マイクロホンと、スピーカと、通話状態を切り換える音声スイッチと、受話音声の話速を変換する話速変換部とを備え、当該話速変換部は、前記スピーカから見て前記音声スイッチの前段に設けられ、前記音声スイッチが送話状態以外のときに話速変換を行い、前記音声スイッチが送話状態のときに話速変換を行わず、前記音声スイッチは、送話状態から他の状態へ切り換える際に所定の遅延時間が経過した後に切り換えることを特徴とする通話装置。前記音声スイッチに入力する残響音の持続時間を計測する計測部を備え、前記音声スイッチは、前記計測部で計測される前記持続時間に応じて前記遅延時間を調整することを特徴とする請求項1記載の通話装置。外部からの指示に応じて前記遅延時間を調整する遅延時間調整部を備えることを特徴とする請求項1記載の通話装置。前記遅延時間調整部は、複数種類の遅延時間候補を記憶しており、外部からの指示に応じて前記遅延時間候補の中から前記遅延時間を選択して調整することを特徴とする請求項3記載の通話装置。ところで、スピーカから見て音声スイッチの前段に話速変換部が設けられた従来例もある。かかる従来例では、音声スイッチが送話状態以外のときに話速変換部が話速変換を行い、音声スイッチが送話状態のときに話速変換部が話速変換を行わないようにしている。上記後者の従来例において、相手側の通話装置が反響の大きい環境に在る場合や音声信号が伝送される伝送路で遅延が発生する場合、以下のような問題が生じる。すなわち、送話が終了した後、相手側の通話装置から伝送されてくる残響音が話速変換部で話速変換されて中立状態の音声スイッチに入力されるため、残響音の影響で音声スイッチが中立状態から受話状態に切り換わり、スピーカから残響音のエコーが聞こえてしまう。ただし、本願明細書における残響音には、音声信号の伝送遅延によって発生するものも含まれる。本発明は、上記課題に鑑みて為されたものであり、残響音によるエコーの発生を抑制することを目的とする。本発明の通話装置は、マイクロホンと、スピーカと、通話状態を切り換える音声スイッチと、受話音声の話速を変換する話速変換部とを備え、当該話速変換部は、前記スピーカから見て前記音声スイッチの前段に設けられ、前記音声スイッチが送話状態以外のときに話速変換を行い、前記音声スイッチが送話状態のときに話速変換を行わず、前記音声スイッチは、送話状態から他の状態へ切り換える際に所定の遅延時間が経過した後に切り換えることを特徴とする。この通話装置において、前記音声スイッチに入力する残響音の持続時間を計測する計測部を備え、前記音声スイッチは、前記計測部で計測される前記持続時間に応じて前記遅延時間を調整することが好ましい。この通話装置において、外部からの指示に応じて前記遅延時間を調整する遅延時間調整部を備えることが好ましい。この通話装置において、前記遅延時間調整部は、複数種類の遅延時間候補を記憶しており、外部からの指示に応じて前記遅延時間候補の中から前記遅延時間を選択して調整することが好ましい。本発明の通話装置は、残響音によるエコーの発生を抑制することができるという効果がある。本実施形態の通話装置Xは、図2に示すように相手側の通話装置Yとの間で通話線Zを介して音声信号を伝送するものであって、マイクロホン1、スピーカ2、音声スイッチ3、2線4線変換部4などを備えている。マイクロホン1から出力されるアナログの音声信号がマイクアンプ5で増幅された後にAD変換部6でディジタルの送話音声信号に変換される。また、相手側の通話装置Yから通話線Zを介して伝送されてくるアナログの音声信号が2線4線変換部4を経て受話アンプ9で増幅された後、AD変換部10でディジタルの受話音声信号に変換される。そして、後述する話速変換部11で受話音声信号が話速変換されて音声スイッチ3に入力される。音声スイッチ3は、AD変換部6から入力される送話音声信号の信号レベルと、話速変換部11から入力される受話音声信号の信号レベルとを比較し、その比較結果に応じて、送話状態、受話状態、中立状態の3つの通話状態に切り換える。すなわち、送話音声信号の信号レベルが相対的に高ければ、送話音声信号の減衰量を減らすと同時に受話音声信号の減衰量を増やすことで送話状態とし、受話音声信号の信号レベルが相対的に高ければ、受話音声信号の減衰量を減らすと同時に送話音声信号の減衰量を増やすことで受話状態とする。また、送話音声信号の信号レベルと受話音声信号の信号レベルが同程度であれば、送話音声信号の減衰量と受話音声信号の減衰量も同程度とすることで中立状態とする。話速変換部11は、受話音声信号を伸長又は圧縮することで元の音声の話速を変換するものであって、例えば、PICOLAと呼ばれる従来周知の話速変換アルゴリズムに基づき、ピッチ単位で波形の挿入または削除を行うことによって話速を変換している。ただし、このような音声スイッチ3や話速変換部11は従来周知であり、DSPやCPUに所定のプログラムを実行させることで実現される。相手側の通話装置Yは、マイクロホン20、スピーカ21、マイクアンプ22、スピーカアンプ23、2線4線変換部24などを備え、マイクロホン20から出力される送話音声信号が2線4線変換部24から通話線Zを介して伝送される。また、通話線Zを介して伝送されてくる受話音声信号が2線4線変換部24からスピーカアンプ23を経てスピーカ21に入力される。ここで、通話装置Xのマイクロホン1より入力される送話音声信号をA、通話装置Yにおけるスピーカ21とマイクロホン20の音響結合による回り込みをB、音声スイッチ3に入力される受話音声信号をC、スピーカ2から鳴動される受話音声をDとする。図1に示すように、時間t=0からt=t1までの間、本実施形態の通話装置Xから相手側の通話装置Yに送話音声が伝送され、t=t1の時点で送話が終了したものと仮定する。このとき、本実施形態における音声スイッチ3の通話状態は、送話が終了した時点t=t1からt=t2までの時間が経過するまで送話状態に維持される。そして、t=t2以降、音声スイッチ3の通話状態が送話状態から中立状態に切り換わる。一方、話速変換部11は、音声スイッチ3が送話状態の間は話速変換を行わずに入力された受話音声信号をそのまま音声スイッチ3に出力し、音声スイッチ3が中立状態及び受話状態のときに話速変換を行う参照。一方、従来の音声スイッチでは、図1に示すように送話が終了した時点で送話状態から中立状態に切り換わる。そして、音声スイッチが中立状態に切り換わることでt=t1の時点から話速変換部が話速変換を開始する。このとき、t=t1からt=t2までの間、相手側の通話装置から伝送されるエコーBが話速変換部に入力されるため、話速変換部で話速変換された受話音声Cがt=t3まで音声スイッチに入力され続ける。その結果、t=t2からt=t3までの間、音声スイッチが中立状態から受話状態に切り換わり、スピーカからエコー音Dが鳴動されてしまうことになる。これに対して本実施形態の通話装置Xでは、送話が終了した時点から所定の遅延時間τが経過した後、音声スイッチ3が通話状態を送話状態から中立状態に切り換えている。このため、t=t1からt=t2の期間に話速変換部11が話速変換を行わないので、話速変換部11に入力されるエコーBが減速されずにそのまま音声スイッチ3に入力される。その結果、音声スイッチ3が送話状態から中立状態に切り換わった時点、すなわち、話速変換部11が話速変換を開始した時点では既にエコーBがなくなっているので、話速変換部11が話速変換を行っても音声スイッチ3が受話状態に切り換わらず、スピーカ2からエコー音Dが鳴動されることがない。上述のように本実施形態の通話装置Xによれば、音声スイッチ3は、送話状態から他の状態へ切り換える際に所定の遅延時間τが経過した後に切り換えるので、残響音によるエコーの発生を抑制することができる。ところで、残響によるエコーBが持続する時間は、相手側の通話装置Yが設置される環境によって変わるものである。したがって、音声スイッチ3が送話状態から中立状態へ切り換わる際の遅延時間τは、相手側の通話装置Yの設置環境に応じて調整可能であることが望ましい。例えば、図3に示すように通話装置Xが残響時間を計測する残響時間計測部14を備え、残響時間計測部14で計測される残響時間に応じて、音声スイッチ3が遅延時間τを調整すればよい。残響時間計測部14は、相手側の通話装置Yが設置された空間のインパルス応答を測定するとともに、当該インパルス応答から残響エネルギ曲線を求める。さらに残響時間計測部14は、最小自乗法などを用いて任意の区間における残響エネルギ曲線の回帰式を算出し、この回帰式の傾きより、定常状態から60dB減衰する時間を算出する。ただし、このような残響時間計測部14は音声スイッチ3や話速変換部11と同様にDSPやCPUに専用のプログラムを実行させることで実現され、具体的な計測方法については従来周知であるから詳細な説明を省略する。音声スイッチ3は、残響時間計測部14で計測される残響時間よりも短くない時間に遅延時間τを調整する。故に、相手側の通話装置Yが設置された環境に応じて、音声スイッチ3の遅延時間τが適切な時間に調整されるので、残響音によるエコーの発生をより確実に抑制することができる。あるいは、図4に示すように音声スイッチ3の遅延時間τを調整する遅延時間調整部15を通話装置Xが備えてもよい。遅延時間調整部15は、外部からの指示に応じて遅延時間を調整するものである。外部からの指示とは、例えば、ディップスイッチに設定される3~5桁のバイナリコードや通信インタフェースを介して外部の設定装置から入力される設定データなどが考えられる。あるいは、遅延時間調整部15が予め遅延時間τの複数の候補を不揮発性のメモリに記憶しており、外部からの指示に応じての複数の遅延時間候補の中から遅延時間を選択して調整するようにしても構わない。このようにすれば、残響時間計測部14を備えるよりも簡易且つ低コストで残響音によるエコーの発生をより確実に抑制することができる。なお、本実施形態では音声スイッチ3が送話状態と受話状態を切り換える際に中立状態を経由して切り換わる場合を例示したが、中立状態を経ずに送話状態と受話状態を切り換えるようにしても構わない。また、上述した実施形態では受話音声の話速のみを変換しているが、AD変換部6と音声スイッチ3との間に話速変換部を設けて送話音声の話速を変換することもできる。この場合、送話側の話速変換部は、音声スイッチ3が受話状態以外のときに話速変換を行うとともに受話状態のときに話速変換を行わず、音声スイッチ3は、受話状態から中立状態へ切り換える際に所定の遅延時間が経過した後に切り換えるようにすればよい。