"複数の太陽電池パネルからの出力を集約して電力変換装置に送り込む太陽光発電システムについて、前記太陽電池パネルの発電状況を監視する太陽光発電用監視システムであって、前記複数の太陽電池パネルからの出力電路が集約された場所に設けられ、各太陽電池パネルの発電量を計測する計測装置と、前記計測装置に接続され、前記計測装置による発電量の計測データを送信する機能を有する下位側通信装置と、前記下位側通信装置から送信される前記計測データを受信する機能を有する上位側通信装置と、前記上位側通信装置を介して前記太陽電池パネルごとの前記計測データを収集する機能を有する管理装置とを備えていることを特徴とする太陽光発電用監視システム。前記下位側通信装置及び前記上位側通信装置は電力線通信の機能を有しており、前記複数の太陽電池パネルから前記電力変換装置までの送電路を介して、前記下位側通信装置から前記上位側通信装置へ前記計測データの送信が行われる請求項1記載の太陽光発電用監視システム。前記計測装置及び前記下位側通信装置は、前記複数の太陽電池パネルからの出力電路を集約する接続箱に設けられる請求項2記載の太陽光発電用監視システム。前記上位側通信装置は、前記電力変換装置の筐体内又は、筐体外の近傍に設けられる請求項2又は3に記載の太陽光発電用監視システム。前記複数の太陽電池パネルからの出力電路の各々と、対応する前記下位側通信装置との間に、電力線通信に用いる周波数の信号を遮断するブロッキングフィルタを設けた請求項2~4のいずれか1項に記載の太陽光発電用監視システム。前記管理装置は、前記各太陽電池パネルについての、同一時点における発電量の差に基づいて異常の有無を判定する請求項1~5のいずれか1項に記載の太陽光発電用監視システム。前記管理装置は、前記各太陽電池パネルについての、所定期間の発電量の最大値又は積算値に基づいて異常の有無を判定する請求項1~5のいずれか1項に記載の太陽光発電用監視システム。しかしながら、上記のようなマイクロインバータを、既設の太陽電池パネルに採用するには、太陽電池パネルから直流出力を取り出すケーブルを途中で切断し、マイクロインバータを取り付けることが必要となる。このような作業は、現実には困難性を伴う。また、一般家庭用の太陽光発電システムでは、マイクロインバータまで必要ではない。かかる従来の問題点に鑑み、本発明は、太陽電池パネルの故障を検出することができ、かつ、一般家庭用から大規模発電所まで、多様な太陽光発電システムに簡易に適用することができる太陽光発電用監視システムを提供することを目的とする。1本発明は、複数の太陽電池パネルからの出力を集約して電力変換装置に送り込む太陽光発電システムについて、前記太陽電池パネルの発電状況を監視する太陽光発電用監視システムであって、前記複数の太陽電池パネルからの出力電路が集約された場所に設けられ、各太陽電池パネルの発電量を計測する計測装置と、前記計測装置に接続され、前記計測装置による発電量の計測データを送信する機能を有する下位側通信装置と、前記下位側通信装置から送信される前記計測データを受信する機能を有する上位側通信装置と、前記上位側通信装置を介して前記太陽電池パネルごとの前記計測データを収集する機能を有する管理装置とを備えたものである。上記のように構成された太陽光発電用監視システムでは、各太陽電池パネルの発電量が計測装置によって計測され、計測データは下位側通信装置から上位側通信装置へ送信され、さらに、管理装置により収集される。このようにして各太陽電池パネルの発電量を監視すれば、故障を迅速に発見し、取り替え等の適切な処置を施すことができる。また、計測装置は、複数の太陽電池パネルからの出力電路が集約された場所に設けられるので、当該監視システムは、多様な太陽光発電システムに対して簡易に適用できる。2また、上記1の太陽光発電用監視システムにおいて、下位側通信装置及び上位側通信装置は電力線通信の機能を有しており、複数の太陽電池パネルから電力変換装置までの送電路を介して、下位側通信装置から上位側通信装置へ計測データの送信が行われるようにしてもよい。この場合、太陽光発電システムの送電路を利用して計測データの送信を行うことができる。3また、上記2の太陽光発電用監視システムにおいて、計測装置及び下位側通信装置は、複数の太陽電池パネルからの出力電路を集約する接続箱に設けられることが好ましい。この場合、接続箱には、複数の太陽電池パネルから出力電路ケーブルが集まってくるので、計測装置及び下位側通信装置を設けるには最適な場所である。4また、上記2又は3の太陽光発電用監視システムにおいて、上位側通信装置は、電力変換装置の筐体内又は、筐体外の近傍に設けられることが好ましい。この場合、接続箱から電力変換装置までの送電路を、計測データの送信に利用することができ、また、上位側通信装置を電力変換装置に付随して簡易に設置することができる。5また、上記2~3のいずれかの太陽光発電用監視システムにおいて、複数の太陽電池パネルからの出力電路の各々と、対応する前記下位側通信装置との間に、電力線通信に用いる周波数の信号を遮断するブロッキングフィルタを設けてもよい。この場合、電力線通信用の高周波信号が太陽電池パネルから空中に放射されることを、確実に防止することができる。6また、上記1~5のいずれかの太陽光発電用監視システムにおいて、管理装置は、各太陽電池パネルについての、同一時点における発電量の差に基づいて異常の有無を判定するようにしてもよい。すなわち、大規模な太陽光発電システムのように複数の太陽電池パネルが同じ向きに同じ姿勢で並んでいる場合においては、同一時点であれば、各太陽電池パネル間の発電量に大差がない、という事実に基づき、例えば他の太陽電池パネルとの発電量の差が、所定の閾値を超える太陽電池パネルは、異常と判定することができる。7また、上記1~5のいずれかの太陽光発電用監視システムにおいて、管理装置は、各太陽電池パネルについての、所定期間の発電量の最大値又は積算値に基づいて異常の有無を判定するようにしてもよい。すなわち、大規模な太陽光発電システムのように複数の太陽電池パネルが同じ向きに同じ姿勢で並んでいる場合においては、各太陽電池パネルについて、所定期間での発電量の最大値又は積算値には大差がない、という事実に基づき、例えば他の太陽電池パネルとの最大値又は積算値の差が、所定の閾値を超える太陽電池パネルは、異常と判定することができる。本発明の太陽光発電用監視システムによれば、太陽電池パネルの故障を検出することができ、また、当該監視システムは、一般家庭用から大規模発電所まで、多様な太陽光発電システムに簡易に適用することができる。図1は、太陽光発電システムに組み込まれた本発明の第1実施形態に係る太陽光発電用監視システムの主要部分を示す接続図である。図において、複数ここでは3個のみ図示している。以下同様。の太陽電池パネル1,2,3からの出力電路ケーブルは接続箱4に集約され、互いに並列に接続されている。すなわち、例えば正極の電路1p,2p,3pと、負極の電路1n,2n,3nとが、それぞれ、接続箱4の内部で互いに接続され、電路P,Nに直流電圧が出力される。なお、接続箱4は、主として屋外に設けられるものであり、一般に、商用交流電源等は供給されていない。一般家庭用太陽光発電システムの場合には、接続箱は、軒下等に設けられることが多い。また、接続箱4の内部には、複数の計測装置5,6,7と、複数のPLCPowerLineCommunicationモデム8,9,10が設けられている。接続箱4には、複数の太陽電池パネル1~3から出力電路が集まってくるので、計測装置5~7や及びPLCモデム8~10を設けるには最適な場所である。また、既設の接続箱出力電路の並列接続のみを実現するものを、このような接続箱4に取り替えることも容易である。計測装置5は、電流センサ51、電圧センサ52及び計測部53を備えている。電流センサ51は、例えばホール素子やシャント抵抗を用いたもので、太陽電池パネル1からの出力電流を検知する。電圧センサ52は、太陽電池パネル1の出力電圧電路1p-1n間の電圧を検知する。計測部53は、電流センサ51から出力される電流値瞬時値及び、電圧センサ52から出力される電圧値瞬時値を読み取り、定期的にPLCモデム8に出力する。また、計測部53は、電流値と電圧値との積により電力値も出力することができる。なお、これらの計測データは、一時的に計測部53に記憶させて、随時、PLCモデム8に出力するようにしてもよい以下同様。。また、計測装置6は、電流センサ61、電圧センサ62及び計測部63を備えている。電流センサ61は、太陽電池パネル2からの出力電流を検知する。電圧センサ62は、太陽電池パネル2の出力電圧電路2p-2n間の電圧を検知する。計測部63は、電流センサ61から出力される電流値瞬時値及び、電圧センサ62から出力される電圧値瞬時値を定期的に読み取り、PLCモデム9に出力する。また、計測部63は、電流値と電圧値との積により電力値も出力することができる。さらに、計測装置7は、電流センサ71、電圧センサ72及び計測部73を備えている。電流センサ71は、太陽電池パネル3からの出力電流を検知する。電圧センサ72は、太陽電池パネル3の出力電圧電路3p-3n間の電圧を検知する。計測部73は、電流センサ71から出力される電流値瞬時値及び、電圧センサ72から出力される電圧値瞬時値を定期的に読み取り、PLCモデム10に出力する。また、計測部73は、電流値と電圧値との積により電力値も出力することができる。PLCモデム8~10は、後述のPLCモデム15を親機上位側通信装置として電力線通信を行う子機下位側通信装置のモデムである。モデムの変調方式としては、例えばOFDMOrthogonalFrequencyDivisionMultiplexingを採用することができる。使用帯域としては、例えば、2~30MHzを用いることができるが、他にも、10~450kHzや、10kHz以下の帯域も使用可能である。PLCモデム8~10は、接続箱4の出力用の電路P,Nから自身の電源電圧を得るとともに、これらの電路P,Nを通信線としても使用する。なお、計測装置5~7に必要な電源電圧は、電路P,Nから取ってもよいし、PLCモデム8~10から供給しても良い。また、計測部53,63,73の機能を、それぞれ、PLCモデム8,9,10に内蔵することも可能である。要するに、帰属主体に関わらず、全体として、計測装置5~8及びPLCモデム8~10の機能が実現されればよい。次に、電力変換装置11は、インバータ12及び、その前段に大容量例えば数千μFの平滑コンデンサ13を備え、これらは図示のように接続されている。電路P,N間に出力される電圧は、平滑コンデンサ13により平滑化安定化され、インバータ12に供給される。インバータ12は、例えばPWM制御されたスイッチング動作によって、直流電力を交流電力に変換して出力する。また、本実施形態では、電力変換装置11内に、CT変流器14及び、親機としてのPLCモデム15が搭載されている。PLCモデム15は、CT14を介して電路Nと電気的に誘導結合し、これによって、通信信号の抽出及び注入が可能である。例えば子機のPLCモデム8と、親機のPLCモデム15との間での電力線通信は、PLCモデム8から電路P、平滑コンデンサ13、CT14を介して誘導結合したPLCモデム15、及び、電路Nを経て、PLCモデム8に戻る閉ループを利用して実現される。すなわち、大容量の平滑コンデンサ13は、電力線通信の高周波信号に対して低インピーダンスであり、そのため、インバータ12のバイパスラインが形成され、これにより、上記の閉ループが形成されている。他のPLCモデム9,10についても同様である。なお、CT14は、インバータ12へ入力される直流電流によって磁気飽和を生じないように、コアにエアギャップ14gを設けることが好ましい。こうして、接続箱4から電力変換装置11までの送電路を、計測データの送信に利用することができ、また、PLCモデム15を電力変換装置11に付随して、その筐体内に簡易に設置することができる。但し、PLCモデム15は、必ずしも電力変換装置11の筐体内に設けなくてもよい。例えば、筐体外の近傍に設けることも可能である。PLCモデム15は、電力変換装置11とは別に設けられる管理装置16と、例えばイーサネット登録商標により接続されている。管理装置16は、情報処理や表示の機能を有する端末であり、例えばパソコンである。一般家庭用太陽光発電システムの場合には、発電量表示等を行うモニタ装置を利用して当該管理装置16とすることも可能である。なお、通常、電力変換装置11及び管理装置16は屋内に設けられ、インバータ12駆動用の制御回路も含む。、PLCモデム15及び管理装置16には、必要な電源が供給される。上記のように構成された太陽光発電用監視システムでは、日の出により太陽電池パネル1~3に太陽光が当たると、電路1p-1n間、2p-2n間、3p-3n間、及び、それらを並列接続した電路P-N間に直流電圧が発生し、太陽光発電が開始される。この電圧は、光量に限らずほぼ一定である。但し、光量によって電流は大きく変化する。また、電路P-N間に直流電圧が発生すると、計測装置5~7及びPLCモデム8~10が起動する。これにより、各太陽電池パネル1~3の発電量が計測装置5~7によって計測され、計測データは、PLCモデム8~10から電力線通信によりPLCモデム15に送信される。そして、PLCモデム15に届いた計測データは、管理装置16により収集される。このようにして、太陽光発電システムにおける接続箱4から電力変換装置11への送電路を利用した計測データの送信を行うことができる。送信する計測データは、基本的には、前述の各電流値、電圧値の瞬時値である。また、これに加えて、あるいは、これに代えて、計測継続時間内の発電量電流若しくは電力の最大値又は積算値を送信するようにしてもよい。当該最大値又は積算値は、計測部53,63,73にて演算し、取得することができる。なお、PLCモデム8~10は瞬時値のみを送信し、管理装置16にて最大値又は積算値を求めるようにしてもよい。基本的には、計測データの送信は、定期的に、各太陽電池パネル1~3について一定のタイミングで行われる。このタイミングを、各太陽電池パネル1~3で相互に合わせるためには、PLCモデム8~10が内蔵電池により動作する時計を持っているか、又は、親機のPLCモデム15から時刻同期させる信号を送るようにすればよい。一方、管理装置16は逐次送られてくる計測データを記憶する。また、日没により、電路P-N間の電圧が失われると、計測装置5~7及びPLCモデム8~10は電源電圧を喪失し、オフの状態となるので、自然に計測データの送信停止となる。なお、計測装置5~7やPLCモデム8~10の消費電力は太陽電池パネル1~3の発電量に比べて極めて僅かであり、従って、日の出直後や日没直前の日照条件の悪いときでも、計測装置5~7やPLCモデム8~10をオンの状態にするための所要電力を供給することは可能である。なお、上記とは別に、親機のPLCモデム15から子機のPLCモデム8~10に対して所定のタイミングで情報の提供を求める信号を送り、子機のPLCモデム8~10は、求められた時にのみ送信する、という要領で、計測データを送信してもよい。この場合には、子機のPLCモデム8~10は、自身で時刻の管理をしなくてもよい。次に、管理装置16における異常判定について説明する。管理装置16は、PLCモデム15を介して、太陽電池パネル1~3ごとの計測データを収集する機能を有する。そして、管理装置16は、太陽電池パネル1~3ごとの計測データに基づき、各太陽電池パネルについての、同一時点における発電量の差に基づいて、異常の有無を判定することができる。例えば、全太陽電池パネルの発電量の平均値を求め、当該平均値との差が所定の閾値以下であれば正常、閾値を超える差となる低い発電量である場合には異常、と判定することができる。この判定は、大規模な太陽光発電システムのように複数の太陽電池パネルが同じ向きに同じ姿勢で並んでいる場合においては、各太陽電池パネル間の発電量に大差がない、という事実に基づいている。また、一般家庭用の太陽光発電システムであっても、設置条件によって、発電量のパネル間格差が比較的少ない場合には、このような判定を適用することができる。なお、例えば一般家庭用の太陽光発電システムで、全体として発電量のパネル間格差が比較的多い場合には、日照条件が近似したエリア単位で発電量の平均値を求め、これとの比較において閾値を超える差となる低い発電量である場合には異常、とすることもできる。一方、他の観点による判定として、例えば、管理装置16は、太陽電池パネル1~3ごとの計測データを所定時間例えば1日にわたって収集し、当該所定期間の発電量の最大値又は積算値に基づいて異常の有無を判定するようにしてもよい。例えば、全太陽電池パネルの最大値又は積算値の平均値を求め、当該平均値との差が所定の閾値以下であれば正常、閾値を超える差となる低い最大値又は積算値である場合には異常、と判定することができる。この判定も、大規模な太陽光発電システムのように複数の太陽電池パネルが同じ向きに同じ姿勢で並んでいる場合においては、各太陽電池パネルについて、所定期間での発電量の最大値又は積算値には大差がない、という事実に基づいている。また、一般家庭用の太陽光発電システムであっても、設置条件によって、各太陽電池パネルの最大値又は積算値の差が比較的少ない場合には、このような判定を適用することができる。なお、例えば一般家庭用の太陽光発電システムで、全体として最大値又は積算値のパネル間格差が比較的多い場合には、日照条件が近似したエリア単位で最大値又は積算値の平均値を求め、これとの比較において閾値を超える差となる低い最大値又は積算値である場合には異常、とすることもできる。以上のようにして各太陽電池パネルの発電量等を監視すれば、特定の太陽電池パネルの故障を迅速に発見し、取り替え等の適切な処置を施すことができる。当該監視システムは、特に大規模な太陽光発電システムに極めて有用である。なお、上記のような平均値を基準とした比較は一例に過ぎず、平均値を求めずに、パネル間で相互比較することにより、異常の有無を判定してもよい。図2は、図1では図示を省略したブロッキングフィルタ20を示す回路図である。なお、図2では太陽電池パネル1のみを図示しているが、他の太陽電池パネル2,3についても同様に、ブロッキングフィルタが設けられる。ブロッキングフィルタ20は、インダクタ21と、キャパシタ22とからなるLCフィルタであり、電力線通信の高周波信号が太陽電池パネル1に達しないように、ここで阻止している。このようなブロッキングフィルタ20を設けることにより、電力線通信の高周波信号が太陽電池パネル1から空中に電磁波として放射されることを防止することができる。なお、高周波信号が放射されると、他の無線機器の通信に干渉を与える恐れがある。但し、このような高周波信号の放射に関する規制は、各国の法による違いもあり、ブロッキングフィルタが必ず必要とは限らない。図3は、多数の太陽電池パネルを使用した場合の、接続態様の一例を示す接続図である。図において、接続箱4A内では、太陽電池パネル1A,2A,3Aの出力が並列に接続される。接続箱4B内では、太陽電池パネル1B,2B,3Bの出力が並列に接続される。さらに、接続箱4C内では、太陽電池パネル1C,2C,3Cの出力が並列に接続される。そして、接続箱4Dにおいて、接続箱4A,4B,4Cの出力が並列に接続される。このように複数段に接続箱を設けることで、多数の太陽電池パネルを並列接続することができる。この場合、パネル直近の接続箱4A,4B,4Cに図1と同様の計測装置や子機のPLCモデムを設け、電力変換装置内に親機のPLCモデムを設けることにより同様に、電力線通信を行うことができる。図4は、太陽光発電システムに組み込まれた本発明の第2実施形態に係る太陽光発電用監視システムの主要部分を示す接続図である。図1との違いは、接続箱4内の構成にあり、その他の構成は図1と同様である。すなわち、接続箱4の内部には、1つの計測装置17と、1つのPLCモデム18が設けられている。電流センサ171及び電圧センサ172は、それぞれ、太陽電池パネル1,2,3に対応して複数組設けられている。計測部173は、これら全てのセンサ入力を同時に取り込むことができ、PLCモデム18へは、順番に計測データを出力する。PLCモデム18は、順番に、全ての計測データを上位側のPLCモデム15に送信する。このような接続箱4内の構成は、子機のPLCモデム18が1個であり、計測部173も1個である点で、簡素化される。但し、その分、計測部173やPLCモデム18の機能負担は相対的に重くなる。なお、上記各実施形態において、通信装置としてはPLCモデムを使用した。これは、太陽光発電の送電路を利用できる点で好適である。但し、基本的には必ずしもPLCモデムでなくてもよく、無線通信機を使用することも可能である。また、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。"