"下記一般式1;A[n1]B[n]C[3nδ]1式中、Aは、H、Li、Na、K、Rb、Cs、Ca、Sr、Ba及びLaからなる群より選択される少なくとも1種の元素を表す。Bは、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Zr、Nb、Mo、Sn及びTaからなる群より選択される少なくとも1種の元素を表す。Cは、O、F、S及びClからなる群より選択される少なくとも1種の元素を表す。nは、1~10の整数を表す。δは、0<δ≦1を満たす数を表す。で表される化合物を含むことを特徴とする正極材料。ルドルスデンポッパー型化合物を含むことを特徴とする正極材料。前記化合物は、層状化合物であることを特徴とする請求項1又は2に記載の正極材料。請求項1~3のいずれかに記載の正極材料を用いて構成されることを特徴とする蓄電池。このように、蓄電池に関する様々な研究が行われているが、各種産業分野で求められている高い性能を満足する電池を広く提供できるには至っていないのが現状である。特に蓄電池の性能を左右する新規正極材料の開発が急務であり、上記蓄電池の性能向上に加え、軽量化、コンパクト化を実現することができる正極材料が望まれている。また現行のリチウムイオン二次電池用正極材料に使用されているLiCoO2は、コバルトがレアメタルであるため、電池のコストに占める正極材料のコストの割合が必然的に高くなっている。このため、より低コストで元素戦略的に有利であり、環境適合性が高く、安定的に正極としての高い性能を発揮することができる材料を開発して、蓄電池の製造コストを下げることも求められている。一般に、電池の正極材料の課題としては、上述したようなことを含めて、高エネルギー密度化高容量密度化、高充放電電位化、長寿命化、レート特性向上、低コスト化、安全性向上といったことが挙げられる。上記課題を解決するために、これまでに検討された正極材料例としては、Li2FeSiO4が挙げられる非特許文献1参照。これは、理論上、次式のように、2個のリチウムイオンLiが脱離して電子2個を放出することができるはずであり、従来の正極材料に比較して、高い理論容量密度約2倍の理論容量密度が得られるはずのものである。Li2FeSiO4⇔LiFeSiO4Lie-理論容量密度:約167mAh/g、充放電電位:約2.8Vvs.Li/LiLiFeSiO4⇔FeSiO4Lie-理論容量密度:約340mAh/gしかしながら、このような化合物においては、ゆっくりとリチウム原子が脱離するような低レートであっても、すなわち、理論容量密度まで電池性能が発揮されることが期待できる条件であっても、実際の容量は約120mAh/g2個のLiのうち、0.72個のみが挿入脱離することに相当にとどまる。このように、リチウムイオン2個全てが挿入脱離して動くことが可能であれば、リチウムイオン1個が挿入脱離して動く場合と比較して、理論容量密度が2倍となるはずであるが、このような化合物においては、実際にはそれを達成することはできない。またLi2FeSiO4中の鉄原子Feを一部マンガン原子Mnに置き換えることにより容量密度が上がることが確認されているが、蓄電池等の電池用途において充放電を繰り返すと、その容量が激減することが分かっている。したがって、正極材料において、理論容量密度に対して実際に発揮できる容量密度を高めたり、リチウムイオンのような正電荷をもつイオンを複数個安定的に挿入脱離可能とすることにより容量密度を高めたりすることが求められるところである。中でも、リチウムイオンのような正電荷をもつイオンを複数個安定的に挿入脱離可能な正極材料は見いだされていないに等しく、そのような材料の開発が特に望まれている。本発明は、上記現状に鑑みてなされたものであり、リチウムイオンのような正電荷をもつイオンを複数個安定的に挿入脱離可能な正極材料を開発すること、すなわち、優れたイオン伝導性を有すると共に、高いエネルギー密度高容量密度及び高充放電電位を安全安定に発現し、かつ、蓄電池等の軽量化、コンパクト化を実現することができる、蓄電池に適した正極材料及びそれを用いた蓄電池を提供することを目的とする。本発明者は、電池の正極として優れた性能を発揮することができる化合物について種々検討したところ、正電荷をもつイオンを複数個安定的に脱挿入可能な化合物であれば、電池の理論容量密度を倍増させることができる点に着目した。例えば、化合物に脱挿入可能な正電荷をもつイオンが1個から2個となれば理論容量密度が2倍となり、理論容量密度を飛躍的に高めることが可能となる。そして、A元素として、周期律表第1族の水素原子H、特定のアルカリ金属Li、Na、K、Rb、Cs、第2族の特定のアルカリ土類金属Ca、Sr、Ba、第3族のランタノイドLaの中から選ばれる元素を少なくとも1種と、B元素として、特定の第4~6周期の遷移元素又は金属元素Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Zr、Nb、Mo、Sn及びTaの中から選ばれる元素を少なくとも1種とを有すると共に、C元素として、第16族第2、3周期の非金属元素O、S及び第17族第2、3周期のハロゲン元素F、Clの中から選ばれる元素を少なくとも1種の元素を有する化合物であれば、又は、ルドルスデンポッパーRuddlesdenPopper型化合物であれば、正電荷をもつイオンを複数個安定的に脱挿入可能であることを見いだした。このような化合物は、電池の正極材料とすることができ、そうすることによって優れたイオン伝導性を有すると共に、高いエネルギー密度高容量密度及び高充放電電位を安全安定に発現し、かつ、蓄電池等の軽量化、コンパクト化を実現することができることを見いだした。このように上記課題を見事に解決することができることに想到し、本発明に到達したものである。すなわち本発明は、下記一般式1;A[n1]B[n]C[3nδ]1式中、Aは、H、Li、Na、K、Rb、Cs、Ca、Sr、Ba及びLaからなる群より選択される少なくとも1種の元素を表す。Bは、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Zr、Nb、Mo、Sn及びTaからなる群より選択される少なくとも1種の元素を表す。Cは、O、F、S及びClからなる群より選択される少なくとも1種の元素を表す。nは、1~10の整数を表す。δは、0<δ≦1を満たす数を表す。で表される化合物を含む正極材料である。本発明はまた、ルドルスデンポッパー型化合物を含む正極材料でもある。以下に本発明を詳述する。なお、以下において記載する本発明の個々の好ましい形態を2つ以上組み合わせたものもまた、本発明の好ましい形態である。本発明の正極材料は、上記一般式1で表される化合物を含むものであってもよく、ルドルスデンポッパー型化合物を含むものであってもよい。上記一般式1で表される化合物は、化学組成が特定された化合物であり、また、上記ルドルスデンポッパー型化合物は、ルドルスデンポッパー型構造を結晶構造としてもつ、結晶構造が特定された化合物である。通常は、化学組成が上記一般式1で表される化合物であり、かつ、結晶構造がルドルスデンポッパー型構造である化合物を用いることになる。また、結晶構造をもつ化合物を得るための調製方法によって上記一般式1で表される化合物を調製すれば、通常では上記ルドルスデンポッパー型化合物となる。以下では、上記一般式1で表される化合物及び/又は上記ルドルスデンポッパー型化合物を本発明の正極材料用化合物ともいう。なお、従来の正極材料用化合物としては、結晶構造、化合物の形態等によって分類することができ、例えば、スピネル系LiM2O4、オリビン系LiMPO4、層状酸化物系LiMO2、固溶体系Li2MO3-LiMO2、酸化バナジウム系V2O5、LiV3O8、フッ化オリビン系Li2MPO4F、ケイ酸塩系Li2MSiO4、硫黄系等が挙げられる括弧内はそれぞれの化合物系の例示化合物、MはFe、Mn、Ni等の金属元素。これらは、容量密度mAh/g、電位Vvs.Li/Liによる性能レベルが異なる。本発明の正極材料用化合物は、これら従来の正極材料用化合物と対比して化学組成及び/又は結晶構造が異なり、正極材料用化合物として新規な化合物であって、正電荷をもつイオンを複数個安定的に挿入脱離可能であるという特徴を有するものである。正極材料用化合物に対して可逆的に挿入脱離する現象は、CVサイクリックボルタンメトリー、充放電試験、XRDX線回析、ラマン分光法等により観測することができる。上記一般式1で表される化合物は、その化学組成が一般式1によって特定される元素を主体として構成されるものであることが好ましい。本発明の作用効果を大きく阻害しない限り、一般式1に示されていないその他の元素を有していてもよい。上記ルドルスデンポッパー型化合物は、その結晶構造がルドルスデンポッパー型構造を主体として構成されるものであることが好ましい。当該結晶構造以外の結晶構造を有していてもよい。結晶構造を解析することができるXRDX線回析等の通常の分析手法によって当該結晶構造を有するか否かを判定することができる。本発明の好ましい正極材料用化合物としては、4価の鉄を含む化合物を挙げることができ、例えばSr3Fe2O6.69を挙げることができる。これを用いて、容量密度に関する理論容量密度の考え方について説明する。次式のように、リチウムイオンLiと電子とが各々1個だけ動く脱挿入するものと仮定する。このとき酸化還元によるファラデー電流が発生することになる。Sr3Fe2O6.69Lie-⇔LiSr3Fe2O6.69その場合、次のようにして理論容量密度を求めることができる。1Fファラデー=96485Cクーロン=96485As単位変換=96485×1000/3600=26801mAh上記数値を分子量481.28で割ると、下記のようになる。26801mAh/481.28=55.69mAh/g実際に容量密度を測定すると、後述する実施例で示す通り約110mAh/gを超えるため、2個の鉄元素Feが関与していると言うことができる。すなわち、リチウムイオンLiと電子とが各々1個だけ動くと仮定した場合の理論容量密度を超えるため、リチウムイオンLiと電子とが各々2個動いていると言える。そうであれば、次のように理論容量密度を計算することができる。55.69×2=111.38mAh/gしたがって、Sr3Fe2O6.69の電池性能に関する理論容量密度は、111.38mAh/gとなる。本発明の正極材料における好ましい形態としては、下記のようなものが挙げられる。本発明の正極材料用化合物が上記一般式1で表される化合物であり、かつ、上記ルドルスデンポッパー型化合物である形態である。この場合は、該化合物を構成する元素が正極材料用化合物として電池性能を発揮するのに好適であると考えられるものに特定されると共に、結晶構造がルドルスデンポッパー構造という正極材料において新規で特徴的なものに特定されることとなる。ルドルスデンポッパー構造であれば、後述する実施例において実証されているように、リチウムイオンのような正電荷をもつイオンを複数個安定的に脱挿入可能となる。すなわち、正極材料用化合物として電池性能を発揮するのに好適であると考えられる元素がルドルスデンポッパー型の結晶構造を取ることにより、より好適に、正電荷をもつイオンを複数個安定的に脱挿入可能な化合物とすることが可能となる。上記一般式1A[n1]B[n]C[3nδ]において、上記A元素としては、Li、Na、K、Ca、Sr及びLaからなる群より選択される少なくとも1種の元素であることが好ましく、Ca及びSrからなる群より選択される少なくとも1種の元素であることがより好ましい。上記B元素としては、Ti、Mn、Fe、Co、Ni及びCuからなる群より選択される少なくとも1種の元素であることが好まく、Mn及びFeからなる群より選択される少なくとも1種の元素であることがより好ましい。上記C元素としては、O及びFからなる群より選択される少なくとも1種の元素であることが好ましい。より好ましくは、上記C元素がO酸素元素であることによって、本発明の正極材料用化合物が複合酸化物の形態となることである。上記nは、1~5の整数であることが好ましく、1~3の整数であることがより好ましい。上記のような好ましい実施形態とすることにより、電池性能をより高めることが可能となる。なお、上記一般式1において、各元素の数は、B元素のn個を基準とし、A元素がn1個、C元素が3nδ個となり、3nδについては、一般式1で表される化合物をヨードメトリー法等により測定して決定することができる。本発明の正極材料用化合物としては、電池中においてリチウムイオンLiが挿入されて取り込まれて下記一般式2となったものが好ましい形態の一つである。LixA[n1]B[n]C[3nδ]2式中、A、B、C及びnは、一般式1と同様である。xは、x≧1を満たす数であり、xは2以上であることがより好ましい。特に好ましくは、LixSr3Fe2O6δ式中、xは、x≧1を満たす数を表す。δは、0<δ≦1を満たす数を表す。である。これらの化合物は、化合物として、また、正極材料用化合物として新規なものであり、一般式1で表される化合物を含む正極材料から形成される正極が電池中で作用するときに正極中に生じる化合物である。上記一般式2で表される正極材料用化合物は、一般式1で表される化合物とリチウム塩とを混合し、加熱処理することによっても調製することができる。具体例を挙げると、Sr3Fe2O6δδは、0<δ≦1を満たす数を表す。と硝酸リチウムを乾式混合し、600°C以上に加熱することによって調製することができる。上記正極材料用化合物は、層状化合物であることが好ましい。通常では、ルドルスデンポッパー型化合物とすれば、層状構造を取ることとなる。上記層状化合物においては、結晶層が複数重なった構造を有し、少なくとも2つの結晶層が重なったものであれば、層状化合物として好ましく使用することができる。層状化合物の調製方法は、後述する正極材料用化合物の調製工程における方法と同様である。本発明の正極材料の実施態様としては、上記一般式1で表される化合物及び/又は上記ルドルスデンポッパー型化合物を含むものであって、電池の正極を形成するために用いられるものであればよい。好ましくは、上記一般式1で表される化合物及び/又は上記ルドルスデンポッパー型化合物を必須の必須とし、該必須の化合物によって構成される、電池の正極を形成する材料である正極合剤とすることである。該正極合剤は、本発明の正極材料用化合物を必須成分とし、導電助剤、有機化合物を含んで構成されることが好ましく、その他の成分を必要に応じて含んでいてもよい。本発明の正極材料を用いた正極電極の製造方法を構成する工程としては、1正極材料用化合物の調製工程、2正極合剤の調製工程、3正極電極の形成工程を挙げることができる。このようにして形成される正極電極は、正極合剤電極、又は、例えばSr3Fe2O6.69を用いる場合はSr3Fe2O6.69合剤電極ともいう。上記1正極材料用化合物の調製工程においては、上記一般式1A[n1]B[n]C[3nδ]におけるA元素、B元素、C元素を有する原料化合物及び水を混合又は混練し、必要に応じて乾燥し、焼成することによって該正極材料用化合物を調製することができる。原料化合物は、1つの化合物中にA元素、B元素、C元素のうちの1つ又は複数の元素を有する化合物を1種又は2種以上組み合わせればよい。A元素、B元素、C元素はそれぞれ、1種又は2種以上含まれていてもよい。混合又は混練物の焼成方法としては、不活性ガス中での焼成不活性ガス焼成、空気中での焼成空気焼成、酸素を供給しながらの焼成酸素焼成が挙げられ、これらを組み合わせて実施してもよい。混合又は混練後の乾燥温度としては、50~200°Cが好適であり、80~150°Cがより好適である。焼成温度としては、500~1600°Cが好適であり、800~1300°Cがより好適である。例えば、好ましい実施形態としては、1000±200°Cで空気焼成をした後、1000±200°Cで酸素焼成をすることが挙げられる。上記2正極合剤の調製工程においては、上記一般式1で表される化合物及び/又は上記ルドルスデンポッパー型化合物を必須とし、導電助剤、有機化合物等を含む場合は、それら正極合剤の原料を混練することによって調製することができる。本発明における正極材料正極合剤を粒子状の形態とする場合、平均粒子径が1000μm以下である粒子とすることが好ましい。上記平均粒子径は、透過型電子顕微鏡TEM、走査型電子顕微鏡SEM、粒度分布測定装置等により測定することができる。粒子の形状としては、微粉状、粉状、粒状、顆粒状、鱗片状、多面体状等が挙げられる。なお、平均粒子径が上述のような粒子は、例えば、粒子をボールミル等により粉砕し、得られた粗粒子を分散剤に分散させて所望の粒子径にした後乾固する方法や、該粗粒子をふるい等にかけて粒子径を選別する方法のほか、粒子を製造する段階で調製条件を最適化し、所望の粒径のナノ粒子を得る方法等により製造することが可能である。ここで平均粒子径とは、粒子群が径の不均一な多くの粒子から構成される場合に、その粒子群を代表させる粒子径を考えるとき、その粒子径を平均粒子径とする。粒子径は一般的な決められたルールに従って測定した粒子の長さをそのまま粒子径とするが、例えば、i顕微鏡観察法の場合には、1個の粒子について長軸径、短軸径、定方向径等二つ以上の長さを測定し、その平均値を粒子径とする。少なくとも100個の粒子に対して測定を行うことが好ましい。ii画像解析法、遮光法、コールター法の場合には、粒子の大きさとして直接に測定された量投影面積、体積を幾何学公式により、規則的な形状例:円、球や立方体の粒子に換算してその粒子径相当径とする。iii沈降法、レーザー回折散乱法の場合には、特定の粒子形状と特定の物理的な条件を仮定したとき導かれる物理学的法則例:Mie理論を用いて測定量を粒子径有効径として算出する。iv動的光散乱法の場合には、液体中の粒子がブラウン運動により拡散する速度を計測することで粒子径を算出する。上記3正極電極の形成工程においては、次のように実施することが好ましい。先ず、正極合剤を必要により水及び/又は有機溶媒と、下記導電助剤や有機化合物と共に混練し、ペースト状とする。次に、得られたペースト混合物をアルミ箔等の金属箔上に、できる限り膜厚が一定になるように塗工する。塗工後、0~250°Cで乾燥する。乾燥温度としてより好ましくは、15~200°Cである。乾燥は真空乾燥で行ってもよい。また、乾燥後に0.01~20tの圧力で、ロールプレス機等によりプレスを行うことが好ましい。プレスする圧力としてより好ましくは、0.1~15tの圧力である。正極電極の膜厚は、例えば、1nm~2000μmであることが好ましい。より好ましくは、10nm~1500μmであり、更に好ましくは、100nm~1000μmである。なお、上記1~3の工程において、混合、混練には、ミキサー、ブレンダー、ニーダー、ビーズミル、ボールミル等を使用することができる。混合の際、水や、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、テトラヒドロフラン、N-メチルピロリドン等の有機溶剤を加えてもよい。混合した後、粒子を所望の粒子径に揃えるために、混合、混練操作の前後で上記したようにふるいにかける等の操作を行ってもよい。本発明の正極材料を用いて構成される蓄電池もまた、本発明の好ましい実施形態の一つである。上記蓄電池としては、本発明の正極材料を用いて形成された正極電極、負極電極及び電解液又は固体電解質、好ましくは、セパレータを構成要素とするものである。なお、蓄電池は本発明の好ましい実施形態の一つであって、本発明の正極材料を使用した電池の形態として限定されるものではなく、一次電池、充放電が可能な二次電池蓄電池、メカニカルチャージの利用、本発明の正極材料より構成される正極及び負極とは別の第3極の利用等、いずれの形態であってもよい。以下では、本発明の正極材料において用いることができる、導電助剤、有機化合物、蓄電池において用いることができる、電解液、セパレータ等について説明する。上記導電助剤としては、例えば、導電性カーボンの1種又は2種以上を用いることができる。導電性カーボンとしては、黒鉛、アモルファス炭素、カーボンナノフォーム、活性炭、グラフェン、ナノグラフェン、グラフェンナノリボン、フラーレン、カーボンブラック、ファイバー状カーボン、カーボンナノチューブ、カーボンナノホーン、ケッチェンブラック、アセチレンブラック、炭素繊維、気相成長炭素繊維等が挙げられる。これらの中でも、グラフェン、ファイバー状カーボン、カーボンナノチューブ、アセチレンブラック、金属亜鉛が好ましい。より好ましくは、グラフェン、ファイバー状カーボン、カーボンナノチューブ、アセチレンブラック、炭素繊維、気相成長炭素繊維である。上記導電助剤は、正極における導電性を向上させる作用を有するものである。上記導電助剤の配合量としては、正極材料正極合剤中の正極材料用化合物100質量に対して、0.001~90質量であることが好ましい。導電助剤の配合量がこのような範囲であると、本発明の正極材料から形成される正極電極がより良好な電池性能を発揮することとなる。より好ましくは、0.01~70質量であり、更に好ましくは、0.05~50質量である。上記有機化合物としては、有機化合物の他、有機化合物塩を例示することができ、1種又は2種以上用いることができる。例えば、ポリアクリル酸含有ポリマー、ポリメタアクリル酸塩含有ポリマー、ポリアクリロニトリル含有ポリマー、ポリアクリルアミド含有ポリマー、ポリ塩化ビニル含有ポリマー、ポリビニルアルコール含有ポリマー、ポリエチレンオキシド含有ポリマー、ポリプロピレンオキシド含有ポリマー、ポリブテンオキシド含有ポリマー、ポリエチレン含有ポリマー、ポリプロピレン含有ポリマー、ポリブテン含有ポリマー、ポリヘキセン含有ポリマー、ポリオクテン含有ポリマー、ポリブタジエン含有ポリマー、ポリイソプレン含有ポリマー、アナルゲン、ベンゼン、トリヒドロキシベンゼン、トルエン、ピペロンアルデヒド、カーボワックス、カルバゾール、セルロース、酢酸セルロース、ヒドロキシアルキルセルロース、カルボキシメチルセルロース、デキストリン、ポリアセチレン含有ポリマー、ポリエチレンイミン含有ポリマー、ポリアミド含有ポリマー、ポリスチレン含有ポリマー、ポリテトラフルオロエチレン含有ポリマー、ポリフッ化ビニリデン含有ポリマー、ポリペンタフルオロエチレン含有ポリマー、ポリ無水マレイン酸含有ポリマー、ポリマレイン酸塩含有ポリマー、ポリ無水イタコン酸含有ポリマー、ポリイタコン酸塩含有ポリマー、陽イオン陰イオン交換膜等に使用されるイオン交換性重合体、環化重合体、スルホン酸塩、スルホン酸塩含有ポリマー、第四級アンモニウム塩、第四級アンモニウム塩含有ポリマー、第四級ホスホニウム塩、第四級ホスホニウム塩アンモニウムポリマー等が挙げられる。なお、上記有機化合物、有機化合物塩がポリマーの場合には、ポリマーの構成単位に該当するモノマーより、ラジカル重合、ラジカル交互共重合、アニオン重合、アニオン交互共重合、カチオン重合、カチオン交互共重合等により得ることができる。上記有機化合物、有機化合物塩は、粒子同士や粒子と集電体とを結着させる結着剤として働くこともできる。上記有機化合物、有機化合物塩として好ましくは、ポリメタアクリル酸塩含有ポリマー、セルロース、酢酸セルロース、ヒドロキシアルキルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリフッ化ビニリデン含有ポリマー、ポリペンタフルオロエチレン含有ポリマー、ポリマレイン酸塩含有ポリマー、ポリイタコン酸塩含有ポリマー、イオン交換膜性重合体、スルホン酸塩含有ポリマー、第四級アンモニウム塩含有ポリマー、第四級ホスホニウム塩ポリマーである。上記有機化合物、有機化合物塩の配合量、好ましくはポリマーの配合量としては、正極材料中の正極材料用化合物100質量に対して、0.01~50質量であることが好ましい。これら有機化合物、有機化合物塩、好ましくはポリマーの配合量がこのような範囲であると、本発明の正極材料から形成される正極電極が、より良好な電池性能を発揮することとなる。より好ましくは、0.01~45質量であり、更に好ましくは、0.1~40質量である。本発明の正極材料は、正極材料用化合物、導電助剤、有機化合物以外の成分を含む場合、その配合量は、正極材料中の正極材料用化合物100質量に対して、0.01~10質量であることが好ましい。より好ましくは、0.05~7質量であり、更に好ましくは、0.1~5質量である。上記電解液としては、蓄電池の電解液として通常用いられるものを用いることができ、特に制限されないが、例えば、有機溶剤系電解液としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、γ-ブチロラクトン、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、ジメトキシメタン、ジエトキシメタン、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド、スルホラン、フッ素基含有カーボネート、フッ素基含有エーテル、イオン性液体、ゲル化合物含有電解液、ポリマー含有電解液等が好ましく、水系電解液としては、水酸化カリウム水溶液、水酸化ナトリウム水溶液、水酸化リチウム水溶液等が挙げられる。電解液は、上記1種又は2種以上使用してもよい。無機固体電解質を使用してもよい。上記電解液の濃度は、電解質の濃度が0.01~15mol/Lであることが好ましい。このような濃度の電解液を用いることで、良好な電池性能を発揮することができる。より好ましくは、0.1~12mol/Lである。電解質としては、LiPF6、LiBF4、LiClO4、LiNSO2F2、LiNSO2CF32、LiNSO2C2F52、LiBC4O8、LiF、LiBCN4等が挙げられる。また、電解液は添加剤を含んでいてもよい。添加剤としては、例えば正極や負極の保護皮膜を形成する材料や、プロピレンカーボネートを電解液に使用した場合に、プロピレンカーボネートの黒鉛への挿入を抑制する材料等が挙げられ、ビニレンカーボネート、フルオロエチレンカーボネート、クロロエチレンカーボネート、臭化エチレンカーボネート、エチレンサルファイト、プロピレンサルファイト、クラウンエーテル類、ホウ素含有アニオンレセプター類、アルミニウム含有アニオンレセプター等が挙げられる。添加剤は、上記1種又は2種以上使用してもよい。上記蓄電池におけるセパレータとは、正極と負極を隔離し、電解液を保持して正極と負極との間のイオン伝導性を確保する部材である。セパレータとして特に制限はないが、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、セルロース、酢酸セルロース、ヒドロキシアルキルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリビニルアルコール、セロファン、ポリスチレン、ポリアクリロニトリル、ポリアクリルアミド、ポリ塩化ビニル、ポリアミド、ビニロン、ポリアクリル酸等のマイクロポアを有する高分子量体やそれら共重合体、ゲル化合物、イオン交換膜性重合体やそれら共重合体、環化重合体やそれら共重合体、ポリメタアクリル酸塩含有ポリマーやそれら共重合体、スルホン酸塩含有ポリマーやそれら共重合体、第四級アンモニウム塩含有ポリマーやそれら共重合体、第四級ホスホニウム塩含有ポリマーやそれら共重合体等が挙げられる。上記蓄電池における負極とは、黒鉛;アモルファス炭素;カーボンナノフォーム;活性炭、グラフェン;ナノグラフェン;グラフェンナノリボン;フラーレン;カーボンブラック;ファイバー状カーボン;カーボンナノチューブ;カーボンナノホーン;ケッチェンブラック;アセチレンブラック;炭素繊維;気相成長炭素繊維等の炭素材料、酸化等の表面処理を施した炭素材料、ホウ素等の元素を導入した炭素材料、リチウム金属、Mg;Ca;Al;Si;Ge;Sn;Pb;As;Sb;Bi;Ag;Au;Zn;Cd;Hgとリチウムとの合金化合物、SiO;CoO;Li4/3Ti5/3O4等の酸化物、MoS2;MnS等の硫化物、Li2.6Co0.4N3等の窒化物、NiP3等のリン化合物、珪素含有化合物等が挙げられる。本発明の正極材料は、上述の構成よりなり、リチウムイオンのような正電荷をもつイオンを複数個安定的に挿入脱離可能であることから、優れたイオン伝導性を有すると共に、高電位かつ高容量を発現し、かつ、軽量化、コンパクト化を実現することができる、蓄電池等の正極材料として好適なものである。以下に実施例を掲げて本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例のみに限定されるものではない。調製例1上述したように、1正極材料用化合物の調製工程、2正極合剤の調製工程、3正極電極の形成工程を実施することによってSr3Fe2O6.69合剤電極を作成した。操作手順のフローを図1に示す。1正極材料用化合物の調製工程においては、FeOOH7.24g、SrCO317.72g、H2O150gを混合し、150°Cにて乾燥し、1100°Cで16時間空気焼成をした後、850°C8時間酸素焼成を行うことにより、Sr3Fe2O6.69を合成した。Oの組成は、ヨードメトリー法により決定した。得られたSr3Fe2O6.69のXRD測定結果を図2に示す。XRD測定は、スペクトリス株式会社製X’pertProMPDシステムを用いて定法に従い、以下の条件で測定した。CuKα線:0.15406nm走査範囲:5°-90°X線出力設定:45kV-40mAステップサイズ:0.017°スキャンステップ時間:5.1572secスキャン速度:0.419°sec-1高速検出器X’Celerator使用2正極合剤の調製工程においては、Sr3Fe2O6.690.52g、導電助剤としてアセチレンブラック0.10g、有機化合物として12PVDFポリフッ化ビニリデン/N-メチルピロリドン溶液2.0g、N-メチルピロリドン3.1gを12時間混練してSr3Fe2O6.69合剤を調製した。3正極電極の形成工程においては、得られたSr3Fe2O6.69合剤をAl箔に塗工してAl箔塗膜を得た後、80°Cにて乾燥してSr3Fe2O6.69合剤電極を作成した。調製例21正極材料用化合物の調製工程においては、FeOOH5.43g、SrCO317.72g、H2O150g、酸化チタンIV,アナターゼ型和光純薬株式会社製1.60gを混合し、150°Cにて乾燥し、1100°Cで16時間空気焼成をした後、850°C8時間酸素焼成を行うことにより、Sr3Fe1.5Ti0.5Oxを合成した。2正極合剤の調製工程及び3正極電極の形成工程における調製条件は、調製例1と同様にして、Sr3Fe1.5Ti0.5Ox合剤電極を作成した。Oxのxは、他の元素の価数によって決まる数であり、ヨードメトリー法等により決定することができる。以下同様である。調製例3調製例2における酸化チタンIV,アナターゼ型和光純薬株式会社製1.60gの代わりに、炭酸コバルトII塩基性ナカライテスク株式会社製2.69gを用いた以外は調製例2と同様にして、Sr3Fe1.5Co0.5Ox合剤電極を作成した。調製例4調製例2における酸化チタンIV,アナターゼ型和光純薬株式会社製1.60gの代わりに、炭酸マンガンIIn水和物和光純薬株式会社製2.45gを用いた以外は調製例2と同様にして、Sr3Fe1.5Mn0.5Ox合剤電極を作成した。調製例5調製例2における酸化チタンIV,アナターゼ型和光純薬株式会社製1.60gの代わりに、塩基性炭酸ニッケルIIキシダ化学株式会社製2.67gを用いた以外は調製例2と同様にして、Sr3Fe1.5Ni0.5Ox合剤電極を作成した。調製例6調製例2における酸化チタンIV,アナターゼ型和光純薬株式会社製1.60gの代わりに、塩基性炭酸銅II和光純薬株式会社製2.26gを用いた以外は調製例2と同様にして、Sr3Fe1.5Cu0.5Ox合剤電極を作成した。実施例1見かけ面積0.48cm2の三極式セルを使用し、ワーキング電極に調製例1において作成したSr3Fe2O6.69合剤電極、カウンター電極、リファレンス電極にはリチウム金属を使用し、電解液にはLiClO41Mを溶解させたプロピレンカーボネートPCを使用した。サイクリックボルタンメトリーCVの測定を、走査範囲1.4~3.9Vvs.Li/Li、走査速度は0.1mV/sで行った。その測定結果を図3に示す。実施例2見かけ面積0.48cm2の三極式セルを使用し、ワーキング電極に調製例2において作成したSr3Fe1.5Ti0.5Ox合剤電極、カウンター電極、リファレンス電極にはリチウム金属を使用し、電解液にはLiClO41Mを溶解させたプロピレンカーボネートPCを使用した。サイクリックボルタンメトリーCVの測定を、走査範囲1.4~4.4Vvs.Li/Li、走査速度は0.1mV/sで行った。その測定結果を図4に示す。実施例3見かけ面積0.48cm2の三極式セルを使用し、ワーキング電極に調製例3において作成したSr3Fe1.5Co0.5Ox合剤電極、カウンター電極、リファレンス電極にはリチウム金属を使用し、電解液にはLiClO41Mを溶解させたプロピレンカーボネートPCを使用した。サイクリックボルタンメトリーCVの測定を、走査範囲1.4~4.35Vvs.Li/Li、走査速度は0.1mV/sで行った。その測定結果を図5に示す。実施例4見かけ面積0.48cm2の三極式セルを使用し、ワーキング電極に調製例4において作成したSr3Fe1.5Mn0.5Ox合剤電極、カウンター電極、リファレンス電極にはリチウム金属を使用し、電解液にはLiClO41Mを溶解させたプロピレンカーボネートPCを使用した。サイクリックボルタンメトリーCVの測定を、走査範囲1.4~4.35Vvs.Li/Li、走査速度は0.1mV/sで行った。その測定結果を図6に示す。実施例5見かけ面積0.48cm2の三極式セルを使用し、ワーキング電極に調製例5において作成したSr3Fe1.5Ni0.5Ox合剤電極、カウンター電極、リファレンス電極にはリチウム金属を使用し、電解液にはLiClO41Mを溶解させたプロピレンカーボネートPCを使用した。サイクリックボルタンメトリーCVの測定を、走査範囲1.4~4.35Vvs.Li/Li、走査速度は0.1mV/sで行った。その測定結果を図7に示す。実施例6見かけ面積0.48cm2の三極式セルを使用し、ワーキング電極に調製例6において作成したSr3Fe1.5Cu0.5Ox合剤電極、カウンター電極、リファレンス電極にはリチウム金属を使用し、電解液にはLiClO41Mを溶解させたプロピレンカーボネートPCを使用した。サイクリックボルタンメトリーCVの測定を、走査範囲1.4~4.35Vvs.Li/Li、走査速度は0.1mV/sで行った。その測定結果を図8に示す。実施例7実施例1と同じ三極式セル、電極を使用し、電解液にはLiClO41Mを溶解させたプロピレンカーボネートPCを使用した。まずこの充放電試験を21.0μAの電流値で放電を行ったカットオフ電位:1.4V。この操作は、系内で正極内にリチウムを導入することに値する。続いて、2.1μAの電流値で充電を行ったカットオフ電位:4.35V後、同じ電流値で放電を行ったカットオフ電位:1.4V。その測定結果を図9に示す図に示したカットオフ電位:1.6-4.0V。調製例及び実施例の結果から、以下のことが分かった。調製例1のSr3Fe2O6.69XRD測定結果より、主ピークは、2θ=32.1°、32.8°、47.1°、58.1°に現れ、JCPDSカードNo.45-0398Sr3Fe2O7に記載の回折パターンとよい一致を示しているため、層状化合物の生成、及び、該化合物がルドルスデンポッパー型化合物であることが認められた。実施例1-6における図3-8のサイクリックボルタンメトリーCVデータにおいては、アンペア値がプラスにおけるピークが酸化状態のピークであり、アンペア値がマイナスにおけるピークが還元状態のピークであることを示している。電位V-電流A曲線が1周していることから、酸化と還元とによるリチウムイオンの脱挿入が生じていることが分かる。実施例7における図9の充放電試験においては、100mAh/gを超えて電池性能が発揮されることが示され、蓄電池として繰り返し充放電を繰り返しても電池性能の低下が抑制され、電池のサイクル特性に優れたものであり、また、レート特性、クーロン効率にも優れたものであることが実証されている。上述したように、Sr3Fe2O6.69の理論容量密度は、1個のリチウムが脱挿入するとした場合は55.69mAh/gであるが、実施例7の充放電試験から100mAh/gを超えており、1個以上のリチウムが挿入脱離していると言える。更に、2個のリチウムが挿入脱離するとした場合、55.69×2=111.38mAh/gが理論容量密度になるが、実施例7より実験上の容量密度は約166mAh/gであり、2個以上のリチウムが挿入脱離可能であることが分かった。これらの結果から、本発明の正極材料においては、リチウムイオンのような正電荷をもつイオンを複数個安定的に脱挿入可能であることが分かる。なお、上記調製例及び実施例においては、正極材料及び蓄電池が特定の一般式1で表される化合物及びルドルスデンポッパー型化合物によって実証されているが、一般式1で表される化合物及び/又はルドルスデンポッパー型化合物を用いて構成される正極材料を用いた電池がサイクル特性、レート特性、及び、クーロン効率等の電池性能に優れたものになる機構は、本発明の正極材料用化合物を用いた場合にはすべて同様である。したがって、上記調製例及び実施例の結果から、本発明の技術的範囲全般において、また、本明細書において開示した種々の形態において本発明が適用でき、有利な作用効果を発揮することができるといえる。"