"無線通信システムにおいて端末が物理アップリンク制御チャネルPUCCHを通じて制御情報を送信する方法であって、第1変調シンボル列を第1スロット内の複数の単一搬送波周波数分割多元接続SC-FDMAシンボルに対応するように拡散することによって、前記複数のSC-FDMAシンボルに対応する複数の第2変調シンボル列を取得するステップと、前記複数の第2変調シンボル列に対して離散フーリエ変換DFTプリコーディングを行って複数の複素シンボル列を取得するステップと、前記複数の複素シンボル列を、前記PUCCHを通じて送信するステップと、を有し、前記複数の第2変調シンボル列はSC-FDMAシンボルレベルでスクランブルが適用されている、方法。前記SC-FDMAシンボルレベルのスクランブルは、前記拡散のための直交符号とスクランブル符号との積を用いて行われることを特徴とする、請求項1に記載の方法。前記SC-FDMAシンボルレベルのスクランブルは、[wic]を用いて行われ、wiは、拡散のための直交符号のi番目の要素の値を表し、cは、該当のSC-FDMAシンボルのためのスクランブル値を表すことを特徴とする、請求項1に記載の方法。前記スクランブルのための値は、下記の式を用いて得られることを特徴とする、請求項1に記載の方法。ここで、ncellcsnslはセル特定巡回シフト値であり、cは、擬似ランダムシーケンス生成関数であり、NULsymbは、スロット内のSC-FDMAシンボルの個数であり、nsは、スロットインデクスであり、lは、SC-FDMAシンボルインデクスである。前記擬似ランダムシーケンス生成関数は、セルIDを用いて初期化されることを特徴とする、請求項4に記載の方法。無線通信システムにおいて物理アップリンク制御チャネルPUCCHを通じて制御情報を送信するように構成された端末であって、無線周波RFユニットと、プロセッサと、を備え、前記プロセッサは、第1変調シンボル列を第1スロット内の複数の単一搬送波周波数分割多元接続SC-FDMAシンボルに対応するように拡散することによって、前記複数のSC-FDMAシンボルに対応する複数の第2変調シンボル列を取得し、前記複数の第2変調シンボル列に対して離散フーリエ変換DFTプリコーディングを行って複数の複素シンボル列を取得し、前記複数の複素シンボル列を前記PUCCHを通じて送信するように構成され、前記複数の第2変調シンボル列はSC-FDMAシンボルレベルでスクランブルが適用されている、端末。前記SC-FDMAシンボルレベルのスクランブルは、前記拡散のための直交符号とスクランブル符号との積を用いて行われることを特徴とする、請求項6に記載の端末。前記SC-FDMAシンボルレベルのスクランブルは、[wic]を用いて行われ、wiは、拡散のための直交符号のi番目の要素の値を表し、cは、該当のSC-FDMAシンボルのためのスクランブル値を表すことを特徴とする、請求項6に記載の端末。前記スクランブルのための値は、下記の式を用いて得られることを特徴とする、請求項6に記載の端末。ここで、ncellcsnslはセル特定巡回シフト値であり、cは、擬似ランダムシーケンス生成関数であり、NULsymbは、スロット内のSC-FDMAシンボルの個数であり、nsは、スロットインデクスであり、lは、SC-FDMAシンボルインデクスである。前記擬似ランダムシーケンス生成関数は、セルIDを用いて初期化されることを特徴とする、請求項9に記載の端末。本発明の目的は、無線通信システムにおいて制御情報を効率よく送信する方法及びそのための装置を提供することにある。本発明の他の目的は、制御情報を効率よく送信するためのチャネルフォーマット、信号処理、及びそのための装置を提供することにある。本発明の更に他の目的は、制御情報を送信するためのリソースを効率よく割り当てる方法及びそのための装置を提供することにある。本発明で達成しようとする技術的課題は、上に言及している技術的課題に制限されるものではなく、言及していない他の技術的課題は、下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明らかになるであろう。本発明の一態様として、無線通信システムにおいて端末が物理アップリンク制御チャネルPUCCHを通じて制御情報を送信する方法において、第1変調シンボル列を第1スロット内の複数のSC-FDMAシンボルに対応するように拡散することによって、上記複数のSC-FDMAシンボルに対応する複数の第2変調シンボル列を取得し、上記複数の第2変調シンボル列に対して離散フーリエ変換DFTプリコーディングを行って複数の複素シンボル列を取得し、上記複数の複素シンボル列を上記PUCCHを通じて送信すること、を含み、上記複数の第2変調シンボル列は、SC-FDMAシンボルレベルでスクランブルが適用された、制御情報送信方法が提供される。本発明の他の態様として、無線通信システムにおいてPUCCHを通じて制御情報を送信するように構成された端末において、無線周波RFユニットと、プロセッサと、を備え、上記プロセッサは、第1変調シンボル列を第1スロット内の複数のSC-FDMAシンボルに対応するように拡散することによって、上記複数のSC-FDMAシンボルに対応する複数の第2変調シンボル列を取得し、上記複数の第2変調シンボル列に対してDFTプリコーディングを行って複数の複素シンボル列を取得し、上記複数の複素シンボル列を上記PUCCHを通じて送信するように構成され、上記複数の第2変調シンボル列は、SC-FDMAシンボルレベルでスクランブルが適用された、端末が提供される。好適には、上記SC-FDMAシンボルレベルのスクランブルは、上記拡散のための直交符号とスクランブル符号との積を用いて行われる。好適には、上記SC-FDMAシンボルレベルのスクランブルは、[wic]を用いて行われ、wiは、拡散のための直交符号のi番目の要素の値を表し、cは、該当のSC-FDMAシンボルのためのスクランブル値を表す。好適には、上記スクランブルのための値は、下記の式を用いて得られる。ここで、ncellcsns,lはセル特定巡回シフト値であり、cは、擬似ランダムシーケンス生成関数であり、NULsymbは、スロット内のSC-FDMAシンボルの個数であり、nsは、スロットインデクスであり、lは、SC-FDMAシンボルインデクスである。好適には、上記擬似ランダムシーケンス生成関数は、セルIDを用いて初期化される。本発明によれば、無線通信システムにおいて制御情報を効率的に送信することができる。また、制御情報を効率的に送信するためのチャネルフォーマット、信号処理方法を提供することができる。また、制御情報送信のためのリソースを効率的に割り当てることができる。本発明で得られる効果は、上で言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。本発明に関する理解を助けるために詳細な説明の一部として含まれる添付図面は、本発明に係る実施例を提供し、詳細な説明と共に本発明の技術的思想を説明する。以下の技術は、CDMA、FDMA、TDMA、OFDMA、SC-FDMAなどのような様々な無線接続システムに用いることができる。CDMAは、はん用地上無線接続UTRA又はCDMA2000のような無線技術によって実現することができる。TDMAは、世界移動体通信システムGSM登録商標/一般パケット無線サービスGPRS/GSM登録商標進化用強化データ速度EDGEのような無線技術によって実現することができる。OFDMAは、IEEE802.11Wi-Fi、IEEE802.16WiMAX、IEEE802.20、進化UTRAE-UTRAなどのような無線技術によって実現することができる。UTRAは、はん用移動体通信システムUMTSの一部である。第3世代パートナシッププロジェクト3GPP長期進化システムLTEは、E-UTRAを用いる進化UMTSE-UMTSの一部であり、高度LTELTE-Aは、3GPPLTEの進展したバージョンである。説明を明確にするために、3GPPLTE/LTE-Aを中心に説明するが、これに本発明の技術的思想が制限されることはない。無線通信システムにおいて、端末は基地局からダウンリンクDLを通じて情報を受信し、端末は基地局にアップリンクULを通じて情報を送信する。基地局及び端末が送受信する情報は、データ及び様々な制御情報を含み、これらが送受信する情報の種類/用途に応じて様々な物理チャネルが存在する。図1は、3GPPLTEシステムに用いられる物理チャネル及びこれらのチャネルを用いた一般的な信号送信方法を説明するための図である。電源が消えた状態で再び電源が投入されたか、又はセルに新しく進入した端末は、段階S101において、基地局と同期を合わせる等の初期セル探索作業を行う。このために、端末は基地局から1次同期チャネルP-SCH及び2次同期チャネルS-SCHを受信して基地局と同期を合わせ、セルIDなどの情報を取得する。その後、端末は、基地局から物理同報チャネルを受信してセル内の同報情報を取得することができる。一方、端末は、初期セル探索段階においてダウンリンク参照信号DLRSを受信して、ダウンリンクチャネル状態を確認することができる。初期セル探索を終えた端末は、段階S102において、物理ダウンリンク制御チャネルPDCCH、及び該物理ダウンリンク制御チャネル情報に対応する物理ダウンリンク共有チャネルPDSCHを受信して、より具体的なシステム情報を取得することができる。その後、端末は基地局への接続を確立するために、段階S103乃至段階S106のようなランダムアクセス手続を行うことができる。そのために、端末は、物理ランダムアクセスチャネルPRACHを通じてプリアンブルを送信しS103、物理ダウンリンク制御チャネル及びこれに対応する物理ダウンリンク共有チャネルを通じて、プリアンブルに対する応答メッセージを受信することができるS104。競合ベースランダムアクセスの場合は、追加の物理ランダムアクセスチャネルの送信S105、及び物理ダウンリンク制御チャネル及びこれに対応する物理ダウンリンク共有チャネルの受信S106のような衝突解決手続を行うことができる。以上の手続を行った端末は、以降、一般的なアップリンク/ダウンリンク信号送信手続として、物理ダウンリンク制御チャネル/物理ダウンリンク共有チャネルの受信S107及び物理アップリンク共有チャネルPUSCH/物理アップリンク制御チャネルPUCCHの送信S108を行うことができる。端末が基地局に送信する制御情報を総称してアップリンク制御情報UCIと呼ぶ。UCIは、ハイブリッド自動再送要求HARQ肯定応答/否定応答ACK/NACK、スケジュール要求SR、チャネル品質指示CQI、プリコーディング行列指示PMI、ランク指示RIなどを含む。UCIは、主に、PUCCHを通じて送信されるが、制御情報及びトラフィックデータを同時に送信する場合は、PUSCHを通じて送信してもよい。また、ネットワークの要求/指示によってPUSCHを通じてUCIを非周期的に送信することもある。図2は、端末がアップリンク信号を送信するための信号処理手続を説明するための図である。アップリンク信号を送信するために、端末は、スクランブルモジュール210で端末特定スクランブル信号を用いて送信信号をスクランブルすることができる。スクランブルされた信号は変調マッパ210に入力され、送信信号の種類及び/又はチャネル状態に基づいて2相位相偏移変調BPSK、4相位相偏移変調QPSK又は16値直交振幅変調16QAM/64値直交振幅変調64QAM方式を用いて複素シンボルに変調される。変調された複素シンボルを、変換プリコーダ230で処理した後に、リソース要素マッパ240に入力し、リソース要素マッパ240は、複素シンボルを時間-周波数リソース要素にマップすることができる。このように処理した信号は、SC-FDMA信号生成器250を経てアンテナから基地局に送信することができる。図3は、基地局がダウンリンク信号を送信するための信号処理手続を説明するための図である。3GPPLTEシステムにおいて、基地局は、ダウンリンクにおいて一つ以上の符号語を送信することができる。符号語はそれぞれ、図2のアップリンクと同様、スクランブルモジュール301及び変調マッパ302を通じて複素シンボルとすることができる。その後、複素シンボルを、階層マッパ303によって複数の階層にマップし、プリコーディングモジュール304によって各階層をプリコーディング行列と乗算して、各送信アンテナに割り当てることができる。このように処理した各アンテナ別送信信号のそれぞれを、リソース要素マッパ305で時間-周波数リソース要素にマップし、その後、OFDMA信号生成器306を経て各アンテナから送信することができる。無線通信システムにおいて端末がアップリンクにおいて信号を送信する場合は、基地局がダウンリンクにおいて信号を送信する場合に比べて、ピーク対平均電力比PAPRが問題となる。そのため、図2及び図3で説明したように、アップリンク信号送信には、ダウンリンク信号送信に用いられるOFDMA方式ではなく、SC-FDMA方式が用いられている。図4は、SC-FDMA方式及びOFDMA方式を説明するための図である。3GPPシステムは、ダウンリンクではOFDMAを採用し、アップリンクではSC-FDMAを採用する。図4を参照すると、アップリンク信号送信のための端末及びダウンリンク信号送信のための基地局は、直列-並列変換器401、副搬送波マッパ403、MポイントIDFTモジュール404及び循環プレフィクスCP付加モジュール406を備えている点では同一である。ただし、SC-FDMA方式で信号を送信するための端末は、N-ポイントDFTモジュール402を更に備える。NポイントDFTモジュール402は、MポイントIDFTモジュール404のIDFT処理影響を一定部分打ち消すことによって、送信信号が単一搬送波特性を持つようにする。図5は、周波数領域において単一搬送波特性を満たすための周波数領域上の信号マップ方式を説明する図である。図5のaは、局所型マップlocalizedmapping方式を示し、図5のbは、分散型マップdistributedmapping方式を示す。SC-FDMAの修正された形態であるクラスタSC-FDMAについて説明する。クラスタSC-FDMAは、副搬送波マップ過程においてDFTプロセス出力サンプルを副グループに分け、これらを周波数領域又は副搬送波領域に不連続的にマップする。図6は、クラスタSC-FDMAにおいてDFTプロセス出力サンプルが単一搬送波にマップされる信号処理手続を示す図である。図7及び図8は、クラスタSC-FDMAにおいてDFTプロセス出力サンプルが複数搬送波にマップされる信号処理手続を示す図である。図6は、搬送波内intra-carrierクラスタSC-FDMAを適用する例であり、図7及び図8は、搬送波間inter-carrierクラスタSC-FDMAを適用する例に該当する。図7は、周波数領域において連続して成分搬送波componentcarrierが割り当てられた状況において、連続した成分搬送波間の副搬送波の間隔が整列された場合に、単一のIFFTブロックを通じて信号を生成する例を示す。図8は、周波数領域で不連続に成分搬送波が割り当てられた状況において複数のIFFTブロックを通じて信号を生成する場合を示す。図9は、分割segmentedSC-FDMAの信号処理手続を示す図である。分割SC-FDMAは、任意個数のDFTと同じ個数のIFFTが適用されてDFTとIFFTとの関係構成が1対1の関係を有すことから、単純に既存SC-FDMAのDFT拡散及びIFFTの周波数副搬送波マップ構成を拡張したものであり、NxSC-FDMA又はNxDFT-s-OFDMAとも表現される。これらを包括して本明細書では分割SC-FDMAと呼ぶ。図9を参照すると、分割SC-FDMAは、単一搬送波特性条件を緩和するために、全体時間領域変調シンボルを、NNは、1より大きい整数個のグループにし、グループ単位にDFTプロセスを行う。図10は、アップリンクサブフレームの構造を示す図である。図10を参照すると、アップリンクサブフレームは、複数例、2個のスロットを含む。スロットは、CPの長さによってそれぞれ異なる数のSC-FDMAシンボルを有することができる。一例として、正規normalCPの場合は、スロットは7個のSC-FDMAシンボルを有することができる。アップリンクサブフレームは、データ領域と制御領域とに区別される。データ領域は、PUSCHを含み、音声などのデータ信号を送信するために用いられる。制御領域は、PUCCHを含み、制御情報を送信するために用いられる。PUCCHは、周波数軸においてデータ領域の両端部に位置しているRB対例、m=0,1,2,3例、周波数反射された位置のRB対7を含み、スロットを境界にホップする。アップリンク制御情報すなわち、UCIは、HARQACK/NACK、CQI、PMI、RIなどを含む。図11は、アップリンクにおいて参照信号を送信するための信号処理手続を説明するための図である。データは、DFTプリコーダを通じて周波数領域信号に変換された後、周波数マップ後にIFFTを通じて送信されるのに比べて、RSは、DFTプリコーダを経ることが省略される。すなわち、周波数領域においてRSシーケンスが直接生成S11された後に、局所化マップS12、IFFT過程S13及びCP付加過程S14を順次に経てRSが送信される。RSシーケンスrαu、νnは、基本シーケンスの巡回シフトαによって定義され、式1のように表現できる。式1ここで、MRSSC=mNRBSCは、RSシーケンスの長さであり、NRBSCは、副搬送波単位で表したリソースブロックのサイズであり、mは、1≦m≦Nmax,ULRBである。Nmax,ULRBは、最大アップリンク送信帯域を表す。基本シーケンスであるbar-ru,νnは、いくつかのグループに分けられる。u∈{0,1,...,29}は、グループ番号を表し、νは、該当のグループの基本シーケンス番号に該当する。各グループは、長さがMRSSC=mNRBSC1≦m≦5である1つの基本シーケンスν=0と、長さがMRSSC=mNRBSC6≦m≦Nmax,ULRBである2つの基本シーケンスν=0,1を含む。該当グループ内でシーケンスグループ番号u及び該当の番号νは、時間によってそれぞれ変わることがある。基本シーケンスbar-ru,ν0,...,bar-ru,νMRSSC-1の定義は、シーケンス長MRSSCによる。3NRBSC以上の長さを有する基本シーケンスは、下記のように定義することができる。MRSSC≧3NRBSCのとき、基本シーケンスbar-ru,ν0,...,bar-ru,νMRSSC-1は下記の式2で与えられる。式2ここで、q番目のルートザドフチューZadoff-Chuシーケンスは、下記の式3によって定義できる。式3ここで、qは、下記の式4を満たす。式4ここで、ザドフチューシーケンスの長さNRSZCは、最大の素数によって与えられ、よって、NRSZC<MRSSCを満たす。3NRBSC未満の長さを有する基本シーケンスは、下記のように定義できる。まず、MRSSC=NRBSC及びMRSSC=2NRBSCに対して基本シーケンスは式5のように与えられる。式5ここで、MRSSC=NRBSC及びMRSSC=2NRBSCに対するφnの値は、下記の表1及び表2でそれぞれ与えられる。一方、RSホップについて説明すると、下記のとおりである。グループホップパターンfghns及びシーケンスシフトパターンfssによって、スロットnsにおけるシーケンスグループ番号uは、下記の式6のように定義することができる。式6ここで、modは、モジュロ演算を表す。17個の別個のホップパターンと30個の別個のシーケンスシフトパターンが存在する。上位層によって提供されたグループホップを活性化させるパラメータによってシーケンスグループホップが有効enabled又は無効disabledになる。PUCCH及びPUSCHは、同じホップパターンを有するが、別個のシーケンスシフトパターンを有することができる。グループホップパターンfghnsは、PUSCH及びPUCCHに対して同一であり、下記の式7のように与えられる。式7ここで、ciは、擬似ランダムシーケンスに該当し、擬似ランダムシーケンス生成器は、各無線フレームの始めにおいてによって初期化することができる。シーケンスシフトパターンfssは、PUCCHとPUSCHとで異なる。PUCCHに対して、シーケンスシフトパターンfPUCCHssは、fPUCCHss=NcellIDmod30で与えられ、PUSCHに対して、シーケンスシフトパターンfPUSCHssはfPUSCHss=fPUCCHssΔssmod30で与えられる。Δss∈{0,1,,29}は上位層によって設定される。以下、シーケンスホップについて説明する。シーケンスホップは、長さがMRSSC≧6NRBSCである基準信号にだけ適用される。長さがMRSSC<6NRBSCである基準信号に対して、基本シーケンスグループ内で基本シーケンス番号νがν=0として与えられる。長さがMRSSC≧6NRBSCである基準信号に対して、スロットnsにおいて基本シーケンスグループ内の基本シーケンス番号νは、下記の式8のように与えられる。式8ここで、ciは、擬似ランダムシーケンスに該当し、上位層により提供されるシーケンスホップを有効にするパラメータは、シーケンスホップが有効か否かを決定する。擬似ランダムシーケンス生成器は、無線フレームの始めにおいてで初期化することができる。PUSCHに対する基準信号は、下記のように決定される。PUSCHに対する基準信号シーケンスrPUSCHは、rPUSCHmMRSSCn=rαu,νnと定義される。m及びnは、m=0,1、n=0,,MRSSC-1を満たし、かつMRSSC=MPUSCHSCを満たす。一つのスロットにおいて、巡回シフトは、ncs=n1DMRSn2DMRSnPRSnsmod12とともに、α=2ncs/12として与えられる。n1DMRSは同報される値であり、n2DMRSは、アップリンクスケジュール割当によって与えられ、nPRSnsは、セル特定巡回シフト値である。nPRSnsはスロット番号nsによって変わり、のように与えられる。ciは擬似ランダムシーケンスであり、ciはセル特定値である。擬似ランダムシーケンス生成器は、無線フレームの始めにおいてで初期化することができる。表3は、ダウンリンク制御情報DCIフォーマット0において巡回シフトフィールド及びn2DMRSを示すものである。PUSCHにおいてアップリンクRSのための物理的マップ方法は、下記のとおりである。シーケンスは、振幅調整係数amplitudescalingfactorβPUSCHと乗算され、rPUSCH0から始まるシーケンス内で対応するPUSCHのために用いられる物理リソースブロックPRBの同一の集合にマップされる。正規CPについてはl=3、拡張CPについてはl=2としてサブフレーム内でリソース要素k,lにマップすることは、まずkの次数を増加させてから、スロット番号を増加させる。要するに、長さが3NRBSC以上であれば、巡回拡張と共にZCシーケンスが用いられ、長さが3NRBSC未満であれば、コンピュータ生成シーケンスが用いられる。巡回シフトは、セル特定巡回シフト、端末特定巡回シフト及びホップパターンなどによって決定される。図12aは、正規normalCPの場合の、PUSCHのための復調参照信号DMRS構造を示す図であり、図12bは、拡張CPの場合のPUSCHのためのDMRS構造を示す図である。図12aでは、4番目及び11番目のSC-FDMAシンボルを通じてDMRSが送信され、図12bでは、3番目及び9番目のSC-FDMAシンボルを通じてDMRSが送信される。図13乃至図16は、PUCCHフォーマットのスロットレベル構造を示す例である。PUCCHは、制御情報を送信するために下記の形式を含む。1フォーマット1:オンオフ変調OOK、スケジュール要求SRに使用2フォーマット1a及びフォーマット1b:ACK/NACK送信に使用1フォーマット1a:1個の符号語に対するBPSKACK/NACK2フォーマット1b:2個の符号語に対するQPSKACK/NACK3フォーマット2:QPSK変調、CQI送信に使用4フォーマット2a及びフォーマット2b:CQI及びACK/NACKの同時送信に使用表4は、PUCCHフォーマットによる変調方式、及びサブフレーム当たりのビット数を表す。表5は、PUCCHフォーマットによるスロット当たりのRSの個数を表す。表6は、PUCCHフォーマットによるRSのSC-FDMAシンボル位置を表すものである。表4で、PUCCHフォーマット2aと2bは、正規CPの場合に該当する。図13は、正規CPの場合におけるPUCCHフォーマット1a及び1bを示す。図14は、拡張CPの場合におけるPUCCHフォーマット1a及び1bを示す。PUCCHフォーマット1a及び1bは、同じ内容の制御情報がサブフレーム内においてスロット単位に反復される。各端末から、ACK/NACK信号は、計算機生成定振幅ゼロ自己相関CG-CAZACシーケンスの別個の巡回シフトCS周波数領域符号と直交カバー符号OCC時間領域拡散符号とから構成された別個のリソースを通じて送信される。OCは、例えば、ウォルシュWalsh/DFT直交符号を含む。CSの個数が6であり、OCの個数が3であれば、単一アンテナを基準に、合計18個の端末が同一のPRB内で多重化されることが可能である。直交シーケンスw0、w1、w2、w3は、FFT変調後に任意の時間領域において、又はFFT変調前に任意の周波数領域において適用してもよい。SR及び永続的スケジュールのために、CS、OC及びPRBによって構成されたACK/NACKリソースを、RRCを通じて端末に与えることができる。動的ACK/NACK及び非持続的スケジュールのために、ACK/NACKリソースを、PDSCHに対応するPDCCHの最小のCCEインデクスによって暗黙に端末に与えることができる。図15には、正規CPの場合におけるPUCCHフォーマット2/2a/2bを示す。図16は、拡張CPの場合におけるPUCCHフォーマット2/2a/2bを示す。図15及び図16を参照すると、正規CPの場合に、一つのサブフレームは、RSシンボルの他、10個のQPSKデータシンボルで構成される。それぞれのQPSKシンボルは、CSにより周波数領域で拡散された後、該当のSC-FDMAシンボルにマップされる。SC-FDMAシンボルレベルCSホップは、セル間干渉をランダム化するために適用することができる。RSは、巡回シフトを用いてCDMにより多重化することができる。例えば、可用CSの個数が12又は6であるとすれば、同一のPRB内にそれぞれ12又は6個の端末を多重化することができる。要するに、PUCCHフォーマット1/1a/1b及び2/2a/2bにおいて、複数の端末を、CSOCPRB及びCSPRBによってそれぞれ多重化することができる。PUCCHフォーマット1/1a/1bのための長さ4及び長さ3の直交シーケンスOCは、下記の表7及び表8に示すとおりである。PUCCHフォーマット1/1a/1bにおいて、RSのための直交シーケンスOCは、下記の表9のとおりである。図17は、PUCCHフォーマット1a及び1bに対するACK/NACKチャネル化を説明する図である。図17は、ΔPUCCHshift=2の場合に該当する。図18は、同一のPRB内の、PUCCHフォーマット1/1a/1b及びフォーマット2/2a/2bの混合構造に対するチャネル化を示す図である。巡回シフトCSホップ及び直交カバーOC再マップremappingは、下記のように適用可能である。1セル間干渉のランダム化のためのシンボルベースのセル特定CSホップ2スロットレベルCS/OC再マップ1セル間干渉ランダム化のために2ACK/NACKチャネルとリソースk間のマップのためのスロットベースのアクセス一方、PUCCHフォーマット1/1a/1bのためのリソースnrは、下記の組み合わせを含む。1CSシンボルレベルにおけるDFT直交符号と同一ncs2OCスロットレベルにおける直交カバーnoc3周波数リソースブロックRBnrbCS、OC、RBを表すインデクスをそれぞれ、ncs、noc、nrbとすれば、代表インデクスnrは、ncs、noc、nrbを含む。nrは、nr=ncs、noc、nrbを満たす。CQI、PMI、RI、及びCQIとACK/NACKとの組み合わせは、PUCCHフォーマット2/2a/2bを通じて送信することができる。リードマラーRMチャネル符号化を適用することができる。例えば、LTEシステムでULCQIのためのチャネル符号化を説明すると、次のとおりである。ビットストリームa0,a1,a2,a3,,aA-1は、20,ARM符号を用いてチャネル符号化される。表10は、20,A符号のための基本シーケンスを示すものである。a0及びaA-1は、最上位ビットMSB及び最下位ビットLSBを表す。拡張CPの場合に、CQIとACK/NACKが同時送信される場合を除けば、最大情報ビットは11ビットである。RM符号を用いて20ビットに符号化した後に、QPSK変調を適用することができる。QPSK変調の前に、符号化されたビットをスクランブルすることができる。チャネル符号化ビットb0,b1,b2,b3,,bB-1は、式9によって生成することができる。式9ここで、i=0,1,2,...,B-1を満たす。表11は、広帯域報告単一アンテナポート、送信ダイバシチ又は開ループ空間多重化PDSCHCQIフィードバックのためのアップリンク制御情報UCIフィールドを表すものである。表12は、広帯域に対するCQI及びPMIフィードバックのためのUCIフィールドを表し、該フィールドは、閉ループ空間多重化PDSCH送信を報告する。表13は、広帯域報告のためのRIフィードバックのためのUCIフィールドを表す。図19は、PRB割当を示す図である。図19に示すように、スロットnsにおいてPUCCH送信のためにPRBを用いることができる。複数搬送波システム又は搬送波集約carrieraggregationシステムは、広帯域支援のために目標帯域よりも小さい帯域を持つ複数の搬送波を統合して用いるシステムのことをいう。目標帯域よりも小さい帯域を持つ複数の搬送波を統合する時に、統合される搬送波の帯域は、既存システムとの後方互換性のために、既存システムで用いる帯域幅に制限してもよい。例えば、既存のLTEシステムは、1.4、3、5、10、15、20MHzの帯域幅に対応し、LTEシステムから進展したLTE-Aシステムは、LTEで提供する帯域幅だけを用いて20MHzよりも大きい帯域幅に対応することができる。又は、既存システムで用いる帯域幅にかかわらず、新しい帯域幅を定義して搬送波集約を提供してもよい。複数搬送波は、搬送波集約及び帯域幅統合と併用できる名称である。また、搬送波集約は、連続した搬送波集約及び連続していない搬送波集約を総称するものである。図20は、基地局でダウンリンク成分搬送波を管理する概念を示す図であり、図21は、端末でアップリンク成分搬送波を管理する概念を示す図である。説明の便宜のために、以下では、図20及び図21において、上位層をMACと簡略化して説明する。図22は、基地局において一つのMACが複数搬送波を管理する概念を説明する。図23は、端末において一つのMACが複数搬送波を管理する概念を説明する。図22及び23を参照すると、一つのMACが一つ以上の周波数搬送波を管理及び運営して送受信を行う。一つのMACにより管理される周波数搬送波は、互いに連続する必要がないため、リソース管理の側面においてより柔軟であるという利点がある。図22及び図23で、一つのPHYは、便宜上、一つの成分搬送波を意味するとする。ここで、一つのPHYは、必ずしも独立した無線周波RFデバイスを意味するわけではない。一般に、一つの独立したRFデバイスは、一つのPHYを意味するが、これに限定されず、一つのRFデバイスは複数のPHYを含むこともできる。図24は、基地局において複数のMACが複数搬送波を管理する概念を説明する。図25は、端末において複数のMACが複数搬送波を管理する概念を説明する。図26は、基地局において複数のMACが複数搬送波を管理する他の概念を説明する。図27は、端末において複数のMACが複数搬送波を管理する他の概念を説明する。図22及び図23に示すような構造に限定されず、図24乃至図27のように、複数の搬送波を、一つのMACではなく複数のMACが制御することもできる。図24及び図25に示すように、それぞれの搬送波をそれぞれのMACが1:1で制御することもでき、図26及び図27に示すように、一部搬送波については、それぞれの搬送波をそれぞれのMACが1:1で制御し、残り1個以上の搬送波を一つのMACが制御することもできる。上記のシステムは、1個~N個の多数の搬送波を含むシステムであり、各搬送波は連続して用いられることもあり、非連続で用いられることもある。これは、アップリンク/ダウンリンクを問わずに適用可能である。時分割2重通信TDDシステムは、それぞれの搬送波内にダウンリンク及びアップリンクの送信を含むN個の多数搬送波を運営するように構成され、周波数分割2重通信FDDシステムは、多数の搬送波をアップリンク及びダウンリンクにそれぞれ用いるように構成される。FDDシステムの場合に、アップリンク及びダウンリンクにおいて統合される搬送波の数及び/又は搬送波の帯域幅が、他の非対称的な搬送波集約も提供することができる。アップリンク及びダウンリンクにおいて統合された成分搬送波の個数が同一であれば、すべての成分搬送波を既存システムと互換可能に構成することができる。しかし、互換性を考慮しない成分搬送波が本発明から排除されるわけではない。以下では、説明の便宜のために、PDCCHがダウンリンク成分搬送波0によって送信されたときに、該当のPDSCHはダウンリンク成分搬送波0によって送信されるとして説明するが、搬送波相互スケジュールcross-carrierschedulingを適用することによって、該当のPDSCHを他のダウンリンク成分搬送波を通じて送信してもよいことは明らかである。成分搬送波という用語は、均等な他の用語例、セルにしてもよい。図28には、搬送波集約に対応した無線通信システムにおいて、アップリンク制御情報UCIが送信されるシナリオを例示する。便宜上、本例は、UCIがACK/NACKA/Nである場合とする。しかし、これは、説明の便宜のためのもので、UCIはチャネル状態情報例、CQI、PMI、RI、スケジュール要求情報例、SRのような制御情報を制限なく含むことができる。図28には、5個のDLCCが1個のULCCと結合された非対称搬送波集約を例示する。例示した非対称搬送波集約は、UCI送信の観点で設定したものでよい。すなわち、UCIのためのDLCC-ULCC結合と、データのためのDLCC-ULCC結合とを、異なるように設定することができる。便宜上、一つのDLCCが最大2個の符号語を送信できるとすれば、ULACK/NACKビットも、少なくとも2ビットが必要である。この場合、5個のDLCCを通じて受信したデータに対するACK/NACKを一つのULCCを通じて送信するには、少なくとも10ビットのACK/NACKビットが必要である。もし、DLCC別にDTX状態にも対応するためには、ACK/NACK送信のために少なくとも12ビット=55=3125=11.61ビットが必要である。既存のPUCCHフォーマット1a/1bは2ビットまでACK/NACKを送ることができるため、この構造では、増加したACK/NACK情報を送信することができない。便宜上、UCI情報の量が増加する原因として搬送波集約を挙げたが、アンテナ個数の増加、TDDシステム、リレーシステムにおけるバックホールサブフレームの存在などにも起因する。ACK/NACKと同様に、複数のDLCCと関連した制御情報を一つのULCCを通じて送信すべき場合にも、送信されるべき制御情報の量が増加する。例えば、複数のDLCCに対するCQIをULアンカ又は1次CCを通じて送信しなければならない場合に、CQIペイロードが増加することがある。DLCC及びULCCはそれぞれ、DLセル及びULセルと呼ぶこともできる。また、アンカDLCC及びアンカULCCはそれぞれ、DL1次セルPCell及びULPCellと呼ぶこともできる。DL1次CCは、UL1次CCと結合されたDLCCと規定できる。ここで、結合linkageは、暗黙的、明示的結合の両方を包括する。LTEでは、一つのDLCCと一つのULCCとが一意に対形成されている。例えば、LTE対形成により、UL1次CCと結合されたDLCCを、DL1次CCと称することができる。これを暗黙的結合ということができる。明示的結合は、ネットワークが予め結合を設定configurationすることを意味し、RRCなどによって信号通知できる。明示的結合において、UL1次CCと対形成されているDLCCを1次DLCCと称することができる。ここで、UL1次又はアンカCCは、PUCCHが送信されるULCCでよい。又は、UL1次CCは、PUCCH又はPUSCHを通じてUCIが送信されるULCCでもよい。又は、DL1次CCは、上位層信号通知を通じて設定されてもよい。又は、DL1次CCは、端末が初期接続を行ったDLCCでもよい。また、DL1次CC以外のDLCCは、DL2次CCと呼ぶことができる。同様に、UL1次CC以外のULCCは、UL2次CCと呼ぶことができる。DL-UL対形成は、FDDに限るものでよい。TDDは同じ周波数を用いているため、DL-UL対形成を別に定義しなくてもよい。また、DL-UL結合は、SIB2のULEARFCN情報を通じてUL結合から決定することができる。例えば、DL-UL結合を、初期接続時にSIB2復号を通じて取得し、それ以外はRRC信号通知を通じて取得することができる。そのため、SIB2結合だけ存在し、他のDL-UL対形成は明示的に定義しなくてもよい。例えば、図28の5DL:1ULの構造において、DLCC0とULCC0とはSIB2結合関係にあり、残りのDLCCは、当該端末に設定されていない他のULCCとSIB2結合関係を有することができる。以下、図面を参照して、増大したアップリンク制御情報を効率よく送信するための方法を提案する。具体的に、増大したアップリンク制御情報を送信するための新しいPUCCHフォーマット/信号処理手続/リソース割当方法などを提案する。説明のために、本発明で提案するPUCCHフォーマットを、新規PUCCHフォーマット、LTE-APUCCHフォーマット、又は既存LTEにPUCCHフォーマット2まで定義されている点に照らしてPUCCHフォーマット3と呼ぶ。本発明で提案するPUCCHフォーマットの技術的思想は、アップリンク制御情報を送信できる任意の物理チャネル例、PUSCHにも同一又は類似の方式を用いて容易に適用することができる。例えば、本発明の実施例は、制御情報を周期的に送信する周期的PUSCH構造、又は制御情報を非周期的に送信する非周期的PUSCH構造に適用することができる。以下の図面及び実施例は、本発明の実施例に係るPUCCHフォーマット3に適用されるサブフレーム/スロットレベルのUCI/RSシンボル構造であり、既存のLTEのPUCCHフォーマット1正規CPのUCI/RSシンボル構造を用いる場合を中心に説明する。しかし、図示のPUCCHフォーマット3においてサブフレーム/スロットレベルのUCI/RSシンボル構造は、例示のために便宜上定義したもので、本発明が特定構造に制限されることはない。本発明に係るPUCCHフォーマット3において、UCI/RSシンボルの個数、位置などは、システム設計に合わせて適宜変更してもよい。例えば、本発明の実施例に係るPUCCHフォーマット3は、既存のLTEのPUCCHフォーマット2/2a/2bのRSシンボル構造を用いて定義することができる。本発明の実施例に係るPUCCHフォーマット3は、任意の種類/サイズのアップリンク制御情報を送信するために用いることができる。例えば、本発明の実施例に係るPUCCHフォーマット3は、HARQACK/NACK、CQI、PMI、RI、SRなどの情報又はこれらの組み合わせ情報を送信することができ、これらの情報は、任意サイズのペイロードを有することができる。説明の便宜上、図面及び実施例は、本発明に係るPUCCHフォーマット3がACK/NACK情報を送信する場合を中心に説明する。しかし、これは、説明のための例示で、以下の図面及び実施例において、ACK/NACK情報を任意のアップリンク制御情報に代わってもよく、ACK/NACK情報は、他のアップリンク制御情報と共に転送されるものでよい。実施例1図29a乃至図29fには、本実施例に係るPUCCHフォーマットの構造及びそのための信号処理手続を例示する。図29aには、本実施例に係るPUCCHフォーマットをPUCCHフォーマット1正規CPの構造に適用する場合を例示する。図29aを参照すると、チャネル符号化ブロックは、情報ビットa_0、a_1、...、a_M-1例、複数ACK/NACKビットをチャネル符号化して、符号化ビット又は符号語b_0、b_1,...,b_N-1を生成する。Mは、情報ビットのサイズを表し、Nは、符号化ビットのサイズを表す。情報ビットは、アップリンク制御情報UCI、例えば、複数のDLCCを通じて受信した複数のデータ又はPDSCHに対する複数ACK/NACKを含む。ここで、情報ビットa_0、a_1、...、a_M-1は、情報ビットを構成するUCIの種類/個数/サイズにかかわらずにジョイント符号化される。例えば、情報ビットが複数のDLCCに対する複数ACK/NACKを含む場合に、チャネル符号化は、DLCC別、個別ACK/NACKビット別に行わずに、全体ビット情報に対して行われ、これにより単一符号語が生成される。チャネル符号化には、これに限定されるものではないが、単純反復、単純符号化、RM符号化、パンクチャされたRM符号化、末尾食いTail-biting畳み込み符号化TBCC、低密度パリティ検査LDPC又はターボ符号化を用いることができる。図示してはいないが、符号化ビットは、変調次数及びリソース量を考慮して速度整合してもよい。速度整合機能は、チャネル符号化ブロックの一部として含まれてもよく、別の機能ブロックによって行われてもよい。例えば、チャネル符号化ブロックは、複数の制御情報に32,0RM符号化を行って単一符号語を取得し、この符号語に循環バッファ速度整合を行うことができる。32,0RM符号化を行う場合について具体的に例示する。式10は、情報ビットa_0,a_1,...,a_M-1の長さが11ビット以下の場合にチャネル符号化する例を示す。式10ここで、tilda‐b_ii=0,...,31は、チャネル符号化の出力ビットを表し、Mi,nは、チャネル符号化のための基底basisシーケンスを表す。Mi,nの例を表14に示す。その後、tilda‐b_iを必要な長さだけ循環バッファ速度整合する。すなわち、tilda‐b_iを必要な長さだけ式11によって循環反復することができる。式11ここで、bii=0,...,N-1は、速度整合後の符号化ビットを表す。情報ビットa_0,a_1,...,a_M-1の長さが11ビットを超える場合は、情報ビットを11ビットずつ分けて32,0RM符号化を行った後に、それらを合わせることができる。変調器は、符号化ビットb_0,b_1,...,b_N-1を変調して、変調シンボルc_0,c_1,...,c_L-1を生成する。Lは、変調シンボルのサイズを表す。変調は、送信信号のサイズと位相を変形することによってなされる。変調方法は、例えば、n-PSK、n-QAMを含むnは、2以上の整数。具体的に、変調方法には、2相位相変調BPSK、4相位相変調QPSK、8相位相変調8PSK、直交振幅変調QAM、16値QAM16QAM、64値QAM64QAMなどを用いることができる。分周器dividerは、変調シンボルc_0,c_1,...,c_L-1を各スロットに分周する。変調シンボルを各スロットに分周する順序/パターン/方式は特に制限されない。例えば、分周器は、変調シンボルを前から順にそれぞれのスロットに分周することができる局所型方式。この場合、図示のように、変調シンボルc_0,c_1,...,c_L/2-1はスロット0に分周し、変調シンボルc_L/2,c_L/21,...,c_L-1は、スロット1に分周できる。また、変調シンボルをそれぞれのスロットへの分周時にインタリーブ又は並べ替えすることができる。例えば、偶数番目の変調シンボルは、スロット0に分周し、奇数番目の変調シンボルはスロット1に分周することができる。変調過程と分周過程とは互いに順序が換わってもよい。DFTプリコーダは、単一搬送波波形を生成するために、それぞれのスロットに分周された変調シンボルに対してDFTプリコーディング例、12ポイントDFTを行う。同図で、スロット0に分周された変調シンボルc_0,c_1,...,c_L/2-1は、DFTシンボルd_0,d_1,...,d_L/2-1としてDFTプリコーディングされ、スロット1に分周された変調シンボルc_L/2,c_L/21,...,c_L-1は、DFTシンボルd_L/2,d_L/21,...,d_L-1としてDFTプリコーディングされる。DFTプリコーディングは、相応する他の線形演算例えば、ウオルシュプリコーディングに代替可能である。拡散ブロックは、DFTされた信号を、SC-FDMAシンボルレベルで時間領域拡散する。SC-FDMAシンボルレベルの時間領域拡散は、拡散符号シーケンスを用いて行われる。拡散符号は、準直交符号と直交符号を含む。準直交符号は、これに制限されるわけではないが、擬似ノイズPN符号を含む。直交符号は、これに制限されるわけではないが、ウォルシュ符号、DFT符号を含む。本明細書は、説明の容易性のために、拡散符号の代表例として直交符号を挙げて説明するが、これは例示であり、直交符号は準直交符号に代替可能である。拡散符号サイズ又は、拡散係数SFの最大値は、制御情報送信に用いられるSC-FDMAシンボルの個数によって制限される。一例として、1スロットで4個のSC-FDMAシンボルが制御情報送信に用いられる場合に、スロット別に長さ4の準直交符号w0,w1,w2,w3を用いることができる。SFは、制御情報の拡散度を意味し、端末の多重化次数multiplexinigorder又はアンテナ多重化次数と関連を持つことができる。SFは、1、2、3、4、...のように、システムの要求条件によって可変でき、基地局と端末間で予め定義したり、DCI又はRRC信号通知を通じて端末に知らせたりすることができる。例えば、SRSを送信するために、制御情報用SC-FDMAシンボルのうちの一つをパンクチャする場合に、当該スロットの制御情報にはSFの縮小した例、SF=4の代わりにSF=3拡散符号を適用することができる。上の過程を経て生成された信号は、PRB内の副搬送波にマップされた後に、IFFTを経て時間領域信号に変換される。時間領域信号にはCPが付加され、生成されたSC-FDMAシンボルはRF端を通じて送信される。5個のDLCCに対するACK/NACKを送信する場合を挙げて、各過程をより具体的に説明する。それぞれのDLCCが2個のPDSCHを送信できる場合に、これに対するACK/NACKビットは、DTX状態を含む場合に12ビットでよい。QPSK変調とSF=4時間拡散を想定する場合に、速度整合後の符号化ブロックサイズは48ビットでよい。符号化ビットは24個のQPSKシンボルに変調され、生成されたQPSKシンボルは12個ずつ各スロットに分周される。各スロットで12個のQPSKシンボルは12-ポイントDFT演算を通じて12個のDFTシンボルに変換される。各スロットにおいて12個のDFTシンボルは時間領域でSF=4拡散符号を用いて4個のSC-FDMAシンボルに拡散されてマップされる。12個のビットが[2ビット12個の副搬送波8個のSC-FDMAシンボル]を通じて送信されるため、符号化速度は0.0625=12/192である。また、SF=4の場合に、1PRB当たり最大4個の端末を多重化することができる。図29aを参照して説明した信号処理手続は単なる例示であり、図29aでPRBにマップされた信号は、均等な様々な信号処理手続を通じて得てもよい。図29b乃至図29gを参照して、図29aに例示したものと均等な信号処理手続を説明する。図29bは、図29aにおいてDFTプリコーダと拡散ブロックとの処理順序を入れ替えたものである。図29aにおいて拡散ブロックの機能は、DFTプリコーダから出力されたDFTシンボル列にSC-FDMAシンボルレベルで特定の定数を乗算することに等しいから、これらの順序を入れ替えても、SC-FDMAシンボルにマップされる信号の値は同一である。したがって、PUCCHフォーマット3のための信号処理手続は、チャネル符号化、変調、分周、拡散、DFTプリコーディングの順にすることができる。この場合、分周過程と拡散過程は一つの機能ブロックによって行ってもよい。一例として、変調シンボルをそれぞれのスロットに交互に分周しながら、それぞれの変調シンボルを分周と同時にSC-FDMAシンボルレベルで拡散させることができる。他の例として、変調シンボルをそれぞれのスロットに分周するときにそれぞれの変調シンボルを拡散符号のサイズに対応するように複写し、これらの変調シンボルと拡散符号の各要素とを1対1で乗算することができる。そのため、スロット別に生成された変調シンボル列は、SC-FDMAシンボルレベルで複数のSC-FDMAシンボルに拡散される。その後、それぞれのSC-FDMAシンボルに対応する複素シンボル列は、SC-FDMAシンボル単位にDFTプリコーディングされる。図29cは、図29aにおいて変調器と分周器との処理順序を入れ替えたものである。そのため、PUCCHフォーマット3のための処理手続は、サブフレームレベルでジョイントチャネル符号化及び分周が行われ、それぞれのスロットレベルで変調、DFTプリコーディング、拡散の順に行われる。図29dは、図29cにおいて、DFTプリコーダと拡散ブロックとの処理順序を更に入れ替えたものである。前述したように、拡散ブロックの機能は、DFTプリコーダから出力されたDFTシンボル列にSC-FDMAシンボルレベルで特定の定数を乗算することに等しいから、それらの順序を入れ替えても、SC-FDMAシンボルにマップされる信号の値は同一である。したがって、PUCCHフォーマット3のための信号処理手続は、サブフレームレベルでジョイントチャネル符号化及び分周が行われ、それぞれのスロットレベルで変調が行われる。スロット別に生成された変調シンボル列は、SC-FDMAシンボルレベルで複数のSC-FDMAシンボルに拡散され、それぞれのSC-FDMAシンボルに対応する変調シンボル列は、SC-FDMAシンボル単位にDFTプリコーディングされる。この場合、変調過程及び拡散過程は、一つの機能ブロックによって行ってもよい。一例として、符号化ビットを変調しながら、生成された変調シンボルを直ちにSC-FDMAシンボルレベルで拡散させることができる。他の例として、符号化ビットの変調時に生成された変調シンボルを拡散符号のサイズに対応するように複写し、これらの変調シンボルと拡散符号の各要素とを1対1で乗算することができる。図29eは、本実施例に係るPUCCHフォーマット3をPUCCHフォーマット2正規CPの構造に適用する場合を示し、図29fは、本実施例に係るPUCCHフォーマット3をPUCCHフォーマット2拡張CPの構造に適用する場合を示す。基本的な信号処理手続は、図29a乃至図29dを参照して説明したとおりである。ただし、既存LTEのPUCCHフォーマット2構造を再使用するため、PUCCHフォーマット3においてはUCISC-FDMAシンボル及びRSSC-FDMAシンボルの個数/位置が図29aとは異なってくる。表15には、図示のPUCCHフォーマット3におけるRSSC-FDMAシンボルの位置を示す。正規CPの場合に、スロットにおけるSC-FDMAシンボルは7個インデクス:0~6であり、拡張CPの場合に、スロットにおけるSC-FDMAシンボルは6個インデクス:0~5であるとする。表16及び表17は、SF値による拡散符号を例示する。表16は、SF=5とSF=3のDFT符号を例示する。表17は、SF=4及びSF=2のウォルシュ符号を例示する。DFT符号は、bar-Wm=[w0w1wk-1]、ここでwk=expj2πkm/SFによって表現される直交符号である。ここで、kは、DFT符号のサイズ又はSF値を表し、mは、0,1,...,SF-1である。下の表は、mを直交符号に対するインデクスとした場合を例示する。符号インデクスmは、予め指定してもよいし、基地局から信号通知してもよい。一例として、符号インデクスmは、PDCCHを構成するCCEインデクス例、最小のCCEインデクスと暗黙に結合される。また、符号インデクスmは、PDCCH又はRRC信号通知を通じて明示的に指定してもよい。また、符号インデクスmは、PDCCH又はRRC信号通知を通じて指定された値から類推してもよい。また、符号インデクスmは、サブフレーム単位、スロット単位、複数のSC-FDMAシンボル単位に独立して与えられるものでよい。好適には、符号インデクスmは、サブフレーム単位、スロット単位、複数のSC-FDMAシンボル単位に変更可能である。すなわち、符号インデクスmは一定の時間区間単位にホップ可能である。図示してはいないが、セル間干渉ランダム化のためにPCIに相応するスクランブル符号例、ゴールド符号のようなPN符号を用いたセル特定スクランブル、又は端末-ID例、RNTIに相応するスクランブル符号を用いた端末特定スクランブル、を更に適用してもよい。スクランブルは、全体情報に対して行ったり、SC-FDMAシンボル内で又はSC-FDMAシンボル間で行ったり、これら両方において行ったりすることができる。全体情報に対するスクランブルは、分周前の情報ビットレベル、符号化ビットレベル、変調シンボルレベルでスクランブルを行うことによって行うことができる。SC-FDMAシンボル内スクランブルは、分周後に変調シンボルレベル又はDFTシンボルレベルでスクランブルを行うことによって行うことができる。また、SC-FDMAシンボル間スクランブルは、拡散後に時間領域においてSC-FDMAシンボルレベルでスクランブルを行うことによって行うことができる。式12は、ビットレベルで行われるスクランブル過程を示す。ビットレベルスクランブルは、情報ビットレベル又は符号化ビットレベルすなわち、符号語で行うことができる。式12又はここで、tilda‐ai及びtilda-biは、スクランブルされたビット列を表す。a及びbはそれぞれ、情報ビット列及び符号化ビット列を表す。cは、スクランブルシーケンスを表す。modは、モジュロ演算を表す。iは、0以上の整数である。次に、スクランブルシーケンス生成過程を例示する。スクランブルシーケンスとして、長さ31のゴールドシーケンスと定義される擬似ランダムPNシーケンスを用いることができる。長さMPNの擬似ランダムシーケンスcは、式13で定義できる。式13ここで、Nc1600であり、最初のmシーケンスは、x11、x10、n12...30と初期化される。2番目のmシーケンスの初期値は、式14で与えられる。式14ここで、nsは、スロットインデクスであり、NcellIDは、セルIDを表し、nRNTIは、C-RNTICellRNTIを表す。は、床flooring関数を表す。シンボルレベルのスクランブルは、式12においてモジュロ演算に代わって乗算を用い、かつ複素値を持つスクランブル符号を用いることによって行うことができる。また、DFTプリコーダの前段にCDMを適用して端末多重化を図ることができる。一例として、DFTの前段は、時間領域信号であるから、巡回シフト又はウォルシュ又はDFT拡散を通じてCDMを行うことができる。CDM多重化は、情報ビットレベル、符号化ビットレベル、変調シンボルレベルのいずれか一つで行うことができる。具体的に、SF=2ウォルシュ符号によって2つの端末を一つのSC-FDMAシンボルに多重化する場合を例示する。符号化ビットが12ビットの場合に、QPSK変調を行うと、a0a1a2a3a4a5の複素信号が生成される。各端末の制御情報を[11][1-1]のウォルシュ符号で拡散した例は、下記のとおりである。-UE0:[11]を適用。a0a1a2a3a4a5a0a1a2a3a4a5を送信。-UE1:[1-1]を適用。a0a1a2a3a4a5-a0-a1-a2-a3-a4-a5を送信。この場合、インタリーブを更に行うことができる。インタリーブは、拡散の前又は後に適用することができる。拡散及びインタリーブの両方を適用した例は、下記のとおりである。-UE0:[11]を適用。a0a1a2a3a4a5a0a1a2a3a4a5を送信。-UE1:[1-1]を適用。a0,-a0,a1,-a1,a2,-a2,a3,-a3,a4,-a4,a5,-a5を送信。DFTプリコーダの前段における拡散及び/又はインタリーブ後に生成された信号は、DFTプリコーディング後必要時には、SC-FDMAシンボルレベルで時間拡散を更に行うに該当のSC-FDMAシンボルの副搬送波にマップされる。図30には、本実施例に係るPUCCHフォーマットの他の構造を例示する。このPUCCHフォーマットの構造は、図29で例示した構造と基本的に同一である。ただし、別個の符号化ビットがそれぞれのスロットに分周される代わりに、同じ符号化ビットがスロット単位に反復されるという点で、図29の構造と異なる。そのため、図30の信号処理ブロックは分周器dividerを含まない。以下、複数のDLCCから受信したデータに対して複数ACK/NACKビットを送信する状況を仮定して端末にPUCCHリソースを割り当てる方法について例示する。説明の便宜上、PUCCHリソースは、制御情報送信のためのリソース及び/又はRS送信のためのリソースを含む。便宜上、制御情報送信のための準直交リソースをリソースAと呼び、RS送信のための準直交リソースをリソースBと呼ぶ。リソースAは、PRBインデクスと拡散符号例、ウォルシュ符号インデクスのうちの少なくとも一つを含み、リソースAに対して一つの代表論理インデクスを与え、それからPRBインデクスと拡散符号インデクスが類推できる。リソースBは、PRBインデクス、巡回シフトインデクスと直交カバーインデクスのうちの少なくとも一つを含み、リソースBに対して一つの代表論理インデクスを与え、それからPRBインデクス、巡回シフトインデクス及び直交カバーインデクスが類推できる。リソースAとリソースBの論理インデクスは互いに結合可能である。また、リソースA及びリソースBをなす具体的なリソースのインデクスも互いに結合可能である。また、別途の代表PUCCHリソースインデクスを定義し、これをリソースA及び/又はリソースBと結合できる。すなわち、別途のPUCCHリソースインデクスからリソースA及び/又はリソースBが類推できる。第一のリソース割当方法として、リソースA及び/又はリソースBをすべて信号通知することができる。一例として、リソースA、リソースBの両方を物理制御チャネル例、PDCCH又はRRC信号通知を通じて知らせることができる。このとき、制御情報送信のためのリソースAインデクス及びRS送信のためのリソースBインデクスはそれぞれ信号通知してもよいし、いずれか一方だけ信号通知してもよい。例えば、RSのフォーマット及びインデクス付けが既存LTEの方法をそのまま用いるとすれば、RSのためのリソースBインデクスだけを信号通知すればよい。制御情報はRSと同一のPRBで送信されることが好ましいので、RSのためのリソースBインデクスから制御情報のためのPRBインデクスを類推し、PRBインデクスに該当するPRBを通じて制御情報を送信することができる。また、制御情報に用いられる直交符号インデクスは、RSに用いられる直交カバーインデクス又は巡回シフトインデクスから類推できる。他の例として、別途のPUCCHリソースインデクスを信号通知し、それからリソースA及び/又はリソースBを類推してもよい。すなわち、別途のPUCCHリソースインデクスが与えられると、それから制御情報のためのPRB及び/又は直交カバーインデクス、RSのためのPRB、直交カバーインデクス及び/又は巡回シフトインデクスを類推することができる。信号通知オーバヘッド及びリソースの効率的な使用のために、上位層信号通知例、RRC信号通知を通じて端末又は端末グループに複数のPUCCH候補リソースインデクスを知らせ、物理制御チャネル例、PDCCHを通じて特定PUCCHリソースインデクスを指示することができる。PUCCHリソースインデクスは、上述したように、[リソースAインデクス及びリソースBインデクス]、[リソースAインデクス又はリソースBインデクス]、又は[別途のPUCCHリソースインデクス]として与えることが可能である。具体的には、PUCCHリソースインデクスは、DL2次CCのPDCCHを通じて信号通知することができる。搬送波集約が適用される場合に、UL1次CCでだけPUCCHが送信されるため、敢えてDL2次CCの送信電力制御TPCを用いる理由はない。そのため、PUCCHリソースインデクスを、DL2次CCで送信されるPDCCHのTPCフィールドを通じて信号通知することができる。第二の割当方法として、動的ACK/NACKリソース割当の場合に、既存LTEの暗黙的方法を再使用することができる。例えば、特定DLCC例、1次DLCCのDLグラントに該当するPDCCHの最小のCCEインデクスに相応し、かつ、LTE規則nr=ncceN_PUCCHに従うリソースインデクスを類推することができる。nrは、リソースA及び/又はリソースBインデクスを表し、ncceは、PDCCHを構成する最小のCCEインデクスを表し、N_PUCCHは、上位層により設定される値を表す。一例として、RS区間は、類推されたリソースインデクスに該当するリソースを用いることができる。制御情報の場合に、類推されたリソースインデクスからPRBインデクスを再び類推した後に、該当のPRBで該当のリソース例、拡散符号を用いて複数のDLCCに対するACK/NACKを送信することができる。又は、制御情報に対するリソースインデクスからRSに対するリソースインデクスを類推する場合に、制御情報区間にはRSリソース例、巡回シフト、直交カバー、PRBインデクスの組み合わせのうち、巡回シフトインデクスに対応するリソースが用いられないため、RSに用いられる巡回シフトインデクスは制御情報に対するリソースインデクスから類推することができない。この場合、RSリソースの巡回シフトインデクスは特定値例、ncs=0と仮定して用いることができる。複数アンテナ送信方法を用いてPUCCHを送信する方法について説明する。便宜上、2Tx送信ダイバシチ方式を説明するが、下記の例示は、n-Tx送信ダイバシチ方式に同一/類似に拡張してもよい。便宜上、上で仮定したとおり、制御情報送信のための準直交リソースをリソースAとし、RS送信のための準直交リソースをリソースBとする。リソースA及びリソースBの論理インデクスを互いに結合することができる。例えば、リソースBの論理インデクスが与えられると、リソースAの論理インデクスが自動的に与えられる。また、リソースA及びリソースBに対する論理インデクスの物理的構成方法を互いに異ならせることができる。主に、下記2つの場合が存在する。1制御情報をいずれのアンテナポートにおいても同一PRBを通じて送信することができる。A.制御情報を、アンテナポート別に選択された2個の別個のリソースA例、別個のインデクスのウォルシュ又はDFT符号を通じて送信することができる。B.RSを、アンテナポート別に選択された2個の別個のリソースB例、巡回シフトとDFTカバーとの組み合わせを通じて送信することができる。2制御情報を、アンテナ別に別個のPRBを通じて送信することができる。一例として、制御情報をアンテナポート0においてPRB4を通じて送信し、アンテナポート1でPRB6を通じて送信することができる。A.別個のアンテナポートを通じて送信される制御情報には、リソースが特に制約されないすなわち、互いに同一でも異なってもよい。B.別個のアンテナポートを通じて送信されるRSには、リソースが特に制約されないすなわち、互いに同一でも異なってもよい。複数アンテナ送信例、2Tx送信モードにおいて、制御情報送信のための2個のリソースA例、直交符号と、RS送信のための2個のリソースB例、巡回シフトとDFTカバーとの組み合わせとは、あらかじめ定義してもよいし、物理制御チャネル例、PDCCH/RRC信号通知を通じて与えてもよい。この場合、制御情報及びRSのための信号通知は個別に行ってもよい。また、いずれか一つのアンテナポートのためのリソース情報が信号通知されるとき、他のアンテナポートのためのリソース情報は、既に信号通知されたリソース情報から類推することができる。一例として、制御情報のための拡散符号インデクスmは、予め指定してもよいし、基地局から信号通知してもよい。他の例として、拡散符号インデクスmは、PDCCHを構成するCCEインデクスと暗黙に結合してもよい。更に他の例として、拡散符号インデクスmは、PDCCH又はRRC信号通知を通じて明示的に指定してもよい。更に他の例として、拡散符号インデクスmは、RSのための直交符号インデクス又は巡回シフトインデクスと結合してもよい。一方、拡散符号インデクスmは、サブフレーム単位、スロット単位、複数のSC-FDMAシンボル単位に変更可能である。すなわち、拡散符号インデクスmは一定の時間区間単位例、スロットでホップ可能である。実施例2図31及び図32には、本実施例に係るPUCCHフォーマットの構造及びそのための信号処理手続を例示する。本実施例は、制御情報を周波数領域にインタリービング方式及び局所方式でFDMマップする場合を例示する。FDMマップは、端末多重化又はアンテナポート多重化などの用途に用いることができる。FDMマップは例示であり、本実施例は、時間/周波数領域巡回シフトなどを用いたCDMマップにも適用することができる。図31を参照すると、チャネル符号化ブロックは、情報ビットa_0,a_1,...,a_M-1例、複数ACK/NACKビットをチャネル符号化して符号化ビット又は符号語b_0,b_1,...,b_N-1を生成する。Mは、情報ビットのサイズを表し、Nは、符号化ビットのサイズを表す。情報ビットは、アップリンク制御情報UCI、例えば、複数ACK/NACKを含む。ここで、情報ビットa_0、a_1,...,a_M-1は、情報ビットを構成するUCIの種類/個数/サイズにかかわらずにジョイント符号化される。例えば、情報ビットが複数のDLCCに対する複数ACK/NACKを含む場合に、チャネル符号化は、DLCC別、個別ACK/NACKビット別に行われず、全体ビット情報を対象に行われ、これから単一符号語が生成される。チャネル符号化は、これに制限されるものではないが、単純反復、単純符号化、RM符号化、パンクチャしたRM符号化、TBCC、LDPC又はターボ符号化を含む。図示してはいないが、符号化ビットは、変調次数及びリソース量を考慮して速度整合してもよい。速度整合機能は、チャネル符号化ブロックの一部として含めてもよいし、別途の機能ブロックを通じて行ってもよい。変調器は、符号化ビットb_0,b_1,...,b_N-1を変調して、変調シンボルc_0,c_1,...,c_L-1を生成する。Lは、変調シンボルのサイズを表す。変調は、送信信号のサイズ及び位相を変形することによってなされる。変調方法は、例えば、n-PSK、n-QAMを含むnは、2以上の整数。具体的に、変調方法には、2相位相変調BPSK、4相位相変調QPSK、8相位相変調8PSK、直交振幅変調QAM、16値QAM16QAM、64値QAM64QAMなどを用いることができる。分周器dividerは、変調シンボルc_0,c_1,...,c_L-1を各スロットに分周する。変調シンボルを各スロットに分周する順序/パターン/方式は特に制限されない。例えば、分周器は、変調シンボルを前から順にそれぞれのスロットに分周することができる局所型方式。この場合、図示のように、変調シンボルc_0,c_1,...,c_L/2-1はスロット0に分周し、変調シンボルc_L/2,c_L/21,...,c_L-1は、スロット1に分周できる。また、変調シンボルをそれぞれのスロットへの分周時にインタリーブ又は並べ替えすることができる。例えば、偶数番目の変調シンボルは、スロット0に分周し、奇数番目の変調シンボルはスロット1に分周することができる。変調過程と分周過程とは互いに順序が換わってもよい。DFTプリコーダは、単一搬送波波形を生成するために、それぞれのスロットに分周された変調シンボルに対してDFTプリコーディング例、12ポイントDFTを行う。同図で、スロット0に分周された変調シンボルc_0,c_1,...,c_L/2-1は、DFTシンボルd_0,d_1,...,d_L/2-1としてDFTプリコーディングされ、スロット1に分周された変調シンボルc_L/2,c_L/21,...,c_L-1は、DFTシンボルd_L/2,d_L/21,...,d_L-1としてDFTプリコーディングされる。DFTプリコーディングは、相応する他の線形演算例えば、ウオルシュプリコーディングに代替可能である。拡散ブロックは、DFTされた信号を、SC-FDMAシンボルレベルで時間領域拡散する。SC-FDMAシンボルレベルの時間領域拡散は、拡散符号シーケンスを用いて行われる。拡散符号は、準直交符号及び直交符号を含む。準直交符号は、これに制限されるわけではないが、擬似ノイズPN符号を含む。直交符号は、これに制限されるわけではないが、ウォルシュ符号、DFT符号を含む。拡散符号サイズ又は、拡散係数SFの最大値は、制御情報送信に用いられるSC-FDMAシンボルの個数によって制限される。一例として、1スロットで4個のSC-FDMAシンボルが制御情報送信に用いられる場合に、スロット別に長さ4の準直交符号w0,w1,w2,w3を用いることができる。SFは、制御情報の拡散度を意味し、端末の多重化次数multiplexinigorder又はアンテナ多重化次数と関連を持つことができる。SFは、1、2、3、4、...のように、システムの要求条件によって可変でき、基地局と端末間で予め定義したり、DCI又はRRC信号通知を通じて端末に知らせたりすることができる。例えば、SRSを送信するために、制御情報用SC-FDMAシンボルのうちの一つをパンクチャする場合に、当該スロットの制御情報にはSF=3の拡散符号を適用することができる。拡散符号の例は、前述の表16及び表17を参照されたい。上の過程を経て生成された信号は、PRB内の副搬送波にマップされる。実施例1と異なり、本実施例では、拡散された信号はそれぞれのSC-FDMAシンボル内で不連続的に副搬送波にマップされる。図31は、拡散された信号がSC-FDMAシンボル内にインタリーブ方式でマップされる場合を示し、図32は、拡散された信号がSC-FDMAシンボル内に局所方式でマップされる場合を示す。その後、副搬送波にマップされる周波数領域信号は、IFFTを経て時間領域信号に変換される。時間領域信号にはCPが付加され、生成されたSC-FDMAシンボルはRF端を通じて送信される。5個のDLCCに対するACK/NACKを送信する場合を仮定して各過程をより具体的に例示する。それぞれのDLCCが2個のPDSCHを送信できる場合に、それに対するACK/NACKビットは、DTX状態を含む場合に12ビットでよい。QPSK変調、SF=4時間拡散及び不連続マップを仮定する場合に、速度整合後の符号化ブロックサイズは24ビットでよい。QPSK変調後に、符号化ビットは12個のQPSKシンボルに変調され、生成されたQPSKシンボルは6個ずつ各スロットに分周される。各スロットで6個のQPSKシンボルは6ポイントDFT演算を通じて6個のDFTシンボルに変換される。各スロットで6個のDFTシンボルは時間領域でSF=4拡散符号を用いて4個のSC-FDMAシンボルに拡散されてマップされる。12個のビットが[2ビット6個の副搬送波8個のSC-FDMAシンボル]を通じて送信されるので、ACK/NACK情報に対する符号化速度は0.125=12/96になる。また、SF=4の場合に、1PRB当たりに最大8つの端末を多重化することができる。DFTシンボルを周波数領域にマップするときに副搬送波間隔を2から3にすると、最大12個の端末を多重化でき、副搬送波の間隔を4/6にすると、それぞれ16/24個の端末を多重化できる。このとき、RSは、既存LTEで用いたSF=3のDFT符号及び巡回シフトを適用することができる。既存LTEにおいてウォルシュSF=4の場合に、[11-1-1はRSのSF=3によって多重化次数が制限されるため用いられなかったが、本発明では再び用いられるように定義することができる。図示してはいないが、セル間干渉ランダム化のために物理セルIDPCIに相応するスクランブル符号例えば、ゴールド符号のようなPN符号を用いたセル特定スクランブル、又は端末ID例えば、RNTIに相応するスクランブル符号を用いた端末特定スクランブルを更に適用してもよい。スクランブルは、全体情報に対して行ったり、SC-FDMAシンボル内で、又はSC-FDMAシンボル間で行ったり、これら両方において行ったりすることができる。全体情報に対するスクランブルは、分周前の情報ビットレベル、符号化ビットレベル、変調シンボルレベルでスクランブルを行うことによって行うことができる。SC-FDMAシンボル内スクランブルは、分周後に変調シンボルレベル又はDFTシンボルレベルでスクランブルを行うことによって行うことができる。また、SC-FDMAシンボル間スクランブルは、拡散後に時間領域においてSC-FDMAシンボルレベルでスクランブルを行うことによって行うことができる。また、DFTプリコーダの前段にCDMを適用して端末多重化を図ることができる。一例として、DFTの前段は、時間領域信号であるから巡回シフト又はウォルシュ又はDFT拡散を通じてCDMを具現することができる。CDM多重化は、情報ビットレベル、符号化ビットレベル、変調シンボルレベルのいずれか一方で行ってもよい。具体的には、SF=2ウォルシュ符号で2個の端末を一つのSC-FDMAシンボルに多重化する場合を例示する。符号化ビットが6ビットの場合に、QPSK変調を行うと、a0,a1,a2の複素信号が生成される。各端末の制御情報を[11][1-1]のウォルシュ符号で拡散した例は、下記のとおりである。-UE0:[11]を適用。a0,a1,a2,a0,a1,a2を送信。-UE1:[1-1]を適用。a0,a1,a2,-a0,-a1,-a2を送信。この場合、インタリーブを更に行うことができる。インタリーブは、拡散の前又は後に適用することができる。拡散及びインタリーブの両方を適用した例は、下記のとおりである。-UE0:[11]を適用。a0,a0,a1,a1,a2,a2を送信。-UE1:[1-1]を適用。a0,-a0,a1,-a1,a2,-a2を送信。図33及び図34には、本実施例に係るPUCCHフォーマットの他の構造を例示する。このPUCCHフォーマットの構造は、図31及び32で例示した構造と基本的に同一である。ただし、別個の符号化ビットがそれぞれのスロットに分周される代わりに、同じ符号化ビットがスロット単位に反復されるという点で、図31及び32の構造と異なる。そのため、図33及び図34は分周器を含まない。以下、複数のDLCCから受信したデータに対して複数ACK/NACKビットを送信する状況を仮定して端末にリソースを割り当てる方法について例示する。説明の便宜上、制御情報送信のための準直交リソースをリソースAとし、RS送信のための準直交リソースをリソースBとする。リソースAは、PRBインデクス、拡散符号例、ウォルシュ符号インデクス、及び周波数係数による副搬送波シフト又はオフセット、インデクスのうちの少なくとも一つを含み、リソースAに対して一つの代表論理インデクスが与えられ、それからPRBインデクス、拡散符号インデクス、及び周波数係数による副搬送波シフト又はオフセット、インデクスのうち、少なくとも一つが類推できる。リソースBは、PRBインデクス、巡回シフトインデクスと直交カバーインデクスのうちの少なくとも一つを含み、リソースBに対して一つの代表論理インデクスが与えられ、それからPRBインデクス、巡回シフトインデクス及び直交カバーインデクスが類推できる。リソースAとリソースBの代表論理インデクスは互いに結合可能である。また、リソースA及びリソースBをなす細部リソースのインデクスも互いに結合可能である。第一のリソース割当方法として、リソースA及びリソースBの両方を信号通知することができる。一例として、リソースA及びリソースBの両方を物理制御チャネル例、PDCCH又はRRC信号通知を通じて知らせることができる。このとき、制御情報送信のためのリソースAインデクスと、RS送信のためのリソースBインデクスとを、いずれか一方だけ信号通知してもよい。例えば、RSのフォーマット及びインデクス付けが既存LTEの方法をそのまま従うとすれば、RSのためのリソースBインデクスだけを信号通知することができる。制御情報は、RSと同一のPRBで送信されることが好ましいため、RSのためのリソースBインデクスから制御情報のためのPRBインデクスを類推し、PRBインデクスに該当するPRBを通じて制御情報を送信することができる。また、制御情報に用いられる直交符号インデクスは、RSに用いられる直交カバーインデクスから類推できる。また、リソースAの周波数係数による副搬送波シフト又はオフセット、インデクスは、RSで用いられる巡回シフトインデクスから類推できる。他の例として、リソースAの周波数係数による副搬送波シフト又はオフセット、インデクスは、RRC信号通知することができる。ここで、リソースAの周波数係数又は、それに相応する線形演算、例えば、周波数係数の逆数は、RRC信号通知してもよいし、DLCCの個数によって暗黙に決定してもよい。すなわち、周波数係数は、システムによって設定configurationしてもよいし、予め指定してもよい。一方、RS区間にも、制御情報と同様にFDMマップを適用することができる。ただし、制御情報の場合には、DFTプリコーディングを適用して低いPAPR/CMの信号を生成するのに対し、RSの場合には、既に指定された低いCMシーケンスを用いるため、DFTプリコーダなしで周波数領域において直接生成することができるすなわち、DFTプリコーダを省略可能である。ただし、技術的には、FDMマップよりは、巡回シフトを用いるCDMマップをRS区間に適用することが、下記の理由でより好ましい。RSにFDMマップを用いる場合に、様々な長さのシーケンス設計が必要である。すなわち、既存LTEにおいてRSのための最小のシーケンス長は12であるが、周波数係数FF又は、副搬送波間隔が2の場合は、長さ6の新しいシーケンス設計が必要である。RSにFDMマップを用いる場合に、特定周波数ポジションのチャネルを推定し、他の部分に対しては内挿を行うので、高い周波数選択的チャネルではチャネル推定性能が劣化することがある。しかし、CDMマップの場合には、RSがすべての周波数領域をカバーするため、そのような性能劣化がない。第二のリソース割当方法として、動的ACK/NACKリソース割当の場合に、既存LTEの暗黙的方法を再使用することができる。例えば、特定DLCC例えば、1次DLCCのDLグラントに該当するPDCCHの最小のCCEインデクスに相応し、かつ、LTE規則nr=ncceN_PUCCHに従うリソースインデクスを類推することができる。nrは、リソースA及び/又はリソースBインデクスを表し、ncceは、PDCCHを構成する最小のCCEインデクスを表し、N_PUCCHは、上位層によって設定される値を表す。一例として、RS区間は、類推されたリソースインデクスに該当するリソースインデクスを用いることができる。制御情報の場合、類推されたリソースインデクスからPRBインデクスを再び類推した後に、該当のPRBにおいて該当のリソース例えば、拡散符号及び/又は周波数係数による副搬送波シフト又はオフセット、インデクスを用いて複数のDLCCに対するACK/NACKを送信することができる。又は、制御情報に対するリソースインデクスからRSに対するリソースインデクスを類推する場合、制御情報区間にはRSリソース例、巡回シフト、直交カバー、PRBインデクスの組み合わせのうち、巡回シフトインデクスに対応するリソースが用いられないため、RSに用いられる巡回シフトインデクスは制御情報に対するリソースインデクスから類推することができない。この場合、RSリソースの巡回シフトインデクスは特定値例えば、ncs=0と仮定して用いることができる。図35~図41は、本発明の実施例によってリソースインデクスを定義する方法を例示する。図35~図41は、制御情報のためのリソースインデクスすなわち、リソースAインデクスを、副搬送波マップパターン/位置例、副搬送波インデクス又はオフセットと拡散符号例、直交符号との組合せによって定義する場合を中心に例示した。制御情報送信のためのPRBは、RSのためのPRBが確認されると、同一のPRBに設定してもよい。他の例として、制御情報送信のためのPRBは、物理制御チャネル例、PDCCH/RRC信号通知してもよい。一方、この例において、制御情報のための周波数係数による副搬送波シフト又は、オフセット、インデクスは、RSの巡回シフトインデクスから類推可能である。他の例として、周波数係数による副搬送波シフト又は、オフセット、インデクスは、RRC信号通知してもよい。ここで、周波数係数は、RRC信号通知してもよいし、DLCCの個数によって暗黙に決定してもよい。すなわち、周波数係数は、システムにより設定してもよいし、予め指定してもよい。この場合、制御情報のためのチャネルリソースは、細部リソースの組合せ例、[PRB、拡散符号]又は[PRB、拡散符号、周波数係数]を指示するための代表インデクスは別に定義しなくてもよい。図35~図41を参照すると、ボックス中の数字は、リソースインデクスすなわち、制御情報送信のためのリソースAインデクスを意味する。この例において、制御情報のためのリソースインデクスは[直交符号インデクス、副搬送波シフト又は、オフセット、インデクス]と結合される。そのため、制御情報はリソースインデクスに対応する直交符号を用いてSC-FDMAシンボルレベルで拡散され、リソースインデクスに対応する副搬送波にマップされる。図35~図41は、リソースインデクスを周波数リソース副搬送波インデクスが増加する順にカウントしたが、まず直交符号インデクス軸に沿ってカウントしてもよい。図35b、図36b、図37b、図38b、図39b及び図40bは、RS多重化次数multiplexingorderによって制御情報のためのリソースインデクス付けが制限される例を示している。例えば、RS多重化次数を3と仮定し、制御情報送信のためにSF=4のウォルシュ符号を用いると仮定する場合に、既存LTEのように[11-1-1]リソースインデクス3を用いなくてもよい。この例で説明したリソースインデクス値は、相対値例、オフセットでよい。例えば、既存LTEでは帯域の最外側にPUCCHフォーマット2/2a/2bが送信され、その内側にPUCCHフォーマット1/1a/1bと2/2a/2bが共存する1PRBがあり、その内側にPUCCHフォーマット1/1a/1bを送信することが可能である。PUCCHフォーマット1/1a/1bのためのPRBと、PUCCHフォーマット2/2a/2bのためのPRBとが共存する場合LTEでは1つのPRBだけこのようなことを許容するに、当該PRBでHARQ-ACK/NACKリソース個数がMであれば、図面中の数字nは、実質的にMnを示すことができる。図41は、直交リソースインデクスを直交符号インデクス別に位置ずらしstaggering又は周波数軸に沿って巡回シフトさせる場合を例示する。この例は、図37Aで、リソースインデクスに対して直交符号インデクス別に1個の副搬送波ずつ位置ずらしを適用した場合を示す。巡回シフト又は直交符号インデクスは、SC-FDMAシンボルレベル/スロットレベルでセル特定/端末特定にホップすることができる。図42は、RSのためのリソースインデクス付け方法について説明する。RSのためのリソースインデクス付けは、既存LTEに定義された方法に従うことができる。図42を参照すると、ボックス中の数字は、リソースインデクスすなわち、RS送信のためのリソースBのインデクスを意味する。この例では、RSのためのリソースインデクスは[巡回シフト値、直交符号インデクス]と結合される。したがって、RSシーケンスは、リソースインデクスに対応する値だけ周波数軸に沿って巡回シフトされ、リソースインデクスに対応する直交符号によって時間領域においてカバーされる。同図において、ΔPUCCHshiftは、巡回シフト間隔を意味し、用いられる巡回シフト値はcΔPUCCHshiftであってよいcは、正の整数。巡回シフトによる位相シフト値は、αns,l=2πncsns,l/NRBscによって与えられる。nsは、スロットインデクスであり、lは、SC-FDMAシンボルインデクスであり、ncsns,lは、巡回シフト値であり、NRBscは、リソースブロックをなす副搬送波の個数である。この例で、RSのためのリソースインデクスは、巡回シフト軸に沿ってまずカウントしたが、直交符号軸に沿ってまずカウントしてもよい。RSのΔPUCCHshift及び制御情報の周波数係数又は、それに相応する線形演算、例えば、周波数係数の逆数は、物理制御チャネル例、PDCCH又はRRC信号通知を通じてそれぞれ信号通知することができる。また、制御情報区間のリソースインデクス付けは、RS区間のリソースインデクス付けに相応するようにすることができる。この場合、制御情報リソースインデクス又はRSリソースインデクスのいずれか一方だけを、物理制御チャネル例、PDCCH/RRC信号通知を通じて端末に知らせ、それから残りのリソースインデクスを類推することができる。例えば、周波数係数は、RSで用いられる巡回シフトに関する情報例えば、巡回シフト間隔から類推できる。従来のΔPUCCHshiftの信号通知をそのまま再使用する場合、一度のΔPUCCHshift信号通知によって、RSのためのΔPUCCHshift及び制御情報のための周波数係数間隔の両方を指定することができる。具体的に、図42のリソースインデクス付けと、図35b、図36b、図37b、図38b、図39b及び図40bのリソースインデクス付けとをそれぞれ関連付けることができる。表18には、ΔPUCCHshift及び周波数係数のマップ例を示す。表19には、可用リソース数すなわち、多重化次数を考慮したΔPUCCHshift及び周波数係数のマップ例を示す。例えば、1SC-FDMAシンボル内で巡回シフトによる多重化次数が6の場合に、ΔPUCCHshift及びFF=6を対にすることができる。他の例として、周波数係数を、RRC信号通知したり、DLCCの個数によって暗黙に決定したりできる。周波数係数をDLCCの個数によって暗黙に変更する一例を取り上げる。より具体的に、周波数係数は、設定されたconfiguredDLCCの個数によって暗黙に決定したり、活性化したactivatedDLCCの個数によって暗黙に決定したりすることができる。例えば、5個の構成された又は活性化したDLCCのための周波数係数は2と予め指定して使用することができる。4、3、2、1個の設定された又は活性化したDLCCのための周波数係数はそれぞれ、3、4、6、12のように暗黙に指定して使用することができる。図43aには、本実施例によって制御情報を複数アンテナを通じて送信するための信号処理手続を例示する。図43aを参照すると、全体的な流れは、実施例1及び2で図29~図34を参照して説明したものと類似しているため、主な相違点である送信ダイバシチTxDマッパを中心に説明する。TxDマッパは、リソース割当/多入力多出力MIMOプリコーディング/複数アンテナポートを通じて制御情報を送信するための処理を行う。以下、TxDマッパを用いてPUCCHを複数アンテナモードで送信する方法について例示する。便宜上、2Tx送信ダイバシチ方式を説明するが、下の例示は、n-Tx送信ダイバシチ手法にも同一/類似に拡張可能である。便宜上、上述と同様、制御情報送信のための準直交リソースをリソースAとし、RS送信のための準直交リソースをリソースBとする。リソースA及びリソースBの論理インデクスは互いに結合可能である。例えば、リソースBの論理インデクスが与えられると、リソースAの論理インデクスが自動的に与えられる。また、リソースA及びリソースBに対する論理インデクスの物理的設定方法は互いに異ならせることができる。主に、下記2つの場合が存在する。1制御情報を、いずれのアンテナポートにおいても同一PRBを通じて送信することができる。A.制御情報を、アンテナポート別に選択された2個の別個のリソースA例、直交符号、及び周波数係数による副搬送波シフト又はオフセット、インデクスの組合せを通じて送信することができる。例えば、直交符号は、ウォルシュ符号、DFT符号を含む。周波数係数は、Nsc/Nfreq又はその逆数として与えることができる。Nscは、PRB内の副搬送波個数を表し、Nfreqは、PRB内で制御情報送信に用いられる副搬送波個数を表す。B.RSを、アンテナポート別に選択された2個の別個のリソースB例、巡回シフト及びDFTカバーの組み合わせを通じて送信することができる。2制御情報を、アンテナごとに別個のPRBを通じて送信することができる。一例として、制御情報は、アンテナポート0においてPRB4を通じて送信し、アンテナポート1においてPRB6を通じて送信することができる。A.別個のアンテナポートを通じて送信される制御情報については、リソースが特に制約されないすなわち、互いに同一でも異なってもよい。B.別個のアンテナポートを通じて送信されるRSについては、リソースが特に制約されないすなわち、互いに同一でも異なってもよい。複数アンテナ送信例、2Tx送信モードにおいて、制御情報送信のための2個のリソースA例、直交符号、及び周波数係数による副搬送波ポジション例、シフト、オフセット又はインデクスの組み合わせと、RS送信のための2個のリソースB例、巡回シフト及びDFTカバーの組み合わせとは、予め定義してもよいし、物理制御チャネル例、PDCCH又はRRC信号通知を通じて与えてもよい。この場合、制御情報及びRSのための信号通知は個別に行ってもよい。また、いずれか一方のアンテナポートのためのリソース情報が信号通知されるとき、他方のアンテナポートのためのリソース情報は、既に信号通知されたリソース情報から類推できる。一例として、符号インデクスm及び/又は周波数係数による副搬送波ポジション例、シフト、オフセット又はインデクスは、予め指定してもよいし、基地局から信号通知してもよい。他の例として、符号インデクスm及び/又は周波数係数による副搬送波ポジション例、シフト、オフセット又はインデクスは、PDCCHを構成するCCEインデクスと暗黙に結合させてもよい。さらに他の例として、符号インデクスm及び/又は周波数係数による副搬送波ポジション例、シフト、オフセット又はインデクスは、PDCCH又はRRC信号通知を通じて明示的に指定してもよい。一方、符号インデクスm及び/又は周波数係数による副搬送波ポジション例、シフト、オフセット又はインデクスは、サブフレーム単位、スロット単位、複数のSC-FDMAシンボル単位に変更可能である。すなわち、符号インデクスm及び/又は周波数係数による副搬送波ポジション例、シフト、オフセット又はインデクスは、一定の時間区間単位例、スロットでホップ可能である。RS区間の多重化次数が制御情報区間の多重化次数の2倍以上であるとき、次のような2Tx送信ダイバシチ手法を適用することができる。このとき、RS区間のリソースCSOCPRBのうちの2つは、2個の送信アンテナそれぞれのチャネル推定のために用いることができ、制御情報区間には1個のリソース副搬送波ポジションOCPRBだけを用いることができる。送信ダイバシチ方式の他の例として、周波数領域においてDFTプリコーダの出力値にアラマウティ方式Alamoutischemeを適用できる。アラマウティ方式は、下記のような行列によって表現できる。式15ここで、列0及び列1はそれぞれ、アンテナポート0及びアンテナポート1に送信される信号ベクトルを意味し、行0及び行1はそれぞれ、第1副搬送波及び第2副搬送波によって送信される複素信号ベクトルを意味する。は、複素共役演算を表す。上の行列から線形変換されたいずれの形態も、本発明に適用可能である。本発明の実施例に係るPUCCHフォーマットにアラマウティ方式を単純に適用すると、アンテナポート1のSC-FDMAシンボルにマップされるDFTシンボルの順序が、2個のDFTシンボル単位に置き替えられる。例えば、アンテナポート0のSC-FDMAシンボルには、d_0、d_1、d_2、d_3がマップされるのに対し、アンテナポート1のSC-FDMAシンボルには-d_1、d_0、-d_3、d_2がマップされる。そのため、アンテナポート1にマップされる信号の単一搬送波特性が崩れ、アンテナポート1においてCMが増加するという問題が生じる。図43b及び図43cを参照して、アラマウティ方法を適用する場合にもCM増加を招かない複数アンテナ符号化方法を更に説明する。便宜上、図43b及び図43cは、図43の信号処理手続において拡散過程から示す。図43b及び図43cを参照すると、制御情報をアンテナポート0にマップするときは、DFTプリコーディング後に複素信号をそのまま副搬送波にマップする。一方、制御情報をアンテナポート1にマップするときは、1SC-FDMAシンボル内の副搬送波に逆順序でマップ、2複素共役演算、3交互に負符号付加、を行う。1~3の順序は例示的なものであり、これらの順序は互いに変更可能である。本方法は、明細書全般にわたって同一の方法で適用可能である。例えば、図29又は図30を参照すると、第1アンテナポート及び第2アンテナポートを通じて送信されるSC-FDMAシンボルにマップされる複素シンボル列は、下記のように与えることができる。式16第1アンテナポート:ak第2アンテナポート:-1modk,2conja11-kここで、akは、SC-FDMAシンボルの副搬送波にマップされる複素シンボル列を表し、kは、複素シンボルインデクスを表す0~11。modは、aをbで割った剰余を表す。conjは、aの複素共役値を表す。式16は、複素信号がSC-FDMAシンボル内の副搬送波にすべてマップされる場合を想定する。図31~図34のように周波数係数が用いられる場合を考慮すると、式16は下記のように一般化可能である。式17第1アンテナポート:ak第2アンテナポート:-1modk,2conjan-k又は-1modk1,2conjan-kここで、nは、SC-FDMAシンボル内の副搬送波にマップされる複素シンボル列akの長さ-1を表す例、0≦n≦11。また、第1アンテナポート又は第2アンテナポートのSC-FDMAシンボルにマップされる複素シンボル列は、周波数方向に巡回シフト例、複素シンボル列長の半分だけシフトしてもよい。表20~表22は、本実施例によってアラマウティ方式を適用した場合を例示する。実施例3図44には、本実施例に係るPUCCHフォーマットの構造及びそのための信号処理手続を例示する。全体的な流れは、実施例1及び2において図29~図43を参照して説明したものと類似しているため、主な相違点であるCAZAC変調器について説明する。図44を参照すると、CAZAC変調器は、該当のスロットに分周された変調シンボル[c_0,c_1,...,c_L/2-1]と[c_L/2,c_L/21,...,c_L-1]を該当のシーケンスに変調して、CAZAC変調シンボル[d_0,d_1,...,d_L/2-1]と[d_L/2、d_L/21,...,d_L-1]を生成する。CAZAC変調器は、例えば、1RB用のCAZACシーケンス又はLTE計算機生成CGシーケンスを含む。例えば、LTECGシーケンスをr_0,...,r_L/2-1とすれば、CAZAC変調シンボルはd_n=c_nr_n又はd_n=conjc_nr_nを意味することができる。スロットレベルでジョイント符号化した場合が図示されているが、本発明は、スロット別分離符号化separatecoding、スロットレベル反復、周波数係数を適用する場合も同一に適用可能である。この例では、基本シーケンスの役割を有するCAZACシーケンス又はCGシーケンスが、既にセル特定であるため、セル特定スクランブルを省略することができる。又は、更なるランダム化のために端末特定スクランブルだけを適用することもできる。リソース割当方法又はRSインデクスとの関係、信号通知方法、送信ダイバシチは、上述の実施例で言及した方法を用いることができる。実施例4実施例1~3で例示した新規PUCCHフォーマットに動的ACK/NACKA/Nリソース割当方式を適用する場合について説明する。以下の説明は、本発明の新規PUCCHフォーマットの他、他の新規PUCCHフォーマットにも同一に適用可能である。例えば、LTEのPUCCHフォーマット2を複数ACK/NACKのための新規PUCCHフォーマットとして再使用できる。この場合、ACK/NACKのためのリソースインデクス付けは、LTEPUCCHフォーマット2で用いる方法、すなわち、巡回シフト軸にまずインデクス付けし、次のPRBに移る方法を用いることができる。LTEPUCCHフォーマット2を新規PUCCHフォーマットとすることは、従来の構造を再使用するという長所がある。しかし、PUCCHフォーマット2では13ビット情報までしか提供されず、符号化速度が制限されるため、上の実施例で提案された構造に比べて柔軟性及びパフォーマンスの側面で劣っている。新規PUCCHフォーマットのための領域又はPRBを、下記のように定義することができる。1.LTEに定義されたPUCCH領域の他に、LTE-Aのための追加のPUCCH領域又はPRBを定義することができる。2.LTEに定義されたPUCCH領域又はPRBの一部を借用できる。すなわち、PUCCH領域の定義はLTEの方法を従うものの、これらのリソースのうちの一部を新規PUCCHフォーマットのためのリソースとして用いることができる。以下、搬送波集約シナリオに応じたPUCCHフォーマット適応について説明する。PUCCHフォーマット適応に用いられるPUCCHフォーマットは、特に制限されない。本明細書で説明されるPUCCHフォーマット適応は、下記の2つの場合に大別される。1.搬送波集約構成に応じたPUCCHフォーマット適応2.端末に割り当てられるPDCCH及び/又はPDSCH個数に応じたフォーマット適応A.PDCCH/PDSCH個数だけに応じたPUCCHフォーマット適応B.PDCCH又はPDSCHが送信されるDLCC個数に応じたフォーマット適応第一のPUCCHフォーマット適応方法として、搬送波集約構成に応じたフォーマット適応を説明する。セル特定又は端末特定に併合されているDLCCの個数Nが、特定値例、2個未満である場合に、既存LTEのように、HARQ-ACK/NACKリソースをPDCCHの最小CCEインデクスに相応するようにすることができる。ここで、併合されたDLCCは、搬送波相互スケジュールのためにPDCCH検出を試みるべき候補DLCCであってよい。また、併合されたDLCCは、セル別に構成されたDLCCセットの一部でもよい。また、併合されたDLCCは、活性化したDLCCでもよい。このとき、用いられるPUCCHフォーマットは、既存LTEのPUCCHフォーマット1/1a/1bでよい。N≧3の場合に用いることができる具体的な技術には、MM≦N個のリソースを用いて同時に送信する複数シーケンス変調MSM、又は多数のリソースのうち一部だけを選択して送信するHARQ-ACK/NACK多重化又は、シーケンス選択がある。このとき、用いられるPUCCHフォーマットは、既存LTEのPUCCHフォーマット1/1a/1bでよい。N=1の場合、すなわち、搬送波集約がない場合すなわち、1DL-1UL対形成のHARQ-ACK/NACKリソースは、既存LTEの規則及びPUCCHフォーマット1/1a/1bをそのまま用いることができる。N個以上のDLCCがセル特定又は端末特定に併合されている場合に、HARQ-ACK/NACKは、実施例1~3を参照して例示した新規PUCCHフォーマットを通じて送信することができる。新規PUCCHフォーマットのための領域又はPRBがLTEと排他的に定義されているか、LTEと共存できるように定義されているかによらず、PUCCHリソースを、最小のCCEインデクスと相応するように設定することができる。このとき、送信される複数HARQ-ACK/NACK情報は、多数のDLCCを通じて送信されるデータに相応するものでよい。第二のPUCCHフォーマット適応方法として、端末に割り当てられるPDCCH及び/又はPDSCHの個数に応じたPUCCHフォーマット適応を説明する。通常、PDCCHを含んでいるDLCCの個数と、スケジュールされるPDSCHを含んでいるDLCCの個数とは同一であるが、搬送波相互スケジュールが適用される場合には異なることがある。また、DLCC別にPDCCH又はPDSCHの個数が1個に限定されるとき、PDCCH/PDSCHの個数は、PDSCHのために用いられるDLCCの個数でよい。HARQ-ACK/NACKリソースのための暗黙的規則は、PDCCHと関連を有することができ、PDSCH個数とPDCCHの個数とが同一のため、特に言及していない限り、PDCCHの個数を基準に説明する。また、PDCCH/PDSCHが送信されるDLCC個数に応じたPUCCHフォーマット適応は、PDCCH個数に応じたPUCCHフォーマット適応をそのまま拡張すればよいため、詳細な説明は省略する。1つの端末にスケジュールされたPDCCHの個数Nが特定値未満の場合に、HARQ-ACK/NACK送信のためのリソースは、PDCCHの最小CCEインデクスに相応するLTE規則に従うことができる。このとき、用いられるPUCCHフォーマットは、既存LTEのPUCCHフォーマット1/1a/1bでよい。N≧3の場合に用いられるより具体的な技術は、MM≦N個のリソースを用いて同時に送信する複数シーケンス変調MSM、又は複数のリソースのうち一部だけを選択して送信するHARQ-ACK/NACK多重化又は、シーケンス選択でよい。このとき、用いられるPUCCHフォーマットは、LTEのPUCCHフォーマット1/1a/1bでよい。N=1の場合に、すなわち、いずれか1つの端末のPDCCHだけがスケジュールされた場合に、HARQ-ACK/NACK送信のためのリソースは、LTEの規則及びPUCCHフォーマット1/1a/1bをそのまま用いることができる。1つの端末にN個以上のPDCCHがスケジュールされたときに、HARQ-ACK/NACKは、新しく定義される新規PUCCHフォーマットを通じて送信することができる。新規PUCCHフォーマットのための領域又はPRBが、既存LTEのPUCCHフォーマットのための領域と排他的に定義されるか、又は共存するように定義されるかによらず、PUCCHリソースを、最小のCCEインデクスと相応するように設定することができる。このとき、複数HARQ-ACK/NACK情報は、多数のDLCCを通じて送信されるデータに相応するものでよい。次に、エラー発生時処理について説明する。説明の便宜上、N=2と仮定する。スケジューラが1端末に2個のPDCCH通常、2個のDLCCを通じて送信される2個のPDSCHのためのものでよい。を送信するとしたとき、端末は、1個のPDCCHがスケジュールされたと誤検出することがある。この場合、基地局は2個以上のPDCCHのための新規PUCCHフォーマットを通じてHARQ-ACK/NACK情報を受信することを期待するが、端末は1個のPDCCHを検出したため、LTEPUCCHフォーマットを通じてHARQ-ACK/NACK送信するはずである。基地局は、期待したものとは異なるPUCCHフォーマットを受信するため、1個のPDCCHに対してDTXが発生したと認知することができる。端末のDTX状態を基地局が認知することは、増加性冗長度IncrementalRedundancy,IRベースのHARQにおいてパフォーマンスに影響を及ぼすことがある。例えば、DTXが発生すると、端末は、PDCCHが送信されたそのものを知らず、よって、PDSCHの復号されたソフトビット結果値をソフトバッファに保存することができない。そのため、DTXが発生すると、基地局はHARQ再送信時に冗長度バージョンRVを変化させないか、又はシステムビットを可能な限り多く含ませて送信をしなければならない。しかし、基地局が端末のDTX状態を知らず、他のRVの値を持って再送信を行うと、再送信時にRVが変化し、システムビットが損失するため、システムスループットに悪影響を及ぼすことがある。この理由から、3GPPはWCDMA規格から端末のDTX状態を基地局に知らせている。以下、新規PUCCHフォーマットにおいてHARQ-ACK/NACKのためのリソース決定方法及びDTXハンドリング方法について説明する。ここで、新規PUCCHフォーマットは、多数のDLCCに相応するHARQ-ACK/NACK、及びそれぞれのDLCCのDTX状態の両方を含む情報を共に送信できるPUCCHフォーマットと仮定する。例えば、5個のDLCCがあり、かつそれぞれのDLCCで2つの符号語を送信できる場合に、新規PUCCHフォーマットは、5個のDLCCに対するACK/NACK及びDTXに対応するための、少なくとも12ビットの情報を運ぶことができる。また、本発明を容易に説明するために、新規PUCCHフォーマットのためのPUCCHリソースが、CC別に排他的に予約される場合、及び複数のCCで少なくとも一部が共有される場合について説明するが、本発明がこれに制約されるものではない。PUCCH送信のためのリソースがCCごとに排他的に予約される一例として、4個のDLCCがあり、かつそれぞれのDLCCのために10個のPUCCHリソースが予約されているとき、PUCCHリソースは40個=104が予約され、PUCCHリソースインデクス0~9はDLCC0、10~19はDLCC1、20~29はDLCC2、30~39はDLCC3のために用いることができるPUCCHリソーススタック。PUCCHのためのリソースが複数のCCで共有される場合の一例として、4個のDLCCがあり、かつそれぞれのDLCCのために10個のPUCCHリソースが予約されているとき、すべてのDLCCのためにPUCCHリソースインデクス0~9を共有することができる。上述の実施例で説明したように、新規PUCCHフォーマットが存在しうるPUCCH領域又はPRBは、LTE-Aのために新しい領域又は、リソースの一定区間を定義したり、LTEに定義されたリソースの一部を借用して定義したりすることができる。また、暗黙的ACK/NACKリソース割当方法の例として、LTEのように最小のCCE概念を借用したり、他の暗黙的方法を適用したりすることも可能である。以下、本発明の具体的なリソース割当例を説明する。便宜上、4個のDLCCで送信される4個のPDSCHのために4個のHARQ-ACK/NACK情報を送信しなければならないと仮定する。また、HARQ-ACK/DTX情報は、一つのULCC例、アンカUL搬送波を通じて送信されると仮定する。ここで、HARQ-ACK/NACKは、ACK、NACK、DTX、NACK/DTXを含む。それぞれのDLCCのために10個ずつ総40個のPUCCHリソースが予約されていると仮定する。また、本実施例は、1端末すなわち、UE0の立場で説明されるが、複数端末使用にも同一に適用することができる。また、排他的リソース定義において本例は順次に0~39のリソースインデクス付けを説明するが、各DLCCのために0~9のインデクスを持つPUCCHリソース領域4個がある場合にも適用可能である。図45には、端末0UE0の立場でダウンリンク指定搬送波インデクスDACIと連携させて複数PDCCHを送信する一例を示す。この場合、新規PUCCHフォーマットは、すべてのDLCCのPDSCHに対する状態を共に送信するため、既存LTEのCCEベースの暗黙的マップを適用し難い。ここで、PDCCHがCCごとに1個ずつ端末0に送信される場合を仮定した。また、端末0の立場ですべてのPDCCHが成功裏に復号され、DTXが発生していない場合を仮定した。また、説明の容易のために、各DLCCでのCCEインデクス付けはそれぞれ0から始めると仮定する。もちろん、以前のDLCCのCCEインデクス付けまで含めて定義することも可能である。例えば、DLCC1のためのCCEインデクスは10~19であってよい。DACIについて説明する。DACIは、端末に送信されるPDCCHに対する一種のカウンタであり、端末別に設定される。DACIは、複数のPDCCHが送信される場合に、各PDCCHの順序を表すことができる。図45のように、4つのPDCCHが送信される場合に、DACI値は0~3の値を持つ。DACIは、該当のPDCCHのDCIフィールド内に含めて端末に知らせてもよいし、他の信号通知方法を通じて端末に知らせてもよい。また、LTETDDに用いられるダウンリンク指定インデクスDAIフィールドをDACIフィールドとして再使用してもよい。一方、DACIは、カウンタではなく、全体DLCC内のPDSCH個数又は、PDCCH個数を表すこともできる。例えば、図45で、DACIがPDCCHの個数を知らせるとしたときに、各PDCCH内にDACI値はいずれも4でよい。DACI値がPDCCHの個数を表す場合は、端末がACK/NACKバンドルモードでACK/NACKを送信する場合に適用することができる。ACK/NACKバンドルは、論理AND演算を通じて代表HARQ-ACK/NACKを送信する方法のことを指す。例えば、ACK/NACK結果のうちの少なくとも一つの結果がNACKである場合に、代表値としてNACKを送信し、すべての結果がACKの時には、代表値としてACKを送信する。全体PDCCH個数を意味するDACI値が4であるが、端末が成功裏に復号したPDCCH個数が3であるとき、1個が復号されなかったことが分かり、代表値としてNACK、DTX又はNACK/DTX状態を基地局に知らせることができる。そのため、DACI値を用いて基地局と端末はDTX状態が分かる。DTXが発生した場合にNACKを送信することは一例であり、DTX状態は、情報を送信しない方法にしてもよい。本発明は、DTX信号通知方法に制約がない。容易な説明のために、DACIをCCインデクスカウンタとして活用する場合について説明する。DACIカウンタは、搬送波相互スケジュールのための搬送波指示子フィールドCIFと相応するように設定することができる。例えば、CIF値が3ビットであれば、DACI値も同様、3ビットでよい。また、DACIは、低い周波数CCから高い周波数CCの順にカウントできる又は逆順に、高い周波数CCから低い周波数CCの順。又は、DACIは、1次搬送波から増加する順序で循環方式でカウントしてもよい。一つのDLCC内で複数のPDCCHが送信される場合に、DACIは、低いCCEインデクスから高いCCEインデクスの順にカウントしてもよい。例えば、DLCC0内にDLCC1のPDSCHのためのPDCCH0の最小のCCEインデクスが10である場合、及びDLCC0内にDLCC2のPDSCHのためのPDCCH1の最小のCCEインデクスが20である場合には、PDCCH0がPDCCH1よりも低いDACI値を有することができる。他の例として、各PDCCHで送信されるDACI値は、特別な規則なしで、ネットワークが任意に決定して送信してもよい。すなわち、一定の規則を有しなくてもよい。また、DACIは、LTETDDに用いられるDAIと連携する組合せと定義することができる。例えば、4個状態のDAI及び5個状態のDACIがある場合に、総20個のDAI,DACI組合せを0~19の範囲を持つインデクスによって定義してもよい。この場合にも、ここで説明される本発明をそのまま適用することができる。基本的に、DACIは、端末がDTX検出を可能にすることに主な目的がある。例えば、図45で、DLCC2のPDCCH復号に失敗したとしよう。すると、端末0は、DCI0、DCI1、DCI3のそれぞれを通じてDACIカウンタ値0,1,3を取得する。端末0は、DACI=2が欠落しているため、DCI2に対してブラインド復号に失敗すなわち、DTX状態に入るしたという事実を認知し、該状態を基地局に送信することができる。しかし、DACIを用いるとしても、端末0は、最後のDCIのブラインド復号の失敗有無は分からない。言い換えると、基地局が最後のDCIを送信したにもかかわらず、端末0は、最後のDCI復号に失敗した場合に、端末0は最後のDCIの復号に失敗したのか、基地局が当該DCIを初めから送信しなかったのかが分からない。図45を参照すると、基地局がDLCC3でDCI3を送信したとき、端末0がDCI3の復号に失敗した場合は、端末0は、DCI3が初めからなかったのか、復号に失敗したのかが分からない。そこで、本実施例は、基地局及び端末にすべてのDLPDSCHに対するACK/NACKDTXを含む状態を正確に提供するための方法を提供する。具体的には、本実施例は、DACIカウンタの最後の値が送信されたPDCCHに相応するPUCCHリソースを用いてACK/NACKを送信することを提案する。図面を参照して具体的に説明する。図46は、本発明に係る一実施例を示す。この例は、基地局が4個のPDCCHを送信し、端末0も、すべてのPDCCHを成功裏に復号した場合を例示する。この場合、4個のDLCCで送信される4個のPDSCHのためのHARQ-ACK/NACK情報は、検出されたPDCCHのうち、最大のDACI値3を持っているもののうち最小のCCEインデクス4に相応するPUCCHリソース34を通じて送信される。DACI値が逆順でカウントされるとき例、3、2、1、0、最初のPDCCHDLCC0の最小のCCEインデクス2に相応するPUCCHリソース2を通じてHARQ-ACK/NACK情報を送信することができる。図47は、端末0がDCI2のPDCCH復号には成功し、DCI3に対するPDCCH復号に失敗した場合を示す。基地局は、端末0がDCI3を成功的に復号したと仮定し、端末0からPUCCHリソース34を通じてHARQ-ACK/NACK情報を受信することを期待するはずである。しかし、端末0がDCI2の復号には成功しDCI0、DCI1の復号の成功有無は、端末がDACIを通じて認知できるため、関係ない、DCI3の復号に失敗した場合に、端末0は、DCI2に相応するPUCCHリソース20を通じてHARQ-ACK/NACK情報を送信する。そのため、送信されるリソースを通じて最後のDCI3でのDTX有無を基地局が認知できる。図48は、DCI0、DCI2、DCI3に対する復号に失敗した場合を示す。端末0は、DCI1の復号に成功したため、受信したDACIを通じてDCI0の復号失敗を推測できる。しかし、端末0は、DCI2とDCI3のDTX有無は分からない。端末0は、DCI2とDCI3のDTX有無は分からないが、端末0は、検出されたPDCCHのうち、最大のDACI値1を持っているもののうち最小のCCEインデクス6と相応するPUCCHリソース16を通じてHARQ-ACK/NACK情報を送信する。これによって、基地局は、DCI2とDCI3に対してDTXが発生したことが分かる。図49は、DLCC3で2個のPDCCHが送信される場合を例示する。この例は、一つのDLCCを通じて複数のPDCCHが送信される場合に、DACIは、低いCCEインデクスから高いCCEインデクスの順にカウントされると仮定する。そのため、端末0は、検出されたPDCCHのうち、最大のDACI値3を持っているもののうち最小のCCEインデクス6と相応するPUCCHリソース36を通じて、HARQ-ACK/NACK情報を送信する。図50は、DLCC3で2つのPDCCHが送信されるが、低いCCEインデクスを持つDCIが、より大きいDACI値を持つ場合を例示する。そのため、端末0は、検出されたPDCCHのうち、最大のDACI値3を持っているもののうち最小のCCEインデクス4と相応するPUCCHリソース34を通じてHARQ-ACK/NACK情報を送信する。次に、図51及び図52を参照して、それぞれのDLCCのためのPUCCHリソースが互いに共有されるように定義される場合を説明する。図51は、それぞれのDLCCのためのPUCCHリソースが互いに共有される状況で、端末0が4個のPDCCHをすべて成功的に復号した場合を例示する。端末0は、検出されたPDCCHのうち、最大のDACI値3を持っているもののうち最小のCCEインデクス4と相応するPUCCHリソース4を通じてHARQ-ACK/NACK情報を送信する。図52は、DACI=3の値を持つDCI3で復号失敗が生じた場合である。この場合、端末0は、検出されたPDCCHのうち、DACIが最も大きい値2を持つPDCCHの最小CCEインデクス0に相応するPUCCHリソース0を通じてHARQ-ACK/NACK情報を送信する。そのため、基地局は、DCI3に対してDTXが発生したことが分かる。図53は、それぞれのDLCCのためのPUCCHリソースが部分的に重複している場合を例示する。PUCCHリソースが部分的に重複している以外は、前述のものと同様である。次に、最後のDACI値のDTX問題を解決するための他の方法について説明する。具体的に、PDCCHカウンタ値を表すパラメータと、PDCCH個数を表すパラメータとを共に用いることを提案する。例えば、DACI0がPDCCHのカウンタの役割を有するとき例、3ビットの時に0~7の範囲、DACI1は、割り当てられたPDCCH又はPDSCHの個数例、3ビットの時に1~8の範囲;0の個数は送信する必要がないを送信することができる。例えば、4個のPDCCH送信時に、各PDCCH内に次のような情報を送信することができる。DCI0:DACI0=0、DACI1=4DCI1:DACI0=1、DACI1=4DCI2:DACI0=2、DACI1=4DCI3:DACI0=3、DACI1=4ここで、DACI1は、DACI0と共に更に定義することができる。又は、他の方法として、DACI1値は、PDCCHのいずれか一つ以上に任意に送信してもよい。又は、いずれか一つのDCIが搬送波相互スケジュールが許容されないように制限されるとき、当該DCIのCIFフィールドを、DACI1値を運ぶために用いることができる。又は、DACI0及びDACI1等は、RRC信号通知又は同報信号通知を通じて送信してもよい。次に、最後のDACI値のDTX問題を解決するための他の解決方法として、RRC信号通知を用いる方法を説明する。この例で、RRC信号通知を通じて固有のPUCCHリソースを特定端末に指定することができる。このとき、PUCCHリソースは、複数の端末間に互いに共有されるリソースである、又は、SPS又はACK/NACK反復などのために割り当てられたリソースでよい。ここで、特定端末が、少なくとも一つ以上のPDCCHでDTXが発生すると、RRCから割り当てられたPUCCHリソースを通じてHARQ-ACK/NACK情報を送信する。DTXが一つも発生しない場合に、端末は、暗黙的な方式で動的ACK/NACK動作を行う。これと逆に、DTXがない場合には、RRCで割り当てられたPUCCHリソースを用いてHARQ-ACK/NACK情報を送信し、DTXが発生した場合には、暗黙に動的ACK/NACK動作を行ってもよい。この場合、DACI値は単純に送信されるPDCCHの個数でよい。DACI値が単純にPDCCHの個数を意味する場合には、正確にどのPDCCHが損失されたかが分からず、DTX発生有無だけ把握することができる。動的ACK/NACK動作のための暗黙的規則は、最大のCCインデクスのうち、最大のCCEインデクスを持つPDCCHの最小CCEインデクス、最大のCCインデクスのうち、最小のCCEインデクスを持つPDCCHの最小CCEインデクス、最小のCCインデクスのうち、最小のCCEインデクスを持つPDCCHの最小CCEインデクス、又は、最小のCCインデクスのうち、最大のCCEインデクスを持つPDCCHの最小CCEインデクス、に相応するPUCCHリソースを用いて、HARQ-ACK/NACK情報を送信することを指す。DACIをカウンタと定義するとき、上述の実施例で説明したように、最大のDACI値を持つPDCCHの最小CCEインデクスによって暗黙にマップすることが可能である。一例として、図54は、暗黙的規則により、最大のCCインデクスのうち、小のCCEインデクスを持つPDCCHの最小CCEインデクスによってPUCCHリソースが定義され、すべてのPDCCHに対してDTXが発生しない場合を示す。DTXが発生しなかったため、端末0は、検出されたPDCCHのうち、DACIが最も大きいの値3を持つPDCCHの最小CCEインデクス4に相応するPUCCHリソース34を通じてHARQ-ACK/NACK情報を送信する。HARQ-ACK/NACK情報は、すべてのPDSCHの制御情報に対してバンドルされた情報でよい。図55は、DCI1でDTXが発生した場合を例示する。端末0は、DACI=0、DACI=1、DACI=3を成功的に復号したため、DACI=2に相応するDCIにDTXがあることが分かる。DTXが発生したため、端末0は、RRC信号通知されたPUCCHリソース100を通じてHARQ-ACK/NACK情報を送信する。HARQ-ACK/NACK情報は、すべてのPDSCHの制御情報に対してバンドルされた情報でよい。図56は、最後のDACI値を持つPDCCHの復号に失敗した場合を例示する。この場合、端末0は、DACI=3に相応するDCIにDTXがあるか否かが分からない。そのため、端末0はDTXがないと考え、検出されたPDCCHのうち、DACIが最も大きい値2を持つPDCCHの最小CCEインデクス6に相応するPUCCHリソース36を通じてHARQ-ACK/NACK情報を送信する。一方、基地局は、最大のDACI値を持つPDCCHであるDCI2に相応するPUCCHリソース34、又はRRCシグナルされたPUCCHリソース100からHARQ-ACK/NACK情報結合されたACK/NACK受信を期待する。しかし、端末0は、DCI3に相応するPUCCHリソース36を通じてHARQ-ACK/NACK情報を送信するため、基地局はDCI2でDTXが発生したことが分かる。上述した方法は、互いに組み合わせで用いられてもよい。例えば、フォーマット適応及びDTX検出のための方法すなわち、最後のDACI値を乗せるPDCCHのCCEインデクスに相応すること、DACI0とDACI1を共に送信すること、RRC信号通知を用いることは組み合わせて用いることが可能である。実施例5図57を参照して、DFTベース又はPUSCH形態の新規PUCCHフォーマットを、既存のPUCCHフォーマット1/1a/1bと多重化する方法について説明する。ここで説明される新規PUCCHフォーマットは必ずしも特定フォーマットに限定されるものではなく、現在LTEに定義されている以外の、すべての他の形態の送信方法も含む。図57は、LTEPUCCHのためのPRBが定義されており、LTE-APUCCHのためのPRBが定義されており、M個のPRBが別個のフォーマットにより共存する場合を仮定する。M個の共存地域は、リソースを浪費なく効率よく使用するために定義されるものでよく、特に、M=1でよい。又は、従来のLTEPUCCH領域をLTE-APUCCHフォーマットに置き換えるためにMを複数の値に定義することができる。このとき、PUCCHはUCIのうちの一つ以上を送信するための送信形態でよい。PUCCHフォーマット相互共存地域及びPRB個数は、上位層信号通知例、RRCを通じてオフセット値に設定してもよいし、LTEのリソースインデクス付けをいずれかの規則に従ってLTE-Aの新規PUCCHフォーマットリソースインデクス付けに置き換える形態で暗黙に指示してもよい。PUCCHフォーマット1/1a/1b及び新規PUCCHフォーマットがM個のPRBに定義されるためには考慮すべき事項がある。まず、PUCCHフォーマット1/1a/1bと、PUCCHフォーマット2の別個のフォーマットとが共存する場合は、既にLTEが提供している。しかし、他の形態のフォーマット例、図29等がPUCCHフォーマット1/1a/1bと共存するためには別の装置が必要である。例えば、便宜上、図29の新規PUCCHフォーマットとPUCCHフォーマット1/1a/1bが共存する場合を説明する。図29の新規PUCCHフォーマットは、PUCCHフォーマット1/1a/1bと比較して巡回シフト領域のリソースがないため、2PUCCHフォーマットは、別個の直交カバーによって多重化可能である。一方、LTEは、SC-FDMAシンボルレベルで適用される巡回シフト値が変わる巡回シフトホップを行う。すなわち、基本シーケンスと巡回シフトとが結合された最終シーケンスが、シンボルごとにsymbol-by-symbol変化する。一方、上述の実施例で例示した新規PUCCHフォーマットのDFTプリコーディングされた周波数領域信号は、シンボル変換に相応する変化がない。しかし、新規PUCCHフォーマットがPUCCHフォーマット1/1a/1bと共存するためには、同じ巡回シフトホップパターンを適用する必要がある。そうしないと、直交カバーの直交性が破壊し、別個のPUCCHフォーマットを共に多重化することが不可能である。このような問題を解決するために、本実施例は、新規PUCCHフォーマット及び既存PUCCHフォーマットの多重化のために、新規PUCCHフォーマットにも巡回シフトを適用することを提案する。巡回シフトは、LTEのように。周波数領域において位相回転シーケンスの形態で定義可能であるが、DFTプリコーダがある場合は、DFT前の時間領域において定義してもよい。式18は、DFTプリコーダの前に時間領域において巡回シフトを適用する例を示す。式18ここで、tilda-ytiは、時間領域で巡回シフトされるシンボル列を表す。tilda-yti又はその等価情報がDFTプリコーダに入力される。ytiは、拡散された変調シンボル列を表し、DFTプリコーディング前の時間領域信号である。iは、0,1,...,NL-1である。NLは、ytiの長さ、DFTプリコーダのサイズ、又はSC-FDMAシンボル内で制御情報がマップされる副搬送波の個数に該当する。図29Aのように、制御情報がSC-FDMAシンボルの副搬送波にすべてマップされる場合に、NL=NSCである。NSCは、RB内の副搬送波個数例、12個を表す。ncs,NEWは、巡回シフト値を表し、0~NL-1の値を有する。式19は、DFTプリコーダ実行後に周波数領域で巡回シフトを適用する例を示す。式18及び19の過程は、互いに均等である。式19ここで、tilda-yfiは、周波数領域で巡回シフトされる複素シンボル列を表す。tilda-yfi又はその等価情報がSC-FDMAシンボルの副搬送波にマップされる。tilda-yfiは、DFTプリコーダから出力された複素シンボル列又はその等価情報を表す周波数領域信号である。iは、0,1,...,NL-1である。NLは、yfiの長さ、DFTプリコーダのサイズ、又はSC-FDMAシンボル内で制御情報がマップされる副搬送波の個数に該当する。図29Aのように、制御情報がSC-FDMAシンボルの副搬送波にすべてマップされる場合に、NL=NSCである。NSCは、RB内の副搬送波個数例、12個を表す。ncs,NEWは、巡回シフト値を表し、0~NL-1の値を有する。新規PUCCHフォーマットのための巡回シフトは、LTEのように、スロット及び/又はSC-FDMAシンボルレベルでホップ可能である。この場合、ncs,NEWはncs,NEWl又はncs,NWns,lと定義できる。ここで、lは、SC-FDMAシンボルインデクスを表し、nSは、スロットインデクスを表す。また、新規PUCCHフォーマットのための巡回シフト又は巡回シフトホップパターンは、アンテナポート別に定義可能である。すなわち、ncs,NEWは、npcs,NEW、npcs,NEWl又はnpcs,NEWns,lと定義できる。ここで、pは、アンテナポートを表す。新規PUCCHフォーマットのための巡回シフトホップパターン例えば、npcs,NEWl又はnpcs,NEWns,lは、通例的にセル特定パラメータから定義でき、LTEPUCCHフォーマットで用いられるパターンと同じものを使用することができる。新規PUCCHフォーマットのための巡回シフトホップパターンは、RS以外の制御情報部分にだけ定義されることもあり、制御情報及びRSの両方に定義されることもある。すなわち、新規PUCCHフォーマットのための巡回シフトホップパターンは、LTEのように、SC-FDMAシンボル別に定義され、かつ、新規PUCCHフォーマットの制御情報部分にだけ定義されたり、新規PUCCHフォーマット全体に適用されたりする。また、新規PUCCHフォーマットのための巡回シフト値は、暗黙的/明示的に信号通知される。例えば、新規PUCCHフォーマットのための巡回シフト値は、ネットワークにより与えられたり、端末が暗黙に類推したりする。もし、新規PUCCHフォーマットにRSが、LTEPUCCHフォーマットのように、巡回シフトCS領域でも定義されると、当該RSで用いられるCSと同一の値、又はその値から類推される相応するCS値を開始値として制御情報区間にCSホップを適用することができる。また、LTEは、直交カバー再マップをスロットレベルで定義している。この場合も同様、新規PUCCHフォーマットにおいて相互多重化のために同じ直交カバー再マップパターンを適用することができる。新規PUCCHフォーマットにおけるCSホップは、LTEのPUCCHフォーマットで用いるパターンと同一でない場合にも利得がある。以下、具体的な本発明の説明のために問題定義から再び説明する。まず、LTEでの定義のとおり、基本シーケンスを基盤にして変調を行う場合には、信号のあるかないかを、RSシンボルと制御情報シンボルを共に用いて区別することができる。UCIがACK/NACK情報の場合に、信号のない状態は、ARQ過程上、すべての送信ブロックに対するフィードバックがDTX状態すなわち、all-DTX状態でよい。PUCCHフォーマット1/1a/1bを取り上げると、RS及び制御情報は独立したOCを通じて端末多重化を行うため、RSシンボル及び制御情報シンボル内ではコヒーレント結合を行い、RSシンボルと制御情報シンボルとの間には非コヒーレント結合を行って得た最終整合フィルタ出力をall-DTX検出に用いることができる。しかし、一例として、図29のような新規PUCCHフォーマット構造において、制御情報区間は、基本シーケンスに変調されないため、制御情報部分をall-DTX検出に用いる場合に、整合フィルタ出力はセル間干渉を平均化させることができない。すなわち、隣接セル間には同一のOCパターンを用いるため、整合フィルタ出力から隣接セル干渉が除去されず、必然的に誤警報が増加する。本実施例は、上記問題を解決するために、制御情報区間にセル特定変化を与えることによって、セル間干渉を除去できる方法を更に提案する。この場合、セル間干渉が平均化するため、例えば、all-DTX検出を容易にすることができる。ここで、セル特定変化のための関数には、物理セルIDPCIをシード値とする変数を含むことができる。この例で、制御情報区間の変化は、セル特定変化に限定されない。ただし、技術的には、制御情報区間の変化要素が端末特定よりは、セル特定である方が、セル内でCDM/FDMで多重化されている端末間に直交性を保証し、セル間干渉に対して干渉ランダム化を提供することができる。より具体的に、次のような一例を上げることができる。説明を容易にするために、RSシンボル構造は、LTEPUCCHフォーマット1/1a/1bのような構造を用いると仮定する。また、制御情報部分には、UE-ID例、C-RNTIをシード値とするPN生成器例、LTEGold符号によって生成されたスクランブル符号を用いた変調が追加されたと仮定する。そもそも、端末特定スクランブル符号は、制御情報復号時にセル間干渉ランダム化に目的がある。しかし、all-DTX検出時には、OCの適用された領域にコヒーレント結合を行い、副搬送波領域やDFT前段の領域側にはノン-コヒーレント結合を行うため、この場合、スクランブルは役に立たない。1制御情報SC-FDMAシンボルにセル特定CSホップを適用することができる。A.CSホップがLTEフォーマットと同じ場合には、上述した既存PUCCHフォーマットとの共存に対する長所が更に得られる。B.ホップパターン生成器のシード値としてSC-FDMAシンボル番号/スロット番号/サブフレーム番号/システムフレーム番号を考慮することができる。2制御情報SC-FDMAシンボルにセル特定OCパターンを適用することができる。A.セル特定オフセットに基づくOCリソース割当ができる。B.セル特定OC行列並べ替えができる。C.ホップパターン生成器のシード値としてSC-FDMAシンボル番号/スロット番号/サブフレーム番号/システムフレーム番号を考慮することができる。3制御情報SC-FDMAシンボルに、セル特定又は端末特定スクランブルビットレベル又は変調シンボルレベルを適用することができる。スクランブルは、周波数領域時間領域、時間領域、又はDFT前段/後段に適用可能である。A.SC-FDMAシンボルレベルでのセル特定スクランブルB.SC-FDMAシンボルレベル及び副搬送波レベルでのセル特定スクランブルC.SC-FDMAシンボルレベル及びDFT前レベルでのセル特定スクランブルD.ホップパターン生成器のシード値としてSC-FDMAシンボル番号/スロット番号/サブフレーム番号/システムフレーム番号を考慮することができる。それぞれの場合について具体的に説明する。1制御情報SC-FDMAシンボルにセル特定CSホップ適用新規PUCCHフォーマットに対してLTEPUCCHフォーマットと同じパターンでCSホップを適用することができる。まず、LTEPUCCHフォーマットに適用されるCSホップについて説明する。式20は、LTEPUCCHフォーマット1/1a/1bに適用されるCSホップを示す。式21は、LTEPUCCHフォーマット2/2a/2bに適用されるCSホップを示す。式20式21ここで、nocnsは、直交シーケンスインデクスを表し、αns,lは、位相で示した巡回シフト値を表し、ncsns,lは、インデクスで示した巡回シフト値を表す。ncellcsns,lは、セル特定循環シフト値インデクスを表す。nsは、スロットインデクスを表し、lは、シンボルインデクスを表す。NRBSCは、RB内の副搬送波個数を表す。各パラメータに対する詳細な事項は、3GPPTS36.211を参照されたい。参考として、ncellcsns,lは、下記の式によって決定される。式22ここで、ncellcsns,lは、セル特定巡回シフト値であり、cは、擬似-ランダムシーケンス生成関数であり、NULsymbは、スロット内のSC-FDMAシンボルの個数であり、nsは、スロットインデクスであり、lは、SC-FDMAシンボルインデクスである。一方、新規PUCCHフォーマットのCSホップを、LTEのPUCCHフォーマットで用いるパターンと同一に定義しない場合に、新規PUCCHフォーマットのCSホップは、セル特定パターンでだけ変更されるように定義することができる。この場合、LTEPUCCHフォーマットに用いられるセル特定循環シフト値インデクスncellcsns,lを再使用することができる。式23は、DFTプリコーダ実行前に時間領域で巡回シフトを適用する例を示す。式23ここで、tilda‐yti、yti、i及びNLは、式18で定義した通りであり、ncellcsns,lは、式22で定義したとおりである。ncs,NEW=ncellcsns,lは、アンテナポート別に定義可能である。式24は、DFTプリコーダ実行後に周波数領域で巡回シフトを適用する例を示す。式23及び24の過程は、互いに均等である。式24ここで、tilda‐yti、yti、i及びNLは、式19で定義したとおりであり、ncsns,l及びαns,lは、式22で定義したとおりである。ncs,NEW=ncellcsns,lは、アンテナポート別に定義可能である。2制御情報SC-FDMAシンボルにセル特定OCパターンを適用セルAの端末0及びセルBの端末1がそれぞれOCインデクス0、1を用いると仮定し、OCインデクス個数は4であると仮定する。このとき、20スロットのOCパターンがセルA及びセルBのユーザに対してそれぞれ次のとおりであるとする。セルA:21323103413103231303セルB:23000201030201001121最終的に適用されるOCインデクスは、例えば、次のとおりである:割り当てられたOCインデクスホップパターンmodOC個数セルA:21323103413103231303セルB:301113121013121122323制御情報SC-FDMAシンボルに対するセル特定スクランブル図29を参照して、端末0に対する拡散符号又は直交カバー符号が[w0w1w2w3]である場合に、セル特定複素スクランブル符号を[c0c1c2c3]のように定義することができる。この場合、SC-FDMAシンボルレベルのスクランブルを、[c0w0c1w1c2w2c3w3]のように適用することができる。便宜上、スクランブル符号は、複素値例、1又は-1で定義しているが、ビットレベルで等価的に定義することができる。例えば、複素値レベルにおいて1はビットレベルの0と等価であり、-1はビットレベル1と等価である。また、複素レベルの乗算は、XOR又はmodulo演算を通じて均等に具現することができる。SC-FDMAシンボルレベルスクランブルの他に、周波数領域でスクランブルを更に行うこともできる。すなわち、スクランブル符号をcここで、kは周波数インデクス、nは制御情報シンボルインデクスとしたときに、dcwのようにスクランブルを行うことができる。ここで、dは、拡散符号又は直交カバー符号である。図58は、all-DTX検出時に、RSだけを用いた場合と、RS及び制御情報を共に用いた場合における結果を示す。制御情報も共に用いた場合に、最終的な誤検出性能は、そうでない場合に比べて約2dB改善した。図59には、本発明に一実施例に適用されうる基地局及び端末を例示する。図59を参照すると、無線通信システムは、基地局BS110及び端末UE120を含む。基地局110は、プロセッサ112、メモリ114及び無線周波RFユニット116を含む。プロセッサ112は、本発明で提案した手続及び/又は方法を具現するように構成することができる。メモリ114は、プロセッサ112に接続し、プロセッサ112の動作と関連した様々な情報を記憶する。RFユニット116は、プロセッサ112に接続し、無線信号を送信及び/又は受信する。端末120は、プロセッサ122、メモリ124及びRFユニット126を含む。プロセッサ122は、本発明で提案した手続及び/又は方法を具現するように構成することができる。メモリ124は、プロセッサ122に接続し、プロセッサ122の動作と関連した様々な情報を記憶する。RFユニット126は、プロセッサ122に接続し、無線信号を送信及び/又は受信する。基地局110及び/又は端末110は、単一アンテナ又は複数アンテナを有することができる。以上説明してきた実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定形態に結合したものである。各構成要素又は特徴は、別の明示的な言及がない限り、選択的なものとして考慮しなければならない。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施することもでき、一部の構成要素及び/又は特徴を結合して本発明の実施例を構成することもできる。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更可能である。ある実施例の一部構成や特徴は、別の実施例に含めてもよいし、別の実施例の対応する構成又は特徴に置き換えてもよい。特許請求の範囲において明示的な引用関係にない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正により新しい請求項として含めたりすることができることは明らかである。本明細書において、本発明の実施例は、端末と基地局間のデータ送受信関係を中心に説明されている。このような送受信関係は、端末とリレーとの間、又は基地局とリレーとの間の信号送受信にも同一/類似に拡張される。本明細書において基地局によって行われるとした特定動作は、場合によっては、その上位ノードによって行ってもよい。すなわち、基地局を含む多数のネットワークノードからなるネットワークにおいて端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局又は基地局以外の別のネットワークノードによって実行できることは明らかである。基地局は、固定局、ノードB、進化ノードBeNB、アクセスポイントなどの用語に代替可能である。また、端末は、ユーザ装置UE、移動機MS、移動加入者局MSSなどの用語に代替可能である。本発明による実施例は様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア又はそれらの組合せなどによって具現することができる。ハードウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、一つ又はそれ以上の特定用途集積回路ASIC、デジタル信号プロセッサDSP、デジタル信号処理デバイスDSPD、プログラム可能論理デバイスPLD、フィールドプログラム可能ゲートアレイFPGA、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現することができる。ファームウェア又はソフトウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、以上で説明された機能又は動作を行うモジュール、手続、関数などの形態で具現することができる。ソフトウェアコードは、メモリユニットに記憶されて、プロセッサにより駆動されるようにすることができる。メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられ、既に公知の様々な手段によりプロセッサとデータを交換することができる。本発明は、本発明の特徴を逸脱しない範囲で別の特定の形態に具体化可能であるということは、当業者にとっては自明である。したがって、上記の詳細な説明は、いずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付の請求項の合理的な解釈により決定すべきであり、本発明の均等範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。"