重ねられた溶接対象物に対して抵抗溶接を行うための溶接電流を流す第1電極、第2電極、第3電極及び第4電極と、前記第1~第4電極に対して前記溶接電流を供給する正極及び負極をそれぞれ有する2つの電流源とを備え、前記第1電極及び第2電極は、前記溶接対象物の一方の側において相互に隣接して配置され、前記第3電極及び第4電極は、前記溶接対象物の他方の側において前記第1電極及び第2電極とそれぞれ対向する位置に配置され、前記2つの電流源と前記第1~第4電極との間には、各電流源の正極及び負極と、該第1~第4電極との接続状態を切り替える接続切替え手段が介在することを特徴とする抵抗溶接装置。前記接続切替え手段による接続状態の切替えにより、前記第1~第4電極により印加される溶接電流が前記溶接対象物において流れる電流経路が、該溶接電流が該第1電極と第4電極との間及び該第2電極と第3電極との間を流れ、該溶接対象物の内部で交差する電流経路と、該溶接電流が、該第1電極と第3電極との間及び該第2電極と第4電極との間の双方又は一方を流れる電流経路と、該溶接電流が、該第1電極と第2電極との間及び該第3電極と第4電極との間の双方又は一方を流れる電流経路との間で切り替わることを特徴とする請求項1に記載の抵抗溶接装置。重ねられた溶接対象物に対し、抵抗溶接を行うための溶接電流を供給する第1電極、第2電極、第3電極及び第4電極を、該第1電極及び第2電極については、該溶接対象物の一方の側において相互に隣接するように配置し、該第3電極及び第4電極については、該溶接対象物の他方の側において該第1電極及び第2電極とそれぞれ対向する位置に配置する電極配置工程と、前記第1~第4電極により供給される溶接電流が前記溶接対象物において流れる電流経路を切り替える経路切替え工程とを備え、前記経路切替え工程では、前記溶接電流が前記第1電極と第4電極との間及び第2電極と第3電極との間を流れ、前記溶接対象物の内部で交差する電流経路と、前記溶接電流が、前記第1電極と第3電極との間及び前記第2電極と第4電極との間の双方又は一方を流れる電流経路と、前記溶接電流が、前記第1電極と第2電極との間及び前記第3電極と第4電極との間の双方又は一方を流れる電流経路との間で電流経路の切替えを行うことを特徴とする抵抗溶接方法。しかしながら、上記従来のシーム溶接装置によれば、ローラ電極と材料との接触部分における入熱量が大きいため、溶接電流を増大させると、表チリ外チリが発生しやすい。したがって、溶接電流を増大させることにより、溶接時間の短縮や溶接品質の向上を図ることは困難である。また、3枚以上の溶接対象物を重ねて溶接する場合のように、接合面が、溶接対象物の厚さ方向の中央よりも端のほうに位置する場合には、該接合面を含むナゲットが十分に形成されず、良好な溶接を行うことができないおそれもある。本発明の目的は、このような従来技術の課題に鑑み、溶接対象物や溶接速度に応じた適切な溶接を行うことができる抵抗溶接装置及び方法を提供することにある。本発明に係る抵抗溶接装置は、重ねられた溶接対象物に対して抵抗溶接を行うための溶接電流を流す第1電極、第2電極、第3電極及び第4電極と、前記第1~第4電極に対して前記溶接電流を供給する正極及び負極をそれぞれ有する2つの電流源とを備え、前記第1電極及び第2電極は、前記溶接対象物の一方の側において相互に隣接して配置され、前記第3電極及び第4電極は、前記溶接対象物の他方の側において前記第1電極及び第2電極とそれぞれ対向する位置に配置され、前記2つの電流源と前記第1~第4電極との間には、各電流源の正極及び負極と、該第1~第4電極との接続状態を切り替える接続切替え手段が介在することを特徴とする。これによれば、接続切替え手段によって接続状態を切り替えることにより、第1~第4電極の間に位置する溶接対象物内で溶接電流が流れる電流経路を、種々の経路に切り替えることができる。したがって、溶接対象物や、溶接速度、溶接個所等に応じ、接続切替え手段により適切な電流経路を設定し、適切な溶接を行うことができる。また、同一の溶接位置において接続切替え手段による各接続状態への切替えを行いながら各溶接位置における溶接を行うことにより、各接続状態に対応した電流経路を流れる溶接電流による作用を、各溶接位置において重畳させながら溶接を行うことができる。これにより、形成されるナゲットの位置、大きさ、範囲等を制御することができる。本発明においては、たとえば、前記接続切替え手段による接続状態の切替えにより、前記第1~第4電極により印加される溶接電流が前記溶接対象物において流れる電流経路が次のように切り替わる。すなわち、該溶接電流が該第1電極と第4電極との間及び該第2電極と第3電極との間を流れ、該溶接対象物の内部で交差する第1電流経路と、該溶接電流が、該第1電極と第3電極との間及び該第2電極と第4電極との間の双方又は一方を流れる第2電流経路と、該溶接電流が、該第1電極と第2電極の間及び該第3電極と第4電極との間の双方又は一方を流れる第3電流経路との間で切り替わる。これによれば、溶接対象物において流れる電流経路を第1電流経路に切り替えて溶接を行うことにより、溶接対象物の中央部分における電流密度を増大させることができる。これにより、表チリの発生を防止しながら溶接電流を増大させ、より速い溶接速度に対応することができる。また、第2電流経路に切り替えて溶接を行うことにより、第1電極と第3電極との間、及び第2電極と第4電極との間の双方又は一方にナゲットを形成して溶接を行うことができる。また、第3電流経路に切り替えて溶接を行うことにより、溶接対象物の厚さ方向における両側又は一方の側においてナゲットの形成を促進し、溶接対象物の両側又は一方の側に接合面が位置する場合にも良好な溶接を行うことができる。また、同一の溶接位置でこのような電流経路の切替えを行いながら、各溶接位置での通電を行うことにより、各電流経路による作用が重畳した溶接を行うこともできる。たとえば、第1電流経路により溶接対象物の中央部分に形成された溶融部分を、第3電流経路により溶接対象物の厚さ方向に拡大させ、厚さ方向に延びたナゲットを形成することができる。これにより、接合面が溶接対象物の中央に位置していない場合でも、良好な溶接を行うことができる。本発明の抵抗溶接方法は、重ねられた溶接対象物に対し、抵抗溶接を行うための溶接電流を供給する第1電極、第2電極、第3電極及び第4電極を、該第1電極及び第2電極については、該溶接対象物の一方の側において相互に隣接するように配置し、該第3電極及び第4電極については、該溶接対象物の他方の側において該第1電極及び第2電極とそれぞれ対向する位置に配置する電極配置工程と、前記第1~第4電極により供給される溶接電流が前記溶接対象物において形成する電流経路を切り替える経路切替え工程とを備え、前記経路切替え工程では、前記溶接電流が前記第1電極と第4電極との間及び第2電極と第3電極との間を流れ、前記溶接対象物の内部で交差する電流経路と、前記溶接電流が、前記第1電極と第3電極との間及び前記第2電極と第4電極との間の双方又は一方を流れる電流経路と、前記溶接電流が、前記第1電極と第2電極との間及び前記第3電極と第4電極との間の双方又は一方を流れる電流経路との間で電流経路の切替えを行うことを特徴とする。これによれば、上述と同様に、溶接対象物や溶接速度に応じて適切な電流経路を選択することにより、溶接対象物や溶接速度に応じた良好な溶接を行うことができる。また、各電流経路への切替えを各溶接位置毎に繰り返すことによって、各電流経路による作用が重畳した溶接を行うこともできる。以下、図面を用いて本発明の実施形態を説明する。図1は、本発明の一実施形態に係るシーム溶接装置の要部を示す図であり、図2は、図1のII-II線断面図である。このシーム溶接装置は、図1に示すように、ワークWの溶接対象部分を押圧しながら該溶接対象部分に溶接電流を印加するための4つのローラ電極1~4と、ローラ電極1~4にそれぞれ溶接電流の供給を行う電流源としてのトランス30及びトランス40とを備える。ワークWは2つ又は3つ以上の溶接対象物を重ねたものである。ローラ電極1及び2は、ワークWに溶接電流を印加するに際し、ワークWの一方の側において、相互に隣接して配置される。ローラ電極3及び4は、ワークWに溶接電流を印加するに際し、ワークWの他方の側において、ローラ電極1及び2とそれぞれ対向する位置に配置される。ローラ電極1と2の間及びローラ電極3と4の間はそれぞれ絶縁部材50により絶縁される。ローラ電極1及び2は、一体的に回転し得るように、給電ユニット60により支持される。ローラ電極3及び4は、一体的に回転し得るように、給電ユニット70により支持される。給電ユニット60は、ローラ電極1及び2に電流を供給するための通電シャフト61と、通電シャフト61を、ボールベアリング62を介して回転可能に支持するハウジング63と、通電シャフト61を介してローラ電極1及び2への給電を行うための給電接続部64及び65とを備える。通電シャフト61は、絶縁部材50により相互に絶縁されたシャフト部分61a及び61bを備える。シャフト部分61aは、基端側において、導電性充填剤を介し、給電接続部64に電気的に接続され、先端はローラ電極1に固定される。これにより、給電接続部64からローラ電極1への通電が可能となっている。シャフト部分61aの先端側は、基端側よりも径が小さい小径部66となっている。小径部66の周りに絶縁部材50を介してシャフト部分61bが延在する。シャフト部分61bは、給電接続部65に対し導電性充填剤を介して電気的に接続され、先端はローラ電極2に固定される。これにより、給電接続部65からローラ電極2への通電が可能となっている。ただし、この給電接続部65からローラ電極2への通電経路は、上述の給電接続部64からローラ電極1への通電経路とは、絶縁部材50等により、電気的に絶縁されている。図1及び図2に示すように、シャフト部分61aには、ローラ電極1に至る管路67が設けられている。管路67は、図示していない冷却水の供給源に接続される。これにより、ローラ電極1は冷却水で冷却されるようになっている。シャフト部分61bにも同様の管路68が設けられており、ローラ電極2が冷却水により冷却されるようになっている。図1に示すように、給電ユニット70は、ローラ電極3及びローラ電極4に電流を供給するための通電シャフト71と、通電シャフト71を、ボールベアリング72を介して回転可能に支持するハウジング73と、通電シャフト71を介してローラ電極3及び4への給電を行うための給電接続部74及び75とを備える。通電シャフト71は、絶縁部材50により相互に絶縁されたシャフト部分71a及び71bを備える。シャフト部分71aは、基端側において、導電性充填剤を介し、給電接続部74に電気的に接続し、先端はローラ電極3に固定されている。これにより、給電接続部74からローラ電極3への通電が可能となっている。シャフト部分71aの先端側は、基端側よりも径が小さい小径部76となっている。小径部76の周りに絶縁部材50を介してシャフト部分71bが存在する。シャフト部分71bは、導電性充填剤を介し、給電接続部75に電気的に接続し、先端はローラ電極4に固定される。これにより、給電接続部75からローラ電極4への通電が可能となっている。ただし、この給電接続部75からローラ電極4への通電経路は、上述の給電接続部74からローラ電極3への通電経路とは、絶縁部材50等により、電気的に絶縁されている。シャフト部分71aには、ローラ電極3に至る管路77が設けられている。管路77は、図示していない冷却水の供給源に接続される。これにより、ローラ電極3は冷却水により冷却されるようになっている。シャフト部分71bにも同様の管路78が設けられており、ローラ電極4が冷却水により冷却されるようになっている。トランス30及び40と、ローラ電極1~4との間には、トランス30の正極及び負極、並びにトランス40の正極及び負極と、ローラ電極1~4との接続状態を切り替える接続切替え手段31及び41が介在する。接続切替え手段31は端子a~dを備え、接続切替え手段41は端子e~hを備える。接続切替え手段31の端子aは給電接続部64に接続し、端子bは給電接続部65に接続し、端子cはトランス30の正極に接続している。接続切替え手段41の端子eはトランス30の負極に接続し、端子gは給電接続部75に接続し、端子hはトランス40の正極に接続している。また、接続切替え手段31の端子dと接続切替え手段41の端子fとが接続している。トランス40の負極は給電接続部74に接続している。接続切替え手段31は端子aとcが接続し、端子bとdが接続する第1状態と、端子aとdが接続し、端子bとcが接続する第2状態とをとり得る。接続切替え手段41は端子eとgが接続し、端子fとhが接続する第1状態と、端子eとfが接続し、端子gとhが接続する第2状態とをとり得る。この構成において、ワークWについてのシーム溶接を行う際には、ローラ電極1及び2と、ローラ電極3及び4との間にワークWの溶接対象部分が配置される。そして、ローラ電極1及び2とローラ電極3及び4とで溶接対象部分が押圧されながら、図示していないモータにより、通電シャフト61を介してローラ電極1及び2が回転され、通電シャフト71を介してローラ電極3及び4が回転される。その際、ローラ電極1及び2は一体的に一方向に回転し、ローラ電極3及び4はこれとは逆方向に一体的に回転する。また、この回転に同期して、ワークWが溶接方向に沿って送られる。これに並行して、ローラ電極1~4に対し、トランス30及び40から溶接電流が供給される。溶接電流の供給は、ローラ電極1~4が順次接触するワークW上の溶接対象部分に対し、順次行われる。溶接電流が供給された溶接対象部分は、溶接電流によるジュール熱で溶融し、再度固化することにより溶接される。このようにして、溶接対象部分は、順次溶接されてゆく。なお、この間、ローラ電極1~4は、管路67、68、77、78を介して供給される冷却水により適宜冷却される。図3~図6は、この溶接に際して採用し得る溶接電流の通電パターンを例示する。通電パターンは接続切替え手段31及び41により決定される。図3では、接続切り替え手段31が第1状態にあり、かつ接続切り替え手段41が第1状態にあるときの通電パターンであるクロス通電が示されている。このとき、トランス30の正極はローラ電極1に接続され、負極はローラ電極4に接続される。トランス40の正極はローラ電極2に接続され、負極はローラ電極3に接続される。この場合、トランス30からローラ電極1を経てワークWに流入する溶接電流は、ローラ電極4に向かう電流経路D1に沿って流れ、ローラ電極4を経てトランス30に戻る。また、トランス40からローラ電極2を経てワークWに流入する溶接電流は、ローラ電極3に向かう電流経路D2に沿って流れ、ローラ電極3を経てトランス40に戻る。なお、このように、トランス30から供給される溶接電流はトランス30に戻り、トランス40から供給される溶接電流はトランス40に戻ることは確認されている。この確認は、図3の回路において、ローラ電極1と4、ローラ電極2と3、ローラ電極1と3、及びローラ電極2と4のそれぞれの間の電流経路をそれぞれケーブルに置き換えたような回路に対し、図3のように電流を供給した場合の各ケーブルの電流を測定することによって行われている。図3のように電流経路D1及びD2に沿って溶接電流が流れる場合、電流経路D1及びD2が交差するワークWの中央部分での電流密度が、ワークWの幅方向の両側部分よりも増大する。これにより、単位体積当たりの入熱量は、ワークWの両側部分よりも中央部分の方が大きくなる。このため、ワークWの中央部分における溶融が促進され、良好なナゲットが形成される。すなわち、従来は、ローラ電極とワークとの接触部分における入熱量が高いため、溶接電流を増大させると、該接触部分の近傍で溶融が生じやすく、表チリが発生するおそれがある。これに対し、本実施形態では、単位体積当たりの入熱量が、ワークWの両側部分よりもワークWの中央部分のほうが高いので、表チリを生じさせることなく、溶接電流を増大させ、良好な溶接を行うことができる。図4では、接続切り替え手段31が第2状態にあり、接続切り替え手段41が第1状態にあるときの通電パターンであるストレート通電が示されている。このとき、トランス30の正極はローラ電極2に接続され、負極はローラ電極4に接続される。トランス40の正極はローラ電極1に接続され、負極はローラ電極3に接続される。この場合、トランス30からローラ電極2を経てワークWに流入する溶接電流は、ローラ電極4に向かう電流経路D3に沿って流れ、ローラ電極4を経てトランス30に戻る。トランス40からローラ電極1を経てワークWに流入する溶接電流は、ローラ電極3に向かう電流経路D4に沿って流れ、ローラ電極3を経てトランス40に戻る。このように溶接電流が流れる場合、電流経路D3及びD4上でかつワークWの中央部分において、2つのナゲットを平行に形成しながら溶接を行うことができる。図5では、接続切り替え手段31が第1状態にあり、接続切り替え手段41が第2状態にあるときの通電パターンであるリバース通電が示されている。このとき、トランス30の正極はローラ電極1に接続され、負極はローラ電極2に接続される。トランス40の正極はローラ電極4に接続され、負極はローラ電極3に接続される。この場合、トランス30からローラ電極1を経てワークWに流入する溶接電流は、ローラ電極2に向かう電流経路D5に沿って流れ、ローラ電極2を経てトランス30に戻る。トランス40からローラ電極4を経てワークWに流入する溶接電流は、ローラ電極3に向かう電流経路D6に沿って流れ、ローラ電極3を経てトランス40に戻る。この場合、ワークWの厚さ方向両側近傍まで拡がったナゲットを形成することができる。したがって、図5のように、ワークWが3枚の金属板を重ねたようなものであって、接合面がワークWの中心よりもローラ電極1及び2の近傍に位置するような場合でも、良好な溶接を行うことができる。図6では、接続切り替え手段31が第2状態にあり、接続切り替え手段41が第2状態にあるときの通電パターンであるもう1つのリバース通電が示されている。このとき、トランス30の正極はローラ電極2に接続され、負極はローラ電極1に接続される。トランス40の正極はローラ電極4に接続され、負極はローラ電極3に接続される。この場合、トランス30からローラ電極2を経てワークWに流入する溶接電流は、ローラ電極1に向かう電流経路D7に沿って流れ、ローラ電極1を経てトランス30に戻る。トランス40からローラ電極4を経てワークWに流入する溶接電流は、ローラ電極3に向かう電流経路D6に沿って流れ、ローラ電極3を経てトランス40に戻る。この場合も、図5の場合と同様に、ワークWの両側近傍まで拡がったナゲットを形成することができる。したがって、同様に、接合面がワークWの中心よりも表面側に位置するような場合でも、良好な溶接を行うことができる。このように、図3のクロス通電、図4のストレート通電、及び図5又は図6のリバース通電を、ワークWや溶接ビード毎に適宜切り替えて用いることにより、最適な通電パターンによって溶接を行うことができる。また、1つの溶接ビード内で、各溶接位置において、ストレート通電、クロス通電、及びリバース通電のうちのいずれか2つ以上を切り替えて同一の溶接位置に作用させることにより、各通電パターンの溶接電流による作用を重畳させた溶接を行うことができる。たとえば、同一の溶接位置において、図4のストレート通電により、電流経路D3及び電流経路D4部分の温度を上昇させて抵抗を増大させ、次に図3のクロス通電により、抵抗の少ない電流経路D1及びD2が交差する中央部分の電流密度を増大させて該中央部分を実際に溶接し、これにより該中央部分に形成されたナゲットを、図5又は図6のリバース通電によってワークWの厚さ方向に成長させることにより、ローラ電極1~4の中央部分に、厚さ方向に延びたナゲットを形成することができる。このような通電パターンの切替えを、各溶接位置において行いながら溶接を行うことにより、接合面がワークWの表面近傍に位置するような場合でも、良好な溶接を行うことができる。以上のように、本実施形態によれば、溶接電流の印加に際し、ローラ電極1及び2をワークWの一方の側において、相互に隣接するように配置し、ローラ電極3及び4をワークWの他方の側において、ローラ電極1及び2とそれぞれ対向する位置に配置し、トランス30及び40からローラ電極1~4に溶接電流を供給するとともに、トランス30及び40とローラ電極1~4との接続状態を切り替えることができるようにしたため、クロス通電、ストレート通電、及びリバース通電の各通電パターンを適宜切り替えながら溶接を行うことができる。したがって、ワークWの種類や溶接速度等の溶接内容に応じ、適切な通電パターンで溶接電流の供給を行うことにより、溶接内容に適した態様で溶接を行うことができる。また、同一の溶接位置で2つ又は3つの通電パターンを切り替えながら、各溶接位置での通電を行うことにより、各通電パターンによるワークWへの作用を重畳させた溶接を行うことができる。これにより、形成されるナゲットの位置、大きさ、範囲等も制御することができる。なお、本発明は上述実施形態に限定されることなく、適宜変形して実施することができる。例えば、上述においては、本発明をシーム溶接装置に適用した場合について説明したが、これに限らず、スポット溶接装置に対して本発明を適用してもよい。また、上述においては、図4のストレート通電では、電流経路D3及びD4に沿って溶接電流が流れるものとしているが、電流経路D3又はD4のいずれか一方に沿って溶接電流が流れる場合を含めるようにしてもよい。また、図5のリバース通電では、電流経路D5及びD6に沿って溶接電流が流れるものとしているが、電流経路D5又はD6のいずれか一方に沿って溶接電流が流れる場合を含めるようにしてもよい。図6のリバース通電においても同様である。