"染料を含有するインクを被記録媒体上に記録して得られた記録物に、ラジカル発生剤を含有するインクを上塗りする上塗り工程と、前記記録物を加熱するか又は紫外線照射して、前記記録物から前記染料を含有するインクを消色する消色工程と、を含む、再生被記録媒体の製造方法。前記ラジカル発生剤が、熱又は紫外線照射によりラジカルを発生させるものである、請求項1に記載の再生被記録媒体の製造方法。前記染料が、フタロシアニン系色素、アゾ系色素、アリールメタン系色素、キサンテン系色素、及びキノン系色素からなる群より選択される一種以上の色素である、請求項1又は2に記載の再生被記録媒体の製造方法。前記ラジカル発生剤を含有するインクに含まれる前記ラジカル発生剤が、樹脂粒子の分散液中に存在する、請求項1~3のいずれか1項に記載の再生被記録媒体の製造方法。前記加熱が赤外線照射により行われる、請求項1~4のいずれか1項に記載の再生被記録媒体の製造方法。前記記録物が、インクジェット記録により記録されたものである、請求項1~5のいずれか1項に記載の再生被記録媒体の製造方法。上記の特許文献1及び2に開示された消色方法に用いるインクはいずれも、フルオラン化合物電子供与性呈色性有機化合物と顕色剤電子受容性化合物との複合体、及び消去剤変色温度調整化合物を含んで状態で加熱加温を含む。以下同じ。される。これにより、フルオラン化合物と顕色剤とが解離すると共に顕色剤と消去剤との間で複合体形成反応が起こる結果、記録物を消色させるというものである。そのため、従来の消色方法に用いられるインクにおいて使用可能な染料はフルオラン系を含むアリールメタン系色素に限定されており、記録物の色再現範囲に限界があるという問題が生じる。また、従来の消色方法に用いられるインクにおいては、一旦消色させても消色したインク中で染料発色団が堅持されており、再び顕色剤を添加すれば画像が再び出現してしまう。そのため、秘匿を要する記録物には使用できないという問題が生じる。また、上記特許文献1に開示の変色温度調整化合物や上記特許文献2に開示の消去剤といった消色剤は、電子供与性呈色性有機化合物呈色性化合物から分離しておく必要があるため、インクにおいて水性溶媒の使用が必須となる。そのため、上記の特許文献1及び2に開示された消色方法に用いるインクは、非水性溶媒に対して適用できず、非吸収性の被記録媒体に対して適用するためには別途乾燥機が必要となることから、装置が大型化したり、要求されるエネルギーが増大したりするという問題が生じる。このように、上記の特許文献1及び2に開示された消色方法に用いるインクは、使用可能な染料及び溶媒が限定され、かつ、一旦消色させても再び顕色し得るため消色性能に劣るという問題が生じる。そこで、本発明は、インクに使用可能な染料及び溶媒が限定されることなく、消色性能に優れた再生被記録媒体の製造方法を提供することを目的の一つとする。本発明者らは上記課題を解決するため鋭意検討したところ、染料を含有するインク以下、便宜的に記録用インクとも言う。が記録された記録物を消色する際にラジカル発生剤を含有するインク以下、便宜的に消色用インクとも言う。を上塗りし、上塗りされた記録物を加熱又は紫外線照射することにより、上記の問題を解決できることを知見した。ここで、上記消色用インクを上塗りすることで上記記録用インクを消色する原理について説明する。上記消色用インクを上塗りすると、記録物においてインク由来の染料と上記消色用インク由来のラジカル発生剤とが接触する。ラジカル発生剤には、加熱によりラジカルを発生する熱ラジカル発生剤と、紫外線照射によりラジカルを発生する光ラジカル発生剤と、が存在する。ラジカル発生剤を加熱又は紫外線照射することで発生するラジカルと、染料色素と、が反応して消色する。当該消色反応は種々の染料において進行するため、多種多様な染料を選択することが可能であり、記録物の色再現範囲の自由度が向上する。また、この消色反応が色素分子骨格を不可逆的に変性させるため、一旦消色すれば、如何なる手段によっても消えた画像が再び出現することはない。さらに、この技術思想は非水性溶媒油溶性溶媒に対しても適用することが可能であり、非吸収性被記録媒体への記録物に対して従来の簡易な加熱装置を備えたプリンターで使用することが可能である。また、消色の際に、上記特許文献1に開示の変色温度調整化合物及び上記特許文献2に開示の消去剤といった消色剤を使用する必要がないため、水性溶媒のみならず非水性溶媒例えば有機溶媒も使用可能であり、別途乾燥機を設けることなく非吸収性の被記録媒体にも記録でき、これにより装置の大型化や要求されるエネルギーの増大を回避できる。以上のことから、染料を含有するインクが記録された記録物に、ラジカル発生剤を含有するインクを上塗りする上塗り工程と、当該記録物を加熱するか又は紫外線照射して記録物からインクを消色する消色工程と、を含む再生被記録媒体の製造方法により、上記の問題を解決できることを見出し、本発明を完成した。即ち、本発明は下記のとおりである。[1]染料を含有するインクを被記録媒体上に記録して得られた記録物に、ラジカル発生剤を含有するインクを上塗りする上塗り工程と、前記記録物を加熱するか又は紫外線照射して、前記記録物から前記染料を含有するインクを消色する消色工程と、を含む、再生被記録媒体の製造方法。[2]前記ラジカル発生剤が、熱又は紫外線照射によりラジカルを発生させるものである、[1]に記載の再生被記録媒体の製造方法。[3]前記染料が、フタロシアニン系色素、アゾ系色素、アリールメタン系色素、キサンテン系色素、及びキノン系色素からなる群より選択される一種以上の色素である、[1]又は[2]に記載の再生被記録媒体の製造方法。[4]前記ラジカル発生剤を含有するインクに含まれる前記ラジカル発生剤が、樹脂粒子の分散液中に存在する、[1]~[3]のいずれかに記載の再生被記録媒体の製造方法。[5]前記加熱が赤外線照射により行われる、[1]~[4]のいずれかに記載の再生被記録媒体の製造方法。[6]前記記録物が、インクジェット記録により記録されたものである、[1]~[5]のいずれかに記載の再生被記録媒体の製造方法。以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。なお、本発明は、以下の実施形態に制限されるものではなく、その要旨の範囲内で種々変形して実施することができる。[再生被記録媒体の製造方法]本発明の一実施形態に係る再生被記録媒体の製造方法は、消色性能に優れたラジカル発生剤を含有するインクを用いて、染料を含有するインクを記録物から消去消色することにより、再利用可能な高品質の被記録媒体を製造するものである。上記製造方法は、少なくとも上塗り工程及び消色工程を含む。以下、これらの工程について詳細に説明する。上塗り工程上塗り工程においては、染料を含有するインク記録用インクを被記録媒体上に記録して得られた記録物に、ラジカル発生剤を含有するインク消色用インクが上塗りされる。このように、互いに別個の記録用インクと消色用インクとを用いる場合、これらを単一のインクとして用いる場合に比べて、効率的に消色反応を進行させることができる。具体的に言えば、記録用インク及び消色用インクが単一のインクであると、意図した消去手段加熱、紫外線照射を設けなくても、日光等による意図しないラジカル発生が起こって記録画像が損なわれるという問題が生じ得る。そして、ラジカル発生剤の含有量が多いほど、この問題の生じる可能性が高くなる。しかし、互いに別個の記録用インクと消色用インクとを用いると、この問題が生じないという利点がある。加えて、ラジカル発生剤の含有量が多いほど消色性に優れるため、互いに別個の記録用インクと消色用インクとを用いるメリットは大きい。上塗りの方法としては、特に限定されないが、浸漬法、スプレー法、スピンコート法、インクジェット法が挙げられる。これらの中でも、装置の簡易性、紙カール抑制、及びコックリング抑制に優れるため、インクジェット法が好ましい。なお、消色用インクは記録用インクと同様の塗布方法及び塗布条件を採ることができる。以下、上記の各インクに含まれるか、又は所望により含まれ得る成分添加剤を説明する。染料上記記録用インクは染料を必須に含む。一方で、上記消色用インクは実質的に染料を含まない。当該染料として、特に限定されないが、例えば、直接染料、酸性染料、塩基性染料、反応性染料、及び食品用色素などの水溶性染料、並びに油溶性染料が挙げられる。上記直接染料は、木綿やビスコース等の植物繊維に直接染着できる水溶性の色素である。当該直接染料として、特に限定されないが、例えば、アゾ系、スチルベン系、チアゾール系、ジオキサジン系、ジスアゾ系、及びトリスアゾ系の色素が挙げられる。これらの具体例として、C.I.ダイレクトブラック2,4,9,11,14,17,19,22,27,32,36,41,48,51,56,62,71,74,75,77,78,80,105,106,107,108,112,113,117,132,146,154,168,171,194、C.I.ダイレクトイエロー1,2,4,8,11,12,24,26,27,28,33,34,39,41,42,44,48,50,51,58,72,85,86,87,88,98,100,110,127,135,141,142,144、C.I.ダイレクトオレンジ6,8,10,26,29,39,41,49,51,62,102、C.I.ダイレクトレッド1,2,4,8,9,11,13,15,17,20,23,24,28,31,33,37,39,44,46,47,48,51,59,62,63,73,75,77,79,80,81,83,84,85,87,89,90,94,95,99,101,108,110,145,189,197,224,225,226,227,230,250,256,257、C.I.ダイレクトバイオレット1,7,9,12,35,48,51,90,94、C.I.ダイレクトブルー1,2,6,8,12,15,22,25,34,69,70,71,72,75,76,78,80,81,82,83,86,87,90,98,106,108,110,120,123,158,163,165,192,193,194,195,196,199,200,201,202,203,207,218,236,237,239,246,258,287、C.I.ダイレクトグリーン1,6,8,28,33,37,63,64、及びC.I.ダイレクトブラウン1A,2,6,25,27,44,58,95,100,101,106,112,173,194,195,209,210,211が挙げられる。上記酸性染料は、スルフォン基やカルボキシル基を有する水溶性の色素である。当該酸性染料として、特に限定されないが、例えば、アゾ系、アントラキノン系、トリフェニルメタン系、ニトロ系、ニトロソ系、キサンテン系、アジン系、及びキノリン系の色素が挙げられる。これらの具体例として、C.I.アシッドブラック1,2,7,16,17,24,26,28,31,41,48,52,58,60,63,94,107,109,112,118,119,121,122,131,155,156、C.I.アシッドイエロー1,3,4,7,11,12,13,14,17,18,19,23,25,29,34,36,38,40,41,42,44,49,53,55,59,61,71,72,76,78,79,99,111,114,116,122,135,142,161,172、C.I.アシッドオレンジ7,8,10,19,20,24,28,33,41,45,51,56,64、C.I.アシッドレッド1,4,6,8,13,14,15,18,19,21,26,27,30,32,34,35,37,40,42,44,51,52,54,57,80,82,83,85,87,88,89,92,94,97,106,108,110,111,114,115,119,129,131,134,135,143,144,152,154,155,172,176,180,184,186,187,249,254,256,289,317,318、C.I.アシッドバイオレット7,11,15,34,35,41,43,49,51,75、C.I.アシッドブルー1,7,9,15,22,23,25,27,29,40,41,43,45,51,53,55,56,59,62,78,80,81,83,90,92,93,102,104,111,113,117,120,124,126,138,145,167,171,175,183,229,234,236,249、C.I.アシッドグリーン3,9,12,16,19,20,25,27,41,44、及びC.I.アシッドブラウン4,14が挙げられる。上記塩基性染料は、アミノ基又はその誘導基を有し、かつ、希酸性溶液中で陽イオン性を呈する色素である。当該塩基性染料カチオン染料として、特に限定されないが、例えば、トリフェニルメタン系、ジフェニルメタン系、キサンテン系、アクリジン系、アジン系、チアジン系、チアゾール系、オキサジン系、及びアゾ系の色素が挙げられる。これらの具体例として、C.I.ベーシックブラック2,8、C.I.ベーシックイエロー1,2,11,14,21,32,36、C.I.ベーシックオレンジ2,15,21,22、C.I.ベーシックレッド1,2,9,12,13,37、C.I.ベーシックバイオレット1,3,7,10,14、C.I.ベーシックブルー1,3,5,7,9,24,25,26,28,29、C.I.ベーシックグリーン1,4、及びC.I.ベーシックブラウン1,12が挙げられる。また、上記反応性染料の具体例として、C.I.リアクティブブラック1,3,5,6,8,12,14、C.I.リアクティブイエロー1,2,3,12,13,14,15,17、C.I.リアクティブオレンジ2,5,7,16,20,24、C.I.リアクティブレッド6,7,11,12,15,17,21,23,24,35,36,42,63,66,84,180,184、C.I.リアクティブバイオレット2,4,5,8,9、C.I.リアクティブブルー2,5,7,12,13,14,15,17,18,19,20,21,25,27,28,37,38,40,41、C.I.リアクティブグリーン5,7、及びC.I.リアクティブブラウン1,7,16が挙げられる。また、上記食品用色素の具体例として、C.I.フードブラック1,2、C.I.フードイエロー3,4,5、C.I.フードレッド2,3,7,9,14,52,87,92,94,102,104,105,106、C.I.フードバイオレット2、C.I.フードブルー1,2、及びC.I.フードグリーン2,3が挙げられる。上記油溶性染料は、油脂類、炭化水素類、又は極性溶剤に可溶な色素である。当該油溶性染料として、特に限定されないが、例えば、アゾ系、アントラキノン系、ニグロシン系、及びアジン系等の色素が挙げられる。これらの具体例として、C.I.ソルベントレッド49,70,111,132、C.I.ソルベントイエロー33,82,151,116、C.I.ディスパースイエロー54、C.I.ソルベントオレンジ67,81、C.I.バットレッド41、及びC.I.ソルベントブルー70,83が挙げられる。また、上記染料を基本骨格で分類すると、シアニン系色素両端の含窒素複素環をメチン基又はポリメチン鎖で結合したカチオン構造を有する色素の総称、フタロシアニン系色素、アゾ系色素、アリールメタン系色素、キノン系色素、キサンテン系色素、アントラセン系色素が挙げられる。これらの中でも、より良好な色再現性と消色特性が得られるため、上記染料は、フタロシアニン系色素、アゾ系色素、アリールメタン系色素、キサンテン系色素、及びキノン系色素からなる群より選択される一種以上の色素であることが好ましく、フタロシアニン系染料及びアゾ系染料のうち少なくとも一方がより好ましい。フタロシアニン系色素は金属を有する。当該金属として、例えば、銅、ニッケル、及びアルミニウムが挙げられる。このうち、銅を有する水溶性のフタロシアニン系色素の具体例として、C.I.ソルベントブルー70、C.I.ダイレクトブルー86,87,199、C.I.アシッドブルー249、及びC.I.リアクティブブルー7,15,21,71が挙げられる。上記フタロシアニン系色素は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。上記フタロシアニン系色素は、インクの総質量100質量に対して、1.0~10質量が好ましく、3.0~7.0質量がより好ましい。含有量が上記範囲内であると、より良好な発色性及び消色特性が得られる。アゾ系色素として、例えば、オイルレッド等の油溶性アゾ系色素、ビスマルクブラウン等の塩基性アゾ系色素、及びブルーブラックHF等の酸性アゾ系色素が挙げられる。アゾ系色素の具体例として、C.I.リアクティブレッド180が挙げられる。上記アゾ系色素は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。上記アゾ系色素は、インクの総質量100質量に対して、1.0~15質量が好ましく、3.0~10質量がより好ましい。含有量が上記範囲内であると、より良好な発色性及び消色特性が得られる。キノン系色素としては、例えば、ベンゾキノン、ナフトキノン、及びアントラキノンが挙げられる。アントラキノンの具体例として、C.I.アシッドバイオレット34、C.I.バットブルー19,20,22が挙げられる。上記キノン系色素は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。上記キノン系色素は、インクの総質量100質量に対して、3.0~15質量が好ましく、4.0~10質量がより好ましい。含有量が上記範囲内であると、より良好な発色性及び消色特性が得られる。キサンテン系色素フタレイン系色素としては、例えば、ローダミンB及びフルオレセインが挙げられる。キサンテン系色素の具体例として、C.I.アシッドレッド52が挙げられる。上記キサンテン系色素は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。上記キサンテン系色素は、インクの総質量100質量に対して、0.5~10質量が好ましく、2.0~8.0質量がより好ましい。含有量が上記範囲内であると、より良好な発色性及び消色特性が得られる。アントラセン系色素の具体例として、C.I.アシッドブルー80、C.I.リアクティブブルー19、C.I.バットイエロー33が挙げられる。上記アントラセン系色素は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。上記アントラセン系色素は、インクの総質量100質量に対して、2.0~15質量が好ましく、4.0~12質量がより好ましい。含有量が上記範囲内であると、より良好な発色性及び消色特性が得られる。アリールメタン系色素を構成するアリールメタン系化合物として、以下に限定されないが、例えば、トリフェニルメタン系化合物、フルオラン系化合物、フルオレン系化合物、フタリド系化合物、インドリルアザフタリド等のアザフタリド系化合物、ローダミンラクタム系化合物、ローダミンラクトン系化合物、並びにクロメノインドール及びピロロチアジン等の非ラクトン系化合物などが挙げられる。なお、上記の分類は、非特許文献松居正樹、外24名、機能性色素の合成と応用技術、シーエムシー出版、2007年10月、第1編、第6章における分類法に拠っている。上記トリフェニルメタン系化合物トリフェニルメタン誘導体として、以下に限定されないが、例えば、3,3-ビスp-ジメチルアミノフェニル-6-ジメチルアミノフタリド[別名:クリスタルバイオレットラクトンCrystalVioletLactone:CVL]、3,3-ビスp-ジメチルアミノフェニルフタリド[別名:マラカイトグリーンラクトンMalachiteGreenLactone:MGL]、4,4’,4-トリN,N-ジ3-スルホプロピルアミノトリフェニルメタン六ナトリウム塩、ビス4-N-エチル-N-3-スルホプロピルアミノ-2-メトキシフェニル4-N,N-ジエチルアミノフェニルメタン二ナトリウム塩、ビス4-N-エチル-N-3-スルホプロピルアミノフェニル4-N,N-ジエチルアミノフェニルメタン二ナトリウム塩、ビス4-N-エチル-N-2-ヒドロキシ-3-スルホプロピルアミノ-2-メチルフェニル4-N,N-ジエチルアミノフェニルメタン二ナトリウム塩、ビス4-N-エチル-N-3-スルホプロピルアミノ-2-メトキシフェニル4-N,N-ジメチルアミノフェニルメタン二ナトリウム塩、ビス4-N-エチル-N-3-スルホプロピルアミノフェニル4-N,N-ジメチルアミノフェニルメタン二ナトリウム塩、ビス4-N-エチル-N-2-ヒドロキシ-3-スルホプロピルアミノ-2-メチルフェニル4-N,N-ジメチルアミノフェニルメタン二ナトリウム塩、ビス4-N-エチル-N-3-スルホプロピルアミノフェニル4-クロロフェニルメタン二ナトリウム塩、ビス4-N-エチル-N-3-スルホプロピルアミノフェニル4-ヒドロキシフェニルメタン二ナトリウム塩、ビス4-N-エチル-N-3-スルホプロピルアミノフェニル2-スルホフェニルメタン三ナトリウム塩、及び3,3’-ビスp-ヒドロキシフェニルフタリドが挙げられる。上記フルオラン系化合物として、以下に限定されないが、例えば、2-クロロ-6-ジエチルアミノフルオラン、3-ジエチルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-ジブチルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-ジペンチルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-N-メチル-N-シクロヘキシルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-N-エチル-N-イソペンチルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-N-エチル-N-イソブチルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-[N-エチル-N-3-エトキシプロピルアミノ]-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-N-エチル-N-ヘキシルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-N-メチル-N-プロピルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-N-エチル-N-テトラヒドロフリルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-ジエチルアミノ-6-メチル-7-p-クロロアニリノフルオラン、3-ジエチルアミノ-6-メチル-7-p-フルオロアニリノフルオラン、3-[N-エチル-N-p-トリルアミノ]-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-ジエチルアミノ-6-メチル-7-p-トルイジノフルオラン、3-ジエチルアミノ-7-o-クロロアニリノフルオラン、3-ジブチルアミノ-7-o-クロロアニリノフルオラン、3-ジエチルアミノ-7-o-フルオロアニリノフルオラン、3-ジブチルアミノ-7-o-フルオロアニリノフルオラン、3-ジエチルアミノ-7-3,4-ジクロロアニリノフルオラン、3-ピロリジノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-ジエチルアミノ-6-クロロ-7-エトキシエチルアミノフルオラン、3-ジエチルアミノ-6-クロロ-7-アニリノフルオラン、3-ジエチルアミノ-7-クロロフルオラン、3-ジエチルアミノ-7-メチルフルオラン、3-ジエチルアミノ-7-オクチルフルオラン、3-[N-エチル-N-p-トリルアミノ]-6-メチル-7-フェネチルフルオラン、及び2’-メチル-6’-N-p-トリル-N-エチルアミノスピロ[イソベンゾフラン-13H,9’-[9H]キサンテン]-3-オン[別名:6-エチルメチルアミノ-2-メチルフルオラン]等が挙げられる。上記フルオレン系化合物として、以下に限定されないが、例えば、3,6-ビスジメチルアミノフルオレンスピロ9,3’-6’-ジメチルアミノフタリド、3,6-ビスジメチルアミノフルオレンスピロ9,3’-6’-ピロリジノフタリド、3-ジメチルアミノ-6-ジエチルアミノフルオレンスピロ9,3’-6’-ピロリジノフタリド等が挙げられる。上記フタリド系化合物として、以下に限定されないが、例えば、3,3-ビス1-n-ブチル-2-メチル-3-インドリルフタリド、3-p-ジメチルアミノフェニル-3-1,2-ジメチルアミノインドール-3-イルフタリド、3-p-ジメチルアミノフェニル-3-2-メチルインドール-3-イルフタリド、3-p-ジメチルアミノフェニル-3-2-フェニルインドール-3-イルフタリド、3,3-ビス1,2-ジメチルインドール-3-イル-5-ジメチルアミノフタリド、3,3-ビス1,2-ジメチルインドール-3-イル-6-ジメチルアミノフタリド、3,3-ビス9-エチルカルバゾール-3-イル-5-ジメチルアミノフタリド、3,3-2-フェニルインドール-3-イル-5-ジメチルアミノフタリド、3-p-ジメチルアミノフェニル-3-1-メチルピロール-2-イル-6-ジメチルアミノフタリド等が挙げられる。上記アザフタリド系化合物として、以下に限定されないが、例えば、3,3-ビス4-ジエチルアミノ-2-エトキシフェニル-4-アザフタリド、3-4-ジエチルアミノ-2-エトキシフェニル-3-[4-N-エチル-N-フェニルアミノ-2-エトキシフェニル]-4-アザフタリド、3-4-ジエチルアミノ-2-エトキシフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド、3-4-ジエチルアミノ-2-エトキシフェニル-3-1-n-オクチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド等が挙げられる。上記ローダミンラクタム系化合物として、以下に限定されないが、例えば、ローダミン-β-アニリノラクタム、ローダミン-o-クロロアニリノラクタム、ローダミン-p-ニトロアニリノラクタム、ローダミン-β-p-クロロアニリノラクタム、ローダミン-β-o-クロロアミノラクタム等が挙げられる。上記ローダミンラクトン系化合物として、以下に限定されないが、例えば、ローダミン-β-ラクトン等が挙げられる。また、上記非ラクトン系化合物として、以下に限定されないが、例えば、3,6-ビスジメチルアミノ-3’-メチル-スピロフルオレン-9,6’-6’H-クロメノ4,3-bインドール及び3,6-ビスジエチルアミノ-3’-メチル-スピロフルオレン-9,6’-6’H-クロメノ4,3-bインドール等のクロメノインドール等が挙げられる。上記で列挙したアリールメタン系化合物の中でも、良好な消色性能が得られるため、トリフェニルメタン系化合物トリフェニルメタン誘導体が好ましい。上記で列挙したトリフェニルメタン誘導体の中でも、3,3-ビスp-ジメチルアミノフェニル-6-ジメチルアミノフタリド[別名:クリスタルバイオレットラクトンCVL]、3,3’-ビスp-ヒドロキシフェニルフタリドが好ましい。また、上記で列挙したアリールメタン系化合物のうち、更に良好な消色性能が得られるため、フェノール性水酸基を有する化合物も好ましい。中でも、2’-メチル-6’-N-p-トリル-N-エチルアミノスピロ[イソベンゾフラン-13H,9’-[9H]キサンテン]-3-オンが好ましい。なお、フェノール性水酸基とは、ベンゼン環などの芳香族炭化水素に結合した水酸基である。また、アリールメタン系色素として市販品を用いてもよい。市販品としては、例えば、クリスタルバイオレットラクトン東京化成工業社TokyoChemicalIndustryCoLtd製商品名、クリスタルバイオレットラクトンCVL、B-63山本化成社YamamotoChemicalsInc製商品名、3-4-ジエチルアミノ-2-エトキシフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド、PSD-HR日本曹達社NipponSodaCoLtd製商品名、2-クロロ-6-ジエチルアミノフルオラン、RED-40山本化成社製商品名、3,3-ビス1-n-ブチル-2-メチル-3-インドリルフタリド、フェノールフタレイン関西機器製作所KANSAIKIKI社製、及び感圧色素RED520山田化学社製、3-[エチルp-トリルアミノ]-7-メチルフルオランが挙げられる。上記アリールメタン系色素は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。上記アリールメタン系色素は、インクの総質量100質量に対して、1.0~10質量が好ましく、2.0~8.0質量がより好ましい。含有量が上記範囲内であると、良好な発色性能及び消色性能が得られる。このように、本実施形態における記録用インクは、水溶性及び油溶性の各種染料が適用でき、使用可能な染料が限定されないため、記録物における色再現範囲の自由度が従来技術より顕著に高くなる。ラジカル発生剤上記消色用インクはラジカル発生剤を必須に含む。一方で、上記記録用インクはラジカル発生剤を実質的に含まない。当該ラジカル発生剤は、より良好な消色特性が得られるため、熱又は紫外線照射によりラジカルを発生させるものであることが好ましい。熱によりラジカルを発生させるラジカル発生剤は熱ラジカル発生剤であり、紫外線照射によりラジカルを発生させるラジカル発生剤は光ラジカル発生剤である。したがって、上記消色用インクは、ラジカル発生剤として、熱ラジカル発生剤又は光ラジカル発生剤のうち少なくとも一方を必須に含む。以下、熱ラジカル発生剤及び光ラジカル発生剤について、詳細に説明する。熱ラジカル発生剤上記の熱ラジカル発生剤は、加熱により発生する熱エネルギーによって活性種であるラジカルを生成するものである。当該熱ラジカル発生剤としては、特に限定されないが、例えば、アゾ化合物及びペルオキサイド化合物が挙げられる。当該ペルオキサイド化合物の具体例として、以下に限定されないが、t-ブチルペルオキシアセタート、t-ブチルペルオキシベンゾアート、t-ブチルペルオキシオクトアート、t-ブチルペルオキシネオデカノアート、t-ブチルペルオキシイソブチラート、t-アミルペルオキシピバラート、t-ブチルペルオキシピバラート、ジ-イソプロピルペルオキシジカルボナート、ジシクロヘキシルペルオキシジカルボナート、ジクミルペルオキサイド、ジ-t-ブチルペルオキサイド、ベンゾイルペルオキサイド、ジベンゾイルペルオキサイド、ラウロイルペルオキサイド、ジラウロイルペルオキサイド、ジイソプロピルペルオキシジカーボネート、ビス4-t-ブチルシクロヘキシルペルオキシジカーボネート、t-ブチルペルオキシオクトエート、t-ブチルペルオキシベンゾエート、ペルオキシ二硫酸カリウム、ペルオキシ二硫酸アンモニウム、ジ-t-次亜硝酸ブチル、及び次亜硝酸ジクミルが挙げられる。また、上記アゾ化合物の具体例として、以下に限定されないが、2,2-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2-アゾビス4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス2-シアノ-2-ブタン、ジメチル2,2’-アゾビスジメチルイソブチラート、4,4’-アゾビス4-シアノペンタン酸、1,1’-アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、2-t-ブチルアゾ-2-シアノプロパン、2,2’-アゾビス[2-メチル-N-1,1-ビスヒドロキシメチル-2-ヒドロキシエチル]プロピオンアミド、2,2’-アゾビス[2-メチル-N-ヒドロキシエチル]]-プロピオンアミド、2,2’-アゾビスN,N’-ジメチレンイソブチルアミジンジヒドロクロリド、2,2’-アゾビス2-アミジノプロパンジヒドロクロリド、2,2’-アゾビスN,N’-ジメチレンイソブチルアミン、2,2’-アゾビス2-メチル-N-[1,1-ビスヒドロキシメチル-2-ヒドロキシエチル]プロピオンアミド、2,2’-アゾビス2-メチル-N-[1,1-ビスヒドロキシメチルエチル]プロピオンアミド、2,2’-アゾビス[2-メチル-N-2-ヒドロキシエチルプロピオンアミド]、2,2-アゾビスイソブチルアミドジヒドラート、2,2’-アゾビス2,2,4-トリメチルペンタン、2,2’-アゾビス2-メチルプロパン、及びアゾビスイソ酪酸ジメチルが挙げられる。これらの中でも、より良好な消色特性及びインク保存安定性が得られるため、アゾ化合物が好ましく、2,2-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル又は2,2-アゾビス2-アミジノプロパンジヒドロクロリドのうち少なくとも一方が好ましい。熱ラジカル発生剤の市販品としては、例えば、V-652,2-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル、油溶性アゾ系、V-502,2-アゾビス2-アミジノプロパンジヒドロクロリド、水溶性アゾ系以上、和光純薬社WakoPureChemicalIndustriesLtd製商品名が挙げられる。熱ラジカル発生剤は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。熱ラジカル発生剤の含有量は、より良好な消色特性及びインク保存安定性が得られるため、インクの総質量100質量に対し、1.0~10質量が好ましい。光ラジカル発生剤上記の光ラジカル発生剤は、紫外線の照射により発生する光のエネルギーによって活性種であるラジカルを生成するものである。当該光ラジカル発生剤としては、例えば、アルキルフェノン化合物等の芳香族ケトン類、アシルフォスフィンオキサイド化合物、芳香族オニウム塩化合物、有機過酸化物、チオ化合物チオキサントン化合物、チオフェニル基含有化合物など、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、ケトオキシムエステル化合物、ボレート化合物、アジニウム化合物、メタロセン化合物、活性エステル化合物、炭素ハロゲン結合を有する化合物、及びアルキルアミン化合物が挙げられる。これらの中でも、より良好な消色特性が得られるため、アシルフォスフィンオキサイド化合物又はアルキルフェノン化合物のうち少なくとも一方が好ましい。光ラジカル発生剤の具体例としては、アセトフェノン、アセトフェノンベンジルケタール、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン、キサントン、フルオレノン、べンズアルデヒド、フルオレン、アントラキノン、トリフェニルアミン、カルバゾール、3-メチルアセトフェノン、4-クロロベンゾフェノン、4,4-ジメトキシベンゾフェノン、4,4-ジアミノベンゾフェノン、ミヒラーケトン、ベンゾインプロピルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンジルジメチルケタール、1-4-イソプロピルフェニル-2-ヒドロキシ-2-メチルプロパン-1-オン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、チオキサントン、ジエチルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルホリノ-プロパン-1-オン、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイド、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド、2,4-ジエチルチオキサントン、及びビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルフォスフィンオキサイドが挙げられる。光ラジカル発生剤の市販品としては、例えば、IRGACURE6512,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、IRGACURE1841-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン、DAROCUR11732-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オン、IRGACURE29591-[4-2-ヒドロキシエトキシ-フェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オン、IRGACURE1272-ヒドロキシ-1-{4-[4-2-ヒドロキシ-2-メチル-プロピオニル-ベンジル]フェニル-2-メチル-プロパン-1-オン}、IRGACURE9072-メチル-1-4-メチルチオフェニル-2-モルフォリノプロパン-1-オン、IRGACURE3692-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニル-ブタノン-1、IRGACURE3792-ジメチルアミノ-2-[4-メチルフェニルメチル]-1-[4-4-モルホリニルフェニル]-1-ブタノン、DAROCURTPO2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド、IRGACURE819ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイド、IRGACURE784ビスη5-2,4-シクロペンタジエン-1-イル-ビス2,6-ジフルオロ-3-1H-ピロール-1-イル-フェニルチタニウム、IRGACUREOXE011.2-オクタンジオン,1-[4-フェニルチオ-,2-O-ベンゾイルオキシム]、IRGACUREOXE02エタノン,1-[9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]-,1-O-アセチルオキシム、IRGACURE754オキシフェニル酢酸、2-2-オキソ-2-フェニルアセトキシエトキシエチルエステルとオキシフェニル酢酸、2-2-ヒドロキシエトキシエチルエステルの混合物以上、BASF社製、SpeedcureTPOLambson社製、KAYACUREDETX-S2,4-ジエチルチオキサントン日本化薬社NipponKayakuCoLtd製、LucirinTPO、LR8893、LR8970以上、BASF社製、及びユベクリルP36UCB社製などが挙げられる。光ラジカル発生剤は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。なお、光ラジカル発生剤は上記熱ラジカル発生剤と組み合わせて用いてもよく、その際、光ラジカル発生剤及び熱ラジカル発生剤は共に、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。光ラジカル発生剤の含有量は、より良好な消色特性及びインク保存安定性が得られるため、インクの総質量100質量に対し、1.0~10質量が好ましい。樹脂粒子本実施形態における消色用インクに含まれるラジカル発生剤は、樹脂粒子の分散液中に存在することが好ましい。ラジカル発生剤が樹脂粒子の分散液中に存在する場合、ラジカル発生剤を高濃度に配合することが可能となり、消色特性が一層良好になる。なお、樹脂粒子が含まれる消色用インクは、水性、非水性のいずれもあり得る。本明細書において、高分子粒子の粒子とは、インク中の状態を意味するものとする。したがって、高分子粒子は、インクジェット記録の過程において、インクが乾燥して被記録媒体上に固着した状態で、粒子形状を保持してもよいし、被膜を形成してもよい。特に上記インクが水性溶媒を含有する場合水性インクの場合、ラジカル発生剤は樹脂粒子の分散液中に存在することが非常に好ましい。具体的に言えば、本実施形態におけるインクが水性溶媒を含有する場合、ラジカル発生剤が樹脂粒子の分散液中に存在して、ラジカル発生剤を水性溶媒で分散可能とした分散体が形成されることが好ましい。ラジカル発生剤は、水溶性のものであっても水への溶解性が十分でない場合がある。そこで、本発明者らが検討した結果、上記のように、ラジカル発生剤を樹脂粒子の分散液中に存在させることで、水性インクにおいても、十分な量のラジカル発生剤が添加可能となることを見出した。つまり、ラジカル発生剤がインク中で溶解しやすくなりラジカル発生剤の添加量を増やすことが可能となるため、インクの保存安定性ラジカル発生剤が析出しないに一層優れたものとなる。上記分散体の平均粒径は、20~300nmである。ここで、本明細書における平均粒径は動的光散乱法により測定可能な体積平均粒子径であり、例えばマイクロトラックUPA150MicrotracInc.社を用いて測定することができる。平均粒径が上記範囲内にあると、良好な発色性能及び定着性を有する画像を実現することができる。ラジカル発生剤の凝集防止に用いる樹脂粒子は、重量平均分子量Mw1,000以上の高分子が溶媒非親和性部を含有し、当該非親和性部が溶媒中で粒子を形成してなる。そして、当該高分子内の溶媒親和性部又は界面活性剤などにより、当該高分子は溶媒中で分散可能な状態にある。なお、本明細書における重量平均分子量Mwは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによるスチレン換算の分子量である。上記の樹脂粒子は、影響がない程度に市販のスチレン-メタアクリル酸共重合体、スチレン-メタアクリル酸-メタアクリル酸エステル共重合体、ポリエチレングリコールメタアクリレート-メタアクリル酸共重合体、酢酸ビニル-マレイン酸共重合体、及びスチレン-マレイン酸共重合体から選ばれた1種以上を組み合わせて製造可能である。しかし、樹脂粒子の構成成分のうち80質量以上相当が、ベンジルアクリレート又はシクロヘキシルアクリレートのうち少なくとも一方とアクリル酸との共重合体であることが好ましい。また、これらに加えてその他のアクリル酸エステルを併用してもよい。上記その他のアクリル酸エステルとしては、メチルアクリレート、エチルアクリレート、プロピルアクリレート、ブチルアクリレート、ヘキシルアクリレート、オクチルアクリレート、ラウリルアクリレート、2-エチルヘキシルアクリレート、2-エチルヘキシルカルビトールアクリレート、フェノールEO変性アクリレート、N-ビニルピロリドン、イソボルニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート、パラクミルフェノールEO変性アクリレート、2-ヒドロキシエチル-3-フェノキシプロピルアクリレート等市販のアクリル酸エステルが挙げられる。また、アクリル酸の代わりに、ω-カルボキシ-ポリカプロラクトンモノアクリレート、フタル酸モノヒドロキシエチルアクリレート、及びアクリル酸ダイマー等も使用可能である。上記樹脂粒子の重合に用いられる溶媒としては、特に限定されないが、例えば、アルコール系溶媒、ケトン系溶媒、エーテル系溶媒、及びグリコールエーテル系溶媒が挙げられる。ただし、水系のラジカル発生剤を分散させるため、後から上記の溶媒を除去可能であることが好ましい。したがって、そのような溶媒としては、以下のものを用いることができる。上記アルコール系溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、1-ブタノール、第3級ブタノール、イソブタノール、ジアセトアルコールが挙げられる。上記ケトン系溶媒としては、例えば、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンが挙げられる。上記エーテル系溶媒としては、例えば、ジブチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサンが挙げられる。上記グリコールエーテル系溶媒としては、例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ブチルセロソルブが挙げられる。また、樹脂粒子を重合させるためにラジカル重合開始剤が用いられてもよい。当該のラジカル重合開始剤は、上記熱ラジカル発生剤又は光ラジカル発生剤として機能するものであってもよい。上記ラジカル重合開始剤としては、例えば、t-ブチルペルオキシ2-エチルヘキサノエート、ジ-t-ブチルペルオキサイド、t-ブチルペルオキシベンゾエート、及びt-ブチルペルオキシオクトエート等の有機過酸化物、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル、ジメチル-2,2’-アゾビスブチレート、及び2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリル等のアゾ化合物など、並びに過硫酸カリウム及び過硫酸ソーダ等を用いることができるが、これらに限定されず、ラジカル重合が可能なものであれば上記以外の開始剤を用いてもよい。ラジカル重合開始剤の使用量は、重合の際に使用されるモノマーに対して、0.01モル以上5モル以下が好ましい。上記重合の温度は、特に限定されないが、通常30°C~100°Cの範囲であり、好ましくは40°C~90°Cの範囲である。重合温度が低いと、モノマーの重合に長時間を要することとなり、重合率が低下して多量のモノマーが残存する場合がある。また、上記樹脂粒子の重量平均分子量が10,000~200,000であることが好ましい。重量平均分子量が上記範囲内であると、特にテキスタイル用インクとしてのラジカル発生剤の定着性が良好となり、ラジカル発生剤を含有するインクの保存安定性も良好となる。また、分散剤としての上記樹脂粒子とは別に、分散を安定させるために、分散安定剤として水分散性又は水溶解性の樹脂粒子や界面活性剤を添加してもよい。上記の分散体は、以下に限定されないが、転相乳化法、乳化重合法、分散重合法、及び強制乳化法などにより製造することができる。中でも、分散方法として転相乳化法を用いると、ラジカル発生剤の分散安定性を良好にすることができる。分散体の製造方法の具体例としては、樹脂粒子組成物、水性媒体、水酸化ナトリウム等のアルカリ類を高速撹拌で乳化した後、ラジカル発生剤などを投入しディスパー等を用いて強力に分散することが挙げられる。また、必要に応じ三本ロールミルなどで分散して得られたラジカル発生剤スラリーを、高圧分散機などを用いて分散し、得られたラジカル発生剤の分散液から有機溶剤を除去する方法を用いて、ラジカル発生剤の分散体を作製してもよい。また、分散体製造のための装置としては、市販の種々の分散機を用いることができる。中でも、混入異物が一層少なくなるため、非メディア分散が可能な分散機が好ましい。その具体例としては、湿式ジェットミルジーナスGenus社製、ナノマーザーナノマイザー社NANOMIZERInc製、ホモジナイザーガウリンGaulin社製、アルティマイザースギノマシン社SUGINOMACHINELIMITED製、及びマイクロフルイダイザーマイクロフルイディクスMicrofluidics社製が挙げられる。また、上記分散体の製造方法として、重合が完了した樹脂粒子組成物にアルカリ溶液を加えて加熱した後、溶媒を除去してイオン交換水などで置換した樹脂粒子組成物の溶液を用いてもよい。さらに、減圧蒸留によって、重合が完了した樹脂粒子から溶媒を除去した後、得られた樹脂粒子の固形物を粉砕し、イオン交換水やアルカリ溶液などを加えて加熱溶解してもよい。このようにして得られた樹脂粒子の溶液を使用することも可能である。界面活性剤本実施形態におけるインクは、界面活性剤をさらに含んでもよい。当該界面活性剤としては、陽イオン性、陰イオン性、両性、及び非イオン性のいずれも使用可能である。非イオン性界面活性剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレン2級アルコールエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル例えばエマルゲン911、ポリオキシエチレンステロールエーテル、ポリオキシエチレンラノリン誘導体、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテル例えばニューポールPE-62、ポリオキシエチレングリセリン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンヒマシ油、硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビトール脂肪酸エステル、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、脂肪酸モノグリセリド、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、脂肪酸アルカノールアミド、ポリオキシエチレン脂肪酸アミド、ポリオキシエチレンアルキルアミン、アルキルアミンオキサイド、アセチレングリコール、アセチレンアルコール等が挙げられる。これらの中でも、本実施形態におけるインクは、界面活性剤としてアセチレングリコール系界面活性剤又はアセチレンアルコール系界面活性剤の少なくとも一方を含むことが好ましく、アセチレングリコール系界面活性剤を含むことがより好ましい。これにより、インクが水性インクである場合、これに含まれる水性溶媒が被記録媒体へ浸透しやすくなるため、種々の被記録媒体に対して滲みの少ない画像を形成できる。アセチレングリコール系界面活性剤の市販品として、特に限定されないが、サーフィノール104、82、465、485、104PG50、及びTG以上商品名、AirProductsandChemicalsIncより入手可能、並びにオルフィンSTG及びオルフィンE1010以上商品名、日信化学社NissinChemicalIndustryCoLtd製が挙げられる。また、アセチレンアルコール系界面活性剤として、特に限定されないが、例えばサーフィノール61商品名、AirProductsandChemicalsIncより入手可能が挙げられる。これらの界面活性剤は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。これらのアセチレングリコール系界面活性剤又はアセチレンアルコール系界面活性剤のうち少なくとも一方は、インクの総質量100質量に対して、0.1~1質量が好ましい。含有量が上記範囲内であると、画像鮮鋭性に優れる。このように、本実施形態における消色用インクは、ラジカル発生剤を用いることに起因して、消色性能、さらには発色性能に優れたインクである上、低エネルギーで高速の消色反応を実現することができる。湿潤剤保湿剤本実施形態におけるインクは、湿潤剤保湿剤として高沸点例えば100°C以上の水溶性有機溶剤をさらに含んでもよい。上記の水溶性有機溶剤としては、グリセリン、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、N-メチルピロリドン、2-ピロリドン、1,5-ペンタジオール、1,4-ブタンジオール、1,3-プロパンジオール、ポリエチレングリコール、チオジグリコール、トリエチレングリコールモノブチルエーテル、トリメチロールプロパン、1,4-シクロペンタンジオール等が挙げられる。これらの中でも、上記インクは、インクジェット記録用である際の吐出安定性に優れたり、消色効果が得られやすくなったりするため、沸点が200°C以上の多価アルコールとして、グリセリン、トリエチレングリコール、及び2-ピロリドンからなる群から選ばれる1種以上をさらに含むことが好ましい。湿潤剤は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。上記インクに上記の水溶性有機溶剤を添加することにより、開放状態、即ち室温でインクが空気に触れている状態で放置しても、流動性と再分散性とを長時間維持できるインクを得ることができる。特に、上記インクがインクジェット記録用である場合、当該インクはインクジェットプリンターを用いての印字中又は印字中断後の再起動時にインクジェットノズルの目詰まりが生じにくくなるため、インクジェットノズルからの優れた吐出安定性を有するインクジェット記録用インクが得られる。湿潤剤の含有量は、インクの総質量100質量に対して、2~25質量が好ましい。含有量が上記範囲内であると、インクジェット記録用インクの吐出安定性に優れる。pH調整剤本実施形態におけるインクは、pH調整剤をさらに含んでもよい。当該pH調整剤として、具体的には水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸リチウム、リン酸ナトリウム、リン酸カリウム、リン酸リチウム、リン酸二水素カリウム、リン酸水素二カリウム、シュウ酸ナトリウム、シュウ酸カリウム、シュウ酸リチウム、ホウ酸ナトリウム、四ホウ酸ナトリウム、フタル酸水素カリウム、及び酒石酸水素カリウム等のアルカリ金属塩類、並びにアンモニア、並びにメチルアミン、エチルアミン、ジエチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリスヒドロキシメチルアミノメタン塩酸塩、トリエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルエタノールアミン、トリイソプロペノールアミン、ブチルジエタノールアミン、モルホリン、及びプロパノールアミン例えばトリイソプロパノールアミン等のアミン類が挙げられる。pH調整剤は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。pH調整剤のインクに占める含有量は、インクのpHに依存するため、特に制限されない。なお、インクのpHは、インクジェット記録用である場合に良好な吐出安定性が得られるため、7~9が好ましい。その他の溶媒本実施形態におけるインクは、水性インク及び非水性インク油性インクのいずれであってもよいが、記録用インクと消色用インクとの間で親和性をより良好にするため、記録用インク及び消色用インクは、共に水性インクであるか、又は共に非水性インクであることが好ましい。水などの水性溶媒を主溶媒として含有するインクは、上記水性インクに相当する。他方、水性溶媒を実質的に含まず油溶性有機溶剤などの非水性溶媒を主溶媒として含有するインクは、上記非水性インクに相当する。本実施形態におけるインクが水性インク及び非水性インクのいずれであるかは、用途、及び染料など他の添加剤との関係で決まる。ここで、本明細書における主溶媒とは、インク中のあらゆる溶媒のうち最も含有量の多い溶媒成分をいう。また、本明細書における水性溶媒とは、水又は水溶性有機溶剤のうち少なくとも一方を意味する。まず、本実施形態におけるインクが水性インクである場合、当該インクは上記のとおり水性溶媒をさらに含有する。このとき、ラジカル発生剤が樹脂粒子の分散液中に存在することが好ましいのは上述のとおりである。上記の水性溶媒として含まれ得る水としては、イオン交換水、限外濾過水、逆浸透水、蒸留水等の純水、又は超純水が挙げられる。続いて、上記水性溶媒における水溶性有機溶剤及び上記非水性溶媒における油溶性有機溶剤以下、纏めて有機溶剤とも言う。について説明する。上記の有機溶剤としては、特に限定されないが、例えば、極性有機溶媒を用いることができる。上記極性有機溶媒として、以下に限定されないが、例えば、アルコール類例えば、メチルアルコール、エチルアルコール、プロピルアルコール、ブチルアルコール、イソプロピルアルコール、フッ化アルコール、ケトン類例えば、アセトン、メチルエチルケトン2-ブタノン、シクロヘキサノン、ラクトン、カルボン酸エステル類例えば、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、及びエーテル類例えば、ジエチルエーテル、ジプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、アルキレングリコールエーテルが挙げられる。これらの有機溶剤は、1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。上記ラクトンとしては、γ-ブチロラクトン、δ-バレロラクトン、ε-カプロラクトンが挙げられる。中でも、上記非水性インクは、含まれる固形分を効果的に溶解させることができるため、溶媒としてγ-ブチロラクトンを含むことが好ましい。上記その他の溶媒の中でも、インクが水性インクである場合は、当該インクに含有されるラジカル発生剤は、水又は2-ブタノンに好ましくは1質量以上、より好ましくは10質量以上溶解する。インクの総質量100質量に対して溶解する量が上記範囲内であると、インク保存安定性が格段に良好となる。一方で、インクが非水性インクである場合は、γ-ブチロラクトンに好ましくは1質量以上、より好ましくは10質量以上溶解する。インクの総質量100質量に対して溶解する量が上記範囲内であると、インク保存安定性が格段に良好となる。上記その他の溶媒は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。なお、上記の水性インク及び非水性インクは、共に溶媒系のインクに分類され、紫外線硬化型インク及びソリッドインクといった無溶媒系のインクとは異なるものである。つまり、本実施形態におけるインクは、ラジカルにより重合する化合物、即ちラジカル重合性化合物を実質的に含有しないことが好ましい。このように、本実施形態におけるインクは、溶媒が限定されないため、水性溶媒系のみならず非水性溶媒系にも適用可能となり、使用範囲を従来に比して格段に拡げることができる。被記録媒体本実施形態における被記録媒体は、上記のように、インクが水性インク及び非水性インクのいずれであってもよいため、吸収性の被記録媒体であってもよく、非吸収性の被記録媒体であってもよい。上記吸収性の被記録媒体としては、以下に限定されないが、例えば、水性インクの浸透性が高い電子写真用紙などの普通紙、インクジェット用紙シリカ粒子やアルミナ粒子から構成されたインク吸収層、あるいは、ポリビニルアルコールPVAやポリビニルピロリドンPVP等の親水性樹脂粒子から構成されたインク吸収層を備えたインクジェット専用紙から、水性インクの浸透性が比較的低い一般のオフセット印刷に用いられるアート紙、コート紙、キャスト紙等が挙げられる。上記非吸収性の被記録媒体としては、以下に限定されないが、例えば、ポリ塩化ビニルPVC、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレートPET等のプラスチック類のフィルムやプレート、鉄、銀、銅、アルミニウム等の金属類のプレート、又はそれら各種金属を蒸着により製造した金属プレートやプラスチック製のフィルム、ステンレスや真鋳等の合金のプレート等が挙げられる。記録物本実施形態における記録物は、記録用インクが被記録媒体上に記録されたものであれば特に制限されない。記録装置の簡便性に優れるため、当該記録がインクジェット記録により行われるのが好ましい。消色工程消色工程においては、上塗り後の記録物を加熱するか又は紫外線照射することにより、上記記録物から記録用インクが消色される。具体的に言えば、消色用インクに含まれるラジカル発生剤が熱ラジカル発生剤である場合は加熱により、消色用インクに含まれるラジカル発生剤が光ラジカル発生剤である場合は紫外線照射により、上記記録用インクが記録物から消色される。上記加熱の熱源として、以下に限定されないが、例えば赤外線ランプが挙げられる。消色過程における加熱の温度被記録媒体の表面温度は、50°C以上が好ましい。また、上記紫外線照射における紫外線の照射源として、水銀ランプ等のランプ、発光ダイオードLED、レーザーダイオードLD等が挙げられる。中でも好ましくは、良好な消色性能及び装置簡便性が得られるため、水銀ランプ又はLEDである。消色過程における水銀ランプの照射条件として、積算照度は20mJ/cm2以上であることが好ましい。一方、UV-LEDの照射条件として、照射波長は365~385nmの範囲であることが好ましく、積算照度は50mJ/cm2以上であることが好ましい。これらの照射時間は、適宜調節すればよい。このように、本実施形態によれば、消色を短時間で行うことができ、得られる記録物の品質を向上させ、かつ、水性溶媒系のみならず非水性溶媒系にも適用可能な、消色性能に優れた再生被記録媒体の製造方法を提供することができる。また、当該製造方法によれば、従来の加熱のみならず紫外線照射によっても、消色反応を行うことができる。さらに、当該製造方法によれば、上述の従来技術に比してはるかに低エネルギー且つ高速で消色反応を行うことができる。以下、本発明の実施形態を実施例によってさらに具体的に説明するが、本実施形態はこれらの実施例のみに限定されるものではない。[使用材料]染料色素1Dil[DilC183]商品名、和光純薬社製、化学式:C59H97ClN2O4、CASNo.41085-99-8、シアニン系色素色素2NeozaponBlue807商品名、BASF社製、C.I.ソルベントブルー70、フタロシアニン系色素色素3DirectBlue86商品名、東京化成工業社製、C.I.ダイレクトブルー86、フタロシアニン系色素色素4KeyreactRedF3BLiquid商品名、KeystoneAnilineCorporation製、C.I.リアクティブレッド180、アゾ系色素色素5AcidRed52商品名、東京化成工業社製、C.I.アシッドレッド52、キサンテン系色素色素6AcidViolet34商品名、東京化成工業社製、C.I.アシッドバイオレット34、アントラキノン系色素熱ラジカル発生剤V-65和光純薬社製商品名、2,2-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル、油溶性アゾ化合物V-50商品名和光純薬社製商品名、2,2-アゾビス2-アミジノプロパンジヒドロクロリド、水溶性アゾ化合物光ラジカル発生剤DAROCURETPOBASF社製商品名、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド、固形分100、以下ではTPOと略記した。IRGACURE2959BASF社製商品名、1-[4-2-ヒドロキシエトキシ-フェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オン、固形分100、以下では2959と略記した。湿潤剤グリセリントリエチレングリコールモノブチルエーテル以下TEGmBEと略記する。2-ピロリドン以下2-Pyと略記する。トリエチレングリコール以下TEGと略記する。界面活性剤オルフィンE1010日信化学社製商品名、アセチレングリコール系界面活性剤、以下E1010と略記する。pH調整剤トリイソプロパノールアミン以下TIPAと略記する。溶媒水γ-ブチロラクトン以下GBLと略記する。樹脂粒子の分散液樹脂粒子の分散液は、以下の方法及び条件に従い調製した。まず、樹脂粒子用樹脂を調製した。セパラブルフラスコ上部にジムロート冷却管及び滴下ロートを装着し、攪拌翼を挿入して内部を窒素置換した。スチレン95質量部、アクリル酸5質量部、ドデシルメルカプタン1質量部、及び2-ブタノン20質量部を、セパラブルフラスコ内部にそれぞれ注入し、60°Cの湯浴に浸して加温した。V-651質量部及び2-ブタノン80質量部の溶液を、滴下ロート内に2時間かけて滴下した。滴下後、60°Cで2時間熟成し、樹脂粒子用樹脂の溶液樹脂分50質量を得た。GPC東ソー社製のHLC-8320GPC、溶離液としてジメチルホルムアミドDMFを用いた。により重量平均分子量Mwを評価したところ、12,000であった。次に、樹脂粒子の分散液を調製した。2-ブタノン20質量部、DAROPURTPO1質量部、及び上記で調製した樹脂粒子用樹脂の溶液8質量部を、ビーカーに添加して溶解し、樹脂溶液を得た。一方、1N-NaOH2.8質量部及びイオン交換水100質量部を別のビーカーに混合し水溶液を得た。この水溶液に、上記の樹脂溶液を添加し、スターラーで1分間攪拌後、超音波ホモジナイザー日本精機製作所製のUS-300Tを用いて出力300Wで10分間乳化分散した。その後、得られた乳化物を60°Cで加熱し約13.3Paまで減圧して、25質量部となるよう濃縮し、樹脂粒子の分散液樹脂分20質量を得た。なお、以下では樹脂粒子の分散液を樹脂液と略記した。[実施例1~14、比較例1~4]インクの作製下記表1~表4に記載の成分を、下記表1~表4に記載の組成単位:質量となるように添加し、これを常温で1時間混合撹拌して完全に溶解させた。これを、さらに5μmのメンブランフィルターでろ過して、記録用インク表1及び表2及び消色用インク表3及び表4を作製した。なお、実施例1~7及び比較例1~2は、加熱による消色に用いる記録用インク表1及び消色用インク表3を示し、実施例8~14及び比較例3~4は、紫外線照射による消色に用いる記録用インク表2及び消色用インク表4を示す。[評価項目]加熱による消色性能の評価インクジェットプリンターPM-G800商品名、セイコーエプソン社SeikoEpsonCorporation製を用いて、上記で調製した各記録用インク表1を吐出し、普通紙Xerox4200商品名、Xerox社製に2cm×2cm四方の正方形状にベタ印刷を行ったDuty100。続いて、上記の各記録用インクが印刷された印字物記録物に、上記で調製した各消色用インク表3を記録用インクのときと同じパターンで印字し、24時間乾燥させた。乾燥後の記録物に、赤外線照射機アルバック理工社ULVACRIKOInc製のMILA-5000-P-Fを用いて、出力300Wで2秒間赤外線照射した加熱温度70°C。消色性は、印字濃度残存率を算出することにより評価した。印字濃度残存率を算出するための数式を以下に示す。印字濃度残存率=照射後の印字濃度/照射前の印字濃度×100上記数式中、印字濃度は測色機i1商品名、xrite社製を用いて測定した。評価基準は以下のとおりである。結果を下記表5及び表6に示す。A:印字濃度残存率が10未満、B:印字濃度残存率が10以上20未満、C:印字濃度残存率が20以上紫外線照射による消色性能の評価インクジェットプリンターPM-G800商品名、セイコーエプソン社SeikoEpsonCorporation製を用いて、上記で調製した各記録用インク表2を吐出し、普通紙Xerox4200商品名、Xerox社製に2cm×2cm四方の正方形状にベタ印刷を行ったDuty100。続いて、上記の各記録用インクが印刷された印字物記録物に、上記で調製した各消色用インク表4を記録用インクのときと同じパターンで印字し、24時間乾燥させた。乾燥後の記録物に、紫外線UV照射機RXFireFlyUVLightSystems商品名、Phoseon社製を用いて、照射波長395nm、出力1.5W/cm2のUV-LEDを2秒間照射した。消色性は、印字濃度残存率を算出することにより評価した。印字濃度残存率を算出するための数式を以下に示す。印字濃度残存率=照射後の印字濃度/照射前の印字濃度×100上記数式中、印字濃度は測色機i1商品名、xrite社製を用いて測定した。評価基準は上記加熱による消色性能の評価で示したものと同じである。結果を下記表5及び表6に示す。発色性能の評価上記の消色性能の評価において得られた印字物であって加熱前又は紫外線照射前のものを、消色性能の評価のときと同じ測色機で測色し、C彩度を測定した。評価基準は以下のとおりである。結果を下記表5及び表6に示す。○:Cが60以上、△:Cが50以上60未満、×:Cが50未満。表5及び表6より、染料を含有する記録用インクと熱ラジカル発生剤を含有する消色用インクとを用いた系実施例1~7、及び染料を含有する記録用インクと光ラジカル発生剤を含有する消色用インクとを用いた系実施例8~14は、水性インク、非水性インクのいずれを問わず、少なくとも消色性能に優れることが分かった。"