円環状の複数の鋼板を回転軸線方向に積層して形成されたロータコアと、前記ロータコアの内部にそれぞれ円周方向に所定間隔を空けて極性が交互に異なるように配置された複数の磁極と、を有する回転電機のロータにおいて、前記ロータコアの外周面又は内周面には、隣接する複数の前記鋼板を接合する溶接部が形成されており、前記溶接部は、前記ロータコアの軸方向における一端部と他端部が、前記ロータコアの回転軸線方向に対して傾斜した状態で電気的に接続されていることを特徴とする回転電機のロータ。前記溶接部は、前記ロータコアの回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在していることを特徴とする請求項1に記載の回転電機のロータ。前記溶接部は、前記ロータコアの周方向に1磁極ピッチに渡って形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の回転電機のロータ。前記溶接部の軸方向両側の各端部は、互いに極性の異なる1つの前記磁極の範囲内に位置していることを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載の回転電機のロータ。前記溶接部は、前記ロータコアの軸方向における一端部、他端部及び中央部の少なくとも1個所に形成されていることを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載の回転電機のロータ。前記溶接部は、前記ロータコアの軸方向一端から他端まで連続して形成されていることを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載の回転電機のロータ。前記溶接部は、前記ロータコアの周方向に隣接して複数設けられており、隣接する2つの前記溶接部は、周方向の離間距離が前記ロータコアの軸方向一端側よりも他端側の方が広いハの字形状に設けられていることを特徴とする請求項6に記載の回転電機のロータ。前記溶接部は、前記ロータコアの軸方向一端から中間部まで延びる第1分割溶接部と、軸方向他端から中間部まで延びる第2分割溶接部とからなり、前記第1分割溶接部と前記第2分割溶接部の端部同士が軸方向中間部で軸方向に重複していることを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載の回転電機のロータ。前記溶接部は、前記ロータコアの周方向又は軸方向に分割された複数の分割溶接部からなり、隣り合う前記分割溶接部の端部同士が軸方向に重複していることを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載の回転電機のロータ。前記分割溶接部の端部同士の重複は、前記鋼板の1枚の厚さ以上であることを特徴とする請求項8又は9に記載の回転電機のロータ。しかし、上記特許文献2のロータのようにロータコアの外周面の両側を軸方向に部分的に溶接した構造の場合、ロータが回転すると、ロータコアと図示せぬステータとの間で半径方向に磁界が発生し、更にロータコアの外周面にも軸方向に磁界が発生する。この場合、その磁界を打ち消そうとする反対方向の磁界が発生するため渦電流が流れ、この渦電流がロータコアの外周面の溶接部分に流れると溶接部分の鉄の電気抵抗によって渦電流損が発生してしまい、この結果、回転電機の回転効率が低下してしまうという問題がある。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、積層鋼板からなるロータコアの外周面が積層鋼板の剥がれ防止のため溶接された構造において、その溶接部分に生じる渦電流損を抑制して、回転電機の回転効率を向上させることができる回転電機のロータを提供することを目的とする。上記目的を達成するためになされた請求項1に記載の発明は、円環状の複数の鋼板を回転軸線方向に積層して形成されたロータコアと、前記ロータコアの内部にそれぞれ円周方向に所定間隔を空けて極性が交互に異なるように配置された複数の磁極と、を有する回転電機のロータにおいて、前記ロータコアの外周面又は内周面には、隣接する複数の前記鋼板を接合する溶接部が形成されており、前記溶接部は、前記ロータコアの軸方向における一端部と他端部が、前記ロータコアの回転軸線方向に対して傾斜した状態で電気的に接続されていることを特徴とする。請求項1に記載の発明によれば、ロータコアの外周面又は内周面に設けられた溶接部は、ロータコアの軸方向における一端部と他端部が、ロータコアの回転軸線方向に対して傾斜した状態で電気的に接続されている。そのため、回転電機においてロータが回転すると、その溶接部では、軸方向に発生する磁界がロータの回転に応じて時間的にずれて僅かずつ発生し、これに対応して渦電流も僅かずつ流れる。従来では、溶接部が軸方向に沿って形成されているので磁界が一気に発生して渦電流も一気に流れていた。従って、本発明では、溶接部の電気抵抗により生じる渦電流損を従来よりも減少させることができ、回転電機の回転効率を向上させることができる。請求項2に記載の発明は、前記溶接部は、前記ロータコアの回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在していることを特徴とする。請求項2に記載の発明によれば、溶接部は、ロータコアの回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在している。これにより、溶接部は、ロータコアの軸方向における一端部と他端部が、ロータコアの回転軸線方向に対し傾斜して電気的に接続されている状態を容易に実現することができる。請求項3に記載の発明は、前記溶接部は、前記ロータコアの周方向に1磁極ピッチに渡って形成されていることを特徴とする。請求項3に記載の発明によれば、溶接部は、ロータコアの周方向に1磁極ピッチに渡って形成されているので、溶接部の一端部と他端部が、互いに極性の異なる1つの磁極の範囲内に位置するようになる。そのため、溶接部の一端部において流れようとする所定量の渦電流と、溶接部の他端部において流れようとする所定量の渦電流とが、溶接部を互いに逆方向へ流れようとするので、互いの渦電流が所定量相殺される。これにより、溶接部において、渦電流が殆ど流れなくなるため、渦電流損を低減させることができる。請求項4に記載の発明は、前記溶接部の軸方向両側の各端部は、互いに極性の異なる1つの前記磁極の範囲内に位置していることを特徴とする。即ち、本発明は、溶接部の軸方向両側の各端部が、極性の異なる2つの磁極に跨がっていないことを意味する。請求項4に記載の発明によれば、溶接部の軸方向両側の各端部は、互いに極性の異なる1つの磁極の範囲内に位置しているので、溶接部の一端部と他端部において、渦電流が溶接部を互いに逆方向へ流れるようにすることを、より確実に実現することができる。これにより、溶接部における渦電流の発生をより確実に低減することができるため、渦電流損の低減をより確実に実現することができる。なお、溶接部の軸方向の各端部が、1つの磁極の範囲内に位置するようにするためには、溶接部のビード幅は、1磁極ピッチ以下に設定される。請求項5に記載の発明は、前記溶接部は、前記ロータコアの軸方向における一端部、他端部及び中央部の少なくとも1個所に形成されていることを特徴とする。請求項5に記載の発明によれば、溶接部は、ロータコアの軸方向における一端部、他端部及び中央部の少なくとも1個所に形成されていることで、溶接部の電気抵抗により生じる渦電流損を減少させて、回転電機の回転効率を向上させることができる。請求項6に記載の発明は、前記溶接部は、前記ロータコアの軸方向一端から他端まで連続して形成されていることを特徴とする。請求項6に記載の発明によれば、ロータコアを構成する全ての積層鋼板を溶接で強固に固定することができるので、積層鋼板の剥がれを確実に防止しつつ、溶接部に発生する渦電流損を低減して、回転電機の回転効率を向上させることができる。請求項7に記載の発明は、前記溶接部は、前記ロータコアの周方向に隣接して複数設けられており、隣接する2つの前記溶接部は、周方向の離間距離が前記ロータコアの軸方向一端側よりも他端側の方が広いハの字形状に設けられていることを特徴とする。請求項7に記載の発明によれば、請求項6に記載の発明と同様に、積層鋼板の剥がれを確実に防止しつつ、溶接部に発生する渦電流損を低減して、回転電機の回転効率を向上させることができる。請求項8に記載の発明は、前記溶接部は、前記ロータコアの軸方向一端から中間部まで延びる第1分割溶接部と、軸方向他端から中間部まで延びる第2分割溶接部とからなり、前記第1分割溶接部と前記第2分割溶接部の端部同士が軸方向中間部で軸方向に重複していることを特徴とする。請求項8に記載の発明によれば、第1分割溶接部と第2分割溶接部は、それらの端部同士が軸方向中間部で軸方向に重複していることから、その重複部分に存在する鋼板を介して、第1分割溶接部と第2分割溶接部が電気的に接続される。これにより、第1分割溶接部の一端部と第2分割溶接部の他端部とを、ロータコアの回転軸線方向に対して傾斜した状態で電気的に接続させることができる。また、ロータコアを構成する全ての積層鋼板を第1及び第2分割溶接部で強固に固定することができる。よって、本発明の場合にも、積層鋼板の剥がれを確実に防止しつつ、溶接部に発生する渦電流損を低減して、回転電機の回転効率を向上させることができる。さらに、第1分割溶接部と第2分割溶接部の溶接作業を同時に行うことが可能であるため、作業効率の向上を図ることができる。請求項9に記載の発明は、前記溶接部は、前記ロータコアの周方向に分割された複数の分割溶接部からなり、隣り合う前記分割溶接部の端部同士が軸方向に重複していることを特徴とする。請求項9に記載の発明によれば、隣り合う分割溶接部の端部同士が軸方向に重複しているので、その重複部分に存在する鋼板を介して、隣り合う分割溶接部が電気的に接続される。周方向一方側にある分割溶接部の軸方向一端部と、周方向他方側にある分割溶接部の軸方向他端部とを、ロータコアの回転軸線方向に対して傾斜した状態で電気的に接続させることができる。また、ロータコアを構成する全ての積層鋼板を分割溶接部で強固に固定することができる。よって、本発明の場合にも、積層鋼板の剥がれを確実に防止しつつ、溶接部に発生する渦電流損を低減して、回転電機の回転効率を向上させることができる。さらに、各分割溶接部の溶接作業を同時に行うことが可能であるため、作業効率の向上を図ることができる。請求項10に記載の発明は、前記分割溶接部の端部同士の重複は、前記鋼板の1枚の厚さ以上であることを特徴とする。請求項10に記載の発明によれば、分割溶接部の端部同士の重複が、鋼板の1枚の厚さ以上にされることで、その重複部分に1枚以上の鋼板が存在するようになる。そのため、隣り合う分割溶接部の端部同士が重複した重複部分に存在する鋼板を介して、隣り合う分割溶接部同士を、確実に、電気的に接続することができる。以下、本発明の実施形態を、図面を参照して説明する。実施形態1図1は、実施形態1に係るロータが搭載された回転電機の構成を示す回転軸方向の断面図である。図2は、実施形態1に係るロータコアの一部分を示す斜視図である。図3は、実施形態1に係るロータコアの一部分を軸方向から見た平面図である。図4は、実施形態1に係るロータコアの外周面に形成される溶接部のビード幅を示す説明図である。図5は、実施形態1に係るロータコアとステータコアの一部分を軸方向から見た平面図である。本実施形態に係る回転電機1は、例えばハイブリッド車両や電気自動車等の車両に搭載されるモータであって、図1に示すように、ハウジング10一部図示省略と、ハウジング10に回転自在に支承された回転軸11と、回転軸11の外周に嵌合固定されてハウジング10内に配置されたロータ14と、ハウジング10に固定保持されてロータ14の外周側に同軸状に配置されたステータ18とを備えている。ステータ18は、円環状に形成され内周面に周方向に配列された複数のスロット17a図5参照を有するステータコア17と、ステータコア17のスロット17aに巻装されたステータコイル16とを有する。ステータコア17は、円環状の複数の鋼板を回転軸線方向に積層して形成されている。ステータコイル16は、ステータコイル7に対して所定の巻回方法で巻装された三相巻線であり、電力変換用の図示しないインバータに接続されている。ロータ14は、図2に示すように、円環状の複数の鋼板を回転軸線方向に積層して厚肉円筒状に形成されたロータコア12と、このロータコア12の内部にそれぞれ円周方向に所定間隔を空けて極性が交互に異なるように配置された複数の永久磁石磁極13とを有する。なお、このロータ14は、磁極の数が8極N極:4、S極:4のものである。ロータコア12は、その外周面がステータコア17の内周面と所定の隙間エアギャップを介して対向するようにして、回転軸11の外周に同軸状に嵌合固定されている図1及び図5参照。ロータコア12の外周近傍部には、軸方向に貫通した所定数の磁石保持孔15がそれぞれ円周方向に所定間隔を空けて形成されている。本実施形態では、ロータコア12の外周側が開くハの字状に配置された一対の磁石保持孔15を一組として合計8組16個の磁石保持孔15が設けられている。各磁石保持孔15には、永久磁石13が軸方向に埋め込まれて固定保持されている。この場合、対をなす2個の磁石保持孔15には、同じ極N極又はS極がロータコア12の外周側を向くようにして永久磁石13が埋め込まれている。そして、N極がロータコア12の外周側を向く一対の永久磁石13と、S極がロータコア12の外周側を向く一対の永久磁石13とが、円周方向に所定間隔を空けて交互に配置されている。これにより、図3に示すように、それぞれの磁極において、一対の永久磁石13の中間を通るd軸が形成される。ロータコア12の外周面には、図2及び図3に示すように、隣接する複数の鋼板を接合する溶接部21が外周面からの深さrwで形成されている。この溶接部21は、ロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在しており、ロータコア12の外周面の軸方向一端から他端まで連続して形成されている。これにより、溶接部21は、軸方向における一端部と他端部が、ロータコア12の回転軸線方向に対して傾斜した状態で電気的に接続されている。この溶接部21は、ロータコア12の周方向に1磁極ピッチに渡って形成されている。これにより、溶接部21の軸方向両側の各端部は、互いに極性の異なる1つの磁極の範囲内に位置している。例えば、図2の中央に示す溶接部21の場合には、一端部図2の上端部がS極の範囲内に位置し、他端部図2の下端部がN極の範囲内に位置している。なお、溶接部21の軸方向の各端部が1つの磁極の範囲内に位置するようにするためには、図4に示すように、溶接部21のビード幅は、1磁極ピッチ以下となるように設定される。本実施形態では、上記のように形成された溶接部21が、ロータコア12の外周面に円周方向に沿って8本設けられている。以上のように構成された本実施形態のロータ14が搭載された回転電機1において、回転軸11の作動によりロータ14が回転すると、ロータコア12とステータ18との間で半径方向に磁界が発生し、更にロータコア12の外周面にも軸方向に磁界が発生する。このとき、ロータコア12の外周面に形成されている溶接部21では、溶接部21がロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在していることから、軸方向に発生する磁界がロータ14の回転に応じて時間的にずれて僅かずつ発生し、これに対応して渦電流も僅かずつ流れる。また、本実施形態の溶接部21は、ロータコア12の周方向に1磁極ピッチに渡って形成され、溶接部21の軸方向両側の各端部が、互いに極性の異なる1つの磁極の範囲内に位置するようにされている。そのため、溶接部21の一端部において流れようとする所定量の渦電流と、溶接部21の他端部において流れようとする所定量の渦電流とが、溶接部21を互いに逆方向へ流れようとするので、互いの渦電流が所定量相殺される。これにより、溶接部21において、渦電流が殆ど流れなくなるため、渦電流損を大幅に低減させることができる。また、本実施形態の溶接部21は、ロータコア12の軸方向一端から他端まで連続して形成されていることから、ロータコア12を構成する全ての積層鋼板を溶接で強固に固定することができるので、積層鋼板の剥がれを確実に防止しつつ、溶接部21に発生する渦電流損を低減して、回転電機1の回転効率を向上させることができる。なお、溶接部21を、ロータコア12の外周面において一対の永久磁石13の中間を通るd軸上を周方向斜めに横切るように設けた場合には、d軸上では磁界が多く発生し、渦電流も多く流れることから、d軸上の溶接部21で、その多く流れる渦電流を分散することができるので、より渦電流の抑制を図ることができる。なお、本実施形態の溶接部21は、種々変更して形成することが可能である。以下、変形例1~6について説明する。変形例1図6は、変形例1に係るロータコアの一部分を示す斜視図である。変形例1の溶接部21Aは、ロータコア12の外周面の軸方向一端部図6の上端部に形成されている。即ち、この溶接部21Aは、ロータコア12の外周面において、軸方向一端から軸方向の中間部までロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在している。なお、溶接部21Aは、ロータコア12の周方向に1磁極ピッチに渡って形成されている点では、実施形態1の溶接部21と同様である。変形例1の場合には、溶接部21Aが、ロータコア12の外周面の軸方向一端部にのみ設けられているので、ロータコア12の積層鋼板の溶接作業を簡略化することができる。変形例2図7は、変形例2に係るロータコアの一部分を示す斜視図である。変形例2の溶接部21Bは、ロータコア12の外周面の軸方向他端部図7の下端部に形成されている。即ち、この溶接部21Bは、ロータコア12の外周面において、軸方向他端から軸方向の中間部までロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在している。なお、溶接部21Bは、ロータコア12の周方向に1磁極ピッチに渡って形成されている点では、実施形態1の溶接部21と同様である。変形例2の場合にも、溶接部21Bが、ロータコア12の外周面の軸方向他端部にのみ設けられているので、ロータコア12の積層鋼板の溶接作業を簡略化することができる。変形例3図8は、変形例3に係るロータコアの一部分を示す斜視図である。変形例3の溶接部21Cは、ロータコア12の外周面の軸方向中央部に形成されている。即ち、この溶接部21Cは、ロータコア12の外周面において、軸方向中央部の一端側寄り位置から軸方向中央部の他端側寄り位置までロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在している。なお、溶接部21Cは、ロータコア12の周方向に1磁極ピッチに渡って形成されている点では、実施形態1の溶接部21と同様である。変形例3の場合にも、溶接部21Cが、ロータコア12の外周面の軸方向中央部にのみ設けられているので、ロータコア12の積層鋼板の溶接作業を簡略化することができる。変形例4図9は、変形例4に係るロータコアの一部分を示す斜視図である。変形例4の溶接部21Dは、ロータコア12の外周面の軸方向両端部にそれぞれ形成されている。即ち、この溶接部21Dは、ロータコア12の外周面において、軸方向一端から軸方向の中間部までロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在する第1溶接部21Dと、軸方向他端から軸方向の中間部までロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在する第2溶接部21Dとを有する。なお、溶接部21Dは、ロータコア12の周方向に1磁極ピッチに渡って形成されている点では、実施形態1の溶接部21と同様である。変形例4の場合には、溶接部21Dが、ロータコア12の外周面の軸方向両端部に設けられているので、実施形態1に比べて、ロータコア12の積層鋼板の溶接作業を簡略化することができる。また、軸方向両端部の第1及び第2溶接部21Dの溶接作業を同時に行うことが可能であるため、作業効率の向上を図ることができる。変形例5図10は、変形例5に係るロータコアの一部分を示す斜視図である。変形例5の溶接部21Eは、ロータコア12の外周面の軸方向両端部に、ロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在する状態にそれぞれ形成されている点で、変形例4の溶接部21Dと同様である。しかし、変形例5の溶接部21Eは、ロータコア12の外周面の軸方向両端部において、一対の永久磁石13の中間部d軸と対応する位置にのみ形成されている点で、変形例4の溶接部21Dと異なる。即ち、変形例5の溶接部21Eは、一対の永久磁石13の中間を通るd軸上を周方向斜めに横切るように形成されている。そして、軸方向一端部と軸方向他端部は、一対の永久磁石13の中間部d軸近傍に位置しており、溶接部21Eの周方向長さは1磁極ピッチの長さよりも短い。変形例5の溶接部21Eの場合には、溶接部がロータコア12の回転軸線方向に対して平行に形成されている従来構成と比べ次のような作用が得られる。図11aは、従来のロータコアの外周面に形成された溶接部を示す模式図であり、図11bは、変形例5に係るロータコアの外周面に形成された溶接部を示す模式図である。図12は、従来の溶接部と変形例5の溶接部とのロータ渦電流損の比較図である。図11aに示すように、従来の場合には、ロータ34が回転した際に、ロータ34と図示しないステータとの間で半径方向、周方向及び軸方向Y11に磁界が発生するが、溶接部31が軸方向Y11と平行に形成されているので、その軸方向Y11に直交する方向に磁界の変化が発生すると、溶接部31に沿って一気に渦電流が流れる。そのため、溶接部31の鉄の電気抵抗によって、例えば図12aに示すように約2.2Wの渦電流損が発生する。一方、変形例5の溶接部21Eにおいては、溶接部21Eが軸方向Y11に対して斜めにずれているので、溶接部21Eでは、軸方向Y11の磁界の発生がロータ14の回転に応じて時間的にずれて発生し、このため渦電流も分散されて僅かずつ流れる。そのため、図12bに示すように、従来例よりも少ない渦電流損が発生する。但し、図12のロータ渦電流損は、溶接部31及び溶接部21ともに同一の深さrw=0.5mmとしてある。したがって、変形例5の場合には、溶接部21Eの電気抵抗により生じる渦電流損が従来の場合よりも減少するので、回転電機1の回転効率が向上する。また、変形例5の溶接部21Eは、磁界が多く発生し、渦電流も多く流れるd軸上を周方向斜めに横切るように設けられていることから、d軸上の溶接部21Eで、その多く流れる渦電流を分散することができるので、より渦電流の抑制を図ることができる。なお、変形例5の溶接部21Eは、一対の永久磁石13の中間を通るd軸上を周方向斜めに横切るように形成されているが、必ずしもd軸上を横切るように形成しなくても、他の部分であっても回転軸11に対して傾斜状に形成されていればよい。変形例6図13は、変形例6に係るロータコアの一部分を示す斜視図である。変形例6は、ロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在する溶接部21Fが、ロータコア12の周方向に隣接して複数設けられており、隣接する2つの溶接部21Fは、周方向の離間距離がロータコア12の軸方向一端側よりも他端側の方が広いハの字形状に設けられている。変形例6の各溶接部21Fは、実施形態1の溶接部21と同様に、ロータコア12の外周面において、軸方向一端から軸方向他端までロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在しており、ロータコア12の周方向に1磁極ピッチに渡って形成されている。変形例6の場合には、実施形態1と同様の作用及び効果を奏する。実施形態2図14は、実施形態2に係るロータコアの一部分を示す斜視図である。実施形態2のロータは、実施形態1のロータ14と基本的構成が同じであり、ロータコア12の外周面に設けられた溶接部22のみが実施形態1のロータ14と異なる。よって、実施形態1と共通する部材や構成についての詳しい説明は省略し、重要な点について説明する。なお、以下の説明及び図14において、実施形態1と共通する部材には同じ符号を用いる。実施形態2の溶接部22は、図14に示すように、ロータコア12の外周面に周方向に2分割されて形成されている。即ち、溶接部22は、ロータコア12の軸方向一端から中間部までロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延びる第1分割溶接部22aと、軸方向他端から中間部までロータコア12の回転軸線方向に対して第1分割溶接部22aと同じ角度傾斜して延びる第2分割溶接部22bとからなり、第1分割溶接部22aと第2分割溶接部22bの端部同士が軸方向中間部で軸方向に重複している。これら第1分割溶接部22aと第2分割溶接部22bは、それらの端部同士が軸方向中間部で軸方向に重複していることによって、その重複部分Pに存在する鋼板を介して、第1分割溶接部22aと第2分割溶接部22bが電気的に接続されている。なお、第1分割溶接部22aと第2分割溶接部22bの端部同士の重複部分Pには、1枚以上の鋼板が存在するように設定されている。また、この溶接部22は、ロータコア12の周方向に1磁極ピッチに渡って形成されている。これにより、溶接部22の軸方向両側の各端部は、互いに極性の異なる1つの磁極の範囲内に位置している。例えば、図14の中央に示す溶接部22の場合には、第1分割溶接部22aの一端部図14の上端部がS極の範囲内に位置し、第2分割溶接部22bの他端部図14の下端部がN極の範囲内に位置している。本実施形態では、上記のように形成された溶接部22が、ロータコア12の外周面に円周方向に沿って8本設けられている。本実施形態のロータは、ロータコア12の外周面に設けられる溶接部22が上記のように形成されているので、回転電機1において回転軸11の作動によりロータが回転する際に、溶接部22に発生する渦電流損を大幅に減少させ、回転電機の回転効率を向上させることができるなど、実施形態1の場合と同様の作用及び効果を奏する。また、本実施形態の溶接部22は、第1分割溶接部22aと第2分割溶接部22bに分割されているので、それらの溶接作業を同時に行うことが可能であるため、作業効率の向上を図ることができる。実施形態3図15は、実施形態3に係るロータコアの一部分を示す斜視図である。実施形態3のロータは、実施形態1のロータ14と基本的構成が同じであり、ロータコア12の外周面に設けられた溶接部23のみが実施形態1のロータ14と異なる。よって、実施形態1と共通する部材や構成についての詳しい説明は省略し、重要な点について説明する。なお、以下の説明及び図15において、実施形態1と共通する部材には同じ符号を用いる。実施形態3の溶接部23は、図15に示すように、ロータコア12の周方向に6個に分割された第1~第6分割溶接部23a~23fからなり、隣り合う分割溶接部23a~23fの端部同士が軸方向に重複するように形成されている。第1~第6分割溶接部23a~23fは、ロータコア12の外周面に、ロータコア12の回転軸線方向に対して平行に延びるようにして同じ長さに形成されている。第1分割溶接部23aは、一対の永久磁石13S極の中間部d軸と対応する位置でロータコア12の軸方向一端部に形成されている。第2分割溶接部23bは、第1分割溶接部23aに対して周方向一方側及び軸方向他端側へ所定距離ずれた位置に形成されている。これと同様に、第3分割溶接部23cは第2分割溶接部23bに対して、第4分割溶接部23dは第3分割溶接部23cに対して、第5分割溶接部23eは第4分割溶接部23dに対して、第6分割溶接部23fは第5分割溶接部23eに対して、それぞれ周方向一方側及び軸方向他端側へ所定距離ずれた位置に形成されている。これにより、第6分割溶接部23fは、一対の永久磁石13N極の近傍位置でロータコア12の軸方向他端部に形成されている。これら第1~第6分割溶接部23a~23fは、隣り合う第1~第6分割溶接部23a~23fの端部同士が軸方向に重複している。即ち、第1分割溶接部23aと第2分割溶接部23bの端部同士は重複部分P1で重複し、第2分割溶接部23bと第3分割溶接部23cの端部同士は重複部分P2で重複し、第3分割溶接部23cと第4分割溶接部23dの端部同士は重複部分P3で重複し、第4分割溶接部23dと第5分割溶接部23eの端部同士は重複部分P4で重複し、第5分割溶接部23eと第6分割溶接部23fの端部同士は重複部分P5で重複している。これら第1~第6分割溶接部23a~23fは、隣り合う第1~第6分割溶接部23a~23fの端部同士が軸方向に重複していることによって、その重複部分P1~P5に存在する鋼板を介して、第1分割溶接部23aから第6分割溶接部23fまで電気的に接続されている。なお、各重複部分P1~P5には、1枚以上の鋼板が存在するように設定されている。また、この溶接部23は、ロータコア12の周方向に1磁極ピッチ弱に渡って形成されている。これにより、溶接部22の軸方向両側の各端部第1分割溶接部23aと第6分割溶接部23fは、互いに極性の異なる1つの磁極の範囲内に位置している。例えば、図15の中央に示す溶接部23の場合には、第1分割溶接部22aの一端部図15の上端部がS極の範囲内に位置し、第2分割溶接部22bの他端部図15の下端部がN極の範囲内に位置している。本実施形態では、上記のように形成された溶接部23が、ロータコア12の外周面に円周方向に沿って8本設けられている。本実施形態のロータは、ロータコア12の外周面に設けられる溶接部23が上記のように形成されているので、回転電機1において回転軸11の作動によりロータが回転する際に、溶接部23に発生する渦電流損を大幅に減少させ、回転電機の回転効率を向上させることができるなど、実施形態1の場合と同様の作用及び効果を奏する。また、本実施形態の溶接部23は、6個の第1~第6分割溶接部23a~23fに分割されているので、それらの溶接作業を同時に行うことが可能であるため、作業効率の向上を図ることができる。なお、本実施形態では、第1~第6分割溶接部23a~23fは、ロータコア12の回転軸線方向に対して平行に延在するように形成されているが、ロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在するように形成してもよい。このようにすれば、溶接部23の周方向長さを長くすることができる。よって、上記実施形態に適用すると、第6分割溶接部23fを一対の永久磁石13N極の中間部d軸に近づけることができる。実施形態4図16は、実施形態4に係るロータコアの一部分を示す斜視図である。実施形態4のロータは、実施形態1のロータ14と基本的構成が同じであり、ロータコア12の外周面に設けられた溶接部24のみが実施形態1のロータ14と異なる。よって、実施形態1と共通する部材や構成についての詳しい説明は省略し、重要な点について説明する。なお、以下の説明及び図16において、実施形態1と共通する部材には同じ符号を用いる。実施形態4の溶接部24は、図16に示すように、ロータコア12の軸方向に4個に分割された第1~第4分割溶接部24a~23dからなり、隣り合う分割溶接部24a~24dの端部同士が軸方向に重複するように形成されている。第1~第4分割溶接部24a~24dは、ロータコア12の外周面において、一対の永久磁石13S極の中間部d軸と対応する位置に軸方向に並んで形成されている。これら第1~第4分割溶接部24a~24dは、ロータコア12の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在するようにして同じ長さに形成されており、隣り合う分割溶接部24a~24dの端部同士が軸方向に重複するように形成されている。ロータコア12の軸方向一端部に位置する第1分割溶接部24aと第2分割溶接部24bの端部同士は重複部分P7で重複し、第2分割溶接部24bと第3分割溶接部24cの端部同士は重複部分P8で重複し、第3分割溶接部24cと第4分割溶接部24dの端部同士は重複部分P9で重複している。これら第1~第4分割溶接部24a~24dは、隣り合う第1~第4分割溶接部24a~24dの端部同士が軸方向に重複していることによって、その重複部分P7~P9に存在する鋼板を介して、第1分割溶接部24aから第4分割溶接部24dまで電気的に接続されている。なお、各重複部分P7~P9には、1枚以上の鋼板が存在するように設定されている。本実施形態では、上記のように形成された溶接部24が、ロータコア12の外周面に円周方向に沿って8本設けられている。本実施形態のロータは、ロータコア12の外周面に設けられる溶接部24が上記のように形成されているので、回転電機1において回転軸11の作動によりロータが回転する際に、溶接部24に発生する渦電流損を大幅に減少させ、回転電機の回転効率を向上させることができるなど、実施形態1の場合と同様の作用及び効果を奏する。また、本実施形態の溶接部24は、4個の第1~第4分割溶接部24a~24dに分割されているので、それらの溶接作業を同時に行うことが可能であるため、作業効率の向上を図ることができる。また、本実施形態の溶接部24は、4個の第1~第4分割溶接部24a~24dが、磁界が多く発生し、渦電流も多く流れるd軸上を周方向斜めに横切るように設けられていることから、d軸上の溶接部24a~24dで、その多く流れる渦電流を分散することができるので、より渦電流の抑制を図ることができる。他の実施形態本発明は、上記の実施形態や変形例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更することが可能である。例えば、上記実施形態では、溶接部21~24は、ロータコア12の外周面に円周方向に沿って8本設けられていたが、溶接部21~24の本数を2本以上の任意の本数に変更することができる。また、上記実施形態では、ロータコア12に設けられる磁極は、ロータコア12の磁石保持孔15に埋め込まれて保持された永久磁石13により形成されていたが、例えば、電磁鋼板等の磁性体を積層して形成される磁極片により形成するようにしてもよい。また、上記の実施形態では、溶接部21~24をロータコア12の外周面に形成するようにしていたが、溶接部21~24をロータコア12の内周面に形成するようにしてもよい。また、上記実施形態のロータ14は、ステータ18の内周側に配設されるインナロータであるが、図17及び図18に示すように、ステータの外周側に配設されるアウタロータにも本発明を適用することができる。図17及び図18において、溶接部25は、アウタロータのロータコア42の内周面に形成されている。この溶接部25は、実施形態1の溶接部21と同様に、ロータコア42の回転軸線方向に対して所定角度傾斜して延在しており、ロータコア42の外周面の軸方向一端から他端まで連続して形成されている。また、この溶接部25は、ロータコア42の周方向に1磁極ピッチに渡って形成されており、溶接部25の軸方向両側の各端部は、互いに極性の異なる1つの磁極の範囲内に位置している。また、上記実施形態では、ロータ14にエンドプレートが無い構造を前提としていたが、エンドプレートが有る構成であっても同様に溶接部21~24を設けることができる。但し、この場合、エンドプレートも積層鋼板と共に溶接部21~24で溶接するのが好ましい。従来のエンドプレートが有る構成の場合もロータ14の回転時に積層鋼板の外周部分が若干開くことがあるが、エンドプレートも積層鋼板と共に溶接すれば、その開きを防止することができる。