モータと、前記モータを駆動するパワーモジュールと、前記パワーモジュールに流れる電流を検出し、それを電圧値に変換して出力する電流検出部と、前記パワーモジュールを制御する制御部を備え、前記パワーモジュールは、前記電流検出部から出力された電圧値が一定以上となった場合に動作を停止する保護機能を備えるものであるとともに、前記電流検出部は、前記パワーモジュールに流れる実際の電流よりも小さな電流に相当する電圧値を出力する補正機能を備えることを特徴とするモータ制御回路。前記電流検出部は、出力電圧値の補正度合を、前記パワーモジュールに印加される電圧値に応じて変更するものであることを特徴とする請求項1に記載のモータ制御回路。モータをインバータ制御する場合、パワーモジュール、最近ではインテリジェントパワーモジュールIPMなどの名称で販売されている制御部品を用いるのが通常の形である。このような制御部品には制御用半導体素子として絶縁ゲートバイポーラトランジスタIGBTやパワーMOSFETが組み込まれている。パワーモジュールの中には短絡保護機能を備えたものがある。このようなパワーモジュールでは、ピーク電流設定値を超える電流が発生した場合、IGBTが組み込まれていればそのゲートを全て遮断、すなわちパワーモジュールとしての動作を停止してIGBTの破壊を防ぐとともに、エラー信号を出力する。パワーモジュールには保護用ICが内蔵されており、この保護用ICが電流を監視してピーク電流設定値を超える電流の発生を検知する。IGBTには熱耐力の定格がある。熱耐力はピーク電流と電圧と時間の積として定義される。IGBTが組み込まれるパワーモジュールの場合、ピーク電流設定値はIGBTの熱耐力に基づいて定められる。ピーク電流設定値を大きくするためには熱耐力の大きなIGBTを採用する必要があるが、そのようなIGBTを組み込んだパワーモジュールは価格が高い。ピーク電流が発生してもIGBTが遮断しないようにするためには、そのピーク電流でも問題を生じない、熱耐力の大きなIGBTを組み込んだパワーモジュールを使用する必要がある。しかしながら、それではオーバースペック過剰仕様になることが多く、製品コストも上昇してしまう。また、熱耐力の大きなIGBTはチップサイズも大きく、必然的にパワーモジュールも大型化する。これは製品小型化の妨げとなる。IGBTの熱耐力は、電圧を高めの一定値として、ゆとりをもって算出されている。そのため、パワーモジュールの実使用環境では、ピーク電流設定値を上回るピーク電流が流れたとしても、IGBTの熱耐力としては問題のないことが多い。本発明は上記の点に鑑みなされたものであり、パワーモジュールをオーバースペックとならないように使用できるモータ制御回路を提供することを目的とする。本発明の好ましい実施形態によれば、モータ制御回路は、モータと、前記モータを駆動するパワーモジュールと、前記パワーモジュールに流れる電流を検出し、それを電圧値に変換して出力する電流検出部と、前記パワーモジュールを制御する制御部を備え、前記パワーモジュールは、前記電流検出部から出力された電圧値が一定以上となった場合に動作を停止する保護機能を備えるものであるとともに、前記電流検出部は、前記パワーモジュールに流れる実際の電流よりも小さな電流に相当する電圧値を出力する補正機能を備える。上記構成のモータ制御回路において、前記電流検出部は、出力電圧値の補正度合を、パワーモジュールに印加される電圧に応じて変更するものであることが好ましい。電流検出部は、出力する電圧値を、パワーモジュールに流れる実際の電流よりも小さな電流に相当する電圧値に補正するから、ピーク電流設定値を僅かに超えるピーク電流が流れたくらいではIGBTのゲートは遮断されない。これにより、実際に使用する電圧に合わせてパワーモジュールを選定することが可能となるので、オーバースペックとならないパワーモジュールを採用して、製品コストを低減することができる。大型パワーモジュールによる製品小型化の阻害といった弊害も招かなくて済む。モータ制御回路1の実施形態を図1に示す。モータ制御回路1は、モータ10と、モータ10をインバータ制御で駆動するパワーモジュール11を備える。モータ10は三相同期モータである。パワーモジュール11には、図示しないIGBTと、そのIGBTを短絡電流から保護する保護用IC12が組み込まれている。パワーモジュール11は制御部13によって制御される。パワーモジュール11にはP端子とN端子の間に電圧Vccが印加され、これによりパワーモジュール11に電流が流れる。パワーモジュール11に流れる電流は電流検出部14によって検出される。電流検出部14は、パワーモジュール11に流れる電流の大きさを電圧値に変換して出力する。すなわち電流検出部14はシャント抵抗15を含み、シャント抵抗15の両端間の電圧値を保護用IC12に出力する。保護用IC12は入力された電圧値に応じてIGBTのゲートを遮断したり、遮断しなかったりする。電流検出部14は、パワーモジュール11に流れる実際の電流よりも小さな電流に相当する電圧値を出力する補正機能を備える。その補正機能を実現するのが電圧補正部16である。電圧補正部16は、出力する電圧値を、パワーモジュール11に流れる実際の電流よりも小さい電流の電圧値に補正する。そのため、ピーク電流設定値を僅かに超えるピーク電流が流れたくらいではIGBTのゲートは遮断されない。これにより、オーバースペックとならないパワーモジュール11の採用が可能となり、製品コストを低減できる。大型パワーモジュールによる製品小型化の阻害といった弊害も招かなくて済む。電圧補正部16をなくし、その代わりにシャント抵抗15を抵抗値の低いものに取り替えることとしてもよい。抵抗値を低くしてシャント抵抗15の両端間の電圧値を下げることにより電圧値を補正するのである。シャント抵抗15を可変抵抗にして抵抗値を下げられるようにしてもよい。図2に示す実施形態では、オペアンプ17と抵抗R1~R4により電圧補正部が構成されている。抵抗R1には参照電圧Vrefが印加される。Vrefはスイッチング電源により生成された一定電圧例えば5Vである。抵抗R2はオペアンプ17をまたぐように接続されている。抵抗R3にはパワーモジュール11に流れる電流を電圧値に変換した電圧、すなわちシャント抵抗15の両端間電圧Vscが印加される。抵抗R4にはVccの分圧であるVcc ́が印加される。オペアンプ17からは保護用IC12に対し補正された電圧値Vsc ́が出力される。短絡保護トリップ電圧であるVsc ́は次式で算出される。Vsc ́=Vsc-Vref-Vcc ́=VscVcc ́-Vref電流検出部14は、出力電圧値Vsc ́の補正度合を、パワーモジュール11に印加される電圧値Vccに応じて、図3のグラフのように変更する。電圧値Vccが小さいほど補正値が大きくなるので出力電圧値Vsc ́は小さくなる。すなわち、電圧値Vccが低ければ出力電圧値Vsc ́も低く、電圧値Vccが高くなるにつれ出力電圧値Vsc ́も高くなる。出力電圧値Vsc ́は、最終的にはシャント抵抗15の両端間電圧Vscに一致する。前述の通り、IGBTの熱耐力はピーク電流と電圧と時間の積として定義されており、電圧が低ければピーク電流を大きく設定できる。そこで、電圧値Vccが低いときは出力電圧値Vsc ́を低くし、ピーク電流設定値を大きくできるようにするのである。上記のように、パワーモジュール11に印加される電圧値Vccが低いときは電圧補正部の出力電圧値Vsc ́が低くなるように補正し、パワーモジュール11に印加される電圧値Vccが高いときは電圧補正部の出力電圧値Vsc ́が高くなるように補正することにより、制御の精度が向上し、シャント抵抗15の抵抗値を単に下げるだけの場合と比較して、精度の高い制御が行われることになる。また、パワーモジュール11にかかる電圧が変動しても、電圧補正部の補正値を変えて対応できるから、汎用性が広がる。このように本発明によれば、オーバースペックとならないパワーモジュール11の採用が可能となる。但し、安全性や信頼性が十分に確保されていなければならないことは言うまでもない。以上、本発明の実施形態につき説明したが、本発明の範囲はこれに限定されるものではなく、発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加えて実施することができる。