"被加熱物を加熱する加熱部が収納された筐体と、前記筐体の上側にあって前記被加熱物が載置される天板とを備えた加熱調理器であって、前記天板は前記筐体に固定されることなく設けられ、前記天板に加わる衝撃を吸収する緩衝装置が、前記天板と前記筐体との間で前記天板の下面又は上面に対向して配置されていることを特徴とする加熱調理器。前記緩衝装置が前記天板を支持していることを特徴とする請求項1記載の加熱調理器。前記緩衝装置を前記筐体の側壁上部に設けたことを特徴とする請求項1又は2記載の加熱調理器。前記緩衝装置が前記天板を支持する伸縮可能な弾性部材からなり、さらに、前記天板が所定量以上下降した場合に、前記天板の上方への戻りを阻止するロック機構を備えたことを特徴とする請求項1又は2記載の加熱調理器。前記緩衝装置が前記天板を支持する伸縮可能な弾性部材からなり、さらに、前記天板の上方に、前記天板の上方へ加わる衝撃を吸収する緩衝器を設けたことを特徴とする請求項1又は2記載の加熱調理器。従来の4辺が固定され中央部が自由にされた天板は、調理中に突沸現象が生じた場合には、天板への衝撃力により天板がバネのように作用して、鍋や調理物を跳ね上げるというおそれがあった。この発明は上記課題に対応したもので、天板に突沸による衝撃が加わった際の天板の撓りを抑制し、または天板の撓りの速度を低下させることで、鍋や調理物の跳ね上げを小規模化し、従来にも増して安全に利用できる加熱調理器を提供することを目的とする。この発明の加熱調理器は、被加熱物を加熱する加熱部が収納された筐体と、筐体の上側にあって被加熱物が載置される天板とを備えた加熱調理器であって、天板は筐体に固定されることなく設けられ、天板に加わる衝撃を吸収する緩衝装置が、天板と筐体との間で天板の下面又は上面に対向して配置されている。この発明の加熱調理器によれば、突沸による衝撃が天板に加わった場合でも、その衝撃が緩衝装置によって吸収されるため、被加熱物の跳ね上がりが抑制されて、調理物が鍋から飛び出すのを防止することが可能となる。図1は加熱調理器における突沸現象の説明図である。図1に示すように、突沸現象が発生した場合、鍋10内の調理物11には上方へ飛び出す噴出力と、鍋11の底方向へ向かう衝撃力が作用する。このような力が発生するため、突沸現象に対して特に対策を取っていない従来の加熱調理器では、天板が上下に大きく変位することになる。この発明は、これに対応して、天板の下側又は上側の天板との対向面に、天板に加わる衝撃を吸収する緩衝機構を設けたものである。以下の各実施の形態において、突沸現象時に天板の変位を抑制するための具体的な構成を順次示してゆく。図2は従来の加熱調理器とこの発明の実施の形態に係る加熱調理器との突沸現象発生時の天板の変位の比較図である。図2の中では、実線の波形が突沸対策なしの天板の変位を表し、破線の波形がこの発明の実施の形態による天板の変位を表している。参考形態図3はこの発明の参考形態を示す加熱調理器の構成図である。この加熱調理器は、筐体1、筐体1の上部に配置された調理用の鍋10などを載置する天板2、筐体1の内部に配置された調理物11を加熱する加熱部例えば誘導コイル3、加熱部3を支える加熱部支持バネ4を有している。ここでは天板2が筐体1の側壁上面に固定されている。天板2の下側中央部には、天板2と対向させて緩衝器5が1個配置されている。緩衝器5は、油圧式、空圧式、バネ式など各種のものを適宜選択して採用して良いこれは以下の各実施の形態でも同じである。なお、この明細書において、鍋10や調理物11は被加熱物とも称する。この加熱調理器に突沸現象が発生し天板2に衝撃力が作用した場合、図3の下段に示すように、天板2に作用した衝撃力が緩衝器5にて熱などに変換されて吸収される。ただし、筐体1の底板は、天板2に作用した衝撃力を受け止めることができる剛性を有するようにする。これにより、天板2の下方変位速度及び変位量が減少し、天板2に載置されている鍋10への反力が低減するため、鍋10及び調理物11の跳ね上がりが抑制されて、調理物11が鍋10から飛び出すのを防止することが可能となる。実施の形態1図4はこの発明の実施の形態1を示す加熱調理器の構成図である。この加熱調理器は、筐体1、筐体1の上部に配置された調理用の鍋10などを載置する天板2、筐体1の内部に配置された調理物11を加熱する加熱部例えば誘導コイル3、加熱部3を支える加熱部支持バネ4を有している。天板2の下側には、天板2と対向させて緩衝器5が複数個この例では2個配置されている。天板2はそれらの緩衝器5に支持されており、筐体1の外周には固定されていない。緩衝器5は2個以上配置しても良いが、天板2の中心に対して点対称に配置するのが好ましい。この加熱調理器に突沸現象が発生し天板2に衝撃力が作用した場合、図4の下段に示すように、緩衝器5により天板2の全体が上下に変位する。すなわち、図3の場合とちがって、衝撃に対して天板2の固定部分で受ける反力がないため、衝撃を天板2の全体で確実に吸収でき、天板2から鍋10への反力をより軽減することが可能となる。ただし、ここでも筐体1の底板は、天板2に作用した衝撃力を受け止めることができる剛性を有するようにする。これにより、天板2の下方変位速度及び変位量が減少し、天板2に載置されている鍋10への反力が低減するため、鍋10及び調理物11の跳ね上がりが抑制されて、調理物11が鍋10から飛び出すのを防止することが可能となる。実施の形態2図5はこの発明の実施の形態2を示す加熱調理器の構成図である。この加熱調理器は、筐体1、筐体1の上部に配置された調理用の鍋10などを載置する天板2、筐体1の内部に配置された調理物11を加熱する加熱部例えば誘導コイル3、加熱部3を支える加熱部支持バネ4を有している。また、天板2の下側であって、かつ筐体1の側壁1b上部この例では上面には、天板2と対向させて緩衝器5が複数個この例では2個配置され、天板2はそれらの緩衝器5を介して筐体1に支持されている。なお、緩衝器5は2個以上配置しても良いが、天板2の中心に対して点対称に配置するのが好ましい。この加熱調理器に突沸現象が発生し天板2に衝撃力が作用した場合、図5の下段の図からわかるように、実施の形態1の場合と同様の原理にて、天板2に作用した衝撃力が緩衝器5にて吸収される。特に、実施の形態2の場合は、高さの低い緩衝器5が利用でき、また、筐体1のスペースをとらないという利点が加わる。実施の形態3図6はこの発明の実施の形態3を示す加熱調理器の構成図である。この加熱調理器は、筐体1、筐体1の上部に配置された調理用の鍋10などを載置する天板2、筐体1の内部に配置された調理物11を加熱する加熱部例えば誘導コイル3、加熱部3を支える加熱部支持バネ4を有している。また、天板2の下側であって、かつ筐体1の側壁1b上部この例では上面には、天板2と対向させて緩衝機構を構成する天板支持バネ6が複数配置され、天板2はそれらの天板支持バネ6を介して筐体1に支持されている。なお、緩衝器5は2個以上配置しても良く、天板2の中心に対して点対称に配置するのが好ましい。さらに、筐体1には、バネ9の弾性力を利用して揺動するロック機構8が設けられており、天板2には、天板2が所定量押し下げられた場合にロック機構8と係合する天板掛止部7が設けられている。この加熱調理器に突沸現象が発生し天板2に通常の大きさの衝撃力が作用した場合は、天板支持バネ6がその衝撃を吸収する。一方、図6の下段に示すように、大きな衝撃力が作用して、天板2が予め定めた所定量押し下げられた場合には、天板掛止部7がロック機構8と係合して、天板2が上昇するのが強制的に阻止される。これにより、鍋10及び調理物11の跳ね上がりが抑制されて、調理物11が鍋10から飛び出すのを防止することが可能となる。なお、係合した天板掛止部7とロック機構8との解除は、解除による天板2の急上昇に対応するため、天板2に鍋10などが載っていないときにだけその係合が解除できるようにしておくか、係合解除時に天板2が徐々に戻るようにしておくことが好ましい。実施の形態4図7はこの発明の実施の形態4を示す加熱調理器の構成図である。この加熱調理器は、筐体1、筐体1の上部に配置された調理用の鍋10などを載置する天板2、筐体1の内部に配置された調理物11を加熱する加熱部例えば誘導コイル3、加熱部3を支える加熱部支持バネ4を有している。また、天板2の下側であって、かつ筐体1の側壁1b上部この例では上面には、天板2と対向させて緩衝機構を構成する天板支持バネ6が複数配置され、天板2はそれらの天板支持バネ6を介して筐体1に支持されている。また、天板2の上側周囲には、緩衝器固定枠又は筐体1に付随する枠体15があり、その枠板15に天板2と対向させて緩衝器5を配置している。なお、天板支持バネ6や緩衝器5は2個以上配置しても良い。その場合、天板支持バネ6のある部分には、緩衝器5も併せて配置されるようにするのがより好ましい。この態様はこれまでの実施の形態と異なり、天板2に衝撃が加わって天板2が一旦最下方変位へ到達した後の上方復帰速度を低下させて、被加熱物の飛び跳ねを防止するものである。これは、天板2をキッチンに組み込む形式の加熱調理器に適した態様である。なお、図6、図7において、天板支持バネ6に代えて、同様の作用をするゴム部材や樹脂部材など他の弾性部材を用いても良い。実施の形態5図8はこの発明の実施の形態5を示す加熱調理器の構成図である。加熱調理器は、通常、複数の加熱部及びそれに対応する被加熱物載置部を有している。図8はその例を示したもので、天板2に3つの被加熱物載置部21,22,23を有している。そして、被加熱物載置部21,22,23に対応してそれぞれ加熱部が筐体1の内部に設けられている。加熱調理器の前側部分には、調理用の操作部24や表示部が配置され、加熱調理器の後側部分には、通気口25a,25bが設けられている。なお、天板2は筐体1の側壁上部または側壁上面に固定されているものとする。実施の形態5はこのような加熱調理器において、天板2の下側の中央部分に、天板2に対向させて緩衝器5天板の裏側にあるため点線で表示を1個配置したものである。外縁部4辺が固定された一般的な天板構造では、天板に衝撃が加わった際に最も上下変動する部分は天板2の中央部分である。従って、この例のようにその中央部分に緩衝器5を設けることで、緩衝器5の設置個数も1個で済み、より効果的に天板2の撓り速度を抑制することができる。そしてこれにより、突沸発生による鍋10及び調理物11の飛び跳ねを防止できる。もちろん、各被加熱物載置部21,22,23に対応させて、それぞれ緩衝器5を設置しても、天板2の撓り速度を抑制して突沸発生による調理物の飛び出しを防止する事はできる。なお、この発明は前述の実施の形態に限られるものではない。すなわち、天板2の固定箇所以外の部分天板2が上下変動する部分において、緩衝器や各種の緩衝装置を天板2に対向配置し、天板2に加わる衝撃をそれらに吸収させて、突沸現象による被加熱物の跳ね上げを防止するようにしたものは、この発明に含まれる。"