17は、隣接した基が互いに結合して環を形成しても良い。また、R18~R22は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。合成方法としては合成例1と同様の操作で本発明の化合物VIを得ることができる。反応式3反応式3中、R1~R17は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の脂肪族複素環基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、シアノ基、または、置換シリル基を表し、R1~R17は、隣接した基が互いに結合して環を形成しても良い。また、R18~R22は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の脂肪族炭化水素基、シアノ基、または、置換シリル基を表す。合成方法としては合成例1と同様の操作で本発明の化合物VIを得ることができる。以上の反応式2または、反応式3を組み合わせて得られた本発明の化合物の構造については、合成例1および、合成例2と同様、マススペクトルブルカーダルトニクス社製、AutoflexIIにて同定した。合成した化合物のマススペクトルの測定結果を表8に示す。尚、化合物番号は本明細書中の表1に記載したものと同じである。次に、表2の化合物51~116の合成方法を以下に示す。合成例51化合物51の合成方法3ッ口フラスコ中、1、6-ジブロモピレン3.60g0.01mol、o-ビフェニルフェニルアミン5.88g0.024molを脱水トルエン70mlに溶解させ、トリtert-ブチルホスフィン0.1g、酢酸パラジウム、tert-ブトキシドナトリウム1.2gを加え、窒素ガス下、5時間加熱還流した。その後、反応液にトルエン100mlとメタノール300ml中に注入し、有機層を分離し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、ロータリーエバポレーターにより濃縮した。さらに、シリカゲルによるクロマトグラフィーにより分離精製し、化合物51の粗生成物を2.86g得た。得られた生成物を、トルエン再結晶、および昇華により精製を行った。合成例52~116以下に示す反応式4または、反応式5を用いて、表2中の化合物を合成した。反応式4反応式4中、Ar1およびAr2は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基を表し、R23~R40は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、アルコキシル基、アリールオキシ基を表す。合成方法としては、1、6-ジブロモピレン誘導体XI1当量に対して、ジ置換アミン誘導体X、および、XIを2.4当量用いる以外は、合成例41と同様の操作で本発明の化合物XIIを得ることができる。反応式5反応式5中、Ar3およびAr4は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基を表し、R41~R58は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは未置換の1価の芳香族炭化水素基、置換もしくは未置換の1価の芳香族複素環基、アルコキシル基、アリールオキシ基を表す。合成方法としては、1、4-ジブロモピレン誘導体XIII1当量に対して、ジ置換アミン誘導体XIV、および、XVを2.4当量用いる以外は、合成例41と同様の操作で本発明の化合物XVIを得ることができる。以上の反応式4または、反応式5を用いて得られた本発明の化合物の構造については、合成例1と同様、マススペクトル、1H-NMR、13C-NMRによって同定した。合成した化合物のマススペクトルの測定結果を表9に示す。尚、化合物番号は本明細書中の表2に記載したものと同じである。有機EL素子の実施例以下、本発明の化合物を有機EL素子用材料として用いた有機EL素子について下記実施例により説明するが、本発明は下記実施例に限定されるものではない。実施例においては、特に断りのない限り、混合比は全て重量比を示す。蒸着真空蒸着は106Torrの真空中にて、基板の加熱や冷却といった温度制御はしない条件下で行った。また、素子の発光特性は、発光素子面積2mm×2mmの有機EL素子を用いて特性を測定した。実施例1洗浄したITO電極付きガラス板上に、表4のHTM5を真空蒸着して膜厚60nmの正孔注入層を得た。次いで、本発明の表1中の化合物1を真空蒸着して膜厚20nmの発光層を得た。さらに、トリス8-ヒドロキシキノリノアルミニウム錯体Alq3を真空蒸着して膜厚20nmの電子注入層を作成し、その上に、まずフッ化リチウムを1nm、次いでアルミニウムAlを150nm蒸着して電極を形成し、有機EL素子を得た。この素子を6Vに駆動させた際の色度は、CIEx,y=0.14,0.09の青色発光であった。この素子を発光輝度500cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度12.5mA/cm2で駆動させた時の初期輝度、および80°Cの環境で100時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表10に示す。実施例2~26化合物1のかわりに、表10に示す化合物を用いて発光層を作成した以外は実施例1と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度500cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度12.5mA/cm2で駆動させた時の初期輝度、および80°Cの環境で100時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表10に示す。比較例1以下に示す化合物Aを用いて発光層を作成した以外は実施例1と同様に素子を作成した。この素子を6Vに駆動させた際の色度は、CIEx,y=0.15,0.13の青色発光であった。この素子を発光輝度500cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度と半減寿命を測定した。また、電流密度12.5mA/cm2で駆動させた時の初期輝度、および80°Cの環境で100時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表10に示す。表10表10から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例1で作成した素子よりも、長寿命で且つ、高い輝度が得られた。実施例51ITO電極付きガラス板上に、表3のHIM5を真空蒸着して膜厚70nmの正孔注入層を得た。次に、化合物Bと表1の化合物1とを3:100の組成比で共蒸着して膜厚40nmの発光層を形成した。さらにAlq3を蒸着して膜厚20nmの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウムLi2Oを1nm、さらにAlを100nm蒸着によって陰極を形成して有機EL素子を得た。この素子を、直流10Vで駆動させた際の外部量子効率は4.6を示した。また、発光輝度500cd/m2で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度13.5mA/cm2で駆動させた時の初期輝度、および80°Cの環境で100時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表11に示す。実施例52~75化合物1の代わりに表11の化合物を用いた以外は、実施例51と同様に素子を作成した。これらの素子は、直流電圧10Vでの外部量子効率がいずれも4以上を示した。また、発光輝度500cd/m2で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度12.5mA/cm2で駆動させた時の初期輝度、および80°Cの環境で100時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表11に示す。表11表11から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、長寿命で且つ、高い輝度が得られた。実施例76ITO電極付きガラス板上に、表3のHIM2を真空蒸着して膜厚80nmの正孔注入層を得た。次に、化合物Bと化合物1とを100:5の重量組成比で共蒸着して膜厚30nmの発光層を形成した。さらに化合物Cを蒸着して膜厚30nmの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウムLi2Oを1nm、さらにAlを100nm蒸着によって陰極を形成して有機EL素子を得た。この素子は、直流電圧10Vでの外部量子効率は3.7を示した。また、発光輝度500cd/m2で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度12.5mA/cm2で駆動させた時の初期輝度、および80°Cの環境で100時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表12に示す。実施例77~100化合物1のかわりに表12の化合物を用いた以外は、実施例76と同様に素子を作成した。これら素子は、直流電圧10Vでの外部量子効率はいずれも3以上を示し、また、発光輝度500cd/m2で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度12.5mA/cm2で駆動させた時の初期輝度、および80°Cの環境で100時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表12に示す。比較例2化合物1のかわりに化合物Aを用いた以外は、実施例76と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度500cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度12.5mA/cm2で駆動させた時の初期輝度、および80°Cの環境で100時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表12に示す。表12表12から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例2で作成した素子よりも、長寿命で高い輝度が得られた。実施例101洗浄したITO電極付きガラス板上に、表4のHTM6を真空蒸着して膜厚60nmの正孔注入層を得た。次いで、本発明の表1中の化合物1と表2中の化合物89を重量組成比100:3で真空下において共蒸着して膜厚50nmの発光層を得た。さらに、化合物Cを真空蒸着して膜厚20nmの電子注入層を作成し、その上に、まずフッ化リチウムを1nm、次いでアルミニウムAlを200nm蒸着して電極を形成し、有機EL素子を得た。この素子は、8Vにて外部量子効率4.5、発光輝度25000cd/m2の青色発光を示し、その色度は、x=0.15、y=0.06であった。この素子を発光輝度600cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度10mA/cm2で駆動させた時の発光効率、および100°Cの環境で100時間連続駆動させた後の相対輝度=100時間後の輝度/初期輝度を測定した。結果を表13に示す。実施例102~150化合物1のかわりに表13に記載の表1の化合物を、化合物89のかわりに表13に記載の表2の化合物をそれぞれ用いて発光層を作成した以外は実施例101と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度600cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度10mA/cm2で駆動させた時の発光効率、および100°Cの環境で100時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表13に示す。比較例3化合物1のかわりに化合物Dを,化合物89の代わりに化合物Bをそれぞれ用いた以外は、実施例101と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度600cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度10mA/cm2で駆動させた時の発光効率、および100°Cの環境で100時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表13に示す。表13表13から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例3で作成した素子よりも、長寿命で高い輝度が得られた。実施例151洗浄したITO電極付きガラス板上に、表4のHTM7を真空蒸着して膜厚60nmの正孔注入層を得た。次いで、本発明の表1中の化合物2を真空蒸着して膜厚60nmの電子輸送性発光層を得た。その上に、まずフッ化リチウムを1nm、次いでアルミニウムAlを150nm蒸着して電極を形成し、有機EL素子を得た。結果を表15に示す。実施例152~175化合物2のかわりに表14の化合物を用いた以外は、実施例151と同様に素子を作成した。これら素子は、直流電圧10Vでの外部量子効率はいずれも3以上を示し、また、発光輝度500cd/m2で定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度10mA/cm2で駆動させた時の初期輝度、および100°Cの環境で100時間連続駆動させた後の輝度を測定した。結果を表14に示す。比較例4化合物1のかわりに化合物Aを用いた以外は、実施例151と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度600cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度10mA/cm2で駆動させた時の発光効率、および100°Cの環境で100時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表14に示す。表14表14から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例4で作成した素子よりも、長寿命で高い輝度が得られた。実施例176ITO電極付きガラス板上に、HIM2を蒸着して膜厚65nmの正孔注入層を形成した。次に、表1の化合物2と化合物Eとを100:3の組成比で共蒸着して膜厚45nmの発光層を形成した。さらに、表7のES2を蒸着して膜厚20nmの電子輸送層を形成した。その上に、さらに、Alq3を真空蒸着して膜厚10nmの電子注入層を作成し、その上に、まずフッ化リチウムを1nm、次いでAlを200nm蒸着して電極を形成して、有機EL素子を得た。この素子を発光輝度500cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命は1000時間以上あった。実施例177~200化合物2のかわりに表15に示す化合物を用いて発光層を作成した以外は実施例176と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度600cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度10mA/cm2で駆動させた時の発光効率、および100°Cの環境で200時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表15に示す。比較例5化合物2のかわりに化合物Fを用いた以外は、実施例176と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度600cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度10mA/cm2で駆動させた時の発光効率、および100°Cの環境で200時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表15に示す。表15表15から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例5で作成した素子よりも、長寿命で高い輝度が得られた。実施例201化合物1の溶解度測定この本発明の化合物1のトルエンへの溶解度を調べ、その結果を表16に示した。表16に示すが如く、化合物1はトルエンに対して成膜に十分必要な溶解性を示した。実施例202~250化合物1のかわりに、表16中に示す化合物を用いてトルエンへの溶解度を調べた、その結果を表16に示す。比較例6化合物Aを用いてトルエンへの溶解度を調べた。その結果を表16に示す。以下、本発明の化合物と有機溶剤からなる有機EL素子用インキ組成物を用いた有機EL素子について説明するが、本発明もまた、下記実施例に限定されるものではない。スピンコートは溶媒種や目標の膜厚に合わせて、500rpm~2500rpmの間の回転速度で1分間の回転動作をさせた。また、素子の発光特性は、発光素子面積2mm×2mmの有機EL素子を用いて特性を測定した。実施例251洗浄したITO電極付きガラス板上に、PEDOT/PSSポリ-2,5-チオフェン/ポリスチレンスルホン酸、Bayer社製BAYTRONPVPCH8000をスピンコート法にて製膜し、膜厚40nmの正孔注入層を得た。次いで、PVKポリビニルカルバゾールを60および、化合物2を3および電子輸送材料化合物G37を20wtの濃度でトルエンに溶解させ、スピンコーティング法により70nmの膜厚の発光層を得た。さらにその上に、Caを20nm蒸着した後、Alを200nm蒸着して電極を形成して有機EL素子を得た。この素子について通電試験を行ったところ、最大発光輝度750cd/m2の青色発光が得られた。実施例252~275化合物2のかわりに表17に示す化合物を用いて発光層を作成した以外は実施例251と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度600cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度10mA/cm2で駆動させた時の発光効率、および100°Cの環境で100時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表17に示す。比較例7化合物2のかわりに化合物Aを用いた以外は、実施例252と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度600cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度10mA/cm2で駆動させた時の発光効率、および100°Cの環境で100時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表17に示す。表17表17から明らかなように、本発明の化合物はいずれも、比較例7で作成した素子よりも、長寿命で高い輝度が得られた。実施例276洗浄したITO電極付きガラス板上に、PEDOT/PSSポリ-2,5-チオフェン/ポリスチレンスルホン酸、Bayer社製BAYTRONPVPCH8000をスピンコート法にて製膜し、膜厚40nmの正孔注入層を得た。次いで、本発明の表1中の化合物1と表2中の化合物89を重量組成比3:100で20wtの濃度でトルエンに溶解させ、スピンコーティング法により70nmの膜厚の発光層を得た。さらにその上に、Caを20nm蒸着した後、Alを200nm蒸着して電極を形成して有機EL素子を得た。この素子について通電試験を行ったところ、最大発光輝度640cd/m2の青色発光が得られた。実施例277~300化合物1のかわりに表18に記載の表1の化合物を、化合物89のかわりに表18に記載の表2の化合物をそれぞれ用いて発光層を作成した以外は実施例276と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度600cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度10mA/cm2で駆動させた時の発光効率、および100°Cの環境で100時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表18に示す。比較例8化合物1のかわりに化合物Dを,化合物89の代わりに化合物Bをそれぞれ用いた以外は、実施例276と同様に素子を作成した。この素子を発光輝度600cd/m2で室温にて定電流駆動したときの輝度半減寿命を測定した。また、電流密度10mA/cm2で駆動させた時の発光効率、および100°Cの環境で100時間連続駆動させた後の相対輝度を測定した。結果を表18に示す。表18以上のように、本発明で示された有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を用いることにより、高い性能のEL素子が作成できる。比較化合物に対して格段に高い性能が発揮されることは明らかであり、有機EL素子の高い発光効率、低駆動電圧化、長寿命化、高色純度な青色発光が達成できる。"