"全軸のうち二つ以上の軸を基準軸として選択するとともに、前記全軸のうち一つ以上の軸を補正軸として選択し、前記各基準軸にそれぞれ所定間隔毎に基準位置を設定して、前記基準位置に対するワークないし工具の実際の移動位置での前記補正軸方向における誤差量を前記各基準軸の基準位置の組み合わせに対応させて記憶させた工作機械の誤差データベースを使用する工作機械の制御方法であって、前記各基準軸に与える任意の位置を指令位置とし、前記各基準軸における指令位置の組み合わせに最も近い前記基準位置の組み合わせに対応する前記誤差量を補正量として前記各補正軸に与えることを特徴とする工作機械の制御方法。全軸のうち二つ以上の軸を基準軸として選択するとともに、前記全軸のうち一つ以上の軸を補正軸として選択し、前記各基準軸にそれぞれ所定間隔毎に基準位置を設定して、前記基準位置に対するワークないし工具の実際の移動位置での前記補正軸方向における誤差量を前記各基準軸の基準位置の組み合わせに対応させて記憶させた工作機械の誤差データベースを使用する工作機械の制御方法であって、前記各基準軸に与える任意の位置を指令位置とし、前記各基準軸における前記指令位置の組み合わせに近い2つ以上の前記基準位置の組み合わせを選択して、これら組み合わせに対応する前記誤差量を前記指令位置と前記基準位置の距離の逆数に応じた重み付けで平均した補間誤差量を算出してこれを補正量として前記各補正軸に与えることを特徴とする工作機械の制御方法。全軸のうちワークないし工具を所定の軸周りにそれぞれ旋回移動させる二つの軸を前記基準軸とし、ワークないし工具を3次元空間の任意位置へそれぞれ直線移動させる三つの軸を前記補正軸として設定する請求項1又は2に記載の工作機械の制御方法。しかし、上記従来の姿勢保証システムでは、各ワーク毎に、加工する全ての傾斜穴についてCADの形状データを取得する必要があるという点で煩雑である上に、各旋回軸毎にその誤差量を単独に測定するものであるため、各軸の真直度、直角度、平行度、ピッチ誤差、原点位置等の誤差が積み重なって生じる誤差について補償しきれないという問題があった。一般に工作機械は軸数が増加すればするほど自在な加工が可能になるが、複数の軸の誤差が複雑に影響しあって誤差要因が特定できなくなり、また誤差モデルが複雑になりすぎて解析不能となるため、高精度な誤差補償が困難であった。そこで、本発明はこのような課題を解決するもので、複数の軸の誤差が複雑に影響しあって誤差要因が特定できない場合や誤差モデルが複雑になりすぎて解析不能な場合にも、高精度な誤差補償を行うことができる工作機械の制御方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本第1発明では、全軸のうち二つ以上の軸を基準軸として選択するとともに、前記全軸のうち一つ以上の軸を補正軸として選択し、前記各基準軸にそれぞれ所定間隔毎に基準位置を設定して、前記基準位置に対するワークないし工具の実際の移動位置での前記補正軸方向における誤差量を前記各基準軸の基準位置の組み合わせに対応させて記憶させた工作機械の誤差データベースを使用する工作機械の制御方法であって、前記各基準軸に与える任意の位置を指令位置とし、前記各基準軸における指令位置の組み合わせに最も近い前記基準位置の組み合わせに対応する前記誤差量を補正量として前記各補正軸に与えることを特徴としている。本第1発明によると、複数の軸の誤差が複雑に影響しあって誤差要因が特定できない場合や誤差モデルが複雑になりすぎて解析不能な場合にも、高精度な誤差補償を行ってワークを高精度に加工することができる。すなわち、本第1発明では、複数例えば数十点の基準位置における誤差量を全て誤差データベースに記録しているから、これに基づいて補正量を選択ないし算出すれば、全ての誤差情報が有効に利用されるので精度の高い誤差補償が可能になる。例えば、5軸工作機械で、旋回移動軸のA軸、C軸を基準軸として選択し、直線移動軸のX,Y,Z軸を補正軸として選択すれば、旋回移動軸の旋回中心軸のずれや傾きによる誤差を補償することができる。また、マシニングセンタで、直線移動軸のX,Y,Z軸を基準軸かつ補正軸として選択すれば、真直度、直角度、ピッチ誤差による誤差を補償することができる。その他、2主軸や3刃物台を有する複合加工機への適用も可能である。本第2発明では、全軸のうち二つ以上の軸を基準軸として選択するとともに、前記全軸のうち一つ以上の軸を補正軸として選択し、前記各基準軸にそれぞれ所定間隔毎に基準位置を設定して、前記基準位置に対するワークないし工具の実際の移動位置での前記補正軸方向における誤差量を前記各基準軸の基準位置の組み合わせに対応させて記憶させた工作機械の誤差データベースを使用する工作機械の制御方法であって、前記各基準軸に与える任意の位置を指令位置とし、前記各基準軸における前記指令位置の組み合わせに近い2つ以上の前記基準位置の組み合わせを選択して、これら組み合わせに対応する前記誤差量を前記指令位置と前記基準位置の距離の逆数に応じた重み付けで平均した補間誤差量を算出してこれを補正量として前記各補正軸に与えることを特徴としている。本第2発明においては、本第1発明の作用効果に加えて、基準位置に対応した離散的な誤差量から任意の指令位置に対応する補間誤差量を連続的に算出するようにしているから、より高精度な誤差補償が可能であるとともに、少ない基準位置で精度の高い補正が可能であるから実務性が高い。本第3発明では、本第1発明又は本第2発明において、全軸のうちワークないし工具を所定の軸周りにそれぞれ旋回移動させる二つの軸を前記基準軸とし、ワークないし工具を3次元空間の任意位置へそれぞれ直線移動させる三つの軸を前記補正軸として設定する。本第3発明においては、直線移動の三軸と旋回移動の二軸を備える5軸工作機械の誤差データベースを容易に形成することができ、このような誤差データベースを使用することによって、特に旋回移動軸の旋回中心軸のずれや傾きによる誤差を効果的に補償してワークを高精度に加工することができる。以上のように、本発明の工作機械の制御方法によれば、複数の軸の誤差が複雑に影響しあって誤差要因が特定できない場合や誤差モデルが複雑になりすぎて解析不能な場合にも、工作機械の高精度な誤差補償を行うことができる。[第1実施形態]図1には本発明の対象となる5軸工作機械の一例を示す。工作機械は、工具を取り付ける主軸1を駆動手段によって3次元空間の任意位置へそれぞれ直線移動させるための互いに直交する三つの軸X,Y,Zを備えている。また、ワークを載置するテーブル2を駆動手段によってX軸に平行な軸P周りに旋回移動させるA軸と、A軸が原位置にある場合にテーブル2を駆動手段によってZ軸に平行な軸Q周りに旋回移動させるC軸を備えている。主軸1には工具に代えてタッチプローブ3が固定されている。一方、テーブル2上にはワークに代えて基準治具4が設置されている。基準治具4は支持棒41の先端に真円球に近い基準球42を装着したものである。なお、本実施形態では、A軸、C軸を基準軸として選択し、X軸、Y軸、Z軸を補正軸として選択する。誤差データベースの形成最初にA軸の旋回中心軸を求める。これはテーブル2上に基準治具4を設置した状態でテーブル2をA軸に沿って複数個所に旋回させ、図2に示すように、各旋回位置で基準球42にタッチプローブ3を接触させて公知の方法で基準球42の中心位置×印を検出する。そして、上記複数個所で基準球42の中心位置が検出されたら、これら中心位置を連ねる最も近い円弧Lを算出してその円弧中心OをA軸の旋回中心軸とする。この際、円弧の半径Rも算出する。続いてA軸の場合と同様の方法でC軸の旋回中心軸を求める。これはテーブル2上の偏心位置に基準治具4を設置した状態でテーブル2をC軸に沿って複数個所に旋回させ、各旋回位置で基準球42にタッチプローブ3を接触させて公知の方法で基準球42の中心位置を検出する。そして、上記複数個所で基準球42の中心位置が検出されたら、これら中心位置を連ねる最も近い円弧を算出してその円弧中心をC軸の旋回中心軸とする。この際、円弧の半径も算出する。次に、A軸、C軸について、上述のように決定された各旋回中心軸に対し所定角度間隔毎に基準位置A0A1A2...AiAi1...、C0C1C2...CkCk1...を設定して、これら基準位置へ基準球42の中心位置ワーク位置を位置決めしたとした場合の、X軸、Y軸、Z軸方向でのタッチプローブ位置すなわち工具位置との相対位置を理論相対位置として算出する。なお、上記基準位置は例えば15°毎の0°15°30°45°...345°360°とする。続いてA軸、C軸について、上記基準位置を各A軸、C軸に与えて実際にテーブル2をこれら各軸に沿って旋回移動させ、各旋回位置での基準球中心位置すなわちワーク位置の、X軸、Y軸、Z軸方向でのタッチプローブ位置すなわち工具位置との相対位置を実測相対位置として検出する。次に、A軸、C軸の基準位置毎に、X軸、Y軸、Z軸方向での上記理論相対位置と実測相対位置の差を誤差量X00、Y00、Z00、X10、Y10、Z10、...、Xik、Yik、Zik、...、Xi1k1、Yi1k1、Zi1k1、...として算出し、この誤差量を、A軸、C軸の上記各基準位置の組み合わせに対応して記憶させて図3に示すような誤差データベースを形成する。以上の誤差データベース形成手順はマクロプログラムで記述して自動化することができる。工作機械の制御上記誤差データベースを使用して5軸工作機械を制御する場合について以下に説明する。A軸、C軸に対する任意の位置たる指令位置がそれぞれa,cであった場合に、例えばX軸に対する補間誤差量Δxは式1で算出される。ここで、AiとAi1、CkとCk1はそれぞれA軸、C軸の隣り合う基準位置であり、Ai,Ai1,Ck,Ck1とa,cの間には式2で示す不等式が成立している。すなわち式1は、指令位置の組み合わせに近い4つの基準位置の組み合わせを選択してこれら組み合わせに対応する誤差量を指令位置と基準位置の距離の逆数に応じた重み付けで平均して補間誤差量Δxを算出するものである。Y軸、Z軸に対する補間誤差量Δy,Δzも同様にして算出される。そして、このようにして得られた補間誤差量Δx,Δy,Δzを補正量としてそれぞれX軸、Y軸、Z軸に与える。すなわち、5軸工作機械の各軸A,C,X,Y,Zに対する数値制御プログラム上の指令位置がa,c,x,y,zであった場合には、各軸A,C,X,Y,Zに対して実際にはa,c,xΔx,yΔy,zΔyの指令出力が与えられる。このような制御を行なうことによって、5軸工作機械のA軸、C軸の旋回中心軸のずれや傾きにより生じる誤差を良好に補償することができる。特に本実施形態では、基準位置に対応した離散的な誤差量から任意の指令位置a,cに対応する補間誤差量を連続的に算出するようにしているから、より高精度な誤差補償が可能である。[第2実施形態]本発明の第2実施形態として、XYZ軸の直交3軸を備えた工作機械において、基準軸をX軸Y軸Z軸とし、補正軸をX軸Y軸Z軸自身にすることができる。この場合に、第1実施形態と同様の方法で形成される誤差データベースの一例は図4~図7に示すようなものとなる。すなわちこれはX軸、Y軸、Z軸を基準軸として選択すると同時に補正軸としても選択したもので、X軸、Y軸、Z軸の基準位置A0A1A2...AiAi1...、B0B1B2...BjBj1...、C0C1C2...CkCk1...毎に、X軸、Y軸、Z軸方向での理論相対位置と実測相対位置の差を誤差量X000、Y000、Z000、X100、Y100、Z100、...、Xijk、Yijk、Zijk、...、Xi1j1k1、Yi1j1k1、Zi1j1k1、...として算出し、この誤差量を、X軸、Y軸、Z軸の上記各基準位置の組み合わせに対応して記憶させて図4~図7に示すような誤差データベースを形成する。上記誤差データベースを使用して3軸工作機械を制御する場合に、X軸、Y軸、Z軸に対する任意の位置たる指令位置がそれぞれx,y、zであると、例えばX軸に対する補間誤差量Δxは式3で算出される。ここで、AiとAi1、BjとBj1、CkとCk1、はそれぞれX軸、Y軸、Z軸の隣り合う基準位置であり、Ai,Ai1,Bj,Bj1,Ck,Ck1とx,y,zの間には式4で示す不等式が成立している。すなわち式3は、指令位置の組み合わせに近い8つの基準位置の組み合わせを選択してこれら組み合わせに対応する誤差量を指令位置と基準位置の距離の逆数に応じた重み付けで平均して補間誤差量Δxを算出するものである。Y軸、Z軸に対する補間誤差量Δy,Δzも同様にして算出される。そして、このようにして得られた補間誤差量Δx,Δy,Δzを補正量としてそれぞれX軸、Y軸、Z軸に与える。すなわち、3軸工作機械の各軸X,Y,Zに対する数値制御プログラム上の指令位置がx,y,zであった場合には、各軸X,Y,Zに対して実際にはxΔx,yΔy,zΔyの指令出力が与えられる。このような制御を行なうことによって、3軸工作機械の各軸の真直度誤差、直角度誤差、ピッチ誤差等を要因とする位置決め誤差を良好に補償することができるとともに、基準位置に対応した離散的な誤差量から任意の指令位置x,y,zに対応する補間誤差量を連続的に算出するようにしているから、より高精度な誤差補償が可能である。[他の実施形態]上記各実施形態では旋回移動軸を基準軸とし、直線移動軸を補正軸に選択したが、直線移動軸を基準軸とし、旋回移動軸を補正軸としても良い。また、本発明の適用対象である工作機械は5軸や3軸のものに限られず、2軸以上であれば良い。そして、全軸のうち2軸以上を基準軸とし、基準軸と重複して、ないし基準軸を除いた他の軸のうち、少なくとも1軸を補正軸として選択すれば良い。なお、基準軸は1軸のみとすることもできる。また、上記各実施形態では工具主軸を直線移動軸で移動させるとともに、ワークテーブルを旋回移動軸で移動させる工作機械に本発明を適用した場合について説明したが、いずれの移動軸で工具ないしワークを移動させる工作機械であっても本発明は適用可能である。上記各実施形態では基準位置を等間隔で設定したが、等間隔とする必要はなく、使用頻度の高い領域では間隔を小さくして誤差補償の精度を上げ、使用頻度の低い領域では間隔を大きくして誤差量算出の手間を軽減するようにしても良い。上記各実施形態では補間誤差量を算出してこれを補正量として各補正軸に与えるようにしたが、指令位置の組み合わせに最も近い基準位置の組み合わせに対応した誤差量を選択してこれを補正量として各補正軸に与えるようにしても良い。この場合には、補間誤差量の算出の手間が軽減される。特に上述のように、使用頻度の高い領域で基準位置の間隔を小さくすれば、補間誤差量を算出することなく対応できる場合も多い。誤差量を得る方法は上記第1実施形態で説明した方法に限られない。すなわち、適切な方法によって計測された誤差量を基準位置の組合せに対応させて記憶させることによって誤差データベースを形成しても良く、例えば加工ワークの寸法を測定してそこから求まる誤差量を各基準軸の基準位置の組み合わせに対応させて記憶させる方法が採用できる。"