"マイクロ波エネルギー相互作用構造物であって、ポリマーフィルムに接するマイクロ波エネルギー相互作用材料を含むサセプタフィルムと、前記マイクロ波エネルギー相互作用材料に接合されている支持層と、隣接層であって、前記支持層を前記サセプタフィルムと該隣接層との間に配置するように前記支持層に接合されており、流れ方向と横方向とを有する紙ベースの材料を含む、隣接層と、を備え、前記隣接層は、第1の接着領域及び第2の接着領域によって前記支持層に接合されており、前記第1の接着領域及び前記第2の接着領域はそれぞれ、前記隣接層の少なくとも一部にわたって前記横方向に延在しており、非接着領域が前記第1の接着領域と前記第2の接着領域との間に配置されている、マイクロ波エネルギー相互作用構造物。前記第1の接着領域及び前記第2の接着領域のうちの少なくとも一方は略矩形の形状である、請求項1に記載の構造物。前記第1の接着領域は、前記隣接層の第1の周縁エリアに沿って延在し、前記第2の接着領域は、前記隣接層の第2の周縁エリアに沿って延在し、前記第1の周縁エリア及び前記第2の周縁エリアは互いに対向している、請求項1に記載の構造物。前記隣接層は、前記第1の接着領域から前記第2の接着領域へ実質的に前記流れ方向に延在している第3の接着領域によって前記支持層に更に接合されている、請求項3に記載の構造物。前記第3の接着領域は、前記第1の接着領域の第1の端部から前記第2の接着領域の第1の端部へ延在している、請求項4に記載の構造物。前記隣接層は、前記第1の接着領域から前記第2の接着領域へ実質的に前記流れ方向に延在している第4の接着領域によって前記支持層に更に接合されている、請求項5に記載の構造物。前記第4の接着領域は、前記第1の接着領域の第2の端部から前記第2の接着領域の第2の端部へ延在しており、前記第1の接着領域及び前記第2の接着領域のそれぞれの該端部が、前記第1の接着領域及び前記第2の接着のそれぞれの前記第1の端部の反対側にあることにより、前記第1の接着領域、前記第2の接着領域、前記第3の接着領域及び前記第4の接着領域が全体として、正方形環状の接着領域を概ね画定する、請求項6に記載の構造物。前記正方形状の接着領域の前記第1の接着領域、前記第2の接着領域、前記第3の接着領域及び前記第4の接着領域はそれぞれ、前記隣接層のそれぞれの外周縁に近接して配置されている、請求項7に記載の構造物。前記第1の接着領域及び前記第2の接着領域は、前記支持層の少なくとも一部にわたって前記横方向に延在している複数の接着領域のうちの第1の接着領域及び第2の接着領域であり、該接着領域は非接着領域によって互いから離間されている、請求項1に記載の構造物。前記隣接層の少なくとも一部にわたって前記横方向に延在している第3の接着領域と第4の接着領域とを更に含む、請求項1に記載の構造物。前記第3の接着領域及び前記第4の接着領域は非接着領域によって互いから離間されている、請求項10に記載の構造物。前記第1の接着領域及び前記第2の接着領域はそれぞれテーパー状の端部を有する、請求項1に記載の構造物。前記第1の接着領域と前記第2の接着領域との間の前記非接着領域は広がった端部を有する、請求項1に記載の構造物。前記第1の接着領域及び前記第2の接着領域はそれぞれ、互いから離間されている複数の接着エリアを含む、請求項1に記載の構造物。前記接着エリアはドットを含む、請求項14に記載の構造物。前記接着エリアは接着材料を含む、請求項14に記載の構造物。前記隣接層の前記紙ベースの材料は紙又は板紙を含む、請求項1に記載の構造物。前記隣接層はカートンのパネルを含む、請求項1~17のいずれか1項に記載の構造物。冷凍食品用のマイクロ波加熱パッケージを作製する方法であって、支持サセプタフィルムを隣接層に接合することであって、該隣接層は、流れ方向と横方向とを有する紙ベースの材料を含み、前記隣接層は、該隣接層の少なくとも一部にわたって前記横方向に延在している第1の接着領域及び第2の接着領域によって前記支持サセプタフィルムに接合され、前記第1の接着領域及び前記第2の接着領域は互いから離間される、接合することを含む、冷凍食品用のマイクロ波加熱パッケージを作製する方法。前記第1の接着領域及び前記第2の接着領域は非接着領域によって互いから離間される、請求項19に記載の方法。請求項19に記載の方法は、前記支持サセプタフィルムを形成することを更に含み、該支持サセプタフィルムを形成することは、サセプタフィルムを支持層に接合することを含み、前記サセプタフィルムはポリマーフィルムに接するマイクロ波エネルギー相互作用材料を含み、前記支持層は、前記マイクロ波エネルギー相互作用材料が前記ポリマーフィルムと該支持層との間に配置されるように前記マイクロ波エネルギー相互作用材料に接合される、請求項19に記載の方法。請求項19~21のいずれか1項に記載の方法は、前記パッケージ用のブランクを成形することを更に含み、前記隣接層は前記ブランクのパネルを含む、請求項19~21のいずれか1項に記載の方法。したがって、冷凍庫内での解凍サイクル中に反ることなく水分の吸収に耐えることができる支持サセプタフィルムを含むパッケージが必要とされている。さらに、場合によっては、離層を防止するためにマイクロ波加熱中に支持層からの水分の放出を更に可能にすることができるサセプタフィルムを含むパッケージが必要とされるであろう。本開示は包括的には、種々のマイクロ波エネルギー相互作用構造物、そのような構造物から形成される種々の構造体、そのような構造物及び構造体を作製する種々の方法、並びに電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げするためにそのような構造物及び構造体を用いる種々の方法に関する。構造物は概して、ポリマーフィルム層と支持層との間に配置されているマイクロ波エネルギー相互作用材料を含む支持サセプタフィルムと、例えば紙又は板紙である隣接層とを備える。支持サセプタフィルムは、例えば接着材料を用いて任意の適した方法で隣接層に接合することができる。接着剤の少なくとも一部を、冷凍庫内での解凍サイクル中に隣接層を安定化させるように、隣接層の少なくとも一部にわたって横方向CDに延在するように構成することができる。必要である場合、この接着剤構成は、マイクロ波加熱中の構造物の非制御又は不所望のいかなる離層も防止するようにサセプタ構造物中のいかなる水分も抜くことも容易にすることもできる。サセプタ構造物は、電子レンジ内で食品を加熱、焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げするための多くの構造体、パッケージ、又は装置を形成するのに用いることができる又は構造体、パッケージ、又は装置の一部を構成することができる。そのような構造体の幾つかとしては、限定はされないが、カートン、トレー、プラットフォーム、スリーブ、ディスク、カード又はパウチを挙げることができる。本発明の他の特徴、態様及び実施形態は、以下の説明及び添付の図面から明らかになるであろう。説明では、複数の図面を通して同様の参照符号が同様の部分を指す、添付の概略的な図面を参照する。本発明の種々の態様は、図面を参照することによって更に理解することができる。簡明化のために、同様の符号は同様の特徴を説明するために使用され得る。複数の同様の特徴が示される場合、このような特徴の全てが必ずしも各図に記される必要がないことが理解されるであろう。また、構造体を形成するのに用いられる種々の構成要素を入れ替えることができることが理解されるであろう。したがって、或る特定の組み合わせのみを本明細書において説明するが、多くの他の組み合わせ及び構成が本明細書によって意図される。図1Aは、マイクロ波加熱パッケージ又はカートン100を概略的に示す。このカートンは概して、冷凍食品を収容するとともに電子レンジ内で加熱するのに用いることができる。カートン100は概して、ベースすなわち底部パネル102と、食品Fを受け入れるとともに収容する内部スペース106を画定する複数の直立サイドパネル壁sidepanelswalls104とを含む。上部パネルすなわち蓋108が、壁104のうちの1つの上縁にヒンジ式に又は折り曲げ可能に接合されている。所望であれば、上部パネル108は、以下で更に説明するように、上部パネル108の取り外しを容易にするように例えばカットスペースライン又は引き裂き線である分断線110に沿ってそれぞれの壁104に接合することができる。図1Aでは、上部パネル108は、取り付けられている側壁104から概ね上方に延びている状態で、開形態で示されていることに留意されたい。閉位置図示せずでは、上部パネルすなわち蓋108はベースすなわち底部パネル102に対してほぼ平行である。支持サセプタフィルム、すなわちパッチ112図1Aでは点描で概略的に示されているが、上部パネル108の内側すなわち、上部パネルが閉形態にあるときの、上部パネルの、内部スペースと面する側に接合されている。しかし、他の実施形態では、支持サセプタフィルム112は、カートン100又は他の構造体の1つ又は複数の他のパネル若しくは他の部分に接合することができる。図1B及び図1Cに概略的に示されるように、支持サセプタフィルム112は、サセプタフィルム114、すなわちポリマーフィルム118に支持されているマイクロ波エネルギー相互作用材料の層116を含む。サセプタフィルム114は、接着剤122の実質的に連続的な層を用いて、マイクロ波エネルギー相互作用材料116がポリマーフィルム118と支持層120との間に配置されている状態で寸法が安定した支持層120に接合され、ひとまとまりとなって支持サセプタフィルム112を画定する。支持サセプタフィルム112は、接着材料124を用いて隣接層108例えば紙、板紙又は他の紙ベースの材料に接合して、全体としてサセプタ構造物又は支持サセプタ構造物126を画定することができる。この例では、隣接層108はカートン100の上部パネル108を含む。しかし、他の実施形態では、隣接層は、別のカートン、パウチ、スリーブ、カード又は他の構造体の壁、パネル若しくは他の部分であるものとすることができる。支持サセプタフィルム112は、支持サセプタフィルム112の支持層120と、この例では上部パネル108である隣接層との間に位置決めされることができる接着剤又は接着材料124図1Aに破線及びより濃い点描で概略的に描かれているによって、上部パネル108に接合することができる。接着剤124は任意の適したパターン又は構成を有することができるが、接着剤124の少なくとも一部は、隣接層108の少なくとも一部にわたって横方向CDに延在するように概ね構成することができる。このように、接着剤124は、カートンが冷凍庫内で冷凍サイクル及び解凍サイクルに付されるときに、隣接層例えばカートンのパネル、例えばカートン100のパネル108が反るか又はゆがむ傾向を有することなく水分を吸収及び放出することができるように、隣接層に寸法安定性を与えるように働く。図1Aに概略的に示される例では、接着剤124は、横方向CD例えば第1の方向に延在している複数の略矩形の接着領域又はエリア124a、124b、124c、124d、124e例えばバンド又はストリップ、及び、流れ方向MD例えば第2の方向に、接着領域124a、124b、124c、124d、124eの対向する両端に沿って延在している一対の略矩形の接着領域124f、124g例えばバンド又はストリップとして概ね構成される。図示の実施形態では、各接着領域124a、124b、124c、124d、124e、124f、124gは、接着剤の実質的に連続的な層を含む。しかし、他の実施形態では、接着領域124a、124b、124c、124d、124e、124f、124gのうちの1つ又は複数は、接着剤の不連続的な層、パターン化された接着剤又は別様のものを含んでもよい。より詳細には、この例では、接着領域124a、124eはそれぞれ略矩形の形状であり、横方向CDに延在する隣接層例えば上部パネル108の第1の対の対向するすなわち反対側にある外周縁に近接している、隣接層のそれぞれの第1の周縁エリア128a及び第2の周縁エリア128bに沿って延在する。同様に、接着領域124f、124gはそれぞれ略矩形の形状であり、流れ方向MDに延在する隣接層例えば上部パネル108の対向するすなわち反対側にある外周縁に近接している、隣接層のそれぞれの第3の周縁エリア128c及び第4の周縁エリア128dに沿って延在する。接着領域124a、124eは互いに対してほぼ平行であり、接着領域124f、124gは互いに対してほぼ平行である。接着エリア124a、124eは、接着領域124f、124gすなわち接着エリア124a、124eの対向する両端部間に概ね延在している接着領域124f、124gの対向する両端部間に概ね延在しており、その結果、接着領域124a、124e、124f、124gが全体として、正方形状又は正方形環状すなわち正方形の環の形状を有する接着エリアを画定する。接着領域124b、124c、124dは接着領域124f、124g間に延在しており、又は逆に、接着領域124f、124gは、接着領域124b、124c、124dのそれぞれの第1の端部及び第2の端部に沿って延在していると言える。しかし、無数の変形形態を用いることができる。さらに、種々の重なり合う、かつ/又は当接する接着領域間の正確な境界は識別するのが難しい場合があることが認識されるであろう。種々の重なり合う、かつ/又は連続する接着エリアを個々の、すなわち個別の領域として特徴付けることは説明のためにすぎず、限定的であることは決して意図されないことが理解されるであろう。非接着すなわち非接合エリア130a、130b、130c、130dが、接着領域124a、124b、124c、124d、124eの各対間に配置されている。この例では、接着領域124a、124b、124c、124d、124eの小さい方の寸法d1は、非接着エリアの小さい方の寸法d2よりも小さい。しかし、他の可能性も意図される。例えば、図2~図5Bは、種々の他のサセプタ構造物226、326、426、526a、526bを示している。そのような構造物は、言及される変形形態と当業者には明らかであろう変形形態とを除き、図1A~図1Cに示される特徴と同様の特徴を有することができる。便宜上、1の代わりに2図2、3図3、4図4及び5図5A及び図5Bを用いることを除き、同様の特徴には同様の参照符号が与えられる。そのような構造物は図1Aのカートン100の上部パネル108の代替的な例として概略的に示されているが、隣接層すなわちパネルは、任意の適した形状及び構成を有することができることと、任意のカートン、パッケージ又は他の構造体の一部を形成することができることとが認識されるであろう。図2に示される例示的な構造物226では、接着領域224b、224c、224dが流れ方向MD例えば第2の方向に延在している。図3に示される例示的な構造物326では、横方向CD例えば第1の方向に、より少ない接着領域が設けられている。具体的には、2つの最外接着領域324a、324eのみが設けられており、その結果、接着剤324が、接着領域324a、324e、324f、324g間に1つの非接着領域330を有する、正方形例えば正方形の環として、すなわち正方形環状を有するものとして構成される。図4の構造物426では、図1Aの接着領域124f、124gが省かれている。非接着領域すなわち非接合領域430a、430b、430c、430dが、構造物の隣接層例えば支持層及び隣接層408、例えばそれぞれ図1A及び図1Bの層108、120を参照のことの露出しているすなわち開放している例えば糊付けされていない外周縁432、434と開放連通している、1つ又は複数の通気venting:蒸気抜きチャネルすなわち通路として働くことができるか、かつ/又は1つ若しくは複数の通気チャネルすなわち通路を少なくとも部分的に画定することができる。サセプタ構造物426がマイクロ波エネルギーに暴露されると、マイクロ波エネルギー相互作用材料416の層例えば図1A及び図1Bの層116を参照のことが加熱され、それによって支持層例えば図1A及び図1Bの層120を参照のこと中の水分が水蒸気に変換される。水蒸気は、非接合エリア430a、430b、430c、430dすなわち接着剤によって占められていないエリアを通って、構造物426の露出しているすなわち糊付けされていない外周縁432、434例えばパネル408又は支持層の縁まで運ばれることができ、ここで、矢印によって概略的に示されるように放出されることができる。その結果、構造物426の種々の層は、離層しやすくなることなく加熱に耐えることができる。対照的に、上述のように、本発明者らは、接着剤の連続的な層を用いる場合、これらの層は使用時に互いから離層する傾向にある場合があることを見出した。図5Aに示される例示的な構造物526aでは、図1Aの接着領域124e、124f、124gは省かれている。さらに、接着領域524a、524b、524c、524dが、接着領域524a、524b、524c、524d破線で概ね描かれている間の非接着エリアすなわち通気孔vent:蒸気抜き孔530a、530b、530cの第1の寸法d2よりも大きい第1の寸法d1を有する。加えて、各接着領域524a、524b、524c、524dの接着剤524は、複数のより小さい接着剤要素すなわちドットとして不連続的なパターン化された構成で構成されており、各接着剤のドットは、非接着領域530d、530e、530f、530gによって囲まれている。その結果、接着領域524a、524b、524c、524d間の非接着領域530a、530b、530cは、連続的であるとともに、非接着領域530の実質的に連続的な網目構造networkを形成するように非接着領域530d、530e、530f、530gによって互いに相互接続されている。非接合エリアのそのような網目構造は、図4に関して上述したように構造物の外周に沿って水分を放出する通路として働くことができる。必要であれば、図5Bの例示的な構造物526bによって示されているように、非接着領域530a、530b、530cの寸法d2が、非接着エリア530aの両端部に近接して寸法d3まで増大するよう、接着領域524a、524b、524c、524dの端部536接着領域524dの一端のみに符号が付されているをテーパー状にすることができる。より広い通気経路を設けることによって、構造物526bからの水分を抜くことを更に容易にすることができる。いずれの場合も、接着剤要素すなわちドット524は、任意の適したサイズ、形状、間隔及び配置を有することができる。例えば、接着剤のドットは略円形の形状であるものとすることができる。接着剤のドットは、約0.127mm~約12.7mm約0.005インチ~約0.5インチ、例えば約0.254mm~約6.35mm約0.01インチ~約0.25インチ、例えば約1.27mm~約2.54mm約0.05インチ~約0.1インチ、例えば約1.5875mm約0.0625インチ、又は約3.175mm約0.125インチの直径を有することができる。接着剤のドットは、約0.127mm~約12.7mm約0.005インチ~約0.5インチ、例えば約0.254mm~約6.35mm約0.01インチ~約0.25インチ、例えば約1.27mm~約2.54mm約0.05インチ~約0.1インチ、例えば約1.5875mm約0.0625インチ離間することすなわち隣接する接着剤のドットからができる。したがって、特定の一実施形態では、接着剤のドットは、約1.5875mm約0.0625インチの直径を有することができ、約1.5875mm約0.0625インチ離間することができる。別の特定の実施形態では、接着剤のドットは、約3.175mm約0.125インチの直径を有することができ、約1.5875mm約0.0625インチ離間することができる。しかし、特定の加熱用途の必要性に応じて、接着エリアの無数の他の形状、寸法及び構成を用いることができる。同様に、非接着領域すなわち通気孔530a、530b、530cの第1の寸法d2は各用途に合わせて変えることができる。例えば、非接着エリア530a、530b、530cは、約0.127mm~約12.7mm約0.005インチ~約0.5インチ、例えば約0.254mm~約10.16mm約0.01インチ~約0.4インチ、例えば約6.35mm約0.25インチの寸法d2を有することができる。しかしながら、接着エリア及び非接着エリアの多くの構成を用いることができる。本明細書に概略的に示されている種々の構造物126、226、326、426、526a、526bと本明細書によって包含される多くの他の構造物とは、例えばカートン、トレー、プラットフォーム、ディスク、スリーブ、パウチ等を含む種々のマイクロ波加熱構造体を形成するのに用いることができる。そのようなパッケージ及び他の構造体は、多くの冷凍サイクル及び解凍サイクルに供することができ、これらのサイクルの間に、横方向に延在している接着剤の存在によって、構造体がゆがむことを防止するように構造体が安定化される。概して、そのような支持サセプタ構造物を含む構造体を使用するには、食品を、ポリマーフィルム層例えばポリマーフィルム118の最外面すなわち露出している側に置き、電子レンジに入れることができる。構造物が、例えば図1Aに示されるようにカートンのパネルの一部を構成する場合、ユーザーには、加熱する前にそのパネルをパッケージから例えば図1Aのカートン100の分断線110に沿って少なくとも部分的に分離するように指示することができる。他の可能性も意図される。マイクロ波エネルギー相互作用材料例えばサセプタ116は、マイクロ波エネルギーに十分に暴露されると、衝突するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換し、次いでこれがポリマーフィルム層例えばポリマーフィルム118を通って伝わって食品Fの下面の加熱、焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げを増進することができる。サセプタの加熱によって生成されたいかなる水蒸気も、支持層例えば支持層120から放出され、設けられている場合には通気用通路例えば通気孔430a、430b、430c、430d、530a、530b、530cを通って、構造物又は構造体の露出している外周縁例えば縁432、434、532、534へ運ばれて、食品の加熱、焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げを更に増進し、また適切な場合には、マイクロ波加熱中のいかなる潜在的な離層も最小限に抑えるか又は防止することができる。従来の紙又は板紙の場合、繊維は通常、上述したように流れ方向に整列していることが理解されるであろう。しかし、紙又は紙ベースの材料が横方向に整列している繊維を用いて形成される場合、安定化力及び接着剤は、横方向ではなく流れ方向に延在する必要がある場合があることが意図される。それにもかかわらず、本開示の原理は依然として適用される。したがって、本開示は両方の可能性を意図する。多くのマイクロ波加熱構造体が本開示によって包含される。そのような構造物又は構造体のいずれかは、種々の材料から形成することができるが、これらの材料は、典型的な電子レンジ加熱温度、例えば華氏約250度~華氏約425度で軟化、焦げ、燃焼又は劣化に対して実質的に耐性を示すことを条件とする。これらの材料としては、マイクロ波エネルギー相互作用材料、例えば、サセプタ及び他のマイクロ波エネルギー相互作用要素を形成するのに使用される材料、並びにマイクロ波エネルギー透過性又は不活性材料、例えば構造体の残りの部分を形成するのに使用される材料を挙げることができる。マイクロ波エネルギー相互作用材料例えばサセプタ116は、導電性材料若しくは半導性材料、例えば真空蒸着金属若しくは合金、又は金属インク、有機インク、無機インク、金属ペースト、有機ペースト、無機ペースト、又はそれらの任意の組み合わせとすることができる。適し得る金属及び合金の例としては、アルミニウム、クロム、銅、インコネル合金ニオブを含むニッケル-クロム-モリブデン合金、鉄、マグネシウム、ニッケル、ステンレス鋼、スズ、チタン、タングステン及びそれらの任意の組み合わせ又は合金が挙げられるが、それらに限定されない。代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意選択的に導電性材料と併せて使用される金属酸化物、例えばアルミニウム、鉄及びスズの酸化物を含み得る。適し得る別の金属酸化物はインジウムスズ酸化物ITOである。ITOは、より均一な結晶構造を有するため、ほとんどのコーティング厚において透明である。更に代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、適した導電性、半導性若しくは非導電性の人工誘電体又は強誘電体を含むことができる。人工誘電体は、重合体又は他の適したマトリクス若しくはバインダーbinder中に導電性の細分化された材料を含み、導電性金属、例えばアルミニウムのフレークを含むことができる。他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、例えば米国特許第4,943,456号、同第5,002,826号、同第5,118,747号及び同第5,410,135号の開示のようにカーボンベースとすることができる。更に他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、電子レンジにおける電磁エネルギーの磁性部分と相互作用し得る。正確に選択されたこの種類の材料は、材料のキュリー温度に達すると、相互作用の喪失に基づき自己制限するselflimitことができる。そのような相互作用コーティングの一例は、米国特許第4,283,427号に記載されている。所望であれば、マイクロ波エネルギー相互作用材料がその上に支持されるポリマーフィルム例えばポリマーフィルム118は、このポリマーフィルム上にマイクロ波エネルギー相互作用材料を被覆する前に表面を変更するために1つ又は複数の処理に供することができる。限定ではなく例として、ポリマーフィルムは、ポリマーフィルムの表面の粗度を変更するためにプラズマ処理に供することができる。理論によって拘束されることは望まないが、そのような表面処理により、マイクロ波エネルギー相互作用材料を受けるためのより均一な表面をもたらすことができ、これにより更に、得られたサセプタ構造物の熱流束及び最大温度を増大させることができることが考えられる。そのような処理は、2010年8月26日に公開された米国特許出願公開第2010/0213192号において説明されている。また、所望であれば、サセプタを他のマイクロ波エネルギー相互作用要素及び/又は構造物と併せて使用することができる。複数のサセプタ層を含む構造物も意図される。そのような要素及び/又は構造物とともに本発明のサセプタフィルム及び/又はサセプタ構造物を使用することにより、従来のサセプタに比べて成果の改善をもたらすことができることが認識されるであろう。例として、サセプタを、衝突するマイクロ波エネルギーのかなりの部分を反射するのに十分な厚さを有するホイル又は高光学密度の蒸着材料とともに使用することができる。そのような要素は通常、約0.007239mm~約0.127mm約0.000285インチ~約0.005インチ、例えば約0.00762mm~約0.0762mm約0.0003インチ~約0.003インチの厚さを概ね有する中実のパッチの形態の、導電性の反射金属又は合金、例えばアルミニウム、銅又はステンレス鋼から形成される。他のそのような要素は、約0.00889mm~約0.0508mm約0.00035インチ~約0.002インチ、例えば0.04064mm0.0016インチの厚さを有することができる。幾つかの場合、マイクロ波エネルギー反射又は反射性要素は、食品が加熱中に焦げやすいか又は乾ききってしまいやすい場合に遮蔽要素として使用することができる。他の場合では、より小さいマイクロ波エネルギー反射要素を使用して、マイクロ波エネルギーを拡散するか又はその強度を低下させることができる。そのようなマイクロ波エネルギー反射要素を利用する材料の一例は、MicroRite登録商標パッケージング材料という商品名でGraphicPackagingInternationalInc社ジョージア州マリエッタ所在から市販されている。他の例では、複数のマイクロ波エネルギー反射要素を、マイクロ波エネルギーを食品の特定のエリアに方向付けるマイクロ波エネルギー分配要素を形成するように配置することができる。所望であれば、ループはマイクロ波エネルギーを共振させ、それにより分配効果を高める長さを有することができる。マイクロ波エネルギー分配要素は、米国特許第6,204,492号、同第6,433,322号、同第6,552,315号及び同第6,677,563号に記載されている。更に別の例では、サセプタ及び/若しくはサセプタ構造物をマイクロ波エネルギー相互作用断熱材料とともに使用することができるか、又はサセプタ及び/若しくはサセプタ構造物を使用して、マイクロ波エネルギー相互作用断熱材料を形成することができる。そのような材料の例は、米国特許第7,019,271号、米国特許第7,351,942号、及び2008年4月3日に公開された米国特許出願公開第2008/0078759号に挙げられている。所望であれば、本明細書に記載されるか又は本明細書によって意図される多くのマイクロ波エネルギー相互作用要素のいずれかは、実質的に連続的な、すなわち実質的な破断部若しくは中断部を有しないものであってもよく、又は例えばマイクロ波エネルギーを透過させる1つ又は複数の破断部若しくは開口部を含むことにより不連続なものであってもよい。破断部又は開口部は、構造全体を貫通するか、又は1つ又は複数の層のみを貫通してもよい。そのような破断部又は開口部の数、形状、サイズ及び位置は、形成される構造体の種類、構造体内又は構造体上で加熱される食品、加熱、焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げの所望の程度、食品の均一な加熱を達成するためにマイクロ波エネルギーへの直接暴露が必要であるか又は望ましいか否か、直接加熱による食品の温度変化の調節の必要性、並びに通気する必要があるか否か、またどの程度までその必要があるのかに応じて、特定の用途に合わせて変えることができる。例示として、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、食品の誘電加熱をもたらす1つ又は複数の透過性エリアを含むことができる。しかし、マイクロ波エネルギー相互作用要素がサセプタを含む場合、そのような開口部が総マイクロ波エネルギー相互作用エリアを減少させ、それにより食品の表面の加熱、焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げに利用可能なマイクロ波エネルギー相互作用材料の量を減少させる。このため、マイクロ波エネルギー相互作用エリアとマイクロ波エネルギー透過性エリアとの相対量は、特定の食品に対して所望の全体的な加熱特性を達成するようにバランスをとる必要がある。幾つかの実施形態では、マイクロ波エネルギーを、焦げ目付け及び/若しくはカリカリ仕上げを意図しない食品の部分又は加熱環境に浪費するのではなく、加熱、焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げの対象となるエリアに効率的に集中させることを確実にするために、サセプタの1つ又は複数の部分は、マイクロ波エネルギーに不活性となるように設計されることができる。他の実施形態では、食品及び/又はサセプタを含む構造体の過熱又は焦げを防ぐために、1つ又は複数の不連続部又は不活性領域を作ることが有益であり得る。例として、サセプタは、食品に対する伝熱が低く、サセプタが熱くなり過ぎる傾向がある可能性があるサセプタ構造物のエリアに、サセプタ構造物における亀裂の伝播を制限し、それにより過熱を制御する、1つ又は複数のヒューズ要素を組み込むことができる。ヒューズのサイズ及び形状は必要に応じて変えることができる。そのようなヒューズを含むサセプタの例は、例えば米国特許第5,412,187号、米国特許第5,530,231号、2008年2月14日に公開された米国特許出願公開第2008/0035634号、及び2007年11月8日に公開されたPCT出願の国際公開第2007/127371号に挙げられている。サセプタの場合、そのような不連続部又は開口部のいずれかは、構造物若しくは構造体を形成するのに使用される1つ又は複数の層若しくは材料にある物理的な開口部若しくは空隙を含み得るか、又は非物理的な開口部であり得る。非物理的な開口部は、構造物を切り抜く実際の空隙又は孔が存在せずともマイクロ波エネルギーが構造物を通過することを可能にするマイクロ波エネルギー透過性エリアである。そのようなエリアは、単にマイクロ波エネルギー相互作用材料を特定のエリアに適用しないことによって、特定のエリアからマイクロ波エネルギー相互作用材料を取り除くことによって、又は特定のエリアを機械的に不活性化するこのエリアを電気的に不連続にすることによって形成することができる。代替的には、これらのエリアは、特定のエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料を化学的に不活性化し、それによりそのエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料をマイクロ波エネルギーに対して透過性のすなわちマイクロ波エネルギーに不活性の物質に変換することによって形成することができる。物理的な開口部及び非物理的な開口部の双方が食品をマイクロ波エネルギーによって直接加熱することを可能にするが、物理的な開口部は、食品から放出される水蒸気或いは他の蒸気又は液体を食品から逃がすことを可能にする通気機能も提供する。支持層例えば支持層120は、任意の適した材料、例えば紙、板紙又はポリマーフィルムを含むものとすることができる。紙は、約24.4g/m2~約97.7g/m2約15lb/ream~約60lb/reamlb/ream:lb/278.8m2lb/3000平方フィート、例えば約32.6g/m2~約65.1g/m2約20lb/ream~約40lb/ream、例えば約40.7g/m2約25lb/reamの坪量を有することができる。同様に、隣接層例えばパネル108は、任意の適した材料、例えば板紙とすることができる。板紙は、約97.7g/m2~約537.1g/m2約60lb/ream~約330lb/ream、例えば約130.2g/m2~約227.9g/m2約80lb/ream~約140lb/reamの坪量を有することができる。板紙は概ね、約0.1524mm~約0.762mm約6ミル~約30ミル、例えば約0.3048mm~約0.7112mm約12ミル~約28ミルの厚さを有することができる。特定の一例では、板紙は約0.3556mm約14ミル0.014インチの厚さを有する。例えばInternationalPaperCompany社テネシー州メンフィス所在から市販されているFortress登録商標板紙等の固体漂白硫酸塩板紙solidbleachedsulfateboard、又はGraphicPackagingInternational社から市販されているSUS登録商標板紙等の固体無漂白硫酸塩板紙solidunbleachedsulfateboardといった任意の適した板紙を使用することができる。さらに、残りの説明から明らかになるように、所望であれば更なる層を隣接層又は他の層に接合することができることが理解されるであろう。接着結合、熱結合、超音波結合、機械的な縫合、又は任意の他の適したプロセスを使用することを含む、当業者に既知の多くのプロセスに従って、構造体を形成することができる。パッケージを形成するのに使用される種々の構成要素のいずれかを、形成されるべきパッケージの形状の材料シート、材料ロール又は打ち抜き材料例えばブランクとして提供することができる。本開示は、限定的であることを決して意図しない以下の実施例から更に理解されることができる。図1A~図5Bに概略的に示される接着剤パターンと同様の接着剤パターンを用いて、支持サセプタ構造物をマイクロ波加熱パッケージの板紙パネルに接着した。各パッケージを華氏0度の冷凍庫に入れ、次いで、解凍するために取り出して、所定の時間、湿度が制御されたチャンバーに入れた例えば華氏72度、45の相対湿度で30分、又は華氏73度、50の相対湿度で60分。これらのサイクルを13日間に及んで繰り返した。経時にわたる反りの量を記録した。また、選択したサンプルを、パッケージの指示に従って電子レンジ内で加熱した。比較のために、接着剤の連続的な層すなわちフラッドコーティングを含む対照サンプルも評価した。対照サンプルは、パネルを安定化させ、冷凍サイクル及び解凍サイクル中にゆがむことを防止する上で効果的であった。しかし、支持サセプタパッチが、パッケージの指示に従って電子レンジ内で加熱したときに著しいブリスタリングすなわち離層を呈した。図1A~図5Bの接着剤パターンを用いた残りのサンプルは、冷凍サイクル及び解凍サイクル中の双方でゆがむことを防止するためにパネルを安定化させる上で効果的であった。加えて、パッケージの指示に従ったマイクロ波加熱中に離層は生じなかった。本発明は、本明細書中において特定の態様及び実施形態に関して詳細に説明されているが、この詳細な説明は、本発明を説明及び例示するものに過ぎず、単に本発明の十分かつ実施可能な開示を提供する目的で、また本発明がなされた時点で本発明者らが知っていた本発明を実施するための最良の形態を記載するためになされていることを理解すべきである。本明細書に記載される詳細な説明は、例示的なものに過ぎず、本発明を限定するか、又はそうでなくとも本発明の任意のそのような他の実施形態、適合形態、変形形態、変更形態及び均等な構成を除外する意図はなく、またそのように解釈すべきでもない。全ての方向に関する言及例えば上側、下側、上方、下方、左、右、左側、右側、上部、底部、上、下、垂直、水平、時計回り及び反時計回りは、本発明の種々の実施形態を読み手が理解することを助けるために識別する目的で使用されるに過ぎず、特許請求の範囲において具体的に記載されない限り、特に本発明の位置、向き又は使用に関して限定するものではない。接合に関する言及例えば接合される、取り付けられる、結合される、接続される等は、広範に解釈すべきであり、要素と要素とを接続する中間部材、及び要素間の相対的な移動を含み得る。したがって、接合に関する言及は、必ずしも2つの要素が直接接続されて互いに固定関係にあることを示唆するものではない。さらに、種々の実施形態を参照して説明された種々の要素を入れ替えて、本発明の範囲内にある全く新しい実施形態を作り出すことができる。"