物体側から順に、負の屈折力の第1レンズ群、開口絞り、及び正の屈折力の第2レンズ群からなる超広角レンズ系において、第1レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、及び正レンズの3枚のレンズからなり、第2レンズ群は、物体側から順に、物体側から順に位置する負レンズと正レンズの接合レンズ、及び正レンズの3枚のレンズからなり、次の条件式1及び2を満足することを特徴とする超広角レンズ系。1-1.45<f12/f<-1.1521.4<SF2<2.4但し、f12:第1レンズ群中の2枚の負メニスカスレンズの合成焦点距離、f:全系の焦点距離、SF2:第1レンズ群中の像側の負メニスカスレンズのシェーピングファクタ、SF2=r21r22/r21-r22r21:第1レンズ群中の像側の負メニスカスレンズの物体側の面の曲率半径、r22:第1レンズ群中の像側の負メニスカスレンズの像側の面の曲率半径。請求項1記載の超広角レンズ系において、次の条件式3を満足する超広角レンズ系。31.75<nd1但し、nd1:第1レンズ群中の物体側の負メニスカスレンズのd線に対する屈折率。請求項1または2記載の超広角レンズ系において、次の条件式4を満足する超広角レンズ系。4-0.5<SF6<0.1但し、SF6:第2レンズ群中の像側の正レンズのシェーピングファクタ、SF6=r61r62/r61-r62r61:第2レンズ群中の像側の正レンズの物体側の面の曲率半径、r62:第2レンズ群中の像側の正レンズの像側の面の曲率半径。請求項1ないし3のいずれか1項記載の超広角レンズ系において、次の条件式5を満足する超広角レンズ系。50.9<fG1/fG2<1.8但し、fG1:第1レンズ群の焦点距離、fG2:第2レンズ群の焦点距離。本発明は以上の問題意識に基づいてなされたものであり、焦点距離に対して長めのバックフォーカスを確保する必要がないバックフォーカスの条件が緩いタイプであって、小型、低価格でありながら設計性能が高いだけでなく、実使用に際しても高性能が維持できる超広角レンズ系を得ることを目的とする。本発明の超広角レンズ系は、物体側から順に、負の屈折力の第1レンズ群、開口絞り、及び正の屈折力の第2レンズ群からなる超広角レンズ系において、第1レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、及び正レンズの3枚のレンズからなり、第2レンズ群は、物体側から順に、物体側から順に位置する負レンズと正レンズの接合レンズ、及び正レンズの3枚のレンズからなり、次の条件式1及び2を満足することを特徴としている。1-1.45<f12/f<-1.1521.4<SF2<2.4但し、f12:第1レンズ群中の2枚の負メニスカスレンズの合成焦点距離、f:全系の焦点距離、SF2:第1レンズ群中の像側の負メニスカスレンズのシェーピングファクタ、SF2=r21r22/r21-r22r21:第1レンズ群中の像側の負メニスカスレンズの物体側の面の曲率半径、r22:第1レンズ群中の像側の負メニスカスレンズの像側の面の曲率半径、である。本発明の超広角レンズ系は、次の条件式3を満足することが好ましい。31.75<nd1但し、nd1:第1レンズ群中の物体側の負メニスカスレンズのd線に対する屈折率、である。本発明の超広角レンズ系は、次の条件式4を満足することが好ましい。4-0.5<SF6<0.1但し、SF6:第2レンズ群中の像側の正レンズのシェーピングファクタ、SF6=r61r62/r61-r62r61:第2レンズ群中の像側の正レンズの物体側の面の曲率半径、r62:第2レンズ群中の像側の正レンズの像側の面の曲率半径、である。本発明の超広角レンズ系は、次の条件式5を満足することが好ましい。50.9<fG1/fG2<1.8但し、fG1:第1レンズ群の焦点距離、fG2:第2レンズ群の焦点距離、である。本発明によれば、焦点距離に対して長めのバックフォーカスを確保する必要がないバックフォーカスの条件が緩いタイプであって、小型、低価格でありながら設計性能が高いだけでなく、実使用に際しても高性能が維持できる超広角レンズ系が得られる。本実施形態の超広角レンズ系は、図1、図3、及び図5の各数値実施例1-3に示すように、物体側から順に、負の屈折力の第1レンズ群G1、開口絞りS、正の屈折力の第2レンズ群G2、及び光学フィルタOPからなる。Iは像面である。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ11、物体側に凸の負メニスカスレンズ12、及び両凸正レンズ13の3枚のレンズからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側から順に位置する両凹負レンズ21と両凸正レンズ22の接合レンズ、及び両凸正レンズ23の3枚のレンズからなる。本実施形態の超広角レンズ系は、第1レンズ群G1を、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ11、物体側に凸の負メニスカスレンズ12、及び両凸正レンズ13の3枚のレンズで構成することで、物体側の2枚の負メニスカスレンズ11、12で発生した諸収差を像側の両凸正レンズ13で良好に補正することができる。また、第2レンズ群G2を、物体側から順に、物体側から順に位置する両凹負レンズ21と両凸正レンズ22の接合レンズ、及び両凸正レンズ23の3枚のレンズで構成することで、色収差を良好に補正するとともに、テレセントリック性を良好に維持して優れた光学性能を得ている。本実施形態の超広角レンズ系は、第1レンズ群G1中の2枚の負メニスカスレンズ11、12の合成焦点距離、及び負メニスカスレンズ12の形状シェーピングファクタを適切に設定することで、より小型、低価格かつ高性能な超広角レンズ系を得ることができる。また、最も物体側に位置する負メニスカスレンズ11と最も像側に位置する両凸正レンズ23の形状シェーピングファクタをそれぞれ適切に設定することで、非球面レンズを用いなくても球面収差、コマ収差を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。非球面レンズが不要となるので、樹脂非球面レンズの環境温度変化による性能劣化が無い。またガラスモールド非球面レンズによるコストアップも無い。条件式1は、第1レンズ群G1中の2枚の負メニスカスレンズ11、12の合成焦点距離と、全系の焦点距離との比を規定している。条件式1を満足することで、160°程度の画角を確保した上で、コマ収差、像面湾曲を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。条件式1の上限を超えると、第1レンズ群G1中の2枚の負メニスカスレンズ11、12の負の合成パワーが強くなりすぎる結果、発散成分によるコマ収差の補正が困難になる。条件式1の下限を超えると、第1レンズ群G1中の2枚の負メニスカスレンズ11、12の負の合成パワーが弱くなりすぎる結果、発散成分が弱くなって、像面湾曲がアンダーとなり、補正困難になる。また、160°程度の画角を確保できずに超広角レンズ系の画角として不十分となる。条件式2は、第1レンズ群G1中の像側の負メニスカスレンズ12の形状シェーピングファクタを規定している。条件式2を満足することで、コマ収差を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。条件式2の上限を超えると、第1レンズ群G1中の像側の負メニスカスレンズ12に負のパワーが集中してその発散成分が強くなりすぎる結果、コマ収差の補正が困難になる。条件式2の下限を超えると、第1レンズ群G1中の像側の負メニスカスレンズ12の発散成分が弱くなる一方で、第1レンズ群G1中の物体側の負メニスカスレンズ11に負のパワーが集中してその発散成分が強くなりすぎる結果、コマ収差の補正が困難になる。条件式3は、第1レンズ群G1中の物体側の負メニスカスレンズ11のd線に対する屈折率を規定している。条件式3を満足することで、コマ収差の発生を抑えて優れた光学性能を得ることができる。条件式3の下限を超えると、負メニスカスレンズ11の像側の面の曲率半径が小さくなりすぎて、コマ収差の発生が増大する。条件式4は、第2レンズ群G2中の像側の正レンズ23の形状シェーピングファクタを規定している。条件式4を満足することで、球面収差、非点収差、像面湾曲を良好に補正して優れた光学性能を得ることができる。条件式4の上限を超えると、球面収差が補正不足になるとともに、像面湾曲がオーバーとなり、補正が困難になる。条件式4の下限を超えると、球面収差が補正過剰になるとともに、像面湾曲がアンダーとなり、補正が困難になる。条件式5は、第1レンズ群G1の焦点距離と、第2レンズ群G2の焦点距離との比を規定している。条件式5を満足することでコマ収差、像面湾曲の発生を抑えて優れた光学性能を得ることができる。条件式5の上限を超えると、第1レンズ群G1のパワーが弱くなりすぎて、ペッツバール和が残存し、特にサジタルの像面湾曲が補正困難になる。条件式5の下限を超えると、第1レンズ群G1のパワーが強くなりすぎて、コマ収差の補正が困難になる。また、負メニスカスレンズ11が加工困難になる。次に具体的な数値実施例1-3を示す。諸収差図及び表中において、d線、g線、C線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNOはFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角 ゚、fBはバックフォーカス第2レンズ群G2中の像側の正レンズ23の像側面から像面Iまでの空気換算距離、Lはレンズ全長、Rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、Nはd線に対する屈折率、νはd線に対するアッベ数を示す。長さの単位はmmである。全数値実施例1-3を通じて、非球面レンズを用いていない。[数値実施例1]図1及び図2並びに表1及び表2は、本発明による超広角レンズ系の数値実施例1を示している。図1は無限遠物体合焦時のレンズ構成図であり、図2はその諸収差図である。表1は面データであり、表2は各種データである。本数値実施例1の超広角レンズ系は、物体側から順に、負の屈折力の第1レンズ群G1、開口絞りS、正の屈折力の第2レンズ群G2、及び光学フィルタOPからなる。Iは像面である。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ11、物体側に凸の負メニスカスレンズ12、及び両凸正レンズ13の3枚のレンズからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側から順に位置する両凹負レンズ21と両凸正レンズ22の接合レンズ、及び両凸正レンズ23の3枚のレンズからなる。表1面データ面番号RdNν12564109001772504962655439303130680900172916547445045510532024700017847225761004217507絞∞1479822394135018051825593782400017433049210221380100111529825001696805551215298800013∞105015168064214∞表2各種データFNO48f324W890fB919L4766[数値実施例2]図3及び図4並びに表3及び表4は、本発明による超広角レンズ系の数値実施例2を示している。図3は無限遠物体合焦時のレンズ構成図であり、図4はその諸収差図である。表3は面データであり、表4は各種データである。この数値実施例2のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表3面データ面番号RdNν13050108801804204652730039303160000880169680555447445510536168725018051825561100617507絞∞2143816684142017847225793592390017440044910140590100111280323501696805551229000800013∞105015168064214∞表4各種データFNO45f322W890fB919L4835[数値実施例3]図5及び図6並びに表5及び表6は、本発明による超広角レンズ系の数値実施例3を示している。図5は無限遠物体合焦時のレンズ構成図であり、図6はその諸収差図である。表5は面データであり、表6は各種データである。この数値実施例3のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表5面データ面番号RdNν12609212001834814272637239303254731150172916547449505510519094540617847225761291617507絞∞2569854236142018051825593598390017433049210261470100111343423501696805551219457800013∞105015168064214∞表6各種データFNO45f322W890fB919L4753各数値実施例の各条件式に対する値を表7に示す。表7実施例1実施例2実施例3条件式1136141118条件式2205184148条件式3177250180420183481条件式4000039018条件式5100132169表7から明らかなように、数値実施例1~数値実施例3は、条件式1~5を満足しており、また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。