複合材料により形成された複合材の継手構造において、前記複合材の少なくとも一面に貼着された増厚用プレートを備え、前記複合材、前記増厚用プレートおよび前記複合材に接合される相手側部材に形成されている貫通孔に締結部材を挿通して固定することで、前記複合材と前記相手側部材とが締結されることを特徴とする複合材の継手構造。前記増厚用プレートは、前記複合材と同じ複合材料により形成されていることを特徴とする請求項1の記載の複合材の継手構造。前記増厚用プレートは、金属材料によって形成されていることを特徴とする請求項1に記載の複合材の継手構造。前記増圧用プレートは、前記複合材よりも延性の高い樹脂基材料によって形成されていることを特徴とする請求項1に記載の複合材の継手構造。前記複合材に形成されている貫通孔が、前記増厚用プレートに形成されている貫通孔よりも、大径に形成されていることを特徴とする請求項3または4に記載の複合材の継手構造。前記増厚用プレートは、前記複合材の両面に貼着されていることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の複合材の継手構造。しかしながら、上述した複合材板10 ́の増厚は、以下に示すように、複合材の製造上の課題が多いものであった。すなわち、図7のaに模式的に示したように、複合材板10は、繊維と樹脂とからなるシート状の複合材料成形用素材10aが積層されて一体化されることで形成されている。したがって、増厚した複合材板10 ́を形成する場合には、図7のbに拡大して示したように、複合材料成形用素材10aとは別に、これとは長さの異なる複合材料成形用素材10a ́を用意し、これをテーパ状に積層して一体化する必要があり、製造に手間およびコストがかかるものであった。また、複合材板10 ́の板厚の変化率テーパの傾斜角度にも制約があり、あまり急激に板厚を変化させることはできない。このため、増圧が必要な範囲以外の部分も増厚されてしまい、余分な材料が必要になるとともに、複合材板10 ́の重量が増加してしまうとの問題がある。また、特許文献1には、複合材製品のファスナー継手構造として、複合材製品の継手部に渦巻き状に巻いてなる複合材のボスを設置し、このボスを貫通する継手孔にボルト等の締結体を挿通させる継手構造が開示されている。しかしながら、この特許文献1の継手構造では、複合材製品の継手部に渦巻き状のボスを設置するが難しいとの問題がある。本発明はこのような従来技術の課題に鑑みなされた発明であって、軽量かつ低コストの構造からなり、製造が容易で、大きいせん断荷重に対して抵抗できる複合材の継手構造を提供することを目的としている。本発明は、上述したような従来技術における課題および目的を達成するために発明されたものであって、本発明の複合材の継手構造は、複合材料により形成された複合材の継手構造において、前記複合材の少なくとも一面に貼着された増厚用プレートを備え、前記複合材、前記増厚用プレートおよび前記複合材に接合される相手側部材に形成されている貫通孔に締結部材を挿通して固定することで、前記複合材と前記相手側部材とが締結されることを特徴とする。このように本発明の複合材の継手構造は、複合材の少なくとも一面に貼着された増厚用プレートを備えており、増厚用プレートの厚み分だけベアリング面積が増加し、ベアリング面圧が抑えられるようになっている。このような増厚用プレートの貼着は、複合材自体の増厚よりも制約が少なく製造が容易である。また、増厚が必要な範囲だけに増厚用プレートを貼着することができるため、余分な材料を必要とせず、軽量かつ低コストの構造とすることができる。なお、本発明において貼着とは、複合材に増厚用プレートを貼り付けることを意味する。具体的な貼着方法としては、接着剤によって複合材に増厚用プレートを接着する方法のほか、粘着剤を介して複合材に増厚用プレートを積層し、機械的に圧着する方法、および複合材および増厚用プレートが熱硬化性樹脂を含む場合には、両者を積層した状態で加熱して一体化する方法等も含まれる。上記発明において、前記増厚用プレートは、前記複合材と同じ複合材料により形成することができる。このように、増厚用プレートを複合材と同じ複合材料により形成すれば、両者間で熱膨張差が生じないため、温度変化に伴う熱応力熱変形の影響を受けずに、貼着品質が安定する。また上記発明において、前記増厚用プレートは、金属材料によって形成することができる。このように、増厚用プレートを金属材料によって形成することで、金属材料の性質を活かした複合材の継手構造とすることができる。すなわち、例えば増厚用プレートを延性の高い金属材料によって形成するとともに、複合材に形成されている貫通孔を増厚用プレートに形成されている貫通孔よりも大径に形成することで、後述するように、複数の締結体間におけるベアリング面圧の均等化を図ることができる。また上記発明において、前記増圧用プレートは、前記複合材よりも延性の高い樹脂基材料によって形成することができる。このように、増厚用プレートを複合材よりも延性の高い樹脂基材料によって形成し、且つ複合材に形成されている貫通孔を増厚用プレートに形成されている貫通孔よりも大径に形成することで、後述するように、複数の締結体間におけるベアリング面圧の均等化を図ることができる。また例えば、高強度の金属材料を採用し、さらに、複合材に形成されている貫通孔を増厚用プレートに形成されている貫通孔よりも大径に形成することで、締結体と複合材とは当接させずに、増厚用プレートだけでせん断荷重に抵抗する構造とすることもできる。また上記発明において、前記増厚用プレートは、前記複合材の両面に貼着されていることが望ましい。このように、増厚用プレートが複合材の両面に貼着されていれば、複合材の一面にだけ増厚用プレートが貼着されている場合と比べて、複合材の応力分布を一様にすることができる。また、増厚用プレートと複合材との貼着面積が2倍となるため、貼着面に作用するせん断力を1/2に低減することができる。本発明によれば、複合材に増厚用プレートを貼着することでベアリング面積を増加させ、過大なベアリング面圧が作用するのを防いでいる。このため、複合材自体を増厚する従来の複合材の継手構造と比べて、軽量かつ低コストの構造からなり、製造が容易で、大きいせん断荷重に対して抵抗することができる複合材の継手構造を提供することができる。以下、本発明の実施形態について、図面に基づいてより詳細に説明する。ただし、本発明の範囲は以下の実施形態に限定されるものではない。以下の実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対配置などは、特に記載がない限り、本発明の範囲をそれにのみ限定する趣旨ではなく、単なる説明例に過ぎない。図1は、本発明の複合材の継手構造の一実施形態を示した図であり、aは平面図、bはa-a線における断面図である。図1に示したように、本発明の一実施形態の複合材の継手構造1は、複合材料により形成された平板状の複合材板10複合材の継手構造であり、複数2本×4列のボルト30およびナット32締結体により、複合材板10に相手側部材20が接合されている。本発明において複合材料とは、繊維を強化材料とし、樹脂をマトリクス材料とする繊維強化複合材料を意味する。具体的には、強化材料が炭素繊維とからなるCFRP炭素繊維強化プラスチック、ガラス繊維からなるGFRPガラス繊維強化プラスチック、ボロン繊維からなるBFRPボロン繊維強化プラスチック、アラミド繊維からなるAFRPアラミド繊維強化プラスチックなどである。複合材板10に接合される相手側部材20は、複合材板10と同じ複合材料から形成される部材であってもよく、その他の材料によって形成される部材であってもよく、特に限定されない。本実施形態では、この相手側部材20に対して大きな水平力Hが作用しており、これにより、複合材板10と相手側部材20との接合面にせん断力が作用している。また、複合材板10に作用するせん断力の反力として、ボルト30の複合材板10との当接部図1のbのa部には、ベアリング面圧が作用している。また、図1に示したように、複合材板10の両面には、増厚用プレート40aおよび40bが貼着されている。本実施形態では、樹脂系接着剤によって、増厚用プレート40aおよび40bが複合材板10の両面に接着されている。なお、本発明において貼着とは、複合材に増厚用プレートを貼り付けることを意味するものとし、具体的な貼着方法としては、上述した接着以外にも、粘着剤を介して複合材に増厚用プレートを積層して機械的に圧着する方法や、複合材および増厚用プレートが熱硬化性樹脂を含む場合には、両者を積層した状態で加熱して一体化する方法等で貼着されたものであってもよいものである。そして、図2に拡大して示したように、複合材板10、増厚用プレート40a、40bおよび相手側部材20のフランジ部20aに形成されている貫通孔24に、ボルト30を挿通し、ナット32で締め付けて固定することで、複合材板10と相手側部材20とが締結される。このように、複合材板10に増厚用プレート40aおよび40bが接着されていれば、増厚用プレート40aおよび40bの厚み分だけベアリング面積を増加させ、ベアリング面圧を小さくすることができる。増厚用プレート40aおよび40bは、複合材板10と同じ複合材料により形成することもできるし、複合材板10とは異なる材料で形成することもできる。複合材板10の用途等に応じて、適当な材料を選択して用いればよい。増厚用プレート40aおよび40bを複合材板10とは異なる材料で形成する場合は、後述する理由により、複合材板10よりも延性が高い材料、例えば金属材料や複合材板10よりも延性が高い樹脂基材料によって形成することが好ましい。増厚用プレート40a、40bを複合材板10と同じ複合材料により形成する場合のメリットとしては、複合材板10と増厚用プレート40a、40bとの間で熱膨張差が生じないため、温度変化に伴う熱応力熱変形の影響を受けずに、貼着品質が安定する点が挙げられる。また、増厚用プレート40a、40bを金属材料によって形成する場合のメリットとしては、金属材料の性質を活かした複合材板10の継手構造とすることができることが挙げられる。具体的には、例えば増厚用プレート40a、40bを延性の高い金属材料によって形成するとともに、複合材板10に形成されている貫通孔を増厚用プレート40a、40bに形成されている貫通孔よりも大径に形成することで、ボルト30a~30dにおいて、作用するベアリング面圧を均等化することができる。また、増厚用プレート40a、40bを複合材板10よりも延性が高い樹脂基材料によって形成する場合のメリットも同様であり、複合材板10に形成されている貫通孔を増厚用プレート40a、40bに形成されている貫通孔よりも大径に形成することで、ボルト30a~30dにおいて、作用するベアリング面圧を均等化することができる。このことについて、図3および図4に基づいて説明する。図3は、本発明の別の実施形態の複合材の継手構造を示した図であり、aは断面図、bはB部の拡大図である。また、図4は、ボルト位置とベアリング面圧との関係を示したグラフであり、図中の符号αは、増厚用プレート40a、40bに非延性材料を用いた場合のグラフ、符号ベータは、増厚用プレート40a、40bに延性の高い材料例えば金属材料を用いた場合のグラフである。図3に示した複合材の継手構造1は、上述した実施形態とは異なり、複合材板10、増厚用プレート40a、40bおよび相手側部材20のフランジ部20aに形成されている貫通孔26の内、複合材板10の貫通孔26aが、増厚用プレート40a、40bの貫通孔26bよりも大径に形成されている。そして、図4の符号αに示したように、ベアリング面圧は、水平力Hの作用位置に近いボルト30aが最も大きく、水平力Hの作用位置から遠ざかるにつれ小さくなっていくが、貫通孔26が上述した如く形成され、且つ増厚用プレート40a、40bに、金属材料や複合材板10よりも延性が高い樹脂基材料を用いた場合は、ボルト30が挿通される貫通孔26において、増厚用プレート40a、40bに形成されている貫通孔26bとボルト30aとが当接し、増厚用プレート40a、40bが塑性変形して貫通孔26bが拡径する。この拡径量は、ベアリング面圧が大きいボルト30aが挿通される貫通孔26が最も大きく、ベアリング面圧が小さいボルト30dが挿通される貫通孔26が最も小さくなる。これにより、ボルト30a~30dと増厚用プレート40a、40bとの当たりが均一化され、図4の符号βに示したように、ボルト30a~30dにおいて、ベアリング面圧が均等化される。これにより、一つのボルト30にベアリング面圧が集中することを防ぐことができるため、ボルト30の破損リスクを低減することができる。また例えば、本実施形態において、増厚用プレート40a、40bに高強度の金属材料を採用することで、ボルト30と複合材板10とは当接させずに、増厚用プレート40a、40bだけでせん断荷重に抵抗する構造にすることもできる。本発明において、増厚用プレート40a、40bに用いられる金属材料としては、高延性、高強度で且つ軽量な金属材料が好ましく、例えばチタン合金、MP-35NAMS5758やInco600AMS5687等の高ニッケル合金やコバルト合金、A286AMS5731、AMS5737等の耐食鋼等が、特に好適に用いられる。また本発明において、増厚用プレート40a、40bに用いられる樹脂基材料としては、例えば複合材板10にCFRPを用いる場合にはGFRPやAFRPなどのCFRPよりも延性の高い複合材料が挙げられる。また、本発明の樹脂基材料としては繊維強化されていない樹脂材料も採用可能であり、例えばポリカーボネート等、エポキシ樹脂と同等以上の強度を有し、且つ複合材板10よりも延性の高い樹脂材料が挙げられる。以上のとおり、本発明の複合材の継手構造1によれば、複合材板10の両面に貼着された増厚用プレート40a、40bを備えており、増厚用プレート40a、40bの厚み分だけベアリング面積が増加し、ベアリング面圧が抑えられるようになっている。増厚用プレート40a、40bを複合材板10に貼着することは、従来のように、複合材自体を増厚することよりも制約が少なく製造が容易である。また、本発明によれば、増厚が必要な範囲だけに増厚用プレート40a、40bを貼着することができるため、余分な材料を必要とせず、軽量かつ低コストの構造とすることができる。なお、上述した実施形態では、複合材板10の両面に増厚用プレート40a、40bが貼着されていた。このように、増厚用プレート40a、40bが複合材板10の両面に貼着されていれば、複合材板10の一面にだけ増厚用プレート40が貼着されている場合と比べて、複合材板10の応力分布を一様にすることができるため好ましい。また、増厚用プレート40と複合材板10との接触面積が2倍となるため、一つの貼着面に作用するせん断力を1/2に低減することができる。しかしながら本発明の複合材の継手構造1はこれに限定されず、少なくとも複合材の一面に増厚用プレートが貼着されていればよいものである。また、上述した実施形態では、平板状の複合材板10の継手構造1を例に説明したが、本発明の複合材は平板状の複合材には限定されず、例えば、管状の複合材であってもよいものである。以上、本発明の好ましい形態について説明したが、本発明は上記の形態に限定されるものではなく、本発明の目的を逸脱しない範囲での種々の変更が可能である。