ケーブル挿通孔を備える筐体と、ケーブルが挿通された前記ケーブル挿通孔を覆って止水するゲル部材と、合成樹脂で形成され、前記ゲル部材を前記筐体に設置して保持するとともに、前記ゲル部材を貫通して前記ケーブル挿通孔内に突出させる突起部を備える保持部材と、前記ゲル部材を貫通し、前記保持部材を前記筐体に固定する固定手段と、を備えることを特徴とする、電子装置。前記保持部材は、前記ゲル部材との接触面側の一部を突出させて、内部に前記固定手段を貫通させる貫通孔又はネジ孔を備えることを特徴とする、請求項1に記載の電子装置。前記ゲル部材は、前記固定手段を貫通させる第1の貫通孔と、前記保持手段の前記突起部を貫通させる第2の貫通孔と、を備えることを特徴とする、請求項1又は2に記載の電子装置。前記突起部は、前記ゲル部材を貫通して前記ケーブル挿通孔に突出し、前記ケーブルに形成した湾曲部に当接することを特徴とする、請求項1ないし3に記載の電子装置。前記筐体は、内部に前記ケーブルの一端側が挿通される第1の筐体と、前記第1の筐体と前記ケーブルで接続され、内部に前記ケーブルの他の一端側が挿通される第2の筐体と、を備え、該第1の筐体は、前記ゲル部材を貫通した前記固定手段により前記保持部材を固定する止水構造を備えることを特徴とする、請求項1ないし4に記載の電子装置。前記第2の筐体は、合成樹脂で形成され、前記ゲル部材を保持するとともに、前記ゲル部材の周囲に固定部材を貫通させる貫通孔を備えた他の保持部材と、前記他の保持部材を前記第2の筐体に固定する固定手段と、を備えることを特徴とする、請求項5に記載の電子装置。ところで、ゲル状の部材を用いた止水構造では、ゲルが圧縮されて変形することにより、フレキケーブルの周囲が密閉される。しかし、ゲルは、設置部分により例えば、フレキケーブルを介して押圧される部分と押圧部材によって直接押圧される部分があり、その押圧条件に応じてゲルの圧縮率が異なる。そのため、フレキケーブルの周囲が完全に密閉されないことがある。また、フレキケーブルの周囲にあるゲルの圧縮率を高めるために、例えば、多数の押圧部材を設置すると、大きな配置スペースが必要になり、携帯電話機等の電子機器の小型化を阻害することになる。斯かる要求や課題について、特許文献1にはその開示や示唆はなく、それを解決する構成等についての開示や示唆はない。そこで、本開示の電子装置では、ケーブル挿通孔に対する密閉機能の向上を図ることにある。上記目的を達成するため、本開示の電子装置は、筐体のケーブル挿通孔に対しゲル部材と、保持部材と固定手段を設置する。ゲル部材は、ケーブルが挿通された前記ケーブル挿通孔を覆って止水する。保持部材は、合成樹脂で形成され、前記ゲル部材を前記筐体に設置して保持するとともに、前記ゲル部材を貫通して前記ケーブル挿通孔内に突出させる突起部を備える。固定手段は、前記ゲル部材を貫通し、前記保持部材を前記筐体に固定する。本開示の電子装置によれば、次のいずれかの効果が得られる。保持部材と筐体とを固定する固定手段をゲル部材に貫通させることで、ケーブル部分により近い位置で保持部材と筐体とを固定させることができ、ケーブルの有無によるゲル部材の圧縮率の相違を解消でき、止水の適正化を図ることができる。また、固定手段が、ゲル部材を貫通し、ケーブルの周囲で保持部材を固定することで、止水手段の省スペース化を図ることができる。保持部材を樹脂で形成し、固定手段を保持部材の内部に設置させることで、電子装置のアンテナ機能やその他の実装部品に対する電気的な影響を回避することができる。そして、本発明の他の目的、特徴及び利点は、添付図面及び各実施の形態を参照することにより、一層明確になるであろう。第1の実施の形態第1の実施の形態について、図1、図2及び図3を参照する。図1は、第1の実施の形態に係る携帯電話機の構成例を示す図、図2は、閉状態の携帯電話機の外観構成例を示す図、図3は、開状態の携帯電話機の外観構成例を示す図である。図1~図3に示す構成は、一例であって、これに限定されない。この携帯電話機2は、本開示の電子装置の一例である。この携帯電話機2は、例えば、第1の筐体部4と第2の筐体部6図2を備え、図3に示すように長手方向にスライド可能に積層されている。この筐体部4は、例えば、主に表示側筐体部を構成しており、また、筐体部6は、主に操作側筐体部を構成している。筐体部4は、本開示の電子装置の筐体の一例であって、例えば、筐体部6に対してスライドする動作を行う可動側筐体部を構成している。図1に示す筐体部4には、例えば、可動フロントケース8と可動リアケース10により基板部12が内蔵される。可動フロントケース8や可動リアケース10は、例えば、樹脂材料の成形体である。この筐体部4は、筐体部6に対してケーブル13で電気的に接続されている。可動フロントケース8には、表示窓部14が形成されており、基板部12の液晶表示パネル30を配置させて表示を行っている。また、この表示窓部14は、例えば、タッチパネルモジュールを設置して、操作入力手段として機能させてもよい。さらに、可動フロントケース8の長手方向の前後端部には、例えば、通話機能に利用する放音孔16や吸音孔18が形成されている。その他、可動フロントケース8の側面内部には、例えば、可動リアケース10や基板部12に係止させるための係止爪等が形成されているほか、外部側から筐体部4内に対する水等の進入を防止する防水部材を設置してもよい。可動リアケース10は、基板部12を載置して保持するとともに、筐体部4の内部に挿通されたケーブル13を基板部12の載置位置に合わせて配置する。このケーブル13には、例えば、端部にコネクタ15が設置され、このコネクタ15と基板部12側に設置された図示しないコネクタとが接続される。可動リアケース10には、筐体部4を筐体部6に対してスライドさせるスライドガイド20や、ケーブル13を筐体部4の内部に挿通させる挿通孔22が形成されている。また、この可動リアケース10には、挿通孔22から水等の進入を防止するための止水部品24が設置される。この止水部品24は、ケーブル13が挿通された挿通孔22を覆い、可動リアケース10の裏面側から例えば、ネジ26で固定されている。このネジ26は、止水部品24を可動リアケース10に固定する固定手段であるとともに、止水部品24と可動リアケース10とを圧着させるための付勢手段の一例である。止水部品24を固定する手段は、ネジ26に限られず、締結部品や係止部品等を利用した固定部品が用いられる。基板部12は、可動側筐体部4に搭載する機能構成部の一例であって、1又は複数の機能部品が実装されている。この基板部12には、例えば、液晶表示パネル30、カメラ32、アンテナ機能部品34や液晶表示パネル30前後両端側にフレキ基板36、38等が実装されている。フレキ基板36は、例えば、スピーカ40やLEDLightEmittingDiode素子42が実装されている。フレキ基板38は、LED素子42とともに、マイク部品44やアンテナ機能等が搭載されている。このフレキ基板38には、例えば、可動リアケース10への載置において止水部品24との接触を回避するための開口部46が形成されている。携帯電話機2は、図2に示すように、筐体部4が筐体部6の上側に積層されており、閉状態では筐体部6の上面側が筐体部4によって覆われ、接触操作を行わせないように構成されている。この携帯電話機2は、例えば、閉状態においても通話機能やWebサイトやメール等の表示機能の閲覧等を利用できる。また、表示窓部14に設置したタッチパネルにより、携帯電話機2の操作を行うこともできる。図3に示すように、筐体部4が例えば長手方向にスライドすると、筐体部6の上面側が露出する。筐体部6は、携帯電話機2の操作側筐体部の一例であって、スライドする筐体部4に対し、固定側筐体部を構成する。この筐体部6には、キーパッド50を備えており、テンキー52や決定キー56、カーソルキー54等が配置されている。また、この筐体部6には、先端側の側面部に、例えばテレビやデータ信号を送受信するアンテナ58が設置されている。次に、第1の筐体部の内部に設置した止水機能の構成について図4及び図5を参照する。図4は、第1の筐体部内におけるケーブルの挿通状態及び止水部品の配置構成例を示す図、図5は、挿通孔に止水部品を設置した状態例を示す図である。図4、図5に示す構成は一例であって、これに限定されない。可動リアケース10の挿通孔22は、ケーブル13よりも大きく開口され、また、例えば、長手方向の両端側には止水部品24を固定するためのネジ26を挿通させる固定孔60が形成されている。図4に示す固定孔60は、挿通孔22と一連に開口させているが、これに限られず、挿通孔22から離して開口させてもよい。また、この可動リアケース10には、例えば、挿通孔22の周囲に、止水エリア61として、止水部品24をガイドするガイド壁62、64、66が形成され、止水部品24の設置位置を決めている。ガイド壁62、64、66は、例えば、止水部品24の側面側の一部分又は各側面の全体部分に接触する。なおガイド壁62、64、66は、全てが止水部品24に接触している必要はなく、可動リアケース10に対して止水部品24を一定の位置に導ける程度に接近していればよい。また、可動リアケース10には、例えば、挿通孔22の周囲側の一部に、ケーブル13を固定するための接着部材68が設置されている。この接着部材68は、例えば一部分が止水エリア61内に配置され、ケーブル13とともに止水部品24が設置される。さらに、可動リアケース10には、例えば、ケーブル13を係止する係止凹部70が形成されている。ケーブル13の一部分には、例えば、係止凹部70に係止させるための係止凸部72が形成されている。止水部品24は、例えば、ケーブル13と接触されるゲル部材80と、ベース部材82で構成されている。ゲル部材80は、ケーブル13が挿通された挿通孔22を覆って止水する。ベース部材82は、例えば、合成樹脂で形成され、ゲル部材80を可動リアケース10側に設置して保持する保持部材の一例である。そして、図5に示す止水部品24がガイド壁62、64、66の位置に合わせて止水エリア61内に設置され、可動リアケース10の裏面側からネジ26によって固定すると、ゲル部材80が封止エリア61内に密着し、ケーブル13の周囲を封止する。次に、止水部品の構成について図6、図7及び図8を参照する。図6は、止水部品のケーブル接触面側の構成例を示す図、図7は、ゲル部材とベース部材の分離状態の一例を示す図、図8は、ベース部材の外観構成例を示す図である。図6~図8に示す構成は一例であって、これに限定されない。止水部品24は、ゲル部材80とベース部材82とが一体化され、例えば、押圧により、又は接着材等によってゲル部材80の一辺とベース部材82の一辺とが接触している。このゲル部材80は、高い粘性を持っているとともに流動性が無く、水分等を浸透させない物質で構成されており、圧力等によって変形する。ベース部材82には、ゲル部材80との接触面側に例えば、中央部に所定の間隔を開けて、2つの円筒状の突起部84、86が形成されている。この突起部84、86は、ゲル部材80側に向けて突出させており、その内部には、ネジ26と締結するネジ部88、90が挿入されている。ゲル部材80には、突起部84、86を内部に配置させ、ネジ26を貫通させるように貫通孔92、94が形成されている。この貫通孔92、94は、本開示の第1の貫通孔の一例である。また、ベース部材82には、突起部84、86の間に例えば、ゲル部材80を貫通する突起部96が形成されている。ゲル部材80には、この突起部96を貫通させるための貫通孔98が形成されており、この貫通孔98が本開示の第2の貫通孔の一例である。図7に示すように、ゲル部材80には、ケーブル13と接触する面側に例えば、2段階の段差を設定し、低い面側から、凹面部100、102が形成されている。凹面部100は、例えば、長手方向の幅W1がケーブル13の横幅よりも狭く設定されており、可動リアケース10に設置されると、ケーブル13の幅方向の略中央側に配置される。また、この凹面部100は、貫通孔98に接続して形成されている。凹面部102は、ゲル部材80の長手方向に対して、凹面部100の両側に形成され、貫通孔92、94、98に接している。この凹面部102は、ゲル部材80が可動リアケース10に設置される場合に、ケーブル13に接触させる部分であり、この凹面部102の長手方向の幅W2は、ケーブル13の幅よりも広く設定されている。この凹面部100及び凹面部102の深さは、例えば、ケーブル13の厚さや、ケーブル13を可動リアケース10に接着する接着部材68の厚さ等を考慮して設定すればよい。ベース部材82の突起部84、86は、ゲル部材80の貫通孔92、94内に突出させることで、ゲル部材80を保持し、ベース部材82とゲル部材80の一体性を維持し、例えば、ゲル部材80がベース部材82に対してスライドするのを防止する。突起部84、86に設置されたネジ部88、90は、例えば、樹脂製のベース部材82の成形時にインサート成形により設置している。なお、ネジ部88、90は、別部品をインサート成型により設置するものに限られず、例えば、ベース部材82の突起部84、86内をネジ孔に成型してもよい。突起部96は、図8に示すように、ベース部材82の中央部に形成され、突起部84、86よりも例えば、高さh1だけ高く突出しており、既述のように、ゲル部材80の貫通孔98から突出させる。この突起部96は、可動リアケース10の挿通孔22の位置に合わせて設置されており、挿通孔22内に突出する。ベース部材82には、ゲル部材80との接触面の反対面側に突起部106、108を形成している。この突起部106、108は、ベース部材82とともに樹脂で一体成形し、内部を空洞化して形成して、突起部84、86と接続している。この突起部106、108は、突起部84、86側から挿入されたネジ26を収納する収納部を構成しており、ネジ26の設置間隔を例えば、幅W3に設定している。この突起部106、108は、金属製のネジ26を筐体部4図1の内部側に露出させないので、止水部品24の周辺に設置される電子部品に対して絶縁している。この幅W3は、例えば、ゲル部材80に形成した凹面部102の長手方向の幅W2と同じに設定してもよい。次に、ケーブルの挿通状態について、図9及び図10を参照する。図9は、図5のIX-IX線で断面にして見た図、図10は、図2のX-X線で断面にして見た図である。図9、図10に示す構成は一例であって、これに限定されない。止水部品24が可動リアケース10側に設置され、ネジ26によって固定されると、ベース部材82によってゲル部材80が圧縮される。このとき、可動リアケース10の端面側に配置されたゲル部材80の厚さは、t1となり、また、ケーブル13との接触側に配置されたゲル部材80の厚さはt2となる。ケーブル13の厚さをt3、接着部材68の厚さをt4とすると、ケーブル13との接触側のゲル部材80は、厚さt3t4だけ多く圧縮しており、その分の圧縮力を受けてケーブル13に密着している。このようにゲル部材80が圧縮力を受けて縮むことで、ケーブル13周囲に隙間を生じさせず、適切な止水が可能となる。挿通孔22に挿入されたケーブル13は、例えば、挿通孔22内で湾曲させ、可動リアケース10と、リアパネル110との間に配置される。このリアパネル110は、可動リアケース10の背面側の一部又は全部に設置されている。そして、例えば、筐体部4がスライドして開状態となった場合に、可動リアケース10側から挿通されたケーブル13を外部に露出させないように覆っている。可動リアケース10から引き出されたケーブル13は、リアパネル110を通じて配置され、例えば、リアパネル110の終端部側に達すると、図示しないスライディングモジュール等を通じて筐体部6側に達する。ベース部材82に形成された突起部96は、ゲル部材80の貫通孔98を貫通し、挿通孔22内に配置されている。そして、挿通孔22内では、突起部96がケーブル13の湾曲部に当接している。これにより、突起部96は、ケーブル13が引っ張られる等の動きが生じた場合、挿通孔22内でケーブル13の湾曲部が膨らむのを阻止する。ケーブル13の動きは、例えば、携帯電話機2の筐体部4の開閉動作等によるものを含む。図10に示すように、ネジ26がネジ部88、90に対して挿入されると、ケーブル13がゲル部材80の凹面部102に接触する。さらにネジ26が突起部106、108内に締め込まれると、ベース部材82が可動リアケース10側に押し付けられ、ゲル部材80が圧縮される。そして、ゲル部材80が圧縮されると、ゲル部材80の凹面部100、102がケーブル13に圧着される。同様に、ゲル部材80が圧縮されることで、例えば、貫通孔92、94や止水部品24の周囲に広がって、隙間を埋めることができる。この止水部品24では、例えばネジ26の配置間隔を幅W3図8に設定し、ネジ26をゲル部材80に貫通させて止水部品24を設置するようにしている。このとき、ネジ26とケーブル13の側面端部との距離を例えば、W4となり、ネジ26とケーブル13との距離を接近させて固定できるので、ケーブル13の周辺部分において、ゲル部材80が剥離したり、隙間が発生するのを防止できる。また、この止水部品24は、固定手段であるネジ26をゲル部材80に貫通させることで、幅方向に対して小型化することができ、筐体部4内において、フレキ基板38等に対する実装スペースが省略できる。さらに、可動フロントケース8に対しても、止水部品24が干渉する範囲が抑えられるほか、ベース部材82が樹脂材料により構成されるので、可動フロントケース8に実装された実装部品112に対して絶縁される。斯かる構成によれば、保持部材と筐体とを固定する固定手段をゲル部材に貫通させることで、ケーブル部分により近い位置で保持部材と筐体とを固定させることができ、ケーブルの有無によるゲル部材の圧縮率の相違を解消でき、止水の適正化を図ることができる。また、固定手段が、ゲル部材を貫通し、ケーブルの周囲で保持手段を固定することで、止水手段の省スペース化を図ることができる。保持部材を樹脂で形成し、固定手段を保持部材の内部に設置させることで、電子装置のアンテナ機能やその他の実装部品に対する電気的な影響を回避することができる。第2の実施の形態次に、第2の実施の形態について、図11及び図12を参照する。図11は、第2の実施の形態に係る固定側筐体に対する止水部品の設置例を示す図、図12は、携帯電話機の開閉による止水部品の状態例を示す図である。図11、図12に示す構成は一例であって、これに限定されない。この携帯電話機2は、本開示の電子装置の一例であって、例えば、既述した止水部品24と同様の形状を持った止水部品124が筐体部6側に設置された場合を示している。筐体部4には、上記実施の形態に示すように、可動リアケース10の挿通孔22に対して止水部品24を設置しており、詳細な説明は省略する。筐体部6は、例えば、筐体部4側に固定フロントケース120と、図示しない固定リアケースとを重ね合わせ、その内部に図示しない実装基板等を収納して構成している。この固定フロントケース120には、挿通孔122が形成されており、筐体部4側から導かれたケーブル13が挿入されている。挿通孔122から挿入されたケーブル13は、例えば、上記の実装基板側に接続される。この携帯電話機2では、筐体部6の外部に向けて開口した挿通孔122に対して、筐体部6の内部に水分等が進入するのを阻止する必要があり、この挿通孔122に止水部品124を設置する。この止水部品124は、既述のように、ゲル部材80とベース部材82とが積層されており、ゲル部材80に対して固定手段であるネジ26を貫通させ、固定フロントケース120に固定している。そして、図12に示すように、筐体部4の可動リアケース10側と筐体部6の固定フロントケース120側に止水部品24が設置される。この携帯電話機2には、例えば、固定側筐体部6の先端側に、例えば実装部品として、アンテナ部126が実装されている。閉状態の携帯電話機2では、図12Aに示すように、筐体部4の止水部品24とアンテナ部126との距離は、例えばL1であり、携帯電話機2の長手方向の両端側に、離れて配置されている。また、筐体部6の止水部品124とアンテナ部126との距離は、例えば、L2である。これに対し、図12Bに示すように、携帯電話機2が開状態となると、筐体部4の止水部品24が筐体部6の止水部品124に対して、その一部分が上下に重なる位置まで接近する。このとき、止水部品24とアンテナ部126との距離は、例えば、距離L3となる。斯かる構成おいて、既述のように、止水部品を固定するネジ等の金属部品に対して樹脂材料により絶縁していることから、開閉動作により、止水部品を接近させても、筐体部6側の実装部品に対して電気的、又は磁気的な影響を及ぼさない。また、従来は、止水構造において、ゲル部材を板金により固定しており、止水部品が接近するとアンテナ部126に対して、アンテナ特性を劣化させる等の影響を与えていた。これに対し、本開示の止水部品24、124のように、樹脂製のベース部材を利用することで、筐体部4、6の開閉を行っても、アンテナ特性への影響を回避することが可能となる。第3の実施の形態次に、第3の実施の形態について、図13及び図14を参照する。図13は、第3の実施の形態に係る固定側筐体部の止水構造例を示す図、図14は、固定側筐体部の止水部品の構成例を示す図である。図13、図14に示す構成は一例であって、これに限定されない。この携帯電話機140は、本開示の電子装置の一例であって、第1の筐体部4と第2の筐体部142とがスライド可能に接続されている。筐体部4は、可動側筐体部の一例であって、筐体部142側に対してケーブル13で接続されている。既述のように、この筐体部4の可動リアケース10には、止水部品24図1が設置されている。これに対し、筐体部142には、ケーブル13の挿通孔に対し、筐体部4とは異なる止水構造を備えている。筐体部142は、第2の筐体部の一例であって、例えば、筐体部4側に配置される固定フロントケース144と、固定リアケース146を備えており、基板部148を内部に配置している。固定フロントケース144には、筐体部4側から配線されたケーブル13を筐体部142の内部に挿通させる挿通孔150が形成されている。そこで、この挿通孔150に対して、固定フロントケース144の内部側に止水部品152を設置している。固定リアケース146は、例えば、携帯電話機140の背面カバーを構成しており、カメラ用の窓部154等が設置されている。基板部148は、筐体部6内の機能部品を実装した基板等をユニット化した部品であって、例えば、CPUやメモリ等の制御基板156や、テンキー52、決定キー56、カーソルキー54等に対するセンサや発光手段等を実装した基板158を備える。その他この基板部148には、既述のアンテナ機能やカメラ160等が実装されている。図14に示す固定フロントケース144には、例えば、挿通孔150の周囲に止水部品152を固定する複数のネジ170を挿入させるネジ孔172や、止水部品152の側面側をガイドするガイド壁174、176が形成されている。このネジ孔172は、止水部品152の周縁部に形成され、例えば、止水部品に対して挿通孔150との間に隙間を生じさせず、強固にネジ170を固定できるように配置している。図14に示す止水部品152では、例えば、4つのネジ170が対角に交わるように配置されている。また、ガイド壁174、176は、例えば、止水部品152の側面部分の全部又は一部をガイドして、所定の設置位置に保持する手段の一例である。このガイド壁174、176は、例えば、固定フロントケース144に一体に成形してもよく、又は別部品を設置して構成してもよい。なお、止水部品152を固定するネジ170やガイド壁172、174は、例えば、固定フロントケース144の形状や大きさ、又は筐体部142内の実装部品等との関係により、配置する数や形状を設定すればよい。次に、止水部品の構成について、図15及び図16を参照する。図15は、止水部品のケーブル接触側の構成例を示す図、図16は、止水部品の構成例を示す図である。図15、図16に示す構成は一例であって、これに限定されない。この止水部品152は、例えば、ベース部材180、ケーブル13や挿通孔150を覆うゲル部材182等で構成している。ゲル部材182は、ベース部材180によって保持され、例えば、固定フロントケース144側に圧着されることで変形し、挿通孔150に対してケーブル13及びその周辺部の隙間を塞ぐ。ベース部材180は、ゲル部材182を保持する保持手段であって、本開示の他の保持手段の一例であって、例えば、グラスファイバを含むポリカーボネート等の合成樹脂で形成されている。このベース部材180の周縁側には、例えば、固定フロントケース144のネジ孔172に対応する位置に複数の貫通孔184を備えている。この貫通孔184は、内部に貫通したネジ170の一部を係止してベース部材180を固定フロントケース144側に固定させる手段である。また、この貫通孔184は、係止したネジ170の固定圧力により、保持したゲル部材182に対して圧力を付加する手段である。ゲル部材182は、ベース部材180から受ける圧力により、固定フロントケース144の挿通孔150や、ケーブル13に対して圧着する。図16に示すゲル部材182には、例えば、平面部187と、ケーブル13の位置に合わせて段差が形成されており、この段差には、ゲル部材182の厚い部分から第1の凹面部188、第2の凹面部190が形成されている。平面部187は、固定フロントケース144の挿通孔150の周囲に接触する。凹面部188、190は、既述のゲル部材80に形成した凹面部100、102と同様に構成しており、例えば、凹面部188は、ゲル部材182の長手方向に対して、凹面部190の両側に形成している。この凹面部188は、例えば、ケーブル13に接触して、その周囲を覆う。また、凹面部190は、例えば、横幅がケーブル13の幅よりも小さく形成されており、ケーブル13の面の中央側に配置される。この凹面部188及び凹面部190の深さは、例えば、ケーブル13の厚さ等を考慮して設定すればよい。ベース部材180には、例えば、ゲル部材182の配置位置に形成した第1のガイド部186や、ゲル部材182に隣接する位置に第2のガイド部192が形成されている。ガイド部186は、例えば、ベース部材180の一部をゲル部材182の形状に合わせて陥没させており、ゲル部材182の周囲を覆い、収納して保持する収納凹部を形成している。このガイド部186は、例えば、ゲル部材182の厚さと同等、又はゲル部材182の上部側の一部がベース部材180から突出させるように成形している。また、ガイド部192は、挿通孔150から筐体部142の内部に挿通されたケーブル13を基板部148等のコネクタ等に対する所定の方向にガイドする手段の一例であって、例えば、ガイド部186と連結して形成されている。このガイド部192は、例えば、ベース部材180の一部を陥没させて形成している。このガイド部192は、例えば、ケーブルの13の厚さに合わせて陥没させており、ケーブル13を保持して導く。次に、固定フロントケースの止水状態について、図17及び図18を参照する。図17は、図13のA-A断面の一例を示す図、図18は、図13のB-B断面の一例を示す図である。図17、図18に示す構成は一例であって、これに限定されない。ベース部材180の貫通孔184を介して固定フロントケース144にネジ170を締結すると、図17に示すように、ベース部材180及びゲル部材182が固定フロントケース144側に圧着される。そして、ゲル部材182が、図示しない筐体部4側からケーブル13を挿通させる挿通孔150を覆い、ケーブル13の周囲等の隙間を塞ぐことができる。また、図18に示すように、止水部品152が挿通孔150側に設置されると、ケーブル13がゲル部材182の凹面部188に接触する。そして、ネジ170を締結させることで、ベース部材180が固定フロントケース144側に押し付けられ、ゲル部材182が圧縮して凹面部188、190がケーブル13に圧着する。この止水部品152は、ゲル部材182を避けてネジ170が配置されている。これにより、挿通孔150は、例えば、高さ方向周辺に配置される基板部148に干渉させることなく、止水部品152を設置することができる。斯かる構成によれば、第1の筐体部と第2の筐体部において、内部に配置される機能部品や基板等の構成に応じて異なる止水部品を用いて、強固に止水することができる。また、保持部材を樹脂で形成することで、電子装置のアンテナ機能やその他の実装部品に対する電気的に影響を回避することができる。ここで、第1から第3の実施の形態について、以下に特徴事項や利点を列挙する。本開示の電子装置のフレキケーブルの止水部品は、樹脂製のケース部品でゲル部材を抑えて止水するので、筐体のスライド開閉でアンテナに接近しても干渉等を生じさせず、アンテナ特性の劣化を避けることができる。この止水部品では、ゲル部材とベース部材とを一体化するとともに、ゲル部材内においてケース間をボス締結することにより止水構造を小型化することができる。止水部品の一部に、筐体の挿通孔内に差し込む突起部を設けることで、フレキケーブルの配線ルートが挿通孔以外で膨らまないように保持することができる。他の実施の形態上記実施の形態では、可動側筐体部4側にゲル部材を貫通させて固定する止水部品24を備える場合を示したが、これに限られず、例えば、可動側筐体部4の可動リアケース10にゲル部材の範囲外で固定する止水部品152を設置してもよい。このとき、固定側筐体部6側には、ゲル部材を貫通させた止水部品24を設置すればよい。上記実施の形態では、電子装置の一例として携帯電話機の構成を示したが、これに限られず、例えば、図19に示すように、第1の筐体部202と第2の筐体部204とをスライド可能にしたPCPersonalComputer200を利用してもよい。この筐体部202は、例えば、表示部206を備えている。また、筐体部204には、例えば、キーボード等の入力操作部208を備えている。このPC200の筐体部202、204は、例えば、図示しないケーブルで接続されており、各筐体部202、204の筐体ケースには、ケーブルを挿通させる挿通孔が備えられ、既述のような止水部品を設置する。その他、電子装置の他の例として、複数の筐体部がスライド可能に接続される携帯ゲーム機や携帯情報端末機PDA:PersonalDigitalAssistant等であってもよい。次に、以上述べた実施例を含む実施の形態に関し、更に以下の付記を開示する。以下の付記に本発明が限定されるものではない。付記1ケーブル挿通孔を備える筐体と、ケーブルが挿通された前記ケーブル挿通孔を覆って止水するゲル部材と、合成樹脂で形成され、前記ゲル部材を前記筐体に設置して保持するとともに、前記ゲル部材を貫通して前記ケーブル挿通孔内に突出させる突起部を備える保持部材と、前記ゲル部材を貫通し、前記保持部材を前記筐体に固定する固定手段と、を備えることを特徴とする、電子装置。付記2前記保持部材は、前記ゲル部材との接触面側の一部を突出させて、内部に前記固定手段を貫通させる貫通孔又はネジ孔を備えることを特徴とする、付記1に記載の電子装置。付記3前記保持部材は、前記ゲル部材との接触側と反対側の面の一部を突起させて、内部に前記貫通孔又は前記ネジ孔に挿入された前記固定手段を収納する収納部を備えることを特徴とする、付記1又は2に記載の電子機器。付記4前記ゲル部材は、前記固定手段を貫通させる第1の貫通孔と、前記保持部材の前記突起部を貫通させる第2の貫通孔と、を備えることを特徴とする、付記1ないし3の記載の電子装置。付記5前記突起部は、前記ゲル部材を貫通して前記ケーブル挿通孔に突出し、前記ケーブルに形成した湾曲部に当接することを特徴とする、付記1ないし4に記載の電子装置。付記6前記筐体は、内部に前記ケーブルの一端側が挿通される第1の筐体と、前記第1の筐体と前記ケーブルで接続され、内部に前記ケーブルの他の一端側が挿通される第2の筐体と、を備え、該第1の筐体は、前記ゲル部材を貫通した前記固定手段により前記保持部材を固定する止水構造を備えることを特徴とする、付記1ないし5に記載の電子装置。付記7前記第2の筐体は、合成樹脂で形成され、前記ゲル部材を保持するとともに、前記ゲル部材の周囲に固定部材を貫通させる貫通孔を備えた他の保持部材と、前記他の保持部材を前記第2の筐体に固定する固定手段と、を備えることを特徴とする、付記6に記載の電子装置。付記8前記他の保持手段は、前記ゲル部材を収納保持する収納凹部が形成されていることを特徴とする、付記7に記載の電子装置。以上説明したように、電子装置の好ましい実施の形態等について説明したが、本発明は、上記記載に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載され、又は発明を実施するための形態に開示された発明の要旨に基づき、当業者において様々な変形や変更が可能であることは勿論であり、斯かる変形や変更が、本発明の範囲に含まれることは言うまでもない。