"下記成分A、B、C及びDからなる樹脂組成物。A:ポリイソシアネート化合物B:Na2OnSiO2nは1~4を示すC:水D:エポキシ基を有するシランカップリング剤成分Aのイソシアネート基含有量と成分BのNa2O含有量の比前者/後者モル比が2.5以下である請求項1に記載の樹脂組成物。成分Aの配合量/[成分Bの配合量成分Cの配合量]重量比が1を超える値である請求項1又は2に記載の樹脂組成物。成分Aが、ポリイソシアネート化合物とポリオール化合物との反応により得られる末端にイソシアネート基を2個以上有するウレタンプレポリマーである請求項1~3の何れかの項に記載の樹脂組成物。更に、成分Eとして親水性ポリオール化合物を含む請求項1~4の何れかの項に記載の樹脂組成物。更に、成分Fとして無機充填材を含む請求項1~5の何れかの項に記載の樹脂組成物。無機充填材が生石灰である請求項6に記載の樹脂組成物。更に、成分Gとして硬化触媒を含む請求項1~7の何れかの項に記載の樹脂組成物。硬化触媒がアミン系触媒である請求項8に記載の樹脂組成物。従って、本発明の目的は、金属、ガラス等の無機基材に対して優れた接着力を有する樹脂組成物を提供することにある。本発明者等は、上記課題を解決するため鋭意検討した結果、ポリイソシアネート化合物と水とを反応させる際に、Na2OnSiO2を添加すると、ポリイソシアネート化合物と水との反応により発生したCO2がNa2OnSiO2と反応してNa2CO3を形成するため、得られる硬化物は、スポンジ状になることがなく優れた強度を有すること、及び特定のカップリング剤を添加すると、金属、ガラス等の無機基材に対して極めて高い接着力を発揮できる硬化物を形成することができることを見いだした。本発明はこれらの知見に基づいて完成させたものである。すなわち、本発明は下記成分A、B、C及びDからなる樹脂組成物を提供する。A:ポリイソシアネート化合物B:Na2OnSiO2nは1~4を示すC:水D:エポキシ基を有するシランカップリング剤成分Aのイソシアネート基含有量と成分BのNa2O含有量の比前者/後者モル比は、2.5以下であることが好ましい。成分Aの配合量/[成分Bの配合量成分Cの配合量]重量比は、1を超える値であることが好ましい。成分Aは、ポリイソシアネート化合物とポリオール化合物との反応により得られる末端にイソシアネート基を2個以上有するウレタンプレポリマーであること好ましい。更に、成分Eとして親水性ポリオール化合物を含むことが好ましい。更に、成分Fとして無機充填材を含むことが好ましく、無機充填材としては、生石灰が好ましい。更に、成分Gとして硬化触媒を含むことが好ましく、硬化触媒としては、アミン系触媒が好ましい。本発明に係る樹脂組成物は、ポリイソシアネート化合物と、ポリイソシアネート化合物に対して非常に反応性の高い水との反応によって生じるウレタン結合により硬化するため、優れた速硬化性を有する。また、Na2OnSiO2を含有するため、前記ウレタン結合形成時に発生する二酸化炭素がNa2Oによりトラップされ、硬化物中に気泡が発生することがない。そのため、優れた強度を有する硬化物を形成することができる。更に、エポキシ基を有するシランカップリング剤を含有するため、布、不織布等の繊維系基材、紙系基材、プラスチック系基材等に加え、従来は接着が困難であった金属特に、アルミニウムやガラス等の無機基材に対しても優れた接着力を発揮することができる硬化物を形成できる。本発明に係る樹脂組成物は上記効果を併せ持つため、金属特に、アルミニウムやガラス等の無機基材表面に適用する接着剤、コーティング剤塗料等等として好適に使用することができる。[A:ポリイソシアネート化合物]本発明における成分Aは、分子内に少なくとも2つのイソシアネート基を有する化合物であればよく、例えば、脂肪族ポリイソシアネート、脂環式ポリイソシアネート、芳香族ポリイソシアネート、芳香脂肪族ポリイソシアネート等を挙げることができる。脂肪族ポリイソシアネートとしては、例えば、1,3-トリメチレンジイソシアネート、1,4-テトラメチレンジイソシアネ-ト、1,3-ペンタメチレンジイソシアネート、1,5-ペンタメチレンジイソシアネート、1,6-ヘキサメチレンジイソシアネ-ト、1,2-プロピレンジイソシアネート、1,2-ブチレンジイソシアネート、2,3-ブチレンジイソシアネート、1,3-ブチレンジイソシアネート、2-メチル-1,5-ペンタメチレンジイソシアネート、3-メチル-1,5-ペンタメチレンジイソシアネート、2,4,4-トリメチル-1,6-ヘキサメチレンジイソシアネート、2,2,4-トリメチル-1,6-ヘキサメチレンジイソシアネート、2,6-ジイソシアネートメチルカプロエート、リジンジイソシアネ-ト等の脂肪族ジイソシアネート等を挙げることができる。脂環式ポリイソシアネートとしては、例えば、1,3-シクロペンタンジイソシアネート、1,4-シクロヘキサンジイソシアネート、1,3-シクロヘキサンジイソシアネート、4,4-メチレンビスシクロヘキシルイソシアネート、メチル-2,4-シクロヘキサンジイソシアネート、メチル-2,6-シクロヘキサンジイソシアネート、1,3-ビスイソシアネートメチルシクロヘキサン、1,4-ビスイソシアネートメチルシクロヘキサン、イソホロンジイソシアネートIPDI、ノルボルナンジイソシアネート等の脂環式ジイソシアネート等を挙げることができる。芳香族ポリイソシアネートとしては、例えば、m-フェニレンジイソシアネ-ト、p-フェニレンジイソシアネ-ト、2,4-トリレンジイソシアネ-ト、2,6-トリレンジイソシアネ-ト、ナフチレン-1,4-ジイソシアネ-ト、ナフチレン-1,5-ジイソシアネ-ト、4,4-ジフェニルジイソシアネ-ト、4,4-ジフェニルメタンジイソシアネ-トMDI、クルードMDI、2,4-ジフェニルメタンジイソシアネ-ト、4,4-ジフェニルエ-テルジイソシアネ-ト、2-ニトロジフェニル-4,4-ジイソシアネ-ト、2,2-ジフェニルプロパン-4,4-ジイソシアネ-ト、3,3-ジメチルジフェニルメタン-4,4-ジイソシネ-ト、4,4-ジフェニルプロパンジイソシアネ-ト、3,3-ジメトキシジフェニル-4,4-ジイソシアネ-ト等の芳香族ジイソシアネート等を挙げることができる。芳香脂肪族ポリイソシアネートとしては、例えば、1,3-キシリレンジイソシアネ-ト、1,4-キシリレンジイソシアネ-ト、ω,ω-ジイソシアネート-1,4-ジエチルベンゼン、1,3-ビス1-イソシアネート-1-メチルエチルベンゼン、1,4-ビス1-イソシアネート-1-メチルエチルベンゼン、1,3-ビスα,α-ジメチルイソシアネートメチルベンゼン等の芳香脂肪族ジイソシアネート等を挙げることができる。また、前記脂肪族ポリイソシアネ-ト、脂環式ポリイソシアネ-ト、芳香族ポリイソシアネ-ト、芳香脂肪族ポリイソシアネ-トによる二量体や三量体、反応生成物又は重合物例えば、ジフェニルメタンジイソシアネートの二量体や三量体、トリメチロールプロパンとトリレンジイソシアネートとの反応生成物、トリメチロールプロパンとヘキサメチレンジイソシアネートとの反応生成物、ポリメチレンポリフェニルイソシアネート、ポリエーテルポリイソシアネート、ポリエステルポリイソシアネート等等も挙げることができる。本発明における成分Aとしては、なかでも、1,6-ヘキサメチレンジイソシアネ-ト、4,4-メチレンビスシクロヘキシルイソシアネート、1,3-ビスイソシアネートメチルシクロヘキサン、1,4-ビスイソシアネートメチルシクロヘキサン、イソホロンジイソシアネートIPDI等の脂肪族又は脂環式ポリイソシアネート;2,4-トリレンジイソシアネ-ト、2,6-トリレンジイソシアネ-ト、4,4-ジフェニルメタンジイソシアネ-トMDI、クルードMDI、1,3-キシリレンジイソシアネ-ト、1,4-キシリレンジイソシアネ-ト、ノルボルナンジイソシアネート、1,3-ビスα,α-ジメチルイソシアネートメチルベンゼン等の芳香族又は芳香脂肪族ポリイソシアネート[特に、4,4-ジフェニルメタンジイソシアネ-トMDI、クルードMDI等の芳香族ポリイソシアネートが、接着強度をより高めることができる点で好ましい]を好適に用いることができる。これらは単独で、又は2種以上を混合して使用することができる。また、本発明における成分Aとしては、ポリイソシアネート化合物と、2以上のイソシアネート反応性基を有する化合物との反応により得られる、末端にイソシアネート基を2個以上有するプレポリマーを使用することができる。本発明における成分Aとしては、特に、上記ポリイソシアネート化合物なかでも、4,4-ジフェニルメタンジイソシアネ-トMDI、クルードMDI等の芳香脂肪族ポリイソシアネートとポリオール化合物から得られる、末端にイソシアネート基を2個以上有するウレタンプレポリマー使用することが好ましい。成分Aとして末端にイソシアネート基を2個以上有するウレタンプレポリマーを使用すると、得られる硬化物に柔軟性を付与し、応力緩和作用を付与することができる。ウレタンプレポリマーの原料となるポリオール化合物としては、例えば、多価アルコール、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリカーボネートポリオール、ポリブタジエンポリオール、及びヒマシ油系ポリオール等を挙げることができる。これらは単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。前記多価アルコールとしては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリメチレングリコール、1,4-テトラメチレンジオール、1,3-テトラメチレンジオール、2-メチル-1,3-トリメチレンジオール、1,5-ペンタメチレンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサメチレンジオール、3-メチル-1,5-ペンタメチレンジオール、2,4-ジエチル-1,5-ペンタメチレンジオール、グリセリン、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、シクロヘキサンジオール類1,4-シクロヘキサンジオール等、ビスフェノール類ビスフェノールA等、糖アルコール類キシリトール、ソルビトール等等を挙げることができる。前記ポリエーテルポリオールとしては、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコールPPG、ポリテトラメチレンエーテルグリコールPTMG等のポリアルキレングリコール;エチレンオキシド-プロピレンオキシド共重合体等の複数のアルキレンオキシドを含むアルキレンオキサイド-他のアルキレンオキサイド共重合体等を挙げることができる。前記ポリエステルポリオールとしては、例えば、多価アルコールと多価カルボン酸との縮合重合物;環状エステルラクトンの開環重合物;多価アルコール、多価カルボン酸及び環状エステルの3種類の成分による反応物等を用いることができる。これらは単独で、又は2種以上を混合して使用することができる。ポリエステルポリオールを形成する多価アルコールとしては、前記多価アルコールの例と同様の例を挙げることができる。多価カルボン酸としては、例えば、マロン酸、マレイン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカンジオン酸等の脂肪族ジカルボン酸;1,4-シクロヘキサンジカルボン酸等の脂環式ジカルボン酸;テレフタル酸、イソフタル酸、オルトフタル酸、2,6-ナフタレンジカルボン酸、パラフェニレンジカルボン酸、トリメリット酸等の芳香族ジカルボン酸等を挙げることができる。また、環状エステルとしては、例えば、プロピオラクトン、β-メチル-δ-バレロラクトン、ε-カプロラクトン等を挙げることができる。前記ポリカーボネートポリオールとしては、例えば、多価アルコールとホスゲンとの反応物;環状炭酸エステルの開環重合物等を挙げることができる。これらは単独で、又は2種以上を混合して使用することができる。多価アルコールとホスゲンとの反応に使用する多価アルコールとしては、前記多価アルコールの例と同様の例を挙げることができる。また、前記環状炭酸エステルとしては、例えば、エチレンカーボネート、トリメチレンカーボネート、テトラメチレンカーボネート、ヘキサメチレンカーボネート等のアルキレンカーボネート等を挙げることができる。なお、本発明においてポリカーボネートポリオールとは、分子内にカーボネート結合を有し、末端がヒドロキシル基である化合物であればよく、カーボネート結合とともにエステル結合を有していてもよい。ヒマシ油系ポリオールとしては、ヒマシ油、ヒマシ油脂肪酸とポリオール上記多価アルコール及び/又はポリエーテルポリオールとの線状または分岐状ポリエステル例えば、ヒマシ油脂肪酸のモノ又はジグリセライド、ヒマシ油脂肪酸とトリメチロールプロパンとのモノ、ジ、又はトリエステル等等を挙げることができる。ポリオール化合物の重量平均分子量としては、たとえば、500~10000、好ましくは、1000~5000である。ポリオール化合物の重量平均分子量が500未満では、柔軟性を付与する効果が低くなり、粘度が高くなる傾向にある。また一方、10000を超えると、プレポリマー合成に多量の触媒を添加する必要が生じ、物性が低下する傾向にある。ウレタンプレポリマーの原料となるポリオール化合物とポリイソシアネート化合物との反応方法は特に限定されず、公知の方法を採用できる。例えば、ポリオール化合物とポリイソシアネート化合物とを、溶媒下又は無溶媒下で混合することにより、分子鎖末端にイソシアネート基を2個以上有するウレタンプレポリマーを得ることができる。反応に際しては、重合触媒を用いることができる。重合触媒としては、ポリオール化合物とポリイソシアネート化合物とを反応させる際に用いられる公知慣用の重合触媒硬化触媒を用いることができる。より具体的には、重合触媒として、有機スズ化合物、金属錯体、アミン化合物等の塩基性化合物、有機酸、有機燐酸化合物等が挙げられる。ポリイソシアネート化合物とポリオール化合物とを反応させる際の両成分のモル比は、例えば、NCO/OHモル比として、1.2以上、好ましくは1.5以上、さらに好ましくは2.0以上である。NCO/OHモル比が1.2未満の場合には、ウレタンプレポリマーの分子量が大きくなるため、ゲル化若しくは高粘度化し易くなる。反応温度は、例えば5~100°C、好ましくは60~85°Cである。ウレタンプレポリマー中のイソシアネート基NCO含有量は、例えば、0.3~50質量、好ましくは1.0~30質量、特に好ましくは3.0~20.0質量程度である。[成分B:Na2OnSiO2]Na2OnSiO2におけるnはNa2OとSiO2の混合比率モル比を示し、1~4である。成分Bの使用量としては、例えば、成分Aのイソシアネート基含有量と成分BのNa2O含有量の比前者/後者モル比が4.5以下[好ましくは、2.5以下例えば、1.5~2.5]となる範囲が好ましい。成分Bの使用量が上記範囲を下回ると、硬化反応により発生する二酸化炭素を完全に捕獲することが困難となり、発泡状の硬化物が得られ、接着強度が低下する傾向がある。一方、成分Bの使用量が上記範囲を上回ると、接着耐水性が劣る傾向がある。[成分C:水]成分Cとしては、イオン交換水や純水等を用いることができる。成分Cの使用量としては、例えば、成分A100質量部に対し10~50質量部好ましくは、15~45質量部程度である。成分Cの使用量が上記範囲を下回ると、硬化反応が不十分となり、得られる硬化物の強度が不足する傾向がある。一方、成分Cの使用量が上記範囲を上回ると、硬化反応が完了しても過剰な水分が残存するため、得られる硬化物の硬度、及び接着力が低下する傾向がある。本発明においては、成分Bと成分Cとを別々に添加してもよく、これらの混合物を添加してもよい。成分Bと成分Cの混合物としては、例えば、水ガラス1号~5号JISK1408等を使用することができる。例えば、水ガラス1号-59Na2O含有率:17.0~19.0、SiO2含有率:35.0~38.0、SiO2/Na2Oモル比:2.0~2.2を使用する場合、その使用量としては、例えば、成分Aの配合量/[成分Bの配合量成分Cの配合量]重量比が1を超える値例えば1を超え、20以下程度であることが好ましく、なかでも1.5~15程度、特に2.2~8.5程度が好ましい。水ガラス1号-59の使用量を上記範囲に調整すると、成分Aのイソシアネート基と水ガラス1号-59中の水[成分C]がウレタン結合を形成し、続いて脱炭酸することにより発生する二酸化炭素が、水ガラス1号-59中のNa2Oと反応して炭酸ナトリウムを形成するため、硬化物が発泡することを防止することができ、極めて高い強度を有する硬化物を形成することができる。[成分D:エポキシ基を有するシランカップリング剤]成分Dとしては、ケイ素原子に結合したアルコキシ基及びエポキシ基を有するケイ素化合物であればよい。本発明においては、なかでも、ケイ素原子に結合したアルコキシ基及びグリシジル基を有する化合物、及び、ケイ素原子に結合したアルコキシ基及び3,4-エポキシシクロヘキシル基を有する化合物が好ましい。ケイ素原子に結合したアルコキシ基及びグリシジル基を有する化合物としては、下記式1式中、R1はアルキレン基を示し、R2、R3は同一又は異なって、アルキル基を示す。mは1~3の整数を示すで表される化合物が好ましい。式1中のR1としては、例えば、メチレン、エチレン、メチルエチレン、1-、2-又は3-メチルトリメチレン、トリメチレン、プロピレン、テトラメチレン、ペンタメチレンおよびヘキサメチレン基等の炭素数1~6の直鎖状又は分岐鎖状アルキレン基を挙げることができる。式1中のR2、R3としては、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、t-ブチル、s-ブチル、n-ペンチル、2-メチルブチル、3-メチルブチル、2,2-ジメチルプロピル、ヘキシル、2-メチルペンチル、3-メチルペンチル、4-メチルペンチル、2,2-ジメチルブチル、2,3-ジメチルブチル、3,3-ジメチルブチル基等の、炭素数1~6の直鎖状又は分岐鎖状アルキル基を挙げることができる。mは1~3の整数を示し、好ましくは2又は3である。本発明における成分Dの具体例としては、例えば、3-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン等を挙げることができる。本発明においては、例えば、商品名KBM-402、KBM-403、KBE-402、KBE-403、KBM-303以上、信越化学工業株製等の市販品を使用してもよい。成分Dの使用量としては、例えば、成分A100質量部に対し0.1~30質量部好ましくは、0.5~15質量部程度である。成分Dの使用量が上記範囲を下回ると、金属、ガラス等の無機基材に対する接着力が低下する傾向がある。一方、成分Dの使用量が上記範囲を上回ると、硬化物の物性が低下する傾向がある。[成分E:親水性ポリオール化合物本発明においては、上記成分の他に、更に、成分Eとして、親水性ポリオール化合物を添加することが好ましい。親水性ポリオール化合物を添加することにより、イソシアネート化合物Aと水Cとの硬化反応が進行すると同時に、イソシアネート化合物Aと親水性ポリオール化合物Eとの硬化反応を進行させることができ、それにより界面での硬化反応が促進されるため、初期接着性を向上させることができる。親水性ポリオール化合物Eとしては、水と任意の割合で混和する溶液となるポリオールであればよく、2価のアルコール、3価以上のアルコールのいずれであってもよい。親水性ポリオール化合物としては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール1,2-プロパンジオール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、1,3-プロパンジオール、グリセリン、ジグリセリン等のポリグリセリン、ブチレングリコール1,2-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、ペンチレングリコール1,2-ペンタンジオール等を挙げることができる。これらの中でも、グリセリン、ジグリセリン、エチレングリコール、ジエチレングリコールから選択された少なくとも1種の化合物を使用することが、初期接着性をより向上させることができる点で好ましい。成分Eの分子量は、通常60~400、好ましくは60~190程度である。親水性ポリオール化合物Eは単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。成分Eの配合量は、成分B100質量部に対して、通常0.001~20質量部、好ましくは0.01~5質量部、特に好ましくは0.05~3質量部である。成分Eの配合量が多すぎると、金属やガラス等の無機基材に対する接着性が低下する傾向がある。[成分F:無機充填剤]本発明の樹脂組成物は、上記成分のほか、更に、必要に応じて、成分Fとして無機充填剤を添加してもよい。無機充填剤を添加することにより余分な水を吸収し、接着力を更に向上させることができる。無機充填剤としては、硬化性を損なわないものであれば特に制限はなく、例えば、カオリンクレーAl2O32SiO22H2O、炭酸カルシウム、生石灰、タルク、シリカ、珪砂、セメント、消石灰等を挙げることができる。これら中でも、脱水作用を有する生石灰を用いることが、硬化物から余分な水分を除去することができ、より接着性を高めることができる点で好ましい。成分Fを使用する場合、その使用量としては、例えば、成分A100質量部に対して0.001~200質量部好ましくは0.01~150質量部、より好ましくは0.1~100質量部程度である。成分Fの使用量が過剰であると、ウレタン結合を行う水が不足するため硬化反応が進行しにくくなり、接着強度が不足する傾向がある。[成分G:硬化触媒]本発明の樹脂組成物は、上記成分のほか、必要に応じて、成分Gとして硬化触媒を含んでいてもよい。硬化触媒を添加することにより硬化速度をより向上することができ、より速やかに硬化させることができる。硬化触媒としては、ポリオール化合物と水との反応に用いられる公知乃至慣用の重合触媒を用いることができ、例えば、アミン化合物等の塩基性化合物を挙げることができる。アミン化合物等の塩基性化合物としては、例えば、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン等のアミノシラン類;テトラメチルアンモニウムクロライド、ベンザルコニウムクロライド等の第四級アンモニウム塩類;三共エアプロダクツ社製の商品名DABCOシリーズやDABCOBLシリーズ、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデセ-7-エンDBU等の複数の窒素原子を含む直鎖状或いは環状の第三級アミン又は第四級アンモニウム塩等を挙げることができる。成分Gを用いる場合、その使用量としては、例えば、成分A100質量部に対して0.001~10質量部好ましくは0.01~5質量部、より好ましくは0.01~2質量部程度である。本発明の樹脂組成物には、上記成分A~Gの他に、用途に応じて更に他の添加物[例えば、揺変剤、可塑剤、顔料酸化チタン、カーボンブラック等、染料、老化防止剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、帯電防止剤、難燃剤、接着付与剤、分散剤、反応性希釈剤、増量剤、改質剤、ポリマー粉例えば、アクリル系ポリマー粉等等]の他、潜在性硬化剤例えば、ケチミン化合物、アルジミン化合物、オキサゾリジン化合物等や粘度調整剤例えば、ケトン類、芳香族炭化水素類、脂肪族炭化水素等の溶剤等等が含まれていてもよい。これらの配合割合は、通常用いられる範囲内で適宜調整することができる。本発明に係る樹脂組成物は、2液型接着剤として好適に使用することができる。2液型として使用する場合、成分Aと成分Dとを1つの容器に入れ、例えば第1液として供給し、成分Bと成分Cとを、前記容器とは異なる容器に入れ、例えば第2液として供給し、使用する際に第1液と第2液を混合することが好ましい。上記成分A~D以外の成分については、本発明の効果を損なわない限り第1液、第2液のどちらに混合してもよく、適宜調整することができる。2液型樹脂組成物は、2液を混合することにより硬化反応を開始することができる。本発明の樹脂組成物は、下記反応により、金属、ガラス等の無機基材の表面に対する優れた接着性を発揮する硬化物を形成することができる。1、イソシアネート化合物と水とが速やかに反応し、脱炭酸することにより、ポリアミンが生成する。2、得られたポリアミンがエポキシ基を有するシランカップリング剤のエポキシ基と反応することにより、末端に活性シリル基を有する高分子化合物を形成する。活性シリル基は、金属、ガラス等の無機基材の表面に存在するヒドロキシル基と水素結合することができる。本発明の樹脂組成物は、金属、ガラス等の無機基材の表面に対する接着性に優れ、例えば、アルミニウム板に対する接着強度としては、例えば1.00MPa以上、好ましくは2.00MPa以上、特に好ましくは2.50MPa以上である。アルミニウム板に対する接着強度は、樹脂組成物を介してアルミニウム板を2枚貼り合わせ、温度23°C、50RHの条件下で7日間養生させた後、貼り合わせられたアルミニウム板について、引張剪断試験引張速度:5mm/minを行い、その最大荷重値単位:MPaにより求めることができる。また、前記引張剪断試験による破壊状態としては凝集破壊が好ましい。本発明の樹脂組成物は、接着剤[例えば、自動車内装用接着剤、各種車両用接着剤例えば、電車等の車両に用いられる接着剤、建築内装工事用接着剤、建材用接着剤、電気電子部品用接着剤、家具用接着剤、家庭用接着剤等]、コーティング剤[例えば、塗料例えば、コンクリート用塗料、金属用塗料、木材用塗料、タイル用塗料、プラスチック用塗料、重防食塗料等、トップコート剤、フロアポリッシュ等]、アンダーコート剤下塗り剤の他、バインダ例えば、インキ、顔料プリント、セラミック材料、不織布、繊維収束剤、ゴム、木粉等におけるバインダ、シーリング材、封止材シーラー、ポッティング材、パテ材、プライマー材、ラミネート材、サイジング剤等として用いることができる。本発明の樹脂組成物は、前述のように、幅広い用途で利用することができ、しかも、速硬化性を発揮することができる。そのため、例えば、接着剤やコーティング剤として用いた場合、養生や仮押さえに要する時間が短く、作業時間を大幅に短縮することができ、作業性に優れる。樹脂組成物の被塗布体適用基材としては、例えば、ガラスや金属例えば、アルミニウム、銅、鉄、ステンレス等の無機基材の他、各種プラスチック材料[例えば、ポリ塩化ビニル、ポリアミドナイロン、ポリエステルポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等、スチレン系樹脂ポリスチレン、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン共重合体、ブタジエン-スチレン共重合体等、ポリウレタン、オレフィン系樹脂ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-プロピレン共重合体等、アクリル系樹脂ポリアクリル酸エステル、ポリメタクリル酸エステル等、ポリカーボネート系樹脂等]、ゴム材料[例えば、天然ゴム;オレフィン系ゴムエチレン-プロピレン共重合体ゴム、エチレン-プロピレン-ジエン共重合体ゴム等、スチレン系ゴムスチレン-イソプレン共重合体ゴム、スチレン-ブタジエン共重合体ゴム、スチレン-イソプレン-スチレンブロック共重合体ゴム、スチレン-ブタジエン-スチレンブロック共重合体ゴム等、ポリイソプレンゴム、ポリブタジエンゴム、シリコンゴム等の合成ゴム等]、木質材料例えば、木材、チップボード、パーチクルボード、ハードボード、MDF等の木質ボード、合板等、紙質材料例えば、段ボール紙、板紙、クラフト紙等の紙や、紙類似物質、防湿紙等の加工紙等、繊維材料例えば、不織布、織布等、革材料、磁器材料等の各種の基材に対して適用することができる。これらの基材の形状は、特に制限されず、フィルム又はシート状、板状、角柱状、円柱状等どのような形状であってもよい。また、基材が、プラスチック材料により形成されている場合は、発泡体等であってもよい。本発明の樹脂組成物を被塗布体に適用する際には、刷毛やローラー等による塗布、噴霧、浸漬等の公知乃至慣用の方法を採用することができる。樹脂組成物を、被塗布体に塗布した後は、各種乾燥条件自然乾燥、強制乾燥等で乾燥を行うことができる。以下、実施例により本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。調製例1ウレタンプレポリマー1の調製ポリプロピレングリコール商品名プレミノール5001、旭硝子株製700質量部、ポリオキシプロピレンポリオール商品名スミフェン3086K、住化バイエルウレタン株製100質量部、及び4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネ-ト商品名44S、住化バイエルウレタン株製213質量部、及び重合触媒としてジオクチルスズ商品名ネオスタンU-830、日東化成株製0.01質量部を70°Cで混合し、70°Cで2時間撹拌して、ウレタンプレポリマー1NCO:5.20を得た。調製例2~5下記表1に示す成分の変更した以外は調製例1と同様にして、ウレタンプレポリマー2~5を調製した。表1中の略語の説明<ポリオール化合物>PML5001:ポリプロピレングリコール、商品名プレミノール5001、旭硝子株製3686K:ポリプロピレングリコール、商品名スミフェン3086K、住化バイエルウレタン株製G-1500:ポリプロピレングリコール、商品名G-1500、株アデカ製T5652:ポリカーボネートポリオール、商品名デュラノールT5652、旭化成ケミカルズ株製1208:ひまし油ポリオール、商品名HS2T-1208、豊国製油株製<ポリイソシアネート化合物>44S:4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネ-ト、商品名44S、住化バイエルウレタン株製IPDI:イソホロンジイソシアネート44V10:ジフェニルメタンジイソシアネートとポリメチレンポリフェニレンポリイソシアネートの混合物=クルードMDI、商品名44V10、住化バイエルウレタン株製ルプラネートMI:4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネ-ト、商品名ルプラネートMI、BASF社製実施例1~28、比較例1~5下記表2~4に示す各成分を混合して樹脂組成物を得た。尚、比較例5では、水ガラス1号-59に代えて水を使用した。実施例及び比較例で使用した材料は下記の通りである。成分A:上記調製例1~5で調製したウレタンプレポリマー1~5を使用した成分B成分C:水ガラス1号-59Na2O含有率:17.0~19.0、SiO2含有率:35.0~38.0、SiO2/Na2Oモル比:2.0~2.2成分D:商品名KBM-4033-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、信越化学工業株製商品名KBE-4023-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、信越化学工業株製商品名KBM-1003ビニルトリメトキシシラン、信越化学工業株製商品名KBM-5033-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、信越化学工業株製商品名KBM-603N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、信越化学工業株製成分E:グリセリンジグリセリン成分F:商品名NS100炭酸カルシウム、日東粉化社製クレー商品名AAクレー、山陽クレー工業株製生石灰商品名C.M.L.-35、近江化学工業株製成分G:DBU1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデセ-7-エンその他揺変剤:商品名RY200S、疎水性超微粒子シリカ、日本アエロジル株製可塑剤:桐油液状アクリル樹脂商品名アルフォンUP-1110、東亞合成株製実施例及び比較例で得られた樹脂組成物について、下記方法により接着強度、及び発泡性を評価した。結果は下記表2~4にまとめて示す。[接着強度]実施例及び比較例で得られた樹脂組成物を使用し、アルミニウム板サイズ:25mm×100mm×1.5mmを2枚貼り合わせ、温度23°C、50RHの条件下で7日間養生させた。尚、貼り合わせは、2枚のアルミニウム板のそれぞれ一方の表面に、前記樹脂組成物を200μm厚で塗布し、直ちに貼り合わせる方法により行った。養生後、貼り合わせられたアルミニウム板について、引張剪断試験引張速度:5mm/minを行って、その最大荷重値単位:MPaを接着強度とした。また、その際の破壊状態を観察し、以下の基準で評価した。評価基準A:界面破壊C:凝集破壊[発泡性]実施例及び比較例において得られた樹脂組成物を、アクリル板上に1mm厚で塗布し、24時間、温度23°C、50RHで静置して硬化物を得た。得られた硬化物を目視で観察し、発泡の有無を下記基準に従って評価した。評価基準○:発泡が全く見られなかった×:発泡が見られた"