燃料ガス流路を内部に有し、MgOとNiOとY2O3とを含む主組成物を含有する支持基板と、前記支持基板上に形成され、NiOを含む燃料極と、空気極と、前記燃料極及び前記空気極の間に配置される固体電解質層と、を有する発電部と、を備え、前記主組成物は、2450モル以上のNiOと、450モル以上1500モル以下のY2O3と、を含み、前記支持基板が還元された場合に前記主組成物の固相の全体積に対するNiの体積割合は180体積以下である、固体酸化物型燃料電池セル。前記支持基板材料は、Fe2O3、SiO2、B2O3、Al2O3のうち少なくとも一つを副組成物として含有する、請求項1に記載の固体酸化物型燃料電池セル。燃料ガス流路を内部に有し、少なくともMgOとY2O3とを含む主組成物を含有する支持基板と、前記支持基板上に形成され、燃料極と空気極と前記燃料極と前記空気極との間に配置される固体電解質層とを有する発電部と、を備え、前記主組成物は、MgOY2O3NiOの3成分系組成図上において、MgOがxモル、Y2O3がyモル、NiOがzモルである点をx、y、zとするときに、4550、1500、3950、6456、450、3094、7100、450、2450及び6050、1500、2450を頂点とする四角形によって囲まれた領域内の組成を有する、固体酸化物型燃料電池セル。しかしながら、特許文献1の固体酸化物型燃料電池セルでは、支持基板と燃料極との界面において剥離が発生する場合がある。本発明者らは、この現象が、支持基板と燃料極それぞれに含まれるNiOの含有量差によるものであることを新たに見出した。具体的に、本発明者らは、特許文献1の固体酸化物型燃料電池セルにおいては、支持基板に含まれるNiOの含有量が、燃料極に含まれるNiOの含有量よりも少なすぎるという知見を見出した。本発明は、このような新たな知見に基づいてなされたものであり、支持基板と燃料極との界面における剥離の発生を抑制可能な固体電解質型燃料電池セルを提供することを目的とする。ここに開示される固体酸化物型燃料電池セルは、燃料ガス流路を内部に有し、MgOとNiOとY2O3とを含む主組成物を含有する支持基板と、支持基板上に形成され、NiOを含む燃料極と、空気極と、燃料極及び空気極の間に配置される固体電解質層と、を有する発電部と、を備える。主組成物は、2450モル以上のNiOと、450モル以上1500モル以下のY2O3と、を含む。支持基板が還元された場合に主組成物の固相の全体積に対するNiの体積割合は180体積以下である。本発明によれば、支持基板と燃料極との界面における剥離の発生を抑制可能な固体電解質型燃料電池セルを提供することができる。固体酸化物型燃料電池セルSolidOxideFuelCell:SOFCの一例として、横縞型燃料電池セル100について説明する。1.横縞型燃料電池セル100の構成図1は、横縞型燃料電池セル以下、単にセルと略称する100の概要を示す斜視図である。図2は、図1のI-I断面図である。図1及び図2に示すように、セル100は、支持基板10と、複数の発電部20と、複数のインターコネクタ30と、集電部40と、を備える。なお、図1では、説明の便宜上、集電部40が省略されている。1-1.支持基板10支持基板10は、扁平かつ一方向以下、長手方向というに延びる板状部材である。支持基板10は、絶縁性を有する多孔質体によって構成されている。支持基板10の内部には、支持基板10の長手方向に沿って延びる流路10aが形成されている。発電時には、この流路10aに水素などを含む燃料ガスを流すことによって、支持基板10を介して複数の発電部20に燃料ガスが供給される。この際、支持基板10自体は、還元雰囲気に曝される。支持基板10は、MgOとNiOとY2O3とを含む主組成物を含有する。また、支持基板10は、Fe2O3、SiO2、B2O3、Al2O3のうち少なくとも一つを副組成物として含有していてもよい。支持基板10が含有する主組成物は、2450モル以上のNiOと、450モル以上1500モル以下のY2O3と、を含んでいる。このNiOの下限値は、支持基板10に含まれるNiOの含有量と、後述する燃料極21に含まれるNiOの含有量との差が小さくなるように設定されている。また、Y2O3の下限値及び上限値は、支持基板10と後述する固体電解質層22および空気極24との熱膨張係数の整合性を考慮して設定されている。具体的には、支持基板10の構成材料であるMgO及びNiOは熱膨張係数がそれぞれ130~140ppmKと125~135ppmKであり、固体電解質層22やインターコネクタ30の熱膨張係数約10~11ppmKに比べて非常に大きい。このままでは、熱膨張係数の不整合によりセル100の内部にクラックや剥離が発生する。そこで、熱膨張係数が85~95ppmKであるY2O3を適量450モル以上1500モル以下添加することによって、セル100の内部にクラックや剥離が発生しない熱膨張係数である115~125ppmKに合わされている。なお、本実施形態では、熱膨張係数の値として、常温から900°Cまでの昇温過程における測定値に基づいて算出された値が採用されている。一方で、主組成物におけるNiOの含有量は、支持基板10が還元された場合に主組成物の固相に含有されるNiの体積割合が主組成物の固相の全体積に対して180体積以下となるように調整されている。このNiの上限値は、MgOに固溶しているNiOが還元されることによって支持基板10内に析出するNi量を考慮して設定されている。すなわち、Niの含有量が上述の上限値以下に調整することによって、支持基板10が還元された場合にも支持基板10の絶縁性を確保することができる。なお、MgOに固溶しているNiOの還元によるNiの析出については、JournaloftheCeramicSocietyofJapan1172009p166170に記載されているとおりである。ここで、図3は、主組成物のMgOY2O3NiOの3成分系組成図である。図3に示すように、本実施形態にかかる主組成物は、MgOがxモル、Y2O3がyモル、NiOがzモルである点をx、y、zとするときに、4550、1500、3950、6456、450、3094、7100、450、2450及び6050、1500、2450を頂点とする四角形で囲まれた領域X内の組成を有している。このような領域Xは、450モルのY2O3を示す第1ラインL1と、1500モルのY2O3を示す第2ラインL2と、2450モルのNiOを示す第3ラインL3と、第4ラインL4と、によって囲まれた領域である。第4ラインL4は、上述の通り主組成物の固相に含有されるNiの体積割合が主組成物の固相の全体積に対して180体積となるラインである。このような第4ラインL4は、MgOY2O3NiOの3成分系組成図において、第1ポイントP14000、1803、4197と第2ポイントP27272、000、2728とを結ぶことによって得られる。1-2.発電部20発電部20は、図2に示すように、支持基板10上に形成されている。発電部20は、燃料極21と、固体電解質層22と、反応防止層23と、空気極24と、を有する。燃料極21は、支持基板10上に形成され、アノードとして機能する。燃料極21の材料としては、公知の燃料電池セルの燃料極を形成するための材料を用いることができ、例えば、NiO‐YSZ酸化ニッケル‐イットリア安定化ジルコニア及び/又はNiO‐Y2O3酸化ニッケル‐イットリアが挙げられる。燃料極21は、これらの材料のほか、Fe2O3やSiO2を含有していてもよい。燃料極21の厚みは、50μm~500μmであればよい。なお、燃料極21に含まれるNiOの含有量は、支持基板10に含まれるNiOの含有量に基づいて設定することができるが、燃料極21のうち還元後に気孔部分を除いた全体積に対するNiの体積割合は、35体積~65体積であることが好ましい。また、燃料極21は、微粒のNiOとYSZからなる緻密な燃料極活性層と、ガス透過性に優れる多孔の燃料極集電層の2層に分かれていても良い。燃料極活性層は、固体電解質層22と燃料極集電層の間に設けられる。燃料極活性層は、燃料極21側での電極反応を促進させ、電極反応抵抗を低く抑える機能を有する。燃料極活性層の厚みは、5μm~30μmが好ましい。固体電解質層22は、燃料極21と空気極24との間に配置されており、その一部は、2つの発電部20の燃料極21間において支持基板10上に形成されている。固体電解質層22はジルコニアZrO2を主成分として含むことができる。固体電解質層22は、ジルコニアの他に、Y2O3及び/又はSc2O3等の添加剤を含むことができる。これらの添加剤は、安定剤として機能する。固体電解質層22における添加剤の添加量は、3~20mol程度である。すなわち、固体電解質層22の材料としては、3YSZ、8YSZ及び10YSZ等のイットリア安定化ジルコニア;並びにScSZスカンジア安定化ジルコニア;等のジルコニア系材料が挙げられる。固体電解質層22の厚みは、3μm以上、50μm以下が好適である。反応防止層23は、固体電解質層22上に形成される。反応防止層23は、セリア酸化セリウムを主成分として含んでもよい。具体的に、反応防止層23の材料としては、セリア及びセリアに固溶した希土類金属酸化物を含むセリア系材料が挙げられる。セリア系材料としては、GDCCeGdO2:ガドリニウムドープセリア、SDCCeSmO2:サマリウムドープセリア等が挙げられる。反応防止層23の厚みは、3μm以上、50μm以下が好適である。空気極24は、反応防止層23上において反応防止層23の外縁を越えないように配置される。空気極24は、カソードとして機能する。空気極24は、例えば、ランタン含有ペロブスカイト型複合酸化物によって構成されていてもよい。ランタン含有ペロブスカイト型複合酸化物としては、LSCFランタンストロンチウムコバルトフェライト、ランタンマンガナイト、ランタンコバルタイト、ランタンフェライトなどが挙げられる。また、ランタン含有ペロブスカイト型複合酸化物には、ストロンチウム、カルシウム、クロム、コバルト、鉄、ニッケル、アルミニウム等がドープされていてもよい。空気極24の厚みは、10μm以上、100μm以下が好適である。1-3.インターコネクタ30インターコネクタ30は、燃料極21上に形成される。インターコネクタ30は、1つ目の発電部20から延長している集電部40と、2つ目の発電部20の燃料極21に接続されており、これによって2つの発電部20が電気的に直列接続されている。インターコネクタ30は、ペロブスカイト型複合酸化物を主成分として含有する。特に、インターコネクタ30に用いられるペロブスカイト型複合酸化物としては、ランタンクロマイトLaCrO3などのクロマイト系材料、SrTiO3などのチタネート系材料が挙げられる。インターコネクタ30の厚みは、10μm以上、100μm以下が好適である。また、インターコネクタ30と集電層40の間に両材料間の接続を確実なものにするための層を設けても良い。同じく、インターコネクタ30と燃料極21の間に両材料間の接続を確実なものにするための層を設けても良い。1-4.集電部40集電部40は、空気極24から、その空気極24を備える発電部20に隣接する発電部20上のインターコネクタ30までを覆うように形成され、インターコネクタ30と発電部20とを電気的に接続している。集電部40は、導電性を有すればよく、例えばインターコネクタ30や空気極24と同様の材料で構成することができる。集電部40の厚みは、50μm以上、500μm以下が好適である。2.セル100の製造方法2-1.支持基板10の形成支持基板10は、圧粉成形によって形成可能である。すなわち、支持基板10は、支持基板10の材料が混合された粉末を型に入れ、圧縮することで圧粉体を成形する工程を含む。支持基板10の材料は、上述のとおり、2450モル以上のNiOと、450モル以上1500モル以下のY2O3と、所定モル範囲内のMgOと、を主成分として含有する。また、この材料におけるNiOの含有量は、支持基板10が還元された場合に主組成物の固相のうち気孔部分を除いた全体積に対するNiの体積割合が180体積以下となるように調整されている。このような材料には、Fe2O3、SiO2、B2O3、Al2O3などが副成分として含まれていてもよい。圧粉成形時に粉末にかけられる圧力は、支持基板10が充分な剛性を有するように設定されればよい。また、ガス流路10aは、焼成によって消失するセルロースシートなどを粉体の内部に埋設した状態で圧粉成形を行い、その後に焼成を行うことによって形成される。2-2.燃料極21の形成燃料極21は、圧粉成形によって形成可能である。すなわち、燃料極21は、燃料極21の材料が混合された粉末を型に入れ、圧縮して、圧粉体を成形することを含んでもよい。また、燃料極21は印刷法により形成可能である。すなわち、燃料極21の材料を含むペーストを用い、支持基板10の上へスクリーン印刷法で燃料極21を形成しても良い。燃料極21の材料としては、上述のとおり、例えば、酸化ニッケル、ジルコニア、及び必要に応じて造孔材が用いられる。造孔材とは、燃料極中に空孔を設けるための添加剤である。造孔材としては、後の工程で消失する材料が用いられる。このような材料として、例えばセルロース粉末が挙げられる。2-3.固体電解質層22の形成固体電解質層22は、例えば、CIPcoldisostaticpressing、熱圧着、又はスラリーディップ法によって形成可能である。固体電解質層22の材料は、上述のとおり、3YSZ、8YSZ及び10YSZ等のイットリア安定化ジルコニア;並びにScSZスカンジア安定化ジルコニア;等のジルコニア系材料が挙げられる。なお、CIP法におけるシートの圧着時の圧力は、好ましくは50~300MPaである。2-4.反応防止層23の形成反応防止層23は、スラリーディップ法などによって形成可能である。反応防止層23の材料としては、GDCCeGdO2:ガドリニウムドープセリア、SDCCeSmO2:サマリウムドープセリア等が挙げられる。2-5.焼成圧粉成形された支持基板10、燃料極21、固体電解質層22及び反応防止層23の共焼成共焼結を含む。焼成の温度及び時間は、セルの材料等に応じて設定される。2-6.空気極24の形成空気極24は、例えば、燃料極21、電解質層22、及び反応防止層23の積層体焼成体上に、圧粉形成、印刷法等によって空気極24の材料の層を形成した後、焼成することで形成される。2-7.集電部40の形成集電部40は、例えば、燃料極21、電解質層22、及び反応防止層23の積層体焼成体上に、印刷法、スラリーディップ法によって集電部40の材料の層を形成した後、焼成することで形成される。なお、空気極24と集電層40とは、個別に焼成することによって形成しても良いが、順次積層して一括で焼成することによって形成しても良い。3.作用及び効果本発明者らは、従来のセルでは、支持基板と燃料極それぞれに含まれるNiOの含有量に差があることによって支持基板と燃料極との界面において剥離が発生する場合があることを新たに見出した。そこで、本実施形態に係るセル100において、支持基板10が含有する主組成物は、2450モル以上のNiOを含んでいる。そのため、支持基板10および燃料極21それぞれにおけるNiOの含有量差を小さくできるので、支持基板10と燃料極21との界面における剥離の発生を抑制することができる。また、支持基板10が含有する主組成物は、450モル以上1500モル以下のY2O3と、を含んでいる。そのため、支持基板10と固体電解質層22および空気極24との熱膨張係数の整合性を良好に保つことができるので、セル100の内部にクラックや剥離が発生することを抑制できる。また、支持基板10が還元された場合に主組成物の固相に含有されるNiの体積割合が、主組成物の固相の全体積に対して180体積以下となるように、主組成物におけるNiOの含有量が調整されている。そのため、MgOに固溶しているNiOが還元されることによって支持基板10内に析出するNi量を抑えることができるので、還元時においても支持基板10の絶縁性を確保することができる。1.実験例No1~No12の作製以下のようにして、支持基板を備える実験例No1~No12に係る共焼成体を作製した。本実施例では、支持基板と燃料極との界面における剥離の発生状況を確認できればよいため、支持基板と燃料極燃料極集電層のみとの共焼成体を作製した。まず、下表1に記載の割合で実験例No1~No12ごとに材料を秤量し、ポットミルで5時間混合した。その後、バインダーとしてポリビニルアルコールを添加してさらに1時間混合することによってスラリーを作製した。なお、図4は、実験例No1~No12のMgOY2O3NiOの3成分系組成図である。次に、スラリーを乾燥機で乾燥させた後、目開き150μmの篩を通して造粒した。次に、造粒された粉末を一軸プレスによって圧縮することによって、縦横20mm×20mm厚さ3mmの板状圧粉体支持基板を成形した。次に、燃料極としてNiO-Y2O3を作製した。具体的には、まず、還元後に固相に含有されるNiが400体積となるように調整されたNiOとY2O3の粉末と、造孔材セルロースとをポットミルで5時間混合することによってスラリーを作製した。次に、スラリーを乾燥機で乾燥させることによって得られるNiOとY2O3の混合粉末に、バインダーとしてのポリビニルブチラールと溶剤としてのテルピネオールとを添加してペーストを作製した。次に、スクリーン印刷法を用いて支持基板上にペーストを塗布することによって、縦横15mm×15mm厚さ70μmの燃料極を形成した。これによって、支持基板と燃料極との積層体が形成された。次に、積層体を800°Cで5hr脱脂した後、1500°Cで2hrの本焼工程を経て支持基板と燃料極との共焼成体を得た。2.還元処理の実施実験例No1~No12に係る共焼成体を炉に入れて、30°Cの加湿H2を供給しながら800°Cで10時間の還元処理を行った。10時間の還元処理後における実験例No1~No12の支持基板の抵抗値を計測した。具体的には、支持基板部分のみを幅5mm、長さ40mm、厚さ2mmに切り出し、800°Cの還元雰囲気において直流4端子法を用いて支持基板部分の抵抗値を測定した。計測結果を下表1に示す。また、10時間の還元処理後における実験例No1~No12のサンプルを樹脂で埋めて研磨することによって、支持基板と燃料極との界面を露出させた。そして、支持基板と燃料極との界面を光学顕微鏡及び走査型電子顕微鏡で観察することによって、界面における剥離の有無を確認した。確認結果を下表1に示す。3.結果上表1に示すように、10時間の還元処理後、実験例No7~No9において支持基板と燃料極の界面に剥離が確認された。従って、支持基板10が含有する主組成物が2450モル以上のNiOと、450モル以上1500モル以下のY2O3と、を含むことが好ましいことが確認された。また、上表1に示すように、実験例No10~No12において、支持基板の絶縁性を確保することができなかった。従って、実験例No1~No3が通る第4ラインL4によって示されるように、支持基板10が還元された場合に主組成物の固相の全体積に対するNiの体積割合が180体積以下となるようにNiOの含有量は調整されることが好ましいことが確認された。なお、図4に示す第4ラインL4は、Niが180体積となるラインである。以上より、図4に示すように、支持基板の材料の組成が、MgOY2O3NiOの3成分系組成図上において、MgOがxモル、Y2O3がyモル、NiOがzモルである点をx、y、zとするときに、4550、1500、3950、6456、450、3094、7100、450、2450及び6050、1500、2450を頂点とする四角形によって囲まれた領域内に入っていればよいことが確認された。