"表示部を有し、入力された情報を処理する本体部と、前記本体部における前記表示部と反対側の背面を覆う背面部と、前記背面部における前記本体部と対向する対向面と反対側の後面に取り付けられる可動部と、伸縮性を有し、前記背面部と前記可動部を覆う背面部材と、を備える電子機器。前記可動部は、前記本体部及び前記背面部の姿勢を保持するスタンドである請求項1に記載の電子機器。前記スタンドは、前記本体部及び前記背面部の姿勢を少なくとも2段階以上変更可能である請求項2に記載の電子機器。前記背面部の前記後面から露出し、前記本体部の操作を行う操作部が備えられ、前記背面部材は、前記操作部を覆う請求項3に記載の電子機器。前記本体部の前記背面には、光を出射する光源部が備えられ、前記背面部には、前記光源部から出射された前記光が透光する導光部を設けた請求項4に記載の電子機器。前記背面部材は、前記背面部の前記後面から前記背面部の前記対向面の端部を覆い、前記背面部材の端部は、前記背面部の前記対向面側に巻き込まれて固定される請求項5に記載の電子機器。前記スタンドは、前記背面部の前記後面に設けられた回動機構と、前記背面部から離反又は前記背面部に接近するように前記回動機構に支持される可動部材と、を有する請求項6に記載の電子機器。前記スタンドは、前記背面部の前記後面に形成されるガイド部と、前記ガイド部に移動可能に支持される2つのスライダーと、前記2つのスライダーを連結するワイヤーと、を備え、前記ガイド部には、前記2つのスライダーの位置を調整する調整部が設けられている請求項6に記載の電子機器。前記本体部は、外部装置と無線通信可能な通信部を有する請求項6に記載の電子機器。しかしながら、特許文献1に記載された画像表示装置では、スタンドが別部材により形成され、その後、画像表示装置の筐体に取り付けられていた。このように、従来の電子機器では、筐体とスタンドやグリップ等の可動部のつなぎ目が露出し、見た目が悪く、製品全体に一体感がなかった。本開示は、上記の問題点を考慮し、スタンドやグリップ等を後付けすることが不要で、製品の見た目の向上を図ることができる電子機器を提供することである。上記課題を解決するために、本開示のキーボードは、本体部と、背面部と、可動部と、背面部材とを備える。本体部は、表示部を有し、入力された情報を処理する。背面部は、本体部における表示部と反対側の背面を覆う。可動部は、背面部における前記本体部と反対側の後面に取り付けられる。背面部材は、伸縮性を有し、背面部と可動部を覆う。本開示の電子機器によれば、可動部が取り付けられる背面部を背面部材により覆うことで、可動部が背面部と一体となり、スタンドやグリップ等の可動部を後付けすることが不要となる。また、背面部材が可動部と背面部のつなぎ目を隠すことで、見た目が向上し、製品全体として、一体感が生まれる。以下に、本開示の電子機器及びキーボードの実施形態例について、図1~図16を参照して説明する。なお、各図において共通の部材には、同一の符号を付している。また、本開示は、以下の形態に限定されるものではない。なお、説明は以下の順序で行う。1.電子機器の構成例2.電子機器における可動部の動作例3.電子機器の他の構成例4.キーボードの構成例5.キーボードの他の構成例<1.電子機器の構成例>まず、本開示の電子機器の一実施形態例であるタブレット型パーソナルコンピュータ以下、タブレットPCという。について、図1及び図2を参照して説明する。図1は本開示の電子機器及びキーボードを示す斜視図であり、図2は本開示の電子機器を本体部と背面部に分離した状態を示す斜視図である。図1に示すように、情報処理装置1は、タブレットPC100と、キーボード本体300を有する。タブレットPC100は、配線4により、キーボード本体300に接続している。本開示では、タブレットPC100が配線4によりキーボード本体300と接続しているが、これに限定されない。例えば、タブレットPC100の本体部10に通信部を設け、この通信部が無線等により外部装置との間で情報を送受信可能に接続されていればよい。また、外部装置としては、キーボード以外に、例えば、マウス、プリンタ等を挙げることができる。図2に示すように、タブレットPC100は、本体部10と、背面部9とにより構成されている。[本体部]本体部10は、扁平な略直方体状に形成されている。本体部10の前面10aは、略平面状に形成されている。本体部10の前面10aには、後述する前面板12が取り付けられている。そして、本体部10の背面10bの略中央部は、背面部9に向けて膨出している。本体部10の背面10b側は、背面部9に覆われている図5A参照。この本体部10は、表示パネル11と、前面板12と、カバー部材13と、第1の光源部15と、第2の光源部16と、操作部17図3参照とを有している。表示パネル11としては、例えば、液晶ディスプレイや有機ELElectroLuminescenceディスプレイ、表面電界ディスプレイ等が挙げられる。図示しないが、本体部10における背面部9側には、表示パネル11の画面を制御する制御装置が搭載された配線基板等が収納されている。これにより、表示パネル11に、各種の情報を表示することができる。また、表示パネル11は、タッチパネル式の入力装置を備えている。タッチパネル式の入力装置としては、例えば、抵抗膜型、静電容量型など、その他各種のタッチパネル式の入力装置を挙げることができる。前面板12は、略長方形状の平板に形成されている。この前面板12は、その中央に開口部14を有する。開口部14の大きさは、表示パネル11の大きさに合わせて設定される。前面板12の開口部14には、表示パネル11が図示しないフレーム部材を介して固定される。これにより、表示パネル11は、開口部14から露出する。カバー部材13は、略長方形状の透明な平板に形成されている。カバー部材13の大きさは、前面板12の大きさに合わせて設定される。このカバー部材13は、表示パネル11及び前面板12を覆っている。これにより、カバー部材13は、表示パネル11に傷がつくことや汚れがつくことなどを防止することができる。図3に示すように、本体部10の背面10bには、第1の光源部15と第2の光源部16が設けられている。これらの第1の光源部15及び第2の光源部16は、背面部9側に向かって光を出射する。第1の光源部15から出射された光は、後述する背面部9の導光部25を透過する。また、第2の光源部16から出射された光は、後述する操作部17を透過する。第1の光源部15と第2の光源部16としては、例えば、発光ダイオードなど各種の光源を挙げることができる。また、第1の光源部15と第2の光源部16は、本体部10の背面10bに設置されているが、これに限定されない。光源部から出射された光が導光部25や操作部17を透過すればよく、光源部の設置箇所を、導光部25や操作部17に合わせて設置することができる。操作部17は、第2の光源部16に取り付けられている。そして、操作部17は、不図示の配線により本体部10の制御装置に接続される。この操作部17は、例えば、タブレットPC100の電源や、音量の調整を操作する機能を有する。操作部17は、例えば、押圧式のメカニカルスイッチを適用することができ、円形のボタンスイッチや略楕円形状のボタンスイッチなどにより構成される。操作部17が押されると、操作部17からの情報が本体部10に信号として送信される。本体部10は、操作部17から受信した信号に基づいて処理を行う。操作部17の入力方法としては、メカニカルな押圧ボタン式以外にもタッチパネル式などを挙げることができる。なお、本開示のタブレットPC100では、操作部17を本体部10に設けたが、これに限定されない。例えば、操作部を背面部9に設けてもよい。[背面部]次に、背面部9について、図2、図4及び図5を参照して説明する。図4は本開示の電子機器における背面部9を後面から見た状態を示す説明図である。図5Aは図1に示すK-K線に沿って断面した断面図である。図2に示すように、背面部9は、背面板19と、可動部22図5A参照と、背面部材24とを有している。背面板19は、略長方形状の平板に形成される。図5Aに示すように、背面板19は、本体部10における表示パネル11と反対側に配置される。この背面板19は、本体部10の背面10bと対向する。背面板19は、略長方形状の基板部27と、周縁部20により形成される。基板部27の端部には、周縁部20が連続して設けられている。周縁部20は、基板部27に対して所定の角度を傾斜させて接続している。そして、背面板19は、略皿状に形成される。また、図2に示すように、周縁部20には、周縁部20を貫通する貫通孔35が設けられている。貫通孔35は、本体部10に取り付けられた操作部17の位置に対応して配置される。そして、貫通孔35には、本体部10に取り付けられた操作部17が挿入される。図5Aに示すように、背面板19における基板部27と周縁部20によって収容部18が形成される。収容部18には、本体部10が収容される。このとき、周縁部20の端部が、前面板12の端部と近接する。背面板19は、導光部25と、収納部26とを有する。図2に示すように、導光部25は、略長方形状の透明な板状の部材により形成されている。導光部25は、基板部27に設けられている。この導光部25は、基板部27における短手方向の一端側に位置する。また、導光部25は、その長手方向が基板部27の長手方向に沿って形成される。そして、図5Aに示すように、導光部25は、前面板12に設けられた第1の光源部15と対向して配置される。導光部25は、第1の光源部15から出射された光を背面板19の後面19b側に導光する。図4に示すように、収納部26は、背面板19の後面19bにおける短手方向の一端側に配置される。また、図5Aに示すように、収納部26は、導光部25に近接した位置に設けられている。そして、収納部26は、背面板19の後面19bから対向面19a側に凹んで形成される。この収納部26は、背面板19の長手方向に中央部から両端部に向かって設けられる図2参照。収納部26には、後述する可動部22が収納される。次に、可動部22について、図5A、図6及び図7を参照して説明する。図6は本開示の一の実施形態に係る電子機器を図1に示すK-K線に沿って断面した断面図である。図7は本開示の一の実施形態に係る電子機器が可動部により電子機器の姿勢が保持された状態を背面部から見た斜視図である。図5Aに示すように、可動部22は、前述したように、背面板19の後面19bに設けられた収納部26に収納される。この可動部22は、可動部材31と、回動機構32により構成される。可動部材31は、略半円形状の透明な平板に形成される。可動部材31が収納部26に収納されるため、可動部材31の厚さは、収納部26の深さと略同じ長さに設定されている。可動部材31における弧の部分には、外縁部31aが形成され、可動部材31における弦の部分には、基部31bが形成されている。そして、可動部材31の基部31bには、回動軸33が取り付けられている。回動機構32は、例えば、背面板19に設けられた不図示の軸受部と、回動軸33と、回動軸33に対してひねられて取り付けられた不図示の弾性部材により構成される。弾性部材には、例えば、コイルばね等が用いられる。可動部材31に取り付けられた回動軸33は、軸受部に回動可能に支持される。これにより、可動部材31は、回動軸33を介して、背面板19の後面19bに対して離反又は接近するように回動する。なお、可動部材31が収納部26に収納されているときは、弾性部材はその弾性力に抗してひねられて収納されている。本開示では、軸受部を背面板19に設けたが、可動部材31に軸受部を設け、回動軸33を背面板19に設けてもよい。可動部材31の外縁部31aには、切欠き部31cが設けられている。この切欠き部31cは、背面部9に設けたストッパー34と係合する。ストッパー34は、略長方形状の平板に形成されている。そして、ストッパー34は、可動部材31の外縁部31aと当接しているため、可動部材31の回動を規制することができる。可動部材31の回動を規制することで、可動部材31が収納部26から露出せず、可動部材31を収納部26に確実に収納することができる。なお、様々な手法によりストッパー34を外す構成とすることができる。例えば、ユーザがストッパー34を押下した場合に、ストッパー34が切欠き部31cから外れて、可動部材31が回動するような構成とすることができる。また、他の例としては、モータの駆動により、ストッパー34を外すことで、可動部材31が自動的に回動するような構成としてもよい。また、可動部22の動作については、後で詳しく述べる。図6に示すように、ストッパー34を外すと、ひねられて取り付けられた弾性部材は、可動部材31を背面板19から離反する方向に付勢する。弾性部材が可動部材31を背面板19から離反する方向に付勢することで、可動部材31は、回動軸33を介して背面板19から離反する方向に回動する。回動機構32は、可動部材31の外縁部31aを背面板19から離反させる。そして、回動機構32は、可動部材31を背面板19と直交するまで回動させる。これにより、図7に示すように、可動部22は、本体部10及び背面部9の姿勢を保持するスタンドとなる。また、ユーザが弾性部材の弾性力に抗して可動部材31を背面板19に接近させると、可動部材31は収納部26に収納される図4参照。これにより、可動部材31が背面板19の後面19bから突出せず、背面部9に凹凸がないフラットな面を形成することができる。また、可動部材31は、透過可能な部材で形成されている。そして、第1の光源部15から出射された光が、導光部25を介して透過して、可動部材31も透過する。そのため、この光が可動部22の端部を示す灯りとなる。また、第2の光源部16から出射された光が、操作部17を透過する。そのため、この光が操作部17の位置を示す灯りとなる。次に、背面部材24について、図5及び図7を参照して説明する。図5Bは、本開示の電子機器における背面部の周縁部の要部を示す断面図である。背面部材24は、伸縮性及び柔軟性に優れた部材であり、背面部材24としては、例えば、ポリウレタンやシリコーンゴムなどを挙げることができる。図5A及び図7に示すように、背面部材24は、第1の光源部15や第2の光源部16から出射された光を透過させる。なお、第1の光源部15や第2の光源部16から出射された光が透過するように、背面部材24は、透光性を有する部材であることが好ましい。背面部材24は、背面板19の後面19bと、可動部22と、背面板19から露出した操作部17を覆っている。図5Bに示すように、背面部材24は、背面板19の後面19bから背面板19の対向面19aに巻き込まれる。そして、背面部材24の端部は、背面板19の対向面19aにおける端部19cに固定される。そして、背面部材24の端部は、本体部10と背面部9により挟持される。これにより、背面部9に背面部材24を強力に固定することができる。なお、背面部材24の固定方法としては、例えば、接着剤や圧着などにより固定される。背面部材24が背面板19の後面19bを覆っているため、背面板19の後面19bに設けられた可動部22や、背面板19の後面19bから露出する操作部17を背面部材24により隠すことができる。これにより、背面部9のパーティングラインや部材のつなぎ目を隠すことができ、シームレスな外観を有するタブレットPCを提供することができる。また、背面部材24を十分に薄く形成させることで、操作部17をタッチパネル式としてもユーザが操作部17により本体部10を操作することができる。また、背面部材24の端部が背面板19の対向面19aに巻き込まれて固定されている。これにより、背面部材24に張力が働き、可動部22の動きに対して、背面部材24が伸縮し追従する。その結果、背面部9の外観を滑らかな曲面を有する形状とすることができる。そして、背面部材24を背面板19の対向面19aに巻き込んで固定することで、背面部材24に適度な張力が働き、背面部材24にしわがよりにくくなる。さらに、本体部10の端部と周縁部20の端部が近接するため、ユーザが視認できるつなぎ目を最小限にすることができる。これにより、本体部10と背面部9に一体感が生まれる。ここで従来のタブレットPCでは、姿勢を保持するために、別部材のスタンドを後で取り付けていた。これに対し、本開示のタブレットPC100では、背面部9に予めスタンドとなる可動部22が取り付けられている。そして、可動部22は、背面部9に設けられた収納部26に収納されている。その結果、タブレットPC100の姿勢を保持するスタンドを後で取り付ける必要がなくなる。また、背面部9は、背面部材24に覆われている。そのため、可動部22を背面部材24で隠すことができ、一見してスタンドを有さないタブレットPC100を提供することができる。なお、背面部材24の表面に背面部材24を保護するコーティングをしてもよい。例えば、撥水コーティングや防汚コーティング等をしておくことができる。そして、本開示では、電子機器の一例としてタブレット型パーソナルコンピュータを適用した例を説明したが、これに限定されない。例えば、電子機器の他の例としては、携帯端末やテレビ受像機等を挙げることができる。また、本開示では、可動部22をスタンドとして適用した例について説明したが、これに限定されない。例えば、可動部22をグリップ部等に適用することも可能である。<2.電子機器における可動部の動作例>次に、タブレットPC100における可動部22の動作例について、図5~図7を参照して説明する。図5Aに示すように、まず、背面板19における収納部26には、可動部22が収納されている。このとき、背面部材24は、背面板19の後面19bに密着している。次いで、ユーザが、例えば、ストッパー34を押下する。すると、ストッパー34が外れ、不図示の弾性部材により付勢されている可動部材31が回動する。このとき、可動部材31の回動に伴い、背面部材24は、可動部材31に押圧され、伸びる。そして、可動部材31は、背面部材24を押圧しながら、背面板19と直交するまで回動する。これにより、可動部22は、本体部10及び背面部9の姿勢を保持するスタンドとなる。そして、タブレットPC100は、可動部22により支持されることで、姿勢を保持することができる。また、ユーザが、可動部材31を弾性部材の弾性力に抗して押し上げることで、可動部材31が回動する。そして、回動する可動部材31は、収納部26に収納される。なお、可動部材31が背面板19と直交することで、可動部22が、本体部10及び背面部9の姿勢を保持するスタンドとなるが、これに限定されない。例えば、可動部22にロック機構を設け、可動部材31の背面板19に対する角度をロック機構により規制することで、本体部10及び背面部9の姿勢を2段階以上変更可能とすることができる。また、この可動部22をグリップ部として適用することができる。また、本開示では、弾性部材としてコイルばねを例に挙げて説明したが、他のバネも用いることもできる。さらに、モータの駆動により、回動軸33を回すことで、可動部材31が自動的に回動するような構成としてもよい。<3.電子機器における可動部の他の構成例>本開示の電子機器における可動部の他の例について、図8~図10を参照して説明する。図8は、本開示の他の実施形態に係る電子機器を断面した断面図である。図9は、本開示の他の実施形態に係る電子機器の可動部材が収納部から露出した状態を断面した断面図である。また、図10は、本開示の他の実施形態に係る電子機器の可動部材が収納部からさらに露出した状態を断面した断面図である。他の実施形態例に係るタブレットPC200が一の実施形態例に係るタブレットPC100と異なるところは、可動部である。ここでは、可動部に関連する事項について説明し、一の実施形態例に係るタブレットPC100と共通する部分については説明を省略する。図8Aに示すように、タブレットPC200は、本体部10と、背面部202を有する。この背面部202は、背面板219と、可動部222と、ガイド部226と、背面部材24とを有している。背面板219は、本体部10の背面10bと対向する。ガイド部226は、背面板219の後面219bにおける導光部25と隣接する位置に設けられている。ガイド部226は、背面板219の後面219bから対向面219a側に凹んで形成される溝部である。ガイド部226は、背面板219の長手方向に沿って延在して形成されている。ガイド部226に後述する可動部222が収納されるため、ガイド部226の大きさは、可動部222の大きさに合わせて形成される。また、ガイド部226の壁面には、第1の突起部253a,253bと、第2の突起部254a,254bが設けられている。第1の突起部253a,253bは、第2の突起部254a,254bよりも、ガイド部226が延在する方向の外側に配置される。第1の突起部253a,253bと第2の突起部254a,254bは、後述するスライダー231a,231bのガイド部226内における位置を調整する調整部である。なお、本開示では、調整部となる突起部を2組設けているが、突起部の個数は限定されない。すなわち、突起部を1組設けるだけでもよいし、3組以上設けてもよい。可動部222は、ガイド部226に収納される。この可動部222は、スライダー231a,231bと、ワイヤー232とにより構成される。スライダー231aは、ガイド部226が延在する方向の一端に配置され、スライダー231bは、ガイド部226が延在する方向の他端に配置されている。スライダー231a,231bは、略長方形状の板部材により形成され、ガイド部226に支持される。スライダー231a,231bは、ガイド部226の延在する方向に沿って移動することができる。スライダー231a,231bは、ガイド部226に配置されるため、スライダー231a,231bの厚さは、ガイド部226の深さと略同じ長さに設定されている。スライダー231aとスライダー231bは、ワイヤー232により接続されている。ワイヤー232は、例えばピアノ線などにより形成される。このワイヤー232の長さは、ガイド部226が延在する方向の一端から他端までの長さと略同じである。図8Bに示すように、ユーザが、ガイド部226の両端部に位置するスライダー231a,231bをガイド部226が延在する方向の中央部に移動させると、第1の突起部253a,253bを乗り越える。このとき、ワイヤー232はたわんで、本体部10と反対側に突出する。そして、ワイヤー232は、背面部材24を押圧し、伸ばす。一方、背面部材24は、その縮む力がワイヤー232に働き、ワイヤー232を押圧する。ワイヤー232が背面部材24に押圧されると、スライダー231a,231bが両端部に向かって移動する。このとき、スライダー231a,231bは、第1の突起部253a,253bに当接する。これにより、スライダー231a,231bは、第1の突起部253a,253bよりもガイド部226が延在する方向の両端部側に移動することが規制される。このとき、ワイヤー232が背面板219からわずかに突出した第1の形態を形成する。第1の形態では、ユーザが可動部222をつかむことができる。そのため、可動部222は、ユーザがつかむグリップ部となる。図8Cに示すように、ユーザが、第1の突起部253a,253bに当接するスライダー231a,231bをガイド部226が延在する方向の中央部にさらに移動させると、第2の突起部254a,254bを乗り越える。このとき、ワイヤー232はさらにたわんで、本体部10と反対側にさらに突出する。そして、ワイヤー232は、背面部材24を押圧し、伸ばす。一方、背面部材24は、その縮む力がワイヤー232に働き、ワイヤー232を押圧する。ワイヤー232が背面部材24に押圧されると、スライダー231a,231bが両端部に向かって移動する。このとき、スライダー231a,231bは、第2の突起部254a,254bに当接する。これにより、スライダー231a,231bは、第2の突起部254a,254bよりもガイド部226が延在する方向の両端部側に移動することが規制される。このとき、ワイヤー232が背面板219から大きく突出した第2の形態を形成する。第2の形態では、可動部222が大きく突出しているため、可動部222が背面部材24とともに、本体部10及び背面部202の姿勢を保持するスタンドとなる。なお、本開示では、スライダーをユーザの手で動かす例を説明したが、スライダー231a,231bを、モータの駆動により自動的に移動させる構成としてもよい。その他の構成は、上述した一の実施形態例に係るタブレットPC100と同様であるため、それらの説明は省略する。このような構成を有するタブレットPC200によっても、上述した一の実施形態例に係るタブレットPC100と同様の作用及び効果を得ることができる。<4.キーボードの構成例>次に、キーボード本体300について、図11~図14を参照して説明する。図11は、本開示の一の実施形態に係るキーボードの電源をオフにした状態を示す斜視図である。図12は、本開示の一の実施形態に係るキーボードの一のキー入力部を押した時に他のキー入力部の表示が変化した状態を示す説明図である。また、図13は、本開示の一の実施形態に係るキーボードを図11に示すS-S線に沿って断面して、キーボードのフレーム部材とベース部材を分離した状態を示す断面図である。図14は、本開示の一の実施形態に係るキーボードを図11に示すS-S線に沿って断面した断面図である。[キーボード本体]図11に示すように、キーボード本体300は、扁平な略直方体状に形成されている。図13及び図14Bに示すように、キーボード本体300は、フレーム部材301、ベース部材302と、キー入力部303と、前面部材304を有する。[フレーム部材]次に、フレーム部材301について、図11、図13及び図14を参照して説明する。図13に示すように、フレーム部材301は、操作面部となる上面板311と、下面部となる下面板317を有する。上面板311は、略長方形の平板に形成される。この上面板311には、複数の孔311aが設けられている図14B参照。フレーム部材301における上面板311と反対側には、下面板317が設けられる。下面板317は、接続部312と、固定部313と、取付部314が設けられている。取付部314は、下面板317の中央部に略長方形状に凹んで形成されている。この取付部314には、ベース部材302が嵌め込まれる。取付部314の外周には、固定部313が設けられている。固定部313は、取付部314の底部314aから上面板311と反対側に略垂直に連続している。固定部313は、上面板311の端部と、接続部312を介して接続される。取付部314の底部314aの開口314bには、キー入力部303が挿入される。このキー入力部303は、取付部314に固定される。キー入力部303は、複数のキーにより構成される。ユーザが、キー入力部303により入力を行うと、キー入力部303から制御信号がタブレットPC100に入力される。そして、タブレットPC100では、入力された制御信号に基づいて、所定の情報処理等が行われる。キーは、基端部336と、先端部338を有する。基端部336は、略直方体状に形成される。また、先端部338は、基端部336から略垂直に連続して突出して設けられる。この先端部338は、上面板311の複数の孔311aに挿入される。そして、先端部338の先端面338aは、上面板311における取付部314の底部314aと反対側の面である操作面311cと同一平面上に設定される。これにより、先端部338の先端面338aと上面板311の操作面311cは、凹凸のないフラットな面を形成することができる。そして、先端面338aと操作面311cがフラットな面を形成することで、ユーザが持ち運ぶ際に、先端部338が引っかかることがなくなる。本開示では、先端部338の先端面338aと上面板311の操作面311cを同一平面上に設定されているが、先端面338aが操作面311cよりも突出していてもよい。[前面部材]次に、前面部材304について、図13及び図14を参照して説明する。前面部材304は、伸縮性を有する部材であり、前面部材304としては、例えば、ポリウレタンやシリコーンゴムなどを挙げることができる。前面部材304は、照明部325から出射された光を透過させる。なお、照明部325から出射された光が透過するように、前面部材304は、透光性を有する部材であるとより好ましい。図13及び図14Aに示すように、前面部材304は、上面板311の操作面311cを覆っている。そして、前面部材304は、操作面311cから接続部312を覆っている。図14Cに示すように、さらに、前面部材304の端部304aは、固定部313、取付部314の底部314aに巻き込まれる。そして、前面部材304の端部304aは、フレーム部材301とベース部材302により挟持される。これにより、フレーム部材301に前面部材304を強力に固定することができる。そして、前面部材304は、固定部313に、本体部10の背面部材24と同様に、接着剤などにより固定される。本開示では、前面部材304は、接着剤により固定された例を示したが、これに限定されない。例えば、圧着により固定する他、様々な固定方法により固定することができる。なお、前面部材304の表面に前面部材304を保護するコーティングをしてもよい。例えば、撥水コーティングや防汚コーティング等をしておくことができる。本開示では、前面部材304が上面板311の操作面311cを覆うため、キー入力部303の先端部338と上面板311に設けられた複数の孔311aとの間に形成される隙間に埃やゴミが侵入することを防止できる。その結果、キーボード本体300の内部に埃やゴミが溜まることがなくなる。また、前面部材304をフレーム部材301に固定したことで、フレーム部材301とキー入力部303をつなぎ目がなく一体的に形成することができ、見た目上一つの部材として視認することができる。さらに、前面部材304を固定部313に巻き込んで固定することで、前面部材304に適度な張力が働き、前面部材304にしわがよりにくくなる。[ベース部材]次に、ベース部材302について、図1、図13及び図15を参照して説明する。図15は、本開示の一の実施形態に係るキーボードの可変部がベース部材から離反した状態を示す断面図である。図13に示すように、ベース部材302は、底板321と、可変部322と、格納部323と、底面部材305を有する。底板321は、略長方形状の平板に形成される。底板の上面321bの中央には、凹部321cが設けられている。この凹部321cには、照明部325が埋設されている。照明部325は、キー入力部303に対して、光を照射する。照明部325が照射した光は、キー入力部303の先端部338を透過する。これにより、図1に示すような複数のキーが表示される。また、ベース部材302における底板321の底面321aには、格納部323が設けられている。格納部323は、底板321の底面321aから上面321b側に凹んで形成されている。この格納部323には、可変部322が格納される。可変部322は、可変部材331と、回動部332により構成される。可変部材331は、略長方形状の平板により形成される。可変部材331が格納部323に格納されるため、可変部材331の厚さは、格納部323の深さと略同じ長さに設定されている。これにより、可変部材331がベース部材302から突出せず、ベース部材302の底面321aをフラットな形状とすることができる。また、可変部材331には、回動軸333が取り付けられている。そして、回動部332は、例えば、底板321に設けられた不図示の軸受部と、回動軸333と、回動軸333にひねられて取り付けられた不図示の弾性部材により構成される。回動軸333は、軸受部に回動可能に支持される。図15に示すように、不図示の弾性部材が底板321から離反させる方向に可動部材31を付勢することで、可変部材331は、回動軸333を介して回動する。回動部332は、可変部材331を底板321から離反させる。そして、回動部332は、可変部材331を底板321と直交するまで回動させる。これにより、可変部322は、フレーム部材は301及びベース部材302の姿勢を保持するスタンドとなる。図13に示すように、可変部材331の一端部331bには、切欠き部331cが設けられている。この切欠き部331cは、底板321に設けたロック部334と係合する。ロック部334は、略長方形状の平板に形成されている。そして、ロック部334は、可変部材331の一端部331bと当接しているため、可変部材331の回動を規制することができる。可変部材331の回動を規制することで、可変部材331が格納部323から飛び出すことを防止でき、可変部材331を格納部323に確実に格納することができる。なお、様々な手法によりロック部334を外す構成とすることができる。例えば、ユーザがロック部334を押下した場合に、ロック部334が切欠き部331cから外れて、可変部材331が回動するような構成とすることができる。また、他の例としては、モータの駆動によりロック部334を外して、可変部材331が自動的に回動するような構成としてもよい。さらに、可変部材331を、弾性部材の弾性力ではなく、モータを用いて回動させてもよい。ベース部材302の底板321の底面321aには、底面部材305が覆われている。底面部材305は、上述した前面部材304と同様に、例えば、ポリウレタンやシリコーンゴムなどを挙げることができる。底面部材305に、前面部材304と同じ部材を使用することで、フレーム部材301とベース部材302に一体感が生まれる。その結果、キーボード本体300は、美観が向上し、綺麗な外観を得ることができる。底面部材305は、底面321aから上面321bに渡って覆っている。そして、底面部材305の端部は、底板の上面321b側に巻き込まれて固定される。そして、底面部材305の端部は、フレーム部材301とベース部材302により挟持される。これにより、ベース部材302に底面部材305を強力に固定することができる。なお、底面部材305の固定方法は、上述した前面部材304の固定方法と同様の固定方法を使用することができる。また、底面部材305は、底板321の底面321aを覆っているため、底板321の底面321aに設けられた可変部322を隠すことができる。これにより、ベース部材302と可変部322のつなぎ目を隠すことができる。さらに、ベース部材302を下面板317の取付部314に固定したことで、ユーザがキーボード本体300を使用するとき、ベース部材302とフレーム部材301のつなぎ目をユーザから目立ちにくくさせることができる。なお、底面部材305の表面に底面部材305を保護するコーティングをしてもよい。例えば、撥水コーティングや防汚コーティング等をしておくことができる。また、図1に示すように、キーボード本体300の電源がオンの場合、後述するキーボード本体300のベース部材302に設けられた照明部325がキー入力部303に光を照射し、複数のキーが表示される。キーボード本体300の電源がオフの場合、図11に示すように、前面部材304に複数のキーが表示されなくなる。また、図12に示すように、一のキー361、例えば、ファンクションキー等を押下することにより、押下された一のキー361と異なる他のキー362の表示を変化させることができる。キーの表示を変化させる例としては、キーの色を変化させたり、キーを選択的に点滅させたり、あるいは、キーに文字を表示する等、その他様々な表示方法を挙げることができる。なお、ベース部材302に通信部を設け、この通信部が無線等により外部装置との間で情報を送受信可能に接続される構成を有してもよい。また、外部装置としては、例えば、パーソナルコンピュータ、プリンタ等を挙げることができる。また、このキーボード本体300の構成を、例えば、折りたたみ式のノート型パソコン等にも適用することができる。<5.キーボードの他の構成例>次に、本開示のキーボードの他の構成例について、図16を参照して説明する。図16は本開示の他の実施形態例に係るキーボードをベース部材側から見た斜視図である。他の実施形態例に係るキーボード本体400が一の実施形態例に係るキーボード本体300と異なるところは、可動部である。ここでは、可動部に関連する事項について説明し、一の実施形態例に係るキーボード本体300と共通する部分については説明を省略する。図16に示すように、キーボード本体400のベース部材402には、ガイド部426が設けられている。ガイド部426は、ベース部材402の長手方向に沿って延在して形成されている。このガイド部426には、可変部422が配設されている。可変部422は、ガイド部426が延在する方向の両端に配置されたスライダー451a,451bと、スライダー451a,451bを連結するワイヤー452とにより構成される。ワイヤー452は、例えばピアノ線などにより形成される。このワイヤー452の長さは、ガイド部426の長手方向の一端から他端までの長さと略同じである。スライダー451a,451bは、ガイド部426が延在する方向に沿って移動する。このとき、ワイヤー452はたわんで、ベース部材402と反対側に突出する。そして、ワイヤー452は、底面部材305を押圧し、伸ばす。これにより、可変部422は、フレーム部材301及びベース部材402を保持するスタンドとなる。その他の構成は、上述した一の実施形態例に係るキーボード本体300と同様であるため、それらの説明は省略する。このような構成を有するキーボード本体400によっても、上述した一の実施形態例に係るキーボード本体300と同様の作用及び効果を得ることができる。なお、本開示は以下のような構成もとることができる。1表示部を有し、入力された情報を処理する本体部と、前記本体部における前記表示部と反対側の背面を覆う背面部と、前記背面部における前記本体部と対向する対向面と反対側の後面に取り付けられる可動部と、伸縮性を有し、前記背面部と前記可動部を覆う背面部材と、を備える電子機器。2前記可動部は、前記本体部及び前記背面部の姿勢を保持するスタンドである請求項1に記載の電子機器。3前記スタンドは、前記本体部及び前記背面部の姿勢を少なくとも2段階以上変更可能である請求項2に記載の電子機器。4前記背面部の前記後面から露出し、前記本体部の操作を行う操作部が備えられ、前記背面部材は、前記操作部を覆う請求項1~3のいずれかに記載の電子機器。5前記本体部の前記背面には、光を出射する光源部が備えられ、前記背面部には、前記光源部から出射された前記光が透光する導光部を設けた請求項1~4のいずれかに記載の電子機器。6前記背面部材は、前記背面部の前記後面から前記背面部の前記対向面の端部を覆い、前記背面部材の端部は、前記背面部の前記前面側に巻き込まれて固定される請求項1~5のいずれかに記載の電子機器。7前記スタンドは、前記背面部の前記後面に設けられた回動機構と、前記背面部から離反又は前記背面部に接近するように前記回動機構に支持される可動部材と、を有する請求項2又は3に記載の電子機器。8前記スタンドは、前記背面部の前記後面に形成されるガイド部と、前記ガイド部に移動可能に支持される2つのスライダーと、前記2つのスライダーを連結するワイヤーと、を備え、前記ガイド部には、前記2つのスライダーの位置を調整する調整部が設けられている請求項2又は3に記載の電子機器。9前記本体部は、外部装置と無線通信可能な通信部を有する請求項1~8に記載の電子機器。なお、本開示は上述しかつ図面に示した実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載した発明の要旨を逸脱しない範囲内で種々の変形実施が可能である。"