第一の光軸を有する第一光学系を介して形成された被写体像を撮像して第一の画像データを生成する第一の撮像部と、前記第一の光軸とは異なる第二の光軸を有する第二光学系を介して形成された被写体像を撮像して第二の画像データを生成する第二の撮像部と、前記第一の画像データおよび前記第二の画像データに基づいて視差量を算出し、前記第一の画像データの示す画像および、前記第二の画像データの示す画像の領域に応じて、前記算出した視差量に対する重み付けを行なう算出部と、前記算出結果に基づき、ユーザに対する報知を行なう報知部と、を備えた撮像装置。前記算出部は、前記第一の画像データの示す画像および、前記第二の画像データの示す画像において、中央領域は、周辺領域よりも重み付けが大きくなるよう算出する、請求項1に記載の撮像装置。前記報知部は、前記算出結果と、基準値との比較結果に基づき、ユーザに対する報知を行い、前記基準値は、前記撮像した第一の画像データおよび第二の画像データを立体視するための表示装置のモニタサイズ或いは視聴距離に基づき定められた値である、請求項1又は2に記載の撮像装置。第一の光軸を有する第一光学系を介して形成された被写体像を撮像して第一の画像データを生成する第一の撮像部と、前記第一の光軸とは異なる第二の光軸を有する第二光学系を介して形成された被写体像を撮像して第二の画像データを生成する第二の撮像部と、前記第一の画像データおよび前記第二の画像データに基づいて視差量を算出する算出部と、前記算出結果と、基準値との基づき、ユーザに対する報知を行なう報知部と、を備え、前記基準値は、前記撮像した第一の画像データおよび第二の画像データを立体視するための表示装置のモニタサイズ或いは視聴距離に基づき定められた値である、撮像装置。3D画像の撮影のときに、立体視が快適にできるようより配慮することが望まれている。本発明は上記課題に対し、撮影している被写体の視差量についての報知をより適切に行う撮像装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために第一の発明にかかる撮像装置は、第一の光軸を有する第一光学系を介して形成された被写体像を撮像して第一の画像データを生成する第一の撮像部と、前記第一の光軸とは異なる第二の光軸を有する第二光学系を介して形成された被写体像を撮像して第二の画像データを生成する第二の撮像部と、前記第一の画像データおよび前記第二の画像データに基づいて視差量を算出し、前記第一の画像データの示す画像および、前記第二の画像データの示す画像の領域に応じて、前記算出した視差量に対する重み付けを行なう算出部と、前記算出結果に基づき、ユーザに対する報知を行なう報知部と、を備える。また、第二の発明にかかる撮像装置は、第一の光軸を有する第一光学系を介して形成された被写体像を撮像して第一の画像データを生成する第一の撮像部と、前記第一の光軸とは異なる第二の光軸を有する第二光学系を介して形成された被写体像を撮像して第二の画像データを生成する第二の撮像部と、前記第一の画像データおよび前記第二の画像データに基づいて視差量を算出する算出部と、前記算出結果と、基準値との基づき、ユーザに対する報知を行なう報知部と、を備え、前記基準値は、前記撮像した第一の画像データおよび第二の画像データを立体視するための表示装置のモニタサイズ或いは視聴距離に基づき定められた値である。上記構成により本発明は、撮影している被写体の視差量についての報知をより適切に行う撮像装置を提供することができる。実施の形態1以下、本発明をデジタルビデオカメラに適用した場合の実施の形態1について、図面を参照しながら説明する。<1.デジタルビデオカメラの構成>まずは、デジタルビデオカメラの構成に関して説明する。図1は、本実施の形態におけるデジタルビデオカメラ1の電気的構成を示すブロック図である。本実施の形態にかかるデジタルビデオカメラ1の電気的構成について、図1を用いて説明する。デジタルビデオカメラ1は、光学系110a及び110b、ズームモータ120a及び120b、OISアクチュエータ130a及び130b、フォーカスモータ140a及び140b、CCDイメージセンサ150a及び150b、画像処理部160、メモリ200、コントローラ210、ジャイロセンサ220、カードスロット230、メモリカード240、操作部材250、液晶モニタ270、内部メモリ280を備える構成となる。光学系110aは、ズームレンズ111a、OIS112a、フォーカスレンズ113aを含む。また、光学系110bは、ズームレンズ111b、OIS112b、フォーカスレンズ113bを含む。なお、光学系110aは、第1視点における被写体像を形成する。また、光学系110bは、第1視点とは異なる第2視点における被写体像を形成する。ズームレンズ111a及び111bの各々は、光学系の光軸に沿って移動することにより、それぞれCCDイメージセンサ150aおよび150bに結像する被写体像を拡大又は縮小可能である。ズームレンズ111a及び111bは、それぞれズームモータ120aおよび120bによって制御される。OIS112a及び112bは、それぞれ内部に光軸に垂直な面内で移動可能な補正レンズを有する。OIS112a及び112bは、それぞれデジタルビデオカメラ1のブレを相殺する方向に補正レンズを駆動することにより、被写体像のブレを低減する。フォーカスレンズ113a及び113bは、光学系の光軸に沿って移動することにより、それぞれCCDイメージセンサ150aおよび150bに結像する被写体像のピントを調整する。フォーカスレンズ113a及び113bは、それぞれフォーカスモータ140aおよび140bによって制御される。なお、光学系110a及び110bを総称して単に光学系110と記載することがある。ズームレンズ111、OIS112、フォーカスレンズ113、ズームモータ120、OISアクチュエータ130、フォーカスモータ140、CCDイメージセンサ150についても同様である。ズームモータ120aおよび120bは、それぞれズームレンズ111a及び111bを駆動制御する。ズームモータ120aおよび120bは、パルスモータやDCモータ、リニアモータ、サーボモータなどで実現してもよい。ズームモータ120aおよび120bは、カム機構やボールネジなどの機構を介してズームレンズ111a及び111bを駆動するようにしてもよい。また、ズームレンズ111aと、ズームレンズ111bと、を同じ動作で制御する構成にしても良い。OISアクチュエータ130aおよび130bは、それぞれOIS112a及び112b内の補正レンズを光軸と垂直な面内で駆動制御する。OISアクチュエータ130aおよび130bは、平面コイルや超音波モータなどで実現できる。フォーカスモータ140aおよび140bは、フォーカスレンズ113a及び113bを駆動制御する。フォーカスモータ140aおよび140bは、パルスモータやDCモータ、リニアモータ、サーボモータなどで実現してもよい。フォーカスモータ140aおよび140bは、カム機構やボールネジなどの機構を介してフォーカスレンズ113a及び113bを駆動するようにしてもよい。CCDイメージセンサ150a及び150bは、それぞれ光学系110a及び110bで形成された被写体像を撮影して、第1視点信号及び、第2視点信号を生成する。CCDイメージセンサ150a及び150bは、露光、転送、電子シャッタなどの各種動作を行う。画像処理部160は、CCDイメージセンサ150a及び150bで生成された第1視点信号及び、第2視点信号に対して各種の処理を施す。画像処理部160は、第1視点信号及び、第2視点信号に対して処理を施し、液晶モニタ270に表示するための画像データ以下、レビュー画像と称すを生成したり、メモリカード240に格納するための画像信号を生成したりする。例えば、画像処理部160は、第1視点信号及び、第2視点信号に対してガンマ補正やホワイトバランス補正、傷補正などの各種画像処理を行う。また、画像処理部160は、3D画像の処理において、第1視点信号及び、第2視点信号に対して切り出し処理を行う。3D画像の第1視点信号と、第2視点信号の間に垂直方向のずれが存在すると、観察者に違和感を与えてしまうが、垂直方向の切り出し位置を補正することにより、これを軽減することが出来る。さらに、画像処理部160は、上記処理された第1視点信号及び、第2視点信号に対して、それぞれ所定のファイルシステム規格に準拠した圧縮形式等により画像信号を圧縮する。第1視点信号及び、第2視点信号を圧縮して得られる圧縮画像信号は2つが関連付けられて、メモリカード240に記録される。また、圧縮する画像信号が動画の場合、H.264/MPEG4AVC等の動画圧縮規格が適用されることになる。また、MPOファイルフォーマットと、JPEG画像若しくは、MPEG動画と、を同時に記録する構成にしても構わない。画像処理部160は、DSPやマイコンなどで実現可能である。なお、レビュー画像の解像度画素数は、液晶モニタ270の画面解像度に設定しても構わないし、JPEG規格に準拠した圧縮形式等により圧縮され形成される画像データの解像度に設定しても構わない。メモリ200は、画像処理部160及びコントローラ210のワークメモリとして機能する。メモリ200は、例えば、画像処理部160で処理された画像信号若しくは、画像処理部160で処理される前のCCDイメージセンサ150から入力される画像データを一時的に蓄積する。また、メモリ200は、撮影時における光学系110a及び、110b、CCDイメージセンサ150a及び、150bの撮影条件を一時的に蓄積する。撮影条件とは、被写体距離、画角情報、ISO感度、シャッタースピード、EV値、F値、レンズ間距離、撮影時刻、OISシフト量等を示す。メモリ200は、例えば、DRAM、強誘電体メモリなどで実現できる。内部メモリ280は、フラッシュメモリや強誘電体メモリなどで構成される。内部メモリ280は、デジタルビデオカメラ1全体を制御するための制御プログラム等を記憶している。コントローラ210は、全体を制御する制御手段である。コントローラ210は、ハードウェアのみで構成してもよいし、ハードウェアとソフトウェアとを組み合わせることにより実現してもよい。コントローラ210は、マイコンなどで実現できる。ジャイロセンサ220は、圧電素子等の振動材等で構成される。ジャイロセンサ220は、圧電素子等の振動材を一定周波数で振動させコリオリ力による力を電圧に変換して角速度情報を得る。ジャイロセンサ220から角速度情報を得、この揺れを相殺する方向にOIS112内の補正レンズを駆動させることにより、使用者により100に与えられる手振れは補正される。カードスロット230は、メモリカード240を着脱可能である。カードスロット230は、機械的及び電気的にメモリカード240と接続可能である。メモリカード240は、フラッシュメモリや強誘電体メモリなどを内部に含み、データを格納可能である。操作部材250は、使用者からの操作を受け付けるユーザーインターフェースの総称である。例えば、使用者からの操作を受け付ける、選択ボタン、記録開始ボタンを備える。選択ボタンは、ユーザによる操作を受け付けて、各種メニューの選択を受け付ける。記録開始ボタンは、デジタルビデオカメラ1の撮影待機中において、ユーザによる押下操作を受け付けて、動画記録を開始させるためのボタンである。また、記録開始ボタンは、デジタルビデオカメラ1の動画記録中において、ユーザによる押下操作を受け付けて、動画記録を停止させる機能も兼ねている。液晶モニタ270は、CCDイメージセンサ150で生成した第1視点信号及び、第2視点信号や、メモリカード240から読み出した第1視点信号及び、第2視点信号を2D表示若しくは、3D表示可能な表示デバイスである。また、液晶モニタ270は、デジタルビデオカメラ100の各種の設定情報を表示可能である。例えば、液晶モニタ270は、撮影時における撮影条件である、EV値、F値、シャッタスピード、ISO感度等を表示可能である。<2.デジタルビデオカメラの動作>実施の形態1にかかるデジタルビデオカメラ1の警告動作について以下図を用いて説明する。実施の形態1にかかるデジタルビデオカメラ1は、動画撮影している被写体の画面上の視差量に応じて、液晶モニタ270の画面上に警告表示を行なう。これにより、ユーザは、現在撮影中の動画が、テレビジョン受像機等の外部表示装置に表示されたときに、視差量が適切であるか否かを判断することができる。図2は、実施の形態1における警告表示動作のフローチャートである。デジタルビデオカメラ1の電源をONにすると、コントローラ210は、各部に電力を供給する。各部に電力が供給されると、コントローラ210は、光学系110aの各レンズ、光学系110bの各レンズのリセット動作を行い、撮影できる状態にする。同様に、コントローラ210は、CCDイメージセンサ150aおよび、CCDイメージセンサ150bに電力を供給し、撮影できる状態にセットアップする。デジタルビデオカメラ1の各部が撮影できる状態にセットアップされると、液晶モニタ270は、撮影している画像スルー画像の表示を開始する。液晶モニタ270へのスルー画像表示が開始されると、画像処理部160は、光学系110aを介してCCDイメージセンサ150aにより生成される右眼画像と、光学系110bを介してCCDイメージセンサ150bにより生成される左眼画像とを取得するS200。画像処理部160は、図3に示すように、取得した右眼画像および、左眼画像を複数のブロック単位で映像差分ベクトルを算出する。図3は、実施の形態1におけるブロック単位の視差量検出と、重み付け領域を説明するための図である。図3に示すように、画像処理部160は、左眼画像および、右眼画像を7×7のブロック単位に分けて映像差分ベクトルを算出する。7×7は一例であり、画像処理部160やコントローラ210の処理能力に応じて適宜設計変更可能である。画像処理部160は、左眼画像の各ブロックについて、右眼画像の各ブロックとのマッチングを行なう。これにより、画像処理部160は、左眼画像の各ブロックが、右眼画像のいずれの位置にあるかを把握することができる。そして、画像処理部160は、左眼画像の各ブロックと、それにマッチする右眼画像の各ブロックとの映像差分ベクトル視差量に対応する差分を算出する。また、画像処理部160は、左眼画像および右眼画像の各ブロックのコントラスト値を算出する。また、画像処理部160は、左眼画像の各ブロックと、その各ブロックの映像差分ベクトルが示す右眼画像の各ブロックとの輝度値の差分SAD値を算出する。そして、画像処理部160は、算出した映像差分ベクトルと、コントラスト値と、SAD値をコントローラ210に伝える。コントローラ210は、画像処理部160から取得した映像差分ベクトルと、コントラスト値と、SAD値を用いて、視差量を算出するS201。実施の形態1にかかるデジタルビデオカメラ1においては、画像中の各ブロックについて、その配置領域に応じて視差量に対する重み付けが異なる。図3に示すように、画像の中央エリアは、ユーザが視聴時に注視する傾向が高いエリアであるため、視差量に対する重み付けを1.5と高めに設定している。一方、画像の周辺エリアは、ユーザが視聴時に注視する傾向が、中央エリアに比べて低い。仮に、画像の周辺エリアについても、視差量に対する重み付けを高めに設定した場合、僅かな視差量にて警告表示を行なうことになってしまい、撮影を許容する視差の範囲を過度に制限してしまうことになる。そのため、ユーザが視聴時に注視する傾向が低い周辺エリアについては、重み付けを中央エリアよりも低い1.0に設定している。コントローラ210は、算出した各ブロックの視差量に対して重み付けを行なうS202。すなわち、コントローラ210は、中央エリアに属するブロックの視差量に対しては、1.5の重み付けを行なう。同様に、コントローラ210は、周辺エリアに属するブロックの視差量に対しては、1.0の重み付けを行なう。これにより、コントローラ210は、画像の各ブロックに対して重み付けを行なった視差量を得る。コントローラ210は、画像の各ブロックに対して得た重み付けされた遠側の視差量の総和および、近側の視差量の総和を算出するS203。すなわち、コントローラ210は、テレビジョン受像機の視聴時において、モニタ面よりも近側飛び出し方向となるブロックの視差量の総和αを算出する。同様に、コントローラ210は、テレビジョン受像機の視聴時において、モニタ面よりも遠側奥行き方向となるブロックの視差量の総和βを算出する。続いて、コントローラ210は、算出した近側の視差量の総和αと、近側の視差量の基準値Thαとを比較するS204。同様に、コントローラ210は、算出した遠側の視差量の総和βと、遠側の視差量の基準値Thβ1およびThβ2とを比較するS204。この基準値は、撮影した画像を視聴するユーザにとって視認しやすい安全な視差条件を示す値である。図4は、実施の形態1における警告表示における視差条件を説明するための図である。図4Aは、近側の視差量を説明する図である。図4Bは、遠側の視差量を説明する図である。図4Aにおいて、視聴者の眼間距離と、テレビモニタ上にて視聴している画像の一点に対して形成される角度をθとする。また、近側の視差量α1を有するブロックを視聴したときに、視聴者の眼間距離と、視聴者の視聴時にその画像が飛び出す位置に対して形成される角度をθα1とする。このθと、θα1との差分が一定値以上のとき、過度な飛び出し表現となる。本実施の形態1にかかるデジタルビデオカメラ1は、図4に示すように、視聴距離がテレビモニタの高さがhの3倍、すなわち3hであると、仮定している。これにより、過度な飛び出し表現となるθα1が、テレビモニタ上においてどれだけの視差量α1に相当するかがわかる。本実施の形態にかかるデジタルビデオカメラ1においては、近側の視差量の総和αと近側の基準値Thαとを比較する。そして、デジタルビデオカメラ1は、視差量の総和αが、基準値Thαを越えるとき、警告表示を行なう。総和αで比較することにより、あるブロックでは飛び出し量が他のブロックよりも大幅に大きかったとしても、画面全体として飛び出し量が許容範囲内であれば、警告表示をしない。これにより、撮影を許容する視差の範囲を過度に制限してしまうことを回避できる。一方、図4Bにおいて、視聴者の眼間距離と、テレビモニタ上にて視聴している画像の一点に対して形成される角度をθとする。また、遠側の視差量β1を有するブロックを視聴したときに、視聴者の眼間距離と、視聴者の視聴時にその画像の奥行き位置に対して形成される角度をθβ1とする。このθと、θβ1との差分が一定値以上のとき、過度な奥行き表現となる。また、遠側の視差量β1が眼間距離より大きくなる場合、視聴者は左眼を左側へ、右眼を右側へと動かさなくてはならず、安全に視聴できなくなる。本実施の形態1にかかるデジタルビデオカメラ1は、図4に示すように、視聴距離がテレビモニタの高さがhの3倍、すなわち3hであると、仮定している。これにより、過度な奥行き表現となるθβ1が、テレビモニタ上においてどれだけの視差量β1に相当するかがわかる。また、テレビサイズインチサイズと、テレビ解像度がわかれば、テレビモニタの画面上において、眼間距離に相当する画素数が算出可能である。テレビモニタ画面上において、眼間距離に相当する画素数以上の視差量とならないよう、Thβ ́を設定している。すなわち、Thβ ́は、眼間距離に相当する画素数以下の値に設定されている。本実施の形態1にかかるデジタルビデオカメラにおいては、ユーザが選択ボタンを操作することにより、ユーザが普段視聴している、若しくは視聴しようとしているテレビジョン受像機のモニタサイズインチサイズを設定できる。これにより、ユーザが普段視聴している、若しくは視聴しようとしているテレビジョン受像機にとって、最適な3D画像が撮影できるよう、ユーザに警告表示を行うことができる。本実施の形態にかかるデジタルビデオカメラ1においては、遠側の視差量の総和βと遠側の基準値ThβおよびThβ ́とを比較する。そして、デジタルビデオカメラ1は、視差量の総和βが、基準値Thβ或いはThβ ́の一方を越えるとき、警告表示を行なう。総和βで比較することにより、あるブロックでは奥行き量が他のブロックよりも大幅に大きかったとしても、画面全体として奥行き量が許容範囲内であれば、警告表示をしない。また、一般に、飛び出し量よりも奥行き量は許容されるので、Thβは、Thαよりも大きな値が設定されている。これにより、撮影を許容する視差の範囲を過度に制限してしまうことを回避できる。以上をまとめると、以下の3式のいずれかを満たす場合に、実施の形態1にかかるデジタルビデオカメラ1は、警告表示を行なう。近側の視差量の総和α≧飛び出し基準Thα式1遠側の視差量の総和β≧奥行き基準THβ式2遠側の視差量の総和β≧眼間距離基準THβ ́式3これにより、撮影を許容する視差の範囲を過度に制限してしまうことを回避しながらも、安全な3D画像を撮影していない場合には、警告表示によりユーザに危険を知らせることができる。図5は、実施の形態1における視差量検出の重み付けを行った結果を説明するための図である。図5Aは、重みの高い中央エリアに視差量を持った被写体が存在している図である。図5Bは、重みの低い周辺エリアに、図5Aと同様の視差量を持った被写体が存在している図である。このように、同じ視差量を持った被写体であっても、画面上で存在しているエリアによって、重み付けが異なるため、中央エリアに存在すれば警告表示しても、周辺エリアに存在すれば警告表示しない場合がある。これにより、撮影を許容する視差の範囲を過度に制限してしまうことを回避できる。図6は、実施の形態1における警告表示のイメージ図である。図6Aは、式1から式3のいずれも満たさない場合のイメージ図である。一方、図6Bは、式1から式3のいずれか一つを満たしてしまった場合のイメージ図である。実施の形態1においては、図6に示すように、スルー画像上に安全被写体距離の表示を重畳表示する。安全被写体距離とは、デジタルビデオカメラ1が現在撮影している輻輳位置と、ズーム位置とから算出される距離である。ユーザは、3D画像の撮影中において、この安全被写体距離を参考にしながら、画角等の調整をしていると想定される。すなわち、ユーザは、3D画像の撮影中において、この安全被写体距離の表示を頻繁に見ていると想定される。そのため、本実施の形態1にかかるデジタルビデオカメラ1は、式1から式3のいずれか一つを満たしてしまい、警告表示を行なう際、安全被写体距離の表示の色を変更する。これにより、ユーザは、容易に警告表示を認識することができる。本実施の形態においては、警告表示を行なうとき、安全被写体距離の表示の色を変更するようにしたが、これに限定されない。すなわち、ユーザが、3D画像の撮影中において頻繁に見るような箇所に対して、警告表示を意図する報知色変更などを行なうようにすれば、同様の効果が得られる。<3.その他の実施形態>上記実施の形態1においては、警告表示を行なう際、安全被写体距離の表示の色を変更するようにしたが、本発明はこれに限定されない。図7は、他の実施の形態における警告表示のイメージ図である。例えば、図7に示すように、警告を意図するマークを、液晶モニタ270に表示するようにしてもよい。或いは、液晶モニタ270上に表示せずに、外装にLED等を設けておき、このLEDを点灯させることによりユーザに警告を意図する報知を行なってもよい。上記実施の形態では、左眼画像と、右眼画像とを中央エリアと、周辺エリアの2エリアに分けるようにしたが、本発明はこれに限定されない。すなわち、より複数のエリアに分けてもよい。このときも、ユーザが視聴するときに注視する傾向の高くなる、画像の周辺から中央にいくに従って、段階的に重み付けが高くなるように設定すればよい。また、上記実施の形態では、周辺エリアに対して中央エリアの重み付けが高くなるように設定したが、本発明はこれに限定されない。例えば、動く被写体が映っている画像領域や、顔検出している画像領域に対して、他の領域に比べて重み付けが高くなるように設定してもよい。これは、ユーザが視聴時において、動く被写体や、人物に対して注視する傾向が高いためである。要するに、ユーザが視聴時において、注視する傾向の高いエリアに対して、注視する傾向の相対的に低いエリアよりも、重み付けが高くなるように設定するようにすればよい。上記実施の形態では、図2におけるS203において、コントローラ210は、画像の各ブロックに対して得た重み付けされた視差量の総和を算出するようにしたが、本発明はこれに限定されない。すなわち、コントローラ210は、画像の各ブロックに対して、基準値を満たすか否かを判断し、基準値を満たさないブロックが一つでもあったら、警告表示するようにしてもよい。或いは、基準値を満たさないブロックが数ブロックまでは許容し、そのブロック数を越えるときには、警告表示をするようにしてもよい。上記実施の形態では、テレビモニタの高さをh、視聴距離をその三倍の3hであると仮定しておいたが、これに限定されない。すなわち、ユーザが普段視聴するテレビジョン受像機のモニタサイズの設定に加えて、更に、ユーザ操作により、ユーザが普段テレビジョン受像機を視聴する視聴距離を設定できるように構成してもよい。これにより、ユーザが普段視聴している視聴距離、若しくは視聴しようとしているテレビジョン受像機に対する視聴距離にとって最適な3D画像が撮影できるよう、ユーザに警告表示を行うことができる。尚、本発明の警告表示は、スルー画像表示しているが動画記録が開始されていないときに行なってもよいし、ユーザにより記録開始ボタンが押下され動画記録されている間に行なってもよい。これにより、動画記録の開始前であっても、動画記録中であっても、ユーザは、警告表示を見ることにより、安全な3D画像が撮影できるよう、画角および輻輳角の調整や、被写体に画角外に外れてもらったり、カメラからの被写体距離を変えてもらったりすることができる。尚、本発明は動画記録に限定されず、静止画記録に適用してもよい。静止画記録の場合は、静止画開始ボタンレリーズボタンを押下する前に、スルー画像上に表示される警告表示を見ることで、安全な3D画像が撮影できるよう、画角および輻輳角の調整や、被写体に画角外に外れてもらったり、カメラからの被写体距離を変えてもらったりすることができる。