"回転軸と、前記回転軸をハウジングに対して回転自在にそれぞれ支持する前側及び後側軸受と、該前側及び後側軸受との間で前記回転軸に外嵌されるロータと、該ロータの周囲に配置されるステータと、を有するモータと、を備えるモータビルトイン方式の主軸装置であって、前記回転軸は、外周面にロータが配置された、炭素繊維複合材料からなる第1円筒部と、外周面に前記第1円筒部が配置された、金属材料からなる第2円筒部と、を備えることを特徴とするモータビルトイン方式の主軸装置。前記ロータは、前記第1円筒部にしめしろを持って嵌合していることを特徴とする請求項1に記載のモータビルトイン方式の主軸装置。前記第2円筒部は、前記第1円筒部が配置される小径部と、前記前側軸受の軸方向位置を規制するナットが締め付けられる雄ねじ部を有する大径部と、を有することを特徴とする請求項1または2に記載のモータビルトイン方式の主軸装置。前記前側軸受及び前記後側軸受は、前記第1円筒部に外嵌されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のモータビルトイン方式の主軸装置。ところで、高速回転可能な主軸装置として、回転軸を支持する前側軸受と後側軸受との間に、モータが内蔵されたモータビルトイン方式のものが使用されている。このため、回転軸に外嵌されるロータが発熱すると、この熱が回転軸に伝わって、回転軸が膨張してしまい、加工精度に影響する可能性があった。また、回転軸に伝わった熱は、軸受の内輪にも伝わり、内輪が温度上昇して、内外輪で温度差が生じるため、軸受の予圧が過大となり、転がり接触部のPV値が上昇し、焼き付きなどの不具合が発生する虞がある。通常、主軸装置全体の昇温による熱変位を抑えるため、ハウジング内のステータや軸受外径部近傍に冷却油を循環させる方法が用いられているが、冷却効果は回転軸には影響しにくく、回転軸の温度がハウジングの温度よりも高くなるという不均衡が生じる。このような不均衡状態により、軸方向熱膨張差が生じると、固定側の前側軸受と自由側の後側軸受の相対位置が変動し、後側軸受のスライド不具合が生じた場合には、軸受間の突っ張りによる異常荷重が発生し、軸受の焼付きなどの損傷につながる。特許文献1~3に記載の主軸装置では、モータビルトイン式のものについて記載されておらず、上記課題を認識するものではない。本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、ロータの発熱による回転軸や軸受の温度上昇を抑制することができ、加工精度を向上することができるモータビルトイン方式の主軸装置を提供することにある。本発明の上記目的は、下記の構成により達成される。1回転軸と、前記回転軸をハウジングに対して回転自在にそれぞれ支持する前側及び後側軸受と、該前側及び後側軸受との間で前記回転軸に外嵌されるロータと、該ロータの周囲に配置されるステータと、を有するモータと、を備えるモータビルトイン方式の主軸装置であって、前記回転軸は、外周面にロータが配置された、炭素繊維複合材料からなる第1円筒部と、外周面に前記第1円筒部が配置された、金属材料からなる第2円筒部と、を備えることを特徴とするモータビルトイン方式の主軸装置。2前記ロータは、前記第1円筒部にしめしろを持って嵌合していることを特徴とする1に記載のモータビルトイン方式の主軸装置。3前記第2円筒部は、前記第1円筒部が配置される小径部と、前記前側軸受の軸方向位置を規制するナットが締め付けられる雄ねじ部を有する大径部と、を有することを特徴とする1または2に記載のモータビルトイン方式の主軸装置。4前記前側軸受及び前記後側軸受は、前記第1円筒部に外嵌されていることを特徴とする1~3のいずれかに記載のモータビルトイン方式の主軸装置。本発明のモータビルトイン方式の主軸装置によれば、回転軸は、外周面にロータが配置された、炭素繊維複合材料からなる第1円筒部と、外周面に第1円筒部が配置された、金属材料からなる第2円筒部と、を備えるので、ロータの発熱による回転軸や軸受の温度上昇を抑制することができ、加工精度を向上することができる。以下、本発明の一実施形態に係る主軸装置について図面に基づいて詳細に説明する。第1実施形態図1に示すように、主軸装置10は、モータビルトイン方式であり、その軸方向中心部には、中空状の回転軸12が設けられ、回転軸12の軸芯には、ドローバー13が摺動自在に挿嵌されている。ドローバー13は、工具ホルダ14を固定するコレット部15を、皿ばね17の力によって反工具側方向図の右方向に付勢しており、工具ホルダ14は、回転軸12のテーパ面18と嵌合する。工具ホルダ14には工具図示せず。が取り付けられており、この結果、回転軸12は、一端図の左側に工具をクランプして、工具を取り付け可能としている。また、回転軸12は、その工具側を支承する2列の前側軸受50,50と、反工具側を支承する2列の後側軸受60,60とによって、ハウジングHに回転自在に支持されている。なお、ハウジングHは、工具側から順に、フロントカバー40、前側軸受外輪押さえ29、外筒19、後側ハウジング24及び後蓋26によって構成されている。前側軸受50,50と後側軸受60,60間における回転軸12の外周面には、ロータ20が焼き嵌めにより外嵌されている。また、ロータ20の周囲に配置されるステータ22は、ステータ22に焼き嵌めされた冷却ジャケット23をハウジングHを構成する外筒19に内嵌することで、外筒19に固定される。従って、ロータ20とステータ22はモータを構成し、ステータ22に電力を供給することでロータ20に回転力を発生させ、回転軸12を回転させる。各前側軸受50は、外輪51と、内輪52と、接触角を持って配置される転動体としての玉53と、図示しない保持器と、をそれぞれ有するアンギュラ玉軸受であり、各後側軸受60は、外輪61と、内輪62と、転動体としての玉63と、図示しない保持器と、を有するアンギュラ玉軸受である。前側軸受50,50並列組合せと後側軸受60,60並列組合せとは、互いに協働して背面組み合わせとなるように配置されている。前側軸受50,50の外輪51,51は、外筒19に内嵌されており、且つ外筒19にボルト締結された前側軸受外輪押え29によって外輪間座30を介して外筒19に対し軸方向に位置決め固定されている。また、前側軸受50,50の内輪52,52は、回転軸12に外嵌されており、且つ回転軸12に締結されたナット31によって内輪間座32を介して回転軸12に対し軸方向に位置決め固定されている。後側軸受60,60の外輪61,61は後側ハウジング24の内側に後側ハウジング24に対して軸方向に摺動自在の状態とされたスリーブ25に内嵌されており、且つスリーブ25にボルト締結された後側軸受外輪押え33によって外輪間座34を介してスリーブ25に対し軸方向に位置決め固定されている。後側軸受60,60の内輪62,62は、回転軸12に外嵌されており、回転軸12に締結された他のナット35によって、内輪間座36及び速度センサの被検出部37を介して位置決め固定されている。ここで、回転軸12は、炭素繊維複合材料CFRPからなる第1円筒部71と、外周面に第1円筒部71が結合配置された、高張力鋼や炭素鋼などの金属材料からなる第2円筒部72と、を有した半径方向多層構造に構成されている。第1円筒部71の外周面には、前側軸受50,50の内輪52,52、ロータ20、後側軸受60の内輪62,62が外嵌されている。また、第2円筒部72の内部には、軸方向に移動するコレット部15やドローバー13や皿ばね17が収容される。第2円筒部72は、第1円筒部71より長く形成されており、第1円筒部71が配置される小径部72aと、前側軸受50,50の内輪52,52の軸方向位置を規制するナット31が締め付けられる雄ねじ部72bを有する大径部72cと、を有する。また、第1円筒部71から延出した小径部72aの反工具側端部には、後側軸受60,60の内輪62,62の軸方向位置を規制する他のナット35が締め付けられる雄ねじ部72dが形成される。第2円筒部72の内周面には、コレット部15やドローバー13や皿ばね17を摺動自在に案内する複数の摺接面72e,72f,72gが形成され、工具側の内周面には、工具ホルダ14が取り付けられるテーパ面18が形成される。第1円筒部71を構成する炭素繊維複合材料は、第2円筒部72を構成する金属材料より比弾性率が高く、比重が小さく、熱膨張率が小さいものが使用される。特に、炭素繊維複合材料の比弾性率は、回転軸12の遠心力による膨張を適正な値に抑制するため、好ましくは、使用される金属材料の2倍以上、より好ましくは3倍以上とする。炭素繊維複合材料は、繊維方向により異方性であるが、かかる荷重の方向に合わせて、成形時に繊維方向を決定する。また、繊維方向を交差させることで、等方性にして使用してもよい。さらに、円周方向の比弾性率が大きくなるように、繊維方向を決定してもよい。第1円筒部71と第2円筒部72との結合方法は、別々に形成されたものを締まり嵌めや接着により結合してもよく、あるいは、一体成形であってもよい。さらには、図2に示すように、十分な回転トルクを伝達するため、第1円筒部71と第2円筒部72との間にキー73を挿入したり、スプライン嵌合としてもよい。また、径方向外側に位置する第1円筒部71を構成する炭素繊維複合材料は、内側に位置する第2円筒部72を構成する金属材料より比弾性率が高く、比重が小さく、且つ、熱膨張率が小さいので、遠心力作用、温度変化によっても両者の嵌合部にすきまが生じることはなく、回転中の振動が大きくなったり、剛性が低下するなどの不具合が生じることがない。例えば、第1円筒部71を構成する炭素繊維複合材料は、PANポリアクリルニトリルを主原料とした炭素繊維からなる糸を平行に引きそろえたものや、炭素繊維からなる糸で形成した織物シート状に、硬化剤を含むエポキシ樹脂などの熱硬化樹脂を含浸させてなるシートを多数層重ね合わせて、芯金などに巻きつけ、加熱硬化させることで製造される。炭素繊維複合材料の特性としては、例えば、東邦テナックス社の炭素繊維タイプ:HTAを使用すると引張強度2060MPa、引張弾性率137GPa、比重1.55g/ccであり、従来の高張力鋼などと比べて、引張強度は同等以上であり、比重は1/5程度になる。また、熱膨張率も、繊維方向角度を最適化することにより、-5~5×10-6K-1にすることができるので、従来の炭素鋼に比べて1/2~1/10程度にすることができる。また、ロータ20と第1円筒部71とは、焼きばめによるしめしろを持って嵌合される。遠心力によって、嵌め合い部分でのしめしろが減少すると、ねじりトルクによる回転すべりが発生してしまい、さらに、すきまとなった場合には、主軸の振動が大きくなったり、加工不良が生じる可能性がある。このため、しめしろは、遠心力によるしめしろの減少を考慮して予め余分に設定される。例えば、遠心力によるしめしろの減少を考慮し、しめしろは、ロータ20の内径の遠心膨張量-第1円筒部71の外径の遠心膨張量と同一のすきまか、或いは、それ以上に設定する。具体的には、炭素繊維複合材料の成型時の巻き付け角度を適切な値、例えば、比弾性率=E縦弾性係数/ρ密度が適正な値となるようにしたり、ロータ20の半径方向肉厚と炭素繊維複合材料の半径方向肉厚を適正な比や値となるようにしたり、ロータ材質と炭素繊維複合材料の選定繊維径や結合樹脂材料の選定などを行うことで設定される。また、これらの方法を組み合わせたり、さらに、その他の遠心膨張に影響する因子が適正な値となるようにして設定してもよい。加えて、成型時の巻き付け角度により、炭素繊維複合材料の線膨張係数がロータ20のものより小さく設定されると、ロータ20の温度上昇によりしめしろが減少し、すきまとなることも考えられる。このため、しめしろは、上述した遠心膨張量分温度上昇によるしめしろの減少分と同一の大きさか、或いは、それ以上に設定することが好ましい。或いは、ロータ20の第1円筒部71との間に金属製のスリーブ図示せずを介装してもよく、または、特許文献1に記載されたように、炭素繊維複合材料の外周面に金属メッキやセラミックを溶射するようにしてもよい。また、しめしろを持った嵌合の他、ロータ20と第1円筒部71との少なくとも一部に、スプラインやキーを形成し、炭素繊維複合材料を一体成型するようにしてもよい。このように本実施形態の主軸装置10によれば、第1円筒部71に使用される炭素繊維複合材料は熱伝導率が低いので、ロータ20が第1円筒部71に外嵌することで、ロータ20の発熱が回転軸12を介して前側及び後側軸受50,60の内輪52,62に伝わり難くなり、内外輪51,52,61,62での温度差が抑えられ、適正な予圧が維持される。また、回転軸12自体の膨張も抑制されるので、良好な加工精度を得る事ができる。また、回転軸12は、第1円筒部71の内側に、金属材料からなる第2円筒部72とを備えるので、ドローバー13の摺接面72fや工具ホルダ14が取り付けられるテーパ面18が第2円筒部72によって構成され、特定部位における耐摩耗性も確保することができる。さらに、ロータ20は、第1円筒部71にしめしろを持って嵌合しているので、遠心力やロータ20の温度上昇が発生してもすきまになることが抑制され、ロータ20の回転すべりや、回転軸12の振動が増大するのを抑えることができる。また、第2円筒部72は、第1円筒部71が配置される小径部72aと、前側軸受50の軸方向位置を規制するナット31が締め付けられる雄ねじ部72bを有する大径部72cと、を有するので、ナット31を雄ねじ部72bに確実に締結することができる。また、前側軸受50,50の内輪52,52自身の発熱は、内輪間座32やナット31から第2円筒部72を介して工具ホルダ14などの金属部材に伝達されるので、内輪52,52の温度上昇を抑えることができる。また、モータビルトイン方式の主軸装置においては、前側軸受50と後側軸受60との距離が長くなり、回転軸のラジアル方向の固有振動数が小さくなりやすい。工作機械の主軸装置の場合、特定の回転数での使用ではなく、加工物や加工条件に応じて、最高回転数までの全ての領域で使用される可能性があり、少なくとも回転軸系の固有振動数は最高回転での周波数より大きくしないと、共振作用により加工ができない、あるいは、共振域での回転軸12の異常振動が発生する虞がある。本実施形態では、金属材料と比較して比弾性率が大きい炭素繊維複合材料を使用するので、同一軸受スパンの場合、回転軸系の固有振動数特に、ラジアル方向の固有振動数を高くすることができ、主軸装置の最高回転数の増加が図られ、加工回転領域が広くできる。また、炭素繊維複合材料は、金属材料に比べて振動減衰性に優れるので、回転軸12の動剛性の向上が図れ、その結果、過酷な加工条件や仕上げ加工におけるびびり振動が発生しにくく、加工面粗さが良くなり、加工面の品位や光沢度の向上、並びに加工精度が安定する。さらに、主軸装置の加工時間や減速時間は、回転イナーシャJの大きさに依存する。ここで、中空円筒の回転イナーシャは以下の計算式によって与えられ、直径の4乗と比例した関係にある。J=D4-d4Lηπ/32ここで、Dは中空円筒の外径、dは中空円筒の内径、Lは中空円筒の軸方向長さ、ηは比重を表している。従って、主軸装置の主要構成部材の中で大きな重量比を占める回転軸12として、比重が小さい炭素繊維複合材料を適用することで、回転軸12全体の重量が下がり、また、回転中心から離れた第1円筒部材71に炭素繊維複合材料を適用しているので、回転イナーシャが小さくでき、主軸装置の加工時間、減速時間が大幅に短くなり、加工工具交換時間の短縮化が図れ、高効率加工が可能となる。加えて、炭素繊維複合材料は、耐食性があるので、前側軸受50,50及び後側軸受60,60を第1円筒部71に外嵌することで、クーラントの浸入や付着によって回転軸12の表面に腐食による錆が発生し、該錆が軸受内部に浸入して潤滑不良となり、軸受が焼付くことが防止される。また、金属材料が内径側あるいは両端側に存在することで、回転軸の外径、内径仕上げ研削の基準面が確保され、高精度に仕上げ研削ができる。炭素繊維複合材料に基準面を設けると、摩耗や変形などが発生しやすく、高速主軸に必要な同軸度、真円度などが確保しにくい。同軸度、真円度が悪いと、アンバランスが大きく、高速回転時の振動発生、加工精度不良となる。尚、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良等が可能である。例えば、上述した実施形態は、前側軸受、後側軸受を一対のアンギュラ玉軸受によって構成したが、軸受の種類や数はこれに限定されず、使用状態に応じて適宜設計することができる。また、図3に示すように、前側軸受50,50の内輪52,52は、回転軸12の第2円筒部72にしめしろを有して外嵌された固定スリーブ81によって、回転軸12に対し軸方向に位置決め固定されるように構成してもよい。なお、固定スリーブ81の第2円筒部72への組込みは、焼嵌めによって行い、固定スリーブ81の第2円筒部72からの分解は、固定スリーブ81と第2円筒部72との間に設けられた油圧室83に油圧を与えることによって行う。このように構成した場合、固定スリーブ81と第2円筒部72とがしめしろ嵌合しているので、固定スリーブ81と第2円筒部72との有効接触面積が大きくなることで熱伝導性が向上し、前側軸受50の内輪52の発熱を固定スリーブ81を介して第2円筒部72に効率的に逃がすことが可能となる。また、固定スリーブ81が間座等を介さず内輪52に直接当接するように構成されているので、固定スリーブ81の軸方向長さを長く設定することができる。したがって、固定スリーブ81と第2円筒部72との嵌合部の軸方向長さが長くなり、熱伝導のための接触面積をより大きくすることができる。このように、前側軸受50の内輪52の発熱を、固定スリーブ81を介してより効率よく第2円筒部72側に伝達することができるので、内輪52の温度が下がり、内輪52及び外輪51の温度差を少なくすることができる。したがって、前側軸受50の回転中の予圧増加が軽減され、内輪52と玉53、及び外輪51と玉53の転がり接触部のPV値が抑制できるので、前側軸受50が焼き付くことを防ぐことができる。また、固定スリーブ81と回転軸12の第2円筒部72とはしめしろ嵌合しているので、回転軸12に対して固定スリーブ81が傾くことが抑制され、内輪52を均一に固定することが可能となり、加工精度をより向上させることができる。なお、上述の実施形態のように、内輪52をナット31によって軸方向に位置決め固定する場合であっても、ナット31の軸方向長さを長く確保したり、ねじピッチを短くしたり細目ねじナットの採用、ナット31と第2円筒部72、及び間座32と第1円筒部71のはめあい隙間を極めて小さくしたりする例えば、中間ばめはめあい等の仕様とすることで、熱伝導の有効接触面積を大きくして、内輪52の発熱を逃がすことが可能である。また同様に、内輪52をナット31によって軸方向に位置決め固定する場合であっても、ナット31組込み時にその傾き補正を行うことで、内輪52を均一に固定し、加工精度の確保することが可能である。なお、工具側に配設された前側軸受50は、切削荷重を負荷する軸受であり、当該負荷により発熱量が高くなる。また、主軸装置10の工具側には、工具ホルダ14を保持するテーパ面18が設けられているので、軸剛性や軸系の固有振動数を確保するために肉厚を要し、前側軸受50の内径が大きくなる傾向にあり、その結果前側軸受50のdmn値が大きくなる。したがって、上記のように固定スリーブ81を設けて前側軸受50の発熱を効率的に逃がす構成とすることは非常に効果的である。一方、反工具側に配設される後側軸受60は、前側軸受50に比べて切削荷重が直接負荷せず、前側軸受50に比べてサイズも小さくなることから、上述の実施形態のようにナット35によって軸方向に位置決めされる構成であっても差し支えない。しかしながら、軸方向のスペースが確保できる余裕がある場合等、必要に応じて、後側軸受60,60の内輪62,62が、ナット35を用いずに、第2円筒部72にしめしろを有して外嵌された固定スリーブによって回転軸12に対し軸方向に位置決め固定されるように構成してもよい不図示。"