少なくとも主走査方向に離間して配置された複数の発光部を有する光源と、前記複数の発光部から発せられた複数光を前記主走査方向に偏向走査する走査手段と、前記光源と前記走査手段との間で前記複数光の進行方向に沿って配置され前記主走査方向にパワーを持つ複数の光学素子を有し、前記複数の発光部からの複数光の径を当該複数の光学素子によって前記主走査方向に拡大して前記走査手段へ入射させる光学系と、前記光学系の複数の光学素子のいずれかを前記進行方向又はその反対方向に沿って移動させて、前記光源からの複数光の焦点位置を調整する調整機構と、を備え、前記光学系は、前記調整機構によって調整される調整用の光学素子に対する前記進行方向の直前直後に配置された光学部品よりも当該調整用の光学素子に近い位置で、前記複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するように、前記調整用の光学素子の位置が設定されている光走査装置。前記調整機構によって前記調整用の光学素子が移動可能な移動可能範囲内で、前記複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するように、前記最下流側の光学素子の位置が設定されている請求項1に記載の光走査装置。前記調整用の光学素子内で、前記複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するように、前記調整用の光学素子の初期位置が設定されている請求項2に記載の光走査装置。前記調整用の光学素子は、前記複数の光学素子のうち、前記走査手段に最も近い光学素子である請求項1~3のいずれか1項に記載の光走査装置。感光体と、前記感光体の表面に前記複数光を走査する請求項1~4のいずれか1項に記載の光走査装置と、を備える画像形成装置。本発明は、光源からの複数光の焦点位置を調整する際に、調整対象である光学素子が傾いた場合でも複数光間の特性差を抑制できるようにすることを課題とする。請求項1の発明は、少なくとも主走査方向に離間して配置された複数の発光部を有する光源と、前記複数の発光部から発せられた複数光を前記主走査方向に偏向走査する走査手段と、前記光源と前記走査手段との間で前記複数光の進行方向に沿って配置され前記主走査方向にパワーを持つ複数の光学素子を有し、前記複数の発光部からの複数光の径を当該複数の光学素子によって前記主走査方向に拡大して前記走査手段へ入射させる光学系と、前記光学系の複数の光学素子のいずれかを前記進行方向又はその反対方向に沿って移動させて、前記光源からの複数光の焦点位置を調整する調整機構と、を備え、前記光学系は、前記調整機構によって調整される調整用の光学素子に対する前記進行方向の直前直後に配置された光学部品よりも当該調整用の光学素子に近い位置で、前記複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するように、前記調整用の光学素子の位置が設定されている光走査装置である。請求項2の発明は、前記調整機構によって前記調整用の光学素子が移動可能な移動可能範囲内で、前記複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するように、前記最下流側の光学素子の位置が設定されている請求項1に記載の光走査装置である。請求項3の発明は、前記調整用の光学素子内で、前記複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するように、前記調整用の光学素子の初期位置が設定されている請求項2に記載の光走査装置である。請求項4の発明は、前記調整用の光学素子は、前記複数の光学素子のうち、前記走査手段に最も近い光学素子である請求項1~3のいずれか1項に記載の光走査装置である。請求項5の発明は、感光体と、前記感光体の表面に前記複数光を走査する請求項1~4のいずれか1項に記載の光走査装置と、を備える画像形成装置である。本発明の請求項1の構成によれば、当該調整用の光学素子に対する直前直後に配置された光学部品よりも当該調整用の光学素子に近い位置において複数光の主光線の光路が主走査方向に交差しない構成に比べ、光源からの複数光の焦点位置を調整する際に、調整対象である当該調整用の光学素子が傾いた場合でも複数光間の特性差を抑制できる。本発明の請求項2の構成によれば、調整機構によって調整用の光学素子が移動可能な移動可能範囲内において複数光の主光線の光路が主走査方向に交差しない構成に比べ、光源からの複数光の焦点位置を調整する際に、調整対象である当該調整用の光学素子が傾いた場合でも複数光間の特性差を抑制できる。本発明の請求項3の構成によれば、調整用の光学素子内において複数光の主光線の光路が主走査方向に交差しない構成に比べ、光源からの複数光の焦点位置を調整する際に、調整対象である当該調整用の光学素子が傾いた場合でも複数光間の特性差を抑制できる。本発明の請求項4の構成によれば、本構成を備えない構成に比べ、走査手段へ入射する複数光間の距離が抑えられる。本発明の請求項5の構成によれば、本構成を備えない構成に比べ、光源からの複数光の間での特性差に起因する画像劣化を抑制できる。以下に、本発明に係る実施形態の一例を図面に基づき説明する。本実施形態に係る画像形成装置の構成まず、本実施形態に係る画像形成装置の構成を説明する。図1は、本実施形態に係る画像形成装置の構成を示す概略図である。画像形成装置110は、用紙等の記録媒体Pが収容される記録媒体収容部112と、記録媒体Pにトナー画像を形成する画像形成部114と、記録媒体収容部112から画像形成部114へ記録媒体Pを搬送する搬送部116と、画像形成部114によって形成されたトナー画像を記録媒体Pに定着させる定着装置118と、定着装置118によってトナー画像が定着された記録媒体Pが排出される記録媒体排出部図示省略と、を備えている。画像形成部114は、シアンC、マゼンタM、イエローY、ブラックKの各色のトナー画像が形成される画像形成ユニット122C、122M、122Y、122Kと、画像形成ユニット122C、122M、122Y、122Kで形成されたトナー画像が転写される中間転写体の一例としての中間転写ベルト124と、画像形成ユニット122C、122M、122Y、122Kで形成されたトナー画像を中間転写ベルト124に転写する一次転写部材の一例としての一次転写ロール126と、中間転写ベルト124に転写されたトナー画像を記録媒体Pに転写する二次転写部材の一例としての二次転写ロール128と、を備えている。画像形成ユニット122C、122M、122Y、122Kは、表面に静電潜像が形成される像保持体として、一方向図1において時計回り方向へ回転する感光体130をそれぞれ有している。各感光体130の周囲には、感光体130の回転方向上流側から順に、感光体130の表面を帯電させる帯電装置132と、帯電した感光体130の表面を露光して感光体130の表面に静電潜像を形成する露光装置としての光走査装置10と、感光体130の表面に形成された静電潜像を現像してトナー画像を形成する現像装置136と、トナー画像が中間転写ベルト124に転写された後の感光体130の表面に残留しているトナーを除去する除去装置140と、が設けられている。なお、光走査装置10の具体的な構成は後述する。中間転写ベルト124は、二次転写ロール128に対向する対向ロール142、駆動ロール144及び支持ロール146によって支持され、感光体130と接触しながら一方向図1において反時計回り方向へ循環移動するようになっている。一次転写ロール126は、中間転写ベルト124を挟んで、感光体130に対向している。一次転写ロール126と感光体130との間には、感光体130上のトナー画像が中間転写ベルト124に一次転写される一次転写位置が形成される。この一次転写位置において、一次転写ロール126が感光体130の表面のトナー画像を圧接力と静電力により中間転写ベルト124に転写するようになっている。二次転写ロール128は、中間転写ベルト124を挟んで対向ロール142と対向している。二次転写ロール128と対向ロール142との間には、中間転写ベルト124上のトナー画像が記録媒体Pに二次転写される二次転写位置が形成される。搬送部116は、記録媒体収容部112に収容された記録媒体Pを送り出す送出ロール150と、送出ロール150によって送り出された記録媒体Pを二次転写位置へ挟持搬送する搬送ロール対152と、を備えている。定着装置118は、二次転写位置より搬送方向下流側に設けられており、二次転写位置で転写されたトナー画像を記録媒体Pへ定着させる。二次転写位置より搬送方向下流側であって、定着装置118よりも搬送方向上流側には、定着装置118に記録媒体Pを搬送する搬送部材の一例としての搬送ベルト154が設けられている。以上の構成により、本実施形態に係る画像形成装置110では、まず記録媒体収容部112から送り出された記録媒体Pが、搬送ロール対152によって二次転写位置へ送り込まれる。一方、中間転写ベルト124には、画像形成ユニット122C、122M、122Y、122Kで形成された各色のトナー画像が重ねられて、カラー画像が形成される。二次転写位置へ送り込まれた記録媒体Pは、中間転写ベルト124上に形成されたカラー画像が転写される。トナー画像が転写された記録媒体Pは、定着装置118へ搬送され、転写されたトナー画像が定着装置118により定着される。トナー画像が定着された記録媒体Pは、記録媒体排出部図示省略へ排出される。以上のように、一連の画像形成動作が行われる。なお、画像形成装置の構成としては、上記の構成に限られず、例えば、中間転写体を有さない直接転写型の画像形成装置であってもよく、感光体と、当該感光体の表面に光を走査する光走査装置10と、を備える画像形成装置であれば、他の構成としてもよい。本実施形態に係る光走査装置10の構成次に、本実施形態に係る光走査装置10の構成を説明する。図2及び図3は、本実施形態に係る光走査装置10の構成を示す概略図である。なお、図2における一点鎖線はレーザ光の主光線を示し、図2における実線は周辺光線を示す。さらに、図3における実線はレーザ光の主光線を示す。図2及び図3に示すように、光走査装置10は、複数の発光部12A図4参照を有する光源12と、光源12の各発光部12Aから発せられた複数光具体的には、レーザ光を主走査方向に偏向走査する走査手段の一例としての回転多面鏡14と、を備えている。回転多面鏡14は、駆動部図示省略よって回転するように構成されている。なお、光源12は、単一の発光部12Aを有する構成であってもよい。光源12と回転多面鏡14との間には、すなわち、光源12から回転多面鏡14までの光路中には、複数光の進行方向照射方向に沿って、コリメータレンズ16、スリット部材18、ハーフミラー20、第1レンズ21、シリンドリカルレンズ24及び第2レンズ22が、この順で設けられている。第1レンズ21及び第2レンズ22は、複数光を主走査方向へ発散させる、すなわち、複数光のビーム径ビームサイズを主走査方向へ拡大する拡大光学系31を構成している。第1レンズ21及び第2レンズ22の具体的な構成については後述する。光走査装置10では、光源12から射出された複数光は、コリメータレンズ16で平行光に変換され、スリット部材18のスリットを通過することで予め定められた断面形状に整形されるようになっている。この成形された複数光は、その一部の複数光がハーフミラー20で反射されると共に、その一部以外の複数光がハーフミラー20を透過するようになっている。光走査装置10では、ハーフミラー20によって反射されたレーザ光は、集光レンズ23によって集光され、フィルタ25を介して、光量検知センサ27に入射するようになっており、光量検知センサ27が検知したレーザ光の光量から光源12における光量が検出されるように構成されている。ハーフミラー20を透過した複数光は、シリンドリカルレンズ24によって副走査方向へ集光され、第1レンズ21及び第2レンズ22によって主走査方向へ発散されるようになっている。第1レンズ21及び第2レンズ22によって主走査方向へ発散された複数光は、回転多面鏡14の反射面14Aで反射して、感光体130の外周面130A上へ偏向走査される。回転多面鏡14が第2レンズ22からの複数光を反射する反射側には、複数光の進行方向以下、複数光の進行方向を単に進行方向という場合があるに沿って、第1fθレンズ26、第2fθレンズ28、第1ミラー30、第2ミラー32及び第3ミラー33がこの順で設けられている。光走査装置10では、回転多面鏡14で偏向された複数光は、第1fθレンズ26及び第2fθレンズ28を通過することにより、第1ミラー30、第2ミラー32及び第3ミラー33で反射された後に、感光体130上に結像されると共に等速度で走査されるようになっている。本実施形態では、第1レンズ21及び第2レンズ22により複数光を主走査方向に拡大した後に、感光体130の外周面130A上に結像することで、感光体130の外周面130A上における複数光の径が小さくなるように構成されている。また、本実施形態の光源12は、図4に示すように、例えば、複数の発光部12Aが二次元状に設けられており、副走査方向Yに8個並べられた列が主走査方向Xに4列設けられた計32個の発光部12Aを有している。複数の発光部12Aは、互いが主走査方向X及び副走査方向Yに離間して配置されている。なお、複数の発光部12Aは、互いが、少なくとも、主走査方向Xに離間して配置される構成であればよい。図5及び図6には、光源12と、主走査方向に屈折力パワーをもつ光学素子であるコリメータレンズ16、第1レンズ21及び第2レンズ22と、が図示されている。なお、図5には光源12からの複数光の主光線一点鎖線が図示され、図6には光源12からの複数光の周辺光線実線が図示されている。図5及び図6に示すように、第1レンズ21は、具体的には、コリメータレンズ16から出射した複数光を主走査方向に拡散する凹平シリンダレンズで構成され、第2レンズ22は、第1レンズ21から出射した主走査方向に拡散状態の複数光を平行に近付ける平凸シリンダレンズで構成されている。なお、凹平シリンダレンズは、進行方向上流側の面が凹面とされ、進行方向下流側の面が平面とされたレンズであり、平凸シリンダレンズは、進行方向上流側の面が平面とされ、進行方向下流側の面が凸面とされたレンズである。本実施形態では、コリメータレンズ16から出射した複数光が、第1レンズ21及び第2レンズ22によって主走査方向へ2倍拡大される構成となっている図6のL1、L2L1×2参照。すなわち、第1レンズ21及び第2レンズ22で構成される拡大光学系31は、拡大倍率2倍の光学系となっている。なお、拡大倍率は、2倍に限られるものではない。第2レンズ22は、その第2レンズ22を複数光の進行方向及びその反対方向Aへ移動させて、複数光の焦点位置を調整する調整機構50を備えている。調整機構50は、例えば、ボールねじを用いて構成され、ボールねじのシャフトを駆動モータの駆動力又は、手動により回転正転逆転させることで、第2レンズ22を移動させる構成となっている。なお、調整機構50としては、ボールねじを用いた構成に限られず、公知の構成を含めて種々の構成を用いることが可能である。ここで、本実施形態では、拡大光学系31を構成する第1レンズ21及び第2レンズ22のうち、複数光の進行方向の最下流側にある第2レンズ22拡大光学系31のうち回転多面鏡14に最も近いレンズに対する進行方向の直前直後に配置された光学部品よりも第2レンズ22に近い位置で、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するように、第2レンズ22の位置及びコリメータレンズ16第1レンズ21の主走査方向への屈折力屈折率等が設定されている。第2レンズ22に対する直前直後に配置された光学部品の光学部品には、光走査装置10を構成する光学部品であって、複数光が透過するレンズ及び複数光が反射するミラー鏡が含まれる。本実施形態では、第2レンズ22に対する直前に配置された光学部品が、シリンドリカルレンズ24であり、第2レンズ22に対する直後に配置された光学部品が、回転多面鏡14である。従って、シリンドリカルレンズ24からの距離よりも第2レンズ22からの距離が短い位置二点鎖線K1から、回転多面鏡14からの距離よりも第2レンズ22からの距離が短い位置二点鎖線K2までの範囲H1に、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する交差点Pが存在するようになっている。さらに具体的には、調整機構50によって第2レンズ22が移動可能な移動可能範囲内H2で、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するように、第2レンズ22の位置及びコリメータレンズ16第1レンズ21の主走査方向への屈折力屈折率等が設定されている。さらに詳細には、第2レンズ22内で、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するように、第2レンズ22の初期位置及びコリメータレンズ16第1レンズ21の主走査方向への屈折力屈折率が設定されている。すなわち、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する交差点Pが、初期位置にある第2レンズ22の外形内に存在する。本実施形態に係る作用次に、本実施形態に係る作用を説明する。本実施形態に係る光走査装置10によれば、光源12における複数の発光部12Aから照射されたレーザ光は、コリメータレンズ16、スリット部材18、ハーフミラー20、第1レンズ21、シリンドリカルレンズ24及び第2レンズ22を経て、回転多面鏡14で偏向される。回転多面鏡14で偏向されたレーザ光は、第1fθレンズ26及び、第2fθレンズ28を通過することにより、第1ミラー30、第2ミラー32及び第3ミラー33で反射された後に、感光体130の外周面130A上に結像されると共に等速度で走査される。本実施形態では、第1レンズ21及び第2レンズ22によって複数光の径を主走査方向に拡大した後に、第1fθレンズ26及び第2fθレンズ28によって感光体130の外周面130A上に結像することで、感光体130の外周面130A上における複数光のビーム径が小さくなる。ここで、例えば、光走査装置10の運転時に発生する回転多面鏡14の駆動部図示省略等からの熱の影響により、第1レンズ21及び第2レンズ22等の光学素子に膨張や位置ずれが発生して、複数光の焦点位置が感光体130の外周面130A上からずれる場合がある。特に、本実施形態では、感光体130の外周面130A上における複数光のビーム径が小さくしているので、焦点深度が浅く、焦点位置ずれの影響が大きい。そして、このように、複数光の焦点位置が感光体130の外周面130A上からずれた場合には、調整機構50によって、第2レンズ22を進行方向又はその反対方向Aに移動させて、焦点位置が感光体130の外周面130A上に位置するように調整される。ここで、本実施形態では、第2レンズ22に対する進行方向の直前直後に配置された光学部品よりも第2レンズ22に近い位置で、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するので、当該近い位置において複数光の主光線の光路が主走査方向に交差しない構成図7参照に比べ、調整機構50で第2レンズ22を進行方向又はその反対方向Aに移動させた際に、図5の矢印Bで示すように、第2レンズ22が回転して傾いた場合でも、複数光間の特性差が抑制される。具体的には、複数光間の感光体130外周面130A上での焦点位置ずれの差が抑制される。また、第2レンズ22に対する進行方向の直前直後に配置された光学部品よりも第2レンズ22に近い位置で、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するので、第2レンズ22以外の光学素子を進行方向又はその反対方向に移動させて焦点調整をする場合に比べ、複数光間の特性差が抑制される。また、複数光の進行方向の最下流側にある第2レンズ22、すなわち、拡大光学系31のうち、回転多面鏡14に最も近いレンズにおいて、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するので、回転多面鏡14における複数光間の距離が抑えられる。本実施形態では、さらに、調整機構50によって第2レンズ22が移動可能な移動可能範囲内で複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するので、調整機構50によって第2レンズ22が移動可能な移動可能範囲外で複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する構成に比べて、第2レンズ22の傾きによって生じる複数光間の特性差を抑制する効果が高い。本実施形態では、さらに、第2レンズ22内で複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するので、第2レンズ22外で複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する構成に比べて、第2レンズ22の傾きによって生じる複数光間の特性差を抑制する効果が高い。ここで、図8には、第2レンズ22の回転傾きに対する複数光の間での焦点位置差が示すグラフが図示されている。当該グラフの横軸は、第2レンズ22の主走査面内での回転角図5における矢印B方向への回転角を示し、縦軸は、複数の発光部12Aからの複数光間における感光体130の外周面130A上での焦点位置の差を示している。第2レンズ22内における複数光の主光線の光路の間隔例えば、058mmである場合、すなわち、第2レンズ22内で複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する場合が実線で示され、第2レンズ22内における複数光の主光線の光路の間隔例えば、058mmである場合、すなわち、第2レンズ22から離れた位置で複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する場合が破線で示されている。このグラフで示すように、第2レンズ22内で複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する場合が、第2レンズ22から離れた位置で複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する場合に比べて、第2レンズ22の回転傾きに対する複数光間における感光体130の外周面130A上での焦点位置の差が、小さいことがわかる。すなわち、第2レンズ22の回転傾きに対する複数光の間での焦点位置の差は、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する点が、第2レンズ22から離れた位置より、第2レンズ22に近い位置にあるほうが、小さい傾向にあり、複数光間の特性差を抑制する効果が高いといえる。なお、本実施形態では、第1レンズ21がコリメータレンズ16から出射した複数光を主走査方向に拡散する凹平シリンダレンズで構成されていたが、図9及び図10に示すように、第1レンズ21は、コリメータレンズ16から出射した複数光を主走査方向に拡散する凸平シリンダレンズであってもよい変形例。なお、凸平シリンダレンズは、進行方向上流側の面が凸面とされ、進行方向下流側の面が平面とされたレンズである。なお、図9には光源12からの複数光の主光線実線が図示され、図10には光源12からの複数光の周辺光線一点鎖線が図示されている。図9及び図10に示す変形例においても、コリメータレンズ16から出射した時点の複数光は、第2レンズ22から出射した時点で主走査方向へ2倍拡大される構成となっている図10のL1、L2L1×2参照。すなわち、第1レンズ21及び第2レンズ22で構成される拡大光学系31は、拡大倍率2倍の光学系となっている。なお、拡大倍率は、2倍に限られるものではない。また、図9及び図10に示す変形例においても、第2レンズ22内で、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差するように、第2レンズ22の位置及びコリメータレンズ16第1レンズ21の主走査方向への屈折力屈折率等が設定されている。すなわち、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する交差点Pが、第2レンズ22の外形内に存在する。なお、本実施形態では、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する交差点が、第2レンズ22内にある構成であったが、当該交差点が、第2レンズ22外であって、かつ、調整機構50によって第2レンズ22が移動可能な移動可能範囲内にある構成であってもよい。また、当該交差点が、当該移動可能範囲の範囲外であって、かつ、第2レンズ22に対する進行方向の直前直後に配置された光学部品よりも第2レンズ22に近い位置にある構成であってもよい。また、本実施形態では、拡大光学系31が第1レンズ21及び第2レンズ22で構成されていたが、これに限られるものではなく、例えば、主走査方向に屈折力パワーを持つ3つ以上のレンズで構成されていてもよい。また、本実施形態では、調整機構50は、拡大光学系31を構成するレンズのうち、複数光の進行方向の最下流側にある第2レンズ22を調整する構成となっていたが、これに限られず、例えば、第1レンズ21であってもよく、拡大光学系31を構成する主走査方向に屈折力パワーを持つレンズのいずれかを調整する構成であればよい。また、本実施形態では、第2レンズ22が調整機構50により調整される調整用のレンズであるため、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する位置が、第2レンズ22を基準に規定されていたが、第2レンズ22以外のレンズが調整機構50により調整される調整用のレンズである場合には、その調整用のレンズを基準にして、複数光の主光線の光路が主走査方向に交差する位置が規定される。本発明は、上記の実施形態に限るものではなく、種々の変形、変更、改良が可能である。例えば、上記に示した変形例は、適宜、複数を組み合わせて構成しても良い。