"1つの流路2を形成していて流れ媒体Mによって貫流される多数のエコノマイザ伝熱面、蒸発器伝熱面および過熱器伝熱面4を有する化石燃料ボイラ1を前置接続された蒸気タービンの出力増大を調節するための方法であって、流れ媒体Mが1つの圧力段において前記流路2から分岐して、流れ媒体回路において各圧力段の過熱器伝熱面4の手前で該流路内に噴射され、流れ媒体回路において各圧力段の最後の過熱器伝熱面の出口温度の予め与えられた温度目標値からの偏差に特有の第1の特性値が、噴射される流れ媒体Mの量のための調節量として使用され、蒸気タービンの短期間の出力増大のために前記温度目標値が低減され、その温度目標値の低減期間の間、前記特性値が偏差に対して一時的に過度に大きく高められる、蒸気タービンの出力増大を調節するための方法。流れ媒体Mの噴射位置の直後の温度が、噴射される流れ媒体Mの量のための調節量として付加的に使用される請求項1記載の方法。第1の特性値が、前記偏差と、前記温度目標値の時間的変化に特有の第2の特性値との和によって形成される請求項1又は2に記載の方法。第2の特性値が、実質的に、前記温度目標値の時間的変化に或る増幅係数を掛けたものである請求項3記載の方法。前記両特性値の一方のパラメータが設備特有に規定される請求項1乃至4のいずれか1つに記載の方法。1つの流路2を形成していて流れ媒体Mによって貫流される多数のエコノマイザ伝熱面、蒸発器伝熱面および過熱器伝熱面4を有する化石燃料ボイラ1のための調節システム20であって、請求項1乃至5のいずれか1つに記載の方法を実施するための手段を備えた調節システム20。請求項6記載の調節システム20を有する蒸気発電所用の化石燃料ボイラ1。請求項7記載の化石燃料ボイラ1を有する蒸気発電所。従って、本発明の課題は、蒸気プロス全体の効率を過大に損ねることなく、上記種類の化石燃料ボイラを前置接続された蒸気タービンの短期間の出力増大を調節するための方法を提供することにある。同時に、全体システムにおける付加的な構造変更なしに、化石燃料ボイラの構造形態に関係なく短期間の出力増大を可能にしなければならない。この課題は、本発明によれば、蒸気タービンの短期間の出力増大のために温度目標値が低減され、その温度目標値の低減期間の間、前記特性値が偏差に対して一時的に過度に大きく高められることによって解決される。本発明は、付加的な給水噴射が、短期間の迅速な出力変化に対して寄与することができるという考えに基づいている。というのは、過熱器の領域内でのこの付加的な噴射によって、蒸気質量流量を一時的に高めることができるからである。しかし、通常の噴射制御を行う蒸気温度調節系を迂回して、噴射を作動させた場合、タービンの手前での蒸気温度の許容できないほど大きな低下を常に回避することができるとは限らない。更に、引き続いて必要とされる完全な蒸気温度調節を再作動させる際に、蒸気温度調節動作の多少なりとも強い乱れを考慮に入れなければならない。従って、これらの上記理由から、負荷運転中に作動する蒸気温度調節系を、短期間の出力増大を提供するためにも利用するのが有利である。従って、温度目標値が低減されることによって、その噴射が作動させられる。温度目標値の跳躍的変化が、対応する特性値を介して調節偏差の跳躍的変化という結果をもたらし、その調節偏差の跳躍的変化は、調節器に噴射調整弁の開度を変更するよう指示する。それゆえ、まさにこの措置によって、即ち温度目標値の急激な低減によって、蒸気タービンの出力増大を実現することができる。しかし、この出力増大は、従って噴射質量流量も、できるだけ速やかに提供しなければならない。しかし、その際に調節システムの減衰特性が邪魔になり得る。その減衰特性は、噴射質量流量の過度の急変を防止し、このことは通常の負荷範囲における調節の安定性の理由からは望ましいことであっても、出力増大を速やかに提供しなければならない場合には望ましくない。従って、その調節は短期間の出力増大の場合に相応しいように適合化されなければならない。これは、非常に簡単な方法で、噴射質量流量のための調節信号を相応に強めること、しかも所望の短期間の出力増大の期間の間強めることによって可能である。そのために、流れ媒体回路において最後の過熱器伝熱面の出口温度の予め与えられた温度目標値からの偏差に特有の特性値が、温度目標値の低減期間の間、偏差に対して一時的に過度に大きく高められる。上述の方法では、相応の調節システムにおいて、減算要素により所望の蒸気温度と測定された蒸気温度との間で目標値-実際値比較が行われる。使用される調節コンセプトに応じて、この信号は、これを引き続いて入力信号調節偏差として例えばPI調節器に導く前に、なおもプロセスからの付加的な情報によってさらに変更することができる。流れ媒体の噴射位置の直後の温度、即ち最後の過熱器伝熱面の入口の温度を付加的に調節量として使用すると有利である。このような所謂2系統調節の場合には、調節器介入によって行われる噴射質量流量の急激な変化が抑制される。この状況下では高速の介入を目的として最適化された調節を、オーバーシュート防止によって安定化することができる。しかし、噴射システムを介する即時予備出力の供給にとって、2系統調節の減衰作用はむしろ邪魔である。従って、2系統調節の場合には、上述のように特性値を強めて適合化することが非常に有利である。というのは、それによりもたらされる、予め与えられた目標値に対する実際温度の偏差の調節回路での作為的な増大は、最後の過熱器伝熱面の入口の温度、即ち噴射位置直後の温度により行われる後続の補正を2系統調節の場合には相対的により少なくするからである。それによって、より大きな調節偏差が存続し、このより大きな調節偏差が直ちにより強い調節応答、即ち噴射質量流量のより大きな増大をもたらす。これがこの場合に所望されていることである。しかし、この特性値は温度目標値の低減期間の間だけ一時的に過度に増大されるので、この過度の増大の影響はまた消え、蒸気温度をその目標値によって調整することが実際に可能となる。それゆえ、蒸気温度の容認できない低下を回避するという2系統調節の利点が依然として存在したままである。好ましくは目標値からの温度偏差に特有の特性値を、この偏差と、温度目標値の時間的変化に特有の第2の特性値との和から形成するということによって、格別に簡単な方法で、特性値の一時的な増大を発生させることができる。特に有利な実施形態では、第2の特性値は、実質的に、温度目標値の時間的変化に或る増幅係数を掛けたものである。調節技術的には、これは、予め与えられた蒸気温度目標値を1次微分要素の入力信号として使用し、この要素の出力を適切に増幅した後に、伝熱面出口における測定温度と予め与えられた温度との差から減算することによって実現される。それによって、偏差の所望の作為的な増大が特に簡単に実現され、付加的な1次微分要素を介して噴射質量流量が極めて迅速に高められ、従って蒸気タービンにより付加的に解放される出力が極めて迅速に高められる。この微分特性のおかげで、即ち目標値の時間的変化のみを考慮することにより、全体システムに対するこの種の調節の影響は経過時間にともなって減少する減衰パルス。これは、微分要素が調節偏差に対してそれ以上の影響を持たず、実際の温度が目標値により調整されることも達成できることを意味する。蒸気温度の目標値が変化しない場合通常の負荷運転中では標準的なケースであるについても、この種の実施形態は残りの調節構成に全く影響を及ぼさない。従って、通常の負荷運転において、この付加的な微分要素を持つ調節構成とそれを持たない調節構成との間に蒸気温度調節の調節特性に相違は生じない。有利な実施形態では、両特性値の一方のパラメータが設備特有に規定される。即ち、増幅度の大きさ、微分要素のパラメータなどは、個別の設備に基づいてそれ特有に決定されなければならない。これは、例えば、予めシミュレーション計算により、又は調節の試運転中に行うことができる。有利な実施形態では、1つの流路を形成していて流れ媒体によって貫流される多数のエコノマイザ伝熱面、蒸発器伝熱面および過熱器伝熱面を有する化石燃料ボイラのための調節システムが、前記方法を実施するための手段を含む。他の有利な実施形態では、蒸気発電所用の化石燃料ボイラがこの種の調節システムを含み、そして蒸気発電所がこの種の化石燃料ボイラを含む。本発明により得られる利点は、特に、噴射調節法を用いた蒸気温度目標値の的確な低減によって、噴射の下流側に置かれた金属物体内に蓄積された熱エネルギーを蒸気タービンの一時的な出力増大に利用することができることにある。上述の適合化された調節方法を使用するならば、蒸気温度目標値の急激な低減時にこの噴射システムによって本質的により迅速な出力増大を実現することができる。この方法は、各圧力段において、即ち生蒸気高圧段においても中間過熱中圧段又は低圧段においても、単独に又は組み合わせで適用可能である。既存の蒸気温度調節システムへ組み込むことによって、温度調節の調節性能が良好であれば、低下された温度目標値に対して実際の温度が噴射機器の開放後に下回ったとしても、顕著に下回ることはない。それゆえ、タービン入口における許容できない過大な蒸気の温度低下は効果的に防止される。調節および調整のための投入遮断プロセスも省略することができる。何故ならば、この調節システムは継続的に作動状態にしておくことができるからである。更に、蒸気タービンの一時的な出力増大を提供するためのこの方法は、他の措置に依存しないので、例えば、蒸気タービンの出力増大をなおも強めるために、絞られたタービン弁が付加的に開かれてもよい。本方法の有効性は、これらの併用措置によっても大部分そのまま残されている。ここで強調すべきは、付加的な出力に対する要求があらかじめ固く規定された場合に、この噴射システムを出力増大のために使用すれば、タービン弁の絞り度を低減できることである。所望の出力解放は、この状況下ではより少ない絞りにても、最も有利な場合には、完全に付加的な絞りなしにも達成可能である。従って、即時予備出力のために所望の出力解放が可能でなければならない設備を、通常の負荷運転時に比較的高い効率で運転することができ、運転コストが低減する。結局、本発明による方法は、構造上の追加措置なしに、調節システム内に単に付加的なモジュールを備える又は実行することによっても実現することができる。それによって、追加コストなしに、より高い設備自由度および設備利用度が達成される。本発明の実施例を図面に基づいて更に詳細に説明する。全図において同じ部分には同じ参照符号が付されている。化石燃料ボイラ1のうち、図1には中圧部が例示されている。本発明は、勿論、他の圧力段にも適用可能である。図1は模式的に流れ媒体Mの流路2の一部、特に過熱器伝熱面4を示す。高温ガス通路内における個々の過熱器伝熱面4の空間的配置は、図示されていないが、さまざまである。図示された過熱器伝熱面4は、それぞれ多数の直列接続された伝熱面を代表しているが、図を見易くするために、細かく分けないで示されている。流れ媒体Mは、蒸気タービンの高圧部における図1に示された部分への入口の手前において膨張させられる。流れ媒体Mは、任意選択的に、図示の部分に到達する前に図示されていない第1の過熱器伝熱面を経由することができる。最初に流れ媒体回路に噴射弁6が配置されている。ここで、より低温で蒸発させられていない流れ媒体Mを、化石燃料ボイラ1の中圧部の出口8における出口温度を調節するために噴射することができる。その噴射弁6に導入される流れ媒体Mの量は噴射調整弁10を介して調整される。流れ媒体Mは、流路2において予め分岐した溢流配管12を介して供給される。更に、流路2内には噴射調節のために複数の測定装置が設けられている。即ち、噴射弁6の後で、かつ、過熱器伝熱面4の手前に温度測定装置14および圧力測定装置16が設けられ、過熱器伝熱面4の後に温度測定装置18が設けられている。図1の残りの部分は噴射のための調節システム20を示す。先ず、温度目標値が目標値設定器22において設定される。この温度目標値は過熱器伝熱面4の後方の温度測定装置18の出力と一緒に減算要素24に導かれ、その減算要素24において、過熱器伝熱面4の出口温度の目標値からの偏差が形成される。この偏差は加算要素26において補正される。その補正は過熱器伝熱面4を貫流する際の温度変化の時間遅れをモデル化したものである。そのために、温度測定装置14からの過熱器伝熱面4の入口温度が、時間遅れ動作をするPTn要素28に導かれ、そのPTn要素の出力は加算要素26の入力側に導かれる。加算要素26の出力は最大値要素30に導かれ、更なる過程で温度測定装置14の信号と一緒に減算要素32に導かれる。最大値要素30では、入力側において他のパラメータが考慮される。即ち、この温度が圧力に依存する沸騰温度に対して或る特定の間隔を持たなければならないことが考慮される。そのために圧力測定装置16で測定された圧力が関数要素34に導かれる。この関数要素34は、この圧力に対応する流れ媒体Mの沸騰温度を出力する。加算要素36において、設定器38からの予め設定された定数が加算される。この定数は、例えば10°Cとすることができ、沸騰曲線に対する安全間隔を保証する。このようにして求められた最小温度が最大値要素30に与えられる。最大値要素30において求められた信号は、減算要素32を介して、噴射調整弁10を制御するためのPI調節要素40に導かれる。この噴射システムを出口温度の調節のためだけでなく即時予備出力の供給のためにも利用可能にするために、この噴射システムは、蒸気タービンの短期間の出力増大を調節する方法を実施するための適切な手段を含む。そのために、先ず目標値設定器22において温度目標値が低減され、これは噴射量の増大という結果をもたらす。しかし、これが直ちに出力増大をもたらすためには、PI調節要素40の高速の制御応答が保証されていなければならない。しかし、温度目標値からの実際温度の発生した偏差は、その変化直後にPTn要素28によって緩和される。これを迅速な出力増大が望まれる場合に防止するために、温度目標値のための目標値設定器22の信号が1次の微分要素DT1に導かれている。このためにPT1要素42の入力側に目標値設定器22の信号が供給され、PT1要素42の出力は目標値設定器22の元の信号と一緒に減算要素44に導かれ、その減算要素44の出力が掛算要素46に接続されており、この掛算要素46が、設定器48からの或る係数だけ、例えば10倍だけ信号を増幅する。この信号は、加算要素50により、減算要素24から温度偏差信号に加えられる。目標値の変化時に、この接続構成部分は、PT1要素42を介して、零とは異なる信号を発生し、その信号は掛算要素46を介して増幅され、偏差に特有の特性値を作為的に過度に大きく増幅する。その際に接続構成部分PTn要素28のを介する信号は比較的小さく、PI調節要素40のより高速な制御応答が強制される。こうして、速やかに蒸気量増大が達成され、後置接続された蒸気タービンの出力が高められる。図2は、上述の調節方法の利用下でのシミュレーション結果を有するダイアグラムを示す。高圧段および中間過熱段又は中圧段を有する化石燃料ボイラの各段について、95負荷時に、目標値設定器22の温度目標値を20°Cだけ急激に低減した後の全負荷に対する追加出力52パーセント表示が、時間54単位:秒に対して示されている。既に言及したように、PT1要素42を有する上述の回路は、両段における偏差に特有の特性値を過度に大きく増幅するために使用することができる。曲線56および58は高圧段の変更に対する結果を示し、曲線60および62は中間過熱段の変更に対する結果を示し、曲線64および66は両段の変更に対する結果を示す。曲線56,60および64は、それぞれPT1要素42なしの、即ち通常の調節システムの結果を示し、曲線58,62および66は、それぞれ上述のように接続構成されたPT1要素42を用いた結果を示す。図2において、曲線58,62および66のそれぞれの最大値が、それぞれに対応する曲線56,60および64の最大値よりも高くて、もっと左側に配置されていることが判る。それゆえ、付加的に解放される出力は、一方ではより高く、他方ではより速やかに供給可能である。中間過熱段の曲線60,62の場合には加速は小さいが、しかし、高圧段におけるよりも絶対的に低いレベルではあるにしても有意義な相対的な出力増大を認識することができる。図3は、図2に対して僅かに変更されていて、40負荷についてシミュレートされた曲線56,58,60,62,64,66が示されており、残りのパラメータは全て図2と一致し、曲線56,58,60,62,64,66の意味も同じである。ここでは、特に、変更されていない曲線56,60,62は、図2におけるよりも著しく平坦な経過を呈し、即ちPI調節要素40の更に緩慢な制御応答が明白である。高圧段におけるPT1要素42の既述の接続構成によって、曲線58の最大値は曲線56のそれよりも更に左側にあり、かつ、より高く、従ってより高速のかつより高い出力増大が達成される。しかし、曲線58は相対的に平坦なままである。曲線62で示された中間過熱段の変更は類似の特性を呈するが、付加的に目標値変化後約60秒で比較的高い出力増大を呈し、この出力増大は、その後に急速に再び低下し、平坦な形状部の最大値に移行する。この出力増大は、両圧力段の変更時にも、曲線64に対比する曲線66に従って、相応に現れる。この種の化石燃料ボイラ1を装備した蒸気発電所は、蒸気タービンの即時の出力解放により出力増大を速やかに達成することができる状態にあり、これは連系電力系統の周波数維持のために役立つ。通常の温度調節と並んで噴射機器を重複利用することによりこの予備出力を達成することによって、予備出力の提供に備えての蒸気タービン弁の継続的な絞りを低減又は完全に省略することもでき、それによって通常運転中に格別に高い効率が達成される。"