"実行条件の成立を条件に予め定めた量でのディーゼル機関への燃料噴射を実行するとともに同燃料噴射の実行に伴い発生する前記ディーゼル機関の出力トルクの指標値を検出し、該検出した指標値を徐変させた値に基づいて燃料のセタン価を推定するセタン価推定装置であって、直近の所定期間に検出した前記指標値の標準偏差を算出し、その算出した標準偏差が小さいときには同標準偏差が大きいときと比較して前記燃料噴射の実行頻度を低くすることを特徴とするセタン価推定装置。請求項1に記載のセタン価推定装置において、前記実行条件は、前記ディーゼル機関の運転のための燃料噴射の実行が停止されていることとの条件を含むことを特徴とするセタン価推定装置。請求項1または2に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記実行頻度として、前記標準偏差が第1判定値以下のときに最も低い値が設定され、前記標準偏差が前記第1判定値より大きく且つ同第1判定値より大きい第2判定値以下のとき、前記標準偏差が前記第2判定値より大きいときの順に高くなる値が設定されてなることを特徴とするセタン価推定装置。請求項1~3のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、前記所定期間に検出した前記指標値の平均値をAVEとし、前記標準偏差をσとし、前記検出した指標値における最新の値をRとすると、それら各値AVE,σ,Rが関係式AVE-3×σ≦R≦AVE3×σを満たさないときには、前記所定期間に検出した前記指標値のうちの少なくとも一部を用いることなく前記徐変させた値を算出することを特徴とするセタン価推定装置。請求項4に記載のセタン価推定装置において、前記各値AVE,σ,Rが前記関係式を満たさないときに、前記所定期間において検出した前記指標値のうちの最近検出した値については前記徐変させた値の算出に用いることを特徴とするセタン価推定装置。前記ディーゼル機関の燃料噴射弁の開弁時における同燃料噴射弁内部の実燃料圧力の変化に伴い変化する燃料圧力を検出する圧力センサが設けられてなる請求項1~5のいずれか一項に記載のセタン価推定装置。請求項6に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記圧力センサによって検出された燃料圧力の変動態様に基づいて前記燃料噴射の燃料噴射量を補正することを特徴とするセタン価推定装置。請求項6または7に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記圧力センサによって検出された燃料圧力の変動態様に基づいて前記燃料噴射の実行時期を補正することを特徴とするセタン価推定装置。請求項6~8のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、前記圧力センサは前記燃料噴射弁に取り付けられてなることを特徴とするセタン価推定装置。ここで、特許文献1に記載の装置では、燃料のセタン価の推定に際して燃料噴射が実行されるために、その分だけディーゼル機関の燃費性能の低下を招いてしまう。そうした燃費性能の低下を抑える上では、燃料のセタン価の推定のための燃料噴射の実行機会が少ないことが望ましい。しかしながら、単に燃料噴射の実行機会を少なくすると、燃料のセタン価が変化した場合に、その変化が特定されるタイミングが遅くなってしまう。この場合には、変化前のセタン価に見合う実行態様で機関制御が実行される期間が長くなるため、これが出力性能やエミッション性能の向上を妨げる一因になってしまう。本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、ディーゼル機関の燃費性能の低下を抑えつつ燃料のセタン価の推定を適正に実行することのできるセタン価推定装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について説明する。請求項1に記載の発明は、実行条件の成立を条件に予め定めた量でのディーゼル機関への燃料噴射を実行するとともに同燃料噴射の実行に伴い発生する前記ディーゼル機関の出力トルクの指標値を検出し、該検出した指標値を徐変させた値に基づいて燃料のセタン価を推定するセタン価推定装置であって、直近の所定期間に検出した前記指標値の標準偏差を算出し、その算出した標準偏差が小さいときには同標準偏差が大きいときと比較して前記燃料噴射の実行頻度を低くすることをその要旨とする。ディーゼル機関に供給される燃料のセタン価が殆ど変化しない状況では、予め定めた量での燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関の出力トルクのばらつきが小さいために、同出力トルクの指標値を徐変させた値徐変値を高い頻度で更新せずとも、同徐変値に基づいて高い精度で燃料のセタン価を推定することができる。したがって、こうした状況において燃料のセタン価の推定精度を確保するためには、ディーゼル機関の出力トルクの指標値を検出するための燃料噴射の実行頻度は低くてもよいと云える。上記構成では、直近の所定期間において検出された上記出力トルクの指標値の標準偏差が小さいときに、同指標値のばらつきが小さいために燃料のセタン価が殆ど変化しない状況である可能性が高いと判断される。そして、このとき燃料のセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を低く設定することにより、ディーゼル機関の燃費性能の向上が図られる。これに対して、燃料補給などによってディーゼル機関に供給される燃料のセタン価が大きく変化した場合には、その変化に伴って、予め定めた量での燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関の出力トルクも変化する。上記構成では、出力トルクの指標値の検出の度に上記徐変値が更新されるため、燃料のセタン価が大きく変化した場合に上記徐変値が変化後のセタン価に見合う値になるまでに時間がかかってしまう。したがって、上記徐変値に基づいて変化後のセタン価を早期に把握するためには、ディーゼル機関の出力トルクの指標値を検出するための燃料噴射を高い頻度で実行して、上記徐変値を変化後のセタン価に見合う値まで速やかに変化させることが望ましい。上記構成では、直近の所定期間において検出された上記出力トルクの指標値の標準偏差が大きいときに、燃料のセタン価が大きく変化した可能性が高いと判断される。そして、このとき燃料のセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を高く設定することにより、上記徐変値を変化後のセタン価に見合う値まで速やかに変化させて、変化後のセタン価を早期に把握することができるようになる。このように上記構成によれば、ディーゼル機関の燃費性能の低下を抑えつつ燃料のセタン価の推定を適正に実行することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のセタン価推定装置において、前記実行条件は、前記ディーゼル機関の運転のための燃料噴射の実行が停止されていることとの条件を含むことをその要旨とする。ディーゼル機関の運転のための燃料噴射の実行が停止されているときに実行条件が成立してセタン価の推定のための燃料噴射が実行されると、暗騒音が小さい状況で燃料噴射に起因する音燃料噴射弁の作動音や燃料の燃焼音が発生するようになるため、その発生音が目立ちやすく、ドライバビリティの低下を招き易い。上記構成によれば、ディーゼル機関の運転のための燃料噴射の実行が停止されているときにセタン価の推定のための燃料噴射が実行されるとはいえ、その実行頻度を低くすることができ、ドライバビリティの低下を抑えることができる。請求項3に記載の発明は、請求項1または2に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記実行頻度として、前記標準偏差が第1判定値以下のときに最も低い値が設定され、前記標準偏差が前記第1判定値より大きく且つ同第1判定値より大きい第2判定値以下のとき、前記標準偏差が前記第2判定値より大きいときの順に高くなる値が設定されてなることをその要旨とする。ディーゼル機関に供給される燃料のセタン価が低いときには、同燃料のセタン価が高いときと比較して、燃料の燃焼状態が不安定になり易いために機関運転状態の不安定化を招き易い。そのため、機関運転状態の悪化を抑えるためには、燃料のセタン価の変化を早期に把握するべくセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を高くすることが望ましい。ディーゼル機関に供給される燃料のセタン価が低いときには、同燃料のセタン価が高いときと比較して、予め定めた量での燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関の出力トルクのばらつきが大きい。またディーゼル機関に供給される燃料のセタン価が低いときには、同セタン価が殆ど変化しないのであれば、同燃料のセタン価が大きく変化したときほどディーゼル機関の出力トルクは変化しない。上記構成によれば、前記標準偏差が第1判定値以下のときには、ディーゼル機関の出力トルクのばらつきが小さいために燃料のセタン価が高い可能性が高いとして、セタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を低くすることができる。一方、標準偏差が第1判定値より大きく且つ第2判定値以下のときには、燃料のセタン価が高いときと比較して出力トルクのばらつきが大きいために燃料のセタン価が低い可能性が高いとして、上記実行頻度を若干高く設定することができる。そのため、燃料のセタン価が変化した場合であっても同セタン価を比較的早期に把握して機関運転の実行態様を変更することができ、機関運転状態の悪化を抑えることができる。他方、標準偏差が第2判定値より大きいときには、ディーゼル機関の出力トルクが大きく変化しているために燃料のセタン価が大きく変化した可能性が高いとして、上記実行頻度をごく高く設定することができる。このように上記構成によれば、ディーゼル機関に供給される燃料のセタン価の変化の有無に応じてセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を設定することに加えて、同燃料のセタン価の高低に応じて上記実行頻度を設定することができるようになる。したがって、ディーゼル機関に供給される燃料の状態に応じたかたちでセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を木目細かく設定することができ、同ディーゼル機関の燃費性能の低下を好適に抑えることができる。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、前記所定期間に検出した前記指標値の平均値をAVEとし、前記標準偏差をσとし、前記検出した指標値における最新の値をRとすると、それら各値AVE,σ,Rが関係式AVE-3×σ≦R≦AVE3×σを満たさないときには、前記所定期間に検出した前記指標値のうちの少なくとも一部を用いることなく前記徐変させた値を算出することをその要旨とする。通常、燃料のセタン価が一定の条件下で予め定めた量での燃料噴射を実行するとともにその実行に伴い発生するディーゼル機関の出力トルクの指標値を検出した場合、検出した指標値のほぼ全てが、その平均値Aから標準偏差σの三倍を減算した値AVE-3×σ以上、且つ同平均値Aに標準偏差の三倍を加算した値AVE3×σ以下の範囲に収まる。そのため、検出した指標値の最新の値Rが上記範囲詳しくは、前記関係式AVE-3×σ≦R≦AVE3×σを満たさない場合には、燃料のセタン価の変化量がごく大きくなっている可能性が高いと判断することができる。そして、燃料のセタン価の変化量がごく大きい場合には、所定期間において検出した指標値が実際の燃料のセタン価に見合う値と懸け離れた値になっている可能性が高い。上記構成によれば、指標値の最新の値Rが上記関係式を満たさないことをもって燃料のセタン価の変化量がごく大きくなっていると判断することができ、このとき所定期間において検出した指標値のうちの少なくとも一部、言い換えれば実際の燃料のセタン価に見合う値と懸け離れている可能性が高い値を前記徐変値の算出に用いないようにすることができる。これにより、変化前のセタン価に見合う値がセタン価の推定に用いられることを抑えることができ、燃料のセタン価を精度よく推定することができる。請求項5に記載の発明は、請求項4に記載のセタン価推定装置において、前記各値AVE,σ,Rが前記関係式を満たさないときに、前記所定期間において検出した前記指標値のうちの最近検出した値については前記徐変させた値の算出に用いることをその要旨とする。ディーゼル機関では、その構造上、燃料補給が行われた場合に同ディーゼル機関での燃焼に供される燃料のセタン価が瞬時に変化する訳ではなく徐々に変化する。そのため、そうした燃料のセタン価の変化に伴ってディーゼル機関の出力トルクの指標値が変化して同指標値が上記関係式を満たさなくなったときには、所定期間において検出した指標値に燃料のセタン価の変化に伴う出力トルクの変化分が一部反映されている可能性が高いと云える。そして、そうした出力トルクの変化分の指標値への反映度合いは、最近検出した指標値ほど大きい。上記構成によれば、所定期間に検出した指標値における上記出力トルクの変化分の反映度合いが大きい値を上記徐変値の算出に用いることができる。そのため、所定期間において検出した指標値の全てを徐変値の算出に用いない場合と比較して、セタン価の変化による影響が反映された指標値の数を確保することができ、それら指標値をもとに徐変値として信頼性の高い値を早期に算出することが可能になる。請求項6に記載の発明は、請求項1~5のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、前記ディーゼル機関の燃料噴射弁の開弁時における同燃料噴射弁内部の実燃料圧力の変化に伴い変化する燃料圧力を検出する圧力センサが設けられてなることをその要旨とする。請求項7に記載の発明は、請求項6に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記圧力センサによって検出された燃料圧力の変動態様に基づいて前記燃料噴射の燃料噴射量を補正することをその要旨とする。請求項8に記載の発明は、請求項6または7に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記圧力センサによって検出された燃料圧力の変動態様に基づいて前記燃料噴射の実行時期を補正することをその要旨とする。燃料噴射弁からの燃料噴射を実行する場合、その実行時期や噴射量に誤差が生じることがある。そうした誤差は、上述した燃料噴射において発生するディーゼル機関の出力トルクを変化させるために、燃料のセタン価の推定精度を低下させる一因となってしまう。燃料噴射弁からの燃料噴射を実行すると同燃料噴射弁の内部の燃料圧力が一時的に低下する。請求項6に記載の構成によれば、そうした燃料圧力の変動態様を監視することができるために、その変動態様に基づいて実際に燃料噴射が実行された時期や噴射された燃料の量を精度良く把握することが可能になる。したがって、それら実際の実行時期や噴射量に基づいて燃料のセタン価の推定のための燃料噴射における噴射時期や噴射量を精度よく設定することが可能になり、セタン価の推定を精度よく実行することができるようになる。そして請求項7に記載の構成によれば、そうした燃料圧力の変動態様に基づいてセタン価の推定のための燃料噴射における燃料噴射量を補正することができる。また、請求項8に記載の構成によれば、上記燃料圧力の変動態様に基づいてセタン価の推定のための燃料噴射における実行時期を補正することができる。請求項9に記載の発明は、請求項6~8のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、前記圧力センサは前記燃料噴射弁に取り付けられてなることをその要旨とする。上記構成によれば、燃料噴射弁から離れた位置において燃料圧力が検出される装置と比較して燃料噴射弁の噴射孔に近い部位の燃料圧力を検出することができるため、燃料噴射弁の開弁に伴う同燃料噴射弁の内部の燃料圧力の低下を精度良く検出することができる。したがって、その燃料圧力の変動態様に基づいて実際の実行時期や燃料噴射量を精度良く検出することができ、それら実際の実行時期や燃料噴射量をもとにセタン価の推定のための燃料噴射における噴射時期や噴射量をより精度よく設定することが可能になる。以下、本発明を具体化した一実施の形態にかかるセタン価推定装置について説明する。図1に示すように、車両10には、駆動源としてのディーゼル機関11が搭載されている。ディーゼル機関11のクランクシャフト12は、クラッチ機構13、手動変速機14を介して車輪15に連結されている。車両10では乗員によってクラッチ操作部材例えばクラッチペダルが操作されると、上記クラッチ機構13がクランクシャフト12と手動変速機14との連結を解除する作動状態になる。ディーゼル機関11の気筒16には吸気通路17が接続されている。ディーゼル機関11の気筒16内には吸気通路17を介して空気が吸入される。また、このディーゼル機関11としては複数本実施の形態では四つ[♯1~♯4]の気筒16を有するものが採用されている。ディーゼル機関11には、気筒16毎に、同気筒16内に燃料を直接噴射する直噴タイプの燃料噴射弁20が取り付けられている。この燃料噴射弁20の開弁駆動によって噴射された燃料はディーゼル機関11の気筒16内において圧縮加熱された吸入空気に触れて着火および燃焼する。そしてディーゼル機関11では、気筒16内における燃料の燃焼に伴い発生するエネルギによってピストン18が押し下げられてクランクシャフト12が強制回転されるようになる。ディーゼル機関11の気筒16において燃焼した燃焼ガスは排気としてディーゼル機関11の排気通路19に排出される。各燃料噴射弁20は分岐通路31aを介してコモンレール34に各別に接続されており、同コモンレール34は供給通路31bを介して燃料タンク32に接続されている。この供給通路31bには、燃料を圧送する燃料ポンプ33が設けられている。本実施の形態では、燃料ポンプ33による圧送によって昇圧された燃料がコモンレール34に蓄えられるとともに各燃料噴射弁20の内部に供給される。また、各燃料噴射弁20にはリターン通路35が接続されており、同リターン通路35はそれぞれ燃料タンク32に接続されている。このリターン通路35を介して燃料噴射弁20内部の燃料の一部が燃料タンク32に戻される。以下、燃料噴射弁20の内部構造について説明する。図2に示すように、燃料噴射弁20のハウジング21の内部にはニードル弁22が設けられている。このニードル弁22はハウジング21内において往復移動同図の上下方向に移動することの可能な状態で設けられている。ハウジング21の内部には上記ニードル弁22を噴射孔23側同図の下方側に常時付勢するスプリング24が設けられている。またハウジング21の内部には、上記ニードル弁22を間に挟んで一方側同図の下方側の位置にノズル室25が形成されており、他方側同図の上方側の位置に圧力室26が形成されている。ノズル室25には、その内部とハウジング21の外部とを連通する噴射孔23が形成されており、導入通路27を介して上記分岐通路31aコモンレール34から燃料が供給されている。圧力室26には連通路28を介して上記ノズル室25および分岐通路31aコモンレール34が接続されている。また圧力室26は排出路30を介してリターン通路35燃料タンク32に接続されている。上記燃料噴射弁20としては電気駆動式のものが採用されており、そのハウジング21の内部には駆動信号の入力によって伸縮する圧電素子例えばピエゾ素子が積層された圧電アクチュエータ29が設けられている。この圧電アクチュエータ29には弁体29aが取り付けられており、同弁体29aは圧力室26の内部に設けられている。そして、圧電アクチュエータ29の作動による弁体29aの移動を通じて、連通路28ノズル室25と排出路30リターン通路35とのうちの一方が選択的に圧力室26に連通されるようになっている。この燃料噴射弁20では、圧電アクチュエータ29に閉弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が収縮して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26とが連通された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26との連通が遮断された状態になる。これにより、圧力室26内の燃料のリターン通路35燃料タンク32への排出が禁止された状態で、ノズル室25と圧力室26とが連通されるようになる。そのため、ノズル室25と圧力室26との圧力差がごく小さくなり、ニードル弁22がスプリング24の付勢力によって噴射孔23を塞ぐ位置に移動して、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射されない状態閉弁状態になる。一方、圧電アクチュエータ29に開弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が伸長して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26との連通が遮断された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26とが連通された状態になる。これにより、ノズル室25から圧力室26への燃料の流出が禁止された状態で、圧力室26内の燃料の一部がリターン通路35を介して燃料タンク32に戻されるようになる。そのため圧力室26内の燃料の圧力が低下して同圧力室26とノズル室25との圧力差が大きくなり、この圧力差によってニードル弁22がスプリング24の付勢力に抗して移動して噴射孔23から離れて、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射される状態開弁状態になる。燃料噴射弁20には、上記導入通路27の内部の燃料圧力PQに応じた信号を出力する圧力センサ41が一体に取り付けられている。そのため、例えばコモンレール34図1参照内の燃料圧力などの燃料噴射弁20から離れた位置の燃料圧力が検出される装置と比較して、燃料噴射弁20の噴射孔23に近い部位の燃料圧力を検出することができ、燃料噴射弁20の開弁に伴う同燃料噴射弁20の内部の燃料圧力の変化を精度良く検出することができる。なお上記圧力センサ41は各燃料噴射弁20に一つずつ、すなわちディーゼル機関11の気筒16毎に設けられている。図1に示すように、ディーゼル機関11には、その周辺機器として、運転状態を検出するための各種センサが設けられている。それらセンサとしては、上記圧力センサ41の他、例えばクランクシャフト12の回転位相および回転速度機関回転速度NEを検出するためのクランクセンサ42が設けられている。また、アクセル操作部材例えばアクセルペダルの操作量アクセル操作量ACCを検出するためのアクセルセンサ43、車両10の走行速度を検出するための車速センサ44や、前記クラッチ操作部材の操作の有無を検出するためのクラッチスイッチ45なども設けられている。またディーゼル機関11の周辺機器としては、例えばマイクロコンピュータを備えて構成された電子制御ユニット40なども設けられている。この電子制御ユニット40は各種センサの出力信号を取り込むとともにそれら出力信号をもとに各種の演算を行い、その演算結果に応じて燃料噴射弁20の作動制御燃料噴射制御などのディーゼル機関11の運転にかかる各種制御を実行する。本実施の形態の燃料噴射制御は、基本的には、以下のように実行される。先ず、アクセル操作量ACCや機関回転速度NE、燃料のセタン価詳しくは、後述する推定セタン価などに基づいて、機関運転のための燃料噴射量についての制御目標値要求噴射量TAUが算出される。その後、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて燃料噴射時期の制御目標値要求噴射時期Tstや燃料噴射時間の制御目標値要求噴射時間Ttmが算出される。そして、それら要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmに基づいて各燃料噴射弁20の開弁駆動が実行される。これにより、そのときどきのディーゼル機関11の運転状態に見合う量の燃料が各燃料噴射弁20から噴射されてディーゼル機関11の各気筒16内に供給されるようになる。なお本実施の形態の燃料噴射制御では、アクセル操作部材の操作解除アクセル操作量ACC=0による車両10の走行速度および機関回転速度NEの減速中において同機関回転速度NEが所定の速度範囲内になると、ディーゼル機関11の運転のための燃料噴射を一時的に停止させる制御いわゆる燃料カット制御が実行される。このようにして燃料噴射弁20からの燃料噴射を実行する場合、同燃料噴射弁20の初期個体差や経時変化などに起因して、その実行時期や噴射量に誤差が生じることがある。そうした誤差は、ディーゼル機関11の出力トルクを変化させるために好ましくない。そのため本実施の形態では、各燃料噴射弁20からの燃料噴射をディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで適正に実行するために、圧力センサ41により検出される燃料圧力PQをもとに燃料噴射率の検出時間波形を形成するとともに同検出時間波形に基づいて要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmを補正する補正処理が実行される。この補正処理は、ディーゼル機関11の各気筒16について各別に実行される。燃料噴射弁20内部の燃料圧力は、燃料噴射弁20の開弁に伴って低下するとともにその後における同燃料噴射弁20の閉弁に伴って上昇するといったように、燃料噴射弁20の開閉動作に伴い変動する。そのため、燃料噴射の実行時における燃料圧力の変動波形を監視することにより、燃料噴射弁20の実動作特性例えば、開弁動作が開始される時期や閉弁動作が開始される時期などを精度良く把握することができる。したがって、そうした燃料噴射弁20の実作動特性に基づいて要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmを補正することにより、燃料噴射時期や燃料噴射量をディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定することができるようになる。以下、そうした補正処理について詳しく説明する。ここでは先ず、燃料噴射の実行時における燃料圧力の変動態様本実施の形態では、燃料噴射率の検出時間波形を形成する手順について説明する。図3に、燃料圧力PQの推移と燃料噴射率の検出時間波形との関係を示す。同図3に示すように、本実施の形態では、燃料噴射弁20の開弁動作詳しくはニードル弁22の開弁側への移動が開始される時期開弁動作開始時期Tos、燃料噴射率が最大になる時期最大噴射率到達時期Toe、燃料噴射率の降下が開始される時期噴射率降下開始時期Tcs、燃料噴射弁20の閉弁動作詳しくはニードル弁22の閉弁側への移動が完了する時期閉弁動作完了時期Tceがそれぞれ検出される。先ず、燃料噴射弁20の開弁動作が開始される直前の所定期間T1における燃料圧力PQの平均値が算出されるとともに、同平均値が基準圧力Pbsとして記憶される。この基準圧力Pbsは、閉弁時における燃料噴射弁20内部の燃料圧力に相当する圧力として用いられる。次に、この基準圧力Pbsから所定圧力P1を減算した値が動作圧力Pac=Pbse-P1として算出される。この所定圧力P1は、燃料噴射弁20の開弁駆動あるいは閉弁駆動に際してニードル弁22が閉弁位置にある状態であるにも関わらず燃料圧力PQが変化する分、すなわちニードル弁22の移動に寄与しない燃料圧力PQの変化分に相当する圧力である。その後、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが降下する期間における同燃料圧力PQの一階微分値が算出される。そして、この一階微分値が最小になる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L1が求められるとともに同接線L1と上記動作圧力Pacとの交点Aが算出される。この交点Aを燃料圧力PQの検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点AAに対応する時期が開弁動作開始時期Tosとして特定される。なお上記検出遅れ分は、燃料噴射弁20のノズル室25図2参照の圧力変化タイミングに対する燃料圧力PQの変化タイミングの遅れに相当する期間であり、ノズル室25と圧力センサ41との距離などに起因して生じる遅れ分である。また、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが一旦降下した後に上昇する期間における同燃料圧力PQの一階微分値が算出される。そして、この一階微分値が最大になる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L2が求められるとともに同接線L2と上記動作圧力Pacとの交点Bが算出される。この交点Bを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点BBに対応する時期が閉弁動作完了時期Tceとして特定される。さらに、接線L1と接線L2との交点Cが算出されるとともに同交点Cにおける燃料圧力PQと動作圧力Pacとの差仮想圧力低下分ΔP[=Pac-PQ]が求められる。また、この仮想圧力低下分ΔPに要求噴射量TAUに基づき設定されるゲインG1を乗算した値が仮想最大燃料噴射率VRt=ΔP×G1として算出される。さらに、この仮想最大燃料噴射率VRtに要求噴射量TAUに基づき設定されるゲインG2を乗算した値が最大噴射率Rt=VRt×G2として算出される。その後、上記交点Cを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した時期CCが算出されるとともに、同時期CCにおいて仮想最大燃料噴射率VRtになる点Dが特定される。そして、この点Dおよび開弁動作開始時期Tos詳しくは、同時期Tosにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L3と前記最大噴射率Rtとの交点Eに対応する時期が最大噴射率到達時期Toeとして特定される。また、上記点Dおよび閉弁動作完了時期Tce詳しくは、同時期Tceにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L4と最大噴射率Rtとの交点Fに対応する時期が噴射率降下開始時期Tcsとして特定される。さらに、開弁動作開始時期Tos、最大噴射率到達時期Toe、噴射率降下開始時期Tcs、閉弁動作完了時期Tceおよび最大噴射率Rtによって形成される台形形状の時間波形が燃料噴射における燃料噴射率についての検出時間波形として用いられる。次に、図4および図5を参照しつつ、そうした検出時間波形に基づいて燃料噴射制御の各種制御目標値を補正する処理補正処理の処理手順について詳細に説明する。なお図4は上記補正処理の具体的な処理手順を示すフローチャートであり、同フローチャートに示される一連の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。また、図5は、検出時間波形と基本時間波形との関係の一例を示している。図4に示すように、この処理では先ず、上述したように燃料圧力PQに基づいて燃料噴射の実行時における検出時間波形が形成されるステップS101。また、アクセル操作量ACCおよび機関回転速度NEなどといったディーゼル機関11の運転状態に基づいて、燃料噴射の実行時における燃料噴射率の時間波形についての基本値基本時間波形が設定されるステップS102。本実施の形態では、ディーゼル機関11の運転状態と同運転状態に適した基本時間波形との関係が実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS102の処理では、そのときどきのディーゼル機関11の運転状態に基づいて上記関係から基本時間波形が設定される。図5に示すように、上記基本時間波形一点鎖線としては、開弁動作開始時期Tosb、最大噴射率到達時期Toeb、噴射率降下開始時期Tcsb、閉弁動作完了時期Tceb、最大噴射率により規定される台形の時間波形が設定される。そして、そうした基本時間波形と前記検出時間波形実線とが比較されるとともに、その比較結果に基づいて燃料噴射の開始時期の制御目標値前記要求噴射時期Tstを補正するための補正項K1と同燃料噴射の実行時間の制御目標値要求噴射時間Ttmを補正するための補正項K2とがそれぞれ算出される。具体的には、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosとの差ΔTos=Tosb-Tosが算出されるとともに同差ΔTosが補正項K1として記憶される図4のステップS103。また、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsb図5と検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの差ΔTcs=Tcsb-Tcsが算出されるとともに、同差ΔTcsが補正項K2として記憶される図4のステップS104。このようにして各補正項K1,K2が算出された後、本処理は一旦終了される。燃料噴射制御の実行に際しては、要求噴射時期Tstを補正項K1によって補正した値本実施の形態では、要求噴射時期Tstに補正項K1を加算した値が最終的な要求噴射時期Tstとして算出される。このようにして要求噴射時期Tstを算出することにより、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosbとの間のずれが小さく抑えられるようになるため、燃料噴射の開始時期がディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。また、要求噴射時間Ttmを上記補正項K2によって補正した値本実施の形態では、要求噴射時間Ttmに補正項K2を加算した値が最終的な要求噴射時間Ttmとして算出される。このようにして要求噴射時間Ttmを算出することにより、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsbと検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの間のずれが小さく抑えられるようになるために、燃料噴射において燃料噴射率が低下し始める時期がディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。このように本実施の形態では、燃料噴射弁20の実動作特性詳しくは、検出時間波形と予め定められた基本動作特性詳しくは、基本時間波形との差に基づいて要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmが補正されるために、燃料噴射弁20の実動作特性と基本動作特性標準的な特性を有する燃料噴射弁の動作特性とのずれが抑えられる。そのため各燃料噴射弁20からの燃料噴射における噴射時期や噴射量がそれぞれディーゼル機関11の運転状態に見合うように適正に設定されるようになる。また、本実施の形態では、ディーゼル機関11での燃焼に供される燃料のセタン価を推定する制御推定制御が実行される。以下、この推定制御の概要を説明する。この推定制御では、燃料カット制御が実行されていることとの条件後述する[条件イ]を含む実行条件が設定されている。そして、この実行条件の成立時において、予め定められた所定量例えば、数立方ミリメートルでのディーゼル機関11への燃料噴射が実行されるとともに、その燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関11の出力トルクの指標値後述する回転変動量ΣΔNEが検出されて記憶される。その後、この回転変動量ΣΔNEを徐変させた値詳しくは、直近の10回分の回転変動量ΣΔNEの平均値AVEに基づいて燃料のセタン価が推定される。ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が高いときほど、燃料が着火し易く同燃料の燃え残りが少なくなるために、燃料の燃焼に伴って発生する機関トルクが大きくなる。本実施の形態の推定制御では、そうした燃料のセタン価とディーゼル機関11の出力トルクとの関係をもとに同燃料のセタン価が推定される。ここで、本実施の形態の装置では、燃料のセタン価の推定に際して燃料噴射が実行されるために、その分だけディーゼル機関11の燃費性能の低下を招いてしまう。ディーゼル機関11の燃費性能の低下を抑える上では、燃料のセタン価の推定のための燃料噴射の実行機会が少ないことが望ましい。また本実施の形態の装置では、セタン価の推定のための燃料噴射が燃料カット制御の実行中において実行されるために、その燃料噴射に起因する音燃料噴射弁20の作動音や燃料の燃焼音が暗騒音の小さい状況で発生するようになり、その発生音が目立ちやすく、ドライバビリティの低下を招きやすい。この点においても、燃料のセタン価の推定のための燃料噴射の実行機会が少ないことが望ましいと云える。ただし、セタン価の推定のための燃料噴射の実行機会を単に少なくすると、ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が変化した場合に、その変化が特定されるタイミングが遅くなってしまう。この場合には、変化前のセタン価に見合う実行態様でディーゼル機関11の運転制御が実行される期間が長くなるために、これが出力性能やエミッション性能の向上を妨げる一因になってしまう。この点をふまえて本実施の形態では、直近の所定期間本実施の形態では、直近において回転変動量ΣΔNEが10回だけ検出される期間において検出された回転変動量ΣΔNEの標準偏差σを算出し、その標準偏差σが小さいときには同標準偏差σが大きいときと比較して、セタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を低くするようにしている。詳しくは、そうした実行頻度として、上記標準偏差σが第1判定値JL以下のときに最も低い値が設定され、標準偏差σが第1判定値JLより大きく且つ第2判定値JHただし、JL<JH以下のとき、標準偏差σが第2判定値JHより大きいときの順に高くなる値が設定される。以下、セタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度をこのように設定することによる作用について説明する。図6に、回転変動量ΣΔNEと、同回転変動量ΣΔNEの平均値AVEと、回転変動量ΣΔNEの標準偏差σとの関係の一例を示す。同図6に示すように、燃料タンク32図1参照への燃料補給などによってディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が大きく変化するとタイミングt1、その変化に伴って、所定量での燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関11の出力トルクの指標値回転変動量ΣΔNEも変化する。本実施の形態の装置では、回転変動量ΣΔNEの検出の度に同回転変動量ΣΔNEの平均値AVEが更新されるため、燃料のセタン価が大きく変化した場合に上記平均値AVEが変化後のセタン価に見合う値になるまでに時間がかかってしまうタイミングt1~t2。したがって、上記平均値AVEに基づいて変化後のセタン価を早期に把握するためには、セタン価の推定のための燃料噴射と回転変動量ΣΔNEの検出とを高い頻度で実行して、上記平均値AVEを変化後のセタン価に見合う値まで速やかに変化させることが望ましい。この点、本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEの標準偏差σが第2判定値JHより大きいときには、ディーゼル機関11の出力トルクが大きく変化しているために燃料のセタン価が大きく変化した可能性が高いと判断して、セタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を高く設定することができる。そのため、回転変動量ΣΔNEの検出頻度を高くしてその平均値AVEを変化後のセタン価に見合う値まで速やかに変化させることができ、変化後のセタン価を早期に把握することができるようになる。一方、ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が殆ど変化しない状況ではタイミングt1以前、タイミングt2以降、所定量での燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関11の出力トルクのばらつきが小さい。そのため、回転変動量ΣΔNEの平均値AVEを高い頻度で更新せずとも、同平均値AVEに基づいて高い精度で燃料のセタン価を推定することができる。したがって、こうした状況において燃料のセタン価の推定精度を確保するためには、回転変動量ΣΔNEを検出するための燃料噴射の実行頻度は低くてもよいと云える。この点、本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEの標準偏差σが第2判定値JH以下のときには、回転変動量ΣΔNEのばらつきが小さいために燃料のセタン価が殆ど変化しない状況である可能性が高いと判断される。そして、このときセタン価の推定のための燃料噴射と回転変動量ΣΔNEの検出との実行頻度を低く設定することにより、ディーゼル機関の燃費性能を向上させることができる。また、燃料カット制御の実行中においてセタン価の推定のための燃料噴射が実行されるとはいえ、その実行頻度を低くすることができるために、同燃料噴射の実行に伴う騒音の発生を抑えてドライバビリティの低下を抑えることができる。また、ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が殆ど変化しない状況であっても、ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が低いときには、同燃料のセタン価が高いときと比較して、燃料の燃焼状態が不安定になり易いためにディーゼル機関11の運転状態の不安定化を招き易い。そのため、ディーゼル機関11の運転状態の悪化を抑えるためには、燃料のセタン価の変化を早期に把握するべくセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を高くすることが望ましい。ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が低いときには、同燃料のセタン価が高いときと比較して、所定量での燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関の出力トルクのばらつきが大きい。またディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が低いときには、同セタン価が殆ど変化しないのであれば、同燃料のセタン価が大きく変化したときほどディーゼル機関11の出力トルクは変化しない。こうしたことから、ディーゼル機関11の出力トルクの指標値である回転変動量ΣΔNEの標準偏差σに基づいて、ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が殆ど変化しない状況において同セタン価が高い状態および低い状態のいずれであるのかを判別することができる。この点をふまえて本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEの標準偏差σが第1判定値JL以下のときには、ディーゼル機関11の出力トルクのばらつきが小さいために燃料のセタン価が高い状態である可能性が高いとして、セタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度が最も低く設定される。これにより、ディーゼル機関11の燃費性能を向上させることができ、ドライバビリティの低下を抑えることができる。一方、回転変動量ΣΔNEの標準偏差σが第1判定値JLより大きく且つ第2判定値JH以下のときには、燃料のセタン価が高いときと比較して出力トルクのばらつきが大きいために燃料のセタン価が低い可能性が高いとして、セタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度が若干高く設定される。そのため、標準偏差σが第2判定値JHを上回らない程度に燃料のセタン価が変化した場合であっても同セタン価を比較的早期に把握して機関運転の実行態様を変更することができ、機関運転状態の悪化を抑えることができる。このように本実施の形態の装置では、ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価の変化の有無に応じてセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を設定することができ、さらには同燃料のセタン価の高低に応じて上記燃料噴射の実行頻度を設定することができる。したがって、ディーゼル機関11に供給される燃料の状態に応じたかたちでセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を木目細かく設定することができ、ディーゼル機関11の燃費性能の低下やドライバビリティの低下を抑えつつ燃料のセタン価の推定を適正に実行することができる。通常、燃料のセタン価が一定の条件下で所定量での燃料噴射を実行するとともに回転変動量ΣΔNEを検出した場合には、回転変動量ΣΔNEのほぼ全てが、同回転変動量ΣΔNEの平均値AVEから標準偏差σの三倍を減算した値AVE-3×σ以上、且つ同平均値AVEに標準偏差の三倍を加算した値AVE3×σ以下の範囲に収まる。そのため、回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが上記範囲詳しくは、関係式AVE-3×σ≦R≦AVE3×σを満たさない場合には、このときディーゼル機関11の出力トルクが大きく変化した可能性が高く、その変化の原因が燃料のセタン価が大きく変化したことである可能性が高いと判断することができる。そして、燃料のセタン価の変化量がごく大きい場合には、前記所定期間において検出されて記憶されている回転変動量ΣΔNE、すなわち平均値AVEの算出に用いられる回転変動量ΣΔNEの一部が実際の燃料のセタン価に見合う値と懸け離れた値になっている可能性が高い。そのため、単に所定期間において検出されて記憶されている回転変動量ΣΔNEの平均値AVEに基づいて燃料のセタン価を推定するようにすると、実際の燃料のセタン価に見合う値と懸け離れた値を用いて燃料のセタン価が推定されるようになるため、その推定精度の低下を招いてしまう。この点をふまえて本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが上記範囲詳しくは、関係式AVE-3×σ≦R≦AVE3×σを満たさないときに、前記所定期間において検出されて記憶された回転変動量ΣΔNEのうちの一部を用いることなく平均値AVEを算出するようにしている。これにより、回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが上記関係式を満たさないことをもって燃料のセタン価の変化量がごく大きくなっていると判断することができる。そして、このとき所定期間において検出した回転変動量ΣΔNEのうちの少なくとも一部、言い換えれば実際の燃料のセタン価に見合う値と懸け離れている可能性が高い値を平均値AVEの算出に用いないようにすることができる。したがって、変化前のセタン価に見合う値がセタン価の推定に用いられることを抑えることができ、燃料のセタン価を精度よく推定することができる。ここでディーゼル機関11では、燃料タンク32と燃料噴射弁20とを繋ぐ燃料経路詳しくは、分岐通路31aや供給通路31b、コモンレール34、リターン通路35により構成される経路内に燃料が満たされている。そのため、燃料タンク32への燃料補給が行われた場合に、ディーゼル機関11での燃焼に供される燃料のセタン価は瞬時に変化する訳ではなく徐々に変化する。そのため、そうした燃料のセタン価の変化に伴って回転変動量ΣΔNEが変化してその最新の値Rが上記関係式を満たさなくなったときには、所定期間において検出した回転変動量ΣΔNEに燃料のセタン価の変化に伴う出力トルクの変化分が一部反映されている可能性が高いと云える。そして、そうした出力トルクの変化分の回転変動量ΣΔNEへの反映度合いは、最近検出された回転変動量ΣΔNEほど大きい。この点をふまえて本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが上記関係式を満たさないときに、前記所定期間において検出した回転変動量ΣΔNEのうちの最近検出した値については記憶したまま保持して平均値AVEの算出に用いるようにしている。その一方で、最近検出した値以外の値については初期値にリセットして平均値AVEの算出に用いないようにしている。これにより、所定期間において検出した回転変動量ΣΔNEの中でも上記出力トルクの変化分の反映度合いが大きい値を平均値AVEの算出に用いることができる。そのため、所定期間において検出した回転変動量ΣΔNEの全てを平均値AVEの算出に用いない場合と比較して、セタン価の変化による影響が反映された回転変動量ΣΔNEの記憶数を確保することができ、それら回転変動量ΣΔNEをもとに平均値AVEとして信頼性の高い値を算出することが可能になる。これにより、変化後のセタン価に見合う値を平均値AVEとして早期に算出することが可能になるため、変化後のセタン価を早期に把握することができるようになる。なお本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEの平均値AVEの算出に用いられる最近検出した値として、直近の予め定められた一定量例えば数リットルの燃料が消費された期間において検出された回転変動量ΣΔNEが採用される。本実施の形態では、実験やシミュレーションの結果をもとに燃料のセタン価の推定精度の低下を抑えつつ同セタン価の推定を早期に行うことのできる回転変動量ΣΔNEの算出が可能な直近の燃料消費量が予め求められており、その燃料消費量が上記一定量として電子制御ユニット40に記憶されている。また本実施の形態では、前記検出時間波形をもとに各噴射における噴射量を算出するとともに同噴射量を加算するといったように直近の燃料消費量が算出される。以下、推定制御にかかる処理推定制御処理の実行手順について詳細に説明する。図7は、上記推定制御処理の具体的な実行手順を示すフローチャートである。なお、このフローチャートに示される一連の処理は、推定制御処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。図7に示すように、この処理では先ず、実行条件が成立しているか否かが判断されるステップS201。ここでは、以下の[条件イ]~[条件ニ]の全てが満たされることをもって実行条件が成立していると判断される。[条件イ]前記燃料カット制御が実行されていること。[条件ロ]クラッチ機構13がクランクシャフト12と手動変速機14との連結を解除する作動状態になっていること。具体的には、クラッチ操作部材が操作されていること。[条件ハ]前記補正処理を通じて補正項K1,K2が算出されていること。[条件ニ]実行フラグがオン操作されていること。なお実行フラグは、[条件イ]~[条件ハ]の全てが満たされた回数が所定回数に達したときにオン操作される一方で、回転変動量ΣΔNEの検出が実行されたときにオフ操作される。本実施の形態では、上記所定回数が前記回転変動量ΣΔNEの標準偏差σに応じて変更される。具体的には、標準偏差σが第1判定値JL以下のときには所定回数として4が設定されて、この場合には[条件イ]~[条件ハ]の全てが満たされた回数が4回になる度に、セタン価の推定のための燃料噴射と回転変動量ΣΔNEの検出とが実行されるようになる。一方、標準偏差σが第1判定値JLより大きく且つ第2判定値JH以下のときには所定回数として2が設定されて、この場合には[条件イ]~[条件ハ]の全てが満たされた回数が2回になる度に、セタン価の推定のための燃料噴射と回転変動量ΣΔNEの検出とが実行される。他方、標準偏差σが第2判定値JHより大きいときには所定回数として1が設定されて、[条件イ]~[条件ハ]の全てが満たされる度にセタン価の推定のための燃料噴射と回転変動量ΣΔNEの検出とが実行されるようになる。このように本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEの標準偏差σに基づく実行フラグの操作を通じて、セタン価の推定のための燃料噴射と回転変動量ΣΔNEの検出との実行頻度が調節される。上記実行条件が成立していない場合にはステップS201:NO、以下の処理、すなわち燃料のセタン価を推定する処理を実行することなく、本処理は一旦終了される。その後、本処理が繰り返し実行されて上記実行条件が成立するとステップS201:YES、予め定められた燃料噴射時期の制御目標値目標燃料噴射時期TQstと目標噴射時間の制御目標値目標燃料噴射時間TQtmとが前述した補正処理により算出されている補正項K1,K2によって補正されるステップS202。詳しくは、補正項K1を目標燃料噴射時期TQstに加算した値が新たな目標燃料噴射時期TQstとして設定されるとともに、補正項K2を目標燃料噴射時間TQtmに加算した値が新たな目標燃料噴射時間TQtmとして設定される。そして、目標燃料噴射時期TQstおよび目標燃料噴射時間TQtmに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が実行されて、同燃料噴射弁20からの燃料噴射が実行されるステップS203。なお、この燃料噴射は複数の燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施の形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20を用いて実行される。また、本処理において用いられる補正項K1,K2についても同様に、燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施の形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20に対応して算出された値が用いられる。その後、上記燃料噴射に伴い発生したディーゼル機関11の出力トルクの指標値として前記回転変動量ΣΔNEが算出されて記憶されるステップS204。本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEとして、最新の値Rを含む直近の所定回具体的には10回分の検出値が記憶される。回転変動量ΣΔNEの算出は具体的には次のように行われる。図9に示すように、本実施の形態にかかる装置では、所定時間おきに機関回転速度NEが検出されるとともに、その検出の度に同機関回転速度NEと複数回前本実施の形態では、三回前に検出された機関回転速度NEiとの差ΔNE=NE-NEiが算出される。そして、上記燃料噴射の実行に伴う上記差ΔNEの変化分についての積算値同図9中に斜線で示す部分の面積に相当する値が算出されるとともに、この積算値が上記回転変動量ΣΔNEとして記憶される。なお図9に示す機関回転速度NEや差ΔNEの推移は、回転変動量ΣΔNEの算出方法の理解を容易にするべく簡略化して示しているため実際の推移とは若干異なる。そして、回転変動量ΣΔNEが算出されて記憶されている数が所定数N具体的には、10に達しているか否かが判断されるステップS205。なお、回転変動量ΣΔNEとして初期値が記憶されている場合には、その値は回転変動量ΣΔNEの記憶数にカウントされない。回転変動量ΣΔNEが算出されて記憶されている数が所定数N未満である場合にはステップS205:NO、燃料のセタン価を精度よく推定することのできるだけのデータ数が確保されていないとして、以下の処理を実行することなく本処理は一旦終了される。その後、本処理が繰り返し実行されて回転変動量ΣΔNEの記憶数が所定数NになるとステップS205:YES、予め記憶されている演算式から、記憶されているN個の回転変動量ΣΔNEの平均値AVEステップS206と、それら回転変動量ΣΔNEの標準偏差σステップS207とがそれぞれ算出される。なお本実施の形態では、標準偏差σの算出が次のような考えのもとに実行される。すなわち先ず、N個の回転変動量ΣΔNEについてそれぞれ、回転変動量ΣΔNEから平均値AVEを減算した値ΣΔNE-AVEが算出されるとともに同値を二乗した値が算出される。その後、それら二乗した値が加算されるとともに、その加算値がデータ数上記所定数Nによって除算される。そして、この除算した値の平方根が算出され、その算出値が標準偏差σとして記憶される。そして、回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが前記関係式AVE-3×σ≦R≦AVE3×σを満たすことを条件に図8のステップS208:YES、回転変動量ΣΔNEの平均値AVEに基づいて、燃料のセタン価の推定値推定セタン価が算出されるステップS209。なお本実施の形態では、燃料のセタン価を精度よく推定することの可能な推定セタン価と上記平均値AVEとの関係推定マップが実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS209の処理では、推定マップをもとに回転変動量ΣΔNEの平均値AVEに基づいて推定セタン価が算出される。その後、回転変動量ΣΔNEの標準偏差σに応じてセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度が設定される。詳しくは、標準偏差σが第1判定値JL以下であるときにはステップS210:YES、前記所定回数として所定値CL本実施の形態では4が設定されて、上記実行頻度が低く設定されるステップS211。一方、標準偏差σが第1判定値JLより大きく且つ第2判定値JH以下であるときにはステップS210:NO且つステップS212:NO、前記所定回数として所定値CM本実施の形態では2が設定されて、上記実行頻度が中程度に設定されるステップS213。他方、標準偏差σが第2判定値JHより大きいときにはステップS210:NO且つステップS212:YES、前記所定回数として所定値CH本実施の形態では1が設定されて、上記実行頻度が高く設定されるステップS214。なお、各所定値CL,CM,CHとしては関係CL>CM>CHを満たす値を設定すればよい。このようにして、セタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度が設定された後、本処理は一旦終了される。その後、本処理が繰り返し実行されて回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが前記関係式AVE-3×σ≦R≦AVE3×σを満たさなくなるとステップS208:NO、記憶されているN個の回転変動量ΣΔNEのうちの最近検出した値を除く値が初期値にリセットされるステップS215。また、このときディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が大きく変化した可能性が高いとして、前記所定回数として1が設定されて、セタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度が高く設定されるステップS214。こうした処理の後、本処理は一旦終了される。本実施の形態にかかる装置では、例えばディーゼル機関11の気筒16[♯1]に設けられた圧力センサ41の検出信号に基づいて同気筒16[♯1]に対する燃料噴射についての各種処理燃料噴射制御にかかる処理や補正処理を実行するなどといったように、ディーゼル機関11の気筒16♯1~♯4毎にそれぞれ対応する圧力センサ41の出力信号に基づいて各種処理が実行される。そのため、初期個体差や経時変化の相違に起因して燃料噴射弁20の作動特性が気筒16毎に異なる多気筒のディーゼル機関11において、気筒16毎に設けられた専用の圧力センサ41により検出される燃料圧力PQに基づいて各燃料噴射弁20から噴射される燃料の量をそれぞれ精度良く調節することができる。しかも、それら燃料噴射弁20のうちの一つ本実施の形態では、気筒16[♯11]に対応する燃料噴射弁20を用いて、同燃料噴射弁20の燃料噴射制御において算出された補正項K1,K2をもとに、推定制御における燃料噴射が実行される。これにより、推定制御において実際に噴射される燃料の量が精度よく調節されるようになるために、その燃料噴射に伴い発生するディーゼル機関11の出力トルクに基づいて燃料のセタン価を精度よく推定することができるようになる。以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。1直近の所定期間において検出された回転変動量ΣΔNEの標準偏差σが小さいときに、同標準偏差σが大きいときと比較して、燃料のセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を低くした。そのため、ディーゼル機関11の燃費性能の低下を抑えつつ燃料のセタン価の推定を適正に実行することができる。2燃料カット制御が実行されているときにセタン価の推定のための燃料噴射が実行されるとはいえ、その実行頻度を低くすることができ、ドライバビリティの低下を抑えることができる。3セタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度として、標準偏差σが第1判定値JL以下のときに最も低い値を設定し、標準偏差σが第1判定値JLより大きく且つ第2判定値JH以下のとき、標準偏差σが第2判定値JHより大きいときの順に高くなる値を設定した。そのため、ディーゼル機関11に供給される燃料の状態に応じたかたちでセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を木目細かく設定することができ、同ディーゼル機関11の燃費性能の低下を好適に抑えることができる。4回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが関係式AVE-3×σ≦R≦AVE3×σを満たさないときに、所定期間において検出されて記憶された回転変動量ΣΔNEのうちの一部を用いることなく平均値AVEを算出するようにした。そのため、燃料のセタン価の変化量がごく大きくなっているときに、変化前のセタン価に見合う値がセタン価の推定に用いられることを抑えることができ、燃料のセタン価を精度よく推定することができる。5回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが上記関係式を満たさないときに、所定期間において検出した回転変動量ΣΔNEのうちの最近検出した値については平均値AVEの算出に用いるようにした。これにより、所定期間において検出した回転変動量ΣΔNEの全てを平均値AVEの算出に用いない場合と比較して、セタン価の変化による影響が反映された回転変動量ΣΔNEの記憶数を確保することができ、それら回転変動量ΣΔNEをもとに平均値AVEとして信頼性の高い値を早期に算出することが可能になる。6圧力センサ41により検出された燃料圧力PQの変動態様に基づいて実際に燃料噴射が実行された時期や噴射された燃料の量を精度良く把握することができ、それら実際の実行時期や燃料噴射量に基づいて燃料のセタン価の推定のための燃料噴射における噴射時期や噴射量を精度よく設定することができる。そのため、セタン価の推定を精度よく実行することができる。7燃料噴射弁20に一体に取り付けられた圧力センサ41によって燃料圧力PQを検出するようにした。そのため、燃料噴射弁20から離れた位置の燃料圧力が検出される装置と比較して、燃料噴射弁20の開弁に伴う同燃料噴射弁20の内部の燃料圧力の変化を精度良く検出することができる。したがって、その燃料圧力PQの変動態様に基づいて実際の実行時期や噴射量を精度良く検出することができ、それら実際の実行時期や噴射量をもとにセタン価の推定のための燃料噴射における噴射時期や噴射量をより精度よく設定することができる。なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。前記最近検出した値としては、直近において一定量の燃料が消費された期間において検出された回転変動量ΣΔNEを採用することに限らず、直近において車両10が所定距離例えば、数キロメートルだけ走行した期間において検出された回転変動量ΣΔNEを採用することができる。その他、直近において車両10が所定時間例えば、数分だけ走行した期間において検出された回転変動量ΣΔNEなどを採用することができる。要は、燃料のセタン価の推定精度の低下を抑えつつ同セタン価の推定を早期に行うことのできる回転変動量ΣΔNEの算出が可能な期間を設定するとともに、同期間において検出された回転変動量ΣΔNEを最近検出した値として採用すればよい。回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが前記関係式を満たさないときに、電子制御ユニット40に記憶されているN個の回転変動量ΣΔNEの全てを初期値にリセットするようにしてもよい。図8のステップS208の処理とステップS215の処理とを省略してもよい。燃料のセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を三段階に変更することに代えて、二段階に変更するようにしてもよい。こうした構成によっても、燃料のセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を、燃料のセタン価が変化したときと殆ど変化しないときとで切り替えたり、燃料のセタン価が高いときと低いときとで切り替えたりすることができる。また、燃料のセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度を四段階以上の段階に変更するようにしてもよい。こうした構成によれば、燃料のセタン価の変化に際して回転変動量ΣΔNEの標準偏差σに基づき同セタン価の変化度合いを推定するとともに、その変化度合いに応じて上記実行頻度を木目細かく切り替えることができる。そして、いずれの構成によっても、ディーゼル機関11の燃費性能の低下を抑えつつ燃料のセタン価の推定を適正に実行することができる。要は、直近の所定期間において検出された回転変動量ΣΔNEの標準偏差σが小さいときほどセタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度が低くなるように同実行頻度を設定すればよい。回転変動量ΣΔNEの平均値AVEに基づく推定セタン価の算出を、推定マップをもとに行うことに代えて、演算式をもとに行うようにしてもよい。要は、推定セタン価と回転変動量ΣΔNEとの関係を電子制御ユニット40に予め記憶させておくとともに、同関係をもとに推定セタン価を算出するようにすればよい。推定セタン価の算出に用いる算出パラメータとして、回転変動量ΣΔNEの平均値AVE以外の徐変値、例えば回転変動量ΣΔNEのなまし値などを採用してもよい。なまし値としては例えば、最新のなまし値をB、前回の処理実行時に算出されたなまし値をBi、回転変動量ΣΔNEの最新の値をR、なまし係数をDただし0<D<1とすると、関係式B=BiR-Bi×Dから算出することができる。その他、なまし係数をEただし、Eは自然数として、関係式B=E×BiR/E1から上記なまし値を算出することなども可能である。補正項K1,K2によって目標燃料噴射時期TQstや目標燃料噴射時間TQtmを補正する構成を省略してもよい。回転変動量ΣΔNE以外の値をディーゼル機関11の出力トルクの指標値として算出するようにしてもよい。例えば推定制御の実行中において燃料噴射の実行時における機関回転速度NE実行時回転速度と同燃料噴射の実行直前における機関回転速度NEとをそれぞれ検出するとともにそれら速度の差を算出して、同差を上記指標値として用いることができる。セタン価の推定のための燃料噴射の実行頻度の変更を、実行フラグの操作を通じて行う手法以外の手法を通じて行うようにしてもよい。そうした手法としては例えば、セタン価の推定のための燃料噴射の実行直後において同燃料噴射の実行を一時的に禁止する禁止期間を設定するとともに同禁止期間を回転変動量ΣΔNEの標準偏差σに応じて可変設定するといった手法を採用することができる。この場合には、上記標準偏差σが小さいときほど禁止期間を長く設定すればよい。圧力センサ41の取り付け態様は、燃料噴射弁20の内部詳しくは、ノズル室25内の燃料圧力の指標となる圧力、言い換えれば同燃料圧力の変化に伴って変化する燃料圧力を適正に検出することができるのであれば、燃料噴射弁20に直接取り付けられる態様に限らず、任意に変更することができる。具体的には、圧力センサを分岐通路31aやコモンレール34に取り付けるようにしてもよい。圧電アクチュエータ29により駆動されるタイプの燃料噴射弁20に代えて、例えばソレノイドコイルなどを備えた電磁アクチュエータによって駆動されるタイプの燃料噴射弁を採用することもできる。上記実施の形態にかかるセタン価推定装置は、クラッチ機構13と手動変速機14とが搭載された車両10に限らず、トルクコンバータと自動変速機とが搭載された車両にも適用することができる。こうした車両では、例えば[条件イ]、[条件ハ]および[条件ニ]が満たされるときに燃料のセタン価の推定のための燃料噴射を実行するようにすればよい。なお、トルクコンバータとしてロックアップクラッチ内蔵のものが採用される車両においては、ロックアップクラッチが係合状態になっていないこととの[条件ホ]を新たに設定するとともに同[条件ホ]が満たされることを条件に燃料のセタン価の推定のための燃料噴射を実行するようにすればよい。四つの気筒を有するディーゼル機関に限らず、単気筒のディーゼル機関や、二つの気筒を有するディーゼル機関、三つの気筒を有するディーゼル機関、あるいは五つ以上の気筒を有するディーゼル機関にも、本発明は適用することができる。"