"像担持体表面のトナー濃度チェックパターンに向けて光を照射する投光手段と、該投光手段の光量を検出するモニタ手段と、該モニタ手段からの出力信号レベルと外部から与えられる光量制御信号レベルを比較することで該投光手段の光量を一定に保つ光量制御部と、該像担持体からの鏡面反射光を第1の受光手段で、また該像担持体からの拡散反射光は第2の受光手段で受光し、第1の受光手段による信号出力から黒トナー量を、また第2の受光手段による信号出力からカラートナー量を検出するトナー付着量センサと、トナー付着量検出時以外は該センサの検出面を遮蔽し、トナー付着量検出時には前記検出面を開放するように稼動するシャッター部材に、該シャッター部材による前記検出面の遮蔽時に該シャッター部材上の前記検出面から一定の距離で正対する位置に受光部校正用反射基準部材を配設することにより、前記投光手段からの照射光を反射し前記第2の受光手段にその反射光の一部を入射させるように構成されたシャッター機構と、診断実施時のみに稼動して、トナーが除去された像担持体表面からの反射光を検出したとき前記第1の受光手段による出力が初期値と等しくなるように前記光量制御部に加える光量制御信号を補正する第1の補正信号と、前期シャッター機構による前記検出面が遮蔽時に前記受光部校正用反射基準部材から反射光を検出したときの第2の受光手段による出力が初期値と等しくなるように前記光量制御部に加える光量制御信号を補正する第2の補正信号を発生させる光量補正電圧発生部とを組合せることにより、初期の光量制御信号に対する前記第1の補正信号分による変動比と前記第2の補正信号分による変動比及び各変動比を差分した値を用いてトナー付着量センサの検出面と像担持体表面の汚染及び傷の状態を診断することを特徴とした画像形成装置。請求項1記載の画像形成装置において、トナー付着量検出センサが像担持体表面のトナー濃度チェックパターンに向けて光を照射する投光手段と、該投光手段の光量を検出するモニタ手段と、該モニタ手段からの出力信号レベルと外部から与えられる光量制御信号レベルを比較することで該投光手段の光量を一定に保つ光量制御部と、像担持体上のトナーパッチからの反射光を偏光分離してp偏光成分を第1の受光手段で、s偏光成分を第2の受光手段で受光し、2つの受光手段の出力を差分した値からトナー付着量情報を得る方式のセンサであることを特徴とする画像形成装置。像担持体表面のトナー濃度チェックパターンに向けて光を照射する投光手段と、該投光手段の光量を検出するモニタ手段と、該モニタ手段からの出力信号レベルと外部から与えられる光量制御信号レベルを比較することで該投光手段の光量を一定に保つ光量制御部と、該像担持体からの鏡面反射光を第1の受光手段で、また該像担持体からの拡散反射光は第2の受光手段で受光し、第1の受光手段による信号出力から黒トナー量を、また第2の受光手段による信号出力からカラートナー量を検出するトナー付着量センサと、トナー付着量検出時以外は該センサの検出面を遮蔽し、トナー付着量検出時には前記検出面を開放するように稼動するシャッター部材に、該シャッター部材による前記検出面の遮蔽時に該シャッター部材上の前記検出面から一定の距離で正対する位置に受光部校正用反射基準部材を配設することにより、前記投光手段からの照射光を反射し前記第2の受光手段にその反射光の一部を入射させるように構成されたシャッター機構との組合せにより、トナーが除去された像担持体表面からの反射光を検出したとき前記第1の受光手段による出力の初期値に対する変動比と、前期シャッター機構による前記検出面が遮蔽時に前記受光部校正用反射基準部材から反射光を検出したときの第2の受光手段による出力の初期値に対する変動比と及び各変動比を差分した値から、トナー付着量センサの検出面と像担持体表面の汚染及び傷の状態を診断することを特徴とした画像形成装置。請求項3記載の画像形成装置において、トナー付着量検出センサが像担持体表面のトナー濃度チェックパターンに向けて光を照射する投光手段と、該投光手段の光量を検出するモニタ手段と、該モニタ手段からの出力信号レベルと外部から与えられる光量制御信号レベルを比較することで該投光手段の光量を一定に保つ光量制御部と、像担持体上のトナーパッチからの反射光を偏光分離してp偏光成分を第1の受光手段で、s偏光成分を第2の受光手段で受光し、2つの受光手段の出力を差分した値からトナー付着量情報を得る方式のセンサであることを特徴とする画像形成装置。少なくとも二つの受光手段を保持するセンサのホルダー内にp偏光成分を受光する第1の受光手段とs偏光成分を受光する第2の受光手段が個々に独立して入射窓を有することを特徴とする請求項4の画像形成装置。前記シャッター機構が該シャッター機構の開閉動作に伴いトナー付着量検出センサの検出面を清掃するクリーナー部材を前記受光部校正用反射基準部材に併設していることを特徴とする請求項1乃至5による画像形成装置。前述の要因1および要因2のトナー付着量センサ自信の故障、あるいは汚染、傷について、特許文献1の方法では、所定の光量制御信号を与えたときの像担持体表面からの反射光を受光するセンサの出力電圧の範囲に応じてセンサの状態の判定を行うものであるため、初期状態でのセンサのばらつきやセッティングでの取り付けばらつきにより、反射受光量に対するセンサの出力電圧特性にブレが生じてしまう。また、この方法はあくまで像担持体表面が常にクリーニングされ清浄に保たれていて反射光がセンサ出力の正常度を評価する基準になるということが前提となり、像担持体表面にも汚染や傷がつけば、反射受光量に対するセンサの出力電圧特性にブレが生じてしまう図12参照。像担持体表面の汚染、傷の度合いは使用状況とともに進行していくので、転写ユニットの定期交換直前までは環境変動とセンサ部由来の変動により微妙に検出誤差が生じていくものと考えられる。さらに、一般的には転写ユニット等は、画像品質を保つために定期交換部品として、機種/出力枚数に応じて、交換を行うようにされているので上記誤差はある程度回避されていると考えることもできるが、像担持体に関して耐用範囲内であるかどうかの正等な判断ができないため、ある程度可能出力枚数を残しての交換を余儀なくされることになる。像担持体の汚れや傷に対して、トナーなし状態での出力に対し、制御システムから初期の光量補正を定期的に実施する方法では、あくまでセンサの検出面の清浄度が常に保たれていて検出制度が安定していることが正常度を評価する基準になるということが前提となる。センサの検出面が汚染されると正しい判定ができなくなる。また黒トナー量を鏡面反射光、カラートナー量を拡散反射光により検出する2PD方式のトナー付着量センサでは、カラートナー無し状態で拡散反射光の光量が0となり、そもそも拡散反射光側の補正ができず、この方法は適用できない図13参照。この発明は上記課題に鑑みなされたものであり、トナー付着量センサを用いた画像形成装置において、像担持体表面やセンサ検出面の傷および汚染状態を把握する技術を提供することを目的とする。第1の手段は、像担持体表面のトナー濃度チェックパターンに向けて光を照射する投光手段と、該投光手段の光量を検出するモニタ手段と、該モニタ手段からの出力信号レベルと外部から与えられる光量制御信号レベルを比較することで該投光手段の光量を一定に保つ光量制御部と、該像担持体からの鏡面反射光を第1の受光手段で、また該像担持体からの拡散反射光は第2の受光手段で受光し、第1の受光手段による信号出力から黒トナー量を、また第2の受光手段による信号出力からカラートナー量を検出するトナー付着量センサと、トナー付着量検出時以外は該センサの検出面を遮蔽し、トナー付着量検出時には前記検出面を開放するように稼動するシャッター部材に、該シャッター部材による前記検出面の遮蔽時に該シャッター部材上の前記検出面から一定の距離で正対する位置に受光部校正用反射基準手段を配設することにより、前記発光手段からの照射光を反射し前記第2の受光手段にその反射光の一部を入射させるように構成されたシャッター機構と、診断実施時のみに稼動して、トナーが除去された像担持体表面からの反射光を検出したとき前記第1の受光手段による出力が初期値と等しくなるように前記光量制御部に加える光量制御信号を補正する第1の補正信号と、前期シャッター機構による前記検出面が遮蔽時に前記受光部校正用反射基準手段から反射光を検出したときの第2の受光手段による出力が初期値と等しくなるように前記光量制御部に加える光量制御信号を補正する第2の補正信号を発生させる光量補正電圧発生部とを組合せることにより、初期の光量制御信号に対する前記第1の補正信号分による変動比と前記第2の補正信号分による変動比及び各変動比を差分した値を用いてトナー付着量センサの検出面と像担持体表面の汚染及び傷の状態を診断することを特徴とするものである。第2の手段は、第1の手段のトナー付着量検出センサを、像担持体表面のトナー濃度チェックパターンに向けて光を照射する投光手段と、該投光手段の光量を検出するモニタ手段と、該モニタ手段からの出力信号レベルと外部から与えられる光量制御信号レベルを比較することで該投光手段の光量を一定に保つ光量制御部と、像担持体上のトナーパッチからの反射光を偏光分離してp偏光成分を第1の受光手段で、s偏光成分を第2の受光手段で受光し、2つの受光手段の出力を差分した値からトナー付着量情報を得る方式とするものである。第3の手段は、像担持体表面のトナー濃度チェックパターンに向けて光を照射する投光手段と、該投光手段の光量を検出するモニタ手段と、該モニタ手段からの出力信号レベルと外部から与えられる光量制御信号レベルを比較することで該投光手段の光量を一定に保つ光量制御部と、該像担持体からの鏡面反射光を第1の受光手段で、また該像担持体からの拡散反射光は第2の受光手段で受光し、第1の受光手段による信号出力から黒トナー量を、また第2の受光手段による信号出力からカラートナー量を検出するトナー付着量センサと、トナー付着量検出時以外は該センサの検出面を遮蔽し、トナー付着量検出時には前記検出面を開放するように稼動するシャッター部材に、該シャッター部材による前記検出面の遮蔽時に該シャッター部材上の前記検出面から一定の距離で正対する位置に受光部校正用反射基準手段を配設することにより、前記投光手段からの照射光を反射し前記第2の受光手段にその反射光の一部を入射させるように構成されたシャッター機構との組合せにより、トナーが除去された像担持体表面からの反射光を検出したとき前記第1の受光手段による出力の初期値に対する変動比と、前期シャッター機構による前記検出面が遮蔽時に前記受光部校正用反射基準手段から反射光を検出したときの第2の受光手段による出力の初期値に対する変動比と及び各変動比を差分した値から、トナー付着量センサの検出面と像担持体表面の汚染及び傷の状態を診断することを特徴とするものである。第4の手段は、第3の手段のトナー付着量検出センサを、像担持体表面のトナー濃度チェックパターンに向けて光を照射する投光手段と、該投光手段の光量を検出するモニタ手段と、該モニタ手段からの出力信号レベルと外部から与えられる光量制御信号レベルを比較することで該投光手段の光量を一定に保つ光量制御部と、像担持体上のトナーパッチからの反射光を偏光分離してp偏光成分を第1の受光手段で、s偏光成分を第2の受光手段で受光し、2つの受光手段の出力を差分した値からトナー付着量情報を得る方式とするものである。第5の手段は、第4の手段のトナー付着量検出センサの二つの受光手段の配置構造が、センサのホルダー内にp偏光成分を受光する第1の受光手段とs偏光成分を受光する第2の受光手段が個々に独立して入射窓を有するように配置されているものである。第6の手段は、第1乃至5の手段のシャッター機構が該シャッター機構の開閉動作に伴いトナー付着量検出センサの検出面を清掃するクリーニング部材を前記受光部校正用反射基準手段に併設していることを特徴とするものである。本発明では受光部校正用反射基準部材を設けて、像担持体およびトナー付着量検出センサの検出面の初期状態の反射および透過特性初期状態の値からの変化を診断するため、初期状態でのセンサのばらつきやセッティングでの取り付けばらつきに左右されることなく、像担持体表面およびセンサ検出面の傷、汚染状態の判定にブレがなく安定して診断が可能となり、装置のメンテナンス負荷が軽減される。本発明では、像担持体表面が使用に耐える状態かどうかを常に判定できるため、従来定期交換部品として、出力枚数等で規定されていた転写ユニットの交換サイクルを延ばすことが可能となる。本発明により、使用されるトナー付着量検出センサは、検出方式の大半を占める2PD方式、偏光分離方式のどちらにも対応可能となる。本実施例では、トナー付着量センサのシャッター機構に取り付けた受光部校正用基準部材からの反射光量と像担持体の表面からの反射光量を比較することで、センサ検出面および像担持体表面の汚染、傷の状態を診断する方法について説明する。近年トナー付着量センサの検出面を汚れのない状態に保つため、トナー付着量検出時以外は該センサをシャッター等で覆うことや、更には、シャッターにブレードやブラシ等のクリーニング部材を取り付け、シャッターの開閉動作に連動して該センサの検出面の清掃が行われている図1は、その一例としてシャッター機構に設けられた受光部校正用反射基準部材とトナー付着量センサの配置関係を模式的に表したものである。トナー付着量センサ1は、像担持体2の表面非検出面に光を照射するLEDなどの投光手段8と、非検出面からの反射光を検出する二つのフォトダイオードなどの受光手段9、10を有し、それぞれホルダー12の内部に筒状の素子設置孔g8、g9、g10の軸心線に光軸を合わせて設置されている。図1はトナー付着量センサとして2PD方式を例として図示したもので、非検出面で反射された光のうち拡散反射方向の光の一部を受光手段9のフォトダイードで、鏡面反射方向の光の一部を受光手段10のフォトダイードにて検出させている。またセンサの検出面は各素子窓を覆う様に防塵用の透明カバー11が配設されている。シャッター機構3はトナー付着量センサ1の検出面を遮蔽するシャッター部材4とシャッター部材4に開閉動作に連動して移動する開口部5とシャッター部材4によるセンサ遮蔽時に該センサの検出面に正対する位置に移動するように受光部校正用反射基準部材6が配設されている。また、さらにシャッター部材4に開閉動作に連動して該センサの検出面である透明カバー11を清掃するクリーナー部材7が設けられている場合もある。受光部校正用反射基準部材6は表面が安定したマット面であることが望ましく、例えば、東レ株式会社のルミラーやコダック株式会社のグレーカードなどを用いる。開閉動作は図1の例の場合、引張型ソレノイド13を励磁することでプランジャー14が稼動し、アーム15で連結されたシャッター部材4が図1の矢印方向へ移動し、センサ検出面は遮蔽以降はシャッター閉状態と称するされ、ソレノイド13を非励磁とすることでコイルばね16により開口部は該センサの検出面に対向する位置に戻される以降はシャッター開状態と称する。このときクリーナー部材7が配されたものは、ソレノイド13の励磁/非励磁によるシャッター部材4の揺動に伴い、クリーナー7が検出面11の面上を摺動し、トナー付着による汚れの拭き取り操作を担うようにしている。尚、トナー付着量センサ1の検出方式は2PD方式および偏光分離方式のいずれでも対応可能である。偏光分離式の場合は、図2aに示すように投光手段8bから偏光素子PBS1を通して入射面に平行な振動方向を持つ光が照射され、受光手段10bで検出するのは偏光素子PBS2を通して反射光のうちのp偏光成分であり、受光手段9bで検出するのはp偏光成分に垂直なs偏光成分となる。偏光素子はキューブ型プリズム図2aのPBS1,PBS2を使用したもののほかプレート型の偏光プリズム図示せずを使用したものや、図2bのように投光手段8bと二つの受光手段9b10b個々に分割された偏光フィルタPF1~PF3を各素子窓に装着してセンサ検出面とし、図1の透明カバー11と同様に防塵機能を兼ねているものがある。ここで本発明は、受光部校正用反射基準部材6をシャッター部材4に配置し、シャッター閉状態において、受光部校正用反射基準部材6がトナー付着量センサ1の検出面に正対する位置になるようにし、シャッター開状態で被検出面からの鏡面反射光の一部を受光手段10で計測し、シャッター閉状態で受光部校正用反射基準部材6による拡散反射光の一部を受光手段9で計測し、各々の初期値からの変動比を演算処理、評価することでトナー付着量センサの検出面の汚染状態や像担持体表面の汚染状態を判定することを特徴とする。尚、トナー付着量検出時の被検出面に対する検出距離に比較して、シャッター閉状態では受光部校正用反射基準部材6と拡散反射成光の一部を計測する受光手段9の距離が極端に近づくため、投光手段8からの素子孔g8を通る照射光による拡散反射光が受光手段9に素子孔g9を通し十分採取されるように光線経路を確保する必要がある。そのためには、該センサのホルダー12内の投光及び受光手段の各々の配置は図1に示すように投光手段からの出射窓と拡散反射光偏光分離方式ではp偏光の受光手段9への入射窓が近接配置されていることが望ましい。更に、後述するように、本発明ではトナー付着量センサの検出面を一括りとして汚染状態の判定を行なうため、二つの受光手段の光入射窓も近接配置されていることが望ましい。図3を用いて、本発明によるトナー付着量センサの検出面の汚染状態や像担持体表面の汚染状態を診断する仕組みについて更に詳しく説明する。図3aはシャッター開状態での像担持体による鏡面反射光の受光量の初期値と診断時の変化の様子および診断時の受光量低下の要因となる各部位の汚染状態を模式的に描いたものである。診断時の像担持体による鏡面反射光は、トナー付着量センサの検出面の汚染の程度に応じた受光量の低下分とともに像担持体表面の汚染の程度に応じた受光量の低下分が初期値から減算されることになる。ここで、像担持体表面の汚染による鏡面反射受光量の低下による受光手段の光電流低下を-Icsm、検出面の汚染による鏡面反射受光量の低下による受光手段の光電流低下を-Iciops、とすると汚染状態を診断した時の初期状態からの鏡面反射受光量の低下による受光手段の光電流低下分ΔIsrは数式1である。図3bはシャッター閉状態での受光部校正用反射基準手部材による拡散反射受光の初期値と診断時の変化の様子および診断時の受光量低下の要因となる各部位の汚染状態を描いたものである。診断時の受光部校正用反射基準手部材による拡散反射光はトナー付着量センサの検出面の汚染の程度に応じた受光量の低下分が初期値から減算されることになる。ここで、検出面の汚染による拡散反射受光量の低下による受光手段の光電流低下を-Iciopd、とすると汚染状態を診断した時の初期状態からの拡散反射受光量の低下による受光手段の光電流低下分ΔIdrは数式2である。更に、シャッター開状態での像担持体による鏡面反射受光量初期値をIsr、シャッター閉状態での受光部校正用反射基準手部材による拡散反射受光量をIdrとし、トナー付着量センサの鏡面反射用受光手段偏光分離方式ではp偏光用受光手段と拡散反射受光手段偏光分離方式ではs偏光用受光手段は一つのハウジングでパッケージされており、二つの受光手段の光入射窓が近接配置されており、二つの光入射窓を覆うカバー面の汚染度が同程度とみなせば、シャッター開状態での検出面の汚染による鏡面反射受光量低下分Iciopsの鏡面反射受光量初期値Isrに対する割合は、シャッター閉状態での検出面の汚染による拡散反射受光量低下分Iciopdの拡散反射受光量初期値Idrに対する割合とほぼ等しく、数式3となる。式3より、シャッター開状態での像担持体表面の汚染による鏡面反射受光量低下分Icsmの鏡面反射受光量初期値Isrに対する割合は数式4となる。よって、シャッター閉状態における拡散反射受光量の初期値に対する変化分や、シャッター開状態における鏡面反射受光量の初期値に対する変化分を検出することにより、トナー付着量センサの検出面の汚染状態や、像担持体表面の汚染状態を診断することが可能となる。ここで、トナー付着量センサを用いてシャッター開状態、およびシャッター閉状態に前述の鏡面反射受光量の初期値に対する変化分と拡散反射受光量の初期値に対する変化分を検出する方法について説明する。図4はトナー付着量センサを含めた前述の各受光量の初期値に対する変化分を検出するための構成を示す図である。この構成では、トナー付着量センサ301は像担持体2表面を照射する投光手段としてLED308と反射光を検出する二つの受光手段としてSiフォトダイオード309および310の他、LED308の光量に対するモニタ手段としてSiフォトダイオード311を有しており、LED308の光量の一部を所定比率で取り込むように配置されている。そしてSiフォトダイオード311からの出力が一定となるように光量制御部330によりLED308の駆動条件が制御される。光量制御部330は画像形成装置システムのCPUからの光量制御信号をD/A変換器を経由して光量基準電圧VrefIFcとして受け取る。光量制御部330の制御器331は、誤差増幅器と定電流型の発光素子駆動器から成り、LED308の駆動電流をフィードバック制御する。即ち前記誤差増幅器はSiフォトダイオード311からのモニタ出力を光量基準電圧VrefIFcと比較し、もしもSiフォトダイオード311からのモニタ出力が光量基準電圧VrefIFcよりも大きい場合には、Siフォトダイオード311からのモニタ出力が光量基準電圧VrefIFcと等しくなるまで発光素子駆動器からの出力を減じてLED308からの光量を低下させ、反対にSiフォトダイオード311からのモニタ出力が光量基準電圧VrefIFcよりも小さい場合にはSiフォトダイオード311からのモニタ出力が光量基準電圧VrefIFcと等しくなるまで発光素子駆動器からの出力を増してLED308からの光量を増加させる。増幅部320は、Siフォトダイオード309および310による検出出力信号の増幅を行う。通常増幅器321および322は、前置増幅器として出力特性のリニアリティ確保の観点からオペアンプを用いたトランスインピーダンス方式のI-V変換器が用いられる。ここで、トナー付着量センサ301の検出方式が2PD方式の場合、増幅器321の出力はカラートナー濃度検出に、増幅器322の出力は黒トナー濃度検出のためにA/D変換器を通して画像形成装置システムのCPUに送られ判定処理される。また、トナー付着量センサ1の検出方式が偏光分離方式の場合、増幅器321と増幅器322の出力は差動増幅器に送られ、トナー付着量情報としてA/D変換器を通して画像形成装置システムのCPUに送られ判定処理される。増幅部320は診断実施時に、シャッター4が開状態での反射光をSiフォトダイオード310で検出した値として電圧Vsを増幅器322から出力し、シャッター4が閉状態での反射光をSiフォトダイオード309で検出した値として電圧Vdを増幅器322から出力する。340は光量補正電圧発生部であり、誤差増幅器341と342、および三つのアナログSW343、344、345により構成される。これを付設したことが本実施例の第1の特徴である。診断実施時にはSW345が閉じて、光量制御部330の電圧加算器322に光量補正電圧発生部330の出力電圧が重畳されるようになる。SW344はシャッター閉の動作に同期して閉じられ、シャッター閉状態の診断を行う。このとき誤差増幅器342はシステムのROMに格納されていたVd初期値と増幅器321の検出電圧Vdを比較する。トナー付着量センサ1の検出面が汚染された場合、増幅器321の検出電圧VdはVd初期値よりも小さくなるので、誤差増幅器342出力がSW344およびSW345を通して光量制御部330の電圧加算器322に増幅器321の検出電圧VdがVd初期値と等しくなる光量補正電圧ΔVcを重畳させる。SW344はシャッター開の動作に同期して閉じられ、シャッター開状態の診断を行う。このとき誤差増幅器341は診断実施時には画像形成装置システムのROMに格納されていたVs初期値と増幅器322の検出電圧Vsを比較する。トナー付着量センサ301の検出面および像担持体表面が汚染された場合、増幅器322の検出電圧VsはVs初期値よりも小さくなるので、誤差増幅器341出力がSW343およびSW345を通して光量制御部330の電圧加算器322に増幅器322の検出電圧VsがVs初期値と等しくなる光量補正電圧ΔVcを重畳させる。シャッター開閉による診断のシーケンスに従い光量補正電圧ΔVcおよびΔVcはCPUに取り込まれ、予め画像形成装置システムで個別に設定されている光量基準電圧VrefIFcに対するシャッター開閉時の変化率Rc,Rcが計算され、トナー付着量センサの検出面の汚染状態や、像担持体表面の汚染状態が診断される。本実施例では、前述の汚染状態を判定する仕組みの説明のようにトナー付着量センサの検出面の汚染状態や、像担持体表面の汚染状態の診断を、直接、シャッター閉状態における拡散反射受光量の初期値に対する変化分や、シャッター開状態における鏡面反射受光量の初期値に対する変化分を検出して行うのではなく、シャッター閉状態における拡散反射受光量の初期値に対する低下分を補正するための投光手段側の光量補正電圧ΔVcとシャッター開状態における鏡面反射受光量の初期値に対する低下分を補正するための投光手段側の光量補正電圧ΔVcを計測することで診断を実施しており、これが本実施例の第2の特徴である。このようにした理由は以下の通りである。図3に示すように、トナー付着量センサとシャッター開閉時の被反射面である像担持体表面までの検出距離と受光部校正用反射基準部材までの検出距離が大きな差があり、特に診断時に拡散反射受光量を検出するSiフォトダイオード309に必要とされるダイナミックレンジは非常に大きくなってしまう。前置増幅器としてトランスインピーダンス方式のI-V変換器を用いて受光手段がSiフォトダイオードの短絡モード動作であっても、Siフォトダイオードの内部等価直列抵抗によりリニアリティに歪みを生ずる。特にトナー付着量センサに用いるような小型サイズにSiフォトダイオードには注意が必要である。図4参照更に、診断時に拡散反射受光量を検出するSiフォトダイオード309に流れる光電流が大きくなりすぎた場合、通常のトナー付着量検出時における前記I-V変換器の変換率設定では、電源電圧によって定まる前記I-V変換器の出力電圧の飽和値を超えてしまうという恐れもある。このような場合、受光量の初期値に対する変化分の計測では汚染状態を正等に評価していない懸念がある。よって、受光量を初期値に対して大きく変化させない方法、即ち汚染状態を投光手段の光出力の増加量で評価することとしたのである。すなわち、LED308が通常のトナー付着量検出時における駆動電流付近でリニアリティが十分確保されているとすれば、診断実施時のシャッター開状態での像担持体および検出面の汚染による鏡面反射受光量低下分の鏡面反射受光量初期値に対する割合は、トナー付着量検出時初期のLED308の駆動電流設定値初期値Ifisに対する診断実施時の鏡面反射受光量低下分を補正するための補正電流ΔIfVsの割合は等しいと考えられる。同様に、診断実施時のシャッター閉状態での検出面の汚染による拡散反射受光量低下分の拡散反射受光量初期値に対する割合は、トナー付着量検出時初期のLED308の駆動電流設定値初期値Ifisに対する診断実施時の拡散反射受光量低下分を補正するための補正電流ΔIfVdの割合は等しいと考えられる。また、図4における光量制御部330の発光素子駆動器331は図6に示すような定電流型なので、誤差増幅器からの入力電圧Vinに対してLEDの駆動電流のリニアティは確保されていると考えられる。尚、図6は発光素子駆動器331の一例を示すもので、エミッタ抵抗Reの電圧降下を帰還信号として利用することで、ReとLEDに流れる電流を制御する仕組みになっている。この場合、式3によるシャッター開状態での検出面の汚染による鏡面反射受光量低下分Iciopsの鏡面反射受光量初期値Isrに対する割合は数式3-2となる。また数式4によるシャッター開状態での像担持体表面の汚染による鏡面反射受光量低下分Icsmの鏡面反射受光量初期値Isrに対する割合は数式4-2となる。よって、シャッター開状態での像担持体および検出面の汚染による鏡面反射受光量低下分の鏡面反射受光量初期値に対する割合、およびシャッター閉状態での検出面の汚染による拡散反射受光量低下分の拡散反射受光量初期値に対する割合を評価することによる汚染状態の診断は、光量基準電圧VrefIFcに対する、シャッター閉状態における拡散反射受光量の初期値に対する低下分を補正するための投光手段側の光量補正電圧ΔVcの割合と、シャッター開状態における鏡面反射受光量の初期値に対する低下分を補正するための投光手段側の光量補正電圧ΔVcの割合とを求めることで同等の診断が可能である。図7は本実施例のおける診断実施時のシーケンスの一例を示すフローチャートである。本診断の初期段階では、まず残留トナーの影響を排除するため像担持体の徐電やクリーニング工程を施すとともに、トナー付着量センサの検出面の清掃機構を有する画像形成装置の場合は検出面のクリーニングを実施する。また図4においてSW345を導通状態とし、光量制御部330の電圧加算器322に光量補正電圧発生部330からの出力電圧が重畳されるようになるSTEP101。次にシャッター閉状態での測定を行なう。まずシャッターを閉じることにより、センサと像担持体との光路を遮蔽し、受光部校正用反射基準部材がトナー付着量センサの検出面に正対するように配置される。また図4におけるSW344を同時に導通状態としSW343は不通状態、光量補正電圧発生部330内の誤差増幅器341により拡散反射受光量の初期値に対する低下分を補正するための光量補正電圧ΔVcが出力されるようになるSTEP102。シャッターを閉じる動作後、システムが安定するために適宜設定された余裕時間を経過した後に光量補正電圧ΔVcを画像形成装置システムCPUにA-D変換器を通して取り込まれる。STEP103次にシャッター開状態での測定を行なう。シャッターを開くことにより、センサと像担持体との光路が再開され、通常のトナー付着量検出時の配置となる。また同時に図3におけるSW344が不通状態に、SW343が導通状態にされ、光量補正電圧発生部330内の誤差増幅器342により鏡面反射受光量の初期値に対する低下分を補正するための光量補正電圧ΔVcが出力されるようになるSTEP104。シャッターを開く動作後、システムが安定するために適宜設定された余裕時間を経過した後に光量補正電圧ΔVcを画像形成装置システムCPUにA-D変換器を通して取り込まれる。STEP105次にSTEP106でCPUの論理演算装置によって光量基準電圧VrefIFcに対する光量補正電圧ΔVcの割合をシャッター閉状態での変化率Rcdとして、Rcd=ΔVc/VrefIFcにより求められる。同様に次のSTEP107で、光量基準電圧VrefIFcに対する光量補正電圧ΔVcの割合をシャッター開状態での変化率Rcsとして、Rcs=ΔVc/VrefIFcにより求められる。さらにSTEP108で、減算処理にて前述の変化率RcsとRcdの変化率差RMが、RM=Rcs-Rcdにより求められる。STEP109以降では求められた変化率Rcdと変化率差RMを各々に対応する閾値TVdおよび閾値TVsを比較してセンサ及び像担持体の汚染状態の判定を行なう。尚、閾値TVdはシャッター閉状態での変化率Rcdの最大許容値で、例えば予めセンサの検出面の汚染、傷の状態における限度サンプルを作成し、図4に示す構成に組み付けて求められた変化率Rcdを閾値TVdとして設定されるものである。また、閾値TVsはシャッター開状態での変化率Rcsの最大許容値で、例えば予め像担持体表面の汚染、傷の状態における限度サンプルを作成し、変化率Rcdによる影響を回避するため未使用の状態新品状態のトナー付着量センサとともに、図4に示す構成に組み付けて求められた該変化率Rcsを閾値TVsとして設定されるものである。STEP109での判定は変化率Rcdと変化率差RMの二つの非評価値と閾値TVdおよび閾値TVsによる次の四通りの関係条件式により多方向分岐の動作が実行される。1STEP109での結果がRc<TVd,RM<TVsとなる場合各機能は正常であると判定され、STEP110に移動し、図3におけるSW343~SW345が初期状態にリセット全て非導通され、以降の画像形成動作を再開させて汚染状態の診断を終了する。2STEP109での結果がRc≧TVd,RM<TVsとなる場合検出面の汚染や傷によりトナー付着量センサに不具合が生じているという判定になり、STEP111に移動して画像形成装置の表示部でセンサ故障を表示し、さらにSTEP114でサービスコールのメーセージも表示し、ユーザに対してサービスセンターに調査を依頼するよう促し診断を終了する。尚、画像品質が劣っても印刷を継続したいというニーズも想定される場合、手動でSTEP110へ移動し画像形成動作再開の動作をさせるようにしても良い。3STEP109での結果がRc<TVd,RM≧TVsとなる場合像担持体が表面の汚染や傷により交換時期である判定になり、STEP112に移動し、感光ドラム交換やあるいは中間転写ベルト交換を表示し、さらにSTEP114に移動し事例2と同様の動作後に診断を終了する。4STEP109での結果がRc≧TVd,RM≧TVsとなる場合トナー付着量センサに不具合が生じ、像担持体も交換時期である判定になり、STEP113に移動し、センサ故障の表示と、感光ドラム交換やあるいは中間転写ベルト交換を表示し、さらにSTEP114に移動し事例2と同様の動作後に診断を終了する。尚、前述の事例2あるいは事例4におけるトナー付着量センサの不具合にはセンサの検出面に対する清掃機構にトラブルが生じている場合も含まれることに留意すべきである。すなわち、何らかのトラブルによりクリーニング処理がなされない場合、あるいはクリーナー部材に異物が混入しセンサの検出面に深刻な損傷を与えた場合、双方ともに前述の事例2あるいは事例4の判定結果となり得る。従って、修理担当者はセンサ故障表示での異常原因を特定し、必要な措置をとるためには、まず清掃機構に異常がないかを確認すべきである。必要に応じて、清掃機構を補修した後に再度STEP101からの診断を実行させ、センサの異常有無の確認を実施することになる。また、画像形成装置にトナー付着量センサの検出面を清掃する機能のない防塵目的のみのシャッター機構を具備する場合は、STEP101において該検出面はクリーニング処理がなされないので、前述の事例2あるいは事例4におけるトナー付着量センサの不具合の状況は検出面の清掃不足の場合もあり得る。この場合、STEP113におけるセンサ故障の表示はセンサ清掃要求という表示とすべきであろう。この場合、センサ清掃要求の表示に従ってユーザあるいは修理担当者がトナー付着量センサの検出面をクリーニングし、再度STEP101からの診断を実行させ、前述の事例2あるいは事例4の結果となれば、トナー付着量センサの検出面の汚染、傷は清掃で回復できない重度な状態にあると判定できる。更に、前述の事例3あるいは事例4において、像担持体が交換時期にあるという判定は、閾値TVsを低くして、像担持体が交換時期に対するマージンを稼ぎ、ユーザに像担持体が交換までに画像品質を確保しながら残された許容印刷枚数の目安を表示するという設定も可能である。このように、本実施例ではシャッター閉状態における受光部校正用基準手段からの拡散反射受光量の初期値に対する低下分を補正するための投光手段側の光量補正電圧ΔVcとシャッター開状態における像担持体からの鏡面反射受光量の初期値に対する低下分を補正するための投光手段側の光量補正電圧ΔVcを計測することで診断を実施しており、像担持体表面状態とトナー付着量センサの検出面の状態を双方同時に精度良く診断ができ、その結果に応じて必要な措置を速やかに取ることが可能となる。次に、本発明にかかるトナー付着量センサの検出面および像担持体表面の汚染、傷の状態を診断する方法の第2実施形態について説明する。この実施形態に用いる画像形成装置のシャッター及び清掃の機構と該センサの設置環境については、前述した第1実施例の画像形成装置と同一であるので説明を省略する。本実施例では、第1実施形態の図4における光量補正電圧発生部340によるフィードバックループを省略し、図3を用いた汚染状態を診断する仕組みの説明のとおり式3及び式4に従い、トナー付着量センサの検出面や像担持体表面の汚染状態の診断をシャッター閉状態における拡散反射受光量の初期値に対する変動比や、シャッター開状態における鏡面反射受光量の初期値に対する変動比を検出することにより行なう。これが本実施例の第1の特徴である。図8は本実施例によるトナー付着量センサを含めた前述の各受光量の初期値に対する変化分を検出するための構成を示す図である。診断実施時に増幅器721の出力はシャッター閉状態の出力として、増幅器722の出力はシャッター開状態の出力として扱われる。トナー付着量センサ701、光量制御部730、増幅部720の基本的な機能については図4の内容と同等であるので説明を省略するが、図4の構成に比較して光量補正電圧発生部340が削除されている。トナー付着量センサ701は、第1の実施例と同様に2PD方式および偏光分離方式のいずれでも対応可能であるが、トナー付着量検出時に、2PD方式の場合、Siフォトダイオード709にて検出し増幅器721で増幅された出力はカラートナー濃度検出信号に、Siフォトダイオード710にて検出し増幅器722で増幅された出力は黒トナー濃度検出信号として処理され、偏光分離方式の場合、増幅器721と増幅器722の出力は差動増幅器図示せずに送られ、トナー付着量検出信号として処理される。第1の実施例で説明したとおり、受光量の初期値に対する変動比を検出して診断を実施するためには、受光手段のリニアリティと前置増幅器の出力電圧範囲の制限により検出信号が飽和させないように、シャッター閉状態においてSiフィトダイオード709で検出される受光部校正用反射基準部材からの反射光量を量的に抑える必要がある。このため第1の実施例に比較して図8の各構成要素には幾つかの制約が生ずる。まず、トナー付着量センサ701は、第1の実施例と同様に2PD方式および偏光分離方式のいずれでも対応可能であるが、偏光分離方式でも図2aに代表されるように一つの入射窓からp偏光成分とs偏光成分の反射光を同時に受けて、偏光素子としてキューブ型あるいはプレート型のプリズムによりホルダー内部でp偏光成分とs偏光成分を分離するものは、入射窓の光軸の向きを操作してシャッター閉状態でのs偏光成分の受光量を単独で軽減させることができないため本実施形態の使用には適さない。偏光分離方式を用いる場合、図2bに示すような偏光フィルタを用い、p偏光用とs偏光用に二つの入射窓を有するタイプが良い。このタイプではs偏光用の入射窓及び素子孔の光軸を独立して調整することが可能で、シャッター閉状態でのs偏光の検出光量を低く抑え通常のトナー付着量検出時に対してダイナミックレンジの肥大化を抑えることができる。具体的には図9に示すように、Siフィトダイオード709の素子孔及び入射窓の光軸を検出面の垂線に対してLED708方向に傾斜させる用にして調整して、シャッター閉状態でSiフィトダイオード709に取り込まれる受光部構成用基準手段からの反射光量を制限する方法が良い。尚、上記構造はトナー付着量センサ701が2PD方式の場合にはトナー付着量検出時の鏡面反射光の入射を防ぎ、拡散反射光の検出能を向上させるために一般的に実施されているものである。次にSiフィトダイオード709については、シャッター閉状態での反射光を検出するために、通常のトナー付着量検出時に比較して光量の急騰に追従できるようなリニアリティが担保されているか確認しておく必要がある。また増幅部320のリニアリティも特に重要であるため、前置増幅器721、722はトランスインピーダンス方式のI-V変換器であることが必須で、抵抗式のI-V変換回路等の使用は避けるべきである。さらに、シャーター機構4に付設される受光部校正用反射基準部材は表面が安定したマット面であることの他、シャッター閉状態でのSiフィトダイオード709の検出光量を適正値とするために光学濃度を選択する必要がある。あわせて、増幅部320の出力を受けるA-D変換器の量子化誤差を軽減するために、上述した各構成要素の調整を画像形成層によるトナー付着量センサ設置環境で実施し、トナー付着量検出時と診断実施時のシャッター閉時状態におけるSiフィトダイオード709の受光出力比を3倍程度、好ましくは2倍程度に収まるように調整することが望ましい。図11は本実施形態のおける診断実施時のシーケンスの一例を示すフローチャートであるが第1の実施形態の場合図7とほぼ同様である。初期段階では、まず残留トナーの影響を排除するため像担持体の徐電やクリーニング工程を施すとともに、センサ検出面の清掃機構を有する画像形成装置の場合は検出面のクリーニングを実施する。STEP201。次にシャッター閉状態での測定を行なう。まずシャッターを閉じることにより、センサと像担持体との光路を遮蔽し、受光部校正用反射基準部材がセンサの検出面に正対するように配置されSTEP202、受光部校正用反射基準部材からの反射を受光するSiフィトダイオード709の増幅器721による増幅出力Vdが画像形成装置システムCPUにA-D変換器を通して取り込まれる。STEP203次にシャッター開状態での測定を行なう。シャッターを開くことにより、センサと像担持体との光路が再開され、通常のトナー付着量検出時の配置となりSTEP204、像担持体表面からの反射光を受けたSiフィトダイオード710の増幅器722による増幅出力Vsが画像形成装置システムのCPUにA-D変換器を通して取り込まれる。STEP205次にSTEP206でCPUの論理演算装置によってシャッター閉状態での増幅器721による増幅出力初期値Vdinに対する診断時の増幅出力Vdの変化利RvdをRvd=Vdin―Vd/Vdinにより求められる。同等に次のSTEP207で、シャッター開状態での増幅器722による増幅出力初期値Vsinに対する診断時の増幅出力Vsの変化利RvsをRvs=Vsin―Vs/Vsinにより求められる。さらにSTEP208で、減算処理にて前述の変化率RvdとRvs間の変化率差RM’をRM’=Rvs-Rvdにより求められる。STEP209以降では求められた変化率Rvdと変化率差RM’を各々に対応する閾値TVd’および閾値TVs’を比較してセンサ及び像担持体の汚染状態の判定を行なう。尚、閾値TVd’はシャッター閉状態での変化率Rvdの最大許容値で、例えば予めセンサの検出面の汚染、傷の状態における限度サンプルを作成し、図8に示す構成に組み付けて求められた変化率Rvdを閾値TVd’として設定されるものである。また、閾値TVs’はシャッター開状態での変化率Rvsの最大許容値で、例えば予め像担持体表面の汚染、傷の状態における限度サンプルを作成し、変化率Rvdによる影響を回避するため未使用の状態新品状態のトナー付着量センサとともに、図8に示す構成に組み付けて求められた該変化率Rvsを閾値TVs’として設定されるものである。STEP209での判定は変化率Rvdと変化率差RM’の二つの非評価値と閾値TVd’および閾値TVs’による次の四通りの関係条件式により多方向分岐の動作が実行される。1STEP209での結果がRv<TVd’,RM’<TVs’となる場合STEP210へ移動し画像形成動作再開する。2STEP209での結果がRv≧TVd’,RM’<TVs’となる場合STEP211へ移動しセンサ故障表示後、STEP214でサービスコールを表示する。3STEP209での結果がRc<TVd,RM≧TVsとなる場合STEP212へ移動し感光ドラム交換あるいは中間転写ベルト交換を表示後、STEP214でサービスコールを表示する。4STEP209での結果がRc≧TVd,RM≧TVsとなる場合STEP213へ移動しセンサ故障と感光ドラム交換あるいは中間転写ベルト交換を同時に表示後、STEP214でサービスコールを表示する。尚、各分岐移動後の診断終了までの処置は図7のフローにおける処置と全く同様なので、個々の詳細な説明は省略する。このようにすれば本実施形態の図8に示す構成により、受光出力の変化によって汚染状態の診断が実施でき、図4の示した光量補正電圧発生部340が削除でき第1実施例よりコストダウンが可能となる。尚、第2実施例では、第1実施例と同様に、トナー付着量センサの投光手段に発光量フィードバック制御回路を設けているが、診断時に発光量フィードバック制御回路が診断処理動作に合わせて特別な機能を担うわけではなく、投光手段の光出力の温度依存性の変化および経時変化が十分に無視できる程度に小さい場合には、発光量フィードバック制御回路を設けずとも第2実施例と同様に診断が可能である。また、投光手段の光出力の変動による誤差を許容できるのであれば、第2実施例の診断方法において発光量フィードバック制御回路を設ける必要はない。本発明をもとに、上記のような処置は当業者であれば容易に可能な変更であろう。"