"周波数ホッピングを使用した無線通信を行う第1の通信手段と、前記第1の通信手段が使用する帯域のうち、少なくとも一部の帯域を含んだ帯域を使用し、かつ指向性を制御可能な指向性アンテナを利用し、前記第1の通信手段とは異なる方式で無線通信を行う第2の通信手段と、前記第1の通信手段および前記第2の通信手段による同時通信を検出した場合に、前記第2の通信手段が前記指向性アンテナのビーム方向を調整しつつ通信を行い、かつ前記第1の通信手段が通信品質を測定するよう、前記第1の通信手段および前記第2の通信手段に指示を行い、さらに、前記第1の通信手段による通信品質測定結果に基づいて前記指向性アンテナの指向性設定値を決定し、当該決定した指向性設定値を使用して通信を行うよう前記第2の通信手段に指示を行う制御手段と、を備えることを特徴とする無線通信装置。前記制御手段は、前記測定結果に基づいて、前記第1の通信手段と通信している端末の位置を推定し、さらに、前記指向性アンテナの指向性のNULL点が前記端末の推定位置に向くよう、前記指向性設定値を決定することを特徴とする請求項1に記載の無線通信装置。前記制御手段は、さらに、前記第2の通信手段が通信している端末の位置を推定し、前記第1の通信手段が通信している第1の端末と前記第2の通信手段が通信している第2の端末が同一方向に位置していると推定した場合、前記第2の通信手段と前記第2の端末が現在使用中の周波数帯とは異なる周波数帯を使用した通信が可能かどうかを確認し、異なる周波数帯を使用した通信が可能であれば、当該異なる周波数帯を使用した通信に変更させることを特徴とする請求項2に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記指向性設定値を決定する処理において、前記第2の通信手段が通信している端末の種別に基づいて、前記指向性アンテナのビーム角度を決定することを特徴とする請求項2に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第1の通信手段が通信している端末位置を推定するための動作として、前記第2の通信手段に対し、前記第1の通信手段が通信を行うタイミングにおいて、前記第1の通信手段が使用する周波数帯域と同じ周波数帯域で前記指向性アンテナのビーム方向を順次変更しながらダミーデータを送信するよう指示を行い、さらに、前記第1の通信手段から、前記ダミーデータが送信されている間の通信品質の測定結果を取得し、当該取得した通信品質測定結果が示す通信品質の変動結果に基づいて前記端末位置を推定することを特徴とする請求項2に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記ビーム方向が変化するごとに前記通信品質測定結果を取得し、当該取得した通信品質測定結果が通信品質の劣化発生を示している場合、当該通信品質測定結果に対応するビーム方向を前記端末位置の推定結果とすることを特徴とする請求項5に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記通信品質の劣化発生を検出した場合、前記第2の通信手段に前記ダミーデータを送信させる制御を終了することを特徴とする請求項6に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記ビーム方向が変化するごとに前記通信品質測定結果を取得し、前記ビーム方向ごとの通信品質測定結果を所定回数取得した後、当該取得した通信品質測定結果を解析し、前記ビーム方向ごとの通信品質が最も劣悪なビーム方向を前記端末位置の推定結果とすることを特徴とする請求項5に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第1の通信手段が通信している端末位置を推定するための動作として、前記第2の通信手段に対し、前記第1の通信手段が通信を行うタイミングにおいて、前記第1の通信手段が使用する周波数帯域と同じ周波数帯域で前記指向性アンテナのビーム方向を順次変更しながらダミーデータを送信するよう指示を行い、さらに、前記第1の通信手段から、前記ダミーデータが送信されている間の通信で使用した周波数チャネルの数を取得し、当該取得した周波数チャネルの数である使用周波数チャネル数の変動結果に基づいて前記端末位置を推定することを特徴とする請求項2に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記ビーム方向が変化するごとに前記使用周波数チャネル数を取得し、当該取得した使用周波数チャネル数が、他のビーム方向の際に取得された使用周波数チャネル数よりも少ない場合、当該取得した使用周波数チャネル数に対応するビーム方向を前記端末位置の推定結果とすることを特徴とする請求項9に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記ビーム方向が変化するごとに前記使用周波数チャネル数を取得し、当該取得した使用周波数チャネル数が、他のビーム方向の際に取得された使用周波数チャネル数よりも多い場合、当該取得した使用周波数チャネル数に対応するビームのNULL点方向を前記端末位置の推定結果とすることを特徴とする請求項9に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第1の通信手段が通信している端末位置を推定するための動作として、前記第2の通信手段に対し、前記第1の通信手段が通信を行うタイミングにおいて、前記第1の通信手段が使用する周波数帯域と同じ周波数帯域で前記指向性アンテナのビーム方向を順次変更しながらキャリアセンスを実行するよう指示を行い、所定の閾値以上の受信電力レベルが検出された場合のビーム方向を前記端末位置の推定結果とすることを特徴とする請求項2に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第1の通信手段による通信において使用されているチャネル数を確認し、チャネル数が所定の閾値未満の場合に、前記異なる周波数帯を使用した通信に変更させる制御を行うことを特徴とする請求項3に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第2の通信手段における受信電力レベルの測定結果の時間変動の度合いに基づいて、前記第2の通信手段が通信している端末の種別を特定することを特徴とする請求項4に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第2の通信手段における通信品質測定結果の時間変動の度合いに基づいて、前記第2の通信手段が通信している端末の種別を特定することを特徴とする請求項4に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第2の通信手段が通信している端末のMACアドレスに基づいて、当該端末の種別を特定することを特徴とする請求項4に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第2の通信手段が通信している端末のQoSサポート情報に基づいて、当該端末の種別を特定することを特徴とする請求項4に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第2の通信手段が通信している端末がサポートしている無線通信規格および通信レートに基づいて、当該端末の種別を特定することを特徴とする請求項4に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第1の通信手段による通信において使用されているチャネル数を確認し、チャネル数が所定の閾値未満の場合に、前記指向性設定値の決定処理を行うことを特徴とする請求項1に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第1の通信手段および前記第2の通信手段による同時通信を検出後、前記第1の通信手段が通信を切断したことを検出した場合、前記第2の通信手段に対し、前記決定した指向性設定値の使用を終了し、当該指向性設定値の使用を開始する前の状態に戻して通信を継続するよう指示を行うことを特徴とする請求項1に記載の無線通信装置。前記第2の通信手段は、通信を開始する際、前記制御手段により前記指向性設定値が決定されるまで待機し、決定された指向性設定値を使用して通信を行うことを特徴とする請求項1に記載の無線通信装置。周波数ホッピングを使用した無線通信を行う第1の通信手段と、前記第1の通信手段が使用する帯域のうち、少なくとも一部の帯域を含んだ帯域を使用し、かつ指向性を制御可能な指向性アンテナを利用し、前記第1の通信手段とは異なる方式で無線通信を行う第2の通信手段と、前記第2の通信手段が通信している端末の種別に基づいて、前記指向性アンテナのビーム角度を決定する制御手段と、を備えることを特徴とする無線通信装置。前記制御手段は、前記第2の通信手段における受信電力レベルの測定結果の時間変動の度合いに基づいて、前記第2の通信手段が通信している端末の種別を特定することを特徴とする請求項22に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第2の通信手段における通信品質測定結果の時間変動の度合いに基づいて、前記第2の通信手段が通信している端末の種別を特定することを特徴とする請求項22に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第2の通信手段が通信している端末のMACアドレスに基づいて、当該端末の種別を特定することを特徴とする請求項22に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第2の通信手段が通信している端末のQoSサポート情報に基づいて、当該端末の種別を特定することを特徴とする請求項22に記載の無線通信装置。前記制御手段は、前記第2の通信手段が通信している端末がサポートしている無線通信規格および通信レートに基づいて、当該端末の種別を特定することを特徴とする請求項22に記載の無線通信装置。前記第1の通信手段はWLAN規格に従った通信を行い、前記第2の通信手段はBT規格に従った通信を行うことを特徴とする請求項1~27のいずれか一つに記載の無線通信装置。周波数ホッピングを使用した無線通信を行う第1の通信機能と、前記第1の通信機能で使用する帯域のうち、少なくとも一部の帯域を含んだ帯域を使用し、かつ指向性を制御可能な指向性アンテナを利用し、前記第1の通信機能とは異なる方式で無線通信を行う第2の通信機能と、を有する無線通信装置が、前記第1の通信機能および前記第2の通信機能を同時に使用する場合に実行する無線通信方法であって、前記指向性アンテナのビーム方向を調整しつつ前記第2の通信機能による通信を行うとともに、前記第1の通信機能による通信の通信品質を測定する通信品質測定ステップと、前記通信品質の測定結果に基づいて、前記指向性アンテナのビーム方向を調整するアンテナ調整ステップと、を含むことを特徴とする無線通信方法。周波数ホッピングを使用した無線通信を行う第1の通信機能と、前記第1の通信機能で使用する帯域のうち、少なくとも一部の帯域を含んだ帯域を使用し、かつ指向性を制御可能な指向性アンテナを利用し、前記第1の通信機能とは異なる方式で無線通信を行う第2の通信機能と、を有する無線通信装置が、前記第1の通信機能および前記第2の通信機能を同時に使用する場合に実行する無線通信方法であって、前記第1の通信機能により通信を行う第1の端末の位置と前記第2の通信機能により通信を行う第2の端末の位置とが同一方向かどうかを判断する方向確認ステップと、前記方向確認ステップにおいて同一方向と判断した場合に、前記第2の端末が現在使用中の周波数帯とは異なる周波数帯を使用した通信が可能かどうかを確認し、異なる周波数帯を使用した通信が可能であれば、当該異なる周波数帯を使用した通信に変更する周波数帯変更ステップと、前記方向確認ステップにおいて同一方向ではないと判断した場合に、前記指向性アンテナのビーム方向を調整しつつ前記第2の通信機能による通信を行うとともに、前記第1の通信機能による通信の通信品質を測定し、当該通信品質の測定結果に基づいて、前記指向性アンテナのビーム方向を調整するアンテナ調整ステップと、を含むことを特徴とする無線通信方法。前記アンテナ調整ステップでは、さらに、前記第2の端末の種別に基づいて、前記指向性アンテナのビーム角度を調整することを特徴とする請求項29または30に記載の無線通信方法。しかしながら、上記従来のAFH技術では、BT通信が使用可能なFHチャネルからWLAN通信が使用中のチャネルが除外される。そのため、周辺にWLAN端末が多数存在し、複数のチャネルが使用されるような状況では、BT通信が使用可能なFHチャネル数が減少し、BT通信の通信品質が劣化する例えば、スループットの低下や伝搬遅延時間の増大を招くという問題があった。また、WLAN装置とBT装置の両方の機能を搭載し、WLAN通信とBT通信の両方を行う無線装置が、PTAPacketTrafficArbitrationと呼ばれるパケットの優先度に応じて、一方のWLAN通信またはBT通信の送信を待機させて互いの干渉を抑制する技術が存在する。しかし、この技術でも、WLAN通信またはBT通信の一方の送信を待機させるため、待機させられる側の通信品質が劣化するという問題がある。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、同一周波数帯を使用する複数の無線通信方式が混在する環境において、他通信への干渉を抑制することができる無線通信装置および無線通信方法を得ることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、周波数ホッピングを使用した無線通信を行う第1の通信手段と、前記第1の通信手段が使用する帯域のうち、少なくとも一部の帯域を含んだ帯域を使用し、かつ指向性を制御可能な指向性アンテナを利用し、前記第1の通信手段とは異なる方式で無線通信を行う第2の通信手段と、前記第1の通信手段および前記第2の通信手段による同時通信を検出した場合に、前記第2の通信手段が前記指向性アンテナのビーム方向を調整しつつ通信を行い、かつ前記第1の通信手段が通信品質を測定するよう、前記第1の通信手段および前記第2の通信手段に指示を行い、さらに、前記第1の通信手段による通信品質測定結果に基づいて前記指向性アンテナの指向性設定値を決定し、当該決定した指向性設定値を使用して通信を行うよう前記第2の通信手段に指示を行う制御手段と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、同一周波数帯を使用し、それぞれ異なる方式で通信を行う2つの通信同士が干渉するのを抑制できるとともに、周波数ホッピングを使用した通信の通信品質を向上させることができる、という効果を奏する。以下に、本発明にかかる無線通信装置および無線通信方法の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。実施の形態1.図1は、本発明にかかる無線通信装置の実施の形態1の構成例を示す図である。図1に示すように、本実施の形態における無線通信装置1は、無線LANIEEE802.11b/g/n規格に対応した通信装置であるWLAN装置部2と、BT規格に対応した通信装置であるBT装置部3と、WLAN装置部2およびBT装置部3の制御を行うとともにこれらの情報を管理する情報管理部4とを備え、WLAN装置部2およびBT装置部3は、情報管理部4の指示に従い、それぞれ異なる通信方式の通信を並行して行う。また、図1では、WLAN装置部2、BT装置部3および情報管理部4の主要な構成要素を併せて記載している。WLAN装置部2は、WLANアンテナ21、WLAN無線部22、WLAN制御部23、図示を省略している送受信信号増幅部、フィルタ、変復調処理部などにより構成される。なお、WLANアンテナ21は任意の方向に送受信可能なアンテナとし、例えば、4方向への指向性を備えるセクタアンテナとする。また、指向性通信のみではなく、無指向性による通信も可能とする。WLANアンテナ21は、複数方向への指向性を備えるセクタアンテナや、任意の方向へビーム形成可能なスマートアンテナ、ビームフォーミング可能なアンテナ、周囲のデバイスを検索して最適なビームパターンを形成するアンテナ、フェーズドアレーアンテナなどでもよく、セクタアンテナに限定しない。BT装置部3は、BTアンテナ31、BT無線部32、BT制御部33、図示を省略しているホストコントローラとのインタフェース部などにより構成される。なお、BTアンテナ31は無指向性アンテナとし、BT装置部3はAFH機能適応周波数ホッピング機能を具備しているものとする。情報管理部4は、WLAN関連の情報を管理するWLAN管理部41と、BT関連の情報を管理するBT管理部42から構成される。情報管理部4は、制御手段として動作し、WLAN装置部2およびBT装置部3へそれぞれの通信に関する指示を出す。また、WLAN装置部2およびBT装置部3から接続端末情報や使用する周波数情報などを取得する。WLAN管理部41は、WLAN基本情報取得部411およびWLAN情報記憶部412から構成される。WLAN基本情報取得部411は、接続しているWLAN端末のID例えば、MACアドレス、QoSのサポート情報、対応するレート情報などを取得し、これらの情報をWLAN情報記憶部412が記憶する。また、WLAN情報記憶部412は、WLAN装置部2が使用しているWLANチャネル情報も記憶する。BT管理部42は、BT基本情報取得部421、BT情報記憶部422およびBT端末位置推定部423から構成される。BT基本情報取得部421は、接続しているBT端末のID例えば、MACアドレス、BTバージョン情報などを取得し、これらの情報をBT情報記憶部422が記憶する。また、BT情報記憶部422は、BT装置部3におけるAFHで使用可能なFHチャネルを示すAFHチャネルマップも記憶する。BT端末位置推定部423は、接続するBT端末の位置をWLAN装置部2およびBT装置部3と連携することにより推定する。推定した位置情報はBT情報記憶部422が記憶する。なお、BT端末の位置推定方法については後述する。情報管理部4内のWLAN管理部41、BT管理部42が、それぞれWLAN装置部2、BT装置部3から情報を取得するタイミングは、WLAN装置部2、BT装置部3でイベントが発生した場合にそのイベントで生成または取得した情報を通信情報として自動的に情報管理部4へ通知する方法としても良いし、情報管理部4がWLAN装置部2、BT装置部3へ定期的、または任意のタイミングで情報収集を要求する指示を通知する方法としても良い。また、これらの方法を情報や装置によって使い分けても良い。図2は、本発明にかかる無線通信装置を含む無線通信システムの構成例を示す図である。図2に示すように、この無線通信システムは図1に示した無線通信装置1と、WLAN通信を行うWLAN端末11と、BT通信を行うBT端末12とから構成される。また、本実施の形態では、図3に示すように、WLANアンテナ21は4方向A,B,C,Dへの指向性を備えるものとし、WLAN端末11およびBT端末12はそれぞれ異なるWLANビーム方向に位置するものとする。なお、図3では、WLAN端末11はWLANビームのC方向、BT端末12はWLANビームのA方向に位置しているが、WLAN端末11とBT端末12がそれぞれ異なる方向に位置しているのであれば特に本配置に限定しない。また、WLANアンテナ21は4方向への指向性を備えるものとしたが、セクタ数については特に限定しない。次に、本実施の形態の干渉回避方法について、図4を用いて説明する。図4は、本実施の形態の干渉回避方法の一例を示すシーケンス図である。図4では、図2および図3で示した構成を前提とし、BT端末12が無線通信装置1に接続した後に、WLAN端末11が無線通信装置1に接続する場合のシーケンスを示している。まず、無線通信装置1のBT装置部3は、BT端末12との間でBT通信の接続制御処理を行うステップS1。なお、BT通信の接続制御処理は従来と同様である。BT通信の接続制御処理が完了後、BT装置部3は、情報管理部4に対し、BT接続が完了したことを通知するBT接続通知を通知するステップS2。BT接続通知には、例えば、接続したBT端末のMACアドレス、BT通信に使用するAFHチャネルマップ情報などを格納する。一方、BT接続制御処理が完了後、無線通信装置1のBT装置部3とBT端末12との間では、BT通信によるデータ送受信が行われるステップS3。BT接続通知を受信してBT装置部3の通信開始を検出した情報管理部4では、BT接続通知により取得した情報BT端末のMACアドレス、AFHチャネルマップ情報などがBT端末情報として、BT管理部42のBT基本情報取得部421に通知される。そして、取得したBT端末情報はBT情報記憶部422へ記憶する。さらに、BT端末12の接続を認識すると、BT端末位置推定部423が、BT端末12の位置推定を実行するステップS4。なお、BT端末12の位置推定方法については後述する。BT端末位置の推定結果は、例えば、該当するWLANアンテナのビーム方向とする。なお、BT端末位置の推定結果はBT端末12の位置がわかればよく、例えば、方角情報、自動車内などではシート位置など、WLANアンテナのビーム方向に限定しない。BT端末12の位置推定結果は、BT情報記憶部422に記憶する。記憶内容は、例えば、図5のようにする。図5では、BT端末12のMACアドレス、AFHチャネルマップ情報およびBT端末12の位置情報ここではWLANアンテナのビーム方向とするを対応付けて記憶する場合の例を示している。なお、記憶内容はこれに限定しない。また、情報管理部4では、上記BT接続通知を受信した場合、BT端末12との間でBT接続を行ったBT通信を開始した旨がWLAN管理部41に通知される。ステップS1~S4の処理を実行した後、無線通信装置1のWLAN装置部2は、WLAN端末11との間でWLAN接続制御処理を行うステップS5。なお、WLAN通信の接続制御処理は従来と同様である。WLAN通信の接続制御処理が完了後、WLAN装置部2は、情報管理部4に対し、WLAN接続が完了したことを通知するWLAN接続通知を通知するステップS6。WLAN接続通知には、例えば、接続したWLAN端末のMACアドレス、WLAN通信に使用するWLANチャネル情報などを格納する。一方、WLAN接続制御処理が完了後、無線通信装置1のWLAN装置部2とWLAN端末11との間では、WLAN通信によるデータ送受信が行われるステップS7。WLAN接続通知を受信してWLAN装置部2の通信開始を検出した情報管理部4では、WLAN接続通知により取得した情報WLAN端末のMACアドレス、WLANチャネル情報などがWLAN端末情報として、WLAN管理部41のWLAN基本情報取得部411に通知される。そして、取得したWLAN端末情報はWLAN情報記憶部412へ記憶する。さらに、BT端末12の接続を認識しているWLAN管理部41は、BT情報記憶部422で記憶されているBT端末12の位置情報を取得し、BT端末12が位置する方向へ指向性のNULL点を向けるよう、WLANアンテナ21のビーム方向を決定するステップS8。決定したビーム方向は、WLAN情報記憶部412へ記憶する。記憶内容は、例えば、図6のようにする。図6では、WLAN端末11のMACアドレス、WLANチャネルおよび使用するWLANアンテナビーム番号を対応付けて記憶する場合の例を示している。なお、記憶内容はこれに限定しない。情報管理部4は、WLANアンテナ21のビーム方向を決定すると、WLAN装置部2に対し、決定したアンテナビーム方向を通知するステップS9。なお、アンテナビーム方向通知には上記ステップS8で決定したアンテナビーム情報を格納する。WLAN装置部2はアンテナビーム方向通知を受信すると、通知されたアンテナビームを使用してWLAN端末11と通信する。ここで、上記ステップS4でBT端末12の位置を推定する方法について説明する。図7は、BT端末の位置推定方法の一例を示すフローチャートである。なお、図7は一例であり、処理の順序および内容はこれに限らず、BT端末12の位置を推定できればどのような方法としても良い。図7で示したフローチャートのBT端末位置推定方法では、情報管理部4はBT端末12が送信するFHチャネルと送信タイミングを取得する。そして、BT端末12がBT送信を行うタイミングと同じタイミング、且つ、FHチャネルを含むWLANチャネルで、指定したWLANビーム方向にWLANダミーデータを送信する。これを全ビーム方向に実施し、BTパケットのエラー有無からBT端末位置を推定する。図7に示したように、BT端末位置の推定動作では、まず、BT端末位置推定部423が、後述するステップS12~S15に示した処理BTパケットのエラー有無測定をWLANアンテナ21の全ビーム方向に対して完了したか否かを確認するステップS11。確認の結果、測定が完了している場合ステップS11:Yea、ステップS16に遷移する。一方、測定が完了していない場合ステップS11:No、BT端末位置推定部423は、BT通信における送信FHチャネルと、各FHチャネルで送信するタイミングとを取得するステップS12。これらの情報は、BT情報記憶部422で記憶されているBT端末情報に含まれるAFHチャネルマップ情報から取得できる。次に、BT端末位置推定部423は、WLAN装置部2に対し、任意のFHチャネルを使用したBT送信が行われるタイミングで、このFHチャネルを含むWLANチャネルを使用し、指定した任意のビーム方向に対してダミーデータを送信するよう、指示を出し、ダミーデータを送信させるステップS13。なお、ダミーデータを送信させるビーム方向は、それまでの処理においてBTパケットのエラー有無測定が終了していないビーム方向とする。次に、BT端末位置推定部423は、BT装置部3から、ステップS13でダミーデータを送信させていた期間におけるパケットのエラー有無を取得しステップS14、さらに、ステップS13での送信指示でWLAN装置部2に示した指定したビーム方向と、ステップS14で取得したパケットのエラー有無を記憶するステップS15。パケットのエラー有無は、たとえば、パケットのエラー発生率が予め決定しておいた閾値に達している場合にエラー有りとして扱う。エラーの有無ではなくエラー発生率そのものを記憶するようにしてもよい。ステップS15を実行した後はステップS11に戻って測定を継続するか否か判断する。BT端末位置推定部423は、ステップS11で測定を継続しない、すなわち、WLANアンテナ21の全ビーム方向に対してステップS12~S15を繰り返し実行してBTパケットのエラー有無測定を行ったと判断した場合にはステップS11:Yes、ステップS15において記憶した情報全WLANビーム方向それぞれについて、BTパケットのエラーが発生したかどうかを示す情報から、エラーが発生したWLANビーム方向にBT端末が位置すると判定するステップS16。ステップS15でエラー発生率を記憶する構成とした場合には、エラー発生率が最も高いWLANビーム方向にBT端末が位置していると判断する。図7では、WLANアンテナ21の全ビーム方向に対してステップS12~S15の処理を実行する場合の例を示したが、BTパケットのエラーが発生した時点でBT端末方向を確定し、残りのWLANビーム方向での処理を省略しても良い。また、1つのWLANビーム方向に対して複数回ステップS12~S15の処理を実行し、BTパケットエラーが最も多かったWLANビーム方向にBT端末12が位置すると推定しても良い。さらに、WLANのチャネルは固定し、WLANチャネル内のFHチャネルを使用した送信が行われるタイミングに合わせてダミーデータを送信しても良い。また、例えば、特定のWLANアンテナビーム方向にダミーデータを送信し、その時点のBT通信のAFHで使用可能なFHチャネル数をBT装置部3から取得する。これを全方向に対して実行し、使用可能なFHチャネル数が最も少ない方向にBT端末が位置すると推定することもできる。また、上記の使用可能なFHチャネル数によるBT端末推定方法において、特定方向にのみWLANアンテナのNULL点を指定してダミーデータを送信し、AFHで使用可能なFHチャネル数が最も多かったNULL方向にBT端末が位置すると判定することも可能である。他のBT端末位置推定方法としては、BT端末位置推定部423がWLAN装置部2に対し、指定したWLANアンテナビーム方向に対してキャリアセンスを一定時間実行させ、BTと推定される信号に対してキャリアセンスに引っかかった回数所定の閾値以上の受信電力レベルを検出した回数を取得する。これを全ビーム方向で実行させ、最もキャリアセンスに引っかかった回数が多い方向にBT端末が位置すると判定することも可能である。また、上記のWLANキャリアセンスによるBT端末位置推定方法では、キャリアセンス閾値に基づいてWLAN以外の数WLANのキャリアセンスレベルには達していないがある程度の受信電力レベルを有しているビーム方向を測定し、測定数が最も多い方向をBT端末位置方向と推定することも可能である。また、上記図4に示したシーケンスでは、ステップS7のWLANデータ通信を開始した後にアンテナビーム方向を決定しているが、WLAN装置部2は、情報管理部4からアンテナビーム方向の通知を受信後、通知されたアンテナビームを使用してWLANデータ通信を開始するようにしてもよい。また、WLAN接続通知を通知するタイミングは、例えば、WLAN装置部2がScanなどを用いて使用するWLANチャネルを決定したときでも良いし、ProbeやAuthentication、AssociationなどのWLANの制御フレームを送信または受信したときでも良いし、4way-handshakeが開始または終了したときでもよく、いずれかの1つのタイミングで通知すれば良い。上述した制御動作では、WLANアンテナ21の指向性制御はBT端末12の位置情報のみに基づいて行うこととしたが、BT端末12が使用可能なAFHのFHチャネル数を取得し、使用可能なAFHのFHチャネル数が不十分な場合FHチャネル数が規定の閾値以下の場合にのみ実施しても良い。ここまでは、BT通信を開始した後にWLAN通信を開始する場合の干渉回避方法について説明したが、次に、WLAN通信を開始した後にBT通信を開始する場合の干渉回避方法について説明する。図8は、WLAN通信を開始した後にBT通信を開始する場合の干渉回避方法の一例を示すフローチャートである。図8に示したシーケンスに従った動作では、まず、無線通信装置1のWLAN装置部2は、WLAN端末11との間でWLAN接続処理を行いステップS21、さらに、WLAN接続通知を情報管理部4に通知するとともに、WLAN通信によるデータ送受信を開始するステップS22,S23。なお、これらの処理は、上述したステップS5~S7と同様の処理である。ステップS21~S23の処理を実行した後、無線通信装置1のBT装置部3は、BT端末12との間でBT接続処理を行いステップS24、さらに、情報管理部4に対し、BT接続が完了したことを通知するBT接続通知を通知しステップS25、BT端末12との間でデータ送受信を開始するステップS26。なお、これらの処理は、上述したステップS1~S3と同様の処理である。次に、情報管理部4では、上述したステップS4と同様の手順にてBT端末12の位置推定を行うステップS27。さらに、上述したステップS8,S9と同様の手順でアンテナビーム方向を決定するとともに、WLAN装置部2に対し、決定したアンテナビーム方向を通知するステップS28,S29。WLAN装置部2は、アンテナビーム方向通知を受信すると、通知されたアンテナビームを使用してWLAN端末11と通信する。BT装置部3とBT端末12間の通信におけるAFHチャネルマップは、WLAN装置部2とWLAN端末11間におけるWLANチャネルの使用がある状態で作成されている。そのため、WLANアンテナ21のビーム制御によるチャネル利用状況の変更をAFHチャネルマップに反映させる必要がある。したがって、情報管理部4は、ステップS29でWLANアンテナビーム方向を通知した後、BT装置部3に対し、使用するAFHチャネルマップ更新通知を通知してAFHチャネルマップの更新を指示するステップS30。AFHチャネルマップ更新通知を受信したBT装置部3は、BT端末12との間のBT通信に使用するAFHチャネルマップを更新するステップS31。AFHチャネルマップの更新が完了後、BT装置部3は、更新後のAFHチャネルマップ情報を格納したAFHチャネルマップ通知を情報管理部4へ送信するステップS32。AFHチャネルマップ通知を受け取った情報管理部4では、受け取ったAFHチャネルマップがBT管理部42に通知され、BT管理部42では、BT情報記憶部422に記憶されているAFHチャネルマップ情報を更新する。なお、図4,図8で説明した干渉回避シーケンスの例では、WLAN通信とBT通信が同時に行われる場合、AFHチャネルマップ状況に関係なく、BT端末12が位置する方向へWLANアンテナビームのNULL点を向けるようにしたが、AFHチャネルマップを参照し、使用可能なFHチャネル数が閾値を下回ったときのみWLANアンテナの指向性を制御するようにしても良い。また、BT端末12が切断した場合BT端末12とWLAN端末11の同時通信が終了した場合には、WLANアンテナビームを通常のビームフォーム図4のステップS8,S9や図8のステップS28,S29を実行する前の状態に戻しても良い。本実施の形態では、周波数ホッピングを行う通信方式としてBT通信方式を例に説明したが、周波数ホッピングを行う通信方式であればBT通信に限定しない。また、周波数ホッピングを行う通信方式と同一周波数帯を使用する通信方式としてWLAN通信を例に説明したが、情報管理部4による上記制御が可能な無線通信方式ならばWLAN通信に限定しない。このように、本実施の形態では、WLAN端末とBT端末が同時に通信する場合において、WLAN装置が利用する指向性アンテナの指向性を順次変更した場合におけるBT通信の通信品質例えば、パケットエラー発生の有無を確認することにより、BT端末の位置を推定し、推定結果に基づいて、WLANアンテナビームを制御することとした。具体的には、指向性のNULL点がBT端末の推定位置の方に向くよう、WLANアンテナを調整することとした。これにより、WLAN通信とBT通信の干渉を抑制することができる。また、BT通信がWLAN通信の影響を受けないことにより、WLAN通信に使用しているチャネルをBT通信のFHチャネルとして使用することができるため、BTの通信品質を向上させることができる。実施の形態2.図9は、本発明にかかる無線通信装置の実施の形態2の構成例を示す図である。図示したように、本実施の形態の無線通信装置1aは、図1で示した実施の形態1の無線通信装置1を構成していた情報管理部4を、WLAN管理部41aおよびBT管理部42を備えた情報管理部4aに置き換えたものである。WLAN管理部41aは、実施の形態1で説明したWLAN管理部41に対して、接続するWLAN端末の位置を推定するWLAN端末位置推定部413を追加したものである。図9においては、実施の形態1で説明した無線通信装置1と共通の構成要素に対して無線通信装置1と同一の符号を付している。本実施の形態では、実施の形態1と異なる部分を中心に説明を行う。本発明にかかる無線通信装置1aを含む無線通信システムの構成例は実施の形態1と同様である図2参照。また、本実施の形態では、図10に示すように、WLANアンテナ21は4方向への指向性を備えるものとし、WLAN端末11,BT端末12は同じ方向に位置するものとする。なお、図10では、WLAN端末11とBT端末12はWLANビームのA方向に位置しているが、同じ方向であれば特に本配置に限定しない。また、WLANアンテナ21は4方向への指向性を備えるものとしたが、セクタ数については特に限定しない。また、本実施の形態におけるWLAN装置部2およびこれと通信を行うWLAN端末11は、複数の周波数帯例えば、2.4GHzと5GHzをサポートするものとする。次に、本実施の形態の干渉回避方法について、図11を用いて説明する。図11は、本実施の形態の干渉回避方法の一例を示すシーケンス図である。図11では、図2および図10で示した構成を前提とし、BT端末12が無線通信装置1aに接続した後に、WLAN端末11が無線通信装置1aに接続した場合のシーケンスを示している。また、図11では、実施の形態1の説明で使用した図4に記載した処理と同じ処理に対して同一のステップ番号を付している。本実施の形態では、図4と同一のステップ番号を付した処理の説明は省略する。実施の形態1で図4を用いて説明したステップS1~S6を実行後、ステップS6で送信されたWLAN接続通知を受信した情報管理部4aでは、WLAN管理部41aにWLAN端末11が接続されたことが通知され、この通知を受けたWLAN管理部41aは、WLAN端末位置推定部413にWLAN端末11の位置を推定させるステップS41。WLAN端末位置推定部413は、例えば、WLAN端末11がWLANアンテナ21のどのビーム方向にいるかを推定する。WLAN端末位置推定部413は、WLAN装置部2に対し、指定した特定の方向のみへデータを送信し、これに対するWLAN端末11からの応答を確認するよう、指示を行う。これを全ビーム方向に対して実行し、応答がある方向にWLAN端末11が位置すると推定する。WLAN端末11の位置推定方法については特に限定せず、例えば、各アンテナビームにおける受信電力から推定しても良い。また、WLAN端末11の位置推定結果は、WLAN情報記憶部412に記憶する。記憶内容は、例えば、図12のようにする。図12では、WLAN端末11のMACアドレス、WLANチャネル、WLAN端末の位置情報ここではWLANアンテナのビーム方向とするおよび使用するWLANアンテナビーム番号初期状態は無指向性のため、A,B,C,Dすべてを対応付けて記憶する場合の例を示している。なお、記憶内容はこれに限定しない。情報管理部4aは、BT端末12とWLAN端末11の同時接続を認識すると、WLAN通信とBT通信の間の干渉回避方法を決定するステップS42。この干渉回避方法決定手段については後述する。情報管理部4aは、ステップS42で干渉回避方法を決定すると、WLAN装置部2に対し、決定した干渉回避方法を実行するための情報を通知するステップS43。例えば、WLANアンテナビーム方向を変更する場合は、実施の形態1と同様の情報を通知する。また、本実施の形態のようにWLAN周波数帯を変更する場合は、変更後の周波数帯を通知する。周波数の変更は、例えば、IEEE802.11h等に記載されているDynamicFrequencySelectionDFSのような手法を使用して行う。なお、図11では、WLANデータ通信を開始した後にWLAN位置推定を行って干渉回避方法を決定するようにした場合のシーケンス例を示したが、ステップS41とステップS42でWLAN端末11の位置を推定し干渉回避方法を決定した後にWLANデータ通信ステップS7を開始するようにしてもよい。ここで、上記ステップS42でWLAN通信とBT通信の間の干渉を回避する方法の決定動作について説明する。図13は、WLAN通信とBT通信の間における干渉回避方法の決定動作の一例を示すフローチャートである。なお、図13は一例であり、処理の順序および内容はこれに限らず、WLAN端末とBT端末が同じ方向に位置する場合に、WLAN通信に使用する周波数を変更して干渉が回避できればどのような方法としても良い。図13に示した干渉回避方法決定動作において、情報管理部4aでは、まず、WLAN情報記憶部412およびBT情報記憶部422で記憶しているWLAN端末11の位置情報およびBT端末12の位置情報を確認し、BT端末12とWLAN端末11が同じ方向に位置するか否かを判断するステップS51。同じ方向に位置していない場合ステップS51:No、実施の形態1で説明した制御を行いWLANアンテナ21のビーム方向を決定するステップS53。すなわち、上述したステップS8と同様に、BT端末12が位置する方向へ指向性のNULL点を向けるよう、WLANアンテナ21のビーム方向を決定する。一方、BT端末12とWLAN端末11が同じ方向に位置している場合ステップS51:Yes、WLAN管理部41aは、WLAN情報記憶部412で記憶している情報を参照し、WLAN端末11が他の周波数帯をサポートしているか否かを確認するステップS52。他の周波数帯をサポートしていない場合ステップS52:No、処理を終了する。一方、他の周波数帯をサポートしている場合にはステップS52:Yes、WLAN通信に使用する周波数帯を変更して干渉を回避することを決定するステップS54。なお、本実施の形態では接続するWLAN端末11を1台だけとしているが、複数のWLAN端末が接続している場合には、全端末のサポート状態を確認する。また、WLAN装置部2、WLANアンテナ21が異なる周波数帯の同時使用をサポートしているような場合には、該当するWLAN端末BT端末12と同じ方向に位置しているWLAN端末の周波数帯のみを変更しても良い。図13に示した干渉回避方法決定シーケンス例では、WLAN端末11とBT端末12が同時に通信する場合、AFHチャネルマップに関係なく、干渉回避方法を決定するようにしたが、AFHチャネルマップを参照し、使用可能なFHチャネル数が閾値を下回ったときのみ干渉回避方法WLANアンテナ21のビーム方向の変更,WLAN通信の使用周波数帯の変更を決定するようにしても良い。本実施の形態では、WLAN端末11とBT端末12が同一のWLANアンテナビーム方向に位置した場合に、状況に応じてWLANの通信に使用する周波数帯を変更したが、BT端末12が切断した場合や異なるWLANビーム方向に移動した場合には、元の周波数帯に戻し、実施の形態1で説明した干渉回避方法を使用するようにしても良い。図11に示したシーケンスでは、BT通信開始後にWLAN通信が開始する例を示したが、WLAN通信開始後に、BT通信を開始する場合の動作も同様である。なお、本実施の形態では、周波数ホッピングを行う通信方式としてBT通信方式を例に説明したが、周波数ホッピングを行う通信方式であればBT通信に限定しない。また、周波数ホッピングを行う通信方式と同一周波数帯を使用する通信方式としてWLAN通信を例に説明したが、情報管理部4aによる上記制御が可能な無線通信方式ならばWLAN通信に限定しない。このように、本実施の形態では、WLAN端末とBT端末が同時に通信する場合において、WLAN装置が利用する指向性アンテナの指向性を順次変更した場合におけるBT通信の通信品質例えば、パケットエラー発生の有無を確認することにより、BT端末の位置を推定し、さらに、WLAN装置が利用する指向性アンテナの指向性を順次変更してWLAN端末宛のデータを送信しこれに対する応答の有無を確認することによりWLAN端末の位置を推定し、推定結果に基づいて、WLAN通信での使用周波数帯の変更、またはWLANアンテナビームを制御して指向性のNULL点がBT端末の推定位置の方を向くよう、WLANアンテナを調整することとした。これにより、WLAN端末とBT端末が同じ方向に位置している場合であってもWLAN通信とBT通信の干渉を抑制することができる。また、BT通信がWLAN通信の影響を受けないことにより、WLAN通信に使用しているチャネルをBT通信のFHチャネルとして使用することができるため、BTの通信品質を向上させることができる。また、AFHチャネルマップを考慮し、AFHで使用可能なチャネル数が不足している場合にのみ周波数帯の変更を行うようにすることで、不必要な周波数変更を抑えることもできる。実施の形態3.図14は、本発明にかかる無線通信装置の実施の形態3の構成例を示す図である。図示したように、本実施の形態の無線通信装置1bは、図9で示した実施の形態2の無線通信装置1aを構成していた情報管理部4aを、情報管理部41aおよびBT管理部42bを備えた情報管理部4bに置き換えたものである。BT管理部42bは、実施の形態1で説明したBT管理部42からBT端末位置推定部423を削除したものである。図14においては、実施の形態1,2で説明した無線通信装置1,1aと共通の構成要素に対して無線通信装置1,1aと同一の符号を付している。本実施の形態では、実施の形態1,2と異なる部分を中心に説明を行う。図15は、実施の形態3の無線通信装置を含む無線通信システムの構成例を示す図である。図15に示すように、この無線通信システムは図14に示した無線通信装置1bと、WLAN通信を行う複数のWLAN端末11-1,11-2と、BT通信を行うBT端末12とから構成される。また、本実施の形態では、図16に示すように、WLANアンテナ21は任意の方向にアンテナビームを形成可能とし、アンテナビーム角度電波の放射角度等の調整が可能とする。なお、アンテナのビーム角度が調整可能であれば、どのようなアンテナでもよく、スマートアンテナ、フェーズドアレーアンテナ、セクタアンテナなど、アンテナの種類は特に限定しない。次に、本実施の形態の干渉回避方法について、図17を用いて説明する。図17は、本実施の形態の干渉回避方法の一例を示すシーケンス図である。図17では、図15および図16で示した構成を前提とし、BT端末12が無線通信装置1bに接続した後に、WLAN端末11-1例えば、ノートPCが無線通信装置1bに接続し、さらに、WLAN端末11-2例えば、固定ディスプレイが無線通信装置1bに接続する場合のシーケンスを示している。また、図17では、実施の形態1,2の説明で使用した図4,図11に記載した処理と同じ処理に対して同一のステップ番号を付している。本実施の形態では、図4,図11と同一のステップ番号を付した処理の説明は省略する。本実施の形態の無線通信システムでは、まず、無線通信装置1bのBT装置部3とBT端末12との間で実施の形態1で説明したステップS1~S3の処理を実行してBTデータ通信を開始する。次に、無線通信装置1bの情報管理部4bおよびWLAN装置部2とWLAN端末11-1との間で実施の形態1で説明したステップS5~S7の処理を実行し、WLAN装置部2とWLAN端末11-1がWLANデータ通信を開始する。情報管理部4bでは、ステップS6で送信されたWLAN接続通知を受信すると、WLAN管理部41aが、WLAN端末11-1のWLAN端末情報として、WLAN端末11-1の位置情報、デバイス情報、移動可能性などを取得するステップS61。なお、取得方法については後述する。WLAN管理部41aが取得したWLAN端末情報はWLAN情報記憶部412が記憶する。記憶内容は、例えば、図18のようにする。図18では、WLAN端末のMACアドレス、WLANチャネル、WLAN端末の位置情報例えば、端末が位置するアンテナ方向およびアンテナビーム角度を対応付けて記憶する場合の例を示している。次に、情報管理部4bのWLAN管理部41aは、WLAN端末情報を取得後、同一周波数帯を利用する他の無線デバイスの接続を認識ここでは、BT端末12の接続を認識すると、WLAN端末情報を基にWLANアンテナ21のビーム角度を決定するステップS62。本実施の形態では、WLAN端末11-1はノートPCを想定しており、移動が予想される。そのため、あらかじめ移動により通信エリアが変化することを予測し、広範囲のWLANアンテナビームを形成するアンテナビーム角度の設定値を大きくする。なお、アンテナビーム角度はWLAN管理部41aにより任意に設定可能とする。情報管理部4bのWLAN管理部41aは、ステップS62での決定結果を示すWLANアンテナビーム情報を含んだアンテナビーム制御通知をWLAN装置部2へ送信するステップS63。WLAN装置部2は、取得したWLANアンテナビーム情報に従ってWLANアンテナ21を制御し、WLAN端末11-1との通信で使用するアンテナビームの角度を調整する。その後、無線通信装置1bの情報管理部4bおよびWLAN装置部2とWLAN端末11-2との間でステップS64~S66を実行し、WLAN装置部2とWLAN端末11-2がWLANデータ通信を開始する。これらのステップS64~S66は、上記のWLAN端末11-1がWLANデータ通信を開始する場合に実行する処理と同様である。すなわち、ステップS64~S66では、実施の形態1で説明したステップS5~S7の処理を実行する。また、情報管理部4bでは、ステップS65において、WLAN端末11-2と接続したことを示すWLAN接続通知を受信すると、上述したステップS61~S63と同様に、WLAN管理部41aが、WLAN端末11-2のWLAN端末情報として、WLAN端末11-2の位置情報、デバイス情報、移動可能性などを取得し、WLAN情報記憶部412がこれを記憶するステップS67。さらに、WLAN管理部41aは、ステップS67で取得したWLAN端末情報を基にWLANアンテナ21のビーム角度を決定するステップS68。本実施の形態では、WLAN端末11-2は固定ディスプレイを想定しており、移動がないと予想される。そのため、狭範囲のWLANアンテナビームを形成することにより、周辺のWLAN端末,BT端末との干渉を抑制する。情報管理部4bのWLAN管理部41aは、ステップS68での決定結果を示すWLANアンテナビーム情報を含んだアンテナビーム制御通知をWLAN装置部2へ送信するステップS69。WLAN装置部2は、取得したWLANアンテナビーム情報に従ってWLANアンテナ21を制御し、WLAN端末11-2との通信で使用するアンテナビームの角度を調整する。なお、図17に示したシーケンスでは、WLAN装置部2と各WLAN端末の間でデータ通信を開始した後にアンテナビームを調整しているが、WLAN装置部2と各WLAN端末が接続後、情報管理部4bでアンテナビームの角度が決定されるまで待機し、決定された角度のアンテナビームでデータ通信を開始するようにしてもよい。次に、情報管理部4bのWLAN管理部41aが、WLAN端末情報として、WLAN端末の位置情報、デバイス情報等を取得する方法について説明する。WLAN端末の位置情報については、実施の形態2と同様に、全ビーム方向にデータを送信し、受信がある方向を特定する方法や、各アンテナビームにおける受信電力から推定する方法などによって取得可能である。これら以外の方法でもよく、WLAN端末の位置推定方法については特に限定しない。WLAN端末のデバイス情報WLAN端末の種類については、例えば、端末のMACアドレスから推定することができる。MACアドレスは22bitのベンダーコードと24bitの製品番号から構成されている。そのため、ベンダーコードからWLAN端末ベンダーを推定し、端末、移動可能性等を推定することができる。また、製品番号を考慮することで、推定精度を向上させることが可能となる。例えば、ベンダーがゲームメーカーの場合、WLAN端末が携帯ゲーム機であることが予想され、移動可能性が高いと予想できる。また、ディスプレイメーカの場合、固定ディスプレイであることが予想され、移動可能性が低いことが予想できる。また、QoSのサポートの有無から推測することもできる。IEEE802.11eではQoSをサポートしており、QoSをサポートしている端末は固定ディスプレイなど、信頼性が重要視される端末であると予想できる。なお、QoSのサポート有無はWLAN端末から送信されるAssociationRequestのQoSCapability等から取得することができる。さらに、無線規格のサポート状況、例えば、IEEE802.11a/b/g/nや、サポートするレート情報などから推測してもよい。サポートレートについては、WLAN端末から送信されるProbeRequestやAssociationRequestなどのSupportedRates、ExtendedSupportedRate等から取得可能である。また、自動車内に設置される固定ディスプレイなどは、搭載した時点で移動しないことが判明しているため、予め登録しておくことも可能である。他の方法として、無線通信装置とWLAN端末間の受信電力の変動から推定することもできる。例えば、情報管理部4bにおいて、WLAN装置部2がWLAN端末から受信するパケットの受信電力を一定期間測定し、変動度合いから推定する。変動度合いが大きいものは移動可能性が高い端末、変動度合いが小さいものは移動可能性が低い端末と予想することができる。測定項目は受信電力に限定せず、例えば、ビットエラーレートやパケットエラーレート、RSSIReceivedSignalStrengthIndicator、SINRSignaltoInterferenceandNoiseRatioなどを使用することも可能である。なお、各情報はIEEE802.11kにて規格化されている統計情報取得のプロトコルなどを使用して取得することもできる。各推定には、端末のアンテナ数や周辺アクセスポイントなどを考慮することも可能である。なお、本実施の形態では複数の同一周波数帯を使用する通信が同時に行われる場合同一周波数帯での同時通信が行われる場合にWLANアンテナの指向性制御を行ったが、周辺端末の台数に関わらずWLANアンテナの指向性を制御しても良い。また、本実施の形態では指向性制御の対象としてWLAN通信を例に説明したが、情報管理部4bによる上記制御が可能な無線通信方式ならばWLAN通信に限定しない。なお、実施の形態1,2で説明した無線通信装置1,1aと同様に、BT管理部42bがBT端末位置推定部を備え、WLAN管理部41aは、ステップS62などにおいて、接続中のBT端末が位置する方向へ指向性のNULL点を向けるように考慮しつつWLANアンテナのビーム方向および角度を決定してもよい。このように、本実施の形態では、WLAN端末とBT端末が同時に通信する場合において、通信を行っているWLAN端末の位置を推定するとともに、WLAN端末が通信中に移動を行う端末か否か端末の種別を推定し、位置および種別の推定結果に基づいて、指向性を有するWLANアンテナのビーム範囲ビーム方向とビーム角度を調整することとした。これにより、WLAN通信同士の間、BT通信とWLAN通信の間などの同一周波数帯を使用する通信の干渉を抑制することができる。また、移動可能性の高い端末には広範囲のWLANアンテナビーム、移動可能性の低い端末には狭範囲のWLANアンテナビームを形成することで、移動可能性の高い端末の通信が不安定となる移動に伴って通信が切断しやすくなるのを防止できる。なお、上記の各実施の形態では、BT通信とWLAN通信が同一の周波数帯を使用する場合について説明を行ったが、両通信で使用する周波数帯の一部のみが重なり合っているような環境においても、各実施の形態で説明した制御を適用することにより両通信が相互に干渉するのを抑制できる。"