"ロータコアの周方向に一方の磁極のマグネットが2n個但し、nは自然数埋込み配置されるとともに、前記ロータコアに一体形成された突極部が各マグネット間に空隙を以て2n個配置され、前記突極部を他方の磁極として機能するように構成された4n磁極のロータと、前記マグネット及び前記突極部と径方向に対向するように周方向等間隔に設けられる6n個のティース部に巻線が備えられて構成されたステータとを備えたモータであって、前記ロータ中心及び前記マグネットの中心位置を通過する直線と、前記ロータ中心及び前記各マグネットの反回転方向側の空隙の反回転方向側の端部を通過する直線とがなす角度αを電気角で、90°<α<126°の範囲としたことを特徴とするモータ。請求項1に記載のモータにおいて、前記角度αは電気角で、110°≦α≦120°の範囲としたことを特徴とするモータ。請求項1又は2に記載のモータにおいて、前記ロータ中心及び前記マグネットの周方向中心位置を通過する直線と、前記ロータ中心及び前記各マグネットの回転方向側の空隙の回転方向側の端部を通過する直線とがなす角度βを電気角で、90°<β<126°の範囲としたことを特徴とするモータ。請求項3に記載のモータにおいて、前記角度βは電気角で、104°≦β≦116°としたことを特徴とするモータ。ロータコアの周方向に一方の磁極のマグネットが2n個但し、nは自然数埋込み配置されるとともに、前記ロータコアに一体形成された突極部が各マグネット間に空隙を以て2n個配置され、前記突極部を他方の磁極として機能するように構成された4n磁極のロータと、前記マグネット及び前記突極部と径方向に対向するように周方向等間隔に設けられる6n個のティース部に巻線が備えられて構成されたステータとを備えたモータであって、前記ロータ中心及び前記マグネットの中心位置を通過する直線と、前記ロータ中心及び前記各マグネットの回転方向側の空隙の回転方向側の端部を通過する直線とがなす角度βを電気角で、90°<β<126°の範囲としたことを特徴とするモータ。ところで、上記のようなコンシクエントポール型構造のロータを有するモータでは、ロータと径方向に対向するステータを備えている。このステータは、前記ロータ側に延出するティース部を有している。ここで、例えばコンシクエントポール型構造の4磁極のロータとの組合せでは、前記ティース部を6つ設けることが考えられる。このように、コンシクエントポール型構造の4磁極のロータと6つのティース部を有するステータとを備えたモータにおいて、トルクの向上やモータ振動の要因となるトルクリップルを低減させることが望まれている。また、4磁極のロータで6個のティース部を有するステータとを備えたモータだけでなく、4n磁極但し、nは自然数のロータと6n個のティース部を有するステータとを備えたモータにおいても同様にトルクの向上やモータ振動の要因となるトルクリップルを低減させることが望まれている。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、4n磁極のロータと6n個のティース部を有するステータとを備えたモータにおいて、トルクを向上させつつトルクリップルを抑えることが可能なモータを提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、ロータコアの周方向に一方の磁極のマグネットが2n個但し、nは自然数埋込み配置されるとともに、前記ロータコアに一体形成された突極部が各マグネット間に空隙を以て2n個配置され、前記突極部を他方の磁極として機能するように構成された4n磁極のロータと、前記マグネット及び前記突極部と径方向に対向するように周方向等間隔に設けられる6n個のティース部に巻線が備えられて構成されたステータとを備えたモータであって、前記ロータ中心及び前記マグネットの中心位置を通過する直線と、前記ロータ中心及び前記各マグネットの反回転方向側の空隙の反回転方向側の端部を通過する直線とがなす角度αを電気角で、90°<α<126°の範囲としたことをその要旨とする。この発明では、ロータ中心及び前記マグネットの中心位置を通過する直線と、前記ロータ中心及び前記各マグネットの反回転方向側の空隙の反回転方向側の端部を通過する直線とがなす角度αが電気角で、90°<α<126°とされる。ここで、角度αを電気角で90°とした時のトルク及びトルクリップルを基準とした際に、前述のように角度αを電気角で90°<α<126°と設定することで、図2に示すようにトルクを向上させるとともにトルクリップを抑えることができる。なお、角度αの変更する際には、角度αが電気角で90°の時のマグネットの周方向幅を変化させずに空隙の周方向幅を変更させることで角度αを変更させるものである。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のモータにおいて、前記角度αは電気角で、110°≦α≦120°の範囲としたことをその要旨とする。この発明では、角度αを電気角で、110°≦α≦120°の範囲とすることで、図2に示すように角度αが電気角で90°の時と比較してトルクをより好適に向上させつつ、トルクリップルを抑えることができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載のモータにおいて、前記ロータ中心及び前記マグネットの周方向中心位置を通過する直線と、前記ロータ中心及び前記各マグネットの回転方向側の空隙の回転方向側の端部を通過する直線とがなす角度βを電気角で、90°<β<126°としたことをその要旨とする。この発明では、ロータ中心及び前記マグネットの周方向中心位置を通過する直線と、前記ロータ中心及び前記各マグネットの回転方向側の空隙の回転方向側の端部を通過する直線とがなす角度βが電気角で、90°<β<126°とされる。ここで角度βを電気角で90°とした時のトルク及びトルクリップルを基準とした際に、前述のように角度βを電気角で90°<β<126°と設定することで、図3に示すようにトルクを向上させるとともにトルクリップルを抑えることができる。なお、角度βの変更する際には、角度βが電気角で90°の時のマグネットの周方向幅を変化させずに空隙の周方向幅を変更させることで角度βを変更させるものである。請求項4に記載の発明は、請求項3に記載のモータにおいて、前記角度βは電気角で、104°≦β≦116°としたことをその要旨とする。この発明では、角度βを電気角で104°≦β≦116°とすることで、図3に示すように角度βが電気角で90°の時と比較してトルクをより好適に向上させつつ、トルクリップルを抑えることができる。請求項5に記載の発明は、ロータコアの周方向に一方の磁極のマグネットが2n個但し、nは自然数埋込み配置されるとともに、前記ロータコアに一体形成された突極部が各マグネット間に空隙を以て2n個但し、nは自然数配置され、前記突極部を他方の磁極として機能するように構成された4n磁極のロータと、前記マグネット及び前記突極部と径方向に対向するように周方向等間隔に設けられる6n個のティース部に巻線が備えられて構成されたステータとを備えたモータであって、前記ロータ中心及び前記マグネットの中心位置を通過する直線と、前記ロータ中心及び前記各マグネットの回転方向側の空隙の回転方向側の端部を通過する直線とがなす角度βを電気角で、90°<β<126°としたことをその要旨とする。この発明では、ロータ中心及び前記マグネットの中心位置を通過する直線と、前記ロータ中心及び前記各マグネットの回転方向側の空隙の回転方向側の端部を通過する直線とがなす角度βが電気角で、90°<β<126°とされる。ここで、角度βを電気角で90°とした時のトルク及びトルクリップルを基準とした際に、前述のように角度βを電気角で90°<β<126°と設定することで、図3に示すようにトルクを向上させるとともにトルクリップルを抑えることができる。なお、角度βの変更する際には、角度βが90°の時のマグネットの周方向幅を変化させずに空隙の周方向幅を変更させることで角度βを変更させるものである。従って、上記記載の発明によれば、4n磁極のロータと6n個のティース部を有するステータとを備えたモータにおいて、トルクを向上させつつトルクリップルを抑えることが可能なモータを提供することができる。第1実施形態以下、本発明を具体化した第1実施形態を図面に従って説明する。図1aに示すように、本実施形態のモータ10は、略円環状のステータ11の径方向内側にロータ12が配置されている。ステータ11のステータコア21は、円環状部22から径方向内側に延びる6個のティース部23を有している。このティース部23は周方向等間隔に形成されるとともに、各ティース部23にはU相、V相、W相のコイル24,25,26が集中巻にて巻回されている。なお、各相コイル24,25,26は、周方向略180度間隔で配置される同相コイル24,25,26同士が直列接続されるとともに、それらがデルタ結線にて電気的に接続されている。ロータ12は、図示しない軸受にて回転可能に支持される回転軸31の径方向外側に磁性金属材料からなる略円環状のロータコア32が固着されている。ロータコア32の外周縁部には、前記ステータ11側の各ティース部23と対向する複数本実施形態では2個のマグネット磁極部33が形成されている。マグネット磁極部33は、図1abに示すようにロータコア32の径方向外側に軸方向図中紙面直交方向に沿って貫通する態様で周方向略180°間隔で形成された計2つの収容孔34のそれぞれにマグネット35が収容されて構成されている。すなわち、本実施形態のモータ10は、マグネット埋込型のロータ12を有する所謂IPMモータとして構成されている。マグネット磁極部33を構成するマグネット35は、各収容孔34内において、その径方向外側面が同極となるように配置されている。また、マグネット磁極部33の周方向両端には、空隙36,37が形成されている。そして、各空隙36,37が磁気抵抗となるため、各マグネット磁極部33間には、その周方向において各マグネット磁極部33とは各空隙36,37により磁気的に区画された突極部38が形成されている。即ち、各マグネット磁極部33の磁束は、その周方向両端に形成された各空隙36,37を迂回するようにロータコア32の内部を経由して各突極部38に流入する。そして、その磁束が径方向外側に向って各突極部38を通過することにより、これら各突極部38に隣接するマグネット磁極部33とは極性の異なる擬似的な磁極が計2個形成されるようになっている。つまり、本実施形態のロータ12は、所謂コンクシエントポール型のロータとして構成されている。そして、これにより、そのロータ12側の全ての磁極を当該位置に配置されたマグネットにより形成する通常のモータブラシレスモータとの比較において、そのマグネットの使用量を半分に削減しつつ、その多極化による効果と同様に、小型化高出力化を図ることが可能な構成となっている。また、ここで本実施形態のモータ10のロータ12の回転方向を一方向図1中反時計回り方向に規定したとする。このとき、各空隙36,37の内のマグネット磁極部33の回転方向側の空隙37が径方向外側に開口された形状とされるとともに、マグネット磁極部33の反回転方向側の空隙36が径方向外側外周面側においてマグネット磁極部33と突極部38とが連結部36aにて繋がる形状とされる。即ち、マグネット磁極部33の反回転方向側の空隙36を閉塞する連結部36aは、マグネット磁極部33及び突極部38とその外周面が同一面上となるように構成されている。次に、各マグネット磁極部33の周方向両端にそれぞれ設けられた各空隙36,37の周方向幅を規定する各角度α,βの最適設計について考察する。ここで、図1bに示すように、ロータ中心O及び各マグネット磁極部33の周方向中心位置P0を通る直線L1とロータ中心O及び反回転方向側の空隙36の反回転方向側の端部P1を通る直線M1とがなす角度を角度αと定義する。同様に、ロータ中心O及びマグネット磁極部33の周方向中心位置P0を通る直線L1とロータ中心O及び回転方向側の空隙37の回転方向側の端部P2を通る直線M2とがなす角度を角度βと定義する。なお、前記直線L1は、ロータ中心O及び各マグネット磁極部33の周方向中心位置P0を通る直線であるが、実質的にマグネット35の周方向中心位置も通る直線である。図2は、各マグネット磁極部33の反回転方向側に形成される空隙36の周方向幅角度を電気角で規定する角度αとモータ10のトルク及びトルクリップルとの関係を示すグラフである。また、図3は、各マグネット磁極部33の回転方向側に形成される空隙37の周方向幅角度を電気角で規定する角度βとモータ10のトルク及びトルクリップルとの関係を示すグラフである。なお、図2では、角度βを基準となる電気角で90°、機械角で45°に固定した状態でシミュレーションを実施した結果を示している。一方、図3では、角度αを基準となる電気角で90°、機械角で45°に固定した状態でシミュレーションを実施した結果を示している。ちなみに、本実施形態のロータ12の構成は図2及び図3中で構造Cに該当するものである。図2によれば、モータ10のトルクが角度α電気角=90°機械角で45°を基準とした場合に、電気角で90°<α<126°機械角で45°<α<63°の範囲とすることで、角度α電気角=90°機械角で45°の時よりも高いトルクを得られることがわかる。また、トルクリップルについて、図2に示すように角度α電気角=90°機械角で45°を基準とした場合に、前述のように90°<α<126°機械角で45°<α<63°の範囲とすることで、角度α電気角=90°機械角で45°の時よりもトルクリップルを抑えることがわかる。更に、図2によれば、電気角で110°≦α≦120°機械角で55°≦α≦60°の範囲とすることで、より高いトルクを得られることがわかる。従って、各マグネット磁極部33の反回転方向側に形成される空隙36は、角度αが電気角で90°<α<126°機械角で45°<α<63°の範囲となるように設定することが望ましく、角度αが電気角で110°≦α≦120°機械角で55°≦α≦60°の範囲となるように空隙36を設定することがより好ましい。また図3によれば、モータ10のトルクが角度β電気角=90°機械角で45°を基準とした場合に、電気角で90°<β<126°機械角で45°<β<63°の範囲とすることで、角度β電気角=90°機械角で=45°よりも高いトルクを得られることがわかる。また、トルクリップルについて、図3に示すように角度β電気角=90°機械角で45°を基準とした場合に、前述のように90°<β<126電気角で45°<β<63°の範囲とすることで、角度β電気角=90°機械角で45°の時よりもトルクリップルが抑えられることがわかる。更に図3によれば、電気角で104°≦β≦116°機械角で52°≦β≦58°の範囲とすることで、比較的高いトルクでトルクリップルを好適に抑えられることがわかる。従って各マグネット磁極部33の回転方向側に形成される空隙37は、角度βが電気角で90°<β<126°機械角で45°<β<63°の範囲となるように設定することが望ましく、角度βが電気角で104°≦β≦116°機械角で52°≦β≦58°の範囲となるように空隙37を設定することがより好ましい。上記結果を踏まえて本実施形態ではロータ12の各角度α,βを次のように設定している。即ち、本実施形態のロータ12では、空隙36の角度αを電気角で略115°機械角で略57.5°と設定するとともに、空隙37の角度βを電気角で略105°機械角で略52.5°と設定して、空隙36の周方向幅角度αの方が空隙37の周方向幅角度βよりも大きく設定されている。ちなみに、本実施形態では、ロータ中心O及びマグネット磁極部33の周方向中心位置P0を通る直線L1とロータ中心O及び反回転方向側の空隙36の回転方向側の端部P3を通る直線M3とがなす角度θ1が電気角で50.2°機械角で25.1°と設定される。同様にロータ中心O及びマグネット磁極部33の周方向中心位置P0を通る直線L1とロータ中心O及び回転方向側の空隙37の反回転方向側の端部P4を通る直線M4となす角度θ2が電気角で50.2°機械角で251°と設定される。つまり、本実施形態のマグネット磁極部33は、その周方向角度が電気角で100.4°機械角で50.2°と設定されている。上述したように、空隙36の周方向幅を規定する角度αを電気角で110°≦α≦120°機械角で55°≦α≦60°の範囲である115°機械角で57.5°と設定する。更に、空隙37の周方向幅を規定する角度βを電気角で104°≦β≦116°機械角で52°≦β≦58°の範囲である105°機械角で52.5°と設定する。これにより、各角度α,βを基準である電気角で90°機械角で45°と比較して、モータ10としてのトルクの向上とトルクリップルを抑制できるようになっている。また、本実施形態のロータ12は、各マグネット磁極部33の回転方向側の空隙37を開口させるとともに、反回転方向側の空隙36を閉塞する連結部36aを設ける構成とされる。ここで例えば、図6に示すような各空隙36,37に連結部36a,37aを設ける構成構造Aや図7に示すような各マグネット磁極部33の回転方向側の空隙37を閉塞する37aを設けるとともに、反回転方向側の空隙36を開口させる構成構造Bと比較する。この場合、図4及び図5に示すように本実施形態のロータ12の構成構造Cが他の構成前記構造A及びBと比較してトルクの向上及びトルクリップルの低減を図ることができる。また、例えば図8に示すように各空隙36,37を開口させる構成構造Dと比較して本実施形態のロータ12は一方の空隙36が連結部36aにて閉塞された構成であるため、ロータ12としての強度を高く維持できる。次に、本実施形態の特徴的な作用効果を記載する。1ロータ中心O及びマグネット磁極部33の中心位置P0を通過する直線L1と、ロータ中心O及び各マグネット磁極部33の反回転方向側の空隙36の反回転方向側の端部P1を通過する直線M1とがなす角度αが電気角で、90°<α<126°とされる。ここで、角度αを電気角で90°とした時のトルク及びトルクリップルを基準とした際に、前述のように角度αを電気角で90°<α<126°と設定することで、図2に示すようにトルクを向上させるとともにトルクリップルを抑えることができる。2また、角度αを電気角で110°≦α≦120°とすることで、図2に示すように角度αが電気角で90°の時と比較してトルクをより好適に向上させつつ、トルクリップルを抑えることができる。3ロータ中心O及びマグネット磁極部33の周方向中心位置P0を通過する直線L1と、ロータ中心O及び各マグネット磁極部33の回転方向側の空隙37の回転方向側の端部P2を通過する直線M2とがなす角度βが電気角で90°<β<126°とされる。ここで角度βを電気角で90°とした時のトルク及びトルクリップルを基準とした際に、前述のように角度βを電気角で90°<β<126°と設定することで、図3に示すようにトルクを向上させるとともにトルクリップルを抑えることができる。4角度βを電気角で104°≦β≦116°とすることで、図3に示すように角度βが電気角で90°の時と比較してトルクをより好適に向上させつつ、トルクリップルを抑えることができる。5本実施形態のロータ12は、前記構造Aのロータ及び構造Bのロータと比較してトルク及びトルクリップルの面で有利である。また、前記構造Dのロータと比較してロータ12の強度の面で有利である。第2実施形態次に、本発明を具体化した第2実施形態について図面に従って説明する。なお、第1実施形態と同じ部材については同じ符号を付して図面及び説明の全て又は一部を割愛する。また、本実施形態では、ティース23の個数スロット数と、ロータ12の極数が第1実施形態と異なるため、主にその点について説明する。図9aに示すように、ステータ11を構成するステータコア21は、円環状部22から径方向に延びる12個のティース部23を備えている。このティース部23は、第1実施形態同様に、周方向等間隔に形成されるとともに、ティース部23には、U相、V相、W相のコイル24,25,26が集中巻にて巻回されている。一方、ロータ12を構成するロータコア32のロータコア32の外周縁部には、前記ステータ11側の各ティース部23と対向する複数本実施形態では4個のマグネット磁極部33が形成されている。マグネット磁極部33は、図9abに示すようにロータコア32の径方向外側に軸方向図中紙面直交方向に沿って貫通する態様で周方向略90°間隔で形成された計4個の収容孔34のそれぞれにマグネット35が収容されて構成されている。マグネット磁極部33を構成するマグネット35は、各収容孔34内において、その径方向外側面が同極となるように配置されている。マグネット磁極部33の周方向両端には、空隙36,37が形成されている。そして、各空隙36,37が磁気抵抗となるため、各マグネット磁極部33間には、その周方向において各マグネット磁極部33とは各空隙36,37により磁気的に区画された突極部38が計4個形成されている。また、ここで本実施形態のモータ10のロータ12の回転方向を一方向図9中反時計回り方向に規定したとする。このとき、第1実施形態同様、各空隙36,37の内のマグネット磁極部33の回転方向側の空隙37が径方向外側に開口された形状とされるとともに、マグネット磁極部33の反回転方向側の空隙36が径方向外側外周面側においてマグネット磁極部33と突極部38とが連結部36aにて繋がる形状とされる。即ち、マグネット磁極部33の反回転方向側の空隙36を閉塞する連結部36aは、マグネット磁極部33及び突極部38とその外周面が同一面上となるように構成されている。ここで、上記第1実施形態同様に各マグネット磁極部33の周方向両端にそれぞれ設けられた各空隙36,37の周方向幅を規定する各角度α,βの最適設計について考察する。第1実施形態同様に、角度α及び角度βを定義し、図2では、角度βを基準となる電気角で90°、機械角で22.5°に固定した状態でシミュレーションを実施した結果を示している。一方、図3では、角度αを基準となる電気角で90°、機械角で22.5°に固定した状態でシミュレーションを実施した結果を示している。ちなみに、本実施形態のロータ12の構成は図2及び図3中で構造C1に該当するものである。図2から分かるように、モータ10のトルクが角度α電気角=90°機械角で22.5°を基準とした場合に、電気角で90°<α<126°機械角で22.5°<α<31.5°の範囲とすることで、角度α電気角=90°機械角で22.55°の時よりも高いトルクを得られることがわかる。トルクリップルについて、図2に示すように角度α電気角=90°機械角で22.5°を基準とした場合に、前述のように90°<α<126°機械角で22.5°<α<31.5°の範囲とすることで、角度α電気角=90°機械角で22.5°の時よりもトルクリップルを抑えることがわかる。また、図3から分かるように、モータ10のトルクが角度β電気角=90°機械角で22.5°を基準とした場合に、電気角で90°<β<126°機械角で22.5°<β<31.5°の範囲とすることで、角度β電気角=90°機械角で=22.5°よりも高いトルクを得られることがわかる。また、トルクリップルについて、図3に示すように角度β電気角=90°機械角で22.5°を基準とした場合に、前述のように90°<β<126電気角で22.5°<β<31.5°の範囲とすることで、角度β電気角=90°機械角で22.5°の時よりもトルクリップルが抑えられることがわかる。上述したことから、ロータ12の極数が4n但し、nは自然数で、ステータ11のティース23の個数スロット数が6n個の場合、角度α及び角度βを電気角で同一とすることで略同一のトルク及びトルクリップルを得ることができる。また、本実施形態のロータ12は、各マグネット磁極部33の回転方向側の空隙37を開口させるとともに、反回転方向側の空隙36を閉塞する連結部36aを設ける構成とされる。ここで例えば、図10に示すような各空隙36,37に連結部36a,37aを設ける構成構造A1や図11に示すような各マグネット磁極部33の回転方向側の空隙37を閉塞する37aを設けるとともに、反回転方向側の空隙36を開口させる構成構造B1と比較する。この場合、図4及び図5に示すように本実施形態のロータ12の構成構造C1が他の構成前記構造A1及びB1と比較してトルクの向上及びトルクリップルの低減を図ることができる。また、例えば図12に示すように各空隙36,37を開口させる構成構造D1と比較して本実施形態のロータ12は一方の空隙36が連結部36aにて閉塞された構成であるため、ロータ12としての強度を高く維持できる。上記構成の本実施形態によれば、第1実施形態の効果で記載した1~4の効果に加え以下の効果を奏することができる。6本実施形態のロータ12は、前記構造A1のロータ及び構造B1のロータと比較してトルク及びトルクリップルの面で有利である。また、前記構造D1のロータと比較してロータ12の強度の面で有利である。尚、本発明の各実施形態は、以下のように変更してもよい。上記各実施形態では、マグネット磁極部33と隣接する各空隙36,37の内で回転方向側の空隙37は径方向外側に開口させて連結部を省略し、回転方向逆側の空隙36を閉塞する連結部36aを設ける構成構造C及びC1としたが、これに限らない。例えば、図6及び図10に示すように各空隙36,37に連結部36a,37aを設ける構成構造A及びA1を採用してもよい。また、図7及び図11に示すように各マグネット磁極部33の回転方向側の空隙37を閉塞する37aを設けるとともに、反回転方向側の空隙36を開口させる構成構造B及びB1を採用してもよい。また、図8及び図12に示すようにマグネット磁極部33と隣接する各空隙36,37を径方向外側に開口、つまり連結部を省略した構成構造D及びD1を採用してもよい。上記実施形態では、各空隙36,37の周方向幅を規定する角度αを略57.5°と設定するとともに角度βを略52.5°と設定して、各角度α,βを、基準となる角度である電気角で90°機械角で45°から好適な各範囲に変更する構成としたが、これに限らない。例えば各角度α,βの内のいずれか一方のみを好適な各範囲に変更する構成を採用してもよい。"