内部容積を画定する少なくとも1つの壁部を備え、前記壁部が内側表面および外側表面を備える容器であって、前記壁部が、前記内側表面の近位に位置決めされる第1の層と、前記外側表面の近位に位置決めされる第2の層であって、前記第1の層から前記第2の層を離間させるために、前記第1の層と係合状態になるように突出する複数の大隆起部を備える、第2の層と、を備える層状構造体として形成される、容器。前記第2の層は、前記複数の大隆起部を画定するようにエンボス加工される、請求項1に記載の容器。前記複数の大隆起部の各大隆起部が、25~100mm2の範囲の表面積を有する、請求項1に記載の容器。前記複数の大隆起部の各大隆起部が、前記複数の大隆起部の中の隣接する大隆起部から15~50mm離間される、請求項1に記載の容器。前記第2の層は、所定の表面積を有し、前記複数の大隆起部は、前記表面積の2~20パーセントを占める、請求項1に記載の容器。前記第2の層は、該第2の層の1平方インチあたりにおいて、前記複数の大隆起部の中の05~2個の大隆起部を備える、請求項1に記載の容器。前記複数の大隆起部の中の各大隆起部が、少なくとも5ポイントの突出深さを有する、請求項1に記載の容器。前記複数の大隆起部の中の各大隆起部が、丸形遠位端部を備える、請求項1に記載の容器。前記第2の層は、複数の小隆起部をさらに備え、前記複数の小隆起部の中の各小隆起部が、所定の平均小隆起部表面積を有し、前記複数の大隆起部の中の各大隆起部が、所定の平均大隆起部表面積を有し、前記平均小隆起部表面積は、前記平均大隆起部表面積未満である、請求項1に記載の容器。前記複数の小隆起部は、前記第1の層から離れる方向に突出する、請求項9に記載の容器。前記複数の小隆起部は、前記第1の層の方向に突出する、請求項9に記載の容器。前記複数の小隆起部の中の各小隆起部は、1~25mm2の範囲の表面積を有する、請求項9に記載の容器。前記複数の小隆起部の中の各小隆起部が、前記複数の小隆起部の中の隣接する小隆起部から1~15mm離間される、請求項9に記載の容器。前記複数の小隆起部の中の各小隆起部が、2~10ポイントの範囲の突出深さを有する、請求項9に記載の容器。前記層状構造体は、前記第1の層に対して前記第2の層を連結する接着剤をさらに備える、請求項1に記載の容器。前記接着剤は、前記層状構造体中にストリングパターンを形成する、請求項15に記載の容器。前記接着剤は、発泡体接着剤を含む、請求項15に記載の容器。前記発泡体接着剤は、有機結合剤と、有機フィラーおよび無機フィラーの少なくとも一方とを含む、請求項17に記載の容器。内部容積を画定する少なくとも1つの壁部を備え、前記壁部が内側表面および外側表面を備える容器であって、前記壁部が、前記内側表面の近位に位置決めされる第1の層と、前記外側表面の近位に位置決めされる第2の層であって、前記第1の層から前記第2の層を離間させるために前記第1の層と係合状態になるように突出する複数の大隆起部、および前記第1の層から離間する方向に突出する複数の小隆起部を備える、第2の層と、前記第2の層と前記第1の層との間に位置決めされる接着剤とを備える層状構造体として形成される、容器。長手方向軸を規定し、内部容積を画定する、側壁部と、前記側壁部を覆うように同軸方向に受けられるスリーブであって、前記スリーブは、複数の大隆起部および複数の小隆起部を画定し、前記複数の大隆起部の中の前記大隆起部が、前記複数の小隆起部の中の前記小隆起部よりも大きな表面積を有し、前記大隆起部は、前記側壁部から前記スリーブを離間させるために、前記側壁部と係合状態になるように半径方向内方に突出する、スリーブと、前記スリーブと前記側壁部との間に位置決めされる接着剤とを備える、容器。したがって、当業者は、断熱性飲料容器の分野において研究および開発の努力を続けている。一態様においては、開示される断熱性飲料容器は、内部容積と内部容積内への開口とを画定する壁部を備えてもよい。この壁部は、内側表面および外側表面を備え、内側表面の近位に位置決めされた第1の層と外側表面の近位に位置決めされた第2の層とを備える層状構造体として形成される。第2の層は、第1の層から第2の層を離間させるために、第1の層と係合状態になるように延在する大隆起部を備える。別の態様においては、開示される断熱性飲料容器は、内部容積を画定し、内側表面および外側表面を備える、壁部を備えてもよい。この壁部は、内側表面の近位に位置決めされた第1の層と、外側表面の近位に位置決めされた第2の層とを備える、層状構造体として形成される。第2の層は、第1の層から第2の層を離間させるために第1の層と係合状態になるように延在する複数の大隆起部と、第1の層から離れる方向に延在する複数の小隆起部とを備える。接着剤が、第1の層に対して第2の層を連結する。さらに別の態様においては、開示される断熱性飲料容器は、長手方向軸を規定し、内部容積を画定する、側壁部と、複数の大隆起部および複数の小隆起部を画定するスリーブとを備えてもよい。大隆起部は、小隆起部よりも大きな表面積を有し、側壁部からスリーブを離間させるために側壁部と係合状態になるように半径方向内方に突出する。また、開示される断熱性飲料容器は、スリーブと側壁部との間に位置決めされる接着剤をさらに備えてもよい。開示される断熱性飲料容器の他の態様は、以下の説明、添付の図面、および添付の特許請求の範囲から明らかになろう。図1および図2を参照すると、全体的に符号10で示される、開示される断熱性飲料容器の一態様は、12オンス、16オンス、21オンス、または24オンスの使い捨てのテイクアウト用飲料カップなどの飲料カップとして形成され得る。図1および図2においては、略裁頭円錐形の飲料容器が図示されるが、本開示の範囲から逸脱することなく、様々な形状およびサイズの飲料容器を構成することができることが、当業者には容易に理解されよう。断熱性飲料容器10は、側壁部12および底壁部14を備えてもよい。側壁部12は、上方端部部分16および下方端部部分18を備えてもよく、長手方向軸Aを中心として円周方向に延在して、断熱性飲料容器10の内部容積20を画定し得る。底壁部14は、側壁部12の下方端部部分18に連結されて、内部容積20を部分的に封じてよい。側壁部12の上方端部部分16は、内部容積20内への開口22を画定し得る。任意には、側壁部12の上方端部部分16は、側壁部12の上方端部部分16に対して蓋等々を固定することにより内部容積20をさらに封じるための、外周リップ24をさらに備えてもよい。図3に図示するように、側壁部12は、第1の内方層26および第2の外方層28を備える、層状構造体として形成されてもよい。外方層28は、以下においてさらに詳細に説明されるように、内方層26から離間されてもよい。接着剤30が、内方層26に対して外方層28を連結してもよい。内方層26は、内方表面32および外方表面34を備えてもよい。内方層26の内方表面32は、側壁部12の内側表面36を画定してもよい。任意の一実装形態においては、内方層26の内方表面32は、水分バリア層38で被覆されることにより、断熱性飲料容器10の内部容積20が飲料で充填された場合の水分透過に対する耐性を、断熱性飲料容器10の側壁部12の内側表面36に与えてもよい。水分防壁層38は、約05~約35ポイントの範囲に及ぶ断面厚さを有してもよい。ここで、1ポイントは、0001インチに相当する。例えば、水分防壁層38は、内方層26の内方表面32に対してラミネート加工、押出コーティング、または他の態様で連結された、ポリエチレン層であってもよい。水分バリア層38に有効な他の水分バリア材料も、市販されており、当業者には公知である。内方層26は、側壁部12へと形状設定することが可能な材料シートから形成されてもよい。内方層26は、飲料が内部容積20内に配置された場合に断熱性飲料容器10の所望の形状を維持するのに十分な構造保全性を、断熱性飲料容器10の側壁部12に与えるのに十分な、断面厚さT1および剛性を有してもよい。一構成においては、内方層26は、板紙などの再利用可能材料から形成されてもよい。板紙は、約8~約24ポイントなど、少なくとも約6ポイントの断面厚さT1を有してもよい。別の構成においては、内方層26は、ポリカーボネートまたはポリエチレンテレフタレートなどの、ポリマー材料から形成されてもよい。外方層28は、内方表面40および外方表面42を備えてもよい。外方層28の外方表面42は、側壁部12の外側表面44を画定してもよい。外方層28は、内方層26を覆って位置決めされたスリーブまたはラップであってもよい。そのため、外方層28の総表面積は、図1および図2に図示するように、内方層26の総表面積未満となり得る。したがって、外方層28は、内方層26の一部分のみを覆うことができる。一例として、外方層28は、内方層26の少なくとも60パーセントを覆ってもよい。別の例としては、外方層28は、内方層26の少なくとも80パーセントを覆ってもよい。さらに別の例としては、外方層28は、内方層26の少なくとも90パーセントを覆ってもよい。外方層28は、漂白されていてもまたは無漂白であってもよい、少なくとも約85ポンド3000平方フィートの坪量および少なくとも約6ポイントの厚さT2を有し得る1枚の板紙から形成されてもよい。例えば、外方層28は、約180~約270ポンド3000平方フィートの範囲の坪量および約8~36ポイントの範囲の厚さT2を有する、ライナーボードまたは固体漂白硫酸エステルなどの板紙から形成されてもよい。図1~図3に図示するように、外方層28は、複数の大隆起部46および複数の小隆起部48を備えてもよい。特定の一実装形態においては、大隆起部46および小隆起部48は、側壁部12の形成前に、外方層28にエンボス加工を施すことによって形成されてもよい。例えば、1枚の板紙が、側壁部12の外方層28の形成前に、エンボス加工プレスを通されてもよい。大隆起部46は、約25~100mm2の範囲の表面積を有してもよい。例えば、図1に図示する大隆起部46は、半球状であり、約8mmの直径を有してもよい。したがって、図1に示す大隆起部46は、約50mm2の表面積を有してもよい。大隆起部46は、これらの図面においては円形として図示されるが、本開示の範囲から逸脱することなく、ダイヤモンド形、正方形、細長形、星形、または変則形などの様々な形状の大隆起部46を使用し得ることが、当業者には理解されよう。大隆起部46同士は、側壁部12の外方層28中において離間されてもよい。特定的な一表現をすれば、各大隆起部46の中心が、各隣接する大隆起部46の中心から約15~50mm離間されてもよい。第1の例として、大隆起部46同士は、側壁部12の外方層28中において等距離をおいて離間されてもよい。第2の例として、大隆起部46は、側壁部12の外方層28中において均一パターンで配置されてもよい。第3の例として、大隆起部46は、側壁部12の外方層28中において不規則に配置されてもよい。一実施形態においては、大隆起部46の総表面積は、側壁部12の外方層28の総表面積の約2~約20パーセントを占めてもよい。具体的な一例としては、大隆起部46は、側壁部12の外方層28の総表面積の約8パーセントを占めてもよい。別の実施形態においては、側壁部12の外方層28は、外方層28の1平方インチあたり約05~約2個の大隆起部46を備えてもよい。具体的な一例としては、側壁部12の外方層28は、外方層28の1平方インチあたりに約125個の大隆起部46を備えてもよい。この時点で、側壁部12の外方層28の上に存在する大隆起部46の個数は、外方層28の総表面積に応じて決定され得ることが、当業者には理解されよう。図3を参照すると、大隆起部46は、各大隆起部46が、深さD1を有し、内方層26と係合状態になるように延在するように、側壁部12の外方層28により規定される平面Pから半径方向内方に突出してもよい。一般的な一例においては、各大隆起部46の深さD1は、少なくとも5ポイントであってもよい。別の一般的な例においては、各大隆起部46の深さD1は、約10~約25ポイントの範囲であってもよい。したがって、大隆起部46は、内方層26から外方層28を、大隆起部46の深さD1に相当する距離だけ離間させるスペーサとしての役割を果たし得る。そのため、環状領域50が、内方層26と外方層28との間に画定され得る。図3において最も良く図示されるように、各大隆起部46の谷状部52は、内方層26と外方層28との間の接触を最小限に抑えるために、丸められてもよい。各大隆起部46の丸形の谷状部52は、最大で20mmの半径を有してもよい。内方層26と接触状態にある外方層28の総表面積を最小限に抑えることにより、内方層26と外方層28との間における熱伝導が抑制され得ることが、当業者には理解されよう。小隆起部48は、大隆起部46の表面積を下回る表面積を有してもよい。一具現例において、小隆起部48は、約1~25mm2の範囲の表面積を有してもよい。例えば、図1に図示する小隆起部48は、半球状であり、約3mmの直径を有してもよい。したがって、図1に図示する小隆起部48は、約7mm2の表面積を有してもよい。別の具現例においては、小隆起部48は、大隆起部46の表面積の最大で25パーセントの表面積を有してもよい。小隆起部48は、これらの図面においては円形として図示されるが、本開示の範囲から逸脱することなく、ダイヤモンド形、正方形、細長形、星形、または変則形などの様々な形状の小隆起部48を使用し得ることが、当業者には理解されよう。小隆起部48同士は、側壁部12の外方層28中において離間されてもよい。特定的な一表現をすれば、各小隆起部48の中心が、各隣接する小隆起部48の中心から約1~15mm離間されてもよい。第1の例として、小隆起部48同士は、側壁部12の外方層28中において等距離をおいて離間されてもよい。第2の例として、小隆起部48は、側壁部12の外方層28中において均一パターンで配置されてもよい。第3の例として、小隆起部48は、側壁部12の外方層28中において不規則に配置されてもよい。一実施形態においては、側壁部12の外方層28の上に存在する小隆起部48の個数は、存在する大隆起部46の個数に応じて決定され得る。一般的な一例としては、側壁部12の外方層28は、各大隆起部46に対して少なくとも4つの小隆起部48を備えてもよい。別の一般的な例としては、側壁部12の外方層28は、各大隆起部46に対して約6~約20個の小隆起部48を備えてもよい。具体的な一例としては、側壁部12の外方層28は、各大隆起部46に対して12個の小隆起部48を備えてもよい。別の実施形態においては、側壁部12の外方層28の上に存在する小隆起部48の個数は、側壁部12の外方層28の総表面積に応じて決定され得る。一般的な一例としては、側壁部12の外方層28は、外方層28の1平方インチあたりに少なくとも10個の小隆起部48を備えてもよい。別の一般的な例としては、側壁部12の外方層28は、外方層28の1平方インチあたりに約15~約25個の小隆起部48を備えてもよい。具体的な一例としては、側壁部12の外方層28は、外方層28の1平方インチあたりに20個の小隆起部48を備えてもよい。図3に図示するように、小隆起部48は、側壁部12の外方層28により規定される平面Pから半径方向外方に突出してもよく、突出深さD2を有してもよい。各小隆起部48の突出深さD2は、大隆起部46の突出深さD1未満であってもよい。一般的な一例においては、各小隆起部48の深さD2は、少なくとも2ポイントであってもよい。別の一般的な例においては、各小隆起部48の深さD2は、約4~約10ポイントの範囲であってもよい。したがって、小隆起部48は、内方層26から外方層28をさらに離間させることにより、内方層26と外方層28との間の環状領域50の容積をさらに増加させてもよい。さらに、小隆起部48は、側壁部12の外側表面44にテクスチャ加工を施すことにより、断熱性飲料容器10の把持性を向上させてもよい。図5に図示するように、代替的な一態様においては、小隆起部48は、側壁部12の外方層28により規定される平面Pから半径方向内方に突出してもよい。また、かかる内方に突出する小隆起部48は、断熱性飲料容器10の把持性を向上させるのに十分なテクスチャを、側壁部12の外側表面44に与えるものであってもよい。任意には、外方層28を形成するために使用される板紙は、セルロース系繊維に加えて、様々な成分および任意の添加物を含んでもよい。例えば、外方層28は、結合剤、賦形剤、有機顔料、無機顔料、中空プラスチック顔料、膨張性ミクロスフェア、および化学充填剤などの充填剤の1つまたは複数を任意に含んでもよい。第1の任意の態様においては、外方層28を形成するために使用される板紙は、その中に拡散された砕木粒子を含んでもよい。いかなる特定の理論にも限定されるものではないが、外方層28中に砕木粒子が存在することにより、側壁部12の外側表面44上に形成される凝結液の外方層28中への吸収が促進され得ると考えられている。第2の任意の態様においては、外方層28は、側壁部12の外側表面44上に形成される水分の外方層28中への搬送を最大限に促すように、設計されてもよい。例えば、外方層28の内方表面40および外方表面42の両方の表面サイジングおよび多孔度が、水分の吸収を最大限に促し、凝結液を形成する負の効果を最小限に抑えるように、設計されてもよい。第2の任意の態様の一実装形態においては、外方層28の内方表面40および外方表面42の表面サイジングは、内方表面40が、外方表面42のハーキュリースサイジング未満のハーキュリースサイジングを有するように、制御されてもよい。例えば、外方層28の内方表面40および外方表面42の表面サイジングは、内方表面40が約30~約80ハーキュリース単位の範囲のサイジングを有し、外方表面42が約100~約150ハーキュリース単位の範囲のサイジングを有するように、制御されてもよい。第2の任意の態様の別の実装形態においては、外方層28の内方表面40および外方表面42の多孔度は、内方表面40が、外方表面42のガーレー多孔度未満のガーレー多孔度を有するように、制御されてもよい。例えば、外方層28の内方表面40および外方表面42の多孔度は、内方表面40が約20ガーレー単位の多孔度を有し、外方表面42が約40ガーレー単位の多孔度を有するように、制御されてもよい。表面サイジングは、アルキルケテンダイマーなどの様々なサイジング剤を使用して制御され得ることが、当業者には理解されよう。さらに、多孔度などの水分吸収に関係する他の特性が、成形繊維、プレス繊維、および乾燥繊維の選択の変更など、板紙製造プロセスの変更により実現され得ることが、当業者には理解されよう。したがって、外方層28の内方表面40および外方表面42の両方の表面サイジングおよび多孔度を変更することによって、水分吸収率を制御することが可能となる。例えば、外方表面42においては002~01gcm2minの、および内方表面40においては003~02gcm2minの水分吸収率が、達成され得る。上記のように、側壁部12の外方層28は、接着剤30により内方層26に連結されてもよい。内方層26に対して外方層28を固定するための他の技術もまた考えられる。例えば、機械的固定具または締り嵌めにより、内方層26と外方層28との間に必要な連結を実現してもよい。内方層26に対して外方層28を連結するために様々な接着剤を使用し得ることが、当業者には理解されよう。しかし、特定の一実装形態においては、接着剤30は、断熱接着剤であってもよい。接着剤は、外方層28の単位厚さあたりの断熱R値を上回る単位厚さあたりの断熱R値を有する場合には、断熱性を有するとみなすことができる。例えば、外方層28の単位厚さあたりの断熱R値に対する、接着剤30の単位厚さあたりの断熱R値の比率は、少なくとも約1251であってもよく、例えば151、21、またはさらには31であってもよい。適切な断熱接着剤30は、有機結合剤およびフィラーを含む複合材料として形成され得る。有機結合剤は、接着剤30の15~70重量パーセントを占めてもよく、フィラーは、接着剤30の2~70重量パーセントを占めてもよい。断熱接着剤30の有機結合剤成分は、内方層26に対して外方層28を結合することが可能な任意の材料、混合物、または分散体であってもよい。また、有機結合剤は、断熱特性を有してもよい。適切な有機結合剤の例には、スチレンブタジエンラテックスおよびアクリルラテックスなどのラテックス、非糊化デンプンなどのデンプン、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセテート、ならびにそれらの混合物および組合せが含まれる。断熱接着剤30のフィラー成分は、有機フィラー、無機フィラー、または有機フィラーおよび無機フィラーの組合せを含んでもよい。有機フィラーには、硬質有機フィラーおよび軟質有機フィラーが含まれる。適切な硬質有機フィラーの例には、おがくずおよび砕木が含まれる。適切な軟質有機フィラーの例には、セルロースパルプ、パールスターチ、合成繊維、グルテン飼料、トウモロコシ種子皮、およびケナフ芯が含まれる。適切な無機フィラーの例には、炭酸カルシウム、粘土、パーライト、セラミック粒子、石膏、およびプラスターが含まれる。例えば、有機フィラーは、断熱接着剤30の2~70重量パーセントを占めてもよく、無機フィラーは、断熱接着剤30の0~30重量パーセントを占めてもよい。フィラーの全てまたは一部分が、比較的大きな粒径を有してもよい。大粒径のフィラー材料を使用することにより、断熱接着剤30は、内方層26から側壁部12の外方層28をさらに離間させる役割を果たすような構造を有することが可能となり得る。例えば、断熱接着剤30は、有機結合剤と、約1000~約2000ミクロンなどの、少なくとも500ミクロンの平均粒径を有するおがくずなどの硬質有機フィラーとを含む、複合材料として形成されてもよい。特定的な一表現をすれば、断熱接着剤30は、発泡体であってもよい。この発泡体は、塗布前に、断熱接着剤30の成分を機械的に起泡することにより形成されてもよい。任意には、発泡体形成剤が、発泡体形成を促進するために接着剤層配合物中に含まれてもよい。一例としては、断熱接着剤30の発泡体の10~60パーセントが、空洞であることにより、断熱性飲料容器10の外側表面44からの水分の吸収が促進されてもよい。別の例としては、断熱接着剤30の発泡体の10~30パーセントが、空洞であってもよい。別の特定的な表現をすれば、断熱接着剤30は、03~05の範囲の擬塑率を有する結合剤フィラー配合物から形成されてもよい。かかる擬塑率は、低粘度でこの配合物を塗布することが可能である点を維持しつつ、十分な最小厚さの断熱接着剤30を実現することができる。例えば、配合物は、2000~50000センチポアズの低せん断粘度および100~5000センチポアズの高せん断粘度を有してもよい。1つのオプションとして、断熱接着剤30は、可塑剤をさらに含んでもよい。可塑剤は、断熱接着剤30の05~10重量パーセントを占めてもよい。適切な可塑剤の例には、ソルビトール、Emtal乳化脂肪酸、およびグリセリンが含まれる。別のオプションとしては、断熱接着剤30はケイ酸ナトリウムをさらに含んでもよく、ケイ酸ナトリウムはフィラーとして作用し得るが、乾燥プロセスの際に結合剤の粘度を急速に上昇させることにより結合剤の結合および固化を補助すると考えられている。ケイ酸ナトリウムは、断熱接着剤30の約1~5重量パーセントなど、断熱接着剤30の0~15重量パーセントを占めてもよい。さらに別のオプションとしては、断熱接着剤30は、生物分解性となるように配合されてもよい。具体的な一例としては、断熱接着剤30は、スチレンブタジエンラテックスまたはアクリルSRBラテックス、木粉、WilmingtonDelawareのAshlandAqualonFunctionalIngredientsから市販されているAeroWhipなどの発泡体安定化剤、トウモロコシ繊維、炭酸カルシウム、およびデンプンを含んでもよい。断熱接着剤のこれらの成分は、共に機械的に起泡されて、発泡体を形成したものである。適切な断熱接着剤の他の例は、特許文献1、特許文献2、および特許文献3において、さらに詳細に記載されている。接着剤30は、外方層28に対して内方層26を連結する様々な態様で、内方層26と外方層28との間に位置決めされてもよい。接着剤30が、発泡体接着剤などの断熱接着剤である場合には、内方層26と外方層28との間の環状領域50の一部分が、断熱接着剤で充填されてもよい。一構成においては、接着剤30は、大隆起部46が内方層26に接触する箇所に配設されてもよい。したがって、接着剤30は、大隆起部46の周辺に集中されてもよく、環状領域50を若干のみ充填してもよい。別の構成においては、接着剤30は、図4Aに図示するように、複数のストリング31として内方層26およびまたは外方層28に適用されてもよい。ストリング31は、長手方向に、側方に、または別の態様で側壁部12に沿って延在してもよく、大隆起部46の突出深さD1以上の被覆厚さで塗布されてもよい。組み立てられた容器10において、接着剤30のストリング31は、内方層26と外方層28との間に挟まれてもよく、環状領域50を充填してもよい。別の構成においては、接着剤30は、図4Bに図示するように、渦パターンで内方層26およびまたは外方層28に適用されてもよい。この渦パターンは、長手方向に、側方に、または別の態様で側壁部12に沿って延在してもよい。組み立てられた容器10において、接着剤30の渦パターンは、内方層26と外方層28との間に挟まれてもよく、環状領域50を充填してもよい。さらに別の構成においては、接着剤30は、外方層28の内方表面40の全てまたは一部分のみを覆ってもよい。一例として、接着剤30は、外方層28の内方表面40の表面積の約20~100パーセントを覆ってもよい。別の例としては、接着剤30は、外方層28の内方表面40の表面積の約20~80パーセントを覆ってもよい。さらに別の例としては、接着剤30は、外方層28の内方表面40の表面積の約40~60パーセントを覆ってもよい。さらに別の例としては、接着剤30は、外方層28の内方表面40の表面積の約50パーセントを覆ってもよい。したがって、開示される断熱性飲料容器10は、内方層26から側壁部12の外方層28を離間させることにより、内方層26から外方層28を断熱する環状領域50を画定する、内方に延在する大隆起部46を備える。さらに、開示される断熱性飲料容器10は、容器10の把持性を向上させる表面テクスチャを形成する小隆起部48を備える。これらの小隆起部は、半径方向外方に延在する場合には、環状領域50の容積を増大させて環状領域50の断熱効果を上昇させる。開示される断熱性飲料容器の様々な態様を図示し説明したが、本明細書を読むことにより、当業者には変更形態が想起されよう。本出願は、かかる変形形態を包含し、特許請求の範囲のみによって限定される。