"複数のマイクロホンを用いて目的音を収集する集音装置において、前記複数のマイクロホンより出力される多チャネル信号に対して周波数分析を行う周波数分析部と、前記多チャネルのうち基準となるマイクロホンから出力される基準チャネルの雑音スペクトルを推定する雑音推定部と、各マイクロホンの前記目的音の音源からの推定方向を示す目的音推定方向、前記基準となるマイクロホンとその他の各マイクロホンとの間隔を示すマイク間隔及び温度からステアリングベクトルを算出するステアリングベクトル算出部と、前記周波数分析部が出力する各チャネルのスペクトルと、前記雑音推定部が出力する基準チャネルの雑音スペクトルと、前記ステアリングベクトル算出部が出力するステアリングベクトルとを用いて各チャネルの位相補正を行った上でスペクトルを合成する位相補正スペクトル合成部とを備える集音装置。複数のマイクロホンを用いて目的音を収集する集音装置において、前記複数のマイクロホンより出力される多チャネル信号に対して周波数分析を行う周波数分析部と、前記多チャネルのうち基準となるマイクロホンから出力される基準チャネルの雑音スペクトルを推定する雑音推定部と、各マイクロホンの前記目的音の音源からの推定方向を示す目的音推定方向、前記基準となるマイクロホンとその他の各マイクロホンとの間隔を示すマイク間隔及び温度からステアリングベクトルを算出するステアリングベクトル算出部と、前記周波数分析部が出力する各チャネルのスペクトルと、前記ステアリングベクトル算出部が出力するステアリングベクトルとを用いて前記雑音推定部が出力する基準チャネルの雑音スペクトルの大きさの補正を行う雑音補正部と、前記周波数分析部が出力する各チャネルのスペクトルと、前記雑音補正部が出力する基準チャネルの雑音スペクトルと、前記ステアリングベクトル算出部が出力するステアリングベクトルとを用いて各チャネルの位相補正を行った上でスペクトルを合成する位相補正スペクトル合成部とを備える集音装置。位相補正スペクトル合成部は、基準チャネルのスペクトルと、基準チャネル及び各チャネルの合成スペクトルとの最大位相差を算出し、算出した前記最大位相差に基づいて各チャネルの位相補正を行った後、スペクトルを合成することを特徴とする請求項1または2記載の集音装置。雑音補正部は、基準チャネルのスペクトルと、基準チャネル及び任意のチャネルの合成スペクトルとの最大位相差を算出し、算出した前記最大位相差に基づいて基準チャネルの雑音スペクトルの大きさの補正を行うことを特徴とする請求項2記載の集音装置。位相補正スペクトル合成部は、基準チャネルのスペクトルをX0、基準チャネルの雑音スペクトルをN0、基準チャネルとその他のチャネルiとの合成スペクトルをX0iとしたときに、基準チャネルのスペクトルと目的音の音声スペクトルとの最大位相差φmaxをsin-1|N0|/|X0|で算出し、基準チャネル及び各チャネルの合成スペクトルと、音声スペクトルとの最大位相差θmaxをsin-1{|√2N0|/|X0i|}で算出し、基準チャネルのスペクトルと、基準チャネル及び各チャネルの合成スペクトルとの最大位相差をφmaxθmaxで算出することを特徴とする請求項3記載の集音装置。雑音補正部は、基準チャネルのスペクトルをX0、基準チャネルの雑音スペクトルをN0、基準チャネルとその他のチャネルiとの合成スペクトルをX0i、基準チャネルのスペクトルと基準チャネル及び各チャネルの合成スペクトルとの位相差をεとしたときに、基準チャネルのスペクトルと目的音の音声スペクトルとの最大位相差φmaxをsin-1|N0|/|X0|で算出し、基準チャネル及び各チャネルの合成スペクトルと、音声スペクトルとの最大位相差θmaxをsin-1{|√2N0|/|X0i|}で算出し、基準チャネルの雑音スペクトルの大きさをX0sinε-θmaxで補正することを特徴とする請求項4記載の集音装置。請求項1から請求項6のうちのいずれか1項記載の集音装置としてコンピュータを機能させるためのプログラム。しかしながら、上述の従来技術では、目的音推定方向、マイク間隔及び音速をパラメータとしてステアリングベクトルを算出するが、実際の環境では、目的音推定方向、マイク間隔又は音速に誤差が生じる場合がある。また使用環境の反響の影響によってステアリングベクトルの複素共役を乗じるだけでは同相化できない場合がある。それらによって、集音性能が低下するという課題があった。この発明は、上記課題を解決するためになされたもので、目的音推定方向、マイク間隔又は音速に誤差があった場合でも自動的に位相補正が行われ集音能力が向上した集音装置及びこの装置としてコンピュータを機能させるためのプログラムを提供することを目的とする。この発明に係る集音装置は、複数のマイクロホンより出力される多チャネル信号に対して周波数分析を行う周波数分析部と、多チャネルのうち基準となるマイクロホンから出力される基準チャネルの雑音スペクトルを推定する雑音推定部と、各マイクロホンの目的音の音源からの推定方向を示す目的音推定方向、基準となるマイクロホンとその他の各マイクロホンとの間隔を示すマイク間隔及び温度からステアリングベクトルを算出するステアリングベクトル算出部と、周波数分析部が出力する各チャネルのスペクトルと、雑音推定部が出力する基準チャネルの雑音スペクトルと、ステアリングベクトル算出部が出力するステアリングベクトルとを用いて各チャネルの位相補正を行った上でスペクトルを合成する位相補正スペクトル合成部とを備えることを特徴とするものである。この発明によれば、多チャネル信号の周波数分析結果各チャネルのスペクトルと基準チャネルの雑音スペクトルとステアリングベクトルとに基づいて各チャネルの位相補正を行った上でスペクトル合成をすることとしたので、目的音推定方向、マイク間隔又は音速に誤差があった場合でも自動的に位相補正が行われ集音能力が向上した集音装置を提供することができる。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1に係る集音装置1の構成を示すブロック図である。図1に示すように、この実施の形態1に係る集音装置1は、複数のマイクロホン図には示さずより出力される多チャネル信号を同相化して信号を合成する装置であって、周波数分析部100、雑音推定部101、ステアリングベクトル算出部102、及び位相補正スペクトル合成部103を備える。周波数分析部100は、複数のマイクロホンより出力される多チャネル信号を入力し、入力した多チャネル信号に対してFFTFastFourierTransform:高速フーリエ変換等の周波数分析を行うことで多チャネルごとのスペクトルを算出し、算出した多チャネルごとのスペクトル入力スペクトルを出力する部位である。雑音推定部101は、多チャネル信号の各チャネルに対して雑音スペクトルを推定し、推定した多チャネルごとの雑音スペクトルを出力する部位である。雑音推定部101は、多チャネルのうちの基準チャネルの雑音スペクトルも推定する。ここで、基準チャネルとは、多チャネルのうちの基準となるマイクロホンから出力されるチャネルを指す。雑音推定部101は、推定した基準チャネルの雑音スペクトルを出力する。ステアリングベクトル算出部102は、集音装置1の外部から入力した目的音推定方向目的音方向、マイク間隔及び温度から理論的なステアリングベクトルを算出し、算出した理論的なステアリングベクトルを出力する部位である。目的音推定方向とは、各マイクロホンの位置の目的音の音源例えば、話者の位置からの推定方向を指す。マイク間隔とは、基準となるマイクロホンとその他の各マイクロホンとの間の距離間隔を指す。位相補正スペクトル合成部103は、周波数分析部100が出力した多チャネルのスペクトル、雑音推定部101が出力した多チャネルの雑音スペクトル及びステアリングベクトル算出部102が出力した理論的なステアリングベクトルから位相補正が必要か否かを判定し、必要と判定した場合、多チャネルのスペクトルと基準チャネルの雑音スペクトルとステアリングベクトルとを用いて位相を補正した上でスペクトルを合成する部位である。上述した周波数分析部100、雑音推定部101、ステアリングベクトル算出部102、及び位相補正スペクトル合成部103は、集音装置1を構成するコンピュータのCPUが、この発明の趣旨に従うプログラムを実行することにより、上記のコンピュータにおいて、ソフトウェアとハードウェアとが協働した具体的な手段として実現することができる。次に動作について説明する。図2に、この発明の実施の形態1に係る集音装置1の周波数分析部100における処理の流れを示す。以下この図2を参照して周波数分析部100の処理の流れを説明する。周波数分析部100は、チャネル番号iに0を代入するST100。チャネル番号iが、複数のマイクロホンの数に相当するチャネル数CH_NUM未満である場合ST101;YES、周波数分析部100は、ST102の処理を行い、チャネル番号iがチャネル数CH_NUM以上である場合ST101;NO、周波数分析部100は、処理を終了する。周波数分析部100は、多チャネル信号xinのフレームtにおけるLサンプルの入力Lt-1<n<Ltに対してハミング窓等の窓関数を適用後、FFT等の周波数分析を行い、スペクトルXi,tf及びパワースペクトルPi,tfを算出するST102。ここで、fは、周波数の帯域番号を示す。なお、以下、変数としての周波数の帯域番号fの記載を適宜省略する。周波数分析部100は、チャネル番号iをインクリメントしてST103、ST101の処理へ戻る。図3に、この発明の実施の形態1に係る集音装置1の雑音推定部101における処理の流れを示す。以下、この図3を参照して雑音推定部101の処理の流れを説明する。雑音推定部101は、チャネル番号iに0を代入するST200。チャネル番号iがチャネル数CH_NUM未満である場合ST201;YES、雑音推定部101は、ST202の処理を行い、チャネル番号iがチャネル数CH_NUM以上である場合ST201;NO、雑音推定部101は、処理を終了する。雑音推定部101は、周波数帯域番号fに0を代入するST202。周波数帯域番号fがFFTポイント数N_FFT未満である場合ST203;YES、雑音推定部101は、ST204の処理を行い、周波数帯域番号fがFFTポイント数N_FFT以上である場合ST203;NO、雑音推定部101は、ST207の処理を行う。フレーム番号tが初期化フレーム数INIT_FRAME未満である場合、又はPi,tf-μif<kσifの条件を満たす場合ST204;YES、雑音推定部101は、ST205の処理を行い、フレーム番号tが初期化フレーム数INIT_FRAME以上であり、且つPi,tf-μif≧kσifの条件を満たす場合ST204;NO、雑音推定部101は、ST206の処理を行う。ここで、初期化フレーム数INIT_FRAMEは、雑音推定部101におけるμif及びσifの初期値を学習するためのフレーム数である。μifはチャネルiの周波数帯域番号fの平均パワースペクトル、σifはチャネルiの周波数帯域番号fのパワースペクトルの標準偏差である。kは、更新パラメータであり値が大きいと騒音変動に対する追従性が高くなり、値が小さいと騒音変動に対する追従性が低くなる。雑音推定部101は、以下の式1~7に基づき平均パワースペクトルμif及びパワースペクトルの標準偏差σifを更新するST205。上記式1~7において、SUM1if及びSUM2ifは周波数帯域番号fに対する加算用バッファ、BUFSIZEは統計量を算出するフレーム数、cntifは周波数帯域番号fのカウンタ、oldestは加算用バッファ内で加算されている最も古いフレーム番号を表す。雑音推定部101は、周波数帯域番号fをインクリメントしてST206、ST203の処理を行う。なお、この実施の形態1で述べている雑音推定手法は一例であり、別のアルゴリズムを用いて雑音を推定する場合もこの発明の範疇であることは言うまでもない。ステアリングベクトル算出部102は、集音装置1の外部から与えられる目的音推定方向θ、チャネル番号iに係るマイクロホンと基準となるマイクロホンとの間の距離であるマイク間隔di、及び温度tm°Cから各マイク間で生じる理想的な位相差ステアリングベクトルを算出する。例えば、直線状にマイクロホンが設置され、マイクを結ぶ直線の垂線方向を0radと定義する場合、以下の式8~10から基準チャネルに対するチャネルiのステアリングベクトルaifを算出する。図4に、この発明の実施の形態1に係る集音装置1の位相補正スペクトル合成部103における処理の流れを示す。以下、この図4を参照して位相補正スペクトル合成部103の処理の流れを説明する。位相補正スペクトル合成部103は、周波数帯域番号fに0を代入するST300。周波数帯域番号fがFFTポイント数N_FFT未満の場合ST301;YES、位相補正スペクトル合成部103は、ST302の処理を行い、周波数帯域番号fがFFTポイント数N_FFT以上の場合ST301;NO、位相補正スペクトル合成部103は、処理を終了する。位相補正スペクトル合成部103は、以下の式11~12に従い基準チャネルのスペクトルX0fと音声スペクトルSfとの最大位相差φmaxを算出するST302。式11及び12中、N0fは、基準チャネルの雑音スペクトルを、μ0fは、基準チャネルの平均パワースペクトルをそれぞれ示す。ここで、基準チャネルのスペクトルX0fと音声スペクトルSfとの最大位相差φmaxの導出過程について説明する。図5は、最大位相差φmaxの物理的な意味を表す模式図である。基準チャネルのスペクトルX0は、複素平面上のベクトルとして表される。基準チャネルのスペクトルX0は、音声音声スペクトルSと雑音雑音スペクトルN0とを合成したものであるから、X0=SN0の関係が成り立つ。よって基準チャネルのスペクトルX0を中心とし、雑音スペクトルの大きさ|N0|を半径とする円上に音声スペクトルSが存在することになり、図5では一点鎖線で示す円の円周上が音声スペクトルSの存在する範囲である。基準チャネルのスペクトルX0と音声スペクトルSとの位相差が最大になるのは、音声スペクトルSが図5における原点ベクトルX0及びベクトルSの始点から一点鎖線で示す円への接線上に存在するときなので、式11より最大位相差φmaxが算出できる。図4に戻り、位相補正スペクトル合成部103は、チャネル番号iに0を代入するST303。チャネル番号iがチャネル数CH_NUM未満である場合ST304;YES、位相補正スペクトル合成部103は、ST305の処理を行い、チャネル番号iがチャネル数CH_NUM以上である場合ST304;NO、位相補正スペクトル合成部103は、ST310の処理を行う。位相補正スペクトル合成部103は、以下の式13~16に従い、基準チャネル及びチャネルiの合成スペクトルX0ifと、音声スペクトルSfとの最大位相差θmaxを算出するST305。式13のは複素共役を表す。ここで、基準チャネル及びチャネルiの合成スペクトルX0ifと、音声スペクトルSfとの最大位相差θmaxの導出過程について説明する。図6は、最大位相差θmaxの物理的な意味を表す模式図である。基準チャネルとチャネルiとの合成スペクトルX0iは、複素平面上のベクトルとして表される。基準チャネルとチャネルiとの合成スペクトルX0iは、基準チャネルのスペクトルに対して同相化したチャネルiのスペクトルを加算したものであるから、X0i=2SN0iの関係が成り立つ。よって、基準チャネルとチャネルiとの合成スペクトルX0iを中心とし、基準チャネルの雑音とチャネルiの雑音との合成スペクトルの大きさ|N0i|を半径とした円上に2Sが存在することになり、図6では一点鎖線で示す円の円周上が2Sの存在する範囲である。基準チャネルとチャネルiとの合成スペクトルX0iと音声スペクトルSとの位相差が最大になるのは、2Sが図6における原点ベクトルX0i及びベクトル2Sの始点から一点鎖線で示す円への接線上に存在するときなので、式15より最大位相差θmaxが算出できる。また基準チャネル及びチャネルiで観測される雑音について、パワーが同程度で無相関であることを仮定すると式16より|N0i|が算出できる。図4に戻り、位相補正スペクトル合成部103は、式17からチャネルiのスペクトルXiと、基準チャネルとチャネルiとの合成スペクトルX0iとの位相差εを算出するST306。式17で算出した位相差εが、式11から16で算出したφmaxθmaxを超える場合ST307;YES、位相補正スペクトル合成部103は、位相の補正が必要であると判定し、ST308の処理を行う。位相差εがφmaxθmax以下である場合ST307;NO、位相補正スペクトル合成部103は、ST309の処理を行う。位相差εがφmaxθmaxを超える場合ST307;YES、位相補正スペクトル合成部103は、以下の式18に従い、α=ε-φmaxθmaxだけチャネルiのスペクトルの位相を補正するST308。ここで式18の意味について説明する。図5から基準チャネルのスペクトルX0と音声スペクトルSとの最大位相差はφmaxであり、図6より基準チャネルとチャネルiとの合成スペクトルX0iと音声スペクトルSとの最大位相差はθmaxであるので、基準チャネルのスペクトルX0と基準チャネルとチャネルiとの合成スペクトルX0iとの最大位相差はφmaxθmaxになる。よってチャネルiのスペクトルXiと基準チャネル及びチャネルiとの合成スペクトルX0iとの位相差εがφmaxθmaxより大きくなる場合はステアリングベクトルaifに誤差があると考えられる。式18は、基準チャネルX0と基準チャネル及びチャネルiの合成スペクトルX0iとの位相差εを最大位相差φmaxθmaxの範囲内になるように、ステアリングベクトルaifの誤差を補正していることを意味する。この実施の形態1に係る位相補正スペクトル合成部103が上記式18に従いチャネルiのスペクトルの位相を補正しているため、ステアリングベクトルaifの誤差に起因する集音能力の低下を抑制し、集音装置1の集音能力を向上できるという効果がある。図4に戻り、位相補正スペクトル合成部103は、チャネル番号iをインクリメントしてST309、ST304の処理を行う。チャネル番号iが、チャネル数CH_NUM以上になった場合ST304;NO、位相補正スペクトル合成部103は、以下の式19で最終的な出力スペクトルXBFfを合成するST310。位相補正スペクトル合成部103は、周波数帯域番号fをインクリメントしてST311、ST301の処理を行う。以上が位相補正スペクトル合成部103の動作であるが、合成したスペクトルに対してIFFTInverseFastFourierTransform:高速フーリエ逆変換を行った上で時間信号として出力しても良い。このように構成することで、多チャネル信号のスペクトルXif、基準チャネルの雑音スペクトルN0f及びステアリングベクトルaifを用いて、各チャネルの位相を補正した上でスペクトルを合成することとしたので、ステアリングベクトルに誤差があった場合でも自動的に位相補正が行われ集音能力を向上させることができる。ステアリングベクトルの誤差の原因としては、マイク間隔、温度若しくは目的音推定方向における誤差又は反響等が考えられるが、この実施の形態1に係る集音装置1は、誤差の原因に依存せず観測信号のみから自動的に補正を行うことができる。この実施の形態1では、チャネル番号i=0のチャネルを基準チャネルとして説明しているが、どのチャネルを基準チャネルにした場合も本発明の範囲内であることは言うまでもない。以上より、実施の形態1に係る集音装置1は、複数のマイクロホンより出力される多チャネル信号に対して周波数分析を行う周波数分析部100と、多チャネルのうち基準となるマイクロホンから出力される基準チャネルの雑音スペクトルを推定する雑音推定部101と、各マイクロホンの目的音の音源からの推定方向を示す目的音推定方向、基準となるマイクロホンとその他の各マイクロホンとの間隔を示すマイク間隔及び温度からステアリングベクトルを算出するステアリングベクトル算出部102と、周波数分析部100が出力する各チャネルのスペクトルと、雑音推定部101が出力する基準チャネルの雑音スペクトルと、ステアリングベクトル算出部102が出力するステアリングベクトルとを用いて各チャネルの位相補正を行った上でスペクトルを合成する位相補正スペクトル合成部103とを備えるように構成したので、多チャネルごとのスペクトルと基準チャネルの雑音スペクトルとステアリングベクトルとから各チャネルの位相補正を行った上でスペクトル合成を行うことで、目的音推定方向、マイク間隔又は音速に誤差があった場合でも自動的に位相補正が行われ集音能力が向上した集音装置を提供することができる。また、実施の形態1によれば、位相補正スペクトル合成部103は、基準チャネルのスペクトルと、基準チャネル及び各チャネルの合成スペクトルとの最大位相差φmaxθmaxを算出し、算出した最大位相差φmaxθmaxに基づいて各チャネルの位相補正を行った後、スペクトルを合成するように構成したので、目的音推定方向、マイク間隔又は音速に誤差があった場合でも自動的に位相補正が行われ集音能力が向上した集音装置を提供することができる。また、実施の形態1によれば、位相補正スペクトル合成部103は、基準チャネルのスペクトルと目的音の音声スペクトルとの最大位相差φmaxをsin-1|N0|/|X0|で算出し、基準チャネル及び各チャネルの合成スペクトルと、音声スペクトルとの最大位相差θmaxをsin-1{|√2N0|/|X0i|}で算出し、基準チャネルのスペクトルと、基準チャネル及び各チャネルの合成スペクトルとの最大位相差をφmaxθmaxで算出するように構成したので、ステアリングベクトルの誤差に起因し、算出された最大位相差より大きな位相差が生じた場合に位相補正を行うことができ、集音能力が向上した集音装置を提供することができる。実施の形態2.上記実施の形態1に係る集音装置1は、推定した基準チャネルの雑音スペクトルの大きさ|N0|から最大位相差φmaxθmaxを算出しているため、|N0|に誤差がある場合に最大位相差にも誤差が生じる可能性があり、その後の位相補正処理に影響を与える可能性がある。そこで、以下の実施の形態2では、|N0|の誤差を補正する実施の形態を説明する。図7は、この発明の実施の形態2に係る集音装置1の構成を示すブロック図である。図7にて図1と同一符号は、同一又は相当部分を示すので説明を省略する。図7に示すように、この実施の形態2に係る集音装置1は、周波数分析部100、雑音推定部101、ステアリングベクトル算出部102、位相補正スペクトル合成部103及び雑音補正部104を含んで構成されている。上記実施の形態1との差異は、雑音補正部104を追加した点である。雑音補正部104は、周波数分析部100が出力した多チャネルのスペクトル及びステアリングベクトル算出部102が出力した理論的なステアリングベクトルから雑音スペクトルの大きさの補正が必要か否かを判定し、必要と判定した場合、多チャネルのスペクトル及びステアリングベクトルを用いて、雑音推定部101が出力した基準チャネルの雑音スペクトルの大きさを補正する部位である。上述した周波数分析部100、雑音推定部101、ステアリングベクトル算出部102、位相補正スペクトル合成部103及び雑音補正部104は、集音装置1を構成するコンピュータのCPUが、この発明の趣旨に従うプログラムを実行することにより、上記のコンピュータにおいて、ソフトウェアとハードウェアとが協働した具体的な手段として実現することができる。次に動作について説明する。周波数分析部100、雑音推定部101の動作は実施の形態1と同様であるので説明を省略する。図8に、この発明の実施の形態2に係る集音装置1の雑音補正部104における処理の流れを示す。以下、この図8を参照して雑音補正部104の動作を説明する。雑音補正部104は、周波数帯域番号fに0を代入するST400。周波数帯域番号fがFFTポイント数N_FFT未満の場合ST401;YES、雑音補正部104は、ST402の処理を行い、周波数帯域番号fがFFTポイント数N_FFT以上の場合ST401;NO、雑音補正部104は、処理を終了する。雑音補正部104は、上述の式11~12に従い基準チャネルのスペクトルX0fと音声スペクトルSfとの最大位相差φmaxを算出するST402。雑音補正部104は、上述の式13~16に従い基準チャネル及びチャネルiの合成スペクトルX0ifと、音声スペクトルSfとの最大位相差θmaxを算出するST403。雑音補正部104は、上述の式17からチャネルiのスペクトルXiと基準チャネル及びチャネルiの合成スペクトルX0iとの位相差εを算出するST404。式17で算出した位相差εが、式11から16で算出したφmaxθmaxを超える場合ST405;YES、雑音補正部104は、基準チャネルの雑音スペクトルの大きさの補正が必要であると判定し、ST406の処理を行い、位相差εがφmaxθmax以下である場合ST405;NO、雑音補正部104は、ST407の処理を行う。位相差εがφmaxθmaxを超える場合ST405;YES、雑音補正部104は、式20に従い、補正後の基準チャネルの雑音スペクトルの大きさ|N0’|を算出するST406。ここで式20の意味について説明する。図5から|N0|=X0sinφmaxの関係があるが、ST405にてε>φmaxθmaxと判断されていることからε-θmax>φmaxとなっている。そこで、|N0’|を|N0|よりも大きくなるように補正する。よって式20は、基準チャネルの雑音スペクトルの大きさ|N0|が実際の値よりも小さく推定され、最大位相差φmaxも小さく推定される場合に基準チャネルの雑音スペクトルの大きさを自動的に補正することを意味する。この実施の形態2に係る雑音補正部104が上記式20に従い基準チャネルの雑音スペクトルの大きさを補正していることにより、推定された基準チャネルの雑音スペクトルの大きさに誤差があった場合でも自動的に補正が行われ、補正後の基準チャネルの雑音スペクトルの大きさに基づいて最大位相差φmax及びθmaxを算出するため、最大位相差φmax及びθmaxも自動的に補正され、集音装置1の集音能力を更に向上できるという効果がある。ステアリングベクトル算出部102及び位相補正スペクトル合成部103の動作は、位相補正スペクトル合成部103が雑音補正部104が出力した補正後の基準チャネルの雑音スペクトルの大きさを用いる点以外、上述の実施の形態1と同様であるので説明を省略する。以上のように構成することで、多チャネルのスペクトル及びステアリングベクトルを用いて、基準チャネルの雑音スペクトルの大きさの補正を行うこととしたので、推定した雑音スペクトルの大きさに誤差があった場合でも自動的に補正が行われ、結果的に集音能力を向上させることができるという効果がある。基準チャネルの雑音スペクトルの大きさの誤差の原因としては、雑音の時間変動等が考えられるが、本手法は誤差の原因に依存せず観測信号のみから自動的に補正を行う特徴を有する。この実施の形態2では、チャネル番号i=0のチャネルを基準チャネルとして説明しているが、どのチャネルを基準チャネルにした場合も本発明の範囲内であることは言うまでもない。以上より、実施の形態2に係る集音装置1は、複数のマイクロホンより出力される多チャネル信号に対して周波数分析を行う周波数分析部100と、多チャネルのうち基準となるマイクロホンから出力される基準チャネルの雑音スペクトルを推定する雑音推定部101と、各マイクロホンの目的音の音源からの推定方向を示す目的音推定方向、基準となるマイクロホンとその他の各マイクロホンとの間隔を示すマイク間隔及び温度からステアリングベクトルを算出するステアリングベクトル算出部102と、周波数分析部100が出力する各チャネルのスペクトルと、ステアリングベクトル算出部102が出力するステアリングベクトルとを用いて雑音推定部101が出力する基準チャネルの雑音スペクトルの大きさの補正を行う雑音補正部104と、周波数分析部100が出力する各チャネルのスペクトルと、雑音補正部104が出力する基準チャネルの雑音スペクトルと、ステアリングベクトル算出部102が出力するステアリングベクトルとを用いて各チャネルの位相補正を行った上でスペクトルを合成する位相補正スペクトル合成部103とを備えるように構成したので、目的音推定方向、マイク間隔又は音速に誤差があった場合でも自動的に位相補正が行われ、且つ、推定した基準チャネルの雑音スペクトルの大きさに誤差があった場合でも自動的に補正が行われ、集音能力の向上した集音装置を提供することができる。また、実施の形態2によれば、雑音補正部104は、基準チャネルのスペクトルと、基準チャネル及び任意のチャネルの合成スペクトルとの最大位相差φmaxθmaxを算出し、算出した最大位相差φmaxθmaxに基づいて基準チャネルの雑音スペクトルの大きさの補正を行うように構成したので、推定した基準チャネルの雑音スペクトルの大きさに誤差があった場合でも自動的に補正が行われ、集音能力の向上した集音装置1を提供することができる。また、実施の形態2によれば、雑音補正部104は、基準チャネルのスペクトルと目的音の音声スペクトルとの最大位相差φmaxをsin-1|N0|/|X0|で算出し、基準チャネル及び各チャネルの合成スペクトルと、音声スペクトルとの最大位相差θmaxをsin-1{|√2N0|/|X0i|}で算出し、基準チャネルの雑音スペクトルの大きさをX0sinε-θmaxで算出して補正するように構成したので、推定した基準チャネルの雑音スペクトルの大きさに誤差があった場合でも、これら算出した最大位相差に基づいて自動的に補正が行われ、集音能力の向上した集音装置1を提供することができる。この発明は、例えばカーナビゲーションシステムや携帯電話、情報端末等での騒音環境下の音声認識性能、または通話品質向上を実現する上で有用である。なお、本願発明はその発明の範囲内において、各実施の形態の自由な組み合わせ、あるいは各実施の形態の任意の構成要素の変形、もしくは各実施の形態において任意の構成要素の省略が可能である。"