フロント窓ガラスに配置された第1のアンテナと、リア窓ガラスに配置された第2のアンテナと、前記第1のアンテナ及び第2のアンテナの少なくとも一方の位相を調整する移相器と、前記第1のアンテナと前記第2のアンテナの受信信号を合成する合成分配器と、を備え、前記移相器によって調整された位相によって前記第1のアンテナ及び第2のアンテナが位相差給電されることを特徴とする車両用アンテナ装置。前記移相器は、前記第1のアンテナと前記第2のアンテナの動作位相とを逆位相に調整することを特徴とする請求項1に記載の車両用アンテナ装置。前記第1のアンテナ及び前記第2のアンテナを1/2波長以上離して配置することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の車両用アンテナ装置。前記第1のアンテナに対して前記第2のアンテナを平行に配置することを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれかに記載の車両用アンテナ装置。リア窓ガラスに配置されたヒータ導線を備え、前記ヒータ導線と自装置を搭載する車両のグラウンドとを高周波的に接続させることを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれかに記載の車両用アンテナ装置。しかしながら、特許文献1及び特許文献2で提案されている構成では、個々のアンテナの放射指向性がAM/FMラジオ放送の到来波分布に対して最適化されていないため、たとえ選択ダイバーシチ受信を行ったとしても受信感度の改善効果が小さいという課題がある。本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、フロント窓ガラスに配置したアンテナとリア窓ガラスに配置したアンテナに位相差給電を行うことで垂直面の放射指向性における最大放射方向を水平面に向けることにより、受信感度性能を改善できる車両アンテナ装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために本発明は、フロント窓ガラスに配置された第1のアンテナと、リア窓ガラスに配置された第2のアンテナと、前記第1のアンテナ及び第2のアンテナの少なくとも一方の位相を調整する移相器と、を備え、前記移相器を用いて前記第1のアンテナ及び第2のアンテナに位相差給電する構成を有する。本発明によれば、車両搭載アンテナの放射指向性を調整することができ、希望波の到来方向へ放射指向性の最大放射方向を向けることにより、高い受信感度性能が得られるという効果を奏する。実施の形態1近年の車両には、さまざまな無線通信システム例えば、AM/FMラジオ放送、地上波ディジタルTV放送、GPS、VICS、ETCなどが搭載され、各無線通信システムに対応した多くのアンテナが、車両ルーフ、窓ガラス、ダッシュボードなどのさまざまな箇所に搭載されている。AM/FMラジオ放送は、数100MHz程度以下の搬送波周波数を用いて放送されるため、良好な受信アンテナ性能を得るためには一般的に0.5m以上の長さを有するアンテナが必要である。また、走行中にAM/FMラジオ放送を受信する場合、マルチパスフェージングの影響によって瞬時受信レベルが変動し、受信品質が劣化することがある。このため、AM/FMラジオ放送用のアンテナが、十分なアンテナ性能を得るために、大きなアンテナ実装体積を確保できる車両ルーフ上もしくはリア窓ガラス上に配置されることは一般的となっている。本発明の車両用アンテナ装置は、以下に説明するとおり、車両の窓ガラスに設けられたアンテナ装置であって、放射指向性を制御することにより高い受信感度性能を有する。以下、本発明の実施の形態1における車両用アンテナ装置について、図面を参照しながら説明する。図1は本発明の実施の形態1における車両用アンテナ装置の構成図であり、図2は本発明の実施の形態1における車両用アンテナ装置の斜視図、図3は本発明の実施の形態1における車両用アンテナ装置の動作説明図、図4は本発明の実施の形態1における車両用アンテナ装置の効果説明図である。なお、本発明の車両用アンテナ装置として、例えば、周波数76~108MHz帯のFMラジオ放送の受信用アンテナとして説明する。ここで、AM/FMラジオ放送等の数100MHz程度以下の周波数帯で動作するガラス配置アンテナの放射指向性は、車両構造及び地面の影響により最大放射方向が天頂方向を向くことが知られている。また、AM/FMラジオ放送電波の到来方向は仰角0~20度付近に集中して分布することが知られている。図1において、車両用アンテナ装置100は車両101に搭載され、フロント窓ガラス102に配置された第1のアンテナ103と、リア窓ガラス104に配置された第2のアンテナ105と、第1のアンテナ103に接続された移相器106と、受信部107と、第2のアンテナ105と移相器106と受信部107とに接続された合成分配器108により構成される。第1のアンテナ103及び第2のアンテナ105は導電性の材料で形成され、不平衡給電型のアンテナであり、所定の間隔を確保してそれぞれフロント窓ガラス102及びリア窓ガラス104に配置される。第1のアンテナ103及び第2のアンテナ105の素子長は、例えば、FMラジオ放送における動作周波数の略1/4波長であり、動作周波数100MHzを仮定するとアンテナ素子長は略0.75mである。また、第1のアンテナ103と第2のアンテナ105との間隔である所定の間隔とは、第1のアンテナ103と第2のアンテナ105との電磁結合影響によって第1のアンテナ103及び第2のアンテナ105の放射指向性が歪まない距離である。受信部107は、合成分配器108より入力される第1のアンテナ103及び第2のアンテナ105の合成受信信号を増幅させる増幅器を備え、合成受信信号の復調部を備える。移相器106、受信部107、合成分配器108の配置位置は車両101のいずれの場所でもよく、例えば車両ダッシュボード内や車両ピラー内に配置される。以上のように構成された車両用アンテナ装置100について、以下にその動作を説明する。移相器106の移相量が調整されることにより、合成分配器108から見た第1のアンテナ103の動作位相と、合成分配器108から見た第2のアンテナ105の動作位相との位相差が調整される。すなわち、第1のアンテナ103及び第2のアンテナ105により構成される位相差給電アレーアンテナの位相差は移相器106によって調整される。このときの電流分布を図3に示す。第1のアンテナ103の素子長は動作周波数の1/4波長であるため、第1のアンテナ103の素子先端は電流の節電流値の極小位置、素子給電部は電流の腹電流値の極大位置となる。したがって、第1のアンテナ103から給電部に流れ込む電流と、給電部から車両101に流れ込む電流は常に同じ向きとなり、例えば図3に示すとおり、第1のアンテナ103に流れる電流109が素子先端から素子給電部に向かって流れる場合、第1のアンテナ103の近傍における車両に流れる電流111は、給電部を電流の腹として1/4波長ごとに電流の腹と節を繰り返し、車両全体に放射状に流れることになる。第2のアンテナ105についても同様に、第2のアンテナ105の素子先端は電流の節、素子給電部は電流の腹となるため、第2のアンテナ105から給電部に流れ込む電流と、給電部から車両101に流れ込む電流は常に同じ向きとなり、第2のアンテナ105に流れる電流110が素子先端から素子給電部に向かって流れる場合、第2のアンテナ105の近傍における車両に流れる電流112は、給電部を電流の腹として1/4波長ごとに電流の腹と節を繰り返し、車両全体に放射状に流れることになる。第1のアンテナ103に流れる電流109及び第2のアンテナ105に流れる電流110が上述の向きとなるよう、移相器106により合成分配器108から見た第1のアンテナ103の動作位相と第2のアンテナ105の動作位相との位相差を調整することにより、第1のアンテナ103に流れる電流109と第2のアンテナ105に流れる電流110は逆向きとなり、かつ、第1のアンテナ103の近傍における車両に流れる電流111と第2のアンテナ105の近傍における車両に流れる電流112もそれぞれ逆向きとなる。したがって、天頂Z軸方向の遠方界から見た第1のアンテナ103による放射電磁界成分と第2のアンテナ105による放射電磁界成分とが逆位相となり、互いに相殺されるため、Z軸方向の指向性利得は小さくなる。一方、水平±X軸、±Y軸方向の遠方界から見た第1のアンテナ103による放射電磁界成分と第2のアンテナ105による放射電磁界成分は、第1のアンテナ及び第2のアンテナの距離が離れている分の位相回転があるため相殺されず、逆に同位相となり強め合うため、水平面の指向性利得を改善することができる。図4に、図1の車両用アンテナ装置100から第1のアンテナ素子103を取り除いた構成すなわち、第2のアンテナ105単体における放射指向性113と、図1の車両用アンテナ装置100における放射指向性114を示す。図4に示すとおり、放射指向性113の最大放射方向は仰角90度とほぼ天頂方向を向いているのに対し、放射指向性114の最大放射方向は仰角60度である。すなわち、本発明の実施の形態1においては、上述のように、移相器106により合成分配器108から見た第1のアンテナ103の動作位相と第2のアンテナ105の動作位相との位相差を調整することで、放射指向性の最大放射方向が約30度天頂方向から水平方向に向けられる。ここで、FMラジオ放送電波の到来方向は仰角0~20度付近に集中して分布することが知られている。到来波の平均仰角20度かつ仰角分布の標準偏差30度における平均実効利得MEG:MeanEffectiveGainは、放射指向性113において-3.2dBi、放射指向性114において-1.0dBiであり、本発明の実施の形態1における車両用アンテナ装置は、実環境を想定した指標である平均実効利得を約2dB改善することができる。以上のように本発明の実施の形態1によれば、フロント窓ガラス102に配置された第1のアンテナ103とリア窓ガラス104に配置された第2のアンテナ105に、移相器106を用いて位相差給電を行うことにより放射指向性の最大方向を約30度天頂方向から水平方向に向けることができ、実環境を考慮した受信感度性能を改善することができる。なお、本発明の実施の形態1では、車両窓ガラスに配置可能であるアンテナとして、第1のアンテナ103及び第2のアンテナ105は素子長が略1/4波長であるものとして記載しているが、これに限らず、アンテナの放射抵抗を考慮して素子長が略1/4~略1/2波長の素子長であるアンテナにおいても同様の効果が得られる。また、本発明の実施の形態1では、第1のアンテナ103及び第2のアンテナ105は不平衡給電型アンテナとして記載しているが、これに限らず、車両に流れる電流よりもアンテナ素子に流れる電流が増加するため車両影響を低減できる平衡給電型アンテナの場合においても同様の効果が得られる。さらに、本発明の実施の形態1では、移相器106を第1のアンテナ103と接続した構成を記載しているが、これに限らず、車両構造などの影響により移相器106を第1のアンテナ103と接続できない場合においても、例えば、第2のアンテナ105と移相器106を接続することなどにより、Z軸方向の遠方界から見た第1のアンテナ103による放射電磁界成分と第2のアンテナ105による放射電磁界成分が逆位相になるよう移相器106を調整することが可能な構成であれば、同様の効果が得られる。また、本発明の実施の形態1では、第1のアンテナ103をガラスのY軸側、第2のアンテナ105をガラスの-Y軸側に配置する構成について記載しているが、これに限らず、車両構造または他無線システム用アンテナなどの影響により第1のアンテナ103及び第2のアンテナ105を上記のように配置できない場合においても、例えば、図5及び図6に示すように、第1のアンテナ103及び第2のアンテナ105両方をガラスの-Y軸側もしくはY軸側に配置する構成においても、Z軸方向の遠方界から見た第1のアンテナ103による放射電磁界成分と第2のアンテナ105による放射電磁界成分が逆位相になるよう移相器106を調整することにより、同様の効果が得られる。実施の形態2以下、本発明の実施の形態2における車両用アンテナ装置について、図面を参照しながら説明する。図7は本発明の実施の形態2における車両用アンテナ装置の構成図であり、図8は本発明の実施の形態2における車両用アンテナ装置の斜視図である。本発明の実施の形態2において、本発明の実施の形態1と同様の構成については同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。本発明の実施の形態2と本発明の実施の形態1の相違点は、第1のアンテナ103と第2のアンテナ105を、第1のアンテナ103と第2のアンテナ105との電磁結合が十分小さくなる間隔201だけ離して配置する点である。ここで、第1のアンテナ103と第2のアンテナ105の間隔201は略1/2波長以上が望ましく、これにより第1のアンテナ103と第2のアンテナ105の電磁結合影響を低減することができ、アンテナ性能の劣化を抑えることができる。以上のように本発明の実施の形態2によれば、第1のアンテナ103と第2のアンテナ105を所定の間隔201だけ離して配置することにより第1のアンテナ103と第2のアンテナ105の電磁結合によるアンテナ性能劣化を抑えつつ、第1のアンテナ103と第2のアンテナ105に、移相器106を用いて位相差給電を行うことにより放射指向性の最大方向を約30度天頂方向から水平方向に向けることができ、実環境を考慮した受信感度性能を改善することができる。なお、本発明の実施の形態2では、第1のアンテナ103と第2のアンテナ105の間隔201を略1/2波長以上として記載しているが、これに限らず、第1のアンテナ103と第2のアンテナ105の間隔201が略1/4波長以上の場合においても、略1/2波長程度の場合よりも効果は小さくなるものの、電磁結合影響を低減できるため同様の効果が得られる。実施の形態3以下、本発明の実施の形態3における車両用アンテナ装置について、図面を参照しながら説明する。図9は本発明の実施の形態3における車両用アンテナ装置の構成図であり、図10は本発明の実施の形態3における車両用アンテナ装置の斜視図である。本発明の実施の形態3において、本発明の実施の形態1と同様の構成については同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。本発明の実施の形態3と本発明の実施の形態1の相違点は、リア窓ガラス104上にヒータ導線301が配置され、ヒータ導線301と車両101のグラウンドとが接続部302により高周波的に接続されている点である。一般的に、車両のリア窓ガラスにはヒータ導線が搭載され、例えば、本発明の実施の形態1のように、第2のアンテナ105がリア窓ガラス104に配置される場合、ヒータ導線301と第2のアンテナ105が電磁結合することにより第2のアンテナ105のアンテナ性能は劣化する。本発明の実施の形態3における車両用アンテナ装置では、ヒータ導線301と車両101とを、ヒータ導線と車両との接続部302によって高周波的に接続する構成によって、ヒータ導線301と第2のアンテナ105の電磁結合影響を低減することができる。以上のように本発明の実施の形態3によれば、ヒータ導線301を車両101のグラウンドに高周波的に接続することによりヒータ導線301と第2のアンテナ105の電磁結合影響を低減でき、第2アンテナのアンテナ性能劣化を抑えることができる。これにより、リア窓ガラスにヒータ導線を備える車両においても、実環境を考慮した良好な受信感度性能を得ることができる。なお、本発明の実施の形態3では、ヒータ導線301と車両101のグラウンドとが物理的に接続される構成として記載しているが、これに限らず、例えばコンデンサなどにより高周波的に接続される構成においても同様の効果が得られる。