"アセトニトリルと有機リチウム塩とを含有する非水系電解液であって、前記有機リチウム塩のアニオンが、-2.00~4.35eVの範囲内にLUMO最低空軌道エネルギーを有し、かつ、-5.35~-2.90eVの範囲内にHOMO最高占有軌道エネルギーを有する非水系電解液。前記有機リチウム塩のアニオンが、-1.00~2.70eVの範囲内にLUMO最低空軌道エネルギーを有し、かつ、-4.50~-3.00eVの範囲内にHOMO最高占有軌道エネルギーを有する、請求項1に記載の非水系電解液。前記有機リチウム塩の含有量は、前記非水系電解液の全量に対して0.1~30質量である、請求項1又は2に記載の非水系電解液。前記アセトニトリルの含有量は、前記有機リチウム塩を除いた前記非水系電解液に含まれる成分の全量に対して70~100体積である、請求項1~3のいずれか一項に記載の非水系電解液。無機リチウム塩を更に含有する、請求項1~3のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記無機リチウム塩は、フッ素原子を有する化合物である、請求項5に記載の非水系電解液。前記無機リチウム塩の含有量は、前記非水系電解液の全量に対して0.1~40質量である、請求項5又は6に記載の非水系電解液。前記アセトニトリルの含有量は、前記有機リチウム塩と前記無機リチウム塩とを除いた前記非水系電解液に含まれる成分の全量に対して70~100体積である、請求項5~7のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記無機リチウム塩は、リン原子を有する化合物である、請求項5~8のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記無機リチウム塩は、LiPF6である、請求項5~9のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記有機リチウム塩と前記無機リチウム塩とが、下記式1:0.05≦X≦11式中、Xは前記有機リチウム塩に対する前記無機リチウム塩の含有モル比である。で表される条件を満足する、請求項5~10のいずれか一項に記載の非水系電解液。-3.00~0.90eVの範囲内にLUMO最低空軌道エネルギーを有する非ニトリル系添加剤を更に含有する、請求項1~11のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記-3.00~0.90eVの範囲内にLUMO最低空軌道エネルギーを有する非ニトリル系添加剤は、-9.55~-6.00eVの範囲内にHOMO最高占有軌道エネルギーを有するものである、請求項12に記載の非水系電解液。前記-3.00~0.90eVの範囲内にLUMO最低空軌道エネルギーを有する非ニトリル系添加剤は、-8.50~-7.25eVの範囲内にHOMO最高占有軌道エネルギーを有するものである、請求項12に記載の非水系電解液。前記非ニトリル系添加剤の含有量は、前記非水系電解液の全量に対して0.1~30質量である、請求項12~14のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記非ニトリル系添加剤の含有量は、前記非水系電解液の全量に対して0.1~10質量である、請求項12~15のいずれか一項に記載の非水系電解液。2種以上の前記非ニトリル系添加剤を含有する、請求項12~16のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記非ニトリル系添加剤は、カーボネート類からなる群より選ばれる1種以上の化合物を含む、請求項12~17のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記カーボネート類は、環状カーボネートである、請求項18に記載の非水系電解液。前記カーボネート類は、炭素間不飽和二重結合を有する化合物である、請求項18又は19に記載の非水系電解液。前記非ニトリル系添加剤は、下記一般式2で表される化合物からなる群より選ばれる1種以上の化合物を含む、請求項12~20のいずれか一項に記載の非水系電解液。R1-A-R22式中、R1及びR2は各々独立して、アリール基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよいアルキル基、又は、アルキル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよいアリール基を示し、あるいは、R1とR2とは互いに結合してAと共に不飽和結合を有していてもよい環状構造を形成し、Aは下記式3~7のいずれか一つで表される構造を有する2価の基を示す。前記式2において、R1及びR2は、各々独立して、フェニル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい炭素数1~4のアルキル基、又は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル基を示し、あるいは、R1とR2とは互いに結合してAと共に不飽和結合を有していてもよい環状構造を形成する、請求項21に記載の非水系電解液。前記式2で表される化合物は、エチレンサルファイト、プロピレンサルファイト、ブチレンサルファイト、ペンテンサルファイト、スルホラン、3-メチルスルホラン、3-スルホレン、1,3-プロパンスルトン、1,4-ブタンスルトン、1,3-プロパンジオール硫酸エステル、及びテトラメチレンスルホキシドからなる群より選ばれる1種以上の化合物を含む、請求項21又は22に記載の非水系電解液。前記有機リチウム塩は、ホウ素原子を有する有機リチウム塩である、請求項1~23のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記有機リチウム塩は、有機配位子を有する有機リチウム塩である、請求項1~24のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記有機リチウム塩は、リチウムビスオキサラトボレート及びリチウムオキサラトジフルオロボレートからなる群より選ばれる1種以上の有機リチウム塩である、請求項1~25のいずれか一項に記載の非水系電解液。ジニトリル化合物を更に含有する、請求項1~26のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記ジニトリル化合物は、下記一般式8で表される化合物からなる群より選ばれる1種以上の化合物を含む、請求項27に記載の非水系電解液。NC-CR3R42a-CN8式中、R3及びR4は各々独立して、水素原子又はアルキル基を示し、aは1~6の整数を示す。イオン性化合物を更に含有する、請求項1~28のいずれか一項に記載の非水系電解液。前記イオン性化合物のカチオンは、窒素原子を有するカチオンである、請求項29に記載の非水系電解液。前記窒素原子を有するカチオンは、ピリジニウムカチオンである、請求項30に記載の非水系電解液。前記イオン性化合物のアニオンは、PF6-である、請求項29~31のいずれか一項に記載の非水系電解液。請求項1~32のいずれか一項に記載の非水系電解液と、正極と、負極とを備える非水系二次電池。前記正極は、正極活物質としてリチウムイオンを吸蔵及び放出することが可能な材料からなる群より選ばれる1種以上の材料を含有し、前記負極は、負極活物質としてリチウムイオンを吸蔵及び放出することが可能な材料及び金属リチウムからなる群より選ばれる1種以上の材料を含有する、請求項33に記載の非水系二次電池。前記正極は、前記正極活物質として、リチウム含有化合物を含有する、請求項34に記載の非水系二次電池。前記リチウム含有化合物は、リチウムを有する金属酸化物及びリチウムを有する金属カルコゲン化物からなる群より選ばれる1種以上の化合物を含む、請求項35に記載の非水系二次電池。前記負極は、前記負極活物質として、金属リチウム、炭素材料、及び、リチウムと合金形成が可能な元素を含む材料、からなる群より選ばれる1種以上の材料を含有する、請求項34~36のいずれか一項に記載の非水系二次電池。前記負極は、前記負極活物質として、リチウムイオンを0.4Vvs.Li/Liよりも卑な電位で吸蔵する材料を含有する、請求項34~37のいずれか一項に記載の非水系二次電池。請求項33~38のいずれか一項に記載の非水系二次電池の製造方法であって、0.001~0.3Cの初回充電を行う工程を有する、非水系二次電池の製造方法。前記初回充電が定電圧充電を途中に経由して行われる、請求項39に記載の非水系二次電池の製造方法。しかしながら、特許文献1及び2に記載の電解液では、アセトニトリルなどのニトリル系溶媒の性能が十分に発揮できなくなるほど、そのニトリル系溶媒を希釈しなければならず、特許文献2~4に記載の負極を用いると、リチウムイオン二次電池などでは、高電圧であるという特徴が犠牲になってしまう。特許文献5に至っては、添加剤として極めて反応性の高いガスを用いるため、添加自体が非常に困難であることに加え、ガスが揮発すると電池内が加圧状態となり、電池の膨張及び場合には破裂といった、実用上極めて重大な課題を残すことになる。一方、これらの公知の技術は、共通して、負極におけるニトリル系溶媒の還元分解に焦点が置かれ、幾つかの課題は残しながらも負極の反応さえ解決できれば二次電池として実施可能であると論じている。ところが、例えば、特許文献2及び4に記載の負極を用いた場合、すなわち負極における還元分解が起こり得ない環境で充放電サイクルを繰り返した場合においても、従来のリチウムイオン二次電池と比較して内部抵抗が大きく増加してしまうといった事実については一切触れられていない。このような内部抵抗の増加は負極における還元分解以外にも要因があると考えざるを得ないが、必ずしも最適な非水系電解液を提供するには至っておらず、さらなる改良が切望されていた。本発明は、上記事情にかんがみてなされたものであり、高出力性能を有する非水系二次電池を実現する非水系電解液及び非水系二次電池を提供することを目的とする。本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、少なくともアセトニトリルと特定のリチウム塩とを含有する非水系電解液が、高出力性能を有する非水系二次電池を実現できることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は下記のとおりである。[1]アセトニトリルと有機リチウム塩とを含有する非水系電解液であって、前記有機リチウム塩のアニオンが、-2.00~4.35eVの範囲内にLUMO最低空軌道エネルギーを有し、かつ、-5.35~-2.90eVの範囲内にHOMO最高占有軌道エネルギーを有する非水系電解液。[2]前記有機リチウム塩のアニオンが、-1.00~2.70eVの範囲内にLUMO最低空軌道エネルギーを有し、かつ、-4.50~-3.00eVの範囲内にHOMO最高占有軌道エネルギーを有する、[1]に記載の非水系電解液。[3]前記有機リチウム塩の含有量は、前記非水系電解液の全量に対して0.1~30質量である、[1]又は[2]に記載の非水系電解液。[4]前記アセトニトリルの含有量は、前記有機リチウム塩を除いた前記非水系電解液に含まれる成分の全量に対して70~100体積である、[1]~[3]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[5]無機リチウム塩を更に含有する、[1]~[3]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[6]前記無機リチウム塩は、フッ素原子を有する化合物である、[5]に記載の非水系電解液。[7]前記無機リチウム塩の含有量は、前記非水系電解液の全量に対して0.1~40質量である、[5]又は[6]に記載の非水系電解液。[8]前記アセトニトリルの含有量は、前記有機リチウム塩と前記無機リチウム塩とを除いた前記非水系電解液に含まれる成分の全量に対して70~100体積である、[5]~[7]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[9]前記無機リチウム塩は、リン原子を有する化合物である、[5]~[8]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[10]前記無機リチウム塩は、LiPF6である、[5]~[9]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[11]前記有機リチウム塩と前記無機リチウム塩とが、下記式1:0.05≦X≦11式中、Xは前記有機リチウム塩に対する前記無機リチウム塩の含有モル比である。で表される条件を満足する、[5]~[10]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[12]-3.00~0.90eVの範囲内にLUMO最低空軌道エネルギーを有する非ニトリル系添加剤を更に含有する、[1]~[11]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[13]前記-3.00~0.90eVの範囲内にLUMO最低空軌道エネルギーを有する非ニトリル系添加剤は、-9.55~-6.00eVの範囲内にHOMO最高占有軌道エネルギーを有するものである、[12]に記載の非水系電解液。[14]前記-3.00~0.90eVの範囲内にLUMO最低空軌道エネルギーを有する非ニトリル系添加剤は、-8.50~-7.25eVの範囲内にHOMO最高占有軌道エネルギーを有するものである、[12]に記載の非水系電解液。[15]前記非ニトリル系添加剤の含有量は、前記非水系電解液の全量に対して0.1~30質量である、[12]~[14]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[16]前記非ニトリル系添加剤の含有量は、前記非水系電解液の全量に対して0.1~10質量である、[12]~[15]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[17]2種以上の前記非ニトリル系添加剤を含有する、[12]~[16]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[18]前記非ニトリル系添加剤は、カーボネート類からなる群より選ばれる1種以上の化合物を含む、[12]~[17]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[19]前記カーボネート類は、環状カーボネートである、[18]に記載の非水系電解液。[20]前記カーボネート類は、炭素間不飽和二重結合を有する化合物である、[18]又は[19]に記載の非水系電解液。[21]前記非ニトリル系添加剤は、下記一般式2で表される化合物からなる群より選ばれる1種以上の化合物を含む、[12]~[20]のいずれか一つに記載の非水系電解液。R1-A-R22式中、R1及びR2は各々独立して、アリール基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよいアルキル基、又は、アルキル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよいアリール基を示し、あるいは、R1とR2とは互いに結合してAと共に不飽和結合を有していてもよい環状構造を形成し、Aは下記式3~7のいずれか一つで表される構造を有する2価の基を示す。[22]前記式2において、R1及びR2は、各々独立して、フェニル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい炭素数1~4のアルキル基、又は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル基を示し、あるいは、R1とR2とは互いに結合してAと共に不飽和結合を有していてもよい環状構造を形成する、[21]に記載の非水系電解液。[23]前記式2で表される化合物は、エチレンサルファイト、プロピレンサルファイト、ブチレンサルファイト、ペンテンサルファイト、スルホラン、3-メチルスルホラン、3-スルホレン、1,3-プロパンスルトン、1,4-ブタンスルトン、1,3-プロパンジオール硫酸エステル、及びテトラメチレンスルホキシドからなる群より選ばれる1種以上の化合物を含む、[21]又は[22]に記載の非水系電解液。[24]前記有機リチウム塩は、ホウ素原子を有する有機リチウム塩である、[1]~[23]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[25]前記有機リチウム塩は、有機配位子を有する有機リチウム塩である、[1]~[24]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[26]前記有機リチウム塩は、リチウムビスオキサラトボレート及びリチウムオキサラトジフルオロボレートからなる群より選ばれる1種以上の有機リチウム塩である、[1]~[25]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[27]ジニトリル化合物を更に含有する、[1]~[26]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[28]前記ジニトリル化合物は、下記一般式8で表される化合物からなる群より選ばれる1種以上の化合物を含む、[27]に記載の非水系電解液。NC-CR3R42a-CN8式中、R3及びR4は各々独立して、水素原子又はアルキル基を示し、aは1~6の整数を示す。[29]イオン性化合物を更に含有する、[1]~[28]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[30]前記イオン性化合物のカチオンは、窒素原子を有するカチオンである、[29]に記載の非水系電解液。[31]前記窒素原子を有するカチオンは、ピリジニウムカチオンである、[30]に記載の非水系電解液。[32]前記イオン性化合物のアニオンは、PF6-である、[29]~[31]のいずれか一つに記載の非水系電解液。[33][1]~[32]のいずれか一つに記載の非水系電解液と、正極と、負極とを備える非水系二次電池。[34]前記正極は、正極活物質としてリチウムイオンを吸蔵及び放出することが可能な材料からなる群より選ばれる1種以上の材料を含有し、前記負極は、負極活物質としてリチウムイオンを吸蔵及び放出することが可能な材料及び金属リチウムからなる群より選ばれる1種以上の材料を含有する、[33]に記載の非水系二次電池。[35]前記正極は、前記正極活物質として、リチウム含有化合物を含有する、[34]に記載の非水系二次電池。[36]前記リチウム含有化合物は、リチウムを有する金属酸化物及びリチウムを有する金属カルコゲン化物からなる群より選ばれる1種以上の化合物を含む、[35]に記載の非水系二次電池。[37]前記負極は、前記負極活物質として、金属リチウム、炭素材料、及び、リチウムと合金形成が可能な元素を含む材料、からなる群より選ばれる1種以上の材料を含有する、[34]~[36]のいずれか一つに記載の非水系二次電池。[38]前記負極は、前記負極活物質として、リチウムイオンを0.4Vvs.Li/Liよりも卑な電位で吸蔵する材料を含有する、[34]~[37]のいずれか一つに記載の非水系二次電池。[39][33]~[38]のいずれか一つに記載の非水系二次電池の製造方法であって、0.001~0.3Cの初回充電を行う工程を有する、非水系二次電池の製造方法。[40]前記初回充電が定電圧充電を途中に経由して行われる、[39]に記載の非水系二次電池の製造方法。本発明によると、高出力性能を有する非水系二次電池を実現する非水系電解液及び非水系二次電池を提供することができる。以下、本発明を実施するための形態以下、単に本実施形態という。について詳細に説明する。なお、本明細書において~を用いて記載される範囲はその前後に記載される数値を含むものである。本実施形態の非水系電解液以下、単に電解液ともいう。は、アセトニトリルとリチウム塩とを含有する。また、本実施形態の非水系二次電池は、正極及び負極と共に上記電解液を備える二次電池であり、例えば、正極活物質としてリチウムイオンを吸蔵及び放出することが可能な材料からなる群より選ばれる1種以上の材料を含有する正極と、負極活物質としてリチウムイオンを吸蔵及び放出することが可能な負極材料及び金属リチウムからなる群より選ばれる1種以上の材料を含有する負極とを備えるリチウムイオン二次電池等が挙げられる。本実施形態の非水系二次電池は、例えば、図1に概略的に断面図を示すリチウムイオン二次電池である。図1に示されるリチウムイオン二次電池100は、セパレータ110と、そのセパレータ110を両側から挟む正極120と負極130と、さらにそれらの積層体を挟む正極集電体140正極の外側に配置と、負極集電体150負極の外側に配置と、それらを収容する電池外装160とを備える。正極120とセパレータ110と負極130とを積層した積層体は、本実施形態に係る電解液に含浸されている。これらの各部材としては、電解液を除いて、従来のリチウムイオン二次電池に備えられるものを用いることができ、例えば後述のものであってもよい。<電解液>本実施形態に係る電解液は、アセトニトリルと有機リチウム塩とを含有する。ここで、有機リチウム塩とは、炭素原子をアニオンに含むアセトニトリルに可溶なリチウム塩であり、後述の無機リチウム塩とは、炭素原子をアニオンに含まないアセトニトリルに可溶なリチウム塩である。本発明者らは、有機リチウム塩の電気化学的反応性を計算化学的手法によって詳細に解析し、アセトニトリルの還元分解及び内部抵抗増加を抑制し得るアニオンのLUMO最低空軌道エネルギー範囲とHOMO最高占有軌道エネルギー範囲を新たに見出した。ここで、本実施形態における計算化学的手法とは、密度汎関数法DensityFunctionalTheory:DFTによる量子化学計算以下、単にDFT計算ともいう。を指す。具体的には、量子化学計算プログラムGaussian03ガウシアン社製を用い、B3LYP密度汎関数と6-31G基底関数との組み合わせ以下、密度汎関数と基底関数との組み合わせをB3LYP/6-31Gのように表記する。によって構造最適化とエネルギー計算とを行う。有機リチウム塩のアニオンは負の電荷を帯びており、中性分子と比べて原子核からより離れた領域にまで電子分布が広がるため、diffuse関数を加えることによって精度の高い計算を行う。なお、有機リチウム塩のアニオンは電子配置が閉殻系であり、αスピンとβスピンの分子軌道は同じものになるため、RHFspin-RestrictedHartree-Fock法を適用する。DFT計算による構造最適化の収束にはアニオン分子の初期構造が大きく影響するため、以下の手順によって精度を高める。まず、分子モデリングソフトGaussView3.0ガウシアン社製によってアニオンの分子構造を組み立てた後、EditのCleanをクリックし、初期座標を得る。その後、小さい基底関数を用いた精度の低い計算を行い、得られた構造を初期構造として、更に精度の高い基底関数で構造を最適化する。本実施形態における精度の低い小さい基底関数としては、通常、STO-3G、3-21Gを順番に用いる。ただし、例えば、超原子価化合物のようにd軌道まで考慮したほうが収束しやすい化合物については、最初から精度の高い基底関数を用いて構造を最適化する。なお、これらの構造最適化の手順は、あくまで計算を収束させるための手段であり、構造最適化が収束した後の最終的なエネルギー計算結果には何ら影響するものではない。本実施形態における有機リチウム塩のアニオンは、上述のようにして算出したLUMOエネルギーが-2.00~4.35eVの範囲内にあり、かつ、上述のようにして算出したHOMOエネルギーが-5.35~-2.90eVの範囲内にあるものである。LUMOに電子が入る反応が還元反応であり、HOMOから電子が抜ける反応が酸化反応であることから、LUMOエネルギー及びHOMOエネルギーは有機リチウム塩の電気化学的反応性と相関関係がある。DFT計算によって算出したアセトニトリルのHOMOエネルギーは-8.87eVであることから、本実施形態における有機リチウム塩はアセトニトリルよりも酸化反応性が高いことが示唆される。アニオンのLUMOエネルギーとHOMOエネルギーが上記の範囲内にあることによって、負極への保護皮膜形成に有効であるばかりでなく、非電気化学的な副反応が抑制される。また、反応生成物が負極のみに強固に固定化されることなく、何らかの形で正極やセパレータ等、負極以外の部材にも良好な効果を与えるため、充放電サイクルを繰り返した際の内部抵抗増加を抑制することができる。アニオンが-2.00~4.35eVの範囲内にLUMOエネルギーを有し、かつ、-5.35~-2.90eVの範囲内にHOMOエネルギーを有する有機リチウム塩の具体例としては、例えば、LiNSO2CF32LUMOエネルギー=2.99eV、HOMOエネルギー=-4.14eV、LiNSO2C2F52LUMOエネルギー=3.02eV、HOMOエネルギー=-4.35eV等のLiNSO2CmF2m12mは1~8の整数で表される有機リチウム塩;LiPF5CF3LUMOエネルギー=3.78eV、HOMOエネルギー=-5.06eV等のLiPFnCpF2p16-nnは1~5の整数、pは1~8の整数で表される有機リチウム塩;LiBF3CF3LUMOエネルギー=3.73eV、HOMOエネルギー=-4.11eV等のLiBFqCsF2s14-qqは1~3の整数、sは1~8の整数で表される有機リチウム塩;LiBC2O42で表されるリチウムビスオキサラトボレートLiBOBLUMOエネルギー=0.57eV、HOMOエネルギー=-4.03eV;ハロゲン化LiBOB;LiBF2C2O4で表されるリチウムオキサラトジフルオロボレートLiODFBLUMOエネルギー=2.01eV、HOMOエネルギー=-3.29eV;LiBC3O4H22で表されるリチウムビスマロネートボレートLiBMBLUMOエネルギー=2.48eV、HOMOエネルギー=-4.27eV;LiPF4C2O2で表されるリチウムテトラフルオロオキサラトフォスフェートLUMOエネルギー=1.52eV、HOMOエネルギー=-4.19eV等の有機リチウム塩が挙げられる。また、下記一般式9a、9b及び9cで表される有機リチウム塩を用いることもできる。LiCSO2R5SO2R6SO2R79aLiNSO2OR8SO2OR99bLiNSO2R10SO2OR119cここで、式中、R5、R6、R7、R8、R9、R10及びR11は、互いに同一であっても異なっていてもよく、炭素数1~8のパーフルオロアルキル基を示す。これらの有機リチウム塩は1種を単独で又は2種以上を組み合わせて用いられるが、構造上安定であることからホウ素原子を有する有機リチウム塩が好ましい。また、有機配位子を有する有機リチウム塩は、有機配位子が電気化学的な反応に関与してSolidElectrolyteInterfaceSEIと呼ばれる保護皮膜を電極表面に形成するため、正極を含めた内部抵抗の増加を抑制する観点から好ましい。そのような有機リチウム塩としては、具体的には、LiBOB、ハロゲン化LiBOB、LiODFB及びLiBMBが好ましく、LiBOB及びLiODFBが特に好ましい。なお、本実施形態における有機リチウム塩のアニオンは、そのLUMOエネルギー及びHOMOエネルギーが上記の範囲内であれば特に制限はないが、還元反応後の生成物が負極のみに強固に固定化されることなく、何らかの形で正極やセパレータ等、負極以外の部材にも良好な効果を与えるようにするため、-1.00~2.70eVの範囲内にLUMOエネルギーを有し、かつ、-4.50~-3.00eVの範囲内にHOMOエネルギーを有することがより好ましく、0.00~1.50eVの範囲内にLUMOエネルギーを有し、かつ、-4.40~-3.50eVの範囲内にHOMOエネルギーを有することが更に好ましい。リチウム塩は、本実施形態の非水系電解液中に0.1~3mol/Lの濃度で含有されることが好ましく、0.5~2mol/Lの濃度で含有されることがより好ましい。リチウム塩の濃度がこの範囲内にあることによって、電解液の導電率が高い状態に保たれると同時に、非水系二次電池の充放電効率も高い状態に保たれる。また、有機リチウム塩の含有量は、本実施形態の非水系電解液の全量に対して0.1~30質量であることが好ましく、0.5~25質量であることがより好ましく、1~20質量であることが更に好ましい。有機リチウム塩の含有量がこの範囲にあることによって、電解液としての機能と溶解性のバランスを確保することができる。本実施形態における非水系電解液には、無機リチウム塩が更に含有されていてもよい。無機リチウム塩は、通常の非水系電解質として用いられているものであれば特に限定されず、いずれのものであってもよい。そのような無機リチウム塩の具体例としては、例えば、LiPF6、LiBF4、LiClO4、LiAsF6、Li2SiF6、LiSbF6、LiAlO4、LiAlCl4、Li2B12FbH12-bbは0~3の整数、多価アニオンと結合されたリチウム塩等が挙げられる。これらの無機リチウム塩は1種を単独で又は2種以上を組み合わせて用いられる。中でも、無機リチウム塩としてフッ素原子を有する化合物を用いると、遊離のイオンが有機リチウム塩によるSEI形成効果を促進すると共に、正極集電箔の表面に不働態皮膜を形成するため、内部抵抗の増加を抑制する観点から好ましい。また、無機リチウム塩として、リン原子を有する化合物を用いると、遊離のフッ素原子を放出しやすくなることからより好ましく、LiPF6が特に好ましい。無機リチウム塩の含有量は、本実施形態の非水系電解液の全量に対して0.1~40質量であることが好ましく、0.2~10質量であることがより好ましく、0.5~5質量であることが更に好ましい。一方、無機リチウム塩は有機リチウム塩によるSEI形成効果を損なわない範囲で用いる必要があり、そのモル量は、有機リチウム塩の含有モル量を超えないことが好ましい。具体的には、下記式1:0.05≦X≦11で表される条件を満足することが好ましい。ここで、上記式1中、Xは、非水系電解液に含まれる有機リチウム塩に対する無機リチウム塩のモル比を示す。非水系電解液に含まれる無機リチウム塩の有機リチウム塩に対するモル比がこの範囲にあることによって、有機リチウム塩の機能と無機リチウム塩の機能を両立させることができる。本実施形態の非水系電解液には、少なくともアセトニトリルと有機リチウム塩とが含有されていればよいが、アセトニトリル以外の非水系溶媒や非ニトリル系添加剤が含有されていてもよい。アセトニトリル以外の非水系溶媒としては、特に制限はなく、例えば、非プロトン性溶媒が挙げられ、非プロトン性極性溶媒が好ましい。そのような非水系溶媒の具体例としては、例えば、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、1,2-ブチレンカーボネート、トランス-2,3-ブチレンカーボネート、シス-2,3-ブチレンカーボネート、1,2-ペンチレンカーボネート、トランス-2,3-ペンチレンカーボネート、シス-2,3-ペンチレンカーボネートに代表される環状カーボネート;γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトンに代表されるラクトン;ジメチルスルホキシドに代表される硫黄化合物;テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、1,3-ジオキサンに代表される環状エーテル;メチルエチルカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルプロピルカーボネート、メチルイソプロピルカーボネート、ジプロピルカーボネート、メチルブチルカーボネート、ジブチルカーボネート、エチルプロピルカーボネート、メチルトリフルオロエチルカーボネートに代表される鎖状カーボネート;プロピオノニトリル、ブチロニトリル、バレロニトリル、アクリロニトリル等のモノニトリル;メトキシアセトニトリル、3-メトキシプロピオニトリルに代表されるアルコキシ基置換ニトリル;ベンゾニトリルに代表される環状ニトリル;ジメチルエーテルに代表されるエーテル;メチルプロピオネートに代表される鎖状カルボン酸エステル;ジメトキシエタンに代表される鎖状エーテルカーボネート化合物が挙げられる。また、これらのフッ素化物に代表されるハロゲン化物等も挙げられる。これらは1種を単独で又は2種以上を組み合わせて用いられる。本実施形態における非ニトリル系添加剤としては、本発明による課題解決を阻害しないものであって、ニトリル基を有しない化合物であれば特に制限はなく、リチウム塩を溶解する溶媒としての役割を担う物質、すなわち上記の非水系溶媒と実質的に重複してもよい。また、非ニトリル系添加剤は、本実施形態の非水系電解液及び非水系二次電池の性能向上に寄与する物質であることが好ましいが、電気化学的な反応には直接関与しない物質をも包含し、1成分を単独で又は2成分以上を組み合わせて用いる。本実施形態の非水系電解液は、2種以上の非ニトリル系添加剤を含有すると、SEIの耐久性の観点から好ましい。非ニトリル系添加剤は、-3.00~0.90eVの範囲内にLUMOエネルギーを有する化合物以下、特定の添加剤ともいう。を含むことが好ましく、そのLUMOエネルギーは、-2.10~0.80eVであることがより好ましく、-2.00~0.60eVであることが更に好ましい。LUMOに電子が入る反応が還元反応であることから、LUMOエネルギーは添加剤の還元性と相関関係があり、LUMOエネルギーが低いほど還元電位が高く、すなわち還元されやすいことを意味する。DFT計算によって算出したアセトニトリルのLUMOエネルギーは0.98eVであることから、本実施形態における特定の添加剤は、アセトニトリルよりも十分に還元されやすい化合物であり、アセトニトリルの還元分解よりも先に電気化学的反応が進行することを示唆している。特定の添加剤のLUMOエネルギーが上記の範囲内にあることによって、負極への保護皮膜形成に有効であるばかりでなく、還元性が高すぎることによる非電気化学的な副反応が抑制される。また、LUMOエネルギーが極端に低い場合とは異なり、還元反応後の生成物が負極のみに強固に固定化されることなく、何らかの形で正極やセパレータ等、負極以外の部材にも良好な効果を与えるため、充放電サイクルを繰り返した際の内部抵抗増加を抑制することができる。なお、非ニトリル系添加剤の構造最適化とエネルギー計算は、diffuse関数を加えない以外は有機リチウム塩の場合と同様にして、B3LYP/6-31Gによって行う。ただし、非ニトリル系添加剤が負の電荷を帯びたアニオンや官能基の分極効果によって高い極性を示す化合物である場合には、中性分子と比べて原子核からより離れた領域にまで電子分布が広がるため、B3LYP/6-31Gでは計算が収束しないことや、振動解析の結果において虚数の振動数を持つことがあり、その場合には、さらにdiffuse関数を追加したB3LYP/6-31Gによって構造最適化とエネルギー計算を行う。また、遷移金属錯体のように不対電子が存在する開殻系の場合には、各スピンに対して別々に分子軌道を定めるUHFspin-UnrestrictedHartree-Fock法を適用する。なお、ほとんどの有機化合物は電子配置が閉殻系であり、αスピンとβスピンの分子軌道は同じものになるため、有機リチウム塩の場合と同様に、RHF法を適用する。LUMOエネルギーが-3.00~0.90eVの範囲内にある化合物の具体例括弧内はLUMOエネルギーを示す。としては、例えば、4-フルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン0.52eV、4,4-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン0.22eV、シス-4,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン0.08eV、トランス-4,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン0.00eV、4,4,5-トリフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン-0.27eV、4,4,5,5-テトラフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン-0.52eV、4,4,5-トリフルオロ-5-メチル-1,3-ジオキソラン-2-オン-0.11eVに代表されるフルオロエチレンカーボネート;ビニレンカーボネート0.00eV、4,5-ジメチルビニレンカーボネート0.44eV、ビニルエチレンカーボネート-0.52eVに代表される不飽和結合含有環状カーボネート;γ-ブチロラクトン0.33eV、γ-バレロラクトン0.38eV、γ-カプロラクトン0.38eV、δ-バレロラクトン0.30eV、δ-カプロラクトン0.35eV、ε-カプロラクトン0.38eVに代表されるラクトン;1,2-ジオキサン0.84eVに代表される環状エーテル;メチルホルメート0.14eV、メチルアセテート0.35eV、メチルプロピオネート0.41eV、メチルブチレート0.41eV、エチルホルメート0.16eV、エチルアセテート0.41eV、エチルプロピオネート0.46eV、エチルブチレート0.46eV、n-プロピルホルメート0.19eV、n-プロピルアセテート0.44eV、n-プロピルプロピオネート0.49eV、n-プロピルブチレート0.49eV、イソプロピルホルメート0.24eV、イソプロピルアセテート0.44eV、イソプロピルプロピオネート0.49eV、イソプロピルブチレート0.49eV、n-ブチルホルメート0.19eV、n-ブチルアセテート0.44eV、n-ブチルプロピオネート0.49eV、n-ブチルブチレート0.49eV、イソブチルホルメート0.22eV、イソブチルアセテート0.41eV、イソブチルプロピオネート0.46eV、イソブチルブチレート0.49eV、sec-ブチルホルメート0.24eV、sec-ブチルアセテート0.46eV、sec-ブチルプロピオネート0.49eV、sec-ブチルブチレート0.52eV、tert-ブチルホルメート0.27eV、tert-ブチルアセテート0.46eV、tert-ブチルプロピオネート0.44eV、tert-ブチルブチレート0.44eV、メチルピバレート0.41eV、n-ブチルピバレート0.49eV、n-ヘキシルピバレート0.49eV、n-オクチルピバレート0.49eV、ジメチルオキサレート-1.58eV、エチルメチルオキサレート-1.52eV、ジエチルオキサレート-1.47eV、ジフェニルオキサレート-1.99eV、マロン酸エステル、フマル酸エステル、マレイン酸エステルに代表されるカルボン酸エステル;N-メチルホルムアミド0.90eV、N,N-ジメチルホルムアミド0.87eV、N,N-ジメチルアセトアミド0.90eVに代表されるアミド;エチレンサルファイト-0.60eV、プロピレンサルファイト0.00ev、ブチレンサルファイト-0.16eV、ペンテンサルファイト0.14eV、スルホラン-0.30eV、3-メチルスルホラン-0.33eV、3-スルホレン-0.33eV、1,3-プロパンスルトン-0.33eV、1,4-ブタンスルトン-0.35eV、1,3-プロパンジオール硫酸エステル0.68eV、テトラメチレンスルホキシド-0.14eV、チオフェン1-オキシド-2.37eVに代表される環状硫黄化合物;モノフルオロベンゼン-0.22eV、ビフェニル-0.90eV、フッ素化ビフェニル-2.07eVに代表される芳香族化合物;ニトロメタン-1.88eVに代表されるニトロ化合物;シッフ塩基;シッフ塩基錯体;オキサラト錯体が挙げられる。これらは1種を単独で又は2種以上を組み合わせて用いられる。非ニトリル系添加剤のHOMO最高占有軌道エネルギーについては特に制限はないが、還元反応後の生成物が負極のみに強固に固定化されることなく、何らかの形で正極やセパレータ等、負極以外の部材にも良好な効果を与え、充放電サイクルを繰り返した際の内部抵抗増加を抑制することができるようにするため、-9.55~-6.00eVの範囲内にあることが好ましく、-9.00~-6.25eVの範囲内あることがより好ましく、-8.50~-7.25eVの範囲内にあることが更に好ましい。HOMOエネルギーが-9.55~-6.00eVの範囲内にある非ニトリル系添加剤の具体例括弧内はHOMOエネルギーを示す。としては、例えば、4-フルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン-8.44eV、4,4-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン-8.82eV、シス-4,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン-8.82eV、トランス-4,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン-8.87eV、4,4,5-トリフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン-9.17eV、4,4,5,5-テトラフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン-9.52eV、4,4,5-トリフルオロ-5-メチル-1,3-ジオキソラン-2-オン-8.98eVに代表されるフルオロエチレンカーボネート;ビニレンカーボネート-6.91eV、4,5-ジメチルビニレンカーボネート-6.34eV、ビニルエチレンカーボネート-7.73eVに代表される不飽和結合含有環状カーボネート;γ-ブチロラクトン-7.21eV、γ-バレロラクトン-7.13eV、γ-カプロラクトン-7.13eV、δ-バレロラクトン-7.02eV、δ-カプロラクトン-6.97eV、ε-カプロラクトン-6.99eVに代表されるラクトン;1,2-ジオキサン-6.99eVに代表される環状エーテル;メチルホルメート-7.70eV、メチルアセテート-7.21eV、メチルプロピオネート-7.18eV、メチルブチレート-7.18eV、エチルホルメート-7.56eV、エチルアセテート-7.13eV、エチルプロピオネート-7.13eV、エチルブチレート-7.10eV、n-プロピルホルメート-7.54eV、n-プロピルアセテート-7.10eV、n-プロピルプロピオネート-7.10eV、n-プロピルブチレート-7.10eV、イソプロピルホルメート-7.48eV、イソプロピルアセテート-7.07eV、イソプロピルプロピオネート-7.07eV、イソプロピルブチレート-7.05eV、n-ブチルホルメート-7.54eV、n-ブチルアセテート-7.10eV、n-ブチルプロピオネート-7.10eV、n-ブチルブチレート-7.07eV、イソブチルホルメート-7.54eV、イソブチルアセテート-7.13eV、イソブチルプロピオネート-7.13eV、イソブチルブチレート-7.10eV、sec-ブチルホルメート-7.46eV、sec-ブチルアセテート-7.05eV、sec-ブチルプロピオネート-7.05eV、sec-ブチルブチレート-7.05eV、tert-ブチルホルメート-7.27eV、tert-ブチルアセテート-7.05eV、tert-ブチルプロピオネート-6.97eV、tert-ブチルブチレート-6.94eV、メチルピバレート-7.16eV、n-ブチルピバレート-7.05eV、n-ヘキシルピバレート-7.05eV、n-オクチルピバレート-7.05eV、ジメチルオキサレート-7.29eV、エチルメチルオキサレート-7.62eV、ジエチルオキサレート-7.16eV、ジフェニルオキサレート-6.69eV、マロン酸エステル、フマル酸エステル、マレイン酸エステルに代表されるカルボン酸エステル;N-メチルホルムアミド-6.80eV、N,N-ジメチルホルムアミド-6.59eV、N,N-ジメチルアセトアミド-6.34eVに代表されるアミド;エチレンサルファイト-7.73eV、プロピレンサルファイト-7.29ev、ブチレンサルファイト-7.10eV、ペンテンサルファイト-7.07eV、スルホラン-7.84eV、3-メチルスルホラン-7.78eV、3-スルホレン-7.67eV、1,3-プロパンスルトン-8.30eV、1,4-ブタンスルトン-8.54eV、1,3-プロパンジオール硫酸エステル-8.49eV、テトラメチレンスルホキシド-6.26eV、チオフェン1-オキシド-6.64eVに代表される環状硫黄化合物;モノフルオロベンゼン-6.61eV、フッ素化ビフェニル-7.02eVに代表される芳香族化合物;ニトロメタン-8.00eVに代表されるニトロ化合物が挙げられる。本実施形態の非水系電解液における非ニトリル系添加剤の含有量について特に制限はないが、本実施形態の非水系電解液の全量に対して、0.1~30質量であることが好ましく、0.1~10質量であることがより好ましい。本実施形態において、非ニトリル系添加剤は高いサイクル性能の発現に寄与するが、一方で低温環境下における高出力性能への寄与は確認されていない。非ニトリル系添加剤が多いほど本実施形態に係る電解液の劣化が抑えられるが、非ニトリル系添加剤が少ないほど低温環境下における高出力特性が向上することになる。したがって、非ニトリル系添加剤の含有量が上記の範囲内にあることによって、非水系二次電池としての基本的な機能を損なうことなくアセトニトリルの優れた性能をより十分に発揮することができる。このような組成で電解液を作製することで、電解液のサイクル性能、低温環境下における高出力性能及びその他の電池特性の全てを一層良好なものとすることができる。本実施形態における非ニトリル系添加剤の沸点について特に制限はないが、アセトニトリルよりも高沸点の化合物であることが好ましい。このような非ニトリル系添加剤は、沸点がアセトニトリルよりも高く常温で液体又は固体として取り扱うことができるため、添加自体が非常に容易であることに加え、非ニトリル系添加剤の揮発による電池内の加圧や膨張、場合によっては破裂といった、実用上極めて重大な課題を回避することができる。本実施形態の非水系電解液におけるアセトニトリルの含有量について特に制限はないが、有機リチウム塩を除いた非水系電解液に含まれる成分の全量、非水系電解液が無機リチウム塩をも含有する場合は、有機リチウム塩と無機リチウム塩とを除いた非水系電解液に含まれる成分の全量、に対し、10~100体積であることが好ましく、70~100体積であることがより好ましく、90~100体積であることが更に好ましい。アセトニトリルの含有量が上記の範囲内にあることによって、非水系二次電池としての基本的な機能を損なうことなくアセトニトリルの優れた性能をより十分に発揮することができ、サイクル性能、低温環境下における高出力性能及びその他の電池特性の全てを一層良好なものとすることができる。本実施形態において、SEIの耐久性向上の観点から、特に非ニトリル系添加剤を2種以上組み合わせて用いる場合、非ニトリル系添加剤が、カーボネート類、すなわち分子内にCO3を有する化合物からなる群より選ばれる1種以上の化合物を含むことが好ましい。また、カーボネート類は、有機カーボネートであることが好ましく、環状カーボネートであることがより好ましく、さらに、炭素間不飽和二重結合を有する化合物であることが好ましい。中でも、非ニトリル系添加剤がビニレンカーボネートを主成分、すなわち最も多く含まれる非ニトリル系添加剤とする場合、そのビニレンカーボネートを1種単独で用いた場合よりもSEIの耐久性が飛躍的に向上する。この要因は、そのようなカーボネート類は共重合的な分解反応、すなわち他の非ニトリル系添加剤との共重合体形成が起こりやすく、SEIの柔軟性や難溶性が高まることにあると考えられる。ただし、要因はこれに限定されない。本実施形態において、SEIの耐久性向上の観点から、特に非ニトリル系添加剤を2種以上組み合わせて用いる場合、非ニトリル系添加剤が、下記式2で表される化合物以下、化合物2という。からなる群より選ばれる1種以上の化合物を含むことも好ましい。R1-A-R22ここで、式2中、R1及びR2は各々独立して、アリール基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよいアルキル基、又は、アルキル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよいアリール基を示し、あるいは、R1とR2とは互いに結合してAと共に不飽和結合を有していてもよい環状構造を形成し、Aは下記式3~7のいずれか一つで表される構造を有する2価の基を示す。R1及びR2が示し得るアリール基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよいアルキル基は、好ましくはアリール基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい炭素数1~4のアルキル基であり、より好ましくは、フェニル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい炭素数1~4のアルキル基である。アルキル基としては、具体的にはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基及びブチル基が挙げられる。また、置換基となるアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基及びアントラニル基が挙げられるが、これらの中ではフェニル基が好ましい。アルキル基の置換基となるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子及び臭素原子が好ましい。これらの置換基はアルキル基に複数個置換されていてもよく、アリール基及びハロゲン原子の両方が置換されていてもよい。R1及びR2が示し得るアルキル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよいアリール基は、好ましくはアルキル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル基、ナフチル基及びアントラニル基が挙げられ、より好ましくはアルキル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル基であり、更に好ましくはハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル基である。アリール基としては、例えばフェニル基、ナフチル基及びアントラニル基が挙げられ、フェニル基が好ましい。また、アリール基の置換基となるアルキル基は、炭素数1~4のアルキル基が好ましく、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基及びブチル基が挙げられる。アリール基の置換基となるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子及び臭素原子が好ましい。これらの置換基はアリール基に複数個置換されていてもよく、アルキル基及びハロゲン原子の両方が置換されていてもよい。R1とR2とが互いに結合してAと共に形成する環状構造は、好ましくは4員環以上であり、二重結合及び三重結合のいずれか1つ以上を有していてもよい。互いに結合するR1及びR2として、それぞれ、2価の炭化水素基が好ましく、その炭素数は、1~6であると好ましい。具体的には、例えば、-CH2-、-CH2CH2-、-CH2CH2CH2-、-CH2CH2CH2CH2-、-CH2CH2CH2CH2CH2-、-CH=CH-、-CH=CHCH2-、-CH=CHCH2CH2-、-CH2CH=CHCH2-、-CH2CH2C≡CCH2CH2-が挙げられる。また、これらの基が有する1以上の水素原子が、アルキル基例えば、メチル基及びエチル基、ハロゲン原子例えば、フッ素原子、塩素原子及び臭素原子及びアリール基例えばフェニル基のいずれか1つ以上によって置換されていてもよい。R1及びR2は、互いに同一であっても異なっていてもよい。Aが上記式3で表される構造を有する2価の基である化合物2の具体例としては、ジメチルサルファイト、ジエチルサルファイト、エチルメチルサルファイト、メチルプロピルサルファイト、エチルプロピルサルファイト、ジフェニルサルファイト、メチルフェニルサルファイト、エチルサルファイト、ジベンジルサルファイト、ベンジルメチルサルファイト、ベンジルエチルサルファイト等の鎖状サルファイト;エチレンサルファイト、プロピレンサルファイト、ブチレンサルファイト、ペンテンサルファイト、ビニレンサルファイト、フェニルエチレンサルファイト、1-メチル-2-フェニルエチレンサルファイト、1-エチル-2-フェニルエチレンサルファイト等の環状サルファイト;及びこれらの鎖状サルファイトや環状サルファイトのハロゲン化物が挙げられる。Aが上記式4で表される構造を有する2価の基である化合物2の具体例として、ジメチルスルホン、ジエチルスルホン、エチルメチルスルホン、メチルプロピルスルホン、エチルプロピルスルホン、ジフェニルスルホン、メチルフェニルスルホン、エチルフェニルスルホン、ジベンジルスルホン、ベンジルメチルスルホン、ベンジルエチルスルホン等の鎖状スルホン;スルホラン、2-メチルスルホラン、3-メチルスルホラン、2-エチルスルホラン、3-エチルスルホラン、2,4-ジメチルスルホラン、3-スルホレン、3-メチルスルホレン、2-フェニルスルホラン、3-フェニルスルホラン等の環状スルホン;及び上記鎖状スルホンや環状スルホンのハロゲン化物が挙げられる。Aが上記式5で表される構造を有する2価の基である化合物2の具体例として、メタンスルホン酸メチル、メタンスルホン酸エチル、メタンスルホン酸プロピル、エタンスルホン酸メチル、エタンスルホン酸エチル、エタンスルホン酸プロピル、ベンゼンスルホン酸メチル、ベンゼンスルホン酸エチル、ベンゼンスルホン酸プロピル、メタンスルホン酸フェニル、エタンスルホン酸フェニル、プロパンスルホン酸フェニル、メタンスルホン酸ベンジル、エタンスルホン酸ベンジル、プロパンスルホン酸ベンジル等の鎖状スルホン酸エステル:1,3-プロパンスルトン、1,4-ブタンスルトン、3-フェニル-1,3-プロパンスルトン、4-フェニル-1,4-ブタンスルトン等の環状スルホン酸エステル;及び上記鎖状スルホン酸エステルや環状スルホン酸エステルのハロゲン化物が挙げられる。Aが上記式6で表される構造を有する2価の基である化合物2の具体例として、硫酸ジメチル、硫酸ジエチル、硫酸エチルメチル、硫酸メチルプロピル、硫酸エチルプロピル、硫酸メチルフェニル、硫酸エチルフェニル、硫酸フェニルプロピル、硫酸ベンジルメチル、硫酸ベンジルエチル等の鎖状硫酸エステル;エチレングリコール硫酸エステル、1,2-プロパンジオール硫酸エステル、1,3-プロパンジオール硫酸エステル、1,2-ブタンジオール硫酸エステル、1,3-ブタンジオール硫酸エステル、2,3-ブタンジオール硫酸エステル、フェニルエチレングリコール硫酸エステル、メチルフェニルエチレングリコール硫酸エステル、エチルフェニルエチレングリコール硫酸エステル等の環状硫酸エステル;及び上記鎖状硫酸エステルや環状硫酸エステルのハロゲン化物が挙げられる。Aが上記式7で表される構造を有する2価の基である化合物2の具体例として、ジメチルスルホキシド、ジエチルスルホキシド、エチルメチルスルホキシド、メチルプロピルスルホキシド、エチルプロピルスルホキシド、ジフェニルスルホキシド、メチルフェニルスルホキシド、エチルフェニルスルホキシド、ジベンジルスルホキシド、ベンジルメチルスルホキシド、ベンジルエチルスルホキシド等の鎖状スルホキシド;テトラメチレンスルホキシド、チオフェン1-オキシド等の環状スルホキシド;及び上記鎖状スルホキシドや環状スルホキシドのハロゲン化物が挙げられる。化合物2は、1種を単独で又は2種以上を組み合わせて用いられる。2種以上の化合物2を組み合わせる場合、それぞれの化合物2におけるAの構造は、互いに同一であっても異なっていてもよい。化合物2の非水系電解液における含有量については特に制限はないが、有機リチウム塩を除いた非水系電解液に含まれる成分の全量、非水系電解液が無機リチウム塩をも含有する場合は、有機リチウム塩と無機リチウム塩とを除いた非水系電解液に含まれる成分の全量、に対し、0.05~30体積であることが好ましく、0.1~20体積であることがより好ましく、0.5~10体積であることが更に好ましい。化合物2の中には室温25°Cで固体のものもあるが、その場合はアセトニトリルへの飽和溶解量以下、好ましくは飽和溶解量の60質量以下、より好ましくは飽和溶解量の30質量以下の範囲で使用するとよい。化合物2の含有量が上記の範囲内にあることによって、本実施形態における非ニトリル系添加剤として2種以上を組み合わせて用いる場合の効果が顕著に認められ、1種単独で用いた場合よりもSEIの耐久性が飛躍的に向上する。化合物2は、非ニトリル系添加剤の一成分として加えられることにより、共重合的な分解反応におけるコモノマーとしての役割を果たすので、SEIの耐久性が飛躍的に向上することに寄与すると考えられる。ただし、要因はこれに限定されない。なお、このような反応メカニズムを想定した場合、開環重合の観点から、化合物2が環状構造を形成していることが好ましい。中でも、エチレンサルファイト、プロピレンサルファイト、ブチレンサルファイト、ペンテンサルファイト、スルホラン、3-メチルスルホラン、3-スルホレン、1,3-プロパンスルトン、1,4-ブタンスルトン、1,3-プロパンジオール硫酸エステル、及びテトラメチレンスルホキシドからなる群より選ばれる1種以上の化合物を非ニトリル系添加剤の一成分として加えることにより、高温充放電や充電保存等の過酷な使用環境下においても、より高い性能を持続的に発揮することが可能になる。本実施形態の非水系電解液は、ジニトリル化合物、すなわち分子内にニトリル基を2つ有する化合物を更に含有してもよい。ジニトリル化合物は、電池缶や電極等、金属部分の腐食を低減する効果がある。その要因は、ジニトリル化合物を用いることにより、腐食の低減された金属部分の表面に腐食を抑制する保護皮膜が形成されるためと考えられる。ただし、要因はこれに限定されない。ジニトリル化合物は、本発明による課題解決を阻害しない限りにおいて、特に限定されないが、メチレン鎖を有するものが好ましく、そのメチレン鎖における炭素数が2~12であることがより好ましく、直鎖状、分枝状のいずれであってもよい。ジニトリル化合物としては、例えば、スクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、1,5-ジシアノペンタン、1,6-ジシアノヘキサン、1,7-ジシアノヘプタン、1,8-ジシアノオクタン、1,9-ジシアノノナン、1,10-ジシアノデカン、1,11-ジシアノウンデカン、1,12-ジシアノドデカン等の直鎖状ジニトリル化合物;テトラメチルスクシノニトリル、2-メチルグルタロニトリル、2,4-ジメチルグルタロニトリル、2,2,4,4-テトラメチルグルタロニトリル、1,4-ジシアノペンタン、2,5-ジメチル-2,5-ヘキサンジカルボニトリル、2,6-ジシアノヘプタン、2,7-ジシアノオクタン、2,8-ジシアノノナン、1,6-ジシアノデカン等の分枝状ジニトリル化合物;1,2-ジシアノベンゼン、1,3-ジシアノベンゼン、1,4-ジシアノベンゼン等の芳香族系ジニトリル化合物が挙げられる。これらは1種を単独で又は2種以上を組み合わせて用いられる。本実施形態の非水系電解液におけるジニトリル化合物の含有量は特に限定されないが、有機リチウム塩を除いた非水系電解液に含まれる成分の全量、非水系電解液が無機リチウム塩をも含有する場合は、有機リチウム塩と無機リチウム塩とを除いた非水系電解液に含まれる成分の全量、に対し、0.01~1mol/Lであることが好ましく、0.02~0.5mol/Lであることがより好ましく、0.05~0.3mol/Lであることが更に好ましい。ジニトリル化合物の含有量が上記の範囲内にあることによって、非水系二次電池としての基本的な機能を損なうことなくサイクル性能を一層良好なものとすることができる。なお、ジニトリル化合物は、メチレン鎖が偶数個の場合に双極子モーメントが低い傾向にあるが、驚くべきことに奇数個の場合よりも高い添加効果が実験的に認められた。したがって、ジニトリル化合物は、下記一般式8で表される化合物からなる群より選ばれる1種以上の化合物を含むことが好ましい。NC-CR3R42a-CN8ここで、式8中、R3及びR4は各々独立して、水素原子又はアルキル基を示し、aは1~6の整数を示す。アルキル基は、炭素数1~10であると好ましい。本実施形態の非水系電解液は、イオン性化合物を更に含有してもよい。イオン性化合物とは、リチウムイオン以外の有機カチオン種とアニオン種とで形成される塩であり、本実施形態の非水系電解液に含有させると、電池の内部抵抗増加を更に抑制する効果がある。イオン性化合物のカチオンとしては、例えば、テトラエチルアンモニウム、テトラブチルアンモニウム、トリエチルメチルアンモニウム、トリメチルエチルアンモニウム、ジメチルジエチルアンモニウム、トリメチルプロピルアンモニウム、トリメチルブチルアンモニウム、トリメチルペンチルアンモニウム、トリメチルヘキシルアンモニウム、トリメチルオクチルアンモニウム、ジエチルメチルメトキシエチルアンモニウム等の四級アンモニウムカチオン;1-エチル-3-メチルイミダゾリウム、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウム、1,2-ジメチル-3-プロピルイミダゾリウム、1-ヘキシル-3-メチルイミダゾリウム、1-エチル-2,3-ジメチルイミダゾリウム、1-メチル-3-プロピルイミダゾリウム等のイミダゾリウムカチオン;1-エチルピリジニウム、1-ブチルピリジニウム、1-ヘキシルピリジニウム等のピリジニウムカチオン;1-メチル-1-プロピルピペリジニウム、1-ブチル-1-メチルピペリジニウム等のピペリジニウムカチオン;1-エチル-1-メチルピロリジニウム、1-メチル-1-プロピルピロリジニウム、1-ブチル-1-メチルピロリジニウム等のピロリジニウムカチオン;ジエチルメチルスルホニウム、トリエチルスルホニウム等のスルホニウムカチオン;四級ホスホニウムカチオンが挙げられる。これらのカチオンの中でも、電気化学的安定性の観点から、窒素原子を有するカチオンが好ましく、ピリジニウムカチオンがより好ましい。イオン性化合物のアニオンとしては、上記カチオンの対イオンとして通常採用されるものであってもよく、例えば、BF4-、PF6-、NSO2CF32-、NSO2C2F52-、SO3CF3-が挙げられる。これらのアニオンの中でも、イオンの解離性や内部抵抗の増加抑制に優れるPF6-が好ましい。本実施形態の非水系電解液は、水分を含まないことが好ましいが、本発明の課題解決を阻害しない範囲であれば、ごく微量の水分を含有してもよい。そのような水分の含有量は、電解液の全量に対して、0~100ppmであってもよい。<正極>正極は、非水系二次電池の正極として作用するものであれば特に限定されず、公知のものであってもよい。正極は、正極活物質としてリチウムイオンを吸蔵及び放出することが可能な材料からなる群より選ばれる1種以上の材料を含有すると好ましい。そのような材料としては、例えば、下記一般式10a及び10bで表される複合酸化物、トンネル構造及び層状構造の金属カルコゲン化物及び金属酸化物が挙げられる。LixMO210aLiyM2O410bここで、式中、Mは遷移金属から選ばれる1種以上の金属を示し、xは0~1の数、yは0~2の数を示す。より具体的には、例えば、LiCoO2に代表されるリチウムコバルト酸化物;LiMnO2、LiMn2O4、Li2Mn2O4に代表されるリチウムマンガン酸化物;LiNiO2に代表されるリチウムニッケル酸化物;LizMO2MはNi、Mn、Co、Al及びMgからなる群より選ばれる2種以上の元素を示し、zは0.9超1.2未満の数を示すで表されるリチウム含有複合金属酸化物;LiFePO4で表されるリン酸鉄オリビンが挙げられる。また、正極活物質として、例えば、S、MnO2、FeO2、FeS2、V2O5、V6O13、TiO2、TiS2、MoS2及びNbSe2に代表されるリチウム以外の金属の酸化物も例示される。さらには、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリアセチレン及びポリピロールに代表される導電性高分子も正極活物質として例示される。また、正極活物質としてリチウム含有化合物を用いると、高電圧及び高エネルギー密度を得ることができる傾向にあるので好ましい。このようなリチウム含有化合物としては、リチウムを含有するものであればよく、例えば、リチウムと遷移金属元素とを含む複合酸化物、リチウムと遷移金属元素とを含むリン酸化合物及びリチウムと遷移金属元素とを含むケイ酸金属化合物例えばLitMuSiO4、Mは上記式10aと同義であり、tは0~1の数、uは0~2の数を示す。が挙げられる。より高い電圧を得る観点から、特に、リチウムと、コバルトCo、ニッケルNi、マンガンMn、鉄Fe、銅Cu、亜鉛Zn、クロムCr、バナジウムV及びチタンTiからなる群より選ばれる1種以上の遷移金属元素とを含む複合酸化物並びにリン酸化合物が好ましい。より具体的には、かかるリチウム含有化合物としてリチウムを有する金属酸化物、リチウムを有する金属カルコゲン化物及びリチウムを有するリン酸金属化合物が好ましく、例えば、それぞれ下記一般式11a、11bで表される化合物が挙げられる。これらの中では、リチウムを有する金属酸化物及びリチウムを有する金属カルコゲン化物がより好ましい。LivMIO211aLiwMIIPO411bここで、式中、MI及びMIIはそれぞれ1種以上の遷移金属元素を示し、v及びwの値は電池の充放電状態によって異なるが、通常vは0.05~1.10、wは0.05~1.10の数を示す。上記一般式11aで表される化合物は一般に層状構造を有し、上記一般式11bで表される化合物は一般にオリビン構造を有する。これらの化合物において、構造を安定化させる等の目的から、遷移金属元素の一部をAl、Mg、その他の遷移金属元素で置換したり結晶粒界に含ませたりしたもの、酸素原子の一部をフッ素原子等で置換したものも挙げられる。更に、正極活物質表面の少なくとも一部に他の正極活物質を被覆したものも挙げられる。正極活物質は、1種を単独で又は2種以上を組み合わせて用いられる。正極活物質の数平均粒子径一次粒子径は、好ましくは0.05μm~100μm、より好ましくは1μm~10μmである。正極活物質の数平均粒子径は湿式の粒子径測定装置例えば、レーザー回折/散乱式粒度分布計、動的光散乱式粒度分布計により測定することができる。あるいは、透過型電子顕微鏡にて観察した粒子100個をランダムに抽出し、画像解析ソフト例えば、旭化成エンジニアリング株式会社製の画像解析ソフト、商品名A像くんで解析し、その相加平均を算出することでも得られる。この場合、同じ試料に対して、測定方法間で数平均粒子径が異なる場合は、標準試料を対象として作成した検量線を用いてもよい。正極は、例えば、下記のようにして得られる。すなわち、まず、上記正極活物質に対して、必要に応じて、導電助剤やバインダー等を加えて混合した正極合剤を溶剤に分散させて正極合剤含有ペーストを調製する。次いで、この正極合剤含有ペーストを正極集電体に塗布し、乾燥して正極合剤層を形成し、それを必要に応じて加圧し厚みを調整することによって、正極が作製される。ここで、正極合剤含有ペースト中の固形分濃度は、好ましくは30~80質量であり、より好ましくは40~70質量である。正極集電体は、例えば、アルミニウム箔、又はステンレス箔などの金属箔により構成される。<負極>負極は、非水系二次電池の負極として作用するものであれば特に限定されず、公知のものであってもよい。負極は、負極活物質としてリチウムイオンを吸蔵及び放出することが可能な材料及び金属リチウムからなる群より選ばれる1種以上の材料を含有すると好ましい。そのような材料としては金属リチウムの他、例えば、アモルファスカーボンハードカーボン、人造黒鉛、天然黒鉛、黒鉛、熱分解炭素、コークス、ガラス状炭素、有機高分子化合物の焼成体、メソカーボンマイクロビーズ、炭素繊維、活性炭、グラファイト、炭素コロイド、カーボンブラックに代表される炭素材料が挙げられる。これらのうち、コークスとしては、例えば、ピッチコークス、ニードルコークス及び石油コークスが挙げられる。また、有機高分子化合物の焼成体は、フェノール樹脂やフラン樹脂などの高分子材料を適当な温度で焼成して炭素化したものである。炭素材料には、炭素以外にも、O、B、P、N、S、SiC、B4C等の異種化合物を含んでもよい。異種化合物の含有量としては、0~10質量が好ましい。なお、本実施形態においては、負極活物質に金属リチウムを採用した電池も非水系二次電池に含めるものとする。更に、リチウムイオンを吸蔵及び放出することが可能な材料としては、リチウムと合金を形成可能な元素を含む材料も挙げられる。この材料は金属又は半金属の単体であっても合金であっても化合物であってもよく、また、これらの1種又は2種以上の相を少なくとも一部に有するようなものであってもよい。なお、本明細書において、合金には、2種以上の金属元素からなるものに加えて、1種以上の金属元素と1種以上の半金属元素とを有するものも含める。また、合金が、その全体として金属の性質を有するものであれば非金属元素を有していてもよい。その合金の組織には固溶体、共晶共融混合物、金属間化合物又はこれらのうちの2種以上が共存する。このような金属元素及び半金属元素としては、例えば、チタンTi、スズSn、鉛Pb、アルミニウム、インジウムIn、ケイ素Si、亜鉛Zn、アンチモンSb、ビスマスBi、ガリウムGa、ゲルマニウムGe、ヒ素As、銀Ag、ハフニウムHf、ジルコニウムZr及びイットリウムYが挙げられる。これらの中でも、長周期型周期表における4族又は14族の金属元素及び半金属元素が好ましく、特に好ましいのはリチウムを吸蔵及び放出する能力が大きく、高いエネルギー密度を得ることができるチタン、ケイ素及びスズである。スズの合金としては、例えば、スズ以外の第2の構成元素として、ケイ素、マグネシウムMg、ニッケル、銅、鉄、コバルト、マンガン、亜鉛、インジウム、銀、チタンTi、ゲルマニウム、ビスマス、アンチモン及びクロムCrからなる群より選ばれる1種以上の元素を有するものが挙げられる。ケイ素の合金としては、例えば、ケイ素以外の第2の構成元素として、スズ、マグネシウム、ニッケル、銅、鉄、コバルト、マンガン、亜鉛、インジウム、銀、チタン、ゲルマニウム、ビスマス、アンチモン及びクロムからなる群より選ばれる1種以上の元素を有するものが挙げられる。チタンの化合物、スズの化合物及びケイ素の化合物としては、例えば酸素O又は炭素Cを有するものが挙げられ、チタン、スズ又はケイ素に加えて、上述の第2の構成元素を有していてもよい。負極は、負極活物質として、0.4~3Vvs.Li/Liの範囲でリチウムイオンを吸蔵することが可能な金属化合物を含有してもよい。このような金属化合物としては、例えば、金属酸化物、金属硫化物及び金属窒化物が挙げられる。金属酸化物としては、例えば、チタン酸化物、リチウムチタン酸化物リチウムチタン含有複合酸化物、タングステン酸化物例えばWO3、アモルファススズ酸化物例えばSnB0.4P0.6O3.1、スズ珪素酸化物例えばSnSiO3及び酸化珪素SiOが挙げられる。これらの中でも、チタン酸化物及びリチウムチタン酸化物が好ましい。リチウムチタン酸化物としては、例えば、スピネル構造のチタン酸リチウム{例えばLi4aTi5O12aは充放電反応により-1≦a≦3の範囲で変化し得る}、ラムスデライト構造のチタン酸リチウム{例えばLi2bTi3O7bは充放電反応により-1≦b≦3の範囲で変化し得る}が挙げられる。チタン酸化物としては、充放電前からLiを含むもの又は含まないもののいずれをも用いることができる。充放電前すなわち合成時にLiを含まないチタン酸化物としては、例えば、酸化チタン例えばTiO2、H2Ti12O25、TiとP、V、Sn、Cu、Ni及びFeよりなる群から選ばれる少なくとも1種の元素とを含有するチタン複合酸化物が挙げられる。TiO2としては、アナターゼ型で熱処理温度が300~500°Cの低結晶性のものが好ましい。チタン複合酸化物としては、例えば、TiO2-P2O5、TiO2-V2O5、TiO2-P2O5-SnO2、TiO2-P2O5-MeOMeはCu、Ni及びFeよりなる群から選ばれる少なくとも1種の元素が挙げられる。チタン複合酸化物は、結晶性が低く、結晶相とアモルファス相とが共存した、又はアモルファス相単独で存在したミクロ構造であることが好ましい。このようなミクロ構造であることにより、サイクル性能を大幅に向上することができる。充放電前からLiを含むもの、すなわち合成時からリチウムを含むチタン酸化物としては、例えば、LicTiO2cは0≦c≦1.1が挙げられる。金属硫化物としては、例えば、硫化チタン例えばTiS2、硫化モリブデン例えばMoS2及び硫化鉄例えば、FeS、FeS2、LigFeS2gは0≦g≦1が挙げられる。金属窒化物としては、例えば、リチウムコバルト窒化物例えば、LidCoeN、0<d<4、0<e<0.5が挙げられる。本実施形態の非水系電解液は、負極におけるアセトニトリルの還元分解を効果的に抑制しており、負極における負極活物質について特に制限はないが、電池電圧を高められるという観点から、負極が、負極活物質として、リチウムイオンを0.4Vvs.Li/Liよりも卑な電位で吸蔵する材料を含有することが好ましい。そのような材料としては、例えば、アモルファスカーボンハードカーボン、人造黒鉛、天然黒鉛、黒鉛、熱分解炭素、コークス、ガラス状炭素、有機高分子化合物の焼成体、メソカーボンマイクロビーズ、炭素繊維、活性炭、グラファイト、炭素コロイド及びカーボンブラックに代表される炭素材料の他、金属リチウム、金属酸化物、金属窒化物、リチウム合金、スズ合金、シリコン合金、金属間化合物、有機化合物、無機化合物、金属錯体、有機高分子化合物が挙げられる。負極活物質は1種を単独で又は2種以上を組み合わせて用いられる。負極活物質の数平均粒子径一次粒子径は、好ましくは0.1μm~100μm、より好ましくは1μm~10μmである。負極活物質の数平均粒子径は、正極活物質の数平均粒子径と同様にして測定される。負極は、例えば、下記のようにして得られる。すなわち、まず、上記負極活物質に対して、必要に応じて、導電助剤やバインダー等を加えて混合した負極合剤を溶剤に分散させて負極合剤含有ペーストを調製する。次いで、この負極合剤含有ペーストを負極集電体に塗布し、乾燥して負極合剤層を形成し、それを必要に応じて加圧し厚みを調整することによって、負極が作製される。ここで、負極合剤含有ペースト中の固形分濃度は、好ましくは30~80質量であり、より好ましくは40~70質量である。負極集電体は、例えば、銅箔、ニッケル箔又はステンレス箔などの金属箔により構成される。正極及び負極の作製にあたって、必要に応じて用いられる導電助剤としては、例えば、グラファイト、アセチレンブラック及びケッチェンブラックに代表されるカーボンブラック、並びに炭素繊維が挙げられる。導電助剤の数平均粒子径一次粒子径は、好ましくは0.1μm~100μm、より好ましくは1μm~10μmであり、正極活物質の数平均粒子径と同様にして測定される。また、バインダーとしては、例えば、PVDF、PTFE、ポリアクリル酸、スチレンブタジエンゴム及びフッ素ゴムが挙げられる。<セパレータ>本実施形態の非水系二次電池は、正負極の短絡防止、シャットダウン等の安全性付与の観点から、正極と負極との間にセパレータを備えると好ましい。セパレータとしては、公知の非水系二次電池に備えられるものと同様であってもよく、イオン透過性が大きく、機械的強度に優れる絶縁性の薄膜が好ましい。セパレータとしては、例えば、織布、不織布、合成樹脂製微多孔膜が挙げられ、これらの中でも、合成樹脂製微多孔膜が好ましい。合成樹脂製微多孔膜としては、例えば、ポリエチレン又はポリプロピレンを主成分として含有する微多孔膜、あるいは、これらのポリオレフィンを共に含有する微多孔膜等のポリオレフィン系微多孔膜が好適に用いられる。不織布としては、セラミック製、ポリオレフィン製、ポリエステル製、ポリアミド製、液晶ポリエステル製、アラミド製など、耐熱樹脂製の多孔膜が用いられる。セパレータは、1種の微多孔膜を単層又は複数積層したものであってもよく、2種以上の微多孔膜を積層したものであってもよい。<電池の作製方法>本実施形態の非水系二次電池は、上述の非水系電解液、正極、負極及び必要に応じてセパレータを用いて、公知の方法により作製される。例えば、正極と負極とを、その間にセパレータを介在させた積層状態で巻回して巻回構造の積層体に成形したり、それらを折り曲げや複数層の積層などによって、交互に積層した複数の正極と負極との間にセパレータが介在する積層体に成形したりする。次いで、電池ケース外装内にその積層体を収容して、本実施形態に係る電解液をケース内部に注液し、上記積層体を電解液に浸漬して封印することによって、本実施形態の非水系二次電池を作製することができる。あるいは、ゲル化させた電解液を含む電解質膜を予め作製しておき、正極、負極、電解質膜及び必要に応じてセパレータを、上述のように折り曲げや積層によって積層体を形成した後、電池ケース内に収容して非水系二次電池を作製することもできる。本実施形態の非水系二次電池の形状は、特に限定されず、例えば、円筒形、楕円形、角筒型、ボタン形、コイン形、扁平形及びラミネート形などが好適に採用される。本実施形態の非水系二次電池は、初回充電により電池として機能し得るが、初回充電の際に電解液の一部が分解することにより安定化する。本実施形態における初回充電の方法について特に制限はないが、初回充電が0.001~0.3Cで行われることが好ましく、0.002~0.25Cで行われることがより好ましく、0.003~0.2Cで行われることが特に好ましい。また、初回充電が定電圧充電を途中に経由して行われることも好ましい結果を与える。なお、定格容量を1時間で放電する定電流が1Cである。リチウム塩が電気化学的な反応に関与する電圧範囲を長く設定することによって、SEIが電極表面に形成され、正極を含めた内部抵抗の増加を抑制する効果がある。また、反応生成物が負極のみに強固に固定化されることなく、何らかの形で正極やセパレータ等、負極以外の部材にも良好な効果を与えるため、アセトニトリルに溶解したリチウム塩の電気化学的な反応を考慮して初回充電を行うことは非常に有効である。本実施形態によると、高出力性能を有する非水系二次電池を実現する非水系電解液及び非水系二次電池を提供することができる。また、本実施形態によると、非水系二次電池は、高いサイクル性能、及び低温環境下における高出力性能をも有することが可能となる。以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。本発明は、その要旨を逸脱しない範囲で様々な変形が可能である。以下、実施例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、非水系電解液及び非水系二次電池の各種特性は下記のようにして測定、評価された。非水系二次電池の充放電は、アスカ電子株製充放電装置ACD-01商品名及び二葉科学社製恒温槽PLM-63S商品名を用いて行った。<リチウム塩>実施例及び比較例において使用したリチウム塩種、並びにそれらについて上述の計算法により得られたLUMOエネルギーとHOMOエネルギーとを表1のL1~L9に示す。<添加剤>実施例及び比較例において使用した添加剤種、並びにそれらについて上述の計算法により得られたLUMOエネルギーとHOMOエネルギーとを表2のA1~A20に示す。<電解液の調製1>溶媒にリチウム塩を所定の濃度になるよう添加して、電解液Dを作製した以下、添加剤を添加する前の電解液Dを母電解液Dという。。その母電解液Dに添加剤を所定の濃度になるよう添加して、電解液dを得た。この調製方法により得られた電解液を表3のS1~S22及び表4のS23~S45に示す。<電解液の調製2>溶媒と添加剤とを合わせて100体積になるように所望の体積分率で混合し、さらにリチウム塩を所定の濃度になるよう添加して、電解液eを作製した。この調製方法により得られた電解液を表5のS46及びS47に示す。<単層ラミネート型電池SL1の組み立て>正極活物質として数平均粒子径7.4μmのリチウムコバルト酸LiCoO2と、導電助剤として数平均粒子径48nmのアセチレンブラックと、バインダーとしてポリフッ化ビニリデンPVdFとを、89.3:5.2:5.5の質量比で混合した。得られた混合物に溶剤としてN-メチル-2-ピロリドンを更に混合して、スラリー状の溶液を調製した。このスラリー状の溶液を厚さ30μm、幅200mmのアルミニウム箔に塗布し、溶剤を乾燥除去した後、ロールプレスで圧延し、更に150°Cで10時間真空乾燥を行い、14mm×20mmに打ち抜いて正極αを得た。なお、得られた電極における真空乾燥後の合材について、片面あたりの目付量が24.6mg/cm2±3、片面での厚さが82μm±3、密度が3.00g/cm3±3、塗工幅がアルミニウム箔の幅200mmに対して150mmになるように溶剤量を調整しながら、上記スラリー状の溶液を調製した。負極活物質として数平均粒子径25μmのグラファイト炭素粉末商品名MCMB25-28、大阪ガスケミカル株製と、導電助剤として数平均粒子径48nmのアセチレンブラックと、バインダーとしてポリフッ化ビニリデンPVdFとを、93.0:2.0:5.0の質量比で混合した。得られた混合物にN-メチル-2-ピロリドンを更に混合して、スラリー状の溶液を調製した。このスラリー状の溶液を厚さ18μm、幅200mmの銅箔に塗布し、溶剤を乾燥除去した後、ロールプレスで圧延し、更に150°Cで10時間真空乾燥を行い、15mm×21mmに打ち抜いて負極αを得た。なお、得られた電極における真空乾燥後の合材について、片面あたりの目付量が11.8mg/cm2±3、片面での厚さが83μm±3、密度が1.42g/cm3±3、塗工幅が銅箔の幅200mmに対して150mmになるように溶剤量を調整しながら、上記スラリー状の溶液を調製した。アルミニウム層と樹脂層とを積層したラミネートフィルム絞り加工なし、厚さ120μm、31mm×37mm2枚を、アルミニウム層側を外側にして重ねて、三辺をシールしてラミネートセル外装を作製した。続いて、セパレータとしてポリエチレン製微多孔膜膜厚20μm、16mm×22mmを用意し、上述のようにして作製した正極αと負極αとをセパレータの両側に重ね合わせた積層体を、ラミネートセル外装内に配置した。次いで、そのセル外装内に電解液を注入し、積層体を電解液に浸漬した。なお、電解液の注入は、大気圧と100mmHgの減圧とを気泡発生がなくなるまで繰り返しながら行った。100mmHgに減圧した環境下でラミネートセル外装の残りの一辺をシールして非水系二次電池単層ラミネート型電池を作製した。これを25°Cで24時間保持し、積層体に電解液を十分馴染ませることにより、1C=9mAとなる単層ラミネート型電池SL1を得た。ここで、1Cとは満充電状態の電池を定電流放電して1時間で放電終了となる電流値を表す。<単層ラミネート型低電圧電池SL2の組み立て>正極活物質として数平均粒子径7.4μmのリチウムコバルト酸LiCoO2と、導電助剤として数平均粒子径48nmのアセチレンブラックと、バインダーとしてポリフッ化ビニリデンPVdFとを、89.3:5.2:5.5の質量比で混合した。得られた混合物にN-メチル-2-ピロリドンを更に混合して、スラリー状の溶液を調製した。このスラリー状の溶液を厚さ30μm、幅200mmのアルミニウム箔に塗布し、溶剤を乾燥除去した後、ロールプレスで圧延し、更に150°Cで10時間真空乾燥を行い、14mm×20mmに打ち抜いて正極βを得た。なお、得られた電極における真空乾燥後の合材について、片面あたりの目付量が12.0mg/cm2±3、片面での厚さが40μm±3、密度が3.00g/cm3±3、塗工幅がアルミニウム箔の幅200mmに対して150mmになるように溶剤量を調整しながら、上記スラリー状の溶液を調製した。負極活物質として数平均粒子径7.4μmのLi4Ti5O12と、導電助剤として数平均粒子径48nmのアセチレンブラックと、バインダーとしてポリフッ化ビニリデンPVdFとを、82.0:8.0:10.0の質量比で混合した。得られた混合物にN-メチル-2-ピロリドンを更に混合して、スラリー状の溶液を調製した。このスラリー状の溶液を厚さ18μm、幅200mmの銅箔に塗布し、溶剤を乾燥除去した後、ロールプレスで圧延し、更に150°Cで10時間真空乾燥を行い、15mm×21mmに打ち抜いて負極βを得た。なお、得られた電極における真空乾燥後の合材について、片面あたりの目付量が14.7mg/cm2±3、片面での厚さが79μm±3、密度が1.86g/cm3±3、塗工幅が銅箔の幅200mmに対して150mmになるように溶剤量を調整しながら、上記スラリー状の溶液を調製した。アルミニウム層と樹脂層とを積層したラミネートフィルム絞り加工なし、厚さ120μm、31mm×37mm2枚を、アルミニウム層側を外側にして重ねて、三辺をシールしてラミネートセル外装を作製した。続いて、セパレータとしてポリエチレン製微多孔膜膜厚20μm、16mm×22mmを用意し、上述のようにして作製した正極βと負極βとをセパレータの両側に重ね合わせた積層体を、ラミネートセル外装内に配置した。次いで、そのセル外装内に電解液を注入し、積層体を電解液に浸漬した。なお、電解液の注入は、大気圧と100mmHgの減圧とを気泡発生がなくなるまで繰り返しながら行った。100mmHgに減圧した環境下でラミネートセル外装の残りの一辺をシールして非水系二次電池単層ラミネート型低電圧電池を作製した。これを25°Cで24時間保持し、積層体に電解液を十分馴染ませることにより、1C=4.5mAとなる単層ラミネート型低電圧電池SL2を得た。<小型電池SC1の組み立て>正極活物質として数平均粒子径11μmのリチウムのニッケル、マンガン及びコバルト元素比1:1:1との複合酸化物と、導電助剤として数平均粒子径6.5μmのグラファイト炭素粉末及び数平均粒子径48nmのアセチレンブラック粉末と、バインダーとしてポリフッ化ビニリデンPVdFとを、100:4.2:1.8:4.6の質量比で混合した。得られた混合物にN-メチル-2-ピロリドンを固形分68質量となるように投入して更に混合して、スラリー状の溶液を調製した。このスラリー状の溶液を厚さ20μmのアルミニウム箔の片面に塗布し、溶剤を乾燥除去した後、ロールプレスで圧延した。圧延後のものを直径16mmの円盤状に打ち抜いて正極γを得た。なお、得られた電極における真空乾燥後の合材について、片面あたりの目付量が12.0mg/cm2±3、片面での厚さが45μm±3、密度が2.43g/cm3±3、塗工幅がアルミニウム箔の幅200mmに対して150mmになるように溶剤量を調整しながら、上記スラリー状の溶液を調製した。負極活物質として数平均粒子径12.7μmのグラファイト炭素粉末及び数平均粒子径6.5μmのグラファイト炭素粉末と、バインダーとしてカルボキシメチルセルロース溶液固形分濃度1.83質量と、ジエン系ゴムガラス転移温度:-5°C、乾燥時の数平均粒子径:120nm、分散媒:水、固形分濃度40質量とを、90:10:1.44:1.76の固形分質量比で全体の固形分濃度が45質量になるように混合して、スラリー状の溶液を調製した。このスラリー状の溶液を厚さ10μmの銅箔の片面に塗布し、溶剤を乾燥除去した後、ロールプレスで圧延した。圧延後のものを直径16mmの円盤状に打ち抜いて負極γを得た。なお、得られた電極における真空乾燥後の合材について、片面あたりの目付量が5.0mg/cm2±3、片面での厚さが40μm±3、密度が1.25g/cm3±3、塗工幅が銅箔の幅200mmに対して150mmになるように溶剤量を調整しながら、上記スラリー状の溶液を調製した。上述のようにして作製した正極γと負極γとをポリエチレンからなるセパレータ膜厚25μm、空孔率50、孔径0.1μm~1μmの両側に重ね合わせた積層体を、SUS製の円盤型電池ケースに挿入した。次いで、その電池ケース内に電解液を0.5mL注入し、積層体を電解液に浸漬した後、電池ケースを密閉して非水系二次電池小型電池を作製した。これを25°Cで24時間保持し、積層体に電解液を十分馴染ませることにより、1C=3mAとなる小型電池SC1を得た。<小型電池SC2の組み立て>正極活物質として数平均粒子径11μmのリチウムのニッケル、マンガン及びコバルト元素比1:1:1との複合酸化物と、導電助剤として数平均粒子径6.5μmのグラファイト炭素粉末及び数平均粒子径48nmのアセチレンブラック粉末と、バインダーとしてポリフッ化ビニリデンPVdFとを、100:4.2:1.8:4.6の質量比で混合した。得られた混合物にN-メチル-2-ピロリドンを固形分68質量となるように投入して更に混合して、スラリー状の溶液を調製した。このスラリー状の溶液を厚さ20μmのアルミニウム箔の片面に塗布し、溶剤を乾燥除去した後、ロールプレスで圧延した。圧延後のものを直径16mmの円盤状に打ち抜いて正極δを得た。なお、得られた電極における真空乾燥後の合材について、片面あたりの目付量が24.0mg/cm2±3、片面での厚さが83μm±3、密度が2.86g/cm3±3、塗工幅がアルミニウム箔の幅200mmに対して150mmになるように溶剤量を調整しながら、上記スラリー状の溶液を調製した。負極活物質として数平均粒子径12.7μmのグラファイト炭素粉末及び数平均粒子径6.5μmのグラファイト炭素粉末と、バインダーとしてカルボキシメチルセルロース溶液固形分濃度1.83質量と、ジエン系ゴムガラス転移温度:-5°C、乾燥時の数平均粒子径:120nm、分散媒:水、固形分濃度40質量とを、90:10:1.44:1.76の固形分質量比で全体の固形分濃度が45質量になるように混合して、スラリー状の溶液を調製した。このスラリー状の溶液を厚さ10μmの銅箔の片面に塗布し、溶剤を乾燥除去した後、ロールプレスで圧延した。圧延後のものを直径16mmの円盤状に打ち抜いて負極δを得た。なお、得られた電極における真空乾燥後の合材について、片面あたりの目付量が10.0mg/cm2±3、片面での厚さが70μm±3、密度が1.50g/cm3±3、塗工幅が銅箔の幅200mmに対して150mmになるように溶剤量を調整しながら、上記スラリー状の溶液を調製した。上述のようにして作製した正極δと負極δとをポリエチレンからなるセパレータ膜厚25μm、空孔率50、孔径0.1μm~1μmの両側に重ね合わせた積層体を、SUS製の円盤型電池ケースに挿入した。次いで、その電池ケース内に電解液を0.5mL注入し、積層体を電解液に浸漬した後、電池ケースを密閉して非水系二次電池小型電池を作製した。これを25°Cで24時間保持し、積層体に電解液を十分馴染ませることにより、1C=6mAとなる小型電池SC2を得た。<電池評価>上述のようにして得られた評価用の各電池を、まず、下記1-1~1-7に従って初回充電し、放電容量測定を行った。次に、下記2-1~2-3、3-1~3-3、4-1~4-4、5-1~5-2及び6-1に従って、それぞれの電池を評価した。1-1単層ラミネート型電池SL1の放電容量測定1電池SL1について、0.045mAの定電流で充電して3.0Vに到達した後、3.0Vの定電圧で合計30時間充電を行い、さらに、1.8mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、1.8mAの定電流で2.75Vまで放電したときの放電容量を測定した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。1-2単層ラミネート型電池SL1の放電容量測定2電池SL1について、1.8mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、1.8mAの定電流で2.75Vまで放電したときの放電容量を測定した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。1-3単層ラミネート型低電圧電池SL2の放電容量測定電池SL2について、0.9mAの定電流で充電して2.7Vに到達した後、2.7Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、0.9mAの定電流で1.5Vまで放電したときの放電容量を測定した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。1-4小型電池SC1の放電容量測定1電池SC1について、0.6mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、0.6mAの定電流で2.75Vまで放電したときの放電容量を測定した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。1-5小型電池SC2の放電容量測定電池SC2について、0.03mAの定電流で充電して3.0Vに到達した後、3.0Vの定電圧で合計30時間充電を行い、さらに、1.2mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、2mAの定電流で3.0Vまで放電したときの放電容量を測定した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。1-6小型電池SC1の放電容量測定2電池SC1について、0.015mAの定電流で充電して3.0Vに到達した後、3.0Vの定電圧で合計30時間充電を行い、さらに、0.6mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、1mAの定電流で3.0Vまで放電したときの放電容量を測定した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。1-7単層ラミネート型電池SL1の放電容量測定3電池SL1について、0.45mAの定電流で2時間充電を行い、さらに、2.7mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、2.7mAの定電流で3.0Vまで放電したときの放電容量を測定した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。2-1単層ラミネート型電池SL1の低温での放電容量測定1電池SL1について、充電時の電池周辺温度を25°Cに設定し、1.8mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。放電時の電池周囲温度を-30°C、-20°C、25°Cにそれぞれ設定し、4.5mAの定電流で2.75Vまで放電したときの放電容量を測定した。2-2小型電池SC1の低温での放電容量測定電池SC1について、充電時の電池周辺温度を25°Cに設定し、0.6mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。放電時の電池周囲温度を-30°C、-20°C、25°Cにそれぞれ設定し、1.5mAの定電流で2.75Vまで放電したときの放電容量を測定した。2-3単層ラミネート型電池SL1の低温での放電容量測定2電池SL1について、充電時の電池周辺温度を25°Cに設定し、2.7mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。放電時の電池周囲温度を-30°C、-20°C、25°Cにそれぞれ設定し、2.7mAの定電流で3.0Vまで放電したときの放電容量を測定した。3-1単層ラミネート型電池SL1の高レートでの放電容量測定レート試験電池SL1について、1.8mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、18mA、45mAの定電流で2.75Vまで放電したときの放電容量をそれぞれ測定した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。3-2小型電池SC1の高レートでの放電容量測定レート試験電池SC1について、0.6mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、15mA、30mAの定電流で2.75Vまで放電したときの放電容量をそれぞれ測定した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。3-3小型電池SC2の高レートでの放電容量測定レート試験電池SC2について、6mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計3時間充電を行った。その後、6mA、30mAの定電流で3.0Vまで放電したときの放電容量をそれぞれ測定した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。4-1単層ラミネート型電池SL1の容量維持率測定サイクル試験単層ラミネート型電池SL1について、上記1-1に記載の測定を行った後、引き続き下記の測定を行った。まず、1.8mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、1.8mAの定電流で2.75Vまで放電した。充電と放電とを各々1回ずつ行うこの工程を1サイクルとし、上記1-1に記載の測定を1サイクル目として、10サイクルの充放電を行った。1サイクル目の放電容量を100としたときの10サイクル目の放電容量の比率を容量維持率とした。これらの測定に際しての電池の周囲温度は25°Cに設定した。4-2単層ラミネート型電池SL1の容量維持率測定サイクル試験単層ラミネート型電池SL1について、上記1-2に記載の測定を行った後、引き続き下記の測定を行った。まず、1.8mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、1.8mAの定電流で2.75Vまで放電した。充電と放電とを各々1回ずつ行うこの工程を1サイクルとし、上記1-2に記載の測定を1サイクル目として、10サイクルの充放電を行った。1サイクル目の放電容量を100としたときの10サイクル目の放電容量の比率を容量維持率とした。これらの測定に際しての電池の周囲温度は25°Cに設定した。4-3小型電池SC1の25°C長期サイクル試験小型電池SC1について、上記1-6に記載の測定を行った後、引き続き下記の測定を行った。まず、3mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計3時間充電を行った。その後、3mAの定電流で3.0Vまで放電した。充電と放電とを各々1回ずつ行うこの工程を1サイクルとし、最大90サイクル目まで繰り返し充放電を行った。上記1-6に記載の測定をサイクルとしてカウントせず、1サイクル目の放電容量を100としたときの放電容量の比率を容量維持率とし、10サイクル目、45サイクル目及び90サイクル目の容量維持率を確認した。なお、測定は容量維持率が10未満となった時点で終了した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。4-4小型電池SC2の25°C長期サイクル試験小型電池SC2について、上記1-5に記載の測定を行った後、引き続き下記の測定を行った。まず、6mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計3時間充電を行った。その後、6mAの定電流で3.0Vまで放電した。充電と放電とを各々1回ずつ行うこの工程を1サイクルとし、最大90サイクル目まで繰り返し充放電を行った。上記1-5に記載の測定をサイクルとしてカウントせず、1サイクル目の放電容量を100としたときの放電容量の比率を容量維持率とし、10サイクル目、45サイクル目及び90サイクル目の容量維持率を確認した。なお、測定は容量維持率が10未満となった時点で終了した。これらの測定に際しての電池周囲温度は25°Cに設定した。5-1小型電池SC1の50°Cサイクル試験小型電池SC1について、上記1-6に記載の測定を行った後、引き続き下記の測定を行った。まず、3mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計3時間充電を行った。その後、3mAの定電流で3.0Vまで放電した。充電と放電とを各々1回ずつ行うこの工程を1サイクルとし、15サイクル目まで繰り返し充放電を行った。上記1-6に記載の測定をサイクルとしてカウントせず、1サイクル目の放電容量を100としたときの放電容量の比率を容量維持率とし、15サイクル目の容量維持率を確認した。なお、測定は容量維持率が10未満となった時点で終了した。これらの測定に際しての電池周囲温度は50°Cに設定した。5-2小型電池SC2の50°Cサイクル試験小型電池SC2について、上記1-5に記載の測定を行った後、引き続き下記の測定を行った。まず、6mAの定電流で充電して4.2Vに到達した後、4.2Vの定電圧で合計3時間充電を行った。その後、6mAの定電流で3.0Vまで放電した。充電と放電とを各々1回ずつ行うこの工程を1サイクルとし、15サイクル目まで繰り返し充放電を行った。上記1-5に記載の測定をサイクルとしてカウントせず、1サイクル目の放電容量を100としたときの放電容量の比率を容量維持率とし、15サイクル目の容量維持率を確認した。なお、測定は容量維持率が10未満となった時点で終了した。これらの測定に際しての電池周囲温度は50°Cに設定した。6-1交流インピーダンスの測定交流インピーダンスの測定は、ソーラトロン社製周波数応答アナライザ1400商品名とソーラトロン社製ポテンショ-ガルバノスタット1470E商品名を用いて行った。測定条件は、振幅を±5mV、周波数を0.1~20kHzとした。[実施例1]<電解液の調製>表3に示される電解液S1を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-1に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[比較例1]表3に示される電解液S2を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-1に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例2]表3に示される電解液S3を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-1に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例3]表3に示される電解液S4を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-1に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[比較例2]表3に示される電解液S5を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-1に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[比較例3]表3に示される電解液S6を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-1に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例4]上記1-1に代えて上記1-2に記載の測定を行った以外は、実施例2と同様にして電池を評価した。結果を表6に示す。[実施例5]表3に示される電解液S7を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-2に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例6]表3に示される電解液S8を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-2に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例7]表3に示される電解液S9を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-2に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例8]表3に示される電解液S10を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-2に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例9]表3に示される電解液S11を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-2に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例10]表3に示される電解液S12を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-2に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例11]表3に示される電解液S13を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-2に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例12]表3に示される電解液S14を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記1-2に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[比較例4]上記1-1に代えて上記1-2に記載の測定を行った以外は、比較例1と同様にして電池を評価した。結果を表6に示す。[比較例5]上記1-1に代えて上記1-2に記載の測定を行った以外は、比較例2と同様にして電池を評価した。結果を表6に示す。[実施例13]表3に示される電解液S3を用いて小型電池SC1を組み立て、上記1-4に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例14]表3に示される電解液S15を用いて小型電池SC1を組み立て、上記1-4に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[比較例6]表3に示される電解液S6を用いて小型電池SC1を組み立て、上記1-4に記載の測定を行った。結果を表6に示す。[実施例15]表3に示される電解液S16を用いて単層ラミネート型低電圧電池SL2を組み立て、上記1-3に記載の測定を行った後、引き続き下記の測定を行った。まず、0.9mAの定電流で充電して2.7Vに到達した後、2.7Vの定電圧で合計8時間充電を行った。その後、0.9mAの定電流で1.5Vまで放電した。充電と放電とを各々1回ずつ行うこの工程を1サイクルとし、上記1-3に記載の測定を1サイクル目として、2サイクルの充放電を行った。1サイクル目の放電容量を100としたときの2サイクル目の放電容量の比率を容量維持率とした。この測定に際しての電池の周囲温度は25°Cに設定した。また、2サイクル充電後の上記電池を用いて上記6-1に記載の測定を行った。結果を表7に示す。[比較例7]電解液S16に代えて電解液S2を用いた以外は、実施例15と同様にして電池を評価した。結果を表7に示す。[実施例16]表3に示される電解液S3を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記4-1に記載の測定を行った。また、10サイクル充電後の上記電池を用いて上記6-1に記載の測定を行った。結果を表8に示す。[実施例17]表3に示される電解液S3を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記4-2に記載の測定を行った。また、10サイクル充電後の上記電池を用いて上記6-1に記載の測定を行った。結果を表8に示す。[実施例18]表3に示される電解液S8を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記4-2に記載の測定を行った。また、10サイクル充電後の上記電池を用いて上記6-1に記載の測定を行った。結果を表8に示す。[実施例19]表3に示される電解液S10を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記4-2に記載の測定を行った。また、10サイクル充電後の上記電池を用いて上記6-1に記載の測定を行った。結果を表8に示す。[実施例20]表3に示される電解液S17を用いて単層ラミネート型電池SL1を組み立て、上記4-2に記載の測定を行った。ただし、容量維持率が低下したため、10サイクル目ではなく7サイクル目の容量維持率を確認した。また、7サイクル充電後の上記電池を用いて上記6-1に記載の測定を行った。結果を表8に示す。[実施例21]実施例2の電池評価を行った後、引き続き上記2-1に記載の測定を行った。結果を表9に示す。[実施例22]電解液S3に代えて電解液S18を用いた以外は、実施例21と同様にして電池を評価した。結果を表9に示す。[実施例23]電解液S3に代えて電解液S19を用いた以外は、実施例21と同様にして電池を評価した。結果を表9に示す。[実施例24]電解液S3に代えて電解液S20を用いた以外は、実施例21と同様にして電池を評価した。結果を表9に示す。[比較例8]電解液S3に代えて電解液S21を用いた以外は、実施例21と同様にして電池を評価した。結果を表9に示す。[実施例25]実施例13の電池評価を行った後、引き続き上記2-2に記載の測定を行った。結果を表9に示す。[比較例9]電解液S3に代えて電解液S22を用いた以外は、実施例21と同様にして電池を評価した。結果を表9に示す。[実施例26]実施例2の電池評価を行った後、引き続き上記3-1に記載の測定を行った。結果を表10に示す。[比較例10]電解液S3に代えて電解液S21を用いた以外は、実施例26と同様にして電池を評価した。結果を表10に示す。[実施例27]実施例13の電池評価を行った後、引き続き上記3-2に記載の測定を行った。結果を表10に示す。[比較例11]電解液S3に代えて電解液S22を用いた以外は、実施例27と同様にして電池を評価した。結果を表10に示す。[実施例28]表4に示される電解液S23を用いて小型電池SC1を組み立て、上記4-3に記載の測定を行った。また、50サイクル充電後の上記電池を用いて上記6-1に記載の測定を行った。結果を表11に示す。[実施例29]電解液S23に代えて電解液S24を用いた以外は、実施例28と同様にして電池を評価した。結果を表11に示す。[実施例30]電解液S23に代えて電解液S25を用いた以外は、実施例28と同様にして電池を評価した。結果を表11に示す。[実施例31]表4に示される電解液S26を用いて小型電池SC1を組み立て、上記4-3に記載の測定を行った。結果を表12に示す。[実施例32]電解液S26に代えて電解液S27を用いた以外は、実施例31と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例33]電解液S26に代えて電解液S28を用いた以外は、実施例31と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例34]表4に示される電解液S23を用いて小型電池SC2を組み立て、上記4-4に記載の測定を行った。結果を表12に示す。[実施例35]電解液S23に代えて電解液S24を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例36]電解液S23に代えて電解液S25を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例37]電解液S23に代えて電解液S29を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例38]電解液S23に代えて電解液S30を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例39]電解液S23に代えて電解液S31を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例40]電解液S23に代えて電解液S32を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例41]電解液S23に代えて電解液S33を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例42]電解液S23に代えて電解液S34を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例43]電解液S23に代えて電解液S35を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例44]電解液S23に代えて電解液S36を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例45]電解液S23に代えて電解液S37を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例46]電解液S23に代えて電解液S38を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例47]電解液S23に代えて電解液S39を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例48]電解液S23に代えて電解液S40を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例49]電解液S23に代えて電解液S41を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例50]電解液S23に代えて電解液S42を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例51]電解液S23に代えて電解液S43を用いた以外は、実施例34と同様にして電池を評価した。結果を表12に示す。[実施例52]表4に示される電解液S44を用いて小型電池SC2を組み立て、上記5-2に記載の測定を行った。また、同様の電池を組み立て、上記1-5に記載の測定を行った後、引き続き上記3-3に記載の測定を行った。結果を表13に示す。[実施例53]電解液S44に代えて電解液S45を用いた以外は、実施例52と同様にして電池を評価した。結果を表13に示す。[実施例54]表5に示される電解液S46を用いて小型電池SC1を組み立て、上記5-1に記載の測定を行った。結果を表14に示す。[実施例55]電解液S46に代えて電解液S47を用いた以外は、実施例54と同様にして電池を評価した。結果を表14に示す。[実施例56]表5に示される電解液S47を用いて小型電池SL1を組み立て、上記1-7に記載の測定を行った後、引き続き前記2-3に記載の測定を行った。結果を表15に示す。本出願は、2010年10月29日出願の2件の日本特許出願特願2010-244503、特願2010-244513に基づくものであり、その内容はここに参照として取り込まれる。"