"Cr:0.3質量~5.3質量、Si:1.5質量~4質量、Al:0.4質量~3質量、及びW:0.0003質量~0.01質量を含有し、C含有量が0.006質量以下であり、Mn含有量が1.5質量以下であり、S含有量が0.003質量以下であり、N含有量が0.003質量以下であり、残部がFe及び不可避的不純物からなることを特徴とする無方向性電磁鋼板。更に、Mo:0.001質量~0.03質量、Ti:0.0005質量~0.007質量、及びNb:0.0002質量~0.004質量からなる群から選択された少なくとも一種を含有することを特徴とする請求項1に記載の無方向性電磁鋼板。更に、V:0.0005質量~0.005質量、Zr:0.0003質量~0.003質量、Cu:0.001質量~0.2質量、Sn:0.001質量~0.2質量、Ni:0.001質量~0.2質量、Sb:0.001質量~0.2質量、希土類元素:0.0002質量~0.004質量、及びCa:0.0005質量~0.006質量からなる群から選択された少なくとも一種を含有することを特徴とする請求項1に記載の無方向性電磁鋼板。更に、V:0.0005質量~0.005質量、Zr:0.0003質量~0.003質量、Cu:0.001質量~0.2質量、Sn:0.001質量~0.2質量、Ni:0.001質量~0.2質量、Sb:0.001質量~0.2質量、希土類元素:0.0002質量~0.004質量、及びCa:0.0005質量~0.006質量からなる群から選択された少なくとも一種を含有することを特徴とする請求項2に記載の無方向性電磁鋼板。本発明は、コストの上昇を抑えながら、より一層高周波特性を良好にすることができる無方向性電磁鋼板を提供することを目的とする。本発明の要旨は、以下の通りである。1Cr:0.3質量~5.3質量、Si:1.5質量~4質量、Al:0.4質量~3質量、及びW:0.0003質量~0.01質量を含有し、C含有量が0.006質量以下であり、Mn含有量が1.5質量以下であり、S含有量が0.003質量以下であり、N含有量が0.003質量以下であり、残部がFe及び不可避的不純物からなることを特徴とする無方向性電磁鋼板。2更に、Mo:0.001質量~0.03質量、Ti:0.0005質量~0.007質量、及びNb:0.0002質量~0.004質量からなる群から選択された少なくとも一種を含有することを特徴とする1に記載の無方向性電磁鋼板。3更に、V:0.0005質量~0.005質量、Zr:0.0003質量~0.003質量、Cu:0.001質量~0.2質量、Sn:0.001質量~0.2質量、Ni:0.001質量~0.2質量、Sb:0.001質量~0.2質量、希土類元素:0.0002質量~0.004質量、及びCa:0.0005質量~0.006質量からなる群から選択された少なくとも一種を含有することを特徴とする1又は2に記載の無方向性電磁鋼板。本発明によれば、Crが含有されていても、適切な量のWが含有されているため、脆化を回避しながら固有抵抗を増大させることができると共に、低コストでCr系炭化物の析出及び磁気時効を抑制して高周波特性を向上することができる。Crは、Si及びAlと同様に、無方向性電磁鋼板の固有抵抗を増大させる。また、Crは、Si及びAlとは異なり、無方向性電磁鋼板を脆化させにくい。その一方で、Crが含まれる無方向性電磁鋼板、特にCr含有量が0.3質量以上の無方向性電磁鋼板では、200°C~700°C程度の温度でCr系炭化物が析出しやすい。Cr系炭化物は結晶粒界に薄片状に析出し、磁壁移動の妨げとなる。このため、特に400Hz以上の高周波鉄損を著しく劣化させる。Cr系炭化物は、750°C以上の高温では析出せず、200°C~700°C程度の低温で析出する。そこで、本発明者らは、Cr,Fe7C3等のCr系炭化物の析出を抑制する技術について鋭意検討を行った。この結果、Crの他にWが含まれている無方向性電磁鋼板では、WとCrとの相互作用により、Cr系炭化物の析出が抑制され、鉄損の劣化が抑制されることが判明した。この理由は現時点では明確ではないものの、Cr系炭化物の析出挙動に、炭化物形成元素であるWが有効に作用するためであると考えられる。更に、Cr及びWの他に、Mo、Ti、及び/又はNbが含有されていると、これらの元素とCrとの相互作用により、Cr系炭化物の析出がより一層抑制されることも判明した。この理由も現時点では明確ではないものの、Cr系炭化物の析出挙動に、炭化物形成元素であるMo、Ti、及び/又はNbが有効に作用するためであると考えられる。なお、詳細は後述するが、Cr含有量が低い無方向性電磁鋼板にWが含有されていると、W系炭化物が析出してしまい、800°C~1100°C程度の温度での再結晶焼鈍が行われても、結晶の成長が阻害されて所望のサイズの結晶粒が得られない。Mo、Ti、及びNbについても同様である。従って、Cr含有量は、所定の値以上であることが重要である。なお、上記のように、Cr系炭化物が析出する温度は低いため、800°C~1100°C程度の温度での再結晶焼鈍では、Cr系炭化物は析出しない。従って、結晶粒の成長はCr系炭化物によっては阻害されにくい。また、本発明者らは、適量のCr及びWが含まれている無方向性電磁鋼板では、例えば200°C以下でのいわゆる磁気時効、すなわちFe3Cセメンタイトの析出も抑制されることを見出した。本発明者らは、更に適量のMo、Ti、及び/又はNbが含有されていると、Fe3Cの析出がより一層抑制されることも見出した。この磁気時効は、モータの回転中の温度上昇に伴って徐々に鉄損が劣化する現象であり、予め磁気時効が生じにくくしておくことが極めて好ましい。以下、本発明の実施形態について更に詳細に説明する。本実施形態に係る無方向性電磁鋼板は、Cr:0.3質量~5.3質量、Si:1.5質量~4質量、Al:0.4質量~3質量、及びW:0.0003質量~0.01質量を含有する。また、C含有量が0.006質量以下であり、Mn含有量が1.5質量以下であり、S含有量が0.003質量以下であり、N含有量が0.003質量以下である。そして、残部がFe及び不可避的不純物からなる。C含有量が0.006質量超であると、適量のW等が含有されていてもCr系炭化物の析出を十分に抑制することが困難である。そして、析出したCr系炭化物の影響により高周波特性、特に低温での高周波特性が劣化する。また、Cは磁気時効の原因ともなる。従って、C含有量は0.006質量以下とする。一方、工業的にC含有量を0.0005質量未満まで低下させるためには、多大なコストを要する。従って、C含有量は0.0005質量以上であることが好ましい。Crは脆化を回避しながら無方向性電磁鋼板の固有抵抗を増大させる。Cr含有量が0.3質量未満であると、この効果を十分に得ることが困難である。また、Cr含有量が0.3質量未満であると、W等の炭化物が析出しやすくなり、再結晶焼鈍における結晶粒の成長が阻害されやすくなる。一方、Cr含有量が5.3質量超であると、適量のW等が含有されていてもCr系炭化物の析出を十分に抑制することが困難である。そして、析出したCr系炭化物の影響により高周波特性、特に低温での高周波特性が劣化する。従って、Cr含有量は0.3質量~5.3質量とする。なお、上記の効果を十分に得るために、Cr含有量は0.5質量以上であることが好ましく、1.6質量以上であることがより好ましい。また、Cr系炭化物の析出を低減するために、Cr含有量は5.0質量以下であることが好ましく、2.5質量以下であることがより好ましく、2.1質量以下であることがより一層好ましい。Siは固有抵抗を増大させて高周波鉄損を改善する。Si含有量が1.5質量未満であると、この効果を十分に得ることが困難である。一方、Si含有量が4質量超であると、脆化により冷間加工が困難となる。従って、Si含有量は1.5質量~4質量とする。なお、高周波鉄損をより一層低下させるために、Si含有量は2質量超であることが好ましい。Alは固有抵抗を増大させて高周波鉄損を改善する。Al含有量が0.4質量未満であると、この効果を十分に得ることが困難である。一方、Al含有量が3質量超であると、脆化により冷間加工が困難となる。また、Al含有量が高いほど、磁束密度が低下して劣化する傾向にある。従って、Al含有量は0.4質量~3質量とする。Mn含有量が1.5質量超であると、脆性が顕著となる。従って、Mn含有量は1.5質量以下とする。その一方で、Mn含有量が0.05質量以上であると、固有抵抗を効果的に増大させて鉄損を減少させる。従って、Mn含有量は0.05質量以上であることが好ましい。S含有量が0.003質量超であると、MnS等の硫化物の形成が顕著となり、これに伴って磁壁の移動が阻害されて磁気特性が劣化する。従って、S含有量は0.003質量以下とする。一方、工業的にS含有量を0.0002質量未満まで低下させるためには、多大なコストを要する。従って、S含有量は0.0002質量以上であることが好ましい。N含有量が0.003質量超であると、窒化物の形成が顕著となり、これに伴って磁気特性が劣化する。また、N含有量が0.003質量超であると、鋼の鋳造時にブリスターと称されるふくれ状の表面欠陥が生じることがある。従って、N含有量は0.003質量以下とする。一方、工業的にN含有量を0.0004質量未満まで低下させるためには、多大なコストを要する。従って、N含有量は0.0004質量以上であることが好ましい。WはCと反応して炭化物を形成し、Cr系炭化物の析出を抑制する。Wは磁気時効を抑制することもできる。W含有量が0.0003質量未満であると、これらの効果を十分に得ることが困難であり、多くのCr系炭化物が粒界等に析出する。一方、W含有量が0.01質量超であると、W系炭化物の量が過剰となって磁性が低下する。従って、W含有量は0.0003質量~0.01質量とする。Cr系炭化物の析出をより一層抑制するために、W含有量は0.0005質量以上であることが好ましい。また、W含有量が0.005質量であれば十分にCr系炭化物の析出を抑制することができるため、コストの面からW含有量は0.005質量以下であることが好ましい。なお、Si含有量が2質量以下の無方向性電磁鋼板において、Cr含有量が0.3質量未満であると、W系炭化物の析出に伴って結晶粒の成長が阻害されて磁性が低下する。従って、Si含有量が2質量以下の無方向性電磁鋼板にWを含有させる場合には、Cr含有量が0.3質量以上であることが重要である。このような本実施形態に係る無方向性電磁鋼板によれば、Crが含有されていても、適切な量のWが含有されているため、脆化を回避しながら固有抵抗を増大させることができると共に、低コストでCr系炭化物の析出及び磁気時効を抑制して高周波特性を向上することができる。従って、本実施形態は高周波用途に好適である。Crをほとんど含有しない低Si系の無方向性電磁鋼板では、W系炭化物の析出に伴う結晶粒の成長が阻害されるが、本実施形態では、0.3質量以上のCrが含有されているため、W系炭化物が極めて析出しにくい。このため、Wを積極的に活用することで、Cr系炭化物の析出を抑制して磁気特性を改善することができる。なお、本実施形態に係る無方向性電磁鋼板は、更に、Mo:0.001質量~0.03質量、Ti:0.0005質量~0.007質量、及びNb:0.0002質量~0.004質量からなる群から選択された少なくとも一種を含有することが好ましい。Moは、Wと同様に、Cと反応して炭化物を形成し、Cr系炭化物の析出を抑制する。Moも磁気時効を抑制することができる。Mo含有量が0.001質量未満であると、これらの効果を十分に得にくい。一方、Mo含有量が0.03質量超であると、Mo系炭化物の量が過剰となって磁性が低下する。従って、Mo含有量は0.001質量~0.03質量であることが好ましい。Cr系炭化物の析出をより一層抑制するために、Mo含有量は0.002質量以上であることがより好ましい。また、Mo含有量が0.02質量であれば十分にCr系炭化物の析出を抑制することができるため、コストの面からMo含有量は0.02質量以下であることがより好ましい。Tiも、Wと同様に、Cと反応して炭化物を形成し、Cr系炭化物の析出を抑制する。Tiも磁気時効を抑制することができる。Ti含有量が0.0005質量未満であると、これらの効果を十分に得にくい。一方、Ti含有量が0.007質量超であると、Ti系炭化物の量が過剰となって磁性が低下する。従って、Ti含有量は0.0005質量~0.007質量であることが好ましい。Cr系炭化物の析出をより一層抑制するために、Ti含有量は0.0007質量以上であることがより好ましい。また、Ti系炭化物の過剰な析出を抑制するために、Ti含有量は0.005質量以下であることがより好ましい。Nbも、Wと同様に、Cと反応して炭化物を形成し、Cr系炭化物の析出を抑制する。Nbも磁気時効を抑制することができる。Nb含有量が0.0002質量未満であると、これらの効果を十分に得にくい。一方、Nb含有量が0.004質量超であると、Nb系炭化物の量が過剰となって、再結晶焼鈍における結晶粒の成長が阻害される。従って、Nb含有量は0.0002質量~0.004質量であることが好ましい。Cr系炭化物の析出をより一層抑制するために、Nb含有量は0.0003質量以上であることがより好ましい。また、Nb系炭化物の過剰な析出を抑制するために、Nb含有量は0.0035質量以下であることがより好ましい。なお、上記のように、Mo、Ti及びNbは、Wと同様の作用を呈するが、WはMo、Ti及びNbよりも効果的である。また、上記の範囲のMo、Ti及び/又はNbが含有されていると、これらのいずれもが含まれていない場合と比較して、W系炭化物による再結晶焼鈍における結晶粒の成長の阻害がより一層生じにくくなる。従って、Mo、Ti及びNbからなる群から選択された少なくとも一種が含有されていることが好ましく、これら3種の元素のすべてが含有されていることが特に好ましい。Wの他にMo、Ti及び/又はNbが含有されている場合に、特に効果的にCr系炭化物の析出及びセメンタイトの析出磁気時効が抑制されるからである。なお、本実施形態に係る無方向性電磁鋼板に、更に、V:0.0005質量~0.005質量、Zr:0.0002質量~0.003質量、Cu:0.001質量~0.2質量、Sn:0.001質量~0.2質量、Ni:0.001質量~0.2質量、Sb:0.001質量~0.2質量、REM希土類元素:0.0002質量~0.004質量、及びCa:0.0005質量~0.006質量からなる群から選択された少なくとも一種が含有されていてもよい。Vも、Wと同様に、Cと反応して炭化物を形成し、Cr系炭化物の析出を抑制する。V含有量が0.0005質量未満であると、この効果を十分に得にくい。一方、V含有量が0.005質量超であっても、含有量に見合うだけの効果が得られず、コストの上昇が著しくなる。また、V系炭化物の量が過剰となって、再結晶焼鈍における結晶粒の成長が阻害されることがある。従って、V含有量は0.0005質量~0.005質量であることが好ましい。Zrも、Wと同様に、Cと反応して炭化物を形成し、Cr系炭化物の析出を抑制する。Zr含有量が0.0002質量未満であると、この効果を十分に得にくい。一方、Zr含有量が0.003質量超であっても、含有量に見合うだけの効果が得られず、コストの上昇が著しくなる。また、Zr系炭化物の量が過剰となって、再結晶焼鈍における結晶粒の成長が阻害されることがある。従って、Zr含有量は0.0002質量~0.003質量であることが好ましい。Cu、Sn、Ni及びSbは、集合組織を改善する。これらの元素の各々に関し、含有量が0.001質量未満であると、この効果を十分に得にくく、含有量が0.2質量超であると、コストが増大する。従って、Cu、Sn、Ni及びSbの含有量は、それぞれ、0.001質量~0.2質量であることが好ましい。REM及びCaは、粗大なオキシサルファイドを形成してSを無害化する。REM含有量が0.0002質量未満である場合、及びCa含有量が0.0005質量未満である場合、この効果を十分に得にくい。一方、REM含有量が0.004質量超の場合、及びCa含有量が0.006質量超の場合、コストが増大する。従って、REM含有量は0.0002質量~0.004質量であることが好ましく、Ca含有量は0.0005質量~0.006質量であることが好ましい。このように、V及び/又はZrもが含有されていると、Cr系炭化物の析出を更に抑制することができ、例えば750°C以下の低温での磁気時効をより一層抑制することができる。また、これらW、Mo、Ti、Nb、V、Zr等は、溶鋼への添加等により無方向性電磁鋼板に含有させることができる。このため、このような無方向性電磁鋼板を工業的に生産することも十分に可能である。次に、無方向性電磁鋼板を製造する方法について説明する。先ず、通常の方法で、成分を調整することにより、上記の組成の溶鋼を作製し、この溶鋼から鋳片スラブを作製し、スラブ加熱を行い、熱間圧延を行う。スラブ加熱の温度は特に制限しないが、微細析出物の形成を抑制するために、例えば950°C~1230°C程度の低い温度であることが好ましい。熱間圧延により得られる熱延板の厚さは特に制限しないが、例えば0.8mm~3.0mm程度とする。次いで、熱延板の焼鈍熱延板焼鈍を必要に応じて行う。熱延板焼鈍を行うことにより、磁束密度を向上し、ヒステリシス損を低減することができる。熱延板焼鈍の温度は特に制限しないが、例えば、800°C~1100°C程度とすることが好ましい。その後、冷間圧延を行う。冷間圧延により得られる冷延板の厚さは特に制限しないが、より高い高周波磁気特性を得るために、例えば0.1mm~0.35mm程度の薄い厚さであることが好ましい。冷延板の厚さを0.35mm超とすると、渦電流損が大きくなって高周波鉄損が劣化しやすい。また、冷延板の厚さを0.1mm未満とすると、生産性が低下しやすい。冷間圧延後には、冷延板の脱脂を行い、再結晶焼鈍を行うことにより、結晶粒を成長させる。再結晶焼鈍では、例えば連続焼鈍を行う。焼鈍温度は特に制限しないが、例えば800°C~1100°C程度とする。再結晶焼鈍後の結晶粒の粒径は30μm~120μm程度であることが好ましい。なお、本実施形態では、再結晶焼鈍の結果、鋼板の全面がフェライト単相の再結晶組織となっていることが好ましい。続いて、所定の塗布液の塗布及び焼き付けを行うことにより、絶縁被膜を形成する絶縁被膜としては、例えば有機絶縁被膜、無機絶縁被膜、又は無機物質及び有機物質を含む混合絶縁被膜を形成する。このようにして無方向性電磁鋼板を製造することができる。製造された無方向性電磁鋼板は、例えば、出荷され、顧客において加工される。この加工では、例えば、鉄心用形状への打ち抜き、積層、焼きばめ、700°C~800°C程度での歪取焼鈍等が行われる。これら一連の加工により、モータのコアを形成することができる。なお、積層後の歪取焼鈍が行われない無方向性電磁鋼板はフロプロセス材とよばれることがあり、歪取焼鈍が行わる無方向性電磁鋼板はセミプロセス材とよばれることがある。次に、本発明者らが行った実験について説明する。これらの実験における条件等は、本発明の実施可能性及び効果を確認するために採用した例であり、本発明は、これらの例に限定されるものではない。先ず、実験室の真空炉を用いて、表1及び表2に示す成分を含有し、残部がFe及び不可避的不純物からなる溶鋼を作製し、この溶鋼の鋳造を行って素鋼材を得た。表1中で太線で囲まれている数値は、当該数値が本発明で規定する範囲から外れていることを示す。次いで、素鋼材の熱間圧延を行って、厚さが2mmの熱延板を得た。その後、1000°Cで1分間、N2ガス雰囲気中で熱延板焼鈍を行った。続いて、酸洗及び冷間圧延を行って、厚さが0.30mmの冷延板を得た。次いで、50のH2ガス及び50N2ガスの混合ガス雰囲気中で再結晶焼鈍を行った。この再結晶焼鈍では、1000°Cで30秒間の均熱処理を行った。その後、再結晶焼鈍後の鋼板から一辺の長さが100mmの試料を打ち抜いた。そして、各試料について鉄損及び磁束密度を測定した。鉄損としては、周波数が400Hz、最大磁束密度が1.0Tの条件下での鉄損W10/400を測定した。また、圧延方向に磁化したときの値とこれに垂直な方向板幅方向に磁化したときの値との平均値を算出した。また、磁束密度としては、周波数が50Hz、最大磁化力が5000A/mの条件下での磁束密度B50を測定した。これらの結果を表3の熱処理前の欄に示す。鉄損及び磁束密度の測定後、450°Cで2時間、N2ガス雰囲気中で焼鈍を行った。そして、再度、各試料について鉄損及び磁束密度を測定した。この結果を表3の熱処理後の欄に示す。表3に示すように、本発明の範囲に属する試料No.1~No.2、No.6~No.8、No.12~No.15、No.17~No.21、No.24~No.27、No.29~No.32、No.34~No.37、No.39~No.43、及びNo.45~No.50では、熱処理前後において、低い鉄損を得ることができた。つまり、熱処理前においては、十分な大きさの結晶粒が得られたため低い鉄損を得ることができ、熱処理後においては、Cr系炭化物の析出等の抑制により低い鉄損を維持することができた。更に、試料No.43と試料No.45~No.50との比較の結果から、Cu、Sn、Ni、Sb、REM及びCaからなる群らか選択された少なくとも一種が含有されている場合に、磁束密度が向上することが明らかとなった。一方、試料No.3~No.4では、C含有量が高すぎるため、熱処理に伴い多量の炭化物が析出し、鉄損の劣化が顕著であった。試料No.5では、Cr含有量が低すぎるため、鉄損が大きかった。試料No.9~No.10では、Cr含有量が高すぎるため、熱処理に伴い多量のCr系炭化物が析出し、鉄損の劣化が顕著であった。試料No.11では、W含有量が低すぎるため、熱処理に伴い多量のCr系炭化物が析出し、鉄損の劣化が顕著であった。試料No.16では、W含有量が高すぎるため、鉄損が大きかった。試料No.22~No.23では、Mo含有量が高すぎるため、鉄損が大きかった。試料No.28では、Ti含有量が高すぎるため、鉄損が大きかった。試料No.33では、Nb含有量が高すぎるため、鉄損が大きかった。試料No.38では、V含有量が高すぎるため、V系炭化物が過剰に析出し、再結晶焼鈍における結晶粒の成長が阻害され、V以外の成分が同等の試料No.34~No.37よりも鉄損が高くなってしまった。試料No.44では、Zr含有量が高すぎるため、Zr系炭化物が過剰に析出し、再結晶焼鈍における結晶粒の成長が阻害され、Zr以外の成分が同等の試料No.39~No.43よりも鉄損が高くなってしまった。なお、試料No.38及びNo.44の鉄損それ自体は、一部の本発明例よりも低くなっているが、含有量に見合うだけの効果は得られておらず、コストの上昇が著しい。また、表3に示すように、W含有量のみが相違する試料No.11~No.16の間では、W含有量が本発明範囲の下限未満の試料No.11において、熱処理に伴う鉄損の劣化が顕著であった。このことから、Wが、熱処理に伴う鉄損の劣化を抑制していることが明らかである。また、W含有量が低めの試料No.30~No.32においても、適量のMo、Ti及びNbが含有されていたため、熱処理に伴う鉄損の劣化がほとんど抑制された。このことから、所定量のMo、Ti及びNbが含有されていると、特に効果が大きいことが明らかである。更に、試料No.34~No.37、及びNo.39~No.43では、適量のV及びZrが含まれていたため、鉄損が特に低かった。"