筒状部材と、前記筒状部材の内側に配設され、前記筒状部材の内周面との間に密閉空間を形成し、前記密閉空間への流体の供給により前記筒状部材の中心軸に向って膨張して対象物をつかむ環状の弾性膜体と、前記筒状部材に設けられ、前記密閉空間に対する流体の流通用とされ、前記弾性膜体の膨張時に生じる該弾性膜体の屈曲部の幅よりも前記密閉空間に開口する開口の幅が広い流通路と、を有するつかみ装置。前記流通路は、前記筒状部材の内周面に形成される窪み部と、前記窪み部の底部に開口し、前記筒状部材を貫通する貫通孔と、を含んで構成される請求項1に記載のつかみ装置。筒状部材と、前記筒状部材の内側に配設され、前記筒状部材の内周面との間に密閉空間を形成し、前記密閉空間への流体の供給により前記筒状部材の中心軸に向って膨張して対象物をつかむ環状の弾性膜体と、前記筒状部材に穿設され、前記密閉空間に対する流体の流通用とされる貫通孔と、前記筒状部材の内周面に形成され、前記貫通孔に連結される窪み部と、を有するつかみ装置。前記窪み部は、前記筒状部材の内周面に沿って前記中心軸に対して交差する方向に延びている請求項2または請求項3に記載のつかみ装置。前記窪み部の深さは、該窪み部の延在方向の端部側に向って次第に浅くなっている請求項2~4のいずれか1項に記載のつかみ装置。前記窪み部は、前記筒状部材の内周面に沿って前記中心軸に対して直交する方向に延びている請求項2~5のいずれか1項に記載のつかみ装置。前記貫通孔の前記窪み部の底部の開口径と、前記底部の前記貫通孔に対応した部分の前記窪み部の延在方向に対して直交する方向の長さとが同じである請求項2~6のいずれか1項に記載のつかみ装置。前記窪み部は、前記筒状部材の内周面を少なくとも一周している請求項3に記載のつかみ装置。ところで、特許文献1に記載のつかみ装置では、硬質本体部の内側に環状のチューブ体を配設していることから、チューブ体の膨張時には、該チューブ体に硬質本体部の中心軸に向って膨張する部分山部と、隣り合う膨張部分との間で落ち窪む部分谷部とが周方向に複数生じる。この弾性膜体の谷部を形成する折り曲げ部分屈曲部は、チューブ体の膨張量によっては、硬質本体部の内周面に当接することがある。また、チューブ体の山部と谷部が生じる位置は、チューブ体を膨張させる毎に不規則に変化する傾向にある。ここで、チューブ体の膨張時に、谷部を形成する屈曲部が硬質本体の内周面に当接して注入口を覆った場合には、屈曲部と注入口の縁部との間のわずかな隙間から流体が密閉空間へ供給されることになり、密閉空間への流体の単位時間当たりの注入量が低下し、チューブ体の膨張速度が遅くなる低下する。一方、谷部を形成する屈曲部が注入口を覆っている場合には、密閉空間からの流体の単位時間当たりの排出量も低下し、チューブ体の収縮速度も遅くなる低下する。本発明は、流体の給排により膨張収縮し、膨張により対象物をつかむ弾性膜体の膨張収縮速度の低下を抑制することを課題とする。本発明の請求項1に記載のつかみ装置は、筒状部材と、前記筒状部材の内側に配設され、前記筒状部材の内周面との間に密閉空間を形成し、前記密閉空間への流体の供給により前記筒状部材の中心軸に向って膨張して対象物をつかむ環状の弾性膜体と、前記筒状部材に設けられ、前記密閉空間に対する流体の流通用とされ、前記弾性膜体の膨張時に生じる該弾性膜体の屈曲部の幅よりも前記密閉空間に開口する開口の幅が広い流通路と、を有する。請求項1に記載のつかみ装置では、弾性膜体の径方向内側の中空部に対象物を挿入した状態で、流通路を通じて流体を密閉空間に供給することで弾性膜体が筒状部材の中心軸に向って膨張弾性変形して対象物をつかむ。そして、膨張した弾性膜体の密閉空間から流通路を通じて流体を排出することで弾性膜体が収縮復元して対象物を放す。ところで、弾性膜体の膨張時には、該弾性膜体に、筒状部材の中心軸に向って膨張する部分山部と、隣り合う膨張部分との間で落ち窪む部分谷部とが複数生じる。この弾性膜体の谷部は、該弾性膜体の折り曲げられた部分以下、屈曲部と記載するの内側屈曲内側に形成される。ここで、請求項1に記載のつかみ装置では、流通路の密閉空間に開口する開口の幅を、弾性膜体の膨張時に生じる該弾性膜体の屈曲部の幅よりも広くしていることから、例えば、上記開口の幅を弾性膜体の屈曲部の幅と同じまたは狭くしたものと比べて、弾性膜体の屈曲部によって流通路の上記開口が完全には覆われない、言い換えると、流通路の上記開口の一部が屈曲部で覆われる範囲からはみ出すため、密閉空間に対する流体の単位時間当たりの流通量供給量及び排出量の低下を抑制することができる。以上のことから、請求項1に記載のつかみ装置によれば、密閉空間に対する流体の単位時間当たりの流通量供給量及び排出量の低下に起因する弾性膜体の膨張収縮速度膨張速度及び収縮速度の低下を抑制することができる。なお、屈曲部の幅とは、屈曲部が筒状部材の内周面に当接した際の、屈曲部の当接範囲の筒状部材の周方向に沿った幅長さのうち、弾性膜体の膨張完了までの間で最大のものを指している。また、流通路の上記開口の幅とは、流通路の上記開口の筒状部材の周方向に沿った幅長さを指している。本発明の請求項2に記載のつかみ装置は、請求項1に記載のつかみ装置において、前記流通路は、前記筒状部材の内周面に形成される窪み部と、前記窪み部の底部に開口し、前記筒状部材を貫通する貫通孔と、を含んで構成される。請求項2に記載のつかみ装置では、流通路を、筒状部材の内周面に形成される窪み部と、該窪み部の底部に開口する貫通孔とで構成していることから、流通路の開口である窪み部の開口の一部を屈曲部で覆われる範囲からはみ出させつつ、筒状部材を貫通する貫通孔に起因する該筒状部材の強度低下を抑制することができる。本発明の請求項3に記載のつかみ装置は、筒状部材と、前記筒状部材の内側に配設され、前記筒状部材の内周面との間に密閉空間を形成し、前記密閉空間への流体の供給により前記筒状部材の中心軸に向って膨張して対象物をつかむ環状の弾性膜体と、前記筒状部材に穿設され、前記密閉空間に対する流体の流通用とされる貫通孔と、前記筒状部材の内周面に形成され、前記貫通孔に連結される窪み部と、を有する。請求項3に記載のつかみ装置では、弾性膜体の径方向内側の中空部に対象物を挿入した状態で、貫通孔を通じて流体を密閉空間に供給することで弾性膜体が筒状部材の中心軸に向って膨張弾性変形して対象物をつかむ。そして、膨張した弾性膜体の密閉空間から貫通孔を通じて流体を排出することで弾性膜体が収縮復元して対象物を放す。ここで、請求項3に記載のつかみ装置では、筒状部材の内周面に貫通孔に連結される窪み部を形成していることから、例えば、窪み部を形成しないものと比べて、弾性膜体の屈曲部によって貫通孔が覆われても、貫通孔に連結される窪み部の少なくとも一部が上記屈曲部によって覆われずに開口しているため、この窪み部を通して密閉空間に対する流体の流通量が確保される。これにより、密閉空間に対する流体の単位時間当たりの流通量供給量及び排出量の低下を抑制することができる。以上のことから、請求項3に記載のつかみ装置によれば、密閉空間に対する流体の単位時間当たりの流通量供給量及び排出量の低下に起因する弾性膜体の膨張収縮速度膨張速度及び収縮速度の低下を抑制することができる。本発明の請求項4に記載のつかみ装置は、請求項2または請求項3に記載のつかみ装置において、前記窪み部は、前記筒状部材の内周面に沿って前記中心軸に対して交差する方向に延びている。請求項4に記載のつかみ装置では、窪み部を、筒状部材の内周面に沿って該筒状部材の中心軸に対して交差する方向に延ばしていることから、窪み部の開口の一部を屈曲部で覆われる範囲からはみ出させやすく、また、窪み部に起因する筒状部材の強度低下を抑制することができる。請求項5に記載のつかみ装置は、請求項2~4のいずれか1項に記載のつかみ装置において、前記窪み部の深さは、該窪み部の延在方向の端部側に向って次第に浅くなっている。請求項5に記載のつかみ装置では、窪み部の深さを、該窪み部の延在方向の端部側に向って次第に浅くしていることから、例えば、窪み部の深さを一定にしたものや、窪み部の深さを延在方向の端部側に向って深くしたものと比べて、窪み部の上記端部側での流体の流れをスムーズにできる。請求項6に記載のつかみ装置は、請求項2~5のいずれか1項に記載のつかみ装置において、前記窪み部は、前記筒状部材の内周面に沿って前記中心軸に対して直交する方向に延びている。請求項6に記載のつかみ装置では、窪み部を、筒状部材の内周面に沿って該筒状部材の中心軸に対して直交する方向に延ばしていることから、窪み部の延在方向の長さを長くし過ぎなくても窪み部の開口の一部を屈曲部で覆われる範囲から確実にはみ出させることができ、さらに、窪み部に起因する筒状部材の強度低下を効果的に抑制することができる。請求項7に記載のつかみ装置は、請求項2~6のいずれか1項に記載のつかみ装置において、前記貫通孔の前記窪み部の底部の開口径と、前記底部の前記貫通孔に対応した部分の前記窪み部の延在方向に対して直交する方向の長さとが同じである。請求項7に記載のつかみ装置では、貫通孔の前記窪み部の底部の開口径と該底部の貫通孔に対応した部分の窪み部の延在方向に対して直交する方向の長さとを同じ値にしていることから、例えば、貫通孔の前記窪み部の底部の開口径と該底部の貫通孔に対応した部分の窪み部の延在方向に対して直交する方向の長さとを異ならせているものと比べて、貫通孔から窪み部及び窪み部から貫通孔への流体の流れがスムーズになる。請求項8に記載のつかみ装置は、請求項3に記載のつかみ装置において、前記窪み部は、前記内周面を少なくとも一周している。請求項8に記載のつかみ装置では、窪み部が内周面を少なくとも一周していることから、弾性膜体の谷部を形成する屈曲部によって窪み部の開口すべてが閉塞されるのを確実に防止することができる、また、窪み部が内周面を少なくとも一周していることから、弾性膜体の谷部を形成する屈曲部の発生位置に関わらず、貫通孔からの流体を、窪み部を通じて密閉空間に周方向筒状部材の周方向に略均一に流通させることができる。以上説明したように、本発明のつかみ装置は、流体の給排により膨張収縮し、膨張により対象物をつかむ弾性膜体の膨張収縮速度の低下を抑制することができる。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態に係るつかみ装置を図1~9に基づいて用いて説明する。図6に示すように、第1実施形態に係るつかみ装置10は、略円筒状とされ、中空部11に挿入されたつかみ対象物100を外側からつかむ装置である。このつかみ装置10は、例えば、つかみ対象物100を別の場所に移送する移送装置などに用いられる。なお、つかみ対象物100としては、例えば、ビンなどの容器類や、OAローラーなどの部品類が挙げられるが、これら以外の部品部材でも構わない。図1に示すように、つかみ装置10は、円筒状の筒状部材12を有している。この筒状部材12は、後述の弾性膜体22よりも硬質な材料、例えば、金属材料などを円筒状に形成したものである。なお、つかみ装置10の使用に際して十分な強度が確保することができれば、樹脂材料を用いて筒状部材12を形成してもよい。図3及び図4に示すように、筒状部材12を構成する周壁14には、中心軸方向の中間部分に径方向外側筒状部材12の径方向図1では矢印Kで示す。外側へ張り出したフランジ部16が形成されている。このフランジ部16は、筒状部材12の周方向図1では、矢印Sで示す。に連続した円環状とされている。この構成により、筒状部材12周壁14の外周面12Aは、中心軸方向に段差形状となっている。一方、筒状部材12周壁14の内周面12Bは、中心軸方向に平坦状とされている。なお、ここで言う中心軸方向とは、筒状部材12の中心軸CLに沿った方向を指している。また、周壁14には、外周面12Aのフランジ部16を挟んで中心軸方向両側に、周方向に沿って延びて該外周面12Aを一周する溝部18がそれぞれ複数形成されている。なお、本実施形態では、溝部18が中心軸方向の一方側に3つ、他方側に3つ形成されている。この溝部18は、開口の縁から底までが連続した湾曲形状とされている。図1及び図3に示すように、周壁14には、フランジ部16が形成された部分に、筒状部材12の外周側から内周側へ貫通する流通路の一例としての給排路20が設けられている。この給排路20は、後述する密閉空間26に対して流体を流通給排供給及び排出するためのものである。なお、給排路20の詳細については後述する。また、本実施形態では、流体の一例である空気Fを、給排路20を通じて密閉空間26に対して給排気給気及び排気している。なお、本発明のその他の実施形態では、流体の一例として空気以外の気体や、液体を用いてもよい。図3及び図5に示すように、つかみ装置10は、筒状部材12の内側に配設される、具体的には、内周面12Bに沿って配設される円環状の弾性膜体22を有している。この弾性膜体22は、例えば、ゴムなどの弾性変形可能な材料を肉厚が略一定の無端帯状に形成し、この無端帯状の弾性膜体22を筒状部材12の内周面12Bに沿うように配設した後、無端帯状の幅方向の両端部22Aを筒状部材12の中心軸方向の両端部12C近傍でそれぞれ外周面12A側に折り返して円環状に形成されている。また、図2及び図3に示すように、弾性膜体22の折り返した端部22Aは、フランジ部16の側面に至っている。なお、本発明のその他の実施形態においては、弾性膜体22の折り返した端部22Aがフランジ部16の側面に至らずに該側面の近傍に配設される構成でもよい。図3及び図4に示すように、弾性膜体22の折り返し部分外周面12A上に配設された部分の外周には、かしめリング24が配設されている。このかしめリング24は、加締められており、弾性膜体22の折り返し部分を周壁14に押し付けている。このかしめリング24により、弾性膜体22が筒状部材12に固定されるとともに、筒状部材12の内周面12Bと弾性膜体22との間に密閉された空間以下、密閉空間26と記載する。が形成されている。また、本実施形態では、かしめリング24は、前述の複数の溝部18が形成された位置に配置されている。このため、かしめリング24からの押し付け力によって、弾性膜体22の折り返し部分の一部が弾性変形して溝部18に入り込んでいる。これにより、弾性膜体22が筒状部材12に強固に固定されるとともに密閉空間26の密封性が向上している。ここで、給排路20を通じて密閉空間26に空気を給気供給すると、図6~図8に示すように、弾性膜体22が中心軸CLに向って膨張弾性変形する。このとき、弾性膜体22には、膨張する部分山部22Bと隣り合う山部の間で落ち窪む部分谷部22Cとが周方向に複数生じる。この山部22Bは、頂部が中心軸CLに最も近づくように膨張しており、図7に示す断面図では膨張面22Dを示す稜線が円弧状になるとともに図8に示す断面図でも膨張面22Dを示す稜線が円弧状になっている。一方、谷部22Cは、弾性膜体22の折り曲げられた部分以下、屈曲部23と記載する。の内側屈曲内側に形成される。なお、図6~図8では、弾性膜体22に山部22Bと谷部22Cとがそれぞれ3つずつ生じている状態を示しているが、この状態は一例であり、弾性膜体22に山部22Bと谷部22Cとがそれぞれ4つずつまたはそれ以上生じる場合や、それぞれ2つずつ生じる場合などもある。そして、膨張した弾性膜体22の密閉空間26から給排路20を通じて空気を排気することで弾性膜体22が収縮弾性変形が復元して、該弾性膜体22が内周面12Bに接触する図3~図5に示す状態となる。図4及び図5に示すように、給排路20は、筒状部材12の内周面12Bに沿って形成される溝状の窪み部30と、この窪み部30の底部30Bに開口して筒状部材12周壁14を貫通する貫通孔32とを有している。図4に示すように窪み部30は、内周面12Bに沿って中心軸CLに対して交差する方向に延びている。なお、ここで言う、窪み部30が内周面12Bに沿って中心軸CLに対して交差する方向に延びるとは、内周面12Bを見たときに、窪み部30が中心軸方向に対して交差する方向に延びることであり、言い換えれば、窪み部30が筒状部材12の周方向、または該周方向に対して傾斜する方向に延びることを意味している。なお、本実施形態では、窪み部30は、内周面12Bに沿って中心軸CLに対して直交する方向、すなわち、筒状部材12の周方向に沿って延びている。図4及び図5に示すように、貫通孔32は、筒状部材12の径方向に沿って延びている。また、貫通孔32は、内径が略一定の丸孔図2参照とされている。なお、本発明のその他の実施形態の貫通孔32は、筒状部材12の径方向と交差する方向に延びていてもよく、孔形状が多角形状や楕円形状でもよい。図4に示すように、貫通孔32は、窪み部30の延在方向の中間部に配置されている。特に、本実施形態では、貫通孔32が窪み部30の延在方向の中央部に配置されている。図5に示すように、窪み部30の深さDは、窪み部30の延在方向の端部30A側に向って次第に浅くなっている。具体的には、本実施形態では、窪み部30の底部30Bは、貫通孔32側から端部30Aに向って深さDが次第に浅くなるように連続して湾曲している。図4に示すように、窪み部30の底部30Bの貫通孔32に対応した部分の窪み部30の延在方向に対して直交する方向の長さすなわち、窪み部30の溝幅Wが、貫通孔32の底部30Bに開口する開口の径以下、単に開口径Rと同じ値になっている。また、窪み部30は、平面視で、端部30Aが円弧状とされ、端部30Aを除いた部分の幅溝幅が略一定底部30B側及び開口側ともに同じ幅とされている。なお、本発明のその他の実施形態では、窪み部30の幅溝幅は、貫通孔32側から端部30Aに向って次第にまたは断続的に狭くなる構成としてもよく、底部30B側よりも開口側で広くなる構成としてもよい。また、図9に示すように、窪み部30の開口30Cの延在方向筒状部材12の周方向と同義に沿った幅長さLは、弾性膜体22の谷部22Cを形成する屈曲部23が筒状部材12の内周面12Bに当接した際の、屈曲部23の当接範囲の筒状部材12の周方向に沿った幅長さTのうち、弾性膜体22の膨張完了までの間で最大の幅Tmaxよりも広くなっている。なお、窪み部30の開口30Cの幅Lは、給排路20の開口の幅と同じものである。次に、本発明の第1実施形態に係るつかみ装置10の作用について説明する。図6~図8に示すように、つかみ装置10では、中空部11につかみ対象物100を挿入した状態で、給排路20を通じて空気Fを密閉空間26に給気供給することで弾性膜体22が中心軸CLに向って膨張弾性変形し、膨張面22Dでつかみ対象物100をつかむ。具体的には、各々の山部22Bの膨張面22Dでつかみ対象物100の外周を多方向から押圧してつかみ対象物100をつかむ。そして、つかみ装置10では、例えば、つかみ対象物100を移送装置で別の場所に移送した後で、膨張した弾性膜体22の密閉空間26から給排路20を通じて空気Fを排気排出することで弾性膜体22が収縮復元して、つかみ対象物100を放す。ここで、つかみ装置10では、給排路20の密閉空間26に開口する開口30Cの幅Lを、弾性膜体22の屈曲部23の幅Tよりも広くしていることから、例えば、開口30Cの幅Wを弾性膜体22の屈曲部23の幅Tと同じまたは狭くしたものと比べて、弾性膜体22の屈曲部23によって給排路20の開口30Cが完全には覆われない、言い換えると、給排路20の開口30Cの一部が屈曲部23で覆われる範囲屈曲部23の当接範囲からはみ出すため、密閉空間26に対する空気Fの単位時間当たりの給排量供給量及び排出量の低下が抑制される。以上のことから、つかみ装置10によれば、密閉空間26に対する空気Fの単位時間当たりの流通量供給量及び排出量の低下に起因する弾性膜体22の膨張収縮速度膨張速度及び収縮速度の低下を抑制することができる。また、本実施形態では、給排路20を、窪み部30と、窪み部30の底部30Bに開口する略一定径の貫通孔32とで構成していることから、窪み部30の開口30Cの一部を屈曲部23で覆われる範囲からはみ出させつつ、筒状部材12を貫通する貫通孔32に起因する筒状部材12の強度低下を抑制することができる。また、弾性膜体22の谷部22Cは、中心軸方向に沿って延びるように生じる、言い換えると谷部22Cを形成する屈曲部23が中心軸方向に沿って延びるように形成されるため、窪み部30を内周面12Bに沿って中心軸CLに対して交差する方向に延ばすことで、窪み部30の開口30Cの一部を屈曲部23で覆われる範囲からはみ出させやすく、また、窪み部30に起因する筒状部材12の強度低下を抑制することができる。特に、本実施形態では、窪み部30を内周面12Bに沿って中心軸CLに対して直交する方向に延ばしていることから、窪み部30の延在方向の長さを長くし過ぎなくても窪み部30の開口30Cの一部を屈曲部23で覆われる範囲から確実にはみ出させることができ、さらに、窪み部30に起因する筒状部材12の強度低下を効果的に抑制することができる。また、つかみ装置10では、窪み部30の深さDを、該窪み部30の延在方向の端部30A側に向って次第に浅くしていることから、例えば、窪み部30の深さDを一定にしたものや、窪み部30の深さDを延在方向の端部30A側に向って深くしたものと比べて、窪み部30の端部30A側での空気Fの流れがスムーズになり、弾性膜体22の膨張収縮速度が向上する早まる。特に、本実施形態では、窪み部30の底部を貫通孔32側から端部30Aに向って深さDが次第に浅くなるように連続して湾曲させていることから、窪み部30内を流れる空気Fの流れがさらにスムーズになる。また、つかみ装置10では、窪み部30の底部30Bの幅Wを、貫通孔32の開口径Rと同じ値にしていることから、例えば、幅Wと開口径Rを異なる値にしているものと比べて、貫通孔32を構成する孔壁面と窪み部30を構成する壁面溝壁面との間の距離が短くなり、貫通孔32から窪み部30、及び窪み部30から貫通孔32への空気Fの流れがスムーズになる。これにより、弾性膜体22の膨張収縮速度を向上する早まる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態に係るつかみ装置について図10を参照しながら説明する。なお、第1実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。図10に示すように、本実施形態のつかみ装置40は、窪み部46、貫通孔48、及び窪み部46周辺の構成以外は、第1実施形態のつかみ装置10と同一の構成である。このため、以下では、窪み部46、貫通孔48、及び窪み部46周辺の構成についてのみ説明する。つかみ装置40を構成する筒状部材12の周壁14には、中心軸方向の中間部分でかつ、フランジ部16に対応した部位に径方向内側中心軸CL側と同義に隆起する隆起部44が形成されている。この構成により、筒状部材12周壁14の内周面12Bは、中心軸方向に段差形状となっている。つまり、隆起部44の頂面は、筒状部材12の内周面12Bの一部を構成している。また、筒状部材12の周壁14には、フランジ部16及び隆起部44が形成された部分に、筒状部材12の外周側から内周側へ貫通する貫通孔48が穿設されている。この貫通孔48は、孔径が略一定とされ、密閉空間26に対する流体空気Fの流通用供給給気及び排出排気用として用いられる。この筒状部材12の隆起部44に対応した部位の内周面12Bには、貫通孔48に連結される窪み部46が形成されている。この窪み部46は、内周面12Bに沿って中心軸CLに対して直交する方向に延設され、隆起部44を中心軸方向の一方側と他方側に分割している分割隆起部44A、44B。なお、本実施形態では、窪み部46の底部46Bに貫通孔48が連結されている。また、窪み部46は、底部46Bの幅Wが貫通孔48の開口径Rと同じ値に設定されている。なお、窪み部46の底部46Bの幅Wは、窪み部46の延在方向に略一定とされている。次に、第2実施形態のつかみ装置40の作用効果について説明する。なお、本実施形態の作用効果のうち、第1実施形態と同様の作用効果については、その説明を省略する。つかみ装置40では、内周面12Bの隆起部44に対応した部位に隆起部44を分割するように窪み部46を形成していることから、弾性膜体22の谷部22Cを形成する屈曲部23によって窪み部46の開口46Cのうち隆起部44の頂面に開口する開口47Aが閉塞されても、隆起部44の両側面に開口する窪み部46の開口47Bは上記屈曲部23によって覆われることがないため、窪み部46の開口46Cすべての閉塞を確実に防止することができる。なお、第2実施形態のつかみ装置40では、図10に示すように、窪み部46の底部46Bが隆起部44の底部に至っているが、本発明はこの構成に限定されず、隆起部44の底部に至っていなくても、隆起部44の底部よりも深い位置周壁14に入り込んだ位置に至っていてもよい。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態に係るつかみ装置について図11及び図12を参照しながら説明する。なお、第1実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。図11及び図12に示すように、本実施形態のつかみ装置50は、窪み部54と貫通孔56の構成以外は、第1実施形態のつかみ装置10と同一の構成である。このため、以下では、窪み部54と貫通孔56の構成についてのみ説明する。筒状部材12の周壁14には、筒状部材12の外周側から内周側へ貫通する貫通孔56が穿設されている。この貫通孔56は、孔径が略一定とされ、密閉空間26に対する流体空気Fの流通用供給及び排出用として用いられる。この筒状部材12の内周面12Bには、貫通孔56に連結される窪み部54が形成されている。窪み部54は、内周面12Bを少なくとも一周する溝形状である。具体的には、窪み部54は、内周面12Bに沿って中心軸CLに対して直交する方向言い換えると、筒状部材12の周方向に連続して延びて一周している。なお、本実施形態では、窪み部54の底部54Bに貫通孔56が連結されている。また、窪み部54は、深さDが略一定とされ、かつ底部54Bの幅Wが貫通孔56の開口径Rと同じ値に設定されている。なお、窪み部54の底部54Bの幅Wは、延在方向に略一定とされている。次に、第3実施形態のつかみ装置50の作用効果について説明する。なお、本実施形態の作用効果のうち、第1実施形態と同様の作用効果については、その説明を省略する。つかみ装置50では、窪み部54が内周面12Bを一周していることから、弾性膜体22の谷部22Cを形成する屈曲部23によって窪み部54の開口すべてが閉塞されるのを確実に防止することができる。また、弾性膜体22の谷部22Cを形成する屈曲部23の発生位置に関わらず、窪み部54内を通じて密閉空間26に周方向筒状部材12の周方向に略均一に空気Fを給排気することができる。上記第3実施形態では、窪み部54は、内周面12Bに沿って中心軸CLに対して直交する方向に連続して延びて該内周面12Bを一周しているが、本発明はこの構成に限定されず、窪み部54は内周面12Bに沿って中心軸CLに交差する方向に連続して延びて該内周面12Bを一周以上していてもよい。例えば、窪み部54は、内周面12Bに螺旋状に形成されていてもよい。その他の実施形態第1~第3実施形態では、筒状部材12に設けられる給排路20が密閉空間26に対する流体空気Fの供給及び排出を兼用しているが、本発明はこの構成に限定されず、例えば、筒状部材12に、密閉空間26への流体空気Fの供給用の供給路と、密閉空間26からの空気Fの排出用の排出路とをそれぞれ設ける構成としてもよい。また、第1~第3実施形態では、筒状部材12は円筒状であるが、本発明はこの構成に限定されず、筒状部材12は楕円筒状や多角形筒状であってもよい。このように、筒状部材12を、楕円筒状や多角形筒状とした場合には、筒状部材12の内周面12Bに沿って配設される弾性膜体22の形状も楕円環状や多角形環状となる。第1実施形態では、給排路20を、窪み部30及び貫通孔32でそれぞれ構成しているが、本発明はこの構成に限定されず、給排路20を、筒状部材12の外周側から内周側へ筒状部材12の周方向の長さが次第に長くなると共に流通面積が大きくなる貫通孔としてもよい。なお、ここで言う、次第に長くなるとは、筒状部材12の外周側から内周側へ連続的に長くなるものも、断続的に長くなるものも含んでいる。第1~第3実施形態では、弾性膜体22の端部22A側が筒状部材12の外周面12A側に折り返されてかしめリング24によって固定される構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、弾性膜体22の端部22A側を折り返さずに、筒状部材12の内周面12Bに固定する構成としてもよい。前述したすべての実施形態では、窪み部30、46、54を複数に分岐させた溝形状としてもよい。以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。