金属製筐体の金属板と金属板が重なった部分の金属板間に挟みこんだ絶縁体によって漏洩する電磁波を抑制する、電磁波漏洩の抑制方法であって、前記電磁波の周波数をfGHzとした場合に、前記絶縁体の厚さhmmを次の2式を満足する厚さとすることを特徴とする電磁波漏洩の抑制方法。請求項1に記載の電磁波漏洩の抑制方法において、前記絶縁体同士の距離wmmを、電磁波の透過する方向に対して直角に、次の3式を満足する距離とすることを特徴とする電磁波漏洩の抑制方法。しかしながら、特許文献3に開示した技術では、絶縁体の厚さや絶縁体同士の位置関係が電磁波の減衰にどのように影響するかについては明らかにされておらず、具体的な電磁波漏洩の抑制方法となっていなかった。本発明では、これら従来技術の問題点に鑑みなされたものであり、電磁波漏洩を抑制するための、金属板と金属板が重なった部分の隙間を塞ぐ絶縁体の厚さや絶縁体同士の位置を規定する、電磁波漏洩の抑制方法を提供することを課題とする。[1]金属製筐体の金属板と金属板が重なった部分の金属板間に挟みこんだ絶縁体によって漏洩する電磁波を抑制する、電磁波漏洩の抑制方法であって、前記電磁波の周波数をfGHzとした場合に、前記絶縁体の厚さhmmを次の2式を満足する厚さとすることを特徴とする電磁波漏洩の抑制方法。[2]上記[1]に記載の電磁波漏洩の抑制方法において、前記絶縁体同士の距離wmmを、電磁波の透過する方向に対して直角に、次の3式を満足する距離とすることを特徴とする電磁波漏洩の抑制方法。本発明は、電磁波の周波数に対応した、絶縁体の厚さならびに絶縁体同士の距離を規定するようにしたので、これに基づいた筐体設計ならびに製作を行えば十分な電磁波漏洩の抑制効果を得ることができる。図1は、本発明に係る電磁波漏洩の抑制方法を概説する図である。金属製の筐体内部に電磁波の発信源があり、筐体の金属板重ね合わせ部の隙間から電磁波が筐体の外に漏洩している様子を示している。電磁波を図1に示すように透過させて、電磁波の透過部の出口から出てきた電磁波の電界強度を測定し、電磁波の減衰量を次の1式で求める。1式における基準となる状態とは、金属板が重なった部分の電磁波の透過する方向に対する長さLは30mmであり、電磁波の透過部の幅が200mm図1における電極を設置しない場合であり、電磁波の透過部における金属板間の隙間h0が1mmである。この基準となる状態における、電磁波の透過部の出口から出てきた電磁波の強度を基準とする。図2は、本発明に用いる絶縁部を示す図である。図2aおよびbは、上面図および側面図をそれぞれ示す。絶縁部は、金属板に厚さh、長さ30mmの絶縁体を挟み込んで形成されている金属板の厚さの合計はh0hとなる。絶縁体の厚さhならびに幅w0を変化させて、絶縁部の形状を変えている。なお、絶縁体としては、固体の絶縁体誘電体、樹脂、接着剤等、気体、真空、気体あるいは真空と固体の絶縁体の混合物のいずれかを使用できる。以下では、絶縁体として紙を用いて、絶縁体の厚さhならびに幅w0を変化させている。図3は、h0を1mmとして絶縁体の厚さを変化させた場合の電磁波の減衰特性例を示す図である。筐体内部から電磁波の周波数fを1~8GHzと変化させて電磁波を発信し、筐体外部に設置したアンテナを介して漏洩した電磁波を受信したものである。絶縁体の厚さhを0~1mmと変化させて、前述の1式で求めた電磁波の減衰量をプロットしたものである。図中の破線で囲んだ部分は、減衰量-20dB、すなわち基準となる状態の電磁波の電界強度の1/10になることを示している。この減衰量を得るためには、電磁波の周波数fが小さくなるにしたがって、絶縁体の厚さhを薄くしなければならないことが分る。減衰量-20dB以上の減衰を得るための、絶縁体の厚さhと電磁波の周波数fとの関係を表したのが、次の2式である。すなわち、絶縁体の厚さhが2式で計算される値未満となった場合に、減衰量が小さくなり、電磁波の透過部での減衰が大きくなる。次に、絶縁体の厚さhを0.1mmと固定し、図2に示す絶縁体の幅w0を変化させて図1の電極間距離wを変えた場合における電磁波の減衰について説明する。図4は、電極間距離を変えた場合の電磁波の減衰特性例を示す図である。図5は、電極間距離を変えた場合の電磁波の減衰特性例を示す図である。図3と同様に、図中の破線で囲んだ部分は、減衰量-20dB、すなわち基準となる状態の電磁波の電界強度の1/10になることを示している。この減衰量を得るためには、電磁波の周波数fが大きくなるにしたがって、電極間距離wを短くしなければならないことが分る。減衰量-20dB以上の減衰を得るための、電極間距離wと電磁波の周波数fとの関係を表したのが、次の3式である。すなわち、電極間距離wが3式で計算される値未満となった場合に、減衰量が小さくなり、電磁波の透過部での減衰が大きくなる。以上説明を行ったように、本発明では、電磁波の周波数に対応した、絶縁体の厚さならびに絶縁体同士の距離を規定するようにしたので、これに基づいた筐体設計ならびに製作を行えば十分な電磁波漏洩の抑制効果を得ることができる。