"電子メールの誤送信を防止するための情報処理装置であって、電子メールの宛先ごとに、前記宛先に対して送信した電子メールから抽出されたキーワードを記憶する記憶手段と、ユーザからの操作によって電子メールの編集中であるか否かを判定する編集判定手段と、前記編集判定手段で電子メールの編集中であると判定された場合には、当該電子メールに設定された宛先とは異なる宛先のキーワードを前記記憶手段から取得し、当該取得したキーワードが前記編集中の電子メールに含まれるか否かを判定するキーワード有無判定手段と、前記キーワード有無判定手段で前記編集中の電子メールに前記キーワードが含まれていると判定された場合に、当該電子メールの編集中に、前記ユーザに誤送信の可能性がある旨を通知する通知手段とを備えることを特徴とする情報処理装置。前記通知手段は、前記編集中の電子メールが表示された画面に対して透過表示することで通知することを特徴とする請求項1に記載の情報処理装置。前記通知手段は、前記キーワード有無判定手段で前記編集中の電子メールに含まれると判定されたキーワードに対応する宛先を通知することを特徴とする請求項1または2に記載の情報処理装置。前記通知手段は、更に前記電子メールの送信を行う際に通知を行うことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の情報処理装置。前記通知手段は、前記電子メールの送信を行う際に通知を行い、更に前記電子メールに設定された宛先を、前記キーワード有無判定手段で前記編集中の電子メールに含まれると判定されたキーワードに対応する宛先に変更する指示を受け付けることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の情報処理装置。電子メールの宛先ごとに、前記宛先に対して送信した電子メールから抽出されたキーワードを記憶する記憶手段を備え、電子メールの誤送信を防止するための情報処理装置の制御方法であって、前記情報処理装置の編集判定手段が、ユーザからの操作によって電子メールの編集中であるか否かを判定する編集判定ステップと、前記情報処理装置のキーワード有無判定手段が、前記編集判定ステップで電子メールの編集中であると判定された場合には、当該電子メールに設定された宛先とは異なる宛先のキーワードを前記記憶手段から取得し、当該取得したキーワードが前記編集中の電子メールに含まれるか否かを判定するキーワード有無判定ステップと、前記情報処理装置の通知手段が、前記キーワード有無判定ステップで前記編集中の電子メールに前記キーワードが含まれていると判定された場合に、当該電子メールの編集中に、前記ユーザに誤送信の可能性がある旨を通知する通知ステップとを備えることを特徴とする情報処理装置の制御方法。電子メールの宛先ごとに、前記宛先に対して送信した電子メールから抽出されたキーワードを記憶する記憶手段を備え、電子メールの誤送信を防止するための情報処理装置の制御方法をコンピュータに実行させるためのコンピュータに読み取り実行可能なプログラムであって、前記情報処理装置を、ユーザからの操作によって電子メールの編集中であるか否かを判定する編集判定手段と、前記編集判定手段で電子メールの編集中であると判定された場合には、当該電子メールに設定された宛先とは異なる宛先のキーワードを前記記憶手段から取得し、当該取得したキーワードが前記編集中の電子メールに含まれるか否かを判定するキーワード有無判定手段と、前記キーワード有無判定手段で前記編集中の電子メールに前記キーワードが含まれていると判定された場合に、当該電子メールの編集中に、前記ユーザに誤送信の可能性がある旨を通知する通知手段として機能させることを特徴とするコンピュータに読み取り実行可能なプログラム。上記特許文献1では、電子メールの入力が完了して、当該電子メールを送信する際に宛先の正誤判定を実施し、警告ダイアログを表示しているので、宛先以外にも電子メールの件名や本文を書きなおさなければいけないことが想定される。このようにすべての作業が完了した後に誤送信の可能性を提示されても、その対応に手戻りが発生し、ユーザの電子メール送信が非常に手間となってしまう。特に携帯電話のような端末では、文字入力がしにくいため、なるべくこのような手戻りは防ぎたい。本発明は上記の課題を解決するためになされたもので、電子メールの内容と送信済みの履歴に基づいてリアルタイムに誤送信の防止を行う仕組みを提供することを目的とする。上記の目的を達成するために、本発明の情報処理装置は、電子メールの誤送信を防止するための情報処理装置であって、電子メールの宛先ごとに、前記宛先に対して送信した電子メールから抽出されたキーワードを記憶する記憶手段と、ユーザからの操作によって電子メールの編集中であるか否かを判定する編集判定手段と、前記編集判定手段で電子メールの編集中であると判定された場合には、当該電子メールに設定された宛先とは異なる宛先のキーワードを前記記憶手段から取得し、当該取得したキーワードが前記編集中の電子メールに含まれるか否かを判定するキーワード有無判定手段と、前記キーワード有無判定手段で前記編集中の電子メールに前記キーワードが含まれていると判定された場合に、当該電子メールの編集中に、前記ユーザに誤送信の可能性がある旨を通知する通知手段とを備えることを特徴とする。本発明によれば、メールの作成中であってもリアルタイムに宛先の正誤判定を行うことが可能となるので、ユーザの手間を大幅に軽減することができる効果を奏する。以下、図面を参照して、本発明の実施の形態の一例について説明する。図1は、本発明の情報処理システム100のシステム構成の一例を示す図である。本発明の情報処理システム100は、情報処理装置101、サーバ102が設置されており、それら装置はLANLocalAreaNetwork等のネットワーク103を介して相互にデータ通信可能に接続されている。図1のネットワーク103上に接続される各種端末あるいはサーバの構成は一例であり、用途や目的に応じて様々な構成例があることは言うまでもない。情報処理装置101は、メールアプリケーションを実行する装置である。メールアプリケーションは後述する図2のROM202または外部メモリ211に記憶されており、ユーザからの指示に応じて、CPU201がRAM203に読み出して各種動作を行う。尚、情報処理装置101は、携帯端末を前提として説明を行うが、メールの送受信が可能であれば、PCパーソナルコンピュータのような装置であってもよい。メールアプリケーションは、ユーザからの操作に応じて、メールの送受信やメールの管理を行う。尚、メールアプリケーションは情報処理装置101と通信可能に接続されたサーバ102で動作してもよい。つまり、いわゆるWebメールのような形態でもよい。本実施例では、情報処理装置101だけで動作する仕組みとして説明を行う。サーバ102は、情報処理装置101で閲覧可能なユーザのメールを管理する装置である。尚、情報処理装置101が、サーバ102の構成を含んでもよいし、サーバ102が情報処理装置101の構成を含んでもよい。図2は、本発明の実施形態における各種端末のハードウェア構成を示す図である。CPU201は、システムバス204に接続される各デバイスやコントローラを統括的に制御する。また、ROM202あるいは外部メモリ211には、CPU201の制御プログラムであるBIOSやオペレーティングシステムプログラム以下、OSや、各サーバ或いは各PCの実行する機能を実現するために必要な後述する各種プログラム等が記憶されている。RAM203は、CPU201の主メモリ、ワークエリア等として機能する。CPU201は、処理の実行に際して必要なプログラム等をRAM203にロードして、プログラムを実行することで各種動作を実現するものである。また、入力コントローラ入力C205は、キーボード209や不図示のマウス等のポインティングデバイスからの入力を制御する。ビデオコントローラVC206は、CRTディスプレイCRT210等の表示器への表示を制御する。表示器はCRTだけでなく、液晶ディスプレイでも構わない。これらは必要に応じて管理者が使用するものである。メモリコントローラMC207は、ブートプログラム、ブラウザソフトウエア、各種のアプリケーション、フォントデータ、ユーザファイル、編集ファイル、各種データ等を記憶するハードディスクHDやフロッピーディスク登録商標FD或いはPCMCIAカードスロットにアダプタを介して接続されるカード型メモリ等の外部メモリ211へのアクセスを制御する。通信I/Fコントローラ通信I/FC208は、ネットワークを介して、外部機器と接続通信するものであり、ネットワークでの通信制御処理を実行する。例えば、TCP/IPを用いたインターネット通信等が可能である。尚、CPU201は、例えばRAM203内の表示情報用領域へアウトラインフォントの展開ラスタライズ処理を実行することにより、CRT210上での表示を可能としている。また、CPU201は、CRT210上の不図示のマウスカーソル等でのユーザ指示を可能とする。本発明の各種装置が後述する各種処理を実行するために用いられる各種プログラム等は外部メモリ211に記録されており、必要に応じてRAM203にロードされることによりCPU201によって実行されるものである。さらに、本発明に係わるプログラムが用いる定義ファイルや各種情報テーブルは外部メモリ211に格納されている。次に、情報処理装置101及びサーバ102のモジュール構成を示す機能構成図について、図3を用いて説明する。尚、図3の各種端末あるいはサーバのモジュール構成は一例であり、用途や目的に応じて様々な構成例があることは言うまでもない。情報処理装置101は、記憶モジュール301、画面表示モジュール302、送受信モジュール303、判定モジュール304、通知モジュール305を備える。記憶モジュール301は、各種データやテーブルを記憶するためのモジュールである記憶手段。画面表示モジュール302は、記憶モジュール301で記憶された各種データやテーブルを取得して、CRT210に表示するためのモジュールである。送受信モジュール303は、サーバ102をはじめとする各種装置とデータの送受信をするためのモジュールである。判定モジュール304は、記憶モジュール301に記憶されたデータやユーザから操作等に基づいて、各種判定を行うためのモジュールである。通知モジュール305は、CRT210やその他の手段を通じてユーザに対して各種情報の通知を行うモジュールである。本実施例では特にメール作成画面600図6参照でユーザに対して電子メールの誤送信の恐れがある旨を通知したり、警告ダイアログ610で送信確認を行う際に誤送信の恐れを通知したりする。サーバ102は、記憶モジュール306、送受信モジュール307、判定モジュール308を備える。記憶モジュール306は、各種データやテーブルを記憶するためのモジュールである記憶手段。また、送受信モジュール307は、情報処理装置101をはじめとする各種装置とデータの送受信をするためのモジュールである。判定モジュール308は、記憶モジュール301に記憶されたデータやユーザから操作等に基づいて、各種判定を行うためのモジュールである。サーバ102の各種モジュールは、情報処理装置101に記憶モジュール301、送受信モジュール303、判定モジュール304がなく、サーバ102で処理を行う場合に動作させる。そしてその動作結果を情報処理装置101に送信する。次に、本発明の実施例における情報処理装置101によって行われる一連の処理について、図4及び図5に示すフローチャートを用いて説明する。尚、S101乃至S126の各ステップは情報処理装置101におけるCPU201の制御の下、処理が行われる。尚、この処理を情報処理装置101に実行させるためのプログラムは、情報処理装置101にインストールされているメールアプリケーションの一部、若しくはアドオンプログラムとして用意されていてもよいし、業務支援アプリケーションとは別にインストールされたプログラムとして用意されていてもよい。ステップS101では、情報処理装置101は、ユーザからの指示に応じてメールアプリケーションを起動する。ステップS102では、情報処理装置101は、ユーザから新規メール作成や返信メール作成の指示がなされたか否かを判定する。新規メール作成や返信メール作成の指示がなされたと判定された場合には、ステップS103に処理を進め、そうでない場合には、指示がなされるまで待機する。ステップS103では、情報処理装置101は、メール作成画面600図6参照を表示する。メール作成画面600では、宛先やメールの本文が入力できる。ステップS104では、情報処理装置101は、宛先やメール本文、件名の入力を受け付ける。ステップS105では、情報処理装置101は、ユーザが宛先やメールの本文、件名の入力中であるか否かを判定する編集判定手段。つまり、メール編集作業を行っている最中か否かを判定する。編集中であると判定された場合には、ステップS106に処理を進め、そうでない場合には、編集中となるまで待機する。ステップS106では、情報処理装置101は、宛先が設定済みであるか否かを判定する。返信メールであれば、自動的に宛先は設定されるが、新規メールの場合にはユーザが自ら設定する必要があるため、ここで宛先が設定されているか否かを判定する。宛先が設定済みであると判定された場合には、ステップS107に処理を進め、そうでない場合には、ステップS104に処理を進める。ステップS107では、情報処理装置101は、NG件数という変数を作成し、当該NG件数に0を格納しておく。NG件数は作成中のメールの誤送信判定に使用される。つまり、後述する処理においてNG件数が加算されると、誤送信が疑われるメールということになる。ステップS108では、情報処理装置101は、設定されている宛先が送信者履歴テーブル700図7参照に記憶されている宛先か否かを判定する。つまり、最近送信したことのあるユーザに対してのメールか否かを判定することになる。送信者履歴テーブル700に記憶されている宛先であると判定された場合には、ステップS109に処理を進め、送信者履歴テーブル700に記憶されている宛先でないと判定された場合には、ステップS110に処理を進める。送信者履歴テーブル700図7参照は、メールを送信した日時を示す送信日時701、送信した宛先を示す送信メールアドレス702、送信したメールアドレスに対応するユーザを示す送信者名703から構成される。送信者履歴テーブル700では、最近数日の間に送信されたメールに関する送信履歴が格納されている。記憶しておく履歴の日数は設定可能である。長期間保存しておいてもよいし、1日だけでもよい。ステップS109では、情報処理装置101は、以前送付したメールで、当該宛先を設定したメールから抽出されたキーワードをキーワードデータテーブル710から取得し、当該キーワードが編集中のメールに存在するか否かを判定する。キーワードが存在すると判定された場合には、ステップS110に処理を進め、存在しないと判定された場合には、ステップS111に処理を進める。キーワードデータテーブル710図7参照は、メールを送信した日時を示す送信日時711、当該メールの宛先であるユーザを示す送信者712、当該メールから抽出した単語を示すキーワード713から構成される。ステップS110では、情報処理装置101は、更に宛先ごとに設定されたNGワードをアドレス帳NGワードテーブル810から取得し、編集中のメールに含まれているか否かを判定する。NGワードが存在すると判定された場合には、ステップS112に処理を進め、NGワードが存在しないと判定された場合には、ステップS117に処理を進める。アドレス帳NGワードテーブル810図8参照は、アドレス帳のアドレスごとに一意に割り振られたアドレスNo801を示すアドレスNo811、含まれてはいけない単語を示すNGワード812から構成される。アドレス帳NGワードテーブル810の具体的な作成方法は示さないが、アドレス宛先ごとにNGワードを設定できるような仕組みがあればよい。次に、ステップS111では、情報処理装置101は、宛先のキーワードは含まれないと判定されたので、宛先以外のキーワードが編集中のメールに含まれているか否かを判定するキーワード有無判定手段。つまり、本来送るべきはずのユーザに関するキーワードが含まれず、別のユーザに関するキーワードが含まれているということは、誤送信の可能性がある。よって、ステップS111において宛先以外のキーワードを調べる。宛先以外のキーワードが含まれると判定された場合には、ステップS112に処理を進め、宛先以外のキーワードが含まれないと判定された場合には、ステップS110に処理を進める。ステップS112では、情報処理装置101は、NG件数に1を加算する。つまり、誤送信の可能性があるので、NG件数を増加させる。ステップS113では、情報処理装置101は、メールに設定された宛先がアドレス帳テーブル800に登録済みの宛先か否かを判定する。登録済みの宛先であると判定された場合には、ステップS114に処理を進め、そうでない場合には、ステップS115に処理を進める。アドレス帳テーブル800図8参照は、アドレスごとに一意に割り振られるアドレスNo801、ユーザの姓を示す姓802、ユーザの名を示す名803、ユーザの電話番号を示す電話番号804、ユーザのメールアドレスを示すメールアドレス805から構成される。ステップS114では、情報処理装置101は、メールに設定された宛先が示すユーザの名前をアドレス帳テーブル800から取得し、RAM203に記憶する。一方、ステップS115では、情報処理装置101は、アドレス帳には登録されていないユーザなので、メールに設定された宛先のメールアドレスを取得して、RAM203に記憶しておく。ステップS116では、情報処理装置101は、NG件数に格納された数値が所定数を超えたか否かを判定する。つまり、すぐにでも警告する必要があるか否かを判定することになる。尚、所定数はユーザが決められるような仕組みでもよいし、メールアプリケーションが既定数として保持していてもよい。所定数を超えたと判定された場合には、ステップS119に処理を進め、そうでない場合には、ステップS117に処理を進める。ステップS117では、情報処理装置101は、メールに設定されたすべての宛先についてステップS108乃至ステップS116の処理が完了したか否かを判定する。すべての宛先について処理が完了したと判定された場合には、ステップS118に処理を進め、そうでない場合には、ステップS108に処理を戻す。ステップS118では、情報処理装置101は、NG件数が0であるか否かを判定する。つまり、当該メールについて怪しい点がないかどうかを判定することになる。NG件数が0であると判定された場合には、図5に示すステップS120に処理を進め、そうでない場合には、ステップS119に処理を進める。ステップS119では、情報処理装置101は、メール作成画面600に誤送信の恐れがある旨を警告表示する通知手段。この際に、ステップS114またはステップS115で取得した名前や宛先をメール作成画面600に透過表示させる5001。こうすることで、ダイアログのような警告画面を表示せずとも、警告を行うことができる。また、透過率は、キーワードのヒットが多くなる誤りである可能性が高くなるにつれて、透過率が下がる名前が濃く表示されるようにする。なお、予め決められた透過率で画像を表示してもよい。尚、キーワードのヒットが多くなるにつれて、透過率が下がる名前が濃く表示される場合には、所定の透過率になると、透過を解除するか否かのポップアップを表示して、ユーザに解除を促すようにする。そして、図6の5002により透過表示消去が指示された場合には、透過させた画像の表示を解除し、メールの編集を継続させるものとする。次に説明を図5に移す。ステップS120では、情報処理装置101は、ユーザからメールの送信指示があったか否かを判定する。メールの送信指示があったと判定された場合には、ステップS107に処理を進め、そうでない場合には、図4のステップS108に処理を戻し、再度誤送信のチェックを行う。その後、送信前のチェックとしてステップS107乃至ステップS118の処理を行う。ステップS107乃至ステップS118の処理は前述の通りであるので、説明を省略する。ステップS121では、情報処理装置101は、警告ダイアログ610を表示して、本当に宛先があっているかどうか確認を促す通知手段。ステップS122では、情報処理装置101は、警告ダイアログ610に備えられたOKボタン5005が押下されたのか、変更ボタン5007が押下されたのか、キャンセルボタン5008が押下されたのかを判定する。OKボタン5005が押下されたと判定された場合には、ステップS125に処理を進め、変更ボタン5007が押下されたと判定された場合には、ステップS123に処理を進める。キャンセルボタン5008が押下されたと判定された場合には、ステップS124に処理を進める。ステップS123では、情報処理装置101は、変更ボタン5007が押下されたので、本来送るはずだったと思われる宛先に変更する。宛先候補5006を本文のキーワードに基づいて特定し、自動的に設定してもよいし、ユーザが手動で宛先を変更するような仕組みでもよい。ステップS124では、情報処理装置101は、キャンセルボタン5008が押下されたので、当該メールを削除する。または、警告ダイアログ610の表示を終了して、メール作成画面600に表示を戻してもよい。ステップS125では、情報処理装置101は、設定された宛先に対して作成されたメールを送信する。ステップS126では、情報処理装置101は、送信したメールから特徴的なキーワードを抽出し、キーワードデータテーブル710に登録する。また、送信者履歴テーブル700に新たな送信履歴として登録する。尚、キーワードの抽出方法は特に問わない。従来技術として存在するロジックを利用して、特定のキーワードが抽出できればよい。また、ユーザが抽出するような形態でもよい。以上説明したように、本実施形態によれば、メールの作成中であってもリアルタイムに宛先の正誤判定を行うことが可能となるので、ユーザの手間を大幅に軽減することができる。本発明は、例えば、システム、装置、方法、プログラム若しくは記憶媒体等としての実施形態も可能であり、具体的には、複数の機器から構成されるシステムに適用してもよいし、また、1つの機器からなる装置に適用してもよい。なお、本発明は、前述した実施形態の機能を実現するソフトウェアのプログラムを、システム或いは装置に直接、或いは遠隔から供給するものを含む。そして、そのシステム或いは装置のコンピュータが前記供給されたプログラムコードを読み出して実行することによっても達成される場合も本発明に含まれる。したがって、本発明の機能処理をコンピュータで実現するために、前記コンピュータにインストールされるプログラムコード自体も本発明を実現するものである。つまり、本発明は、本発明の機能処理を実現するためのコンピュータプログラム自体も含まれる。その場合、プログラムの機能を有していれば、オブジェクトコード、インタプリタにより実行されるプログラム、OSに供給するスクリプトデータ等の形態であってもよい。プログラムを供給するための記録媒体としては、例えば、フレキシブルディスク、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、MO、CD-ROM、CD-R、CD-RWなどがある。また、磁気テープ、不揮発性のメモリカード、ROM、DVDDVD-ROM,DVD-Rなどもある。その他、プログラムの供給方法としては、クライアントコンピュータのブラウザを用いてインターネットのホームページに接続する。そして、前記ホームページから本発明のコンピュータプログラムそのもの、若しくは圧縮され自動インストール機能を含むファイルをハードディスク等の記録媒体にダウンロードすることによっても供給できる。また、本発明のプログラムを構成するプログラムコードを複数のファイルに分割し、それぞれのファイルを異なるホームページからダウンロードすることによっても実現可能である。つまり、本発明の機能処理をコンピュータで実現するためのプログラムファイルを複数のユーザに対してダウンロードさせるWWWサーバも、本発明に含まれるものである。また、本発明のプログラムを暗号化してCD-ROM等の記憶媒体に格納してユーザに配布し、所定の条件をクリアしたユーザに対し、インターネットを介してホームページから暗号化を解く鍵情報をダウンロードさせる。そして、ダウンロードした鍵情報を使用することにより暗号化されたプログラムを実行してコンピュータにインストールさせて実現することも可能である。また、コンピュータが、読み出したプログラムを実行することによって、前述した実施形態の機能が実現される。その他、そのプログラムの指示に基づき、コンピュータ上で稼動しているOSなどが、実際の処理の一部又は全部を行い、その処理によっても前述した実施形態の機能が実現され得る。さらに、記録媒体から読み出されたプログラムが、コンピュータに挿入された機能拡張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニットに備わるメモリに書き込まれる。その後、そのプログラムの指示に基づき、その機能拡張ボードや機能拡張ユニットに備わるCPUなどが実際の処理の一部又は全部を行い、その処理によっても前述した実施形態の機能が実現される。なお、前述した実施形態は、本発明を実施するにあたっての具体化の例を示したものに過ぎず、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならないものである。即ち、本発明はその技術思想、又はその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形で実施することができる。"