挟着片を下端内方に向けて折曲形成させた脚片と、該脚片を下方に延設させた台座部とを含んで形成された挟着部材2つを、上記挟着片を対向させて相互に連結し、上記脚片を緊締して、上記挟着片を相互に近接させ、波形屋根の頂部より突出したボルト体に挟着、固定するようにした屋根上取付具であって、上記2つの挟着部材のそれぞれは、ガイド突片と、該ガイド突片を貫挿可能な寸法とした貫挿開口部とを一体に備えた構造とされ、これら2つの挟着部材のガイド突片と貫挿開口部をそれぞれ雌雄結合させて2つの挟着部材を連結する構造となっており、上記挟着片は、上記ボルト体の雄ネジ部に係止する係止部と、締付用突出片とを備えてなり、締付体をさらに備え、該締付体で、重合した上記締付用突出片を挟持締め付けする構造としたことを特徴とする屋根上取付具。請求項1において、上記締付用突出片、上記締付体の少なくとも一方は、該締付体のずれ、外れを阻止する外れ止め手段を備えている屋根上取付具。請求項2において、上記外れ止め手段は、上記締付用突出片の外面に形成された溝部を備えてなり、上記締付体が該溝部に嵌合する構成となっている屋根上取付具。請求項2または3において、上記外れ止め手段は、上記締付体側に掛止部を備える一方、上記締付用突出片側に上記掛止部が掛止する掛止受部を備えた構成になっている屋根上取付具。請求項1~4のいずれか1項において、上記係止部がボルト係止溝部よりなる屋根上取付具。請求項1~4のいずれか1項において、上記係止部が上記ボルト体の雄ネジ部を抱持する係止凹所と、該係止凹所の底部に設けた係止突片とより構成されている屋根上取付具。ところが、このような屋根上取付具であっても、設置した各種機器部材類や風雨、積雪等により屋根上取付具に負荷がかかり、挟着片同士の挟着が緩んで挟着片間がわずかに開いて、屋根上取付具がボルト体からずり上がったり、抜け出たりするおそれがある。図17は、ボルト体への挟着によって設置できるようにした従来の屋根上取付具の波形屋根への取付例を示した概略説明図である。この図例は、波形屋根Yの側端縁の山部Y1の頂部Y1aにおける、重ね式接合構造におけるボルト体Bの軸部B1への屋根上取付具挟着具100の挟着例である。図中のY2は谷部である。この図例のように、遮熱シート110を複数の挟着具100に固定フレーム111を介して固定して張り渡した状態において、例えば遮熱シート110上に積雪した場合、雪Sの重みによって遮熱シート110の両側に配された屋根上取付具挟着具100が中央に引っ張られて挟着片101、101の先端同士が開いて不安定な状態となるおそれがある。さらに力が加わることで、ボルト体Bに挟着した挟着片101が傾斜しながら抜け出ていくおそれもある。また、テレビアンテナや空調機器、太陽電池パネル等の機器を取り付けた場合、挟着具100の挟着片101が少しでも開いてしまえば、屋根上取付具が外れないまでも、それらの機器がぐらついたり傾いたりして不安定な状態となって、機器が正常に機能しなくなるおそれもある。本発明は、このような問題を考慮して提案されたもので、その目的は、挟着片間が開かず、波形屋根に安定的に固定維持できるようにした屋根上取付具を提供することにある。また、屋根上取付具の波形屋根への安定的な固定を簡易、迅速にできるようにすることを、本発明のさらなる目的としている。上記目的を達成するために請求項1に記載の屋根上取付具は、挟着片を下端内方に向けて折曲形成させた脚片と、該脚片を下方に延設させた台座部とを含んで形成された挟着部材2つを、挟着片を対向させて相互に連結し、脚片を緊締して、挟着片を相互に近接させ、波形屋根の頂部より突出したボルト体に挟着、固定するようにした屋根上取付具であって、2つの挟着部材のそれぞれは、ガイド突片と、該ガイド突片を貫挿可能な寸法とした貫挿開口部とを一体に備えた構造とされ、これら2つの挟着部材のガイド突片と貫挿開口部をそれぞれ雌雄結合させて2つの挟着部材を連結する構造となっており、挟着片は、ボルト体の雄ネジ部に係止する係止部と、締付用突出片とを備えてなり、締付体をさらに備え、該締付体で、重合した締付用突出片を挟持締め付けする構造としたことを特徴とする。請求項2に記載の屋根上取付具は、締付用突出片、締付体の少なくとも一方が、締付体のずれ、外れを阻止する外れ止め手段を備えている。請求項3に記載の屋根上取付具では、外れ止め手段は、締付用突出片の外面に形成された溝部を備えてなり、締付体が溝部に嵌合する構成となっている。請求項4に記載の屋根上取付具では、外れ止め手段は、締付体側に掛止部を備える一方、締付用突出片側に掛止部が掛止する掛止受部を備えた構成になっている。請求項5に記載の屋根上取付具は、係止部がボルト係止溝部よりなる。請求項6に記載の屋根上取付具は、係止部がボルト体の雄ネジ部を抱持する係止凹所と、係止凹所の底部に設けた係止突片とより構成されている。請求項1に記載の屋根上取付具によれば、重合した締付用突出片を締付体で挟持締め付けする構造となっているので、挟着片でボルト体を挟着し、係止部でボルト体の雄ネジ部に係止した状態で、締付用突出片同士を固定してしまえば、その後、挟着片間が開くことはなく、屋根上取付具のぐらつきやボルト体からの抜け出しを防止でき、安定した固定状態を維持することができる。特に、本屋根上取付具は、一対の分離された挟着部材を連結させる構造としているが、このような連結構造であっても、締付用突出片同士を固定して開かないようにした構成であるため、2つの挟着部材の連結によるずれが生じたりすることがなく、屋根上での結合強度が向上する。請求項2に記載の屋根上取付具によれば、締付用突出片、締付体の少なくとも一方が外れ止め手段を備えているので、締付体が締付位置からずれ動いたり、締付用突出片から外れたりすることを防止できる。請求項3に記載の屋根上取付具によれば、締付用突出片の外面に形成された溝部に締付体を嵌合させる構成であるため、ずれや外れを簡易な構造で防止することができる。請求項4に記載の屋根上取付具によれば、突起や突部などの掛止部を締付体に設けて、その掛止部で締付用突出片に設けた掛止受部に掛止する構成となっているため、外れ防止を確実にできる。この掛止構造を上記溝部と併用すれば、締付体の溝部への嵌合と、掛止部の掛止受部への掛止とで締付体の縦横へのずれを確実に防止できる。請求項5に記載の屋根上取付具によれば、係止部がボルト係止溝部よりなるので、ボルト体の雄ネジ部を抱持するように挟着でき、屋根上取付具をより強固に屋根上に取り付けられる。請求項6に記載の屋根上取付具によれば、係止部が係止凹所と、係止凹所の底部に設けた係止突片とより構成されているので、係止部を簡易な形状に構成でき、製造コストを低減できる。以下に、本発明の実施の形態について、添付図面を参照しながら説明する。図1は、本発明に係る屋根上取付具の第1実施形態の説明図であり、屋根上取付具を波形屋根へ取り付ける前の状態を示した分解斜視図である。図2は、屋根上取付具の設置に用いられる別体の締付体の正面図である。図3は、挟着片の展開図である。図4は、屋根上取付具の波形屋根への取り付け後の状態を示した斜視図である。図5aは屋根上取付具の波形屋根への取り付け後の状態を示した正面図、図5bは同側面図である。図6a、bは、屋根上取付具の施工手順を示した部分断面正面図である。図7a、bは、締付体の締付用突出片への装着手順を示した要部斜視図である。この屋根上取付具Aが取り付けされる波形屋根としては、図例として示した折板屋根Y角波形屋根や丸波形屋根が挙げられる。また、屋根の素材としては、金属や合成樹脂、セメント系等のものが適用できる。図例として示した折板屋根Yは、山部Y1と谷部Y2が交互に連続する屋根であって、複数の折板屋根材を側端縁の山部Y1の頂部Y1aで重合し、その重合部でボルト体BとナットC1の螺着によって連結した重ね式連結構造となっている。このナットC1は、図例においては、その下方の座金C2とともに座金部Cを構成している。座金C2は、ボルト孔からの水の浸入を防止するための防水パッキンC3を覆っている。なお、座金部Cは、図例のような座金C2を含まず螺着用のナットC1のみで構成してもよい。また、折板屋根Yの裏側には、正面視で折板屋根Yと略同形状をなす、ボルト止めのための支持金具Y3が取り付けられている。折板屋根Yはこの支持金具Y3に支持される。なお、屋根上取付具Aを取り付けるためのボルト体Bの取付位置は、隣接する折板屋根材の重合部に限らず、他の頂部Y1aに支持金具Y3を用いてボルト体Bを取り付けてもよい。この屋根上取付具Aは、金属板または硬質樹脂板よりなり、折板屋根Yの頂部Y1aより上方に突出した上記ボルト体Bに挟着させて、取り付け、固定する構造となっている。この屋根上取付具Aは、連結して挟着具1を構成するための2つの挟着部材10、10を含んで構成されており、2つの挟着部材10、10はそれぞれ、ボルト体Bを挟着する挟着片13を下端内方に向けて折曲形成させた脚片12と、脚片12を下方に延出させた台座部11とを含んで、同一寸法、同一形状に形成されている。それぞれの台座部11における、2つの挟着部材10、10を連結する際に相互に隣接する辺縁部の中央には、各種機器部材類不図示を取り付けるための取付用ボルト3を挟み込んで固定するための切欠き凹所11bが形成されている。そして、その辺縁の切欠き凹所11bの両側方には、辺縁より垂下した対向片11aが分離形成されており、一側方の対向片11aには対向する相手側の挟着部材10の対向片11aの方向に向かって突出したガイド突片10aが形成され、他側方の対向片11aには、そのガイド突片10aを貫挿可能な寸法とした貫挿開口部10bが形成されている。すなわち、一方の挟着部材10のガイド突片10aが他方の挟着部材10の貫挿開口部10bに貫挿し、かつ他方の挟着部材10のガイド突片10aが一方の挟着部材10の貫挿開口部10bに貫挿することで、2つの挟着部材10、10は結合する。つまり、両挟着部材10、10はそれぞれ雌雄一体構造であり、2組の雌雄部によって相互に結合する。なお、挟着具1は2つの挟着部材10、10の結合とともに、緊締用ボルト25と緊締用ナット26との螺合による緊締によって一体化固定し、さらに後述する締付用突出片14、14同士の締め付けによっても固定する構成であるため、貫挿による結合によって両者が固定状態にならなくてもよく、そのためガイド突片10aの貫挿開口部10bに対する貫挿は遊貫であってもよい。結合バランスの調整のしやすさを考慮すれば、遊貫構造とするほうが望ましい。挟着具1は、2つの挟着部材10、10の各挟着片13の先端を相互に近接させて、ボルト体Bに挟着する構造となっている。挟着具1の緊締は、対向する両脚片12、12に開設された軸孔12a、12aに貫通された緊締用ボルト25と、緊締用ナット26との螺合によってなされる。なお、27はワッシャである。また、台座部11の中央に立設された取付用ボルト3に各種機器部材類を取り付け可能にしている。挟着片13は、屋根上取付具Aを折板屋根Yの頂部Y1aに取り付けたときに頂部Y1aの上面に接触する屋根上載置部13aを有し、その先端部において上方に折曲されて立上り部13dが形成され、その立上り部13dの中央には、ボルト体Bの雄ネジ部B1に係止する係止部を構成する、半割筒体よりなるボルト係止溝部13bが形成されている。この立上り部13dの両端には、屋根上取付具Aの中央開口の貫通方向脚片12の幅方向の各外側に突出した締付用突出片14が形成されている。この締付用突出片14は、対向する他方の締付用突出片14と重合した状態で、別体の締付体15により挟持締め付けされる構成となっている。この締付体15は、金属または硬質樹脂よりなり、図2に示したように、所定間隔を開けた一対の挟持片15aを有して倒コ字形に形成されており、この一対の挟持片15aで、重合した締付用突出片14、14を挟み込みできるようになっている。また、挟持片15aの先端の開口部15bは内側が斜めにカットされてガイド部15eが形成されて、締付用突出片14に装着しやすいようになっている。また、図7a、bの拡大斜視図に示すように、締付用突出片14、14の各外面には幅方向に沿った溝部14aが形成してあり、各挟持片15aが嵌合できるようになっている。この溝部14aは外れ止め手段20を構成しており、これによって、締付体15の横ずれや外れを防止することができる。一方、屋根上載置部13aは、図2の挟着片13の展開図に示すように、中央部が開口されており、折り曲げて挟着片13を形成したときには、その開口によって、屋根上取付具Aを頂部Y1aに設置したときに上記座金部Cを収容する回避する座金部収容空所13aaが形成される。この座金部収容空所13aaは、平面的には座金C2の大きさ分を収容でき、高さ方向においてはナットC1の上端までを収容できる程度の空所であればよい。また、ボルト係止溝部13bは内側に雌ネジ部13baを形成した半割筒体よりなり、脚片12の緊締によって両ボルト係止溝部13b、13bでボルト体Bを抱持することで雄ネジ部B1と係止される。こうして、雄ネジ部B1とボルト係止溝部13bとは、ネジ山とネジ溝とが相互に噛み合って、強固な挟着関係が形成され、それによって屋根上取付具Aがボルト体Bに固定される。また、図4に示すように、屋根上取付具Aは頂部Y1aの上面に載置されるように固定される。つまり、屋根上取付具Aを設置したときには挟着片13の屋根上載置部13aは頂部Y1aの上面に接触する。したがって、この屋根上取付具Aによれば、ボルト係止溝部13bにより折板屋根Yの頂部Y1aより突出したボルト体Bにしっかりと係止、挟着でき、さらに、2組の締付用突出片14、14同士を締付体15で挟持し締め付け固定することで、挟着片13、13間が開くことをほぼ確実に防止することができる。特に、本実施形態に示した締付用突出片14は外側に突出しているので、ボルト止めの作業がしやすく、屋根上での施工の負担にならない。また図8および図9で後述するように、屋根上載置部13aは、座金部Cの周回部において頂部Y1a上面に接触するので、さらに安定的な設置が望める。このように、係止部ボルト係止溝部13bによるボルト体Bの雄ネジ部B1への係止と、挟着片13によるボルト体Bへの挟着と、締付用突出片14、14同士の締付体15による締付固定との協働によって、屋根上取付具Aのボルト体Bからの抜け出しや、ぐらつきをほぼ確実に防止することができる。またさらに、波形屋根Yに取り付けたときに、屋根上載置部13aが頂部Y1aに接触する構成となっているので、屋根上取付具Aのボルト体Bへの固定安定化を補完できる。以上のように構成した本発明の屋根上取付具Aは、以下の要領で折板屋根Yに取り付けて使用する。まず、一方の挟着部材10の台座部11の切欠き凹所11bに取付用ボルト3の軸部を嵌め入れ、上方に突き出た軸部に落下防止プレート4を装着して仮止めしておく。つぎに、2つの挟着部材10、10の脚片12、12の軸孔12a、12aに緊締用ボルト25の軸部を貫通させたうえで、緊締用ボルト25の先端側から緊締用ナット26を軽く締めるとともに、2つの挟着部材10、10のガイド突片10aと貫挿開口部10bを軽く雌雄結合ガイド突片10aの先端部を貫挿開口部10bに挿入させて仮止め状態にし、その挟着具1を、折板屋根Yより突出したボルト体Bの上方から、両挟着片13、13のボルト係止溝部13b、13b間の間隙Sを通じてボルト体Bを嵌挿する図6a参照。次に、仮止め状態にしていた緊締用ボルト25および緊締用ナット26を締め付けていくと、2つのガイド突片10a、10aが対応した貫挿開口部10b、10bに貫挿して2つの台座部11、11が隙間なく密着する。それと同時に、螺合による締め付け力によって両脚片12、12が近接して、両挟着片13、13のボルト係止溝部13b、13bも互いに近接し、両半割筒体がボルト体Bの雄ネジ部B1を挟み込み、ボルト係止溝部13b、13bがボルト体Bの雄ネジ部B1の外周面のネジ溝に係止して螺合関係を形成してボルト体Bを挟持する図6b参照。そして最後に、向かい合い接触あるいは近接して重合状態となった締付用突出片14、14に、締付体15の頭部15dをハンマー等で叩いて挟持片15aを圧嵌し、締付用突出片14、14を挟持固定する図5a、b参照。本実施形態のように締付用突出片14を谷部Y2に向けて突出するように屋根上取付具Aを設置する場合、図5a、bに示したように、挟持片15aが長い締付体15を用いて締付用突出片14を挟持することができる。このように挟持片15aを長くすれば、締付体15の外れ防止を強化することができる。こうして折板屋根Yに取り付けた屋根上取付具Aの台座部11の上には、各種機器部材類を取り付けることができる図6b参照。以上に示した施工手順例では、2つの挟着部材10、10を仮結合させた状態で折板屋根Y上に取り付けるようにしているが図6a、b参照、両挟着部材10、10を分離した状態でボルト体Bを挟んで折板屋根Y上に載置してから、両挟着部材10、10をスライドさせながら結合させるようにしてもよい。図8は、図1に示した屋根上取付具Aの波形屋根折板屋根Yへの他の設置例を示した正面図である。すなわち、図8は屋根上取付具Aを頂部Y1aの幅方向に両脚片12、12を並べるように設置した例図である。なお、折板屋根Yの構造は図1のものと同様であり、その形状、構造等については同一の符号を付してその説明を省略する。図8のように、座金C2の径が大きく、頂部Y1aの幅方向の両側に広いスペースが得られない場合図1参照でも、座金部収容空所13aaが形成された屋根上載置部13aが挟着片13に形成されているため、図8の例のように頂部Y1aの幅方向に両脚片12、12を並べるように設置する場合でも、挟着片13は座金部Cに抵触することなく、挟着片13を安定的に頂部Y1aの上面に接触、載置させることができる。なお、図8のように締付用突出片14を頂部Y1aの上方に配するように屋根上取付具Aを設置する場合には、挟持片15aが長すぎると、挟持片15aの先端が頂部Y1aに当接して挟持片15a間の奥まで締付用突出片14が嵌らなくなるため、図8に示したように、締付用突出片14の上端の高さ位置に合致した、第1実施形態の締付体15よりも挟持片15aのやや短い締付体15を用いることが望ましい。また、図9は図8における屋根上取付具Aの折板屋根Yへの載置状態を示した概略平面図であるが、両挟着片13、13の屋根上載置部13a、13aは、クロスハッチングで示しているように座金部Cに接触することなく、頂部Y1aの上面に面接触している。つぎに、締付用突出片14の種々の締め付け態様および締付体15の種々の例について、図10~図12を参照しながら説明する。図10a~eは、締付用突出片14の他の形状例を示した部分斜視図である。これらの例はいずれも、締付用突出片14に、締付体15のずれ、外れを阻止できる外れ止め手段20が形成されている。これらのうち図10a~cは、第1実施形態のものと同様に締付体15を上方から装着する例であり、図10d、eは締付体を横から装着する例である。図10aの締付用突出片14は、外側面に折曲成形による溝部14aが形成してあり、その溝部14aに締付体15の挟持片15aを嵌合装着できるようになっている。第1実施形態図7のものと同様、溝部14aによって締付体15の横ずれが防止できる。図10bの締付用突出片14は、端部にストッパ片14bが形成してあり、締付体15が横方向に移動して締付用突出片14から抜け出ることを防止する構造となっている。図10cの締付用突出片14は、倒L字形に形成され、上部に水平片14cを有しており、この水平片14cには締付体15の挟持片15aを挿着できる開口14caが形成されている。この構造によれば、開口14caにより挟持片15aを固定できるので締付体15の横ずれを確実に防止できる。図10dの締付用突出片14は、幅方向の中央に横方向長手方向に走る溝部14aが形成されており、締付用突出片14の長手方向に沿って横方向に装着した締付体15が上下方向にずれないようになっている。図10eの締付用突出片14は、上下端部にストッパ片14bを設けて溝部14aを形成しており、締付用突出片14本体が溝形形状となっている。これによれば、締付体15が上下方向に移動して締付用突出片14から抜け出ることを防止できる。なお、図10の各図には、外れ止め手段20を構成する各部位に外れ止め手段20を示す符号を併記している。他の図においても同様である。図11a、bは、締付体15と締付用突出片14の他の組み合わせ2例を示した部分斜視図である。図11aの組み合わせ例は、締付体15を横方向に装着する例であり、挟持片15aの内側に突起よりなる掛止部15cを有した締付体15を、締付用突出片14の溝部14aに装着するようにした構造例である。この溝部14aには貫通孔や穴、凹部よりなる掛止受部14dが形成してあり、挟持片15aの掛止部15cが掛止受部14dに嵌り込み掛止して外れ止めできる構造となっている。ようするに、図11aのものは、溝部14aと、掛止部15cおよび掛止受部14dとより外れ止め手段20を構成している。つまり、掛止構造と溝部14aによる嵌合構造とを併用することで、締付体15の縦横へのずれ、外れを確実に防止することができる。なお、締付体15の突起掛止部15cは、装着時に挟持片15aがスムーズに弾性的に拡開されるように、半球状にすることが望ましい。図11bの組み合わせ例は、締付体15を上方から装着する例であり、挟持片15aの下端の内側に突部を有した締付体15を、締付用突出片の溝部に装着するようにした構造例である。締付体15の突部は掛止部15cを構成しており、この掛止部15cが締付用突出片14の下端掛止受部14dに掛止して外れ止めできる構造となっている。図11bの例の場合、挟持片15aのガイド部15eの傾斜面で弾性的に拡開させて装着することが望ましい。以上のような種々の外れ止め手段20によれば、締付体15が締付位置からずれ動いたり、締付用突出片14から外れたりすることを防止できる。特に、締付用突出片14の外面に溝部14aを形成したものでは、溝部14aに締付体15を嵌合させる構成であるため、締付体15のずれや外れを簡易な構造で防止することができる。また、締付体15に突起や突部などの掛止部15cを設けて、その掛止部15cで締付用突出片14の掛止受部14dに掛止するようになっているため、外れ防止を確実にできる。図例のように溝部14aによる嵌合構造と、掛止部15cと掛止受部14dによる掛止構造とを併用すれば、締付体15を溝部14aにより強固に固定できるので、締付体15の縦横へのずれを確実に防止できる。なお、外れ止め手段20としては、溝部14a等による嵌合構造のみによるもの図7、図10参照、掛止部15cと掛止受部14dによる掛止構造を併用したもの図11参照に限られず、掛止部15cと掛止受部14dによる掛止構造だけで外れ止め手段20を構成するようにしてもよい。図12a~dは、締付体15の種々の形状例を示した斜視図である。これらの例はいずれも、ハンマーで叩くための頭部15dを大きくした例である。図12aは上端を一方向に折曲させて頭部15dを形成した例であり、図12bは上端を相反する方向に折曲させて頭部15dを形成した例である。図12cは円柱体を加工形成したものであり、図12dは板体を折曲形成したものであり、いずれも頭部15dが広く形成されている。いずれの締付体15も、頭部15dが平面的に広く形成されているので、ハンマーで叩きやすく、締付用突出片14への装着をミスなく簡単に行える。図10~図12に示した種々の例は、後述する第2、第3実施形態の屋根上取付具Aにも適用可能であることはいうまでもない。ついで、本発明の第2実施形態について、図13~図15を参照しながら説明する。図13は、本発明に係る屋根上取付具の第2実施形態の説明図であり、屋根上取付具を波形屋根へ取り付ける前の状態を示した分解斜視図である。図14は、挟着片の展開図である。図15は、屋根上取付具の波形屋根への取り付け後の状態を示した斜視図である。なお、本実施形態の屋根上取付具Aの取付対象である波形屋根折板屋根Yの素材、構造、重合部を連結するボルト体および座金部については、第1実施形態のものと同一であるため説明を省略する。この屋根上取付具Aは、第1実施形態の屋根上取付具と同様、連結して挟着具1を構成するための2つの挟着部材10、10を含んで構成されており、2つの挟着部材10、10はそれぞれ、ボルト体Bを挟着する挟着片13を下端内方に向けて折曲形成させた脚片12と、脚片12を下方に延出させた台座部11とを含んで、同一寸法、同一形状に形成されている。それぞれの台座部11における、2つの挟着部材10、10を連結する際に相互に隣接する辺縁中央には、屋根上取付物取付用の取付用ボルト3を挟み込んで固定するための切欠き凹所11bが形成されている。そして、その辺縁の切欠き凹所11bの両側方には、辺縁より垂下した対向片11aが分離形成されており、一側方の対向片11aには対向する相手側の挟着部材10の対向片11aの方向に向かって突出したガイド突片10aが形成され、他側方の対向片11aには、そのガイド突片10aを貫挿可能な寸法とした貫挿開口部10bが形成されている。すなわち、一方の挟着部材10のガイド突片10aが他方の挟着部材10の貫挿開口部10bに貫挿し、かつ他方の挟着部材10のガイド突片10aが一方の挟着部材10の貫挿開口部10bに貫挿することで、2つの挟着部材10、10は結合する。つまり、両挟着部材10、10はそれぞれ雌雄一体構造であり、2組の雌雄部によって相互に結合する。挟着具1は、2つの挟着部材10、10の緊締によって各挟着片13の先端を相互に近接させて、ボルト体Bに挟着する構造となっている。なお、一対の挟着部材10、10の緊締構造については、第1実施形態と同様であるため、同一の符号を付して、その説明を省略する。また、台座部11の中央に立設された取付用ボルト3に、各種機器部材類を取り付け可能にしている。挟着片13は、屋根上取付具Aを折板屋根Yの頂部Y1aに取り付けたときに頂部Y1aの上面に接触する屋根上載置部13aを有し、その先端部において上方に折曲されて立上り部13dが形成され、さらに折り返されて折返し片13eが形成され、、その立上り部13dの中央には、折返し片13eにかけて、ボルト体Bが嵌め入れられる係止凹所13cbが形成され、その係止凹所13cbの底部にはボルト体Bの雄ネジ部B1に係止する係止突片13caが形成されている。この係止凹所13cbと係止突片caとで、ボルト体Bの雄ネジ部B1に対する係止部を構成している。この立上り部13dの両端には、第1実施形態と同様に、屋根上取付具Aの中央開口の貫通方向脚片12の幅方向の各外側に突出した締付用突出片14が形成されている。この締付用突出片14は、対向する他方の締付用突出片14と重合した状態で別体の締付体15で挟持締め付けされる構成となっている。この締付体15は、金属または硬質樹脂よりなり、図13に示したように、締付用突出片14の端部に横方向から装着するものであり、第1実施形態と同じものを用いてもよいが、締付用突出片14の長さに合ったものを用いてもよいし、挟持片15aの先端が挟着具1の内方スペースに挿入される程度の長さにしてもよい。なお、締付体15の形状については第1実施形態のものと同様であるため、説明は省略する。また、第1実施形態と同様に、締付用突出片14、14の各外面には締付体15を嵌合させるための溝部14a図7参照が形成されていることが望ましい。一方、屋根上載置部13aは、図14の挟着片13の展開図に示すように中央部に大きな開口が形成され、その開口に連通する凹所係止凹所13cbが形成されている。この挟着片板材を折り曲げて挟着片13を形成したときには、その開口によって、屋根上取付具Aを頂部Y1aに設置したときに上記座金部Cを収容する回避する座金部収容空所13aaが形成される。この座金部収容空所13aaは、平面的には座金C2の大きさ分を収容でき、高さ方向においてはナットC1の上端までを収容できる程度の空所であればよい。また、係止突片13caは、脚片12の緊締によって両係止凹所13cb、13cbでボルト体Bを抱持することで雄ネジ部B1と係止される。こうして、雄ネジ部B1のネジ溝に係止突片13caが噛み合って、強固な挟着関係が形成され、それによって屋根上取付具Aがボルト体Bに固定される。また、図15に示すように、屋根上取付具Aは頂部Y1aの上面に載置されるように固定される。つまり、屋根上取付具Aを設置したときには挟着片13、13の屋根上載置部13a、13aは頂部Y1aの上面に座金部Cを取り囲むように接触する。したがって、この屋根上取付具Aによれば、係止凹所13cbと係止突片13caにより折板屋根Yの頂部Y1aより突出したボルト体Bにしっかりと係止、挟着でき、さらに、2組の締付用突出片14、14同士を締付体15で挟持し締め付け固定することで、挟着片13、13間が開くことをほぼ確実に防止することができる。このように、係止部係止凹所13cbと係止突片13caによるボルト体Bの雄ネジ部B1への係止と、挟着片13によるボルト体Bへの挟着と、締付用突出片14、14同士の締付固定との協働によって、屋根上取付具Aのボルト体Bからの抜け出しや、ぐらつきをほぼ確実に防止することができる。なお、係止部は係止突片を突出させていない係止凹所で構成してもよく、つまり係止凹所の内縁だけでボルト体Bを係止する構成であってもよいし、係止凹所を設けずに係止突片のみでボルト体Bを係止する構成であってもよい。またさらに、波形屋根Yに取り付けたときに、屋根上載置部13aが頂部Y1aに接触する構成となっているので、屋根上取付具Aのボルト体Bへの固定安定化を補完できる。また、本実施形態の屋根上取付具Aによれば、係止部が係止凹所13cbと、係止凹所13cbの底部に設けた係止突片13caとより構成されているので、係止部を簡易な形状に構成でき、製造コストを低減できる。なお、本実施形態の施工手順については、第1実施形態図6a、b参照とほぼ同じであるため説明を省略する。図16は本発明に係る屋根上取付具の第3実施形態の説明図であり、図16aは要部斜視図、図16bは屋根上取付具の正面図である。この屋根上取付具Aは、台座部11と、一対の脚片12、12と、一対の挟着片13、13とが一体形成されている点で第1、第2実施形態と同様であるが、締付用突出片14の形成態様がそれらとは異なっている。以下では、第1実施形態と同一の構成部については同一の符号を付して説明を省略する。挟着片13は、脚片12の下端より湾曲しながら斜め上方のボルト体Bの雄ネジ部B1方向に延びている。挟着片13の先端には係止部係止凹所13cbと係止突片13caが形成され、ボルト体Bを挟着できるようになっている。また、締付用突出片14は挟着片13の横方向に延びず、先端の両端部より下方に延びて脚部のごとく突出形成されており、折板屋根Yに取り付けたときに締付用突出片14の下端が屋根面に接触する構成となっている。締付用突出片14の下端が屋根面に接触しないものでもよいが、より安定的に設置するために、屋根面に接触する構成とするほうが望ましい。また、挟着片13を斜め方向に立ち上がり形成することで、その下方空間を座金部収容空所13aaとして構成することができる。このように、本実施形態の屋根上取付具Aも第2実施形態のものと同様に、係止部係止凹所13cb、13係止突片caによるボルト体Bの雄ネジ部B1への係止と、挟着片13によるボルト体Bへの挟着と、締付用突出片14、14同士の締付体15による締付固定との協働によって、屋根上取付具Aのボルト体Bからの抜け出しや、ぐらつきをほぼ確実に防止することができる。また、締付用突出片14が脚片12の幅方向の外側に突出していないため、取り扱いが便利であり、破損もしにくい。なお、締付体15の装着作業は第1実施形態のものに比べればややしにくくなることが想定されるが、図16の図例のように挟着片13を湾曲形成して作業空間を大きくしているのでほとんど問題はなく、また図16aの2点鎖線で示すように、締付用突出片14を外側に延出形成したものであれば、第1、第2実施形態と同様、きわめて作業はしやすい。また、上記3つの実施形態では係止部の形状、構造として2例ボルト係止溝部13bよりなるものと、係止凹所13cbおよび係止突片13caよりなるものを示したが、他の種々の係止構造を有した係止部であってもよい。