"下記一般式1で表される構造を有することを特徴とする架橋ポリアニリン誘導体。一般式1中、R1は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上を含む基、又は単結合を示し、R2、R3、R4は、各々独立に、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基、置換基、及び水素基の群から選ばれる1種以上を含む基を示し、R5は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上を含む基、又は単結合を示し、X1、X2は、各々独立に、置換基又は水素基を示し、lは1以上の整数を示し、nは、2以上の整数である。R1とR2又は/及びR3とR4は、結合して環を形成していてもよい。下記の一般式2で表される構造を有する請求項1記載の架橋ポリアニリン誘導体。一般式2中、R1,R2、R3、R4、R5、X1、X2、l、nは、請求項1の一般式1中のR1,R2、R3、R4、R5、X1、X2、l、nと同じ。一般式2中、mは、1以上の整数である。下記の一般式3で表される構造を有する請求項1記載の架橋ポリアニリン誘導体。一般式3中、R5は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上を含む基、又は単結合を示し、R6は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上を含む基、又は単結合を示し、R7、R8、R9は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基、置換基、及び水素基の群から選ばれる1種以上を含む基を示し、X1、X2は、各々独立に、置換基又は水素基を示し、lは1以上の整数を示し、nは、2以上の整数である。一般式4で表される構造を有する請求項3記載の架橋ポリアニリン誘導体。一般式4中、R5、R6,R7、R8、R9、X1、X2、l、nは、請求項3の一般式3中のR5、R6,R7、R8、R9、X1、X2、l、nと同じ。一般式4中、mは、1以上の整数である。請求項1~4のいずれか1項に記載の架橋ポリアニリン誘導体からなることを特徴とする非水系二次電池用の正極活物質。請求項5に記載の正極活物質を有することを特徴とする非水系二次電池用の正極。請求項6に記載の正極と、負極と、電解質とを備えることを特徴とする非水系二次電池。請求項7に記載の非水系二次電池を備えていることを特徴とする車両。しかしながら、有機材料は充放電のサイクルを重ねるごとに劣化したり或いは電解液に溶出したりする問題があり、満足なサイクル特性が得られない。本発明はかかる事情に鑑みてなされたものであり、正極活物質として用いたときに電池のサイクル特性を向上させることができる架橋ポリアニリン誘導体、並びに架橋ポリアニリン誘導体を用いた非水系二次電池用の正極活物質及び正極、非水系二次電池、及び車両を提供することを課題とする。1本発明の架橋ポリアニリン誘導体は、下記一般式1で表される構造を有することを特徴とする。一般式1中、R1は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上を含む基、又は単結合を示し、R2、R3、R4は、各々独立に、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基、置換基、及び水素基の群から選ばれる1種以上を含む基を示し、R5は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上を含む基、又は単結合を示し、X1、X2は、各々独立に、置換基又は水素基を示し、lは1以上の整数を示し、nは、2以上の整数である。R1とR2又は/及びR3とR4は、結合して環を形成していてもよい。2本発明の非水系二次電池用の正極活物質は、上記記載の架橋ポリアニリン誘導体からなることを特徴とする。3本発明の非水系二次電池用の正極は、上記記載の正極活物質を有することを特徴とする。4本発明の非水系二次電池は、上記記載の正極と、負極と、電解質とを備えることを特徴とする。5本発明の車両は、上記記載の非水系二次電池を備えていることを特徴とする。本発明の架橋ポリアニリン誘導体は、上記一般式1に示される構造を有しているため、正極活物質として用いたときに電池のサイクル特性を向上させることができる。また、本発明の正極活物質は、上記架橋ポリアニリン誘導体からなるため、電池のサイクル特性を向上させることができる。また、本発明の非水系二次電池は、上記正極活物質を用いているため、サイクル特性にすぐれている。また、本発明の車両は上記非水系二次電池を搭載しているため、高い出力を発揮することができる。本発明の実施形態である架橋ポリアニリン誘導体、並びに架橋ポリアニリン誘導体を用いた非水系二次電池用の正極活物質及び正極、非水系二次電池、及び車両について詳細に説明する。1架橋ポリアニリン誘導体架橋ポリアニリン誘導体は、一般式1に示される構造を有している。この架橋ポリアニリン誘導体は、ポリアニリン誘導体を架橋した架橋体であるため、電解液への溶出が抑えられる。また、本発明の架橋ポリアニリン誘導体は、ポリアニリン誘導体がエチニル基による二重結合で重合されることで、ポリアニリン誘導体同士が架橋している。このため、単結合で重合されている高分子と比べて高分子構造が安定している。そのため、高分子構造の劣化が抑制され、電池とした場合に充放電のサイクル特性が向上する。互いに架橋されているポリアニリン誘導体は、主鎖に芳香族環をもち、イミノ基を介して芳香族環が結合して高分子を形成している。電池反応のさいには、イミノ基の窒素原子にLiイオンが配位し、窒素原子とその両側の芳香族環との間で電子の授受を行うことで、1段階で多数の電子が移動する。このような1段階多電子移動の芳香族環を有するため、電池反応で生成する電子が多く、エネルギー密度が高い。また、架橋ポリアニリン誘導体ではπ共役系が広がっており、円滑な多電子移動が可能である。ゆえに、本発明の架橋ポリアニリン誘導体を正極活物質として用いた電池は、充放電容量が高くなることが期待される。更に、本発明の架橋ポリアニリン誘導体を、ラジカル分子を有する高分子例えば、特許文献1と比較すると以下のことが言える。ラジカル分子での電子の挙動は多段階多電子移動である。ラジカル分子は基本的に酸化還元部位が1段目と2段目で大きく離れている。更に2段目の酸化還元電位は、例えば3V未満と低い電位に留まる。そのため、側鎖にラジカル分子を有する高分子を正極活物質として用いると、電池として要望される平均電圧より平均電圧が下がってしまい、エネルギー密度が低下してしまう。本発明の架橋ポリアニリン誘導体のユニットでは、1段目のポテンシャルエネルギーよりも2段目の方が低く1番目の電子の電位で2番目の電子が協奏的に移動する。このため、本発明の架橋ポリアニリン誘導体のユニットでは、容易に1段階で多電子移動でき、電池の正極活物質として用いることで、平均電圧及びエネルギー密度を高くすることができる。本発明の架橋ポリアニリン誘導体は、ポリアニリン誘導体同士がエチニル基を介して架橋している。エチニル基は二重結合をもち、ポリアニリン誘導体は、二重結合を介して架橋していることになる。このため、ポリアニリン誘導体の分子間及び分子内での電子の授受を行うことができ、導電性が高い。一般式1中、R1は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上を含む基、又は単結合を示し、R2、R3、R4は、各々独立に、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基、置換基、及び水素基の群から選ばれる1種以上を含む基を示し、R5は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上を含む基、又は単結合を示し、X1、X2は、各々独立に、置換基又は水素基を示し、lは1以上の整数を示し、nは、2以上の整数である。R1とR2又は/及びR3とR4は、結合して環を形成していてもよい。オルト位はその立体因子により円滑な電子授受が妨げるため、オルト置換体は、1段階2電子移動が発現しない。また、オルト位の立体障害によりジイミンユニットが合成しにくい。そのため、X1、X2は、パラ位またはメタ位に付加されるのが望ましい。ここで、置換の脂肪族炭化水素基、又は置換の芳香族炭化水素基とは、脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基が、更に置換基で置換されることを意味し、例えば、置換のアリーレン基又は置換の環状置換基である場合には、そのアリーレン基部分又はその環状置換基の環状部分に少なくとも1つの置換基を有することを意味する。R1、R2、R3、R4、R5は、置換の脂肪族炭化水素基及び置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上からなる基であってもよい。脂肪族炭化水素基及び芳香族炭化水素基がもつ置換基、即ち、脂肪族炭化水素基及び芳香族炭化水素基が、置換基で置換されるときの置換基としては特に限定されることはないが、例えば、置換基は、フェニル基、トリル基、ナフチル基等のアリール基、メトキシ基、エトキシ基、プロピオキシ基、イソプロピオキシ基、ブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基等のアルコキシル基が挙げられる。また、この置換基は、C炭素とH水素からなる炭化水素基に加えて、他の元素を有する基を有していても良い。他の元素を有する基は、例えば、O酸素、N窒素、S硫黄などを有する基があり、具体例として、水酸基、エーテル結合、ケトン基、カルボニル基、カルボキシル基、ニトロ基、イミノ基、アミノ基、アミド結合、ハロゲン基Cl、F、Br、又はIを含むなどが挙げられるが、これらに限定されない。R1、R2、R3、R4、R5は、無置換の脂肪族炭化水素基及び無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上からなる基であってもよい。R1、R2、R3、R4、R5の無置換の脂肪族炭化水素基及び無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上からなる基は、たとえば、各々独立に、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、sec-ブチル基、イソブチル基、tert-ブチル基などの鎖状アルキル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等の環状アルキル基、ビニル基、アリル基等のアルケニル基、フェニル基、トリル基、ナフチル基等のアリール基を有していてもよい。R1は、単結合であってもよい。この場合には、一般式1中のエチニル基架橋部分と、芳香族基部分とが直接に単結合一重結合で結合している。R1は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上からなる基、即ち、一般式1中の芳香族炭化水素基とエチニル基とを連結する連結基であってもよい。R1が連結基である場合、R1はフェニル基であるとよい。R5は、単結合であってもよい。この場合には、一般式1中のユニット内のフェニル基と他のユニット中のフェニル基とが直接に単結合一重結合で結合している。R5は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上からなる基、即ち、一般式1中のユニット内のフェニル基と他のユニット中のフェニル基とを連結する連結基であってもよい。芳香族炭化水素基とエチニル基とを連結する連結基であってもよい。R5が連結基である場合、R5は、エチレン基などの脂肪族炭化水素基であるとよい。R2、R3、R4は、それ自体が置換基であってもよい。置換基としては、特に限定されることはないが、例えば、置換基は、フェニル基、トリル基、ナフチル基等のアリール基、メトキシ基、エトキシ基、プロピオキシ基、イソプロピオキシ基、ブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基等のアルコキシル基が挙げられる。また、置換基は、O酸素、N窒素、S硫黄などを有する基でもよく、具体例として、水酸基、ニトロ基、イミノ基、アミノ基、ハロゲン基Cl、F、Br、又はIを含むなどが挙げられる。R2、R3、R4は、水素基であってもよい。R1、R2、R3、R4は、互いに別個の基を形成していてもよい。また、R1とR2は、互いに結合して環を形成していてもよく、R3とR4は、互いに結合して環を形成していてもよい。R1とR2又は/及びR3とR4は、結合して環を形成することで、1つのユニット内に、ベンゼン骨格、ナフタセン骨格、アントラセン骨格、ペンタセン骨格などの縮合多環芳香族基が形成される。更に、R1とR2は、互いに結合して環を形成している部分と、それぞれ別個の基を形成している部分とを有していてもよい。R3とR4は、互いに結合して環を形成している部分と、それぞれ別個の基を形成している部分とを有していてもよい。一般式1の中のX1、X2は、各々独立に、置換基又は水素基を示す。置換基は、フェニル基、トリル基、ナフチル基等のアリール基、メトキシ基、エトキシ基、プロピオキシ基、イソプロピオキシ基、ブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基等のアルコキシル基が挙げられる。また、この置換基は、C炭素とH水素からなる炭化水素基に加えて、他の元素を有する基を有していても良い。他の元素を有する基は、例えば、O酸素、N窒素、S硫黄などを有する基があり、具体例として、水酸基、エーテル結合、ケトン基、カルボニル基、カルボキシル基、ニトロ基、イミノ基、アミノ基、アミド結合、ハロゲン基Cl、F、Br、又はIを含むなどが挙げられるが、これらに限定されない。一般式1のlは、架橋ポリアニリン誘導体の中のポリアニリン誘導体同士がエチニル基を介して架橋する架橋度を示し、1以上の整数であればよい。一般式1中のエチニル基の架橋度を示すlは、ポリアニリン誘導体の分子鎖同士が結合する場合分子間:架橋の場合と、1つの分子鎖の中で結合する場合分子内がある。一般式1のnは、架橋ポリアニリン誘導体の中のポリアニリン誘導体のユニットの重合度を示し、2以上の整数であればよい。好ましくは、nは2以上2000以下であることがよく、更には50以上500以下であることが好ましい。nが50未満である場合には、架橋ポリアニリン誘導体が電解液へ溶解するおそれがある。nが500を超える場合には、分子内での重合が優先的に起こるおそれがある。架橋ポリアニリン誘導体は、下記一般式2で表される構造を有していてもよい。一般式2中、R1,R2、R3、R4、R5、X1、X2、l、nは、上記の一般式1中のR1,R2、R3、R4、R5、X1、X2、l、nと同じである。一般式2中、mは、1以上の整数である。一般式2の架橋ポリアニリン誘導体は、ポリアニリン誘導体内のエチニル基が、他のポリアニリン誘導体のエチニル基と架橋している。架橋ポリアニリン誘導体に含まれるすべてのエチニル基が架橋している必要はなく、一般式2に示すように、未架橋のエチニル基が残っていても良い。この場合、未架橋のユニットの自由度が高く、各ユニット内で1段階で多電子が移動しやすくなり、電池容量が高くなる。架橋ポリアニリン誘導体の中の1つのポリアニリン誘導体において、架橋しているエチニル基を有するユニットと、未架橋のエチニル基を有するユニットとは、規則的に、又は無規則的に、配列していてもよい。1つのポリアニリン誘導体のもつすべてのユニットのエチニル基が他のポリアニリン誘導体と架橋していてもよいし、1つのポリアニリン誘導体の中の1又は複数のユニットのエチニル基が他のポリアニリン誘導体と架橋していてもよい。架橋ポリアニリン誘導体の具体例としては、例えば、下記の一般式3で表される化合物を挙げることができる。このうち、一般式3で表される化合物は、正極活物質として用いた場合に、電池容量を大きくすることができるため、好ましい。一般式3中、R5は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上を含む基、又は単結合を示し、R6は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基及び置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる1種以上を含む基、又は単結合を示し、R7、R8、R9は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基、置換基、及び水素基の群から選ばれる1種以上を含む基を示し、X1、X2は、各々独立に、置換基又は水素基を示し、lは1以上の整数を示し、nは、2以上の整数である。一般式3は、アントラセン環を主鎖にもつポリアニリン誘導体がエチニル基を介して架橋した架橋体である。一般式3で表される化合物は、アントラセン骨格をもち、正極活物質として用いた場合に、アントラセン骨格又は/及びアントラセン骨格と炭素材料間のπ―π相互作用により円滑な電子の授受が行え、電池容量を大きくすることができるため、好ましい。一般式3では、アントラセン環の2位にエチニル基がR6を介して連結している。エチニル基とアントラセン環との間のR6は、連結基又は単結合である。R6が連結基である場合、連結基は、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基の群から選ばれる少なくとも1種からなる。例えば、連結基は、例えば、置換又は無置換のメチル基、置換又は無置換のエチル基、置換又は無置換のプロピル基、置換又は無置換のフェニル基、置換又は無置換のビフェニル基、置換又は無置換のチオフェニル基、置換又は無置換のチエニル基、置換又は無置換のフラニル基、置換又は無置換のピロリル基等が挙げられる。このうち、R6は置換又は無置換のフェニル基がよく、無置換のフェニル基が好ましい。一般式3の中のR7、R8、R9は、各々独立して、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を構成していてもよい。また、R7、R8、R9は、それ自体がアントラセン環の置換基を構成していても良いし、水素基であってもよい。一般式3の中のR5、l、nは、一般式1中のR5、l、nと同様である。架橋ポリアニリン誘導体は、一般式4で表される構造を有していてもよい。一般式4中、R5、R6,R7、R8、R9、X1、X2、l、nは、上記の一般式3中のR5、R6,R7、R8、R9、X1、X2、l、nと同じである。一般式4中、mは、1以上の整数である。一般式3に示される架橋ポリアニリン誘導体に含まれるすべてのエチニル基が架橋している必要はなく、一般式4に示すように、未架橋のエチニル基が残っていても良い。この場合、未架橋のユニットの自由度が高く、各ユニット内で1段階で多電子が移動しやすくなり、電池容量が高くなる。架橋ポリアニリン誘導体の中の1つのポリアニリン誘導体において、架橋しているエチニル基を有するユニットと、未架橋のエチニル基を有するユニットとは、規則的に、又は無規則的に、配列していてもよい。1つのポリアニリン誘導体のもつすべてのユニットのエチニル基が他のポリアニリン誘導体と架橋していてもよいし、1つのポリアニリン誘導体の中の1又は複数のユニットのエチニル基が他のポリアニリン誘導体と架橋していてもよい。本発明の架橋ポリアニリン誘導体は、ポリアニリン誘導体のエチニル基を、他のポリアニリン誘導体のエチニル基と架橋させることにより生成される。ポリアニリン誘導体の架橋時には、触媒が添加されるとよい。触媒は、公知のRh、Ru、W、Moなどの遷移金属化合物を用いればよいが、例えば、Rh触媒ノルボルナジエンロジウムクロリド2量体、WCl6、MoCl6などが挙げられる。ポリアニリン誘導体の架橋は、室温でも進行するが、0~180°C、好ましくは10~100°Cで行うと良い。重合の時間は、モノマー量、重合触媒の種類やそのほかの重合条件にもよるが、1~48時間、好ましくは6~30時間であるとよい。ポリアニリン誘導体を架橋させる架橋反応は、カーボンブラックなどの炭素材料存在下でも実施できる。カーボンブラックとしては、ケチェンブラック、アセチレンブラックなどを用いることができる。炭素材料存在下で架橋して形成された架橋ポリアニリン誘導体は、導電性を有する炭素材料に吸着する。このため、電子伝導性が高くなり、高速電子移動が可能になる。架橋前のポリアニリン誘導体を合成するにあたっては、例えば、出発物質として、イミノ基導入部位に2つのオキソ基を結合させた芳香族化合物を準備する。この芳香族化合物にエチニル基を導入する。エチニル基は保護基で保護しておくとよい。エチニル基を導入した芳香族化合物に、ジアニリン類を脱水縮合反応により芳香族化合物に結合させる。このとき、芳香族化合物のオキソ基がジアニリン類の窒素原子に替わり、イミノ基を介してジアニリン類が芳香族化合物と結合する。これにより、ジアニリン類と芳香族化合物とが交互に連結して連なるポリアニリン誘導体が得られる。具体的には、たとえば、架橋ポリアニリン誘導体が、化学式3に示すように、アントラセン環にイミノ基を介してフェニル基が結合している構造を有する場合に、その架橋前のポリアニリン誘導体は、例えば、工程1で、2-トリメチルシリルエチニルアントラキノンを、ジアニリン類と四塩化チタン及び塩基の存在下で脱水縮合反応を行うことによりイミンとする。このとき、イミノ基を介してアントラセン環とジアニリン類とが連結されて、ポリアニリン誘導体が生成する。ここで用いる2-トリメチルシリルエチニルアントラキノンは、2-ブロモアントラキノンに薗頭反応によりトリメチルシリルエチニル基を導入することにより得られる。また、ジアニリン類は、アミノ基を有する2つの芳香族炭化水素基が単結合又は連結基で連結された化合物であり、芳香族炭化水素基はアミノ基の他に置換基を有していてもよく、置換基を有していなくても良い。塩基は、塩基性触媒であれば特に限定されることはないが、例えば、1,4-ジアザビシクロ2,2,2オクタンDABCOが挙げられる。工程2で、脱シリル化剤によりトリメチルシリル基を脱保護することで、化学式3に示す架橋ポリアニリン誘導体の架橋前のポリアニリン誘導体を合成することができる。脱シリル化剤としては、テトラアルキルアンモニウムフルオリド、フッ化カリウムなどのアルカリ金属フルオリド、酸又はアルカリ等を用いることができるが、好ましい脱シリル化剤としては、テトラブチルアンモニウムフルオリドnBu4NFのようなテトラアルキルアンモニウムフルオリドが挙げられる。2非水系二次電池用の正極活物質本発明の非水系二次電池用の正極活物質は、上記架橋ポリアニリン誘導体であって、ポリアニリン誘導体の1ユニット内に少なくとも2つのイミノ基を有する。ここで、非水系二次電池用の正極活物質とは、非水系二次電池の充電反応及び放電反応において、非水系二次電池の正極で直接寄与する物質のことをいう。3非水系二次電池用の正極本発明の非水系二次電池用の正極は、上記架橋ポリアニリン誘導体を有する正極活物質を有する。正極は、上記の正極活物質を、集電体の少なくとも表面に設けているとよい。集電体とは、非水系二次電池の放電又は充電の間、電極に電流を流し続けるための化学的に不活性な電子高伝導体をいう。集電体はその電子高伝導体で形成された箔、板、メッシュ等の形状を有する。集電体に用いられる材料は、銅、アルミニウムなどが挙げられ、この中、銅が好ましい。正極活物質を集電体の少なくとも表面に設けるための1つの方法としては、例えば、集電体の表面に正極活物質を塗布することが挙げられる。塗布する方法としては、特に限定しないが、例えば、ロールコート法、ディップコート法、ドクターブレード法、スプレーコート法、カーテンコート法などが挙げられる。本発明の非水系二次電池用の正極は、本発明の正極活物質と合わせて導電助剤を集電体表面に設けることがよい。導電助剤は正極の導電性を高めるために添加される。導電助剤は、例えば、炭素質粒子であるカーボンブラック、黒鉛、アセチレンブラック、ケチェンブラック、カーボンファイバーなどが挙げられる。これらは、単独で添加してもよいし、又はそれらを2種以上組み合わせて添加してもよい。導電助剤の添加量は、本発明の正極活物質100質量部当たり、10~2000質量部であることが好ましく、100~1000質量部であることがより好ましく、200~800質量部であることが更に好ましい。4非水系二次電池本発明の非水系二次電池は、正極と、負極と、電解質とを少なくとも構成要素とし、正極が本発明の正極である。負極は、負極活物質を有する。負極は、負極活物質と、負極活物質を少なくとも表面に設けた集電体とからなるとよい。負極活物質は金属リチウム又はリチウム合金を用いるとよい。集電体としては、ニッケル、ステンレスなどを用いることができ、箔、板、メッシュなどのいずれの形状を有していてもよい。このように負極活物質として金属リチウム又はリチウム合金を用いた電池をリチウム二次電池という。負極活物質として、金属リチウム又はリチウム合金のかわりに、Si系又は/及びSn系材料をも用いることができる。負極活物質としてLiイオンを吸蔵放出し得るリチウム金属又はリチウム合金を用いた二次電池は、リチウム二次電池といい、それ以外の物質でLiイオンを吸蔵放出し得るものを用いた場合をリチウムイオン二次電池という。また、負極は、正極同様、リチウムイオンを吸蔵脱離できる負極活物質と結着剤とから構成されていてもよい。負極活物質としては、たとえば、天然黒鉛、人造黒鉛、フェノール樹脂等の有機化合物加熱体、コークス等の炭素物質の粉状体を用いることができる。結着剤としては、正極同様、含フッ素樹脂、熱可塑性樹脂などを用いることができる。また、負極にナトリウムを用いたナトリウム二次電池とすることもできる。本発明の非水二次電池は、正極と負極との間にセパレータを設けていても良い。セパレータは、必要に応じて用いられる。セパレータは、正極と負極とを分離し非水電解液を保持するものであり、ポリエチレン、ポリプロピレン等の薄い微多孔膜を用いることができる。電解質は、非水電解液に含まれているとよい。非水電解液は、有機溶媒に電解質であるフッ化塩を溶解させたものである。電解質であるフッ化塩は、有機溶媒に可溶なアルカリ金属フッ化塩であることが好ましい。アルカリ金属フッ化塩としては、例えば、LiPF6、LiBF4、LiAsF6、NaPF6、NaBF4、NaAsF6、CF3SO3Li、C4F9SO3Li、CF3SO22NLi、CF3SO23CLi、及びLiClO4の群から選ばれる少なくとも1種を用いるとよい。非水電解液の有機溶媒は、非プロトン性有機溶媒であることがよく、たとえば、鎖状カーボネート、環状カーボネート、環状エステル、ニトリル化合物、酸無水物、アミド化合物、ホスフェート化合物、アミン化合物などが含まれる。具体例としては、プロピレンカーボネートPC、エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、ジメトキシエタン、γ―プロラクチン、N-メチルピロリジノン、N、N’―ジメチルアセトアミド、プロピレンカーボネートとジメトキシエタンとの混合物、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとの混合物、スルホランとテトラヒドロフランとの混合物から選ばれる一種以上を用いることができる。また、電解質は、電解質の溶液を含むポリマーゲルで構成されたポリマーゲル電解質であってもよい。ポリマーゲル電解質に含まれる電解質としては、例えば、等のリチウム塩が挙げられる。ポリマーゲルとしては、光重合開始剤例えば、IRGACURE184などで重合するプレポリマーTA210ポリオキシアルキレン鎖を有する多官能アクリレートポリマーを用いることがよく、また、アクリロニトリルとアクリル酸メチル若しくはメタアクリル酸とのコポリマーを用いてもよい。ポリマーゲル電解質は、ポリマーを電解質溶液中に浸漬するか、又は電解質溶液の存在下でポリマーの構成単位モノマー/化合物を重合することによって得ることができる。正極および負極にセパレータを挟装させ電極体とする。正極集電体および負極集電体から外部に通ずる正極端子および負極端子までの間を、集電用リード等を用いて接続した後に電極体に非水電解液を含浸させて非水系二次電池とするとよい。非水系二次電池の形状は、特に限定なく、円筒型、積層型、コイン型、ラミネート型等、種々の形状を採用することができる。5車両など非水系二次電池は、車両に搭載してもよい。上記の粒径特性をもつ負極活物質粒子を用いた非水系二次電池で走行用モータを駆動することにより、大容量、大出力で、長時間使用することができる。車両は、その動力源の全部あるいは一部に非水系二次電池による電気エネルギーを使用している車両であれば良く,例えば、電気車両、ハイブリッド車両などであるとよい。車両に本発明の非水系二次電池を搭載する場合には、非水系二次電池を複数直列に接続して組電池とするとよい。非水系二次電池は、車両以外にも、例えば、パーソナルコンピュータ,携帯通信機器など,電池で駆動される各種の家電製品,オフィス機器,産業機器に用いることができる。以下に示すように、本発明の架橋ポリアニリン誘導体を実施例1~3の3種類合成し、比較例1のポリアニリン及び比較例2のポリアニリン誘導体とともに、電池特性を評価した。実施例1本実施例1の架橋ポリアニリン誘導体の合成スキームを、化5に示すように合成した。工程1では、2トリメチルシリルエチニルアントラキノン44’エチレンジアミン及び14ジアザビシクロ222オクタンのクロロベンゼンの混合溶液に四塩化チタンTiCl4のクロロベンゼン溶液が90oCで徐々に添加された。反応混合物は、125oCで一晩中攪拌された。沈殿物は、濾過により除去された。濾液は、蒸発され、大量のメタノールに再沈殿させて、重合体からなる化合物1を収率73で得た。ゲル浸透ガスクロマトグラフGPC数平均分子量Mn8412質量平均分子量/数平均分子量MwMn1416。赤外線吸収スペクトルIR162215891559149814731456129312471093880834758729677649637571518。1HNMRスペクトルd842824762700682672291027009。工程2では、化合物1のテトラヒドロフランTHF溶液に、テトラブチルアンモニウムフリオリドnBu4NFが添加された。反応混合物は室温で3時間攪拌された。反応混合物は、多量のメタノールに再沈殿されて、化合物2を収率94で得た。GPCMn6895MwMn1517。IRスペクトル162415911499129612701234946911835771680650639621582559539490442407。1HNMRスペクトルd843827764706681672326310291。工程3では、化合物2及びトリエチルアミンEt3NのTHFの混合溶液に、ノルボルナジエンロジウムクロリド2量体RhCl2のTHF溶液を添加し、反応混合物をアルゴン存在下、30°Cで24時間攪拌させた。反応混合物を多量のメタノールに再沈殿させて化合物3を定量得た。IRスペクトル16201587149714541439129112301174114210951015943910828769677577535519。得られた化合物3は、化6に示す架橋ポリアニリン誘導体である。この化合物3は、電解液1MLiPF6/エチレンカーボネートEC:ジエチレンカーボネートDEC1:1体積/体積及び一般的な有機溶媒トリクロロメタンCHCl3、THF、ジメチルスルホキシドDMSO、アセトンに不溶であった。即ち、これらの各溶媒を化合物3に加え、静置後、それぞれの上澄み液の可視紫外スペクトルを250nmから800nmの範囲で測定した。可視紫外スペクトルを250nmから800nmの範囲で測定したところ、その範囲の吸光度は0ゼロであった。また、工程3に示す架橋反応の前の化合物2と架橋反応後の化合物3とでフーリエ変換赤外分光FT-IRスペクトルを測定した。その結果、図1の上段に示すように、化合物2と3とでは、スペクトルに変化はなかった。このことから、工程3では、架橋反応が1段階2電子移動ユニットの構造を保って進行したと考えられる。実施例2本実施例2の架橋ポリアニリン誘導体の合成スキームを、化7に示すように合成した。本実施例2では、工程1において、出発物質として、2トリメチルシリルエチニルアントラキノンと、トリメチルシリルエチニル基を有しないアントラキノンと、44’エチレンジアニリンとを1:4:5モル比の割合で用いて脱水縮合反応を行っている点が、実施例1と相違する。本実施例2では、工程1において、2アントラキノンアントラキノン、44’エチレンジアニリン及び14ジアザビシクロ222オクタンのクロロベンゼンの混合溶液に、TiCl4のクロロベンゼンを90oCで添加した。反応混合物は125oCで一晩中攪拌された。沈殿物は、濾過により除去された。濾液は、蒸発され、大量のメタノールに再沈殿させて、重合体からなる化合物4を収率75で得た。GPCMn6868MwMn1581IRスペクトル1670162315901499130212721233115811451095960946881833783759670638581519工程2では、化合物4のTHF溶液にnBu4NFが添加された。反応混合物は室温で5時間攪拌された。反応混合物は、多量のメタノールで再沈殿させて、化合物5を収率72で得た。GPCMn6988MwMn1521IRスペクトル162215901499130112711231960945828782757669633581519482463442419404工程3では、化合物5及びトリエチルアミンEt3NのTHF溶液に、RhCl2のTHF溶液が添加され、反応混合物はアルゴン存在下、30°Cで24時間攪拌された。反応混合物は、多量のメタノールで再沈殿されて、化合物6を収率97で得た。GPCMn12940MwMn2982IR162215901499130112711231115811441094960945828782669632579552516470411。得られた化合物6は、化8に示す架橋ポリアニリン誘導体である。化合物5と6のFT―IRスペクトルを測定した。図1の中段に示すように、化合物5と6とでIRスペクトルに変化はなかった。このことから、工程3では、架橋反応が1段階2電子移動ユニットの構造を保って進行したと考えられる。図2の上段に、化合物5と6のGPCゲル浸透ガスクロマトグラフチャートを示す。図2の上段に示すように、架橋反応である工程3の前の化合物5の数平均分子量Mnが6988であったのに対して、工程3の後の化合物6のMnが12940と約2倍に増加していることがわかった。このことから、化合物6は、架橋反応が進行し、ポリアニリン誘導体同士化合物5の分子間が架橋していると推定される。また、化合物5および化合物6に同量のエチレンカーボネートを加え、静置後、上澄み液の可視紫外スペクトルを250nmから800nmの範囲で測定したところ、化合物6の可視紫外スペクトルの吸光度が化合物5よりも減少した。このことから、化合物5よりも電解液への溶解度が低下していることはわかる。実施例3本実施例3の架橋ポリアニリン誘導体の合成スキームを、化9に示すように合成した。本実施例3では、工程1において、出発物質として、2アントラキノンと、4トリイソプロピルシリルエチニルフェニル基を有しないアントラキノンと、44’エチレンジアニリンとを1:4:5モル比の割合で用いて脱水縮合反応を行っている点が、実施例1と相違する。本実施例3では、工程1において、2アントラキノンアントラキノン、及び44’エチレンジアニリン及び14ジアザビシクロ222オクタンのクロロベンゼンの混合溶液に、TiCl4のクロロベンゼンを90oCで徐々に添加した。反応混合物は125oCで一晩中攪拌された。沈殿物は、濾過により除去された。濾液は蒸発され、多量のメタノールで再沈殿されて、化合物7を収率76で得た。GPCMn6969MwMn1609IRスペクトル16221590149914601302127112311158114510941015960944828782756669574518工程2では、化合物7のTHF溶液にnBu4NFが添加された。反応混合物は室温で4.5時間攪拌された。反応混合物は多量のメタノールで再沈殿されて、化合物8を収率97で得た。GPCMn6988MwMn1521IRスペクトル1669162215901499130212711231115811451094960945828783757670633579543518工程3では、化合物8及びEt3NのTHF溶液にRhCl2のTHF溶液が添加された。反応混合物はアルゴン存在下、30°Cで24時間攪拌された。反応混合物は、多量のメタノールで再沈殿されて化合物9を収率95で得た。GPCMn12940MwMn2982IRスペクトル1622158914981301127112301158114510941015960944827782669639580551517409得られた化合物9は、化10に示す架橋ポリアニリン誘導体である。化合物8と9のFT―IRスペクトルを測定した。図1の下段に示すように、化合物8と9とでIRスペクトルに変化はなかった。このことから、工程3では、架橋反応が1段階2電子移動ユニットの構造を保って進行したと考えられる。図2の下段に、化合物8と9のGPCチャートを示す。図2の下段に示すように、架橋反応である工程3の前の化合物8の数平均分子量Mnが6969であったのに対して、工程3の後の化合物9のMnが12940と約2倍に増加していることがわかった。このことから、化合物9は、架橋反応が進行し、ポリアニリン誘導体同士化合物8の分子間が架橋していると推定される。また、化合物8および化合物9に同量のエチレンカーボネートを加え、静置後、上澄み液の可視紫外スペクトルを250nmから800nmの範囲で測定したところ、化合物9の可視紫外スペクトルの吸光度が化合物8よりも減少した。このことから、化合物5よりも電解液への溶解度が低下していることはわかる。比較例1本比較例1の化合物10は、市販のポリアニリンALDRICH社製である。比較例2本比較例2の化合物11は、下記の化11に示すポリアニリン誘導体である。化11に示されるポリアニリン誘導体を製造するにあたっては、アントラキノンと4,4’-エチレンジアニリンとDABCOをモノクロロベンゼン145mlに溶かし、TiCl4のモノクロロベンゼン溶液15mlを滴下した後、撹拌しながら125°Cで24時間反応させた。反応終了後、沈殿物をろ過し、得られた溶液を真空乾固した後、少量のモノクロロベンゼンに溶解して酢酸エチル中で再沈殿した。683.408g。GPCにより生成物の数平均分子量Mn:9670であり、質量平均分子量/数平均分子量Mw/Mn=1.626であった。<電池の充放電特性>下記のように実施例1~3および比較例1、2の化合物3,6,9、10、11を正極活物質として用いて二次電池を作製し、電池性能を評価した。<電池の作製>化合物3,6,9、10、11をそれぞれ正極活物質とし、この正極活物質2mg20wt、ケチェンブラック4mg40wt、TABを混合しシート化し、アルミメッシュ14φに圧着した。それを真空下120oCで6時間以上乾燥し、ポリアニリン誘導体を含む電極とした。以後は、グローブボックス内で行った。この電極をコイン電池を構成する正極集電体上に置き、電解液1MLiPF6ECDECに含浸させた。その電極上にポリプロピレン多孔質フィルムからなるセパレーター、ガラスフィルターを積層し、さらに負極となるリチウム箔14φを積層した。その後、周囲に絶縁パッキンを配置した状態でコイン電池のアルミ外装を重ねた。それをしめ機によって加圧し、正極活物質として上記各化合物、負極活物質として金属リチウムを用いた密閉型コイン電池リチウム二次電池を作製した。<充放電試験>充放電試験は、作製した各電池に40Vから20Vの範囲で25mAgの電流密度を流すことにより行った。最初に活物質がLiイオンを有していないことから2Vまで放電し、次いで4Vまで充電した。初期のサイクルは1段階2電子移動ユニットのレドックス酸化還元反応に相当するプラトー平坦部を示さなかったことから、その後のステップを1サイクル目とした。架橋反応生成物である化合物3,6,9の充放電曲線を図3に示した。図3に示すように、化合物3の充放電曲線では、1段階2電子ユニットのレドックスに相当するプラトーがおおよそ3Vで観測されなかった。化合物3は、エチニル基の架橋割合が高く、1段階2電子ユニットで電池反応が十分働く反応空間がなかった可能性がある。また、その架橋高分子内に電解液が十分に浸透しなかった可能性もある。化合物6、9の充放電曲線では、1段階2電子ユニットに由来するレドックスが観測され、充放電サイクルを重ねるごとに容量が増加した。表1には、実施例1,2,3の化合物3,6,9を用いた電池についてそれぞれ、実施例1の理論容量を1としたときの理論容量の比、実施例1の実測容量を1としたときの実測容量の比を示した。実測容量は、1サイクル目の放電容量とした。表1に示すように、化合物3,6,9を用いた電池の理論容量は、ほぼ等しかった。それらの実測容量については、化合物6、9を用いた電池は化合物3を用いた電池の1.4倍程度になった。これは、化合物6,9は化合物3よりもエチニル基架橋部分が少なく、ポリマー主鎖中のユニットが移動しやすく、1段階多電子移動が生じやすくなったためであると考えられる。また、化合物3の架橋ポリアニリン誘導体の架橋可能部位エチニル基は、アントラセン骨格ユニットのすべてに結合している。化合物6、9の架橋ポリアニリン誘導体の架橋可能部位エチニル基はすべてのアントラセンユニットの内の20に結合している。この架橋可能部位の割合は、アセチレンをもつアントラキノンとアセチレンをもたないアントラキノンの比率で決定される。架橋可能部位がすべてのユニットに結合している化合物3は、容量が比較的低く、架橋可能部位が一部のユニットに結合している化合物6,9の容量は比較的高かった。また、図3に示すように、化合物3,6,9は、充放電を重ねるごとに容量が増加し、10サイクル目からほぼ容量が一定になった。比較例1,2の化合物10,11も同様に10サイクル目から容量がほぼ一定になった。そこで、各化合物の10サイクル目の容量を1としたときの50サイクル目の容量10サイクル目の容量に対する相対容量を表2に示した。表2に示すように、実施例1~3の化合物3,6,9を用いた電池では、50サイクル目の相対容量はほぼ10サイクル目と変わらなかった。一方、比較例1,2の化合物10,11は、相対容量が低下した。このことから、架橋反応である工程3を行って生成された架橋ポリアニリン誘導体化合物3,6,9は、電解液に溶解しにくくなり、そのため、サイクル特性が向上したと考えられる。<電池のレート特性>化合物9を正極活物質として用いた電池を電流密度25mAgで充電し、電流密度を25mAgから500mAgまで変化させ放電させた。図4に示すように、電流密度500mAg10分で放電の容量は、873mAhgで、電流密度25mAgのときの容量964mAhgを89維持した。このことから、化合物9は、高速大出力が可能であり、レート特性に優れることがわかる。化合物3,6のレート特性についても、化合物9と同様の結果が得られた。"