内層部材の表面に外層部材が積層状態で一体的に形成され、この外層部材の表面の所定位置から内層部材に亘って物品の端部が挿入される挿入穴が形成され、この挿入穴に挿入される物品の端部を締付ける凸条部が、上記挿入穴の内周の周方向に間隔をあけて複数個形成されるとともに上記外層部材の挿入穴の内周部位から上記内層部材の挿入穴の内周部位の長さに亘って直線状に形成される物品の端部の圧入用成形品の製造方法であって、上記内層部材の表面に上記外層部材を積層状態で形成するに際して、上記内層部材の表面に上記外層部材を積層する成形型内に、上記挿入穴の口径と深さに対応する柱体を設けておくとともに、この柱体の外周には、上記凸条部の個数と周方向の間隔と直線状の長さに対応する凹条部を設けておき、上記柱体に上記外層部材の挿入穴を形成する分だけ残して上記内層部材の挿入穴を嵌め合わせて、上記柱体に設けられた凹条部と上記内層部材の挿入穴に形成された凸条部とを合致させ、しかる後、上記成形型内に上記外層部材の材料を流し込んで上記内層部材の表面および残した柱体の表面と凹条部に行き渡らせて、上記外層部材の挿入穴の内周部位から上記内層部材の挿入穴の内周部位に亘って上記凸条部が直線状に形成されるようにしたことを特徴とする物品の端部の圧入用成形品の製造方法。請求項1に記載の物品の端部の圧入用成形品の製造方法であって、上記内層部材および上記外層部材は、弾性材料からなり、上記内層部材および上記外層部材のいずれかが弾性率が高いことを特徴とする物品の端部の圧入用成形品の製造方法。内層部材の表面に外層部材が積層状態で一体的に形成され、この外層部材の表面の所定位置から内層部材に亘って物品の端部が挿入される挿入穴が形成されている物品の端部の圧入用成形品であって、上記挿入穴に挿入される物品の端部を締付ける凸条部が、挿入穴の内周の周方向に間隔をあけて複数個形成されるとともに上記外層部材の挿入穴の内周部位から上記内層部材の挿入穴の内周部位の長さに亘って直線状に形成されるようにしたことを特徴とする物品の端部の圧入用成形品。しかしながら、上述したチューブ状のキャップを嵌める方法では、工具に嵌めたキャップがすぐに抜け落ちてしまうという問題や、逆に工具周面とチューブ内面との摩擦によって装着や取外しが困難になるという問題を生じていた。また、特許文献1に記載の工具用保護カバーは、工具周面とクッション層との間に生じる単純な摩擦力によって脱落の防止を図っている。そのため、脱落防止作用を高めようとすれば、おのずと装着時や取外し時の抵抗が高くなって作業性が低下し、装着作業性や取外し作業性を高めようとすれば、摩擦を小さくしなければならないため、脱落の懸念が高くなる、という二律背反の問題が生じる。また、特許文献2に記載の鉄筋、鋼管兼用安全キャップは、鉄筋の直径によって係止用リブの撓み範囲内で、各種の直径の鉄筋が係止されているが、特許文献2に記載されていない鉄筋の長さ方向に関してどこまでキャップできるか安全性の面で問題がある。それゆえ、仮に、それぞれ頭部を切断した安全キャップを手動で上下に並べた場合、係止用リブと係止用リブとの間のリブ間溝の延長線上に下方の安全キャップの係止用リブがずれて位置してしまったとき、下の安全キャップの凸条部をそれの位置より上方に挿入することはできない。そこで、本願発明の目的は、上記課題を鑑み、着脱時のスムーズな作業性を確保しつつ脱落を確実に防止できる物品の端部の圧入用成形品およびその製造方法を提供することである。上記課題を解決するために、本願発明に係る物品の端部の圧入用成形品の製造方法は、内層部材の表面に外層部材が積層状態で一体的に形成され、上記外層部材の表面の所定位置から上記内層部材に亘って物品の端部が挿入される挿入穴が形成され、この挿入穴に挿入される物品の端部を締付ける凸条部が、上記挿入穴の内周の周方向に間隔をあけて複数個形成されるとともに上記外層部材の挿入穴の内周部位から上記内層部材の挿入穴の内周部位の長さに亘って直線状に形成される物品の端部の圧入用成形品の製造方法であって、上記内層部材の表面に上記外層部材を積層状態で形成するに際して、上記内層部材の表面に外層部材を積層する成形型内に、上記挿入穴の口径と深さに対応する柱体を設けておくとともに、この柱体の外周には、上記凸条部の個数と周方向の間隔と直線状の長さに対応する凹条部を設けておき、上記柱体に上記外層部材の挿入穴を形成する分だけ残して上記内層部材の挿入穴を嵌め合わせて、上記柱体に設けられた凹条部と上記内層部材の挿入穴に形成された凸条部とを合致させ、しかる後、上記成形型内に外層部材の材料を流し込んで内層部材の表面および上記残した柱体の表面と凹条部に行き渡らせて、外層部材の挿入穴の内周部位から内層部材の挿入穴の内周部位に亘って上記凸条部が直線状に形成されるようにしたことを特徴としている。また、上記課題を解決するために、本願発明に係る物品の端部の圧入用成形品の製造方法は、内層部材の表面に外層部材が積層状態で一体的に形成され、外層部材の表面の所定位置から内層部材に亘って物品の端部が挿入される挿入穴が形成されている物品の端部の圧入用成形品の製造方法であって、挿入穴に挿入される物品の端部を締付ける凸条部が、挿入穴の内周の周方向に間隔をあけて複数個形成されるとともに上記外層部材の挿入穴の内周部位から上記内層部材の挿入穴の内周部位の長さに亘って直線状に形成されるようにしたことを特徴している。本願発明に係る物品の端部の圧入用成形品の製造方法によれば、圧入用成形品の挿入穴に挿入される物品の端部を締付ける凸条部が、挿入穴の内周の周方向に間隔をあけて複数個形成されるとともに、外層部材の挿入穴の内周部位から内層部材の挿入穴の内周部位の長さに亘って直線状に形成されるようにしたことにより、従来技術の課題であった着脱時のスムーズな作業性を確保しつつ脱落を確実に防止することができる。以下、本発明の一実施形態について図面を参照して説明する。本実施形態に係る物品の端部の圧入用成形品10以下、単に圧入用成形品10と称するは、図1a~cに示すような球状の圧入用成形品である。図1は、本発明の一実施形態に係る物品の端部の圧入用成形品の図であり、aは立体斜視図、bは平面図、cは正面図、である。[圧入用成形品と凸条部の説明:図2参照]本実施形態に係る圧入用成形品10について、より具体的には、図2に示されている。図2は、図1cのA-A断面図である。図2に示すように、本実施形態に係る圧入用成形品10は、内層部材20の表面20aに外層部材30が射出成形にて積層状態で一体的に形成されており、その外層部材30の表面30aの所定位置から内層部材20内の所定位置に亘って物品の端部が挿入される挿入穴40が形成されている。上記挿入穴40に挿入される物品の端部を締付ける凸条部45が、挿入穴40の内周40aの周方向に間隔をあけて複数個形成されている。これら凸条部45は、挿入穴40の内周40aの周方向に亘り均等または不均等に間隔をあけて複数個形成されている本実施形態では図1bに示すように周方向に均等に12個形成されている。上記凸条部45は、内層部材20の挿入穴40の内周部位40bに形成されている凸条部45aと、外層部材30の挿入穴40の内周部位40cに形成されている凸条部45bとが、外層部材30の挿入穴40の内周部位40cから内層部材20の挿入穴40の内周部位40bの長さに亘って、直線状に形成されることによって構成されている。このような構成にすることにより、本実施形態に係る物品の端部の圧入用成形品10は、挿入穴40の内周40aの周方向に間隔をあけて複数個形成されている凸条部45が、外層部材30の挿入穴40から内層部材20の挿入穴40に圧入しながら挿入してくる物品の端部に対して、その端部を周方向外方から締付ける作用効果を奏する。なお、挿入される物品の端部に対して締付ける力をさらに高めるために、挿入穴40の内周40aにおいて、周方向に均等に12個形成されている凸条部45の内周端部45aが、互いに対向するような位置関係となるように構成されている。このような位置関係にすることにより、上記12個の凸条部45は物品の端部に対して均等に締付けることができる。さらに、圧入時に物品の端部が傾斜して挿入してしまう虞もない。また、周方向に配置されている複数の凸条部45の内周端部45aが構成する内径の寸法と、挿入する物品の端部の外径の寸法との大小関係によっても、凸条部45の上記締付力は異なる。[内層部材と外層部材の成形材料]次に、本実施形態に係る物品の端部の圧入用成形品10の構成部材である内層部材20と外層部材30とについて説明する。上記圧入用成形品10の構成部材である内層部材20の内層成形材料22および外層部材30の外層成形材料32は、共に熱可塑性樹脂材料である。上記熱可塑性樹脂材料は、熱を加えると軟化して流動性を示し、冷却すればゴム状弾性体に戻る性質を持つ熱可塑性エラストマー以下、単にTPEと称するとスチレン系樹脂などの熱可塑性樹脂とに分類されているが、本実施形態では、TPEを熱可塑性樹脂材料として射出成形に使用する。本実施形態に係る圧入用成形品10は、外層部材が内層部材に比べて軟らかく、内層部材が外層部材に比べて硬い性質を有し、さらに弾性を有する圧入用成形品である。したがって、本実施形態では、外層部材30が内層部材20よりも弾性率が高くなるようにそれぞれ内層成形材料22、外層成形材料32を選択している。例えば、内層成形材料22としてはポリエステル系TPEが挙げられ、外層成形材料32としてはスチレン系TPEが挙げられる。よって、本実施形態に係る圧入用成形品10は、内層部材20の表面20aに外層部材30を積層状態に形成するに際して、内層成形材料22により構成される内層部材20を射出成形により形成し、続いて外層成形材料32により構成される外層部材30を同じく射出成形により形成する二色成形により形成されたものである。なお、内層部材20の凸条部45a、外層部材30の凸条部45bそれぞれの物品の端部に対する締付力は、内層成形材料22、外層成形材料32それぞれの弾性率または硬度の強度に依存する。[圧入用成形品の製造工程]次に、本発明の一実施形態に係る物品の端部の圧入用成形品の製造工程について説明する。内層部材20の射出成形には、固定金型50と内層成形用可動金型65とを用い、内層部材20の表面20aに外層部材30が積層状態で一体的に形成するためには、固定金型53と外層成形用可動金型68とを用いる。[内層部材を予め成形:図3参照]本実施形態では、まず、内層部材20を予め製造しておく。内層部材20の製造工程については、図3に図示している。図3aは型閉め工程であり、bは内層部材の成型材料の射出工程であり、cは、型開き取り出し工程である。具体的には、図3aにおいて、固定金型50は、固定金型50に対して内層成形用可動金型65が型閉めされる際に可動金型65に対向する面50aに形成されている窪み部52と、窪み部52の最大深さの中心部52aから上方に延びる円柱状の柱体55とを有している。この柱体55は、上記挿入穴40の口径と深さに対応する柱体55であるように設けておくとともに、この柱体55の外周55aには、上記凸条部45aの個数と周方向の間隔と直線状の長さに対応する凹条部60aを設けている。そして、図3bに示すように、内層部材20の射出成形を行う。固定金型50と内層成形用可動金型65とを型閉めした後この状態の金型を以下、単に成形型70と称する、その成形型70内のキャビティ空間に溶融した内層成形材料22aを流し込んで、金型50、65の内表面成形型70内のキャビティ空間、柱体55の表面55b、および、凹条部60aに行き渡らせて、内層部材20の内周部位40bにおいて、凸条部45aが直線状に形成されるように射出成形を行う。そして、しばらくした後、図3cに示すように、冷却固化させ、固定金型50、可動金型65の型開き成形型70の型開きを行い、金型50、65から内層部材20を取り出す。[内層部材に外層部材を積層:図4参照]次に、上記にて製造した内層部材20の表面20aに外層部材30を積層状態で形成する。内層部材20の表面20aに外層部材30を射出成形する製造工程圧入用成形品10の製造工程については、図4に示している。図4は、本発明の一実施形態に係る物品の端部の圧入用成形品10の製造工程を示す図であり、aは型閉め工程であり、bは外層部材の成型材料の射出工程であり、cは、型開き取り出し工程である。具体的には、図4aに示すように、固定金型53は、内層部材20の成形に使用した固定金型50と同様に、固定金型53に対して外層成形用可動金型68が型閉めされる際に可動金型68に対向する面53aに形成されている窪み部54と、窪み部54の最大深さの中心部54aから上方に延びる円柱状の柱体56とを有している。この柱体56は、上記挿入穴40の口径と深さに対応する柱体56であるように設けておくとともに、この柱体56の外周56aには、上記凸条部45bの個数と周方向の間隔と直線状の長さに対応する凹条部60bを設けている。ここで使用する柱体56の口径、外周周方向の凹条部60bの本数、凹条部60bそれぞれの間隔は、内層部材20の成形時にて使用した柱体55と同じである。内層部材20の表面20aに外層部材30を積層状態で形成するに際して、固定金型53に取付けた柱体56に外層部材30の挿入穴40を形成する分だけ残して内層部材20の挿入穴40を嵌め合わせて、柱体56に設けられた凹条部60bと内層部材20の挿入穴40に形成された凸条部45aとを合致させておく。そして、図4bに示すように、固定金型53と外層成形用可動金型68とを型閉めした後この状態の金型を以下、単に成形型75と称する、その成形型75内のキャビティ空間に溶融した外層成形材料32aを流し込んで内層部材20の表面20a、残した柱体56の表面56b、および、凹条部60aに行き渡らせて、外層部材30の内周部位40cにおいて、凸条部45bが直線状に形成されるように射出成形を行う。よって、外層部材30の内周部位40cから内層部材20の内周部位40bに亘って、内層部材20の凸条部45aと外層部材30の凸条部45bとが直線状に形成され、本実施形態に係る物品の端部の圧入用成形品10の凸条部45が形成される。なお、成形型75は、成形型70よりも大きくなるように設定している。そして、しばらくした後、図4cに示すように、冷却固化させ、固定金型53、可動金型68の型開きを行い、内層部材20の表面20aに外層部材30が射出成形されて一体的に形成された圧入用成形品10を取り出す。以上のような製造方法により、本実施形態に係る物品の端部の圧入用成形品10を得ることができ、従前の内層部材20の凸条部45aよりも物品の端部の圧入方向に長い凸条部45を形成させておくことができる。[一使用例]図5は本実施形態に係る物品の端部の圧入用成形品を実際に使用した例である。傘R物品の石突Ra端部を圧入用成形品10の挿入穴40に挿入する。本使用例における石突Raについて、圧入用成形品10に挿入された石突Raの部位をRa1、挿入されていない部位をRa2とする。従前の内層部材20のみの凸条部45aだけよりも長い凸条部45を有しているので、挿入穴40の内周40aの周方向に間隔をあけて複数個形成されている凸条部45が、傘Rの石突Ra1に対して周方向外方から締付け、さらに、その凸条部45とその凸条部45に隣接する別の凸条部45との間の溝が、物品の端部の挿入ガイド部材として機能させることができ、より一層スムーズに物品の端部を圧入させることができる。以上より、本実施形態に係る物品の端部の圧入用成形品10の製造方法、およびその製造方法によって製造される物品の端部の圧入用成形品10によれば、圧入用成形品10の挿入穴40に挿入される物品の端部を締付ける凸条部45が、挿入穴40の内周40aの周方向に間隔をあけて複数個形成されるとともに外層部材30の挿入穴40の内周部位40cから内層部材20の挿入穴40の内周部位40bの長さに亘って直線状に形成されるようにしたことにより、従来技術の課題であった着脱時のスムーズな作業性を確保しつつ脱落を確実に防止することができる。[他の実施形態]なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の技術的範囲を逸脱することなく種々の変形または修正が可能である。例えば、内層部材20の凸条部45aと外層部材30の凸条部45bは、必ずしも連続した一連の凸条部である必要はなく、間欠状にした直線状の配列、または間隔を空けて直線状に配列してもよく、このような直線状の形式であっても、上記作用効果を奏することができ、本発明にかかる物品の端部の圧入用成形品に対して、物品の端部の圧入には問題なく、つっかえることもなく挿入することができる。また、挿入穴40の内周40aにおいて、内層部材20の凸条部45aと外層部材30の凸条部45bとからなる上記凸条部45は、外層部材30の挿入穴40の内周部位40cから内層部材20の挿入穴40の内周部位40bの長さに亘って、直線状に構成されている。具体的には、上記凸条部45は、その外層部材30の挿入穴40の内周部位40cの上端部表面30aから内層部材20の挿入穴40の内周部位40bの下端部への長さに亘って、つまり、挿入穴40の内周40aの上端部から下端部にかけて、直線状に構成されている。また、上記凸条部45は、挿入穴40の外層部材30の内周部位40cの途中部から内層部材20の内周部位40bの途中部にかけて直線状に形成されていてもよい。上記凸条部45は、上記いずれか位置関係を組み合わせて、挿入穴40に挿入される物品の端部の外周を、複数個の凸条部45で締付ける構成であればよい。また例えば、圧入用成形品の形状について、上記実施形態では球状の場合について説明したが、上記作用効果を奏することができるのであれば圧入用成形品の外観の形状については特に限定しない。なお、本発明である圧入用成形品は、傘の石突や露先、杖の石突、鉄筋の突出端などの物品の端部に圧入して身の安全を図る発明である。それゆえに圧入用成形品の形状については、それら物品の端部に圧入しやすいように、また、圧入した後でも邪魔にならないように、適宜形状を変更してもよい。例えば、圧入用成形品を多角形状にしておくことで地面で動きにくい形状にし、杖の石突を圧入し易くすることもできる。また例えば、本実施形態では、予め製造しておいた内層部材20の表面に外層部材30を射出成形して一体的に形成した圧入用成形品の製造方法を示したが、上記実施形態で示した圧入用成形品は基本的構造である二層成形品であり、上記実施形態で製造した外層部材30の更に表面に外層部材を複数層成形して、本発明を物品の端部の圧入用複数層成形品とすることもできる。また例えば、複数層を形成する成形方法として種々の方法があるが、本実施形態では、ロータリーテーブルを使用する方法を用いた。本実施形態に係る物品の端部の圧入用成形品10の製造方法はこれに限定されるものでない。なお、成形方法自体については、射出成形に限らずバッチ式でも連続式でもよい。また、柱体55、56を金型と螺合する構成にしておくことで、色々な内径の金型に螺合させることができる。そのようにすることで、内層部材20と同等の口径で、かつ、同数の凹条部60と周方向に同等の間隔を有する外層部材30を、内層部材20の表面20aに一層または複数層形成することができる。また例えば、上記一実施形態では、柱体55、56は円柱状であったが、複数の積層する成形部材の凸条部が連続状に形成されるのであれば、形状については多角形状でも構わない。また例えば、同色、同種の成形材料を複数使用して複層成形してもよい。