コイルを有するアンテナと、負荷と、前記アンテナにて受電した電力を前記負荷に給電するための給電部と、前記アンテナを介して外部と通信する通信部と、前記アンテナと前記通信部との間に設けられたスイッチ回路と、前記アンテナにて受電する電力に応じて前記スイッチ回路のオンオフを制御するスイッチ制御部とを備える電子機器。請求項1記載の電子機器であって、前記電力を伝送する際の周波数が前記通信における搬送波の周波数に等しい、電子機器。請求項1又は請求項2記載の電子機器であって、前記スイッチ制御部は、前記給電部の出力に応じて前記スイッチ回路を制御する電子機器。請求項1又は請求項2記載の電子機器であって、前記アンテナに接続された補助整流器を更に備えており、前記スイッチ制御部は、前記補助整流器の出力に応じて前記スイッチ回路を制御する電子機器。請求項1又は請求項2記載の電子機器であって、前記アンテナの受電電力検出用として設けられた補助アンテナと、前記補助アンテナに接続された補助整流器とを更に備えており、前記スイッチ制御部は、前記補助整流器の出力に応じて前記スイッチ回路を制御する電子機器。請求項4又は請求項5記載の電子機器であって、前記スイッチ制御部は、前記スイッチ回路の制御に前記給電部の出力も利用する電子機器。請求項1乃至請求項6のいずれかに記載の電子機器であって、前記アンテナと前記通信部とは複数のラインで接続されており、前記スイッチ回路は、前記ラインの夫々に設けられたスイッチと、前記ラインの夫々とグランドとの間に設けられた付加的スイッチと、カソードを前記ラインの夫々に接続されアノードを前記グランドに接続されたツェナーダイオードとを更に備えており、前記付加的スイッチは、前記スイッチと逆の状態をとるように前記スイッチ制御部により制御される電子機器。請求項1乃至請求項6のいずれかに記載の電子機器であって、前記アンテナと前記通信部とは複数のラインで接続されており、前記スイッチ回路は、前記ラインの夫々に設けられたスイッチと、前記ラインの夫々とグランドとの間に設けられた付加的スイッチと、アノードを前記ラインの夫々に接続されカソードを前記グランドに接続されたダイオードとを更に備えており、前記付加的スイッチは、前記スイッチと逆の状態をとるように前記スイッチ制御部により制御される電子機器。請求項1乃至請求項6のいずれかに記載の電子機器であって、前記アンテナと前記通信部とは複数のラインで接続されており、前記スイッチ回路は、前記ラインの夫々に設けられたスイッチと、前記ラインの夫々とグランドとの間に設けられた付加的スイッチと、直列接続された複数のダイオードとを更に備えており、前記直列接続された複数のダイオードの一端を構成するダイオードのアノードは前記ラインの夫々に接続されており、前記直列接続された複数のダイオードの他端を構成するダイオードのカソードは前記グランドに接続されており、前記付加的スイッチは、前記スイッチと逆の状態をとるように前記スイッチ制御部により制御される電子機器。請求項1乃至請求項9のいずれかに記載の電子機器であって、前記給電部は、前記アンテナにて受電した電力を整流して整流信号を生成すると共に前記整流信号を変換して前記負荷に給電信号として供給するものであり、前記電子機器は、前記整流信号を受けて第1直流信号を生成するDC/DCコンバータと、前記整流信号を受けて電力のレベルが所定レベルを下回っているときに前記整流信号を低電力信号として出力するレベル検出部と、前記低電力信号を受けて第2直流信号を生成するLDOレギュレータと、前記第1直流信号と前記第2直流信号のうちの電圧レベルの高い方を前記通信部に供給する供給回路とを更に備える電子機器。請求項10記載の電子機器であって、前記供給回路は、前記DC/DCコンバータにアノードを接続されると共に前記通信部にカソードを接続された第1ダイオードと、前記LDOレギュレータにアノードを接続されると共に前記通信部にカソードを接続された第2ダイオードとを備える電子機器。アンテナと、負荷に接続されると共に前記アンテナにて受電した電力を前記負荷に給電するための給電部と、前記アンテナを介して外部と通信する通信部と、前記アンテナと前記通信部との間に設けられたスイッチ回路と、前記アンテナにて受電する電力に応じて前記スイッチ回路のオンオフを制御するスイッチ制御部とを備えるモジュール。請求項1乃至請求項11のいずれかに記載の電子機器と、前記電子機器に対して送電する回路と前記電子機器と通信する回路とを備える一次側機器とを備えるシステム。特許文献1のシステムでは、一次側機器が電力送電及び通信のタイミングの制御を任意に行うことができないといった問題があった。そこで、本発明は、電力送電及び通信のタイミングを一次側機器にて任意に制御可能とするような構成を備える電子機器二次側機器を提供することを目的とする。本発明の一の側面は、コイルを有するアンテナと、負荷と、前記アンテナにて受電した電力を前記負荷に給電するための給電部と、前記アンテナを介して外部と通信する通信部と、前記アンテナと前記通信部との間に設けられたスイッチ回路と、前記アンテナにて受電する電力に応じて前記スイッチ回路のオンオフを制御するスイッチ制御部とを備える電子機器を提供する。また、本発明の他の側面は、アンテナと、負荷に接続されると共に前記アンテナにて受電した電力を前記負荷に給電するための給電部と、前記アンテナを介して外部と通信する通信部と、前記アンテナと前記通信部との間に設けられたスイッチ回路と、前記アンテナにて受電する電力に応じて前記スイッチ回路のオンオフを制御するスイッチ制御部とを備えるモジュールを提供する。また、本発明の更に他の側面は、前記電子機器と、前記電子機器に対して送電する回路と前記電子機器と通信する回路とを備える一次側機器とを備えるシステムを提供する。本発明によれば、アンテナにて受電した電力に基づいて通信部をアンテナに接続するか通信部をアンテナから切り離すかを制御することとしたことから、電力伝送時受電時であるか通信時であるかを受電電力に基づいて二次側機器に実質的に判断させることが可能となる。従って、一次側機器にて電力送信及び通信を任意のタイミングで行うことが可能となる。また、本発明によれば、電力伝送時に通信部に対して過度な電力が供給されてしまうことを防ぐことができる。即ち、本発明によれば、電力伝送時に通信部を適切に保護することができる。従って、受電時にも耐えられるように通信部を冗長設計する必要はなく、一般的な構成の通信部を用いることができる。添付の図面を参照しながら下記の最良の実施の形態の説明を検討することにより、本発明の目的が正しく理解され、且つその構成についてより完全に理解されるであろう。本発明については多様な変形や様々な形態にて実現することが可能であるが、その一例として、図面に示すような特定の実施の形態について、以下に詳細に説明する。図面及び実施の形態は、本発明をここに開示した特定の形態に限定するものではなく、添付の請求の範囲に明示されている範囲内においてなされる全ての変形例、均等物、代替例をその対象に含むものとする。第1の実施の形態図1を参照すると本発明の第1の実施の形態によるシステムは、一次側機器10と、二次側機器電子機器20とを備えている。図1に示されるように、一次側機器10は、概略、通信/送電回路12と、アンテナ14とを備えている。通信/送電回路12は、通信と電力伝送とを任意に選択制御可能なものであり、通信時においてはアンテナ14を介して二次側機器20と通信する一方、電力伝送時においてはアンテナ14を介して二次側機器20に対して送電する。かかる通信/送電回路12は、例えば、通信部及び通信用整合回路を有する通信系回路と、送電部及び送電用整合回路を有する送電系回路と、少なくとも通信部及び送電部を制御する制御部とを備えている。アンテナ14は、一般的にはコイルコイルアンテナで構成される。アンテナ14を構成するコイルは、通信系回路と送電系回路とで別個に設けることとしても良いし即ち、コイルは2つ以上であっても良いし、共用することとしても良いコイルは1つのみであっても良い。本実施の形態においては、電力伝送における電力波の周波数と通信における搬送波の周波数は13.56MHz帯であり、互いに等しい。また、電力伝送時に送電される電力波の空中線電力は5W以上であり、通信時における空中線電力は1W以下である。即ち、電力伝送時に送電される電力波の空中線電力は、通信時における空中線電力よりも大きい。なお、電力伝送における搬送波周波数と通信における搬送波周波数とを異ならせることとしてもよいが、後述するように二次側機器20において一つのアンテナを通信と電力伝送とで簡易な制御で効率的に共用させることを考えると、本実施の形態のように、両搬送波周波数を等しくすることが好ましい。図1に示されるように、本実施の形態による二次側機器20は、モジュール22と、モジュール22に接続される負荷24とを備えている。ここで、本実施の形態による負荷24は、具体的にはバッテリである。また、モジュール22は、概略、一次側機器10と通信する機能と、一次側機器10から電力を受電して負荷24に給電する即ち、バッテリに充電する機能とを有している。なお、本実施の形態においては、二次側機器20の組立時においてコネクタ等を用いて負荷24とモジュール22とを接続する形態を想定しているが、本発明はこれに限定されるわけではない。例えば、モジュール22の有する機能と同等の機能を実装した回路基板と負荷24と直接的に接続して二次側機器20を構成することとしても良い。図2に示されるように、本実施の形態による二次側機器20のモジュール22は、コイル32を有するアンテナ30と、アンテナ30と負荷24とに接続された給電部40と、アンテナ30に接続されたスイッチ回路50と、スイッチ回路50に接続された通信部60と、給電部40とスイッチ回路50とに接続されたスイッチ制御部70とを備えている。例えば、実際の二次側機器20においては、給電部40の前段には給電用の整合回路等が設けられており、一方、スイッチ回路50の前段には通信用の整合回路等が設けられているが、これらについては、本発明のより良い理解を得るため省略することとする。アンテナ30は、一次側機器10から磁気的な結合により送電された電力を交流電力として給電部40に供給するためのものである。また、アンテナ30は、一次側機器10と無線通信する際にも使用される。即ち、本実施の形態によるアンテナ30は、電力伝送と通信とで共用されている。給電部40は、アンテナ30で受電した電力を負荷24に給電するためのものであり、例えば、アンテナ30で受電した電力を整流して整流信号を生成する整流回路と、整流信号をDC/DC変換して負荷24に給電信号として供給するDC/DCコンバータとを備えている。スイッチ回路50は、アンテナ30と通信部60との間に設けられており、スイッチ制御部70の制御後述により、アンテナ30と通信部60とを接続したりオン状態、通信部60をアンテナ30から切断したりオフ状態するためのものである。図3を参照すると、本実施の形態によるスイッチ回路50は、アンテナ30と通信部60とを結ぶ2本のライン上に設けられたスイッチ単方向スイッチ52と、各ラインとグランドとの間に設けられた付加的スイッチ54と、付加的スイッチ54と並列に接続されたツェナーダイオードZDとを備えている。本実施の形態によるスイッチ52及び付加的スイッチ54は、NchのFETからなるものである。スイッチ52を構成するFETのソースはアンテナ30のコイル32の一端に接続され、ドレインは通信部60に接続され、ゲートはスイッチ制御部70に接続されている。付加的スイッチ54を構成するFETのドレインは対応するラインに接続され、ソースはグランドに接続され、ゲートはスイッチ制御部70に接続されている。ツェナーダイオードZDは、対応するラインに接続されたカソードと、グランドに接続されたアノードとを有している。かかる構成を有するスイッチ回路50によれば、スイッチ52をオンにすると共に付加的スイッチ54をオフにすることでアンテナ30と通信部60とを接続するオン状態となる一方、スイッチ52をオフにすると共に付加的スイッチ54をオンにすることで通信部60をアンテナ30から確実に切り離すオフ状態となることができる。また、ツェナーダイオードZDを備えていることから、スイッチ回路50の切り替えオン状態からオフ状態への移行時においても通信部60への入力電圧が一定レベル以上になってしまうことを防ぐことができる。このことから理解されるように、ツェナーダイオードZDは、スイッチ回路50に対してスイッチ機能以外の機能として通信部60の入力保護機能を付加するためのものである。即ち、ツェナーダイオードZDは、スイッチ回路50内において通信部60の入力を保護する入力保護部として機能している。かかるツェナーダイオードZDは、通信部60が一時的な過電圧に対応可能な構成を有する場合には、省略することもできる。再び図2を参照すると、通信部60は、スイッチ回路50がオン状態にあるとき、アンテナ30を介して一次側機器10と通信送受信するためのものである。スイッチ制御部70は、アンテナ30にて受電した電力に応じて、スイッチ回路50の状態を制御する即ち、スイッチ回路50をオン状態にするかオフ状態にするかを制御するためのものである。前述したように、本実施の形態において、電力伝送時に一次側機器10から送電されてくる電力波の空中線電力は通信時における空中線電力よりも大きい。従って、二次側機器20においては、アンテナ30にて受電した電力のレベルに基づき、電力レベルが高いときには電力伝送モードをとるべきであると判断し、電力レベルが低いときには通信モードをとるべきであると判断することができる。具体的には、図2及び図6から理解されるように、スイッチ制御部70は、給電部40から受けた整流信号に基づいて、アンテナ30にて受電した電力のレベルが高いときには、スイッチ回路50をオフ状態として通信部60をアンテナ30から切り離す一方電力伝送モード、アンテナ30にて受電した電力のレベルが低いときにはスイッチ回路50をオン状態として通信部60とアンテナ30とを接続して通信部60にアンテナ30を用いた無線通信を行わせる通信モード。なお、受電電力のレベル判断を行うための閾値は、システムによって適宜設定される。閾値は、例えば、単一の値であっても良いし、高い受電電力から低い受電電力に移行する際の閾値と低い受電電力から高い受電電力に移行する際の閾値とを異ならせるようにヒステリシスを持たせることとしてもよい。本実施の形態によれば、二次側機器20が受電電力レベルに応じて電力伝送モードと通信モードとを切り替えることから、一次側機器10にて電力伝送を行うか通信を行うかを任意に制御することができる。また、本実施の形態によれば、二次側機器20は、電力伝送モードにあるとき、スイッチ回路50をオフ状態にして通信部60をアンテナ30から切り離すことから、一次側機器10から送電されてきた高い電力から通信部60を保護することができる。そのため、通信部60として高い電力を考慮しない一般的な構成のものを用いることができる。更に、上述した実施の形態から明らかなように、スイッチ回路50は、アンテナ30と通信部60との間のみに設けられており、アンテナ30と給電部40との間には設けられていない。即ち、本実施の形態による二次側機器20は、電力伝送モードの際に通信部60をアンテナ30から切り離すスイッチ回路50を備えている一方で、給電部40とアンテナ30とを常時接続しておくような構成を備えている。このように、本実施の形態による給電部40は、通信モードにおいてもアンテナ30に接続されている。従って、スイッチ回路50の回路規模を小さくすることができ、且つ、その制御も簡単になる。また、通信モードにおいても受電電力を利用して通信部60に電源を供給することができる。なお、スイッチ回路50は、上述したものには限られず、スイッチ制御部70の制御に従ってアンテナ30と通信部60との間をオンオフできるものであればよい。例えば、図3に示されるスイッチ回路50においては、各ライン上にスイッチ単方向スイッチ52を設けることとしていたが、図5に示されるスイッチ回路50′のように、一方のライン上に双方向スイッチ56を設けることとしてもよい。また、図5に示されるスイッチ回路50′は通信部60の入力保護のため双方向スイッチ56が設けられたラインとグランドとの間に接続されたツェナーダイオードZDを有していたが、図6に示されるスイッチ回路50′′のように、ツェナーダイオードZDを省略することとしてもよい。図5に示されるスイッチ回路50′や図6に示されるスイッチ回路50′′においても、通信モードにおいては双方向スイッチ56をオンとする一方で付加的スイッチ54をオフにすることでスイッチ回路50′やスイッチ回路50′′をオン状態とし、電力伝送モードにおいては双方向スイッチ56をオフとする一方で付加的スイッチ54をオフにすることでスイッチ回路50′やスイッチ回路50′′をオフ状態とするように、スイッチ制御部70はスイッチ回路50′やスイッチ回路50′′を制御する。更に、上述したスイッチ回路50において、通信部60の入力を保護する入力保護部はツェナーダイオードZDで構成されていたが、本発明はこれに限定されるわけではない。例えば、図7に示されるスイッチ回路50-1は、ダイオードからなる入力保護部55-1を備えている。入力保護部55-1を構成するダイオードのアノードは、対応するラインに接続されており、同ダイオードのカソードはグランドに接続されている。かかる構成によれば、ダイオードの順電圧Vf以上の電圧が対応するラインに印加されると、ダイオードがオンになり、通信部60が保護される。また、図8に示されるスイッチ回路50-2のように、複数のダイオードを直列接続して入力保護部55-2を構成することとしてもよい。図示されているように、直列接続された複数のダイオードの一端を構成するダイオードのアノードは対応するラインに接続されている一方、直列接続された複数のダイオードの他端を構成するダイオードのカソードはグランドに接続されている。同構成のダイオードを用いて入力保護部55-2を構成する場合、ダイオードの順電圧Vf×ダイオードの個数直列数で決まる電圧が入力保護部55-2の動作電圧となる。また、複数種のダイオードを用いて入力保護部55-2を構成する場合、個々の入力保護部55-2の順電圧Vfの合計で決まる電圧が入力保護部55-2の動作電圧となる。このように、複数のダイオードを用いて入力保護部55-2を構成すると、入力保護部55-2の動作電圧を細かく設定することができる。このようにして設定された動作電圧以上の電圧がラインに印加されると、入力保護部55-2に電流が流れ、通信部60が保護される。第2の実施の形態図1及び図7を参照すると、本発明の第2の実施の形態による二次側機器電子機器20aは、上述した第1の実施の形態による二次側機器20の変形例である。従って、図7において、図1に示される構成要素と同様の構成要素には、図1と同じ参照符号を用いることとし、それらについての説明は省略することとする。以下においては、主として、上述した第1の実施の形態と相違する点について説明する。図7に示されるように、本実施の形態による二次側機器20aのモジュール22aは、アンテナ30のコイル32の両端に接続された補助整流器80を備えている。本実施の形態によるスイッチ制御部70aは、給電部40から出力される整流信号ではなく、補助整流器80の出力に基づいて電力伝送モードにおいてはスイッチ回路50をオフ状態にし、通信モードにおいてはスイッチ回路50をオン状態にするよう、スイッチ回路50を制御する。本実施の形態による二次側機器20aにおいて、スイッチ制御部70aは、補助整流器80の出力のみに基づいてスイッチ回路50の制御を行っていたが、給電部40の出力整流信号と補助整流器80の出力の双方を利用してスイッチ回路50の制御を行うこととしてもよい。また、スイッチ回路50は、図3に示されるものには限られず、スイッチ制御部70aの制御に従ってアンテナ30と通信部60との間をオンオフできるものであればよい。第3の実施の形態図1及び図8を参照すると、本発明の第3の実施の形態による二次側機器電子機器20bは、上述した第1の実施の形態による二次側機器20の変形例である。従って、図8において、図1に示される構成要素と同様の構成要素には、図1と同じ参照符号を用いることとし、それらについての説明は省略することとする。以下においては、主として、上述した第1の実施の形態と相違する点について説明する。図8に示されるように、本実施の形態による二次側機器20bのモジュール22bは、補助コイル92を有する補助アンテナ90と、補助コイル92の両端に接続された補助整流器80を備えている。本実施の形態によるスイッチ制御部70bは、補助アンテナ90で受電され補助整流器80で整流された電力に基づいて、電力伝送モードにおいてはスイッチ回路50をオフ状態にし、通信モードにおいてはスイッチ回路50をオン状態にするよう、スイッチ回路50を制御する。なお、スイッチ回路50は、図3に示されるものには限られず、スイッチ制御部70aの制御に従ってアンテナ30と通信部60との間をオンオフできるものであればよい。第4の実施の形態図8及び図9を参照すると、本発明の第4の実施の形態による二次側機器電子機器20cは、上述した第3の実施の形態による二次側機器20bの変形例である。従って、図9において、図8に示される構成要素と同様の構成要素には、図8と同じ参照符号を用いることとし、それらについての説明は省略することとする。以下においては、主として、上述した第3の実施の形態と相違する点について説明する。図9に示されるように、本実施の形態による二次側機器20cのモジュール22cの有するスイッチ制御部70cは、補助整流器80の出力のみならず、給電部40の出力整流信号と補助整流器80の出力をも利用してスイッチ回路50の制御を行っている。スイッチ制御部70cが補助整流器80の出力と給電部40の出力の2つの出力をどのように利用するかはシステムによって適宜設定される。例えば、スイッチ制御部70cは、補助整流器80の出力と給電部40の出力のいずれか一方が所定の閾値を超えた場合にスイッチ回路50の状態を遷移させるように制御することとしてもよいし、補助整流器80の出力と給電部40の出力の双方が閾値を超えた場合に限りスイッチ回路50の状態を遷移させるように制御することとしてもよい。また、補助整流器80の出力と給電部40の出力との判断に用いられる閾値を互いに異なる値とすることとしてもよい。なお、スイッチ回路50は、図3に示されるものには限られず、スイッチ制御部70aの制御に従ってアンテナ30と通信部60との間をオンオフできるものであればよい。第5の実施の形態図1及び図10を参照すると、本発明の第5の実施の形態による二次側機器電子機器20dは、上述した第1の実施の形態による二次側機器20の変形例である。従って、図10において、図1に示される構成要素と同様の構成要素には、図1と同じ参照符号を用いることとし、それらについての説明は省略することとする。以下においては、主として、上述した第1の実施の形態と相違する点について説明する。図10に示されるように、本実施の形態による二次側機器20dのモジュール22dは、給電部40に接続されたDC/DCコンバータ100と、給電部40に接続されたレベル検出部110と、レベル検出部110に接続されたLDOLowDropOutputレギュレータ120と、DC/DCコンバータ100及びLDOレギュレータ120に接続されると共に通信部60に接続された供給回路130とを更に備えている。DC/DCコンバータ100は、給電部40から整流信号を受けて、第1直流信号を生成し、その第1直流信号を供給回路130に入力する。レベル検出部110は、給電部40から整流信号を受けて、アンテナ30を介して受電した電力のレベルが所定レベルを下回っているときに整流信号を低電力信号としてLDOレギュレータ120に対して入力する。LDOレギュレータ120は、レベル検出部110から低電力信号を受けると、第2直流信号を生成し、その第2直流信号を供給回路130に入力する。供給回路130は、DC/DCコンバータ100にアノードを接続されると共に通信部60にカソードを接続された第1ダイオードD1と、LDOレギュレータ120にアノードを接続されると共に通信部60にカソードを接続された第2ダイオードD2とを備えている。即ち、第1直流信号は第1ダイオードD1のアノードに入力され、第2直流信号は第2ダイオードD2のアノードに入力される。供給回路130は、ワイヤードオア接続された第1ダイオードD1と第2ダイオードD2を利用して、第1直流信号と前記第2直流信号のうちの電圧レベルの高い方を通信部60に供給する。かかる構成によると、アンテナ30で受電した電力を効率よく通信部60に供給することができる。上述した本発明は、非接触充電機能を有する携帯電話機やデジタルカメラ等のような電子機器に適用可能であり、更に、それらを備えるシステムに適用可能である。本発明は2010年12月27日及び2011年7月14日に日本国特許庁に夫々提出された日本特許出願第2010-289054号及び2011-155646号に基づいており、それらの内容は参照することにより本明細書の一部をなす。本発明の最良の実施の形態について説明したが、当業者には明らかなように、本発明の精神を逸脱しない範囲で実施の形態を変形することが可能であり、そのような実施の形態は本発明の範囲に属するものである。