"HTSHighTemperatureSuperconductorテープ線材の第1及び第2の層を備え、前記第1の層と前記第2の層の各層が、HTSテープ線材幅方向に予め定められた所定のギャップ離間して配設された複数のHTSテープ線材を備え、前記第1の層と前記第2の層の少なくとも一方の前記HTSテープ線材は、他方の層の隣接する前記ギャップと前記HTSテープ線材に重なる部分領域を有する、導体装置。前記ギャップは臨界電流が大きくなるような値に設定される請求項1の導体装置。前記第1の層と前記第2の層の前記ギャップにはギャップ線材が配設されてなる請求項1又は2の導体装置。前記第1の層と前記第2の層を巻芯に同じ方向に巻き付けてなる請求項1乃至3のいずれか1項の導体装置。前記巻芯に巻き付けられた前記第1の層と前記第2の層の複数のHTSテープ線材の相対距離が一定とされる請求項4の導体装置。電気的に絶縁された隣接する層の電流の方向が互いに逆である複数層のHTSテープ線材からなる集合導体を備えた導体装置。前記集合導体の長手方向に沿った側面に前記集合導体と電気的に絶縁して強磁性材料テープを備えた請求項6の導体装置。前記集合導体の各層が、同一層に、互いに離間した複数のHTSテープ線材を備えた請求項6の導体装置。前記集合導体の長手方向に沿った側面に前記集合導体と電気的に絶縁して強磁性材料テープ及び補強材を備えた請求項8の導体装置。前記集合導体を収容する導体カバーを備えた請求項9の導体装置。前記集合導体の側面に配設される前記強磁性材料テープが、前記集合導体の最上層面と最下層面の少なくとも一方のHTSテープ線材の面の一部を覆うつばを備えた請求項6の導体装置。超伝導バスバーから、前記集合導体からなるテープ線材部の対応する層のHTSテープ線材を介して銅素線と接続してなる請求項6の導体装置。複数のHTSテープ線材を貼り合わせて1層としてなる請求項12の導体装置。請求項1乃至11のいずれか1項の導体装置からなる超伝導ケーブル。請求項1乃至11のいずれか1項の導体装置からなる超伝導バスバー。電気的に絶縁された隣接する層の電流の方向が互いに逆である複数層のHTSテープ線材からなる集合導体を備え、前記集合導体の隣接する層のHTSテープ線材の間に強磁性材料テープが挿入されている導体装置。前記集合導体の長手方向に沿った側面に前記集合導体と電気的に絶縁して強磁性材料テープを備えた請求項16の導体装置。前記集合導体の上端、及び下端に強磁性材料テープを備えた請求項17記載の導体装置。前記集合導体を覆う保護層を備えた、断面を丸状とした請求項18記載の導体装置。前記集合導体の側面及び上端、下端にそれぞれ保護部を備え、前記保護部を覆う保護層を備え、断面を丸状とした請求項18記載の導体装置。前記集合導体の複数本まとめて保護層で覆い1つのケーブルとし、ケーブル断面を丸状とした請求項16乃至18のいずれか1項の導体装置。前記ケーブル内に前記集合導体を上下に対向して1対、左右に対向して1対の計4本備え、隣り合う前記集合導体の間隙に保護層ガイド層を備えた請求項16乃至18のいずれか1項の導体装置。請求項16乃至21のいずれか1項の導体装置からなる超伝導ケーブル。請求項16乃至21のいずれか1項の導体装置からなる超伝導バスバー。上記特許文献1の全開示内容はその引用をもって本書に繰込み記載する。以下に本発明による分析を与える。図3A、Bに示した例は、HTSテープ線材間をほとんどゼロにするような巻き方である。隙間がわずかにあるが、これはケーブルを曲げたときにテープ線材が移動する距離として確保している。一方、HTSテープ線材間にテープ線材幅程度の間隙を設けると、ケーブル臨界電流はHTSテープ線材の臨界電流の和よりも小さくなり、電流が十分に流せない可能性があるとされ、このため、今までは、作製製造されていない。HTSテープ線材間にある程度の隙間を置くことができるようになれば、同じ電流の往復に対するテープ線材の数の違いは最小限に抑えられるので、コストを下げることができる。上記課題の少なくとも1つを解決するため、本発明は概略以下の構成とされる。ただし、以下に制限されるものでない。本発明の1つの側面によれば、HTSHighTemperatureSuperconductorテープ線材の第1及び第2の層を備え、前記第1の層と前記第2の層の各層が、HTSテープ線材幅方向に予め定められた所定のギャップ離間して配設された複数のHTSテープ線材を備え、前記第1の層と前記第2の層の少なくとも一方の前記HTSテープ線材は、他方の層の隣接する前記ギャップと前記HTSテープ線材に重なる部分領域を有する導体装置が提供される。本発明の別の側面によれば、電気的に絶縁された隣接する層の電流の方向が互いに逆である複数層のテープ線材からなる集合導体を備えた導体装置が提供される。本発明によれば、同じ電流の往復に対するHTSテープ線材の数の違いを最小限に抑え、コストを下げることができる。また、本発明によれば、臨界電流を大きくすることができる。本発明の好適な形態の一つにおいて、超伝導ケーブル又はバスバーを構成する超伝導導体装置は、HTSテープ線材の第1の層と第2の層を備え、前記第1の層と前記第2の層の各層が、HTSテープ線材幅方向に所定のギャップ離間して配設された複数のHTSテープ線材を備え、前記第1の層は、前記第2の層の隣接する前記ギャップと前記HTSテープ線材に重なる部分領域を有するHTSテープ線材を備える。また前記第2の層は、前記第1の層の隣接する前記ギャップと前記HTSテープ線材に重なる部分領域を有するHTSテープ線材を備える。本発明の態様の一つによれば、前記超伝導ケーブルにおけるHTSテープ線材間のギャップは臨界電流が大きくなるような値に設定してもよい。また、HTSテープ線材には大別して2種類あり、一つはビスマス系、もう一方はイツトリウム系と呼ばれる。本発明の態様の一つによれば、前記第1の層と前記第2の層の前記ギャップにはギャップ線材が配設される。すなわち、同方向にテープ線材は撚って巻かれる。本発明の態様の一つによれば、前記第1の層と前記第2の層を巻芯に同じ方向に巻き付けられる。また、3層以上にHTSテープ線材を重ねる場合でも、同じ方向にテープ線材を撚ってケーブルを構成する。本発明の態様の一つによれば、前記巻芯に巻き付けられた前記第1の層と前記第2の層の複数のHTSテープ線材の相対距離が一定とされる。本発明の別の好ましい態様の一つによれば、電気的に絶縁された隣接する層の電流の方向が互いに逆である複数層のHTSテープ線材からなる集合導体を備える。本発明の態様の一つによれば、前記集合導体の長手方向に沿った側面に強磁性材料テープを備えた構成としてもよい。本発明の態様の一つによれば、前記集合導体の各層が、同一層に、互いに離間した複数のHTSテープ線材を備えた構成としてもよい。本発明の態様の一つによれば、前記集合導体の長手方向に沿った側面に強磁性材料テープ及び補強材を備えた構成としてもよい。本発明の態様の一つによれば、前記集合導体を収容する導体カバーを備えた構成としてもよい。本発明の態様の一つによれば、前記集合導体の側面に配設される前記強磁性材料テープが、前記集合導体の最上層面と最下層面の少なくとも一方のHTSテープ線材の面の一部を覆うつばを備えた構成としてもよい。本発明の態様の一つによれば、超伝導バスバーから、前記集合導体からなるテープ線材部の対応する層のHTSテープ線材を介して銅素線と接続する構成としてもよい。この場合、複数のHTSテープ線材を貼り合わせて1層としてもよい。本発明の態様の原理の一例を説明する。HTSテープ線材の配置として4種類b,c,d,e:図4について、臨界電流測定を行った。図4のaはHTSテープ線材を上から見た配置であり、矢印方向に電流が流れ、3本のHTSテープ線材A、B、Cを用いている。図4のbはaの側断面テープ長手方向に直交する側断面を示す図であり、紙面に垂直方向に電流が流れる。HTSテープ線材間の間隔dは正である。図4のc、d、eはHTSテープ線材A、B、Cの配置の別の例の側断面を示している。c、dはAとCの両方にBが重なる例であり、上のBは下のA、Cと間隔d重なる。cではd=-1.25mm重ねてあるため、d値を負値で示している。以下同様。dではd=-2.25mmである。eはA、B、Cが3層に完全に積層された例であるd=-4.5mm。積層構造間隔dが負の場合、間に絶縁層100μm程度を入れた。また以上はそれぞれのテープ線材は互いに絶縁されている。HTSテープ線材A、B、Cの中で、線材Bの臨界電流を測定した。線材A、Cには同じ電源で同じ電流を流したり、別電源で異なった電流を流した。図5は、図4cに関する実験結果Bi系のテープ線材の一例である。臨界電流測定を一本のHTSテープ線材Bのみで測定した結果が四角■で示されている。臨界電流は154.9Aである。HTSテープ線材A、B、C3本同時に同じ電流を流したとき結果は丸●で示されており、HTSテープ線材Bの臨界電流は169.0Aであり、単独通電に比べて14Aの増大を観測した。2つの層で同じ極の導体を作る場合には、HTSテープ線材間にギャップ線材絶縁した銅テープなどで構成を入れて、ギャップ間距離を臨界電流が最大になるような距離を一定に保つ構造を作ることが適切であろう。図6は、以上で述べた臨界電流測定実験についてまとめた結果であり、中心の線材Bの臨界電流を縦軸に示している。単独での臨界電流は165A程度■で示してあるであるため、3本のHTSテープ線材には同じ方向に電流をこの様な構成で流すと臨界電流は増大することが分かる。但し、3本の線材を完全に重ねると図4のeに対応、逆に臨界電流は減少する。グラフは、ギャップは正値であると、一列で平面上に3本の線材を並べた場合に相当し、負値では2段に重ねて配置した場合に対応する。この場合には、100ミクロン厚のカプトンテープで線材を電気絶縁している。図7Aは、本発明の一実施形態のHTSテープ線材の構成を示す図である。2つの層で同じ極の導体を作る場合には、HTSテープ線材105の間にギャップ線材銅テープ等で構成される107を入れて、ギャップ間距離を臨界電流が最大になるような距離に一定に保つ構造とする。図7Aの上層と下層のHTSテープ線材105は、図4のcの配置に対応している。上層のテープ線材105は下層のギャップ線材107に隣接するテープ線材105と互いに重なる。図4のcと同様、間隔dが負であり、上層と下層の2層のテープ線材間は、絶縁層により電気的絶縁がとられている。また、超伝導ケーブルは、巻線機でフォーマー巻芯に巻き付ける構造とすることで製造されるが、これは、図7Bのように巻き付ける。図7Bには、巻き付け構造の一部が示されている。図7Bに示すように、図7Aの2つの層臨界電流が最大となるギャップ間距離のHTSテープ線材を、同じ向きに巻くことによって、2層のHTSテープ線材の相対距離を一定にすることができる。図3等の関連技術のケーブルでは、2層にHTSテープ線材を巻くときには、第1、第2の層を巻芯に対して互いに逆方向右周り、左周りに巻き付けていたが、本実施形態では、第1、第2の層を同じ方向に巻き付けることで、臨界電流を大きくした状態で、ケーブルを製造することができる。次に、本実施形態における、HTSテープ線材の配置と臨界電流について図8を参照して説明する。HTSテープ線材3本に逆方向の電流を流す。中央のHTSテープ線材の臨界電流を測定する。3本のHTSテープ線材は完全に重ねる。中央のHTSテープ線材の臨界電流を測定する。これによって、臨界電流を大きくした状態でケーブルを製造できる。図9には、図8の構成3本のHTSテープ線材において、臨界電流測定を一本のHTSテープ線材105Bのみで測定した結果が丸●にて示されており、臨界電流は168.8Aである。図8のHTSテープ線材105A、105Cに、逆方向に電流50Aを流した時の中央のHTSテープ線材の臨界電流は四角■で示されており、201Aである。更に、図8のHTSテープ線材105A、105Cに100Aの逆方向電流を流したときの中央のHTSテープ線材の臨界電流の測定結果は菱形で示されており、209.5Aである。このように、隣接するHTSテープ線材に逆方向の電流を流すと、臨界電流が増大する。これは、HTSテープ線材の面に垂直磁場が減少したためであると考えられている。このように、3枚のHTSテープ線材を重ねて両脇のテープ線材の電流を同じ方向から逆方向に電流を流したときの臨界電流とn値の実験結果を、以下の表1にまとめる。[表1]テープ線材3枚を積層したときの中心導体の臨界電流表1から、一本のテープ線材単体singleと表記では、160A程度の臨界電流であるのに対して、両側に超伝導テープ線材を設置すると、180A以上の臨界電流になり、同じ方向に電流を流すと臨界電流は減少し、逆方向に電流を流すと臨界電流は増大する。なお、X、Y、Zは実験で用いた線材名である。同様に4枚のテープ線材を重ねて層毎に逆方向の電流を流すと中心部の臨界電流は240A程度まで増大した。原因を究明中であるが、テープ面に垂直な磁場が減少したことが大きな理由であることが推測される。つまり、単一テープ線材の臨界電流測定を外磁場環境下で行うと、HTSテープ線材の面テープ面方向に垂直な磁場が印加されると、急激に臨界電流が減少する。そして、それ以外の方向の磁場ではそれほど臨界電流が減少しない。更に、両脇のテープ線材に、逆方向の電流を流すと、テープ面に垂直方向の磁場が減少し、同じ方向の電流を流すと増大することが磁場計算から分かるためである。図10A、図10Bは、磁場計算結果HTSテープ線材2本を示す図である。中心部のテープ面に垂直方向の磁場は、電流が互いに逆方向に流れる時には低く、2本のHTSテープ線材に同じ方向と逆方向に電流を流す。電流密度は一定であるが、実際には、インダクタンス最小になるように電流が流れるいわゆる、最小作用の原理である。2本のHTSテープ線材に同じ方向と、逆向きに電流を流すとそれぞれの導体内磁場分布が異なる。これによって臨界電流が増大すると考えられる。図11A、図11Bは、HTSテープ線材が4本、6本の磁場計算結果を示す図である。ここでの磁場分布は電流密度一定であるが、実際には、上記したように、インダクタンス最小になるように電流が流れる最小作用の原理。4本、6本のHTSテープ線材に一層毎に逆方向に電流を流すと、導体内磁場分布が異なる。6本くらいになると、端より中心に近いHTSテープ線材のテープ面に垂直磁場がより低くなるので、臨界電流は更に増大すると考えられる。集合導体の中心部付近のHTSテープ線材は、端部のHTSテープ線材での垂直方向磁場が低い。したがって、中心部のHTSテープ線材には余裕がある。これは同じ方向に電流を流した時と全く異なる磁場分布であり、この場合には臨界電流は減少する。図12Aの断面構造の集合導体ケーブルは、それぞれのHTSテープ線材間を電気絶縁するとともに、全体を絶縁物で巻いて電気絶縁を取る。断面に対して紙面の先の向きに電流を流すHTSテープ線材と、手前に電流を流すHTSテープ線材が交互に積層されている。この形状で長手方向に撚った集合導体は、ケーブルのように、どちらの方向にも曲げることが可能になる。図12Bのように、集合導体の側面に強磁性材料テープ108を貼り付けることによって、外部への漏れ磁場を少なくし、HTSテープ線材面に垂直磁場を少なくする。これは電流方向がテープ線材毎によって逆のため、端部に強磁性材料を置けば、互いにキャンセルするからである。これによってバスバーのもれ磁場も減少する。HTSテープ線材の幅は例えば4mmから5mmとされるが、幅広の導体が要求される場合、図13Aに断面構造を示すように、HTSテープ線材105は幅方向左右方向に同じ電流を流す導体を並べる構造としてよい。隣接する層は逆方向の電流を流す。端部には、強磁性材料テープ108HTSテープ線材105と電気的に絶縁や補強材108’を置き、導体として強度を上げる。また、図13Bに断面構造を示すように、全体を補強剤や電気絶縁材導体カバー109で巻き上げてケーブルとして完成させる。図14は、HTSテープ線材による複合導体を撚った構造を示す。電流はテープ長手方向に流れる。図14では、集合導体副数本のHTSテープ線材が一層毎に逆方向に電流を流すの厚さを無視しているHTSテープ線材の厚さをゼロとしている。この様にすることによってバスバーはどちらの方向にも曲げることができる。図15は、本実施形態の変形例を示す図であり、バスバーの断面形状を示している。テープ線材105を電気的絶縁して複数層備え、HTSテープ線材105は層毎に逆方向の電流が流れる。このため、図15の左右の端部のテープ線材105間には磁場がバスバー外側に出てくるが、それは線材間毎に方向が逆になる。このため、側面に強磁性材料テープ108を置くと、その内部で磁束が閉じる。しかし、図15に示すように、上下端のテープ線材では磁場が広く拡散するため、テープ面において、垂直方向磁場が増大する。これを避けるために、つば110が付いた強磁性材料テープ108テープ線材と電気絶縁を、HTSテープ線材105の積層体側面に配置する。これによって、上下端のHTSテープ線材105のテープ面における垂直方向磁場の増大を避けることができる。この結果、臨界電流を増大させることができる。図16は、本発明のさらに別の実施形態を説明する図である。図16には、超伝導バスバーの端部での接続例が示されている。図16のテープ線材部111の導体側面構造は、テープ線材を複数層積層した集合導体の側面構造であり、例えば断面構造を示した図12、図15等の側面に対応する。上記各実施形態で説明したように、テープ線材単体の臨界電流より、上記した手法でバスバーを構成すると、臨界電流が50近く増大する。すると、超伝導バスバーの常温部との接続部電流リードと言うでは、銅素線113と接続するため、部分的に超伝導テープ線材が単体で利用される状態と同じになる。図16には、この状態が示されている。すなわち、超伝導バスバー側からテープ線材接続部112HTSテープ線材105が使われているから銅素線113に接続している。この場合、テープ線材部111で臨界電流を超えることが懸念される。そこで、テープ線材部111では、HTSテープ線材105を例えば2枚半田等で貼り合わせる構造複数のテープ線材を1層に貼り合わせるをとる。かかる構成により、HTSテープ線材1層あたりの臨界電流がほぼ2倍になるため、テープ線材接続部112での発熱を抑制することができるため、安定に超伝導バスバーを銅素線に接続できる。本発明のさらに別の実施形態を説明する。本実施形態では、超伝導テープ線材HTSテープ線材105の間に強磁性材料テープ108を挟む。図17は、本実施形態を説明する図である。図17は、超伝導テープ線材HTSテープ線材105による複合導体集合導体の断面形状を示す。超伝導テープ線材HTSテープ線材105を電流は紙面垂直方向に流れるただし、層毎に、逆方向に流れる。電流が逆方向に流れる超伝導テープ線材HTSテープ線材105の間に、強磁性材料テープ108が挿入されている。複合導体集合導体の両側側面、上端面、下端面にも、同様に、強磁性材料テープ108が設けられる。紙面に垂直方向に電流を流すが、その方向にケーブル導体は撚ってある。本発明のさらに別の実施形態を説明する。本実施形態は、図17の前記実施形態において、ケーブル導体部201にケーブル保護層202を付けて、断面形状を丸にしたものである。図18は、本実施形態の構成を示す図である。図17の実施形態は、電流を運ぶ導体部であるが、これに保護層を付けてケーブルとなる。本実施形態では、ケーブル保護層202の断面形状を丸にして、通常のケーブルと同等な扱いが出来るようにした。なお、ケーブル導体部201は紙面に垂直方向に電流を流す。ケーブル導体部201は撚ってある。本発明のさらに別の実施形態を説明する。図18のケーブル構造においては、導体部がツイストしてあるが、本実施形態では、図19に示すように、ガイド層203を付け、ケーブル保護層202を取り付けてある。ケーブル導体部201にケーブル保護層202を付けてケーブルとなるが、ケーブル保護層202の断面形状を丸にして、通常のケーブルと同等な扱いが出来るようにした。また、ケーブル導体部201の保護をより完全にするために、導体保護層203を取り付け、導体保護層203がケーブル導体部201のガイドを行っている。なお、ケーブル導体部201は紙面に垂直方向に電流を流し、撚ってある。本発明のさらに別の実施形態を説明する。本実施形態では、大電流化対応のケーブルとして、4つの導体部を一つのケーブルにしている。図20は、本実施形態を説明する図である。本実施形態では、上下に対向配置される1対の積層導体層205、左右に対向配置される1対の積層導体層205の計4つの積層導体層205を一つのケーブルに収容している。4つの積層導体層205は同じピッチで撚ってある。隣接する積層導体層205間の4隅に積層導体ガイド層204を備え、4つの積層導体層205を一つのケーブル保護層202に入れて一つのケーブルとしている。206は中心穴である。なお、ケーブル導体部201は紙面に垂直方向に電流を流し、撚ってある。また、4つ以外に複数の積層導体をまとめて一つのケーブルとすることが可能となる。なお、上記の特許文献の開示を、本書に引用をもって繰り込むものとする。本発明の全開示請求の範囲を含むの枠内において、さらにその基本的技術思想に基づいて、実施形態ないし実施例の変更調整が可能である。また、本発明の請求の範囲の枠内において種々の開示要素各請求項の各要素、各実施例の各要素、各図面の各要素等を含むの多様な組み合わせないし選択が可能である。すなわち、本発明は、請求の範囲を含む全開示、技術的思想にしたがって当業者であればなし得るであろう各種変形、修正を含むことは勿論である。"