"メトキシポリエチレングリコールメタアクリレートとアルキルメタアクリレートとシリコーンメタアクリレートを含む共重合体からなる抗血栓性材料を、可塑剤を含むポリ塩化ビニル製医療用チューブの内側にコーティングする方法であって、前記共重合体が可溶であるが前記可塑剤が不溶であるように調製した水と少なくとも1種のアルコールからなる溶媒に前記抗血栓性材料を溶解した溶液を前記チューブ内部に通液させた後に、続いて水を通液させ、その後乾燥することを特徴とする方法。前記アルコールがメタノール、エタノール、1-プロパノール、及び2-プロパノールからなる群から選択されることを特徴とする請求項1に記載の方法。前記溶媒が水とエタノールと1-プロパノールからなり、それらの体積比がそれぞれ10~30:20~40:30~60であることを特徴とする請求項2に記載の方法。前記溶液中の前記共重合体の濃度が0.01~10重量であることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の方法。前記溶液の前記チューブ内部への通液量が前記チューブ内腔の総体積の1~20であり、前記水の通液量が前記チューブ内腔の総体積の50~300であることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の方法。前記溶液及び前記水の前記チューブ内部への通液手段が減圧吸引であることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の方法。前記チューブの内側に被覆される前記抗血栓性材料の量が1~500μg/cm2であることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の方法。請求項1~7のいずれかに記載の方法を使用して前記抗血栓性材料を内側にコーティングしたことを特徴とする医療用チューブ。前記抗血栓性材料が前記チューブの内側表面積1cm2あたり1~500μg被覆されていることを特徴とする請求項8に記載の医療用チューブ。本発明は、上記の従来技術の現状に鑑み創案されたものであり、その目的は、特定のメタアクリレート共重合体からなる抗血栓性材料を、可塑剤を含むポリ塩化ビニル製医療用チューブの内側にコーティングする方法において、可塑剤の溶出による外観不良やコーティングムラを起こさずに抗血栓性材料を簡便な方法で効率良く均一かつ十分な量でコーティングすることができる方法を提供することにある。本発明者は、上記目的を達成するために鋭意検討した結果、抗血栓性材料の共重合体が可溶であるがポリ塩化ビニルに使用した可塑剤が不溶であるように調製した水とアルコールからなる溶媒を用意し、これに抗血栓性材料を溶解し、得られた溶液をチューブ内部に通液させることによって、チューブの内部表面に可塑剤を溶出させずに抗血栓性材料をコーティングし、さらに続いて水を通液させることによって抗血栓性材料のコーティング膜厚を均一化し、最後に内側に残った水を乾燥させることによって、可塑剤の影響を受けずに簡単に抗血栓性材料の均一なコーティングを達成できることを見出し、本発明の完成に至った。即ち、本発明は以下の1~9の構成を有するものである。1メトキシポリエチレングリコールメタアクリレートとアルキルメタアクリレートとシリコーンメタアクリレートを含む共重合体からなる抗血栓性材料を、可塑剤を含むポリ塩化ビニル製医療用チューブの内側にコーティングする方法であって、前記共重合体が可溶であるが前記可塑剤が不溶であるように調製した水と少なくとも1種のアルコールからなる溶媒に前記抗血栓性材料を溶解した溶液を前記チューブ内部に通液させた後に、続いて水を通液させ、その後乾燥することを特徴とする方法。2前記アルコールがメタノール、エタノール、1-プロパノール、及び2-プロパノールからなる群から選択されることを特徴とする1に記載の方法。3前記溶媒が水とエタノールと1-プロパノールからなり、それらの体積比がそれぞれ10~30:20~40:30~60であることを特徴とする2に記載の方法。4前記溶液中の前記共重合体の濃度が0.01~10重量であることを特徴とする1~3のいずれかに記載の方法。5前記溶液の前記チューブ内部への通液量が前記チューブ内腔の総体積の1~20であり、前記水の通液量が前記チューブ内腔の総体積の50~300であることを特徴とする1~4のいずれかに記載の方法。6前記溶液及び前記水の前記チューブ内部への通液手段が減圧吸引であることを特徴とする1~5のいずれかに記載の方法。7前記チューブの内側に被覆される前記抗血栓性材料の量が1~500μg/cm2であることを特徴とする1~6のいずれかに記載の方法。81~7のいずれかに記載の方法を使用して前記抗血栓性材料を内側にコーティングしたことを特徴とする医療用チューブ。9前記抗血栓性材料が前記チューブの内側表面積1cm2あたり1~500μg被覆されていることを特徴とする8に記載の医療用チューブ。本発明の方法は、抗血栓性材料が可溶であるが可塑剤が不溶である溶媒を使用してチューブの内側表面に抗血栓性材料をコーティングしているので、チューブからの可塑剤の溶出による外観不良が生じない。また、抗血栓性材料のコーティング後に続いて水を通液しているので、長いチューブの処理であっても液ダレや重力方向への溶液の移動がなく、抗血栓性材料の均一かつ十分な量でのコーティングを簡単に行うことができる。本発明の方法を以下に具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。本発明の方法は、特定の抗血栓性材料を、ポリ塩化ビニル製医療用チューブの内側にコーティングする方法であり、特定の溶媒に抗血栓性材料を溶解した溶液をチューブ内部に通液させた後に、続いて水を通液させ、その後乾燥することを特徴とするものである。本発明の方法に使用される抗血栓性材料は、メトキシポリエチレングリコールメタアクリレートとアルキルメタアクリレートとシリコーンメタアクリレートを含む共重合体からなり、各アクリレートの成分は抗血栓性に寄与する役割を有し、これらの配合比molはそれぞれ10~80:10~80:0.1~20の範囲で適宜調整されることができる。この配合比molは、より好ましくは20~70:20~80:0.5~10である。メトキシポリエチレングリコールメタアクリレートは、下記一般式[I]で示され、優れた親水性表面を形成するポリエチレングリコールの鎖を有しており、このモノマーを共重合体に組み込むことで、親水性表面を形成し、タンパク吸着や血小板粘着を抑制することができる。しかし、優れた親水性を有する面から血中へ溶出してしまう可能性もあり、共重合体中には疎水性のモノマーを組み込み、血中へ溶出し難いような溶解性に調整する必要がある。メトキシポリエチレングリコールメタアクリレートとしては、ポリエチレングリコール単位が2~500であるものを使用することが好ましい。ポリエチレングリコール単位は、より好ましくは2~100、さらに好ましくは2~50、さらにより好ましくは2~10である。具体的には、メトキシジエチレングリコールメタアクリレート、メトキシトリエチレングリコールメタアクリレート、メトキシテトラエチレングリコールメタアクリレート、メトキシペンタエチレングリコールメタアクリレート、メトキシヘキサエチレングリコールメタアクリレート、メトキシヘプタエチレングリコールメタアクリレート、メトキシオクタエチレングリコールメタアクリレート、メトキシノナエチレングリコールメタアクリレート、メトキシデカエチレングリコールメタアクリレートなどが挙げられる。繰り返し単位が大きく親水性が増大しすぎると共重合を行っても血液中への溶解性が高くなるため、医療材料から溶出する可能性がある。従って、繰り返しポリエチレングリコール単位が4のメトキシテトラエチレングリコールメタアクリレート、繰り返しポリエチレングリコール単位が3のメトキシトリエチレングリコールメタアクリレートが特に好ましい。式中、R1は水素原子またはメチル基、nは2~100の整数を示す。また、アルキルメタアクリレートは、下記一般式[II]で示され、疎水性を有するアルキル基を有しており、ポリエチレンやポリ塩化ビニル等のプラスチック基材との接着性を向上させることができる。このモノマーを共重合体に組み込むことで、疎水性付与による血中への溶出軽減や、医療基材との接着性向上を達成することができる。アルキルメタアクリレートとしては、ノルマルヘキシルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、ヘプチルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、ノニルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、ミリスチルメタアクリレート、パルミチルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート等が挙げられる。式中、R2は炭素原子数2~30のアルキル基またはアラルキル基、R3は水素原子またはメチル基を示す。さらに、シリコーンメタアクリレートは、下記一般式[III]で示され、このモノマーによりシリコーンの持つ生体親和性すなわち生理的不活性の効力が得られ、血液中の成分、特に免疫系に関わる補体の活性化を抑制することができる。また、共重合体はポリジメチルシロキサンを構成成分として含有することができる。ポリジメチルシロキサンは、ポリエチレングリコールと同様に鎖状の形状をしかつ疎水性成分であるため、血液と接触した際に表面エネルギーギャップが最小となるようにそれぞれが親水性セグメントと疎水性セグメントを形成し、ミクロ相分離や流動モザイク構造のような複雑な構造を形成し、優れた抗血栓性を与える。このモノマーの配合量は共重合体の20molまでが望ましく、これを越えて配合するとアルコールへの溶解性が悪くなったり、プラスチック基材との接着性が低下したりする。シリコーンメタアクリレートとしては、ポリジメチルシロキサン部の繰り返し単位が2~100のものが一般に市販されている。本発明において、ポリジメチルシロキサン繰り返し単位が大きすぎると、得られる共重合体の粘度が高くなりすぎて取り扱いが困難となることがある。また、繰り返し単位が小さすぎると、粘度が下がりすぎて医療機器等の塗布面から容易に消失してしまうおそれがある。従って、ポリジメチルシロキサン繰り返し単位は、より好ましくは2~50であり、さらに好ましくは5~50、さらにより好ましくは10~40である。式中、R4は-C3H6-または-C4H8-、R5は炭素数1~6のアルキル基、R6は水素原子またはメチル基、nは2~100の整数を示す。本発明の方法に使用される医療用チューブは、ポリ塩化ビニルを主成分とするものであり、柔軟性と透明性を付与するために多量の可塑剤を含有している。可塑剤は一般に、チューブ重量に対して10~70重量含有されている。使用される可塑剤としては、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ジ-エチルヘキシルDEHP、フタル酸ジ-イソデシル、フタル酸ジ-イソノニル、フタル産ジ-ヘキシル、フタル酸ジ-オクチル等が古くから使用されており、中でもフタル酸ジ-エチルヘキシルDEHPが最も多く使用される。また、近年では可塑剤の溶出を懸念して、溶解性の低いトリメリット酸トリ-ジエチルヘキシルTOTMを使用する場合もある。また、上記医療用チューブは、人工肺や血液フィルター、遠心ポンプ等の血液回路として使用されるため、これらの医療機器との接続が必要であり、内径が1/8インチ3.20mm、1/4インチ6.40mm、3/8インチ9.53mm、1/2インチ12.70mm等の規格が設けられている。チューブ長については、血液回路の接続に必要な長さに適時切断して使用されるため、製造後は50mもしくは100m等の長尺の形態で保管されることが望ましい。本発明では、医療用チューブの内側に抗血栓性材料をコーティングするために抗血栓性材料を特定の溶媒に溶解した溶液を使用する。チューブには多量の可塑剤が含有されているので、可塑剤をチューブから溶出させずに抗血栓性材料を均一にコーティングできることが溶媒の選定において重要である。溶媒の選定の上で、第一の留意すべき点は、抗血栓性材料を構成する共重合体が可溶な溶媒を選択することである。共重合体を均一にムラなく被覆するためには溶媒に溶解していることが必要であり、また、抗血栓性を十分に発揮するためには一定の被覆量と膜厚を確保することが必要である。他の技術では、水と有機溶媒を混合し、分散剤を加える等して分散体もしくはエマルジョンと言われる、不溶でありながらも均一な分散状態の溶液が挙げられるが、分子の会合体のサイズが大きいためか、水の含量が多すぎて基材との濡れ性が著しく悪い等の理由で、十分な被覆量と膜厚を確保できない。第二の留意すべき点は、可塑剤の溶出をできる限り低減させるために医療用チューブに使用した可塑剤が不溶な溶媒を選択することである。共重合体を被覆する際に可塑剤がチューブから溶出してしまうと外観不良を引き起こし、さらには長尺のチューブ内を通液させる際に可塑剤が次々と溶液中に溶出して、チューブ後方では共重合体と可塑剤の混合物が被覆されてしまうおそれがある。第三の留意すべき点は、溶媒そのものの選択であり、作業上の安全性や医療用途として許容されうる溶媒、例えば、水、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノール等のアルコールの中から選択することである。他の溶剤に関しては、作業上の安全性、残留溶媒の毒性の点であまり好ましくない。これらのことを考慮し、本発明では、溶媒を水と少なくとも1種のアルコールの混合溶媒の中から共重合体が可溶で可塑剤が不溶な溶媒を選択して使用する。かかる溶媒を選択するためには、一般的に知られている溶解度パラメーターを指標とすることが考えられるが、溶解度パラメーターはあくまでも溶解性の参考として用いるものであり、また、共重合体と可塑剤の溶解度パラメーターが類似しているため、上記条件を満たす溶媒を容易に選択することはできない。そこで、以下に、実際に種々の溶媒における可塑剤と共重合体の溶解性を確認し、水とアルコールの最適組成を見出す方法を示す。まず水と4種のアルコールの単独溶媒について可塑剤と共重合体の溶解性を確認した。確認方法としては、25mlビーカーに水もしくは4種のアルコールを20ml入れ、その中に可塑剤DEHP,TOTMを1g滴下する。スターラーで1時間攪拌し、完全に溶解したものを○、不溶分が認められたものを×とした。また、メトキシトリエチレングリコールアクリレートとアルキルアクリレート2-エチルヘキシルとシリコーンメタクリレートポリジメチルシロキサン部繰り返し単位:10のmol比が35:60:5の共重合体を準備し、25mlビーカーに水もしくは4種のアルコールを20ml入れ、その中に共重合体を1g入れる。スターラーで1時間攪拌し、完全に溶解したものを○、不溶分が認められたものを×とした。表1は、水と4種類のアルコールについて可塑剤のDEHPフタル酸ジ-エチルヘキシル、TOTMトリメリット酸トリ-ジエチルヘキシルと抗血栓性材料を構成する共重合体に対する溶解性の結果を示す。表1からわかるように、水、4種のアルコールの単独溶媒の中からは可塑剤DEHP,TOTMは不溶であるが共重合体は可溶であるものは全く見つからなかった。次に、水と4種のアルコールのうちの1種との混合溶媒について可塑剤と共重合体の溶解性を確認した。表2は、水と4種のアルコールのうちの1種との混合溶媒についてアルコール1mlに可塑剤DEHPまたは抗血栓性材料を構成する共重合体を0.1g溶解させ、さらに水を0.1mlずつ添加して不溶分が出てくるか否かを目視で確認した結果をそれぞれ示す。表2からわかるように、水と4種のアルコールのうちの1種との混合溶媒の中からは可塑剤DEHPは不溶であるが共重合体は可溶であるものは全く見つからなかった。表3は、水と4種のアルコールのうちの1種との混合溶媒について可塑剤としてDEHPの代わりにTOTMを使用した結果を示す。表3からわかるように、水と1-プロパノールとの混合溶媒において可塑剤TOTMは不溶であるが共重合体は可溶であるものが見つかった表3において○で囲んだ箇所を参照。次に、水と4種のアルコールのうちの2種との混合溶媒について可塑剤と共重合体の溶解性を確認した。表3は、水と2種のアルコールエタノール及び1-プロパノールとの混合溶媒についてエタノール:1-プロパノールの重量比を10:0~0:10まで変化させて調製したアルコール1mlに可塑剤DEHPまたは抗血栓性材料を構成する共重合体を0.1g溶解させ、水を0.1mlずつ添加して不溶分が出てくるか否かを目視で確認した結果をそれぞれ示す。表4からわかるように、水とエタノールと1-プロパノールの混合溶媒において可塑剤DEHPは不溶であるが共重合体は可溶であるものが見つかった表4の□で囲んだ部分のうち左側の表で×であるが右側の表で○の箇所を参照。表5は、水と2種のアルコールエタノール及び1-プロパノールとの混合溶媒について可塑剤としてDEHPの代わりにTOTMを使用した結果を示す。表5からわかるように、水とエタノールと1-プロパノールの混合溶媒において可塑剤TOTMは不溶であるが共重合体は可溶であるものが見つかった表5の□で囲んだ部分のうち左側の表で×であるが右側の表で○の箇所を参照。上記の方法は、水と様々なアルコールの組み合わせからなる溶媒にも同様に適用可能であり、可塑剤の種類を変更しても同様に適用可能である。また、上記の方法で得られた結果に基づいて溶媒中のアルコールの構成比や水の量をさらに細分化することによって最適な溶媒組成の範囲を正確かつ詳細に知ることができる。本発明では、溶媒は、水とエタノールと1-プロパノールからなり、それらの体積比が5~40:0~50:20~80であることが好ましく、5~35:15~45:25~65であることがさらに好ましい。上記のように、水と少なくとも1種のアルコールからなる溶媒の中に抗血栓性材料を構成する共重合体が溶解しかつ可塑剤が溶解しない溶媒が見つかった理由は、共重合体は親水性成分極性成分と疎水性成分非極性成分からなるため、溶媒の極性成分水と非極性成分アルコールが混合されることにより共重合体の溶解性が向上し、そして可塑剤は単分子からなるため、極性成分と非極性成分の混合溶媒に対して可塑剤の溶解性に特に大きな変化が見られなかったためと考えられる。次に、上記のようにして調製された水と少なくとも1種のアルコールからなる溶媒に抗血栓性材料を溶解して溶液にする。このとき溶液中の抗血栓性材料の濃度は0.01~10重量であることが好ましい。抗血栓性材料の濃度が上記範囲未満では、チューブ表面に十分な量の抗血栓性材料をコーティングすることができず、一方上記範囲を越えると、コーティングの量と厚みが大きすぎてチューブの内部表面がベトベトし、他の基材との接続や脱離に問題が生じる可能性がある。本発明の方法では、まず上記のようにして得られた溶液をコーティング溶液としてチューブ内部に通液させ、続いて水好ましくは蒸留水を通液させ、その後乾燥する。チューブ内を通液するコーティング溶液と水の模式図を図1に示す。図1からわかるように、コーティング溶液が先行してチューブの内部表面に接触し、その結果、抗血栓性材料がチューブ内部表面に吸着され、その後、水を通液することによって余分なコーティング溶液が出口に流し出される。この時点で抗血栓性材料のチューブ内部へのコーティングは完了し、水の残液がチューブ内に少量存在し、それを乾燥するだけである。コーティング溶液の量は、チューブ内腔の総体積の1~20であることが好ましい。コーティング溶液の量を1以上とするのは、コーティング溶液がチューブ内部表面に万遍なく接触することが必要であり、チューブ内を通液していると、チューブ内部表面にコーティング溶液が付着して、量が次第に減ってくるので、ある程度の量を確保する必要があるからである。例えば、100mのチューブをコーティングしようとすると、このうち1m分以上のコーティング溶液が通ることになり、この程度の量が最低限あれば、コーティングを問題なく実施できる。液量の上限は特に限定されないが、20を越える量については、使用材料のコストや時間の観点からあまり好ましくない。一方、続いて通液される水の量は、チューブ内腔の総体積の50~300であることが好ましい。水の量が50未満であると、コーティング溶液を十分に洗い流すことができずに、コーティングムラの原因となるおそれがあり、300を越えると、時間やコストの面であまり好ましくない。コーティング溶液と水をチューブ内部に通液する方法は、真空ポンプ等による減圧吸引により行うことが好ましい。加圧で通液する方法も考えられるが、チューブ連結口に多大な圧力がかかり、チューブが破裂したり、変形したり、チューブがはずれて液が飛散する等の作業上のリスクがある。また、加圧で通液すると、コーティング溶液が大気圧によって肩ダレし、チューブ内側の全てに接触することができなくなる可能性がある。次に、実際のチューブ内部へのコーティングのための装置の例を図2に概略的に示す。チューブの一端を、真空ポンプにつないだ排液タンクに接続し、他端で、コーティング溶液を一定量吸引して通液させ、続いて水を吸引する。液の切り替えは、チューブの端を手で持ち上げてコーティング溶液の入った容器から水の入った容器に移しても良いし、これを自動切替弁などで行ってもよい。液を切り替えるタイミングとして、チューブ内にコーティング溶液と水の間で1~100cmの距離を持たせ、その間に空気を介在させるようにすることが好ましい。1cm未満の距離の場合もしくは空気が含まれていない場合、コーティング溶液と水が通液中に混合してしまう可能性がある。また、100cmを越える場合は、コーティング溶液が通液した後、水が通る前に、コーティング溶液の成分が蒸発し、溶媒組成比が変わってしまうとか、コーティングの厚みにムラが生じるおそれがある。1cm~100cmの距離にしようとするならば、手でチューブを持ち上げる場合、0.5~3秒程度で液を切り替えることが好ましい。具体的な操作としては、例えば、径3/8インチ、長さ100mのチューブをコーティングする場合、真空到達度-80kPa、排出空気量25L/分の性能を有する真空ポンプを使用して、初めにコーティング液をおよそ3秒間吸引し、次に空気吸引をおよそ1秒間行うことでチューブ内に長さ30cmの空気層ができ、その後に洗浄水をおよそ5分間吸引する。水を吸い上げた後は、チューブ内に残存した水を取り除くために乾燥が必要になる。乾燥は、例えば5~40°C、より好ましくは20~30°Cの窒素もしくは空気をチューブ内に循環させて行うことが好ましい。循環時間はチューブの長さによって異なるが、100m程度のチューブの場合、25°Cの窒素で約4時間程度で乾燥が完了する。温度を40°C以下にするのは、チューブに40°Cを越える高熱を長時間与えてしまうと、印字の転写、可塑剤の溶出、チューブの劣化等が起こり好ましくない。本発明の方法は、上述のようにコーティング溶液の後に大量の水をチューブ内に流しているので、水が流れた時点でコーティングが完了し、後の乾燥工程が大幅に楽になることである。乾燥工程に必要なのは水を除去するだけである。通常、共重合体のコーティングのための溶媒は有機溶剤からなり、有機溶剤の乾燥温度や乾燥時間がコーティングの様態や品質に影響してしまうため、温度や時間を適切に設定することが必要である。コーティングムラをなくすために有機溶剤をすばやく除去しなければならないという制約があるとすれば、高い温度をかける必要があり、その結果、チューブに好ましくない影響が出るおそれがある。本発明の方法は、このような乾燥工程における問題や煩わしさがない。本発明の方法によって抗血栓性材料のコーティングが完了したチューブは、可塑剤の溶出やコーティングムラがなく、コーティング前の状態と何ら変わりなく、外観が良好である。また、抗血栓性材料が均一かつ十分な量でチューブ内部表面に被覆されているので、優れた抗血栓性を発揮する。抗血栓性の指標として、血小板粘着の抑制効果がある。例えば、出口付近のチューブ内部にそれよりも径の小さいチューブを密着するように設置し、上記の本発明の方法で抗血栓性材料のコーティングを実施し、コーティング後、設置したチューブを取り外し、これをノンコート面コーティング前のチューブと同じ面とし、コーティング面と抗血栓性を比較したところ、図3のそれぞれの面の顕微鏡写真から明らかなように、ノンコート面には血小板が多量に付着しているが、コーティング面にはほとんど血小板が付着していなかった。このように、コーティングの境界がはっきりとわかるぐらい、本発明の方法で被覆したチューブは、十分な抗血栓性を発揮する。次に、本発明の方法で得られたチューブのコーティングムラの確認を行った。抗血栓性材料を被覆すると、ノンコートのチューブよりも親水性が向上するため、コーティング後のチューブの入口と出口の親水性を比較することで、コーティングムラを確認することができる。100mのチューブにコーティングした際の入口と出口のチューブ片5cmに水0.5mlを滴下し、親水性を確認した。図4のコーティング後入口及び出口とコーティング前のチューブ片の写真に示すように、コーティング後の方が親水性が高いので、滴下した水が縦方向に伸びている様子がわかり、その度合いは入口も出口もほぼ同じであった。このように、本発明の方法で被覆したチューブは、チューブの全長にわたって均一な抗血栓性材料のコーティングが可能である。本発明の方法でチューブの内側に被覆される抗血栓性材料の量は1~500μg/cm2であることが好ましい。抗血栓性材料の量が1μg/cm2未満では、抗血栓性材料がチューブの内側表面全体を覆うことができず、抗血栓性が十分に発揮されないおそれがある。また、500μg/cm2を越えると、チューブの内側表面に潤滑性を与えてしまうので、血液回路として他の機器に接続する際に、引張強度が低下してしまうおそれがある。本発明の方法の優れた効果を以下の実施例によって示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例中の評価方法は以下の方法に従って行った。1可塑剤及び抗血栓性材料の溶解性溶媒10mlに可塑剤または抗血栓性材料を1g添加した後、容器を密閉して振とう機で6時間振とうさせ、その後に24時間静置し、白濁または沈殿物の存在を目視で確認した。白濁または沈殿物が存在する場合は溶解性なしとして×で記載し、白濁または沈殿物が存在しない場合は溶解性ありとして○で記載した。2チューブ内側表面の抗血栓性材料の量チューブの内側表面積が100cm2となるようにチューブを中央付近から切断し、切断されたチューブ内側表面の抗血栓性材料を50mlのエタノールで抽出し、減圧下で乾固約50°Cした。残渣にTHFを5ml加えて溶かし、試料溶液を調整した。別に、抗血栓性材料50mgをTHFで溶かし5mg/mlとなるように調整し、この原液をTHFで更に希釈して、標準溶液100、200、500、1000、3000、5000μg/mlを調整した。試料溶液及び標準溶液を高速液体クロマトグラフHPLC法により測定し、標準溶液から作成する検量線を用いて試験液中濃度を求め、標準溶液により検量線を作成し、試料溶液中濃度から抗血栓性材料の量を算出した。HPLCの条件は以下であった。[HPLC条件]分析カラムTSgelMultiporeHXL-Mスチレンビニルベンゼン共重合体樹脂有機溶媒カラム内径7.8mm、長さ300mm、粒子径5μm、東ソー製ガードカラムTSKguardcolumnMPXL内径6.0mm、長さ40mm、粒子径5μm、東ソー製移動相テトラヒドロフランTHFHMLC用nostabilizer流量1.0mL/minカラム設定温度40°C検出UV220nm試料注入量50μL3外観評価抗血栓性材料をコーティングして乾燥した後のチューブにおいてオイル状の液滴オイル痕及び白い濁り白濁痕が目視で確認できるか否かを評価した。確認されないものは良好として表示し、確認されるものは不良として表示した。4血液適合性血小板粘着試験抗血栓性材料をコーティングして乾燥した後のチューブ内径3/8インチとコーティングをしていないチューブ内径3/8インチをそれぞれ長さ1.5cmにカットし、さらに半円状にカットして湾曲したシート状にした。これらのシート表面にクエン酸加ヒト血漿クエン酸加ヒト新鮮血を250×gで20分間遠心分離して得られた上澄みを0.5ml滴下し、37°Cで4時間静置した。その後生理食塩水で十分に洗浄し、2.5グルタールアルデヒド生理食塩水溶液に1時間浸漬した。次に注射用蒸留水で十分に洗浄して凍結乾燥を行った。得られたそれぞれのシートを1000倍の倍率で走査型電子顕微鏡SEM、日立製、型式:S-4000で観察し、表面に付着している血小板量が、コーティングをしていないシートに比べてコーティングをしたシートが10分の1未満であれば、優れた血小板粘着抑制効果を発揮しているとして良好とした。また、10分の1以上であれば不良とした。10分の1未満かどうかがSEM写真を見て明らかな場合は目視判定として良いが、判断が容易でないものについてはSEM写真の拡大コピーを準備し、50×50個のマス目にして、白色部分血しょう板粘着部と黒色部分血しょう板非粘着部の占有面積を算出して比較すれば良い。補体活性化試験抗血栓性材料をコーティングして乾燥した後のチューブ内径1/4インチとコーティングをしていないチューブ内径1/4インチをそれぞれ長さ1.5cmにカットし、これらのチューブ内にヒト血清ヒト新鮮血を常温で4時間静置し、1500×gで20分間遠心分離して得られた上澄みを1ml加え、両端をクランプした。これらのチューブを37°Cで2時間インキュベートした。得られたチューブ内液12.5μlとオートCH50生研デンカ生研株式会社製の希釈液2.6mlと感作ヒツジ赤血球0.4mlを混合し、37°Cで1時間インキュベートした。その後溶血していない赤血球を沈殿させるため670×gで10分間遠心分離をし、得られた上澄みを波長541nm、蒸留水を0ABSとして吸光度を測定した。測定した吸光度が、コーティングをしていないチューブに比べてコーティングをしたチューブで1.2倍以上であれば補体活性抑制効果を発揮しているとして良好とした。また、1.2倍未満であれば不良とした。持続性試験抗血栓性材料をコーティングして乾燥した後のチューブ内径3/8インチとコーティングをしていないチューブ内径3/8インチをそれぞれ長さ1.5cmにカットし、さらに半円状にカットして湾曲したシート状にした。これらのシートを100mlの水中で37°C、7日間エージングして十分に乾燥させた後、表面に0.2mlの水を滴下した。滴下した水滴の直径が、コーティングをしていないシートに比べてコーティングをしたシートで1.2倍以上であれば、表面に共重合体が残存しているとして良好とした。また、1.2倍未満であれば不良とした。血液適合性の総合判断上記3つの試験において、3つとも良好であった場合は◎、3つのうち2つが良好であった場合は○、それ以外を×とした。実施例1~10内径9.53mm3/8インチのポリ塩化ビニル製チューブ可塑剤DEHP60重量含有を100m用意し、それを図2に記載の装置に取り付けた。一方、表6に記載の組成の抗血栓性材料と溶媒を用意し、表6に記載の抗血栓性材料の濃度になるように溶媒に抗血栓性材料を溶解し、コーティング溶液とした。そして、図2に記載の装置の1の容器にコーティング溶液を入れ、2の容器に蒸留水を入れた。真空ポンプ真空到達度-80kPa、排出空気量25L/minを作動させ、まずチューブの一端を1の容器に付けてコーティング溶液を3秒間通液させ、その後1秒間空気を吸い込み、2の容器に付けて蒸留水を300秒間通液させた。その後、チューブの内部に25°Cの窒素を4時間循環させて乾燥を行い、コーティングが完了したチューブを得た。各実施例で使用した抗血栓性材料、溶媒、可塑剤等の詳細と評価結果を表6に示す。表6中の抗血栓性材料の共重合体の製造方法を以下に示す。[実施例1~5、実施例8~10、比較例1~5の共重合体]メトキシトリエチレングリコールアクリレートMTEGA新中村化学工業社157.1g、アルキル2-エチルヘキシルアクリレートEHA東京化成工業社231.1g、シリコーンメタクリレートジメチルシロキサン部繰り返し単位:10、信越シリコーン社52.4gにアゾビスイソブチロニトリルAIBN和光純薬社0.41gを加え、酢酸エチル東京化成工業社828g中で80°C、20時間の条件で重合反応を行った。重合反応終了後、反応液をメタノールに滴下し沈殿させ、生成物を単離した。生成物をテトラヒドロフランTHFに溶解し、メタノールに滴下する操作を二回行い、精製した。これを一昼夜60°Cにて減圧乾燥し、共重合体を得た。[実施例6の共重合体]メトキシノナエチレングリコールアクリレートMNEGA新中村化学工業社218.3g、アルキル2-エチルヘキシルアクリレートEHA東京化成工業社180.6g、シリコーンメタクリレートジメチルシロキサン部繰り返し単位:35、信越シリコーン社20.0gにアゾビスイソブチロニトリルAIBN和光純薬社0.41gを加え、酢酸エチル東京化成工業社828g中で80°C、20時間の条件で重合反応を行った。重合反応終了後、反応液をメタノールに滴下し沈殿させ、生成物を単離した。生成物をテトラヒドロフランTHFに溶解し、メタノールに滴下する操作を二回行い、精製した。これを一昼夜60°Cにて減圧乾燥し、共重合体を得た。[実施例7の共重合体]メトキシトリエチレングリコールアクリレートMTEGA新中村化学工業社283.7g、アルキル2-エチルヘキシルアクリレートEHA東京化成工業社92.1g、シリコーンメタクリレートジメチルシロキサン部繰り返し単位:10、信越シリコーン社120.7gにアゾビスイソブチロニトリルAIBN和光純薬社0.58gを加え、酢酸エチル東京化成工業社1151g中で80°C、20時間の条件で重合反応を行った。重合反応終了後、反応液をメタノールに滴下し沈殿させ、生成物を単離した。生成物をテトラヒドロフランTHFに溶解し、メタノールに滴下する操作を二回行い、精製した。これを一昼夜60°Cにて減圧乾燥し、共重合体を得た。比較例1チューブ内部に蒸留水を通液させなかった以外は、実施例1と同様にコーティングが完了したチューブを得た。比較例1で使用した抗血栓性材料、溶媒、可塑剤等の詳細と評価結果を表6に示す。比較例2,3表6に記載のように可塑剤も抗血栓性材料も溶解する水とアルコールからなる溶媒を使用した以外は、実施例1と同様にコーティングが完了したチューブを得た。比較例2,3で使用した抗血栓性材料、溶媒、可塑剤等の詳細と評価結果を表6に示す。比較例4表6に記載のように可塑剤も抗血栓性材料も溶解しない水とアルコールからなる溶媒を使用した以外は、実施例1と同様にコーティングが完了したチューブを得た。比較例4で使用した抗血栓性材料、溶媒、可塑剤等の詳細と評価結果を表6に示す。比較例5表6に記載のように可塑剤も抗血栓性材料も溶解するアルコールからなる溶媒を使用した以外は、実施例1と同様にコーティングが完了したチューブを得た。比較例5で使用した抗血栓性材料、溶媒、可塑剤等の詳細と評価結果を表6に示す。実施例1′~10′、比較例1′~5′可塑剤をDEHPからTOTMに変更した以外は、実施例1~10、比較例1~5と同様にコーティングが完了したチューブを得た。実施例1′~10′、比較例1′~5′のチューブは実施例1~10、比較例1~5と同様の評価結果が得られた。"