"軸受の予圧を高速フーリエ変換を用いて判定する軸受の予圧判定方法において、前記軸受の振動が伝達可能に配置された複数の加速度センサからの各回転振動情報に対して高速フーリエ変換を行った後、周波数応答関数に変換し、得られた各周波数応答関数の実数部の絶対値の大きさと、実数部と虚数部とを含めた周波数応答関数の絶対値の大きさとの合算比を演算し、演算された合算比から軸受ころの固有角振動数を算出し、算出された軸受ころの固有角振動数から軸受の予圧を推定し、推定された予圧が予め定められた規定範囲内にあるかどうかを判定することを特徴とする軸受の予圧判定方法。前記軸受がデフ軸受であることを特徴とする請求項1に記載の軸受の予圧判定方法。しかしながら、自動車のデフディファレンシャル軸受等の軸受におけるように、大きな予圧がその軸受の組付けに与えられる場合には、軸受のばね剛性が上がって固有振動の振幅が極めて小さくなる。したがって、軸受の振動測定による固有振動数の算出は、軸受の組付けに大きな予圧が必要な環境下ではノイズ成分の影響を受けて難しくなる。このため、固有振動数から軸受の予圧を判定するという従来技術によっては、上記デフ軸受等の軸受の予圧の判定予圧が予圧規格等の予め定められた規定範囲内にあるかどうかの判定は困難である。本発明の課題は、デフ軸受等の軸受の組付けにおけるような大きな軸受の予圧に対しても容易にその判定が可能な軸受の予圧判定方法を提供することにある。上記課題を達成するために、請求項1に記載の発明は、軸受の予圧を高速フーリエ変換を用いて判定する軸受の予圧判定方法において、前記軸受の振動が伝達可能に配置された複数の加速度センサからの各回転振動情報に対して高速フーリエ変換を行った後、周波数応答関数に変換し、得られた各周波数応答関数の実数部の絶対値の大きさと、実数部と虚数部とを含めた周波数応答関数の絶対値の大きさとの合算比を演算し、演算された合算比から軸受ころの固有角振動数を算出し、算出された軸受ころの固有角振動数から軸受の予圧を推定し、推定された予圧が予め定められた規定範囲内にあるかどうかを判定することを特徴とする。請求項2に記載の発明は、前記軸受がデフ軸受であることを特徴とする。本発明によれば、加速度センサからの各回転振動情報に対して高速フーリエ変換を行い周波数応答関数に変換した後において、各周波数応答関数の実数部の絶対値の大きさと、実数部と虚数部とを含めた周波数応答関数の絶対値の大きさとの合算比を演算する。そして、この合算比による軸受ころの固有角振動数に基づいて軸受の予圧判定をするので、同予圧判定をノイズ成分の影響を抑えて行うことができる。したがって、デフ軸受等の軸受の組付けにおけるような大きな軸受の予圧についても容易にその予圧を判定できる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づき説明する。なお、各図間において、同一符号は同一又は相当部分を示す。図1のフローチャートに示す本実施形態による軸受の予圧判定方法は、例えば図2に示す設備構成を用いて実行される。図2において1a,1bは、その組付けに比較的大きな予圧が与えられるデフ軸受等の軸受1に備わる第1,第2軸受であり、回転軸2を支持している。加速度センサ11は、上記軸受1の回転振動情報加速度:速度変化率を計測するセンサであり、複数個、図示例では2つの加速度センサ11a,11bが異なる箇所に配置されている。ここでは、第1加速度センサ11aが第1軸受1aの近傍に、第2加速度センサ11bが第2軸受1bの近傍に各々配置されている。第1,第2加速度センサ11a,11bは、各々高速フーリエ変換回路以下、FFTと略記する12に接続され、また、このFFT12は解析装置13に接続されている。本実施形態による軸受の予圧判定方法は、図1に示すように、まずステップ101において、第1,第2加速度センサ11a,11bからの各回転振動情報をFFT12にかける回転振動情報に対して高速フーリエ変換を行う。図3aに第1加速度センサ11aからの回転振動情報の高速フーリエ変換後の信号波形の一例を、図3bに第2加速度センサ11bからの回転振動情報の高速フーリエ変換後の信号波形の一例を示す。第1,第2加速度センサ11a,11bからの各回転振動情報は、予圧が付与され、支持する回転軸2が回転されている状態における軸受1第1,第2軸受1a,1bの回転振動情報、具体的には加速度信号である。次にステップ102では、各加速度信号に対する高速フーリエ変換後の信号FFT12の出力信号を各々周波数応答関数Gωに変換する。いま、FFT出力信号に対する角振動数ωでの周波数応答関数の大きさ実数部と虚数部とを含めた絶対値の大きさをGnωとし、また、FFT出力信号に対する角振動数ωでの周波数応答関数の実数部の絶対値の大きさをGnRωとする図4参照。ここで、nは加速度センサ11の番号に由来する数値である。したがって本実施形態では、第1加速度センサ11aに由来するGnω、GnRωはG1ω、G1Rωとなり、第2加速度センサ11bに由来するGnω、GnRωはG2ω、G2Rωとなる。ステップ103では、第1,第2加速度センサ11a,11bに由来する各加速度信号に係る周波数応答関数Gωの実数部の絶対値の大きさGnRωと、同じく周波数応答関数Gωの実数部と虚数部とを含めた周波数応答関数の絶対値の大きさGnωとの合算比fω=Σ|GnRω|/Σ|Gnω|を演算する。なお、図4から分かるように、固有角振動数Ω付近では、GnRωが0に近づくためfωも0に近づく。つまり、fω≒0の角振動数ωが固有角振動数Ωとなる。次にステップ104では、上記合算比fωから軸受ころ軸受1のころ部の固有角振動数Ωを算出する。本実施形態では、ステップ103で演算された合算比fωより、予め設定した軸受ころの発生角振動数範囲内にてfω=閾値となる点、角振動数ωlow,ωhighを割り出す。そして、割り出された角振動数ωlow,ωhigh中点を求め、これを固有角振動数Ω=ωlowωhigh/2とする図5参照。最後にステップ105では、ステップ104で算出された軸受ころの固有角振動数Ωから軸受予圧を推定し、この推定された予圧予圧推定値が予め定められた範囲予圧規定範囲内、通常は予圧規格内にあるかどうかを判定する図6参照。上記軸受予圧の推定は、予め実験等によって決められた軸受予圧と固有角振動数Ωとの相関係数図6中の直線イによって行われる。判定結果は、解析装置13の表示器等の出力手段に出力され、外部に報知される。一例として、予圧推定値が予圧規格内にあれば予圧固有角振動数ΩOKなるメッセージが、予圧推定値が予圧規格内になければ予圧NGなるメッセージが、解析装置13の表示器に表示される。本実施形態において、ステップ102~ステップ105の処理は解析装置13が行っている。上述した実施形態によれば、第1,第2加速度センサ11a,11bからの各回転振動情報に対して高速フーリエ変換を行い各々周波数応答関数Gωに変換後に次のような処理によって軸受1の予圧を判定するようにした。すなわち、上記の各周波数応答関数Gωの実数部の絶対値の大きさGnRωと、実数部と虚数部とを含めた周波数応答関数の絶対値の大きさGnRωとの合算比fωを演算する。そして、この合算比による軸受ころの固有角振動数Ωに基づいて軸受1の予圧を判定するようにして、同予圧判定をノイズ成分の影響を抑えて行うことを可能とした。したがって、デフ軸受等の軸受1の組付けにおけるような大きな軸受の予圧についても、その予圧が予め定められた範囲予圧規格等内にあるかどうかを容易に判定できる。"