"電力会社によって発せられた直接負荷制御事象の間に空調負荷の現場での制御を確立するための方法であって、前記直接負荷制御事象に関連付けられている1つまたは複数の制御パラメータを受け取ることと、温度制御空間の室温を測定することと、前記室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方であるかどうかを判定することと、前記室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方である場合に、前記電力会社からの前記空調負荷の直接負荷制御を完全に無効にすることと、温度セットバック方法を使用して、前記空調負荷の制御を移行することとを含む方法。前記1つまたは複数の制御パラメータが、前記直接負荷制御事象のための持続時間、空調負荷を循環させることに関連しているパラメータ、部分的送電停止時間、および負荷復旧時間のうちの少なくとも1つを含む、請求項1に記載の方法。前記空調負荷の現場での制御を復旧させることが、制御をサーモスタットに提供することを含む、請求項1に記載の方法。ユーザインターフェースを用いて快適温度範囲を受け取ることをさらに含む、請求項1に記載の方法。前記ユーザインターフェースが、タッチスクリーンディスプレイ、キーパッド、キーボード、およびボタンのうちの1つを含む、請求項4に記載の方法。前記快適温度範囲が、サーモスタットの温度設定ポイントに対して設定されたしきい値を含む、請求項1に記載の方法。前記空調負荷が、エアコンおよび炉のうちの少なくとも1つを含む、請求項1に記載の方法。電力会社によって発せられた直接負荷制御事象の間に空調負荷の現場での制御を確立するためのシステムであって、前記直接負荷制御事象に関連付けられている1つまたは複数の制御パラメータを受け取るための手段と、温度制御空間の室温を測定するための手段と、前記室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方であるかどうかを判定するための手段と、前記室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方である場合に、前記電力会社からの前記空調負荷の直接負荷制御を除去するための手段と、温度セットバック方法を使用して、前記空調負荷の制御を移行するための手段と、前記温度しきい値に到達したことを記録して、前記電力会社に知らせるための手段とを含むシステム。前記1つまたは複数の制御パラメータが、前記直接負荷制御事象のための持続時間、空調負荷を循環させることに関連しているパラメータ、部分的送電停止時間、および負荷復旧時間のうちの少なくとも1つを含む、請求項8に記載のシステム。空調負荷の現場での制御を復旧させるための前記手段が、制御をサーモスタットに提供するための手段をさらに含む、請求項8に記載のシステム。快適温度範囲を受け取るための手段をさらに含む、請求項8に記載のシステム。前記快適温度範囲を受け取るための前記手段が、タッチスクリーンディスプレイ、キーパッド、キーボード、およびボタンのうちの1つを含むユーザインターフェースを含む、請求項8に記載のシステム。前記快適温度範囲が、サーモスタットの温度設定ポイントに対して設定された値を含む、請求項8に記載のシステム。前記空調負荷が、エアコンおよび炉のうちの少なくとも1つを含む、請求項8に記載のシステム。空調負荷の現場での制御を確立するためのシステムであって、エネルギーの流れを制御するためのスイッチと、直接負荷制御事象に関連付けられている1つまたは複数の制御パラメータを通信ネットワークから受け取るために、受け取った温度信号に基づいて室温を測定するために、前記室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方であるかどうかを判定するために、前記室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方である場合に、受け取った前記1つまたは複数の制御パラメータに関連付けられている直接負荷制御プログラムのオペレーションを除去するために、前記温度しきい値に到達したことを示す信号を生成するために、ならびに前記室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方である場合に、前記スイッチの現場での制御を復旧させるために、前記スイッチに動作可能に結合されている制御ロジックとを含むシステム。命令および前記1つまたは複数の制御パラメータを格納するためのメモリをさらに含む、請求項15に記載のシステム。前記メモリが、揮発性コンポーネントおよび不揮発性コンポーネントのうちの一方を含む、請求項16に記載のシステム。前記制御ロジックに結合されているサーモスタットをさらに含む、請求項15に記載のシステム。ディスプレイをさらに含む、請求項15に記載のシステム。前記制御ロジックが、前記制御ロジックに結合されているユーザインターフェースから前記快適温度範囲を受け取る、請求項15に記載のシステム。したがって、断熱および/または空調負荷に対するサイズに関して消費者全体にわたって存在し得る相違を考慮しない従来の直接負荷制御プログラムに関連する問題を克服できるシステムおよび方法が必要とされている。直接負荷制御プログラムのもとで上限温度への上昇を顧客または電力会社が制御できるようにするシステムが必要とされている。何人の顧客が実際にこの上限温度への上昇に達したかを電力会社に知らせて彼らの負荷制御プログラムを最適化するシステムへの別のニーズが存在する。電力会社によって発せられた直接負荷制御事象の間に空調負荷の現場での制御を確立するための方法およびシステムを開示する。本方法は、直接負荷制御事象に関連付けられている1つまたは複数の制御パラメータを受け取ることと、温度制御空間の室温を測定することとを含む。本方法は、室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方であるかどうかを判定することと、次いで、電力会社からの空調負荷の直接負荷制御を完全に無効にすることと、温度しきい値に到達したことを記録して、電力会社に知らせることと、制御を温度セットバック方法に移行することとをさらに含む。電力会社によって発せられた直接負荷制御事象の間に空調負荷の現場での制御を確立するためのシステムは、直接負荷制御事象に関連付けられている1つまたは複数の制御パラメータを受け取るための手段と、温度制御空間の室温を測定するための手段とを含む。本システムは、室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方であるかどうかを判定するための手段と、室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方である場合に、電力会社からの空調負荷の直接負荷制御を除去するための手段とを含むこともできる。本システムは、室温が快適温度範囲を超えた場合に、信号を電力会社に返信することができる。本システムはまた、空調負荷の温度セットバック制御に移行するための手段を有する。空調負荷の現場での制御を確立するためのシステムについても記載し、本システムは、エネルギーの流れを制御するためのスイッチを含むことができる。本システムはまた、直接負荷制御事象に関連付けられている1つまたは複数の制御パラメータを通信ネットワークから受け取るために、スイッチに動作可能に結合されている制御ロジックを有する。制御ロジックは、受け取った温度信号に基づいて室温を測定すること、ならびに、室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方であるかどうかを判定することもできる。制御ロジックは、室温が、快適温度範囲よりも高い状態、および快適温度範囲と等しい状態のうちの一方である場合に、受け取った1つまたは複数の制御パラメータに関連付けられている直接負荷制御プログラムのオペレーションを除去することができる。次いで制御ロジックは、スイッチの現場での制御を復旧させることができる。図においては、同様の参照番号は、特段の記載がない限り、さまざまな図を通じて同様の部分を指す。102Aまたは102Bなどの文字表示を伴う参照番号に関しては、それらの文字表示は、同じ図に存在する2つの同様の部分または要素を識別することができる。1つの参照番号が、すべての図において同じ参照番号を有するすべての部分を包含することが意図されている場合には、参照番号に対する文字表示を省略することができる。はじめに図1Aを参照すると、直接負荷制御プログラム中に現場での制御を確立するためのシステム100の図が示されている。システム100は、顧客構内制御システム10と、空調負荷24と、温度制御空間26と、ワイヤレス通信タワー28と、通信ネットワーク30と、電力会社におけるコントローラ32と、パーソナルコンピューティングデバイス36とを含むことができる。ワイヤレス通信タワー28を採用することができる例示的なワイヤレス通信ネットワーク、またはワイヤレス環境全般は、AMIAdvancedMeteringInfrastructureネットワーク、HANHomeAreaNetwork、それらの任意の組合せ、およびその他の同様のワイヤレス通信ネットワークを含むが、それらには限定されない。図1Aに示されているシステム要素の多くは、通信リンク103A~Dを介して通信ネットワーク30に結合されている。図1Aに示されているリンク103は、有線リンクまたはワイヤレスリンクを含むことができる。ワイヤレスリンクは、ラジオ周波数RFリンク、赤外線リンク、音波リンク、およびその他のワイヤレスメディアを含むが、それらには限定されない。通信ネットワーク30は、ワイドエリアネットワークWAN、ローカルエリアネットワークLAN、インターネット、PSTNPublicSwitchedTelephonyNetwork、PLCpowerlinescommunicationネットワーク、ページングネットワーク、またはそれらの組合せを含むことができる。通信ネットワーク30は、ブロードキャストRFトランシーバタワー28によって確立することができる。しかし、通信ネットワーク30を確立する上で、ブロードキャストRFトランシーバタワー28以外にその他のタイプの通信デバイスも本発明の範囲内に含まれるということを当業者なら認識されよう。電力会社におけるコントローラ32は、コンピュータサーバを含むことができ、そのコンピュータサーバは、さまざまな負荷制御パラメータ34を生成して保存し、それらの負荷制御パラメータ34は、通信ネットワーク30を介して顧客構内制御システム10に送信される。そのような負荷制御パラメータ34は、電力循環制御事象の総持続時間、温度デルタ値、および、所定の期間にわたって空調負荷から取り除かれる電力と、その空調負荷から提供される電力との比率を定義するデューティーサイクルを含むことができるが、それらには限定されない。これらの例示的な負荷制御パラメータ34については、以降で図3に関連して、さらに詳しく論じる。通信ネットワーク30に結合されているパーソナルコンピューティングデバイス36は、顧客構内制御システム10にコマンドを発するために顧客によって操作することができる汎用コンピュータを含むことができる。同様に、パーソナルコンピューティングデバイス36は、電力会社におけるコントローラ32にコマンドを発するために電力会社によって操作することができる。この説明においては、パーソナルコンピューティングデバイス36は、携帯電話、ページャー、PDA、スマートフォン、ナビゲーションデバイス、ワイヤレス接続またはリンクを備えたハンドヘルドコンピュータ、ラップトップコンピュータ、デスクトップコンピュータ、またはその他の任意の類似のコンピューティングデバイスを含むことができる。顧客構内制御システム10は、トランシーバ12と、アンテナ26と、負荷制御ロジック14と、スイッチ18と、サーモスタット/温度センサ20と、メモリ16と、ユーザインターフェースを備えたディスプレイ22とを含むことができる。トランシーバ12は、通信ネットワーク30との間で負荷制御信号を受信および送信するためのモデム、ネットワークカード、またはその他の任意のタイプのコーダ/デコーダコーデックなどの通信ユニットを含むことができる。ワイヤレスの実施形態においては、トランシーバ12は、ラジオ周波数通信信号を生成するためのラジオ周波数回路をさらに含むことができ、それらのラジオ周波数通信信号は、アンテナ26を利用し、ワイヤレス通信リンク103Bを確立する。その他の実施形態においては、トランシーバ12は、直接の有線通信リンク103Cによって通信ネットワーク30に結合することができる。顧客構内制御システム10のこれらの要素は、単一の長方形の破線の枠内に含まれるものとして示されているが、顧客構内制御システム10に関するこれらの要素のいずれも、本発明の範囲から逸脱することなく、さまざまな異なる電子部品実装スキームを採用することができるということを当業者なら認識されよう。すなわち、たとえばトランシーバ12は、負荷制御ロジック14に対して別の筐体内に存在することができる。同様に、負荷制御ロジック14は、サーモスタット/温度センサ20のための筐体に対して別個の筐体内に存在することができる。そして最後に、顧客構内制御システム10の要素のすべてが、本発明の範囲から逸脱することなく、単一の筐体内に存在することができる。負荷制御ロジック14は、ハードウェア、またはソフトウェア、またはそれらの組合せを含むことができる。ハードウェアは、さまざまなタイプのソフトウェアを実行するマイクロプロセッサを含むことができる。ハードウェアは、特定用途向け集積回路ASICなどの電子機器を含むことができる。負荷制御ロジック14は、空調負荷24に電力を供給するスイッチ18を制御するためにトランシーバ12から信号を受け取って処理する。負荷制御ロジック14およびスイッチ18は、Massaraらの名において発行された米国特許第5,462,225号その全内容は、参照によって本明細書に組み込まれているに記載されているスイッチと同様に作製されるユニットを形成することができる。しかし、図1Aに示されている負荷制御ロジック14およびスイッチ18には、米国特許第5,462,225号によって提案されているように、負荷制御ロジック14およびスイッチ18を顧客の構内に取り付ける前に、いかなる事前設定されたまたは所定の空間温度の上限および下限も提供されない。スイッチ18は、空調負荷24に供給される電力を制御するように設計されている。負荷制御ロジック14は、図2および図3に関連して後述するように、部分的送電停止時間を追跡把握するためのタイマー、負荷復旧時間を追跡把握するためのタイマー、および電力循環制御事象の長さを追跡把握するためのタイマーなど、いくつかのタイマーを含むことができる。負荷制御ロジック14は、直接負荷制御事象のもとで発せられたあらゆるコマンドを消費者が完全に解除して無効にすることができるようにする。負荷制御ロジック14は、図1Bに関連して後述するように、快適温度範囲または温度デルタ値56を消費者が確立できるようにする。その他の例示的な実施形態においては、電力会社が快適温度範囲または温度デルタ値56を確立することもできる。この快適温度範囲または温度デルタ値56は、温度制御空間が、温度デルタ値56によって確立された温度値を超えた場合に、消費者または電力会社が直接負荷制御を完全に停止するかまたは無効にすることができるようにする。温度デルタ値56は、現在の室温に対して、またはサーモスタット20の温度設定ポイントに対して確立することができる。現在の室温または絶対的な室温に対する温度デルタ値56は、サーモスタット20の設定ポイントと比較して異なる場合があるということを当業者なら認識されよう。すなわち、サーモスタット20の温度設定ポイントは、温度制御空間26の現在の室温を常に反映するとは限らないということを当業者なら認識されよう。トランシーバ12は、負荷制御ロジック14に結合されている。トランシーバ12は、負荷制御パラメータ34を、電力会社におけるコントローラ32から負荷制御ロジック14に中継することができる。負荷制御ロジック14は、トランシーバ12を用いて、通信ネットワーク30を介して、電力会社におけるコントローラ32に、ならびにパーソナルコンピューティングデバイス36にメッセージを伝送することもできる。トランシーバ12および負荷制御ロジック14は、Comverge,Inc.によって製造されているDCUdigitalcontrolunitとして知られているデバイスの一部とすることができる。DCUは、住居の外側で、HVACシステムの1つまたは複数の部分の近くに、たとえば空調ユニットのコンプレッサの近くなどに結合されるように設計されている。DCUは、ワイドエリアネットワークおよびローカルエリアネットワークを通じてなど、さまざまなチャネルを通じた通信に使用することができる。負荷制御ロジック14の別の例は、空調負荷24に結合されているコンピュータまたは専用の処理装置のような計算デバイスである。負荷制御ロジック14は、メモリ16に結合することができる。メモリ16は、揮発性コンポーネント、または不揮発性コンポーネント、またはそれらの組合せを含むことができる。不揮発性コンポーネントは、読み取り専用メモリROMを含むことができる。ROMは、負荷制御ロジック14のためのオペレーティングシステムOSを格納することができ、このオペレーティングシステムは、当業者ならわかるように負荷制御ロジック14の中央処理装置および/またはファームウェアによって実行することができる。顧客構内制御システム10のメモリ16のための揮発性コンポーネントは、ランダムアクセスメモリRAMを含むことができる。顧客構内制御システム10のための揮発性メモリコンポーネントは、その他のさまざまなメモリテクノロジー、たとえば、EPROMerasableprogrammableread-onlymemoryもしくはEEPROMelectricallyerasableprogrammableread-onlymemory、ならびに/またはフラッシュメモリおよびFRAM登録商標ferroelectricrandomaccessmemoryなどを組み込むことができるが、それらには限定されない。メモリ16は、図3に示されている方法に対応する命令を格納することができる。メモリ16は、負荷制御ロジック14によって検知された事象、たとえば、負荷制御ロジック14によって取られたアクション、サーモスタット20によって生成されたデータ、電力会社におけるコントローラ32によって伝送された負荷制御パラメータ34、および、通信ネットワーク30に結合されているパーソナルコンピューティングデバイス36によって発せられたコマンドなどを記録することもできるが、それらには限定されない。負荷制御ロジック14はまた、サーモスタット20に結合されている。サーモスタット20は、通常は温度制御空間26の内部に配置されているプログラム可能なまたはインテリジェントなサーモスタットを含むことができる。本明細書を執筆している時点で知られている例示的なプログラム可能なまたはインテリジェントなサーモスタットとしては、WhiteRogersまたはHoneywellによって製造されているサーモスタットが含まれる。温度センサは、空間温度を感知して、温度制御空間26内の測定された空間温度を表す温度信号を出力するサーミスタなどの温度測定コンポーネントとして実装することができる。サーモスタット/温度センサ20は、ユーザインターフェース22を有するディスプレイを含むことができる。ユーザインターフェース22を有するそのようなディスプレイは、タッチスクリーンディスプレイ、たとえば、液晶ディスプレイLCDまたは発光ダイオードLEDディスプレイによって作製されたタッチスクリーンディスプレイなどを含むことができる。当業者ならわかるように、タッチスクリーンディスプレイの代わりに、このディスプレイは、タッチコマンドをサポートしないことが可能であり、代わりに別個の物理的なユーザインターフェース、たとえば、キーパッド、キーボード、および指定されたファンクションボタンなどを用いて機能することができる。ユーザインターフェース22を備えたディスプレイの例示的な一実施形態について、以降で図1Bに関連して示し、説明する。空調負荷24は、スイッチ18に結合されており、そしてスイッチ18は、負荷制御ロジック14に結合されている。当業者ならわかるように、空調負荷24は、HVACheating,ventilating,air-conditioningシステムを含むことができる。空調負荷24がエアコンシステムである場合には、スイッチ18は、空調負荷24のコンプレッサへの電力の分配を復旧させる。あるいは、空調負荷24が強制空気加熱システムまたはヒートポンプである場合には、スイッチ18は、炉のファンまたはヒートポンプのコンプレッサのいずれかへの電力を復旧させる。温度制御空間26は、外部に対して完全に閉ざされている、または部分的に閉ざされている、建物内の任意のタイプの部屋または容積を含むことができる。温度制御空間26は、単一の部屋、または換気システムによって連結されている複数の部屋を含むことができる。次いで図1Bを参照すると、この図は、直接負荷制御プログラム中に消費者が現場での制御を確立する上で役立つ顧客構内制御システム10のためのユーザインターフェース22Bを備えた例示的なディスプレイ22Aの正面図である。例示的なディスプレイ22Aは、タッチスクリーンディスプレイを含むことができ、このタッチスクリーンディスプレイは、ユーザインターフェース22Bを有する所定のエリアを含む。図1Bに示されている例示的な実施形態においては、ユーザインターフェース22Bは、矢印などの幾何学的な形状によって表されるスクリーンコントロールを含み、これらのスクリーンコントロールは、温度制御を上げることまたは下げることなど、所望の方向の値を選択するために矢印を押すことによってユーザがさまざまな値を選択できるようにする。しかし、当業者ならわかるように、その他のタイプのユーザインターフェース22Bも、本発明の範囲内に含まれ、たとえば、キーボード、キーパッド、および機能特有のボタンを含むことができるが、それらには限定されない。図1Bの例示的なディスプレイ22Aは、74°Fという例示的な値を有する現在温度52と、72°Fという例示的な値を有する希望温度54と、3°Fという例示的な値を有する快適ゾーン範囲または温度デルタ値56と、1時間あたりのキロワットで表された現在の部分的送電停止期間中のエネルギー料金をユーザに伝えるエネルギー料金値58とを提示している。快適ゾーン範囲または温度デルタ値56は、その値56が、ユーザインターフェース22Bを用いて現在調整できる値であること、またはその他の例示的な実施形態においては電力会社によって設定できる値であることを示すために、太い縁取りを伴って提供されている。すなわち、快適ゾーン範囲または温度デルタ値56は、ユーザインターフェース22Bの矢印キーを押すことによって消費者によって上もしくは下に調整することができ、または値56は、負荷制御事象コマンドの一部として電力会社によって送信することができる。快適ゾーン範囲または温度デルタ値56は、華氏温度で表される範囲に対応し、これは、顧客構内制御システム10のユーザによって選択することができる。この温度範囲または温度デルタ値56は、空調負荷24が、電力会社におけるコントローラ32によって提供される直接負荷制御プログラムのもとにある間に、温度制御空間26の温度が到達することをユーザが許可することになる、温度設定ポイント希望温度54のことであるに対する、またはサーモスタット20の現在温度52に対する上限範囲である。したがって、暑い天候の例においては、温度デルタ値56は、制御戦略が循環制御から温度セットバック制御にシフトされる前に、温度制御空間26が到達することを消費者または電力会社が許可することになる、希望温度54サーモスタット20の温度設定ポイントに対する上限温度である。温度デルタ値56が、サーモスタット20による現在の測定温度52に対して設定されるならば、これは、暑い天候の例において、快適ゾーンまたは温度デルタ値56が、74°Fと記載されている現在温度52に対して3°Fに等しく設定されている場合には、温度制御空間26の室温は、77°Fという上限温度に達する必要があることを意味する、ということがわかる。同様に、寒い天候の例すなわち暖房シナリオにおいては、温度デルタまたは快適ゾーン温度56は、制御戦略が循環制御から温度セットバック制御にシフトされる前に、温度制御空間26が到達することを消費者または電力会社が許可することになる、設定ポイント温度54、またはサーモスタット20によって測定された現在温度に対する下限温度である。エネルギー料金値58は、電力会社におけるコントローラ32によってサーモスタット20に供給することができる。エネルギー料金値58は、消費者が、電力会社におけるコントローラ32によって発せられた直接負荷制御コマンドの制御を無効にするかまたは停止している間に、温度制御空間26を希望温度値54に非常に近い状態に維持したいと望むならば、その消費者にとってエネルギーがいくらのコストになる可能性があるかを、その消費者に気づかせることになる。図2は、直接負荷制御プログラム中に現場での制御を確立する方法およびシステムに関する温度対時間のプロット200Aおよび電力供給対時間のプロット200Bを含むグラフ200である。第1のプロット200Aを参照すると、電力会社におけるコントローラ32は、第1の所望の長さ202を有する負荷制御事象の負荷制御パラメータ34を発することができる。この負荷制御事象は、例示的な長さ202すなわち4時間の持続時間を有することができるが、負荷制御事象に関するその他の値も、本発明の範囲内に含まれる。図2に示されている例示的なシナリオにおいては、循環戦略のための意図された長さ202は、負荷制御事象のための長さ202の下にある循環制御期間の長さ204によって示されているように、その意図された4時間の長さのかなり前の時点で、すなわち約1時間40分後に切り上げられている。循環制御期間の長さ204の隣にあるのは、サーモスタット20に提供される現場での制御または温度セットバック制御の期間に対応する長さ206である。プロット200Aは、室温を表す第1のライン52と、サーモスタットの設定ポイントを表す第2のライン54とを含む。空調負荷24が、図2の第2のプロット200Bによって示されている直接負荷制御プログラムのもとにある間は、第1のライン52は、72°Fの室温から75°Fの温度へ徐々に上昇する。第2のプロット200Bは、複数の30分間隔を含む例示的な循環戦略を示している。それぞれの30分間隔ごとに、20分間という値を含む部分的送電停止時間208と、10分間という値を含む復旧時間210とがある。部分的送電停止時間208の間には、スイッチ18は、負荷制御ロジック14によって、エネルギーまたは電力が空調負荷24から取り除かれるように作動される。逆に、復旧時間210の間には、スイッチ18は、負荷制御ロジック14によって、エネルギーまたは電力が空調負荷24に供給または提供されるように作動され、それによって、温度制御空間26の温度を調整することができる。本発明の範囲から逸脱することなく、部分的送電停止時間208、復旧時間210、および負荷制御事象の各間隔の長さに関するその他の値を変更してもよいことを当業者なら認識されよう。第2のプロット200Bは、暑い天候の例において、空調負荷24が直接負荷制御事象の制御のもとにある間に、温度制御空間26内の温度がどのように上昇することが可能であるかを示している。具体的には、第1の部分的送電停止時間208Aの間に、温度制御空間26内の温度は、72°Fから73°Fへ上昇することが可能である。第1の部分的送電停止時間208Aの後で、第1の復旧時間210Aの間には、空調負荷24が温度制御空間26を冷却することを許可されるため、温度制御空間26の温度は、73°Fを下回ることが可能である。しかし、第2の部分的送電停止時間208Bの間には、温度制御空間26内の温度は、73°Fから74°Fへ上昇することが可能である。第2の部分的送電停止時間208Bの後で、第2の復旧時間210Bの間には、温度制御空間26の温度は、74°Fから下げられることが可能である、といった具合である。空調負荷24が不適切にサイズ設定されている温度制御空間26に関しては、および/または温度制御空間26が十分に断熱されていない場合には、室温52の傾きが急激に増大する可能性があるということを当業者なら認識されよう。第2のプロット200Bは、室温52が、75°Fという温度これは、図1Bに示されている72°Fというサーモスタット設定ポイント54よりも3°F高いに達したときに、3°Fという値を有する温度デルタ値56に到達したため、第4の部分的送電停止時間308Dが切り上げられていることを示している。第4の部分的送電停止時間308Dは、負荷制御ロジック14が温度デルタ値56を室温52と絶え間なく比較していたために切り上げられた。負荷制御ロジック14は、温度デルタ値56に到達したと判定すると、電力会社のコントローラ32によって供給されている直接負荷制御プログラムからの遠隔制御を無効にした。室温プロット52に沿ってポイント211において、負荷制御ロジック14は、直接負荷制御プログラムをキャンセルするかまたは完全に無効にし、空調負荷24の制御をサーモスタット20へ戻した。またポイント211において、負荷制御ロジック14は、サーモスタットの設定ポイント温度54を72°Fから75°Fに変更した。この75°Fは、図1Bの例に示されている所望の値に相当する。制御を循環から温度セットバックに移すことによってコンプレッサの循環が短くなることのないように保証するためのロジックを実施すべきであるということを当業者なら理解されよう。加えて、負荷制御ロジック14は、温度しきい値に到達している旨のアクティビティーログを含む信号を、トランシーバ12を介して電力会社に返信する。ポイント211から右へおよびポイント213へ向かう室温の残りのプロット54は、温度制御空間26の室温が、サーモスタット20の制御下にある間にどのように調整されたかを反映している。負荷制御事象が終了した後に、ポイント213において、サーモスタット温度設定ポイントに関する第2のプロット54上で、負荷制御ロジック14は、サーモスタット温度設定ポイント54の値を、75°Fという値から72°Fに変更する。本明細書に記載されている英国の測定単位のほかに、メートル法および摂氏温度など、その他の測定単位を、本発明の範囲から逸脱することなく利用することができるということを当業者なら理解されよう。図2の温度セットバック制御セグメント205に関して、サーモスタット20は、温度制御空間の室温を効率よく制御するために、所定のまたは工場でセットされた内蔵アルゴリズムを備えることができるということを当業者なら認識されよう。サーモスタット20は、室温の上昇および下降を予想し、温度制御空間26の温度を、設定ポイント温度54において反映された希望温度に非常に近く維持するために、空調負荷24を適切に作動させることができる。第1のプロット200Aは、直接負荷制御プログラムからの完全なエネルギー節約が実現されなかったことを示しているが、第1のプロット200Aはまた、エネルギー保持と、消費者にとっての温度面での快適性の促進との間におけるユニークなバランスを示している。すなわち、電力会社におけるコントローラ32によって提供された直接負荷制御プログラムによって生じた第1のプロット200Aの循環制御セグメント204の間には、電力会社によって著しいエネルギー節減が実現された。その一方で、同じセグメント204の間に、消費者は、温度制御空間26に対して、いくらかの温度面での不快感を経験した。次いで、第1のプロット200Aの第2のセグメント206の間には、電力会社にとってのエネルギー節約は不十分だが、消費者は、温度制御空間26の温度上昇に関する上限を与えられる。第1のプロット200Aのセグメント206の間には、負荷制御ロジック14の時間ベースのアルゴリズムではなく、サーモスタットを温度制御メカニズムとして使用することによって、屋内温度は、より控えめになり、温度デルタ56に制限される。これらの2つのセグメント204および206を考慮すると、電力会社にとってのエネルギー節約が実現される一方で、消費者にとっての温度面での快適性が提供されるため、消費者は、電力会社によって提供される直接負荷制御プログラムに加入することに対して、より前向きになるだろう。特定の態様においては、本明細書に記載されている方法ステップのうちの1つまたは複数は、コンピュータプログラム命令としてメモリ16内に格納することができる。これらの命令は、本明細書に記載されている方法を実行するために、負荷制御ロジック14およびサーモスタット20によって実行することができる。さらに、負荷制御ロジック14の一部であるプロセッサ、メモリ16、サーモスタット20、またはそれらの組合せは、本明細書に記載されている方法ステップのうちの1つまたは複数を実行するための手段として機能することができる。図3は、直接負荷制御プログラム中に現場での制御を確立するための方法300を示すフローチャートである。ステップ305は、直接負荷制御プログラム中に現場での制御を確立するための方法300の第1のステップである。ステップ305においては、顧客構内制御システム10の負荷制御ロジック14によって制御パラメータを受け取ることができる。それらの制御パラメータは、電力会社におけるコントローラ32によって発せられる負荷制御パラメータ34を含むことができる。負荷制御パラメータ34は、負荷制御事象のそれぞれの期間ごとに設定される負荷制御事象の長さまたは持続時間、温度デルタ値56、部分的送電停止時間208、および復旧時間210を含むことができる。ステップ305において、負荷制御ロジック14は、図1Bに示されているようなユーザインターフェース22Bを介して快適ゾーン範囲または温度デルタ値56を受け取ることができる。負荷制御ロジック14は、図1Bのユーザインターフェース22Bを介してサーモスタット20の希望温度または温度設定ポイント値54を受け取ることもできる。ユーザインターフェース22Bの代わりに、またはユーザインターフェース22Bに加えて、負荷制御ロジック14は、これらのパラメータのうちのいずれか1つまたはすべてを、通信ネットワーク30に結合されているパーソナルコンピューティングデバイス36を操作する消費者から受け取ることができる。好ましい例示的な一実施態様によれば、電力会社におけるコントローラ32が温度デルタ値56を提供することができるが、温度デルタ値56は、図1Bのユーザインターフェース22または図1Aのパーソナルコンピューティングデバイス36を使用して消費者によって設定または確立することもできる。次にステップ310において、サーモスタット/温度センサ20は、温度制御空間26の室温を測定し、そのデータを負荷制御ロジック14に報告することができる。別法として、または追加として、負荷制御ロジック14が、サーモスタット/温度センサ20に温度データを要求すること、またはそのためのpingを送ることもできる。その後、判定ステップ315において、負荷制御ロジック14は、室温が、ステップ305において受け取られた温度デルタ値56以上であるかどうかを判定することができる。判定ステップ315に対する質問が否定的である場合には、いいえの分岐を辿って判定ステップ320に至る。否定的な質問の一例が、図2に示されており、このときの室温は、73°Fという値であり、3°Fを含む温度デルタ値56すなわち75°Fよりも2°F低い。判定ステップ315に対する質問が肯定的である場合には、はいの分岐を辿ってステップ355に至り、ステップ355においては、サーモスタット設定ポイント値54が、温度デルタ値56へ変更される。判定ステップ315に対する肯定的な質問が、図2において室温プロット52上のポイント211に示されている。図2のポイント211においては、温度制御空間26の温度が75°Fに到達しており、この温度は、サーモスタット20の希望温度値または現在温度設定ポイント54に温度デルタ値56を足した値に等しい。判定ステップ320において、負荷制御ロジック14は、循環制御事象タイマーによって測定された持続時間202を有する電力循環制御事象が完了しているかどうかを判定する。判定ステップ320に対する質問が肯定的である場合には、はいの分岐を辿ってステップ325に至り、ステップ325においては、負荷制御ロジック14が、負荷循環制御事象をこれ有効にする。次いでプロセスは、ステップ325の後に終了する。判定ステップ320に対する質問が否定的である場合には、いいえの分岐を辿って判定ステップ330に至る。判定ステップ330においては、負荷制御ロジック14が、具体的には負荷制御ロジック14の部分的送電停止タイマーが、現在の負荷サイクルのための部分的送電停止時間208が満了しているかどうかを判定することができる。判定ステップ330に対する質問が否定的である場合には、いいえの分岐を辿ってステップ335に至り、ステップ335においては、空調負荷24に関する部分的送電停止が継続される。次いでプロセスは、ステップ310に戻り、ステップ310においては、室温が測定される。判定ステップ330に対する質問が肯定的である場合には、はいの分岐を辿ってステップ340に至り、ステップ340においては、空調負荷24の制御が、サーモスタット/温度センサ20に戻される。判定ステップ330に対する肯定的な質問の一例が、図2の第1の部分的送電停止時間208Aの持続時間の後に存在する。復旧時間210Aの最初のポイントにおいて、スイッチ18の制御が、サーモスタット20に戻されている。次に判定ステップ345において、負荷制御ロジック14は、復旧時間210に関するタイマーが満了しているかどうかを判定する。再び図2を参照すると、この図に示されている例のそれぞれのサイクルまたは期間ごとの部分的送電停止時間208は、20分間に設定されており、その一方で、それぞれの期間またはサイクルごとの復旧時間210は、10分間に設定されていた。判定ステップ345において、負荷制御ロジック14は、図2に示されている例に関して、復旧時間210に対して設定された10分の持続時間が満了しているかどうかを判定する。判定ステップ345に対する質問が否定的である場合には、いいえの分岐を辿ってステップ310に戻り、ステップ310においては、室温が測定される。判定ステップ345に対する質問が肯定的である場合には、はいの分岐を辿ってステップ350に至り、ステップ350においては、負荷制御ロジック14の部分的送電停止タイマーがリセットまたは再始動される。次いでプロセスは、ステップ310に戻り、ステップ310においては、室温が測定される。次いで、再びステップ355を参照すると、このステップは、温度デルタ値56が確立された場合に、室温が、サーモスタット設定ポイント値54または現在の室温52のいずれかに対して温度デルタ値56以上であると負荷制御ロジック14が判定したために、サーモスタット20が温度デルタ値または快適ゾーン値56に設定されることを示している。すなわち、前述のように、温度デルタ値または快適ゾーン範囲56は、サーモスタット設定ポイント温度54に対して、または温度制御空間26の現在温度に対して設定することができる。好ましい例示的な一実施形態においては、快適ゾーン温度値または温度デルタ値56は通常、温度設定ポイント値54に対して設定される。前述のように、ステップ355は、室温のプロット52上のポイント211に対応し、ここでは、負荷制御ロジック14は、快適ゾーン範囲または温度デルタ値56に基づいて、その温度デルタ値56を元のまたは最初のサーモスタット設定ポイント温度54に足すことによって、サーモスタット20の温度設定ポイント値54を新たな値に変更する。これは、図1Bに示されている例示的な実施形態においては、サーモスタット温度設定ポイント値54が72°Fから75°Fに変更されることを意味するこの75°Fは、72°Fという値を有する温度設定ポイント値54に3°Fという温度デルタ値56を足した値に相当する。次にステップ357において、負荷制御ロジック14は、温度しきい値に到達したこと、直接負荷制御循環プログラムが停止したこと、および温度セットバックモードに入ったことのログを保持することができる。双方向のシステムにおいては、負荷制御ロジック14は、歩調を合わせて、温度しきい値に到達した旨のメッセージを、トランシーバ12を介して電力会社に返信することができる。次にステップ360において、負荷制御ロジック14は、直接負荷制御循環プログラムと、ステップ305において負荷制御ロジック14に伝送されたその対応する負荷制御パラメータ34とを無効にする。負荷制御ロジック14が直接負荷制御循環プログラムをこのように無効にすることによって、空調負荷24の現場での制御がサーモスタット20に戻る。次にステップにおいて、負荷制御ロジック14は、温度しきい値に到達したこと、直接負荷制御循環プログラムが停止したこと、および温度セットバックモードに入ったことを記録する。双方向のシステムにおいては、負荷制御ロジック14は、温度しきい値に到達した旨のメッセージを、トランシーバ12を介して電力会社に返信することができる。その後、判定ステップ365において、負荷制御ロジック14は、負荷循環制御事象の持続時間202が完了しているかどうかを判定する。判定ステップ365に対する質問が否定的である場合には、いいえの分岐を辿ってステップ360に戻る。判定ステップ365に対する質問が肯定的である場合には、はいの分岐を辿ってステップ370に戻り、ステップ370においては、負荷制御ロジック14は、サーモスタット温度設定ポイント値54をその最初の値に戻す。これは、図2に示されている例示的な実施形態においては、図2における室温のプロット52のポイント213によって示されているように、負荷制御ロジック14が、75°Fという現在のサーモスタット温度設定ポイント値54を72°Fに変更することを意味する。次いでプロセス300は、終了する。例示的という言葉は、この説明においては、例、事例、または例示として機能することを意味するために使用されている。本明細書において例示的と記載されているいかなる態様も、必ずしも他の態様よりも好ましいまたは有利であると解釈されるべきではない。この説明においては、アプリケーションという用語は、オブジェクトコード、スクリプト、バイトコード、マークアップ言語ファイル、およびパッチなど、実行可能なコンテンツを有するファイルを含むこともできる。加えて、本明細書において言及されているアプリケーションは、開くことを必要とすることができるドキュメント、またはアクセスすることを必要とするその他のデータファイルなど、本質的に実行不可能なファイルを含むこともできる。コンテンツという用語は、オブジェクトコード、スクリプト、バイトコード、マークアップ言語ファイル、およびパッチなど、実行可能なコンテンツを有するファイルを含むこともできる。加えて、本明細書において言及されているコンテンツは、開くことを必要とすることができるドキュメント、またはアクセスすることを必要とするその他のデータファイルなど、本質的に実行不可能なファイルを含むこともできる。この説明において使用される際には、コンポーネント、データベース、モジュール、システムなどの用語は、ハードウェア、ファームウェア、ハードウェアとソフトウェアの組合せ、ソフトウェア、または実行中のソフトウェアなど、コンピュータ関連のエンティティを指すことを意図されている。たとえばコンポーネントは、プロセッサ上で実行されるプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行ファイル、実行スレッド、プログラム、および/またはコンピュータとすることができるが、それらには限定されない。例としては、コンピューティングデバイス上で実行されるアプリケーションと、そのコンピューティングデバイスの両方をコンポーネントとすることができる。1つまたは複数のコンポーネントは、1つのプロセスおよび/または実行スレッド内に存在することができ、1つのコンポーネントは、1つのコンピュータ上に局在させるか、および/または複数のコンピュータの間に分散させることができる。加えて、これらのコンポーネントは、さまざまなデータ構造を格納しているさまざまなコンピュータ可読メディアから実行することができる。これらのコンポーネントは、1つまたは複数のデータパケットたとえばローカルシステムや分散システム内の別のコンポーネントと対話する、および/またはインターネットなどのネットワークを経由して信号を介して他のシステムと対話する1つのコンポーネントからのデータを有する信号によってなど、ローカルプロセスおよび/またはリモートプロセスを介して通信することができる。この説明においては、パーソナルコンピューティングデバイスは、携帯電話、ページャー、PDA、スマートフォン、ナビゲーションデバイス、またはワイヤレス接続もしくはリンクを備えたハンドヘルドコンピュータを含むことができる。さらに、本明細書に記載されているプロセスまたはプロセスフローにおける特定のステップは、本発明が記載のとおりに機能するためには、当然ながらその他のステップに先行する。しかし本発明は、記載されているステップの順序またはシーケンスによって本発明の機能が変わらない場合には、そのようなステップの順序に限定されるものではない。すなわち、いくつかのステップは、本発明の範囲および趣旨から逸脱することなく、その他のステップの前に、その他のステップの後に、またはその他のステップと並行して実質的に同時に実行することができるということがわかる。いくつかの場合においては、特定のステップは、本発明から逸脱することなく、省略すること、または実行しないことが可能である。さらに、その後に、次いで、次になどの言葉は、ステップの順序を限定することを意図されていない。これらの言葉は単に、例示的な方法の説明の中で読者を導くために使用されている。加えて、標準的なプログラミング技術者なら、たとえば、開示されている本発明を実施するために、コンピュータコードを書くこと、または適切なハードウェアおよび/もしくは回路を識別することを、本明細書におけるフローチャートおよび関連する説明に基づいて、難なく行うことができる。したがって、特定の一式のプログラムコード命令または詳細なハードウェアデバイスの開示は、本発明をどのようにして作成して使用するかを適切に理解する上で必要とはみなされない。特許請求されているコンピュータ実施プロセスの発明性のある機能は、さまざまなプロセスフローを例示できる図と併せて、上述の説明において、さらに詳しく説明されている。1つまたは複数の例示的な態様においては、記載の機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの任意の組合せで実装することができる。ソフトウェアで実装される場合には、それらの機能は、有形のコンピュータ可読メディア上に格納すること、または有形のコンピュータ可読メディア上の1つもしくは複数の命令もしくはコードとして伝送することが可能である。コンピュータ可読メディアは、有形のコンピュータストレージメディアと、コンピュータプログラムを1つの場所から別の場所へ転送することを容易にする任意の有形のメディアを含む有形の通信メディアとの両方を含む。有形のコンピュータストレージメディアは、コンピュータによってアクセスすることができる任意の利用可能な有形のメディアとすることができる。たとえば、このような有形のコンピュータ可読メディアは、RAM、ROM、EEPROM、CD-ROM、もしくはその他の光ディスクストレージ、磁気ディスクストレージもしくはその他の磁気ストレージデバイス、または、所望のプログラムコードを命令もしくはデータ構造の形態で搬送もしくは格納するために使用することができ、かつコンピュータによってアクセスすることができるその他の任意の有形のメディアを含むことができるが、それらには限定されない。また、いかなる接続も、有形のコンピュータ可読メディアと呼ぶことが適切である。たとえば、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、デジタルサブスクライバーラインDSL、またはワイヤレステクノロジー、たとえば赤外線、ラジオ波、およびマイクロ波などを使用して、ウェブサイト、サーバ、またはその他のリモートソースからソフトウェアが伝送される場合には、その同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、およびDSLは、メディアの定義に含まれる。ディスクdiskおよびディスクdiscは、本明細書において使用される際には、コンパクトディスクcompactdisc:CD、レーザーディスクlaserdisc、光ディスクopticaldisc、デジタル多用途ディスクdigitalversatiledisc:DVD、フロッピー登録商標ディスクfloppydisk、およびブルーレイディスクblu-raydiscを含み、ディスクdiskは通常、データを磁気的に再生し、その一方でディスクdiscは、レーザーを用いてデータを光学的に再生する。上記の組合せも、コンピュータ可読メディアの範囲内に含まれるものとする。選ばれた態様について詳細に例示して説明してきたが、添付の特許請求の範囲によって規定される、本発明の趣旨および範囲から逸脱することなく、それらの態様においてさまざまな置換および変更を行うことができるということがわかるであろう。"