"1つ以上の仮想計算機を提供する仮想化部を有する物理計算機と、プロセッサとメモリを備えて複数の前記物理計算機を管理する管理サーバとを備えて、前記管理サーバが前記仮想計算機と前記仮想化部を制御する仮想計算機の制御方法であって、前記管理サーバが、所定の契機を検知する第1のステップと、前記管理サーバが、前記物理計算機上で稼動する仮想化部と仮想計算機の関係を取得する第2のステップと、前記管理サーバが、予め設定された契機定義情報に基づいて移動対象の仮想計算機を特定する第3のステップと、前記管理サーバが、予め設定された第1の制御パターンに基づいて、移動先の物理計算機を決定し、前記移動対象の仮想計算機を当該移動先の物理計算機へ移動する第1の計画を生成する第4のステップと、前記管理サーバは、予め設定された変換定義情報に基づいて、前記第1の制御パターンを第2の制御パターンに変換する第5のステップと、前記管理サーバが、前記変換された第2の制御パターンに基づいて、前記移動対象の仮想計算機を当該移動先の物理計算機へ移動する第2の計画を生成する第6のステップと、前記管理サーバが、前記第1の計画の評価値と、前記第2の計画の評価値とをそれぞれ演算する第7のステップと、前記管理サーバが、前記第1の計画の評価値と、前記第2の計画の評価値とを比較して、所定の条件を満たす評価値の一方を実行計画として選択する第8のステップと、前記管理サーバが、前記選択された実行計画に基づいて、前記移動対象の仮想計算機を移動させる第9のステップと、を含むことを特徴とする仮想計算機の制御方法。請求項1に記載の仮想計算機の制御方法であって、前記第6のステップは、前記第2の計画が、前記契機定義情報に設定された目標状態を満たしているか否かを判定し、前記目標状態を満たしていない場合には、当該第2の計画を破棄することを特徴とする仮想計算機の制御方法。請求項1に記載の仮想計算機の制御方法であって、前記第6のステップは、前記移動先の物理計算機の計算機資源に関する情報を取得して、前記第2の計画が、前記移動先の計算機資源で実現可能か否かを判定し、前記計算機資源を満たしていない場合には、当該第2の計画を破棄することを特徴とする仮想計算機の制御方法。請求項1に記載の仮想計算機の制御方法であって、前記第4のステップは、前記管理サーバが、前記物理計算機及び仮想計算機に対する構成変更要求の受付を停止した後に、予め設定された第1の制御パターンに基づいて、移動先の物理計算機を決定し、前記移動対象の仮想計算機を当該移動先の物理計算機へ移動する第1の計画を生成し、前記第9のステップは、前記管理サーバが、前記移動対象の仮想計算機及び物理計算機に対する構成変更要求の受付停止を維持し、前記選択された実行計画に基づいて、前記移動対象の仮想計算機を移動させた後に、前記構成変更要求の受付を再開することを特徴とする仮想計算機の制御方法。請求項1に記載の仮想計算機の制御方法であって、前記仮想化部は、前記物理計算機上で稼動する第1の仮想化部と、前記第1の仮想化部上で稼動する第1の仮想計算機上で稼動する第2の仮想化部と、を含むことを特徴とする仮想計算機の制御方法。請求項1に記載の仮想計算機の制御方法であって、前記第7のステップは、前記管理サーバは、前記評価値として、前記第1の計画を実施するのに要する時間の指標と、前記第2の計画を実施するのに要する時間の指標と、をそれぞれ演算し、前記第8のステップは、前記管理サーバは、前記第1の計画の評価値と前記第2の計画の評価値のうち、前記評価値が小さい方を実行計画として選択することを特徴とする仮想計算機の制御方法。請求項1に記載の仮想計算機の制御方法であって、前記第7のステップは、前記管理サーバは、前記評価値として、前記第1の計画を実施するのに要する工数と、前記第2の計画を実施するのに要する時間の工数と、をそれぞれ演算し、前記第8のステップは、前記管理サーバは、前記第1の計画の評価値と前記第2の計画の評価値のうち、前記評価値が小さい方を実行計画として選択することを特徴とする仮想計算機の制御方法。請求項1に記載の仮想計算機の制御方法であって、前記契機定義情報は、契機の種類に対応する目標状態と評価値の種類を予め設定したことを特徴とする仮想計算機の制御方法。1つ以上の仮想計算機を提供する仮想化部を有する物理計算機と、プロセッサとメモリを備えて複数の前記物理計算機を管理する管理サーバとを備えた仮想計算機システムであって、前記管理サーバは、前記物理計算機上で稼動する仮想化部と仮想計算機の関係を保持する構成管理部と、前記物理計算機の計算機資源の使用状況を保持する資源管理部と、所定の契機となったときに前記物理計算機と仮想計算機の構成変更を決定する制御パターン決定部と、前記決定した構成変更を前記物理計算機へ指令する制御部と、を備え、前記制御パターン決定部は、予め設定された契機定義情報に基づいて移動対象の仮想計算機を特定し、予め設定された第1の制御パターンに基づいて、移動先の物理計算機を決定して前記移動対象の仮想計算機を当該移動先の物理計算機へ移動する第1の計画を生成し、予め設定された変換定義情報に基づいて前記第1の制御パターンを第2の制御パターンに変換し、前記変換された第2の制御パターンに基づいて、前記移動対象の仮想計算機を当該移動先の物理計算機へ移動する第2の計画を生成し、前記第1の計画の評価値と、前記第2の計画の評価値とをそれぞれ演算し、前記第1の計画の評価値と、前記第2の計画の評価値とを比較して、所定の条件を満たす評価値の一方を実行計画として選択し、前記制御部は、前記選択された実行計画に基づいて、前記移動対象の仮想計算機を移動させる指令を前記物理計算機に出力することを特徴とする仮想計算機システム。請求項9に記載の仮想計算機システムであって、前記制御パターン決定部は、前記第2の計画が、前記契機定義情報に設定された目標状態を満たしているか否かを判定し、前記目標状態を満たしていない場合には、当該第2の計画を破棄することを特徴とする仮想計算機システム。請求項9に記載の仮想計算機システムであって、前記制御パターン決定部は、前記移動先の物理計算機の計算機資源に関する情報を取得して、前記第2の計画が、前記移動先の計算機資源で実現可能か否かを判定し、前記計算機資源を満たしていない場合には、当該第2の計画を破棄することを特徴とする仮想計算機システム。請求項9に記載の仮想計算機システムであって、前記制御パターン決定部は、前記物理計算機及び仮想計算機に対する構成変更要求の受付を停止した後に、予め設定された第1の制御パターンに基づいて、移動先の物理計算機を決定し、前記移動対象の仮想計算機を当該移動先の物理計算機へ移動する第1の計画を生成し、前記制御部は、前記移動対象の仮想計算機及び物理計算機に対する構成変更要求の受付停止を維持し、前記選択された実行計画に基づいて、前記移動対象の仮想計算機を移動させた後に、前記構成変更要求の受付を再開することを特徴とする仮想計算機システム。請求項9に記載の仮想計算機システムであって、前記仮想化部は、前記物理計算機上で稼動する第1の仮想化部と、前記第1の仮想化部上で稼動する第1の仮想計算機上で稼動する第2の仮想化部と、を含むことを特徴とする仮想計算機システム。請求項9に記載の仮想計算機システムであって、前記制御パターン決定部は、前記評価値として、前記第1の計画を実施するのに要する時間の指標と、前記第2の計画を実施するのに要する時間の指標と、をそれぞれ演算し、前記第1の計画の評価値と前記第2の計画の評価値のうち、前記評価値が小さい方を実行計画として選択することを特徴とする仮想計算機システム。請求項9に記載の仮想計算機システムであって、前記制御パターン決定部は、前記評価値として、前記第1の計画を実施するのに要する工数と、前記第2の計画を実施するのに要する時間の工数と、をそれぞれ演算し、前記第1の計画の評価値と前記第2の計画の評価値のうち、前記評価値が小さい方を実行計画として選択することを特徴とする仮想計算機システム。請求項9に記載の仮想計算機システムであって、前記契機定義情報は、契機の種類に対応する目標状態と評価値の種類を予め設定したことを特徴とする仮想計算機システム。しかしながら、予め設定した制御パターンを実行する状況によっては、事前に設定した制御パターンが有効ではなくなる場合が発生する。例えば、制御パターンを仮想計算機の移動、実行の契機を仮想計算機が稼動する物理計算機で障害の予兆を検知した場合とする。このとき、制御パターンの対象となる仮想計算機の数が多いと、全ての仮想計算機の移動に要する時間が増加するため、仮想計算機を迅速に他の物理計算機へ移動することができなくなってしまうという問題があった。このような場合では、各仮想計算機を個々に移動するのではなく、サーバ仮想化部ハイパーバイザやVMMでLPARの移動を行った方が実施時間を短縮できる可能性があった。そこで、本発明は、サーバー仮想化環境において、動的な変更を実施する際に仮想計算機の移動を迅速かる適切に行うことを目的とする。本発明は、1つ以上の仮想計算機を提供する仮想化部を有する物理計算機と、プロセッサとメモリを備えて複数の前記物理計算機を管理する管理サーバとを備えて、前記管理サーバが前記仮想計算機と前記仮想化部を制御する仮想計算機の制御方法であって、前記管理サーバが、所定の契機を検知する第1のステップと、前記管理サーバが、前記物理計算機上で稼動する仮想化部と仮想計算機の関係を取得する第2のステップと、前記管理サーバが、予め設定された契機定義情報に基づいて移動対象の仮想計算機を特定する第3のステップと、前記管理サーバが、予め設定された第1の制御パターンに基づいて、移動先の物理計算機を決定し、前記移動対象の仮想計算機を当該移動先の物理計算機へ移動する第1の計画を生成する第4のステップと、前記管理サーバは、予め設定された変換定義情報に基づいて、前記第1の制御パターンを第2の制御パターンに変換する第5のステップと、前記管理サーバが、前記変換された第2の制御パターンに基づいて、前記移動対象の仮想計算機を当該移動先の物理計算機へ移動する第2の計画を生成する第6のステップと、前記管理サーバが、前記第1の計画の評価値と、前記第2の計画の評価値とをそれぞれ演算する第7のステップと、前記管理サーバが、前記第1の計画の評価値と、前記第2の計画の評価値とを比較して、所定の条件を満たす評価値の一方を実行計画として選択する第8のステップと、前記管理サーバが、前記選択された実行計画に基づいて、前記移動対象の仮想計算機を移動させる第9のステップと、を含む。本発明によれば、管理サーバが検知した契機と、仮想計算機システムの動的な情報構成情報、性能情報、資源割当情報等に基づいて、契機の種類に対応する目標状態に適した制御パターンを選択して、仮想計算機の構成変更を実行することができる。以下、本発明の一実施形態について添付図面を用いて説明する。<第1実施形態>図1A、図1Bは、本発明を適用する計算機システムの構成を示す。なお、図1Bは、図1Aのサーバー群150の詳細な構成を示すブロック図である。この計算機システムは、管理サーバ200と、サーバー群150を構成する1つ以上の物理サーバ104-1~104-3と、1つ以上のネットワークスイッチ101と、1つ以上のストレージスイッチ105と、ディスクアレイ装置106と、1つ以上の関連管理サーバ100と、管理サーバ200に接続された入力装置111及び出力装置112を有する。なお、以下では、物理サーバ104-1~104-3の総称を符号104で表す。管理サーバ200は、プログラム制御により動作するコンピュータであり、ネットワークスイッチ101に接続するNICNetworkInterfaceCardを備える。管理サーバ200は、ネットワークスイッチ101を介して、物理サーバ104、ディスクアレイ装置106、関連管理サーバ100に接続する。管理サーバ200は、制御パターン決定部201、資源管理部202、構成管理部203、制御部204を機能させる。また、各部を機能させるために、管理サーバ200は複数の情報を有するが、これらは図2以降にて説明する、図1Bにおいて、物理サーバ104は、プログラム制御により動作するコンピュータであり、ネットワークスイッチ101に接続するNIC及びストレージスイッチ105に接続するHBAHostBusAdapterを備える。物理サーバ104は、ネットワークスイッチ101を介して、他の物理サーバ104と、管理サーバ200と、ディスクアレイ装置106及び関連管理サーバ100に接続する。物理サーバ104は、ストレージスイッチ105を介して、ディスクアレイ装置106に接続する。物理サーバ104上では、サーバ仮想化部103-1~103-2、仮想サーバ102-1~102-5を稼動させても良い。また、仮想サーバ102-2上で、さらに別のサーバ仮想化部103-3を稼動させても良い。サーバ仮想化部103-1~103-3は、例えば、ハイパーバイザやVMMVirtualMachineMonitorで構成される。なお、仮想サーバの総称を示す符号は102とし、サーバー仮想化部の総称を示す符号を103とする。ネットワークスイッチ101は、1つ以上のネットワーク機器である。ネットワーク機器とは、具体的にはネットワークスイッチやルータ、ロードバランサ、及びファイアウォールなどである。なお、1以上のネットワークスイッチ101で図2以降のネットワーク1010が構成される。ディスクアレイ装置106は、FCFiberChannel及びLANインタフェースを備え、管理サーバ200、物理サーバ104、関連管理サーバ100がアクセスする。ディスクアレイ装置106は、1つ以上のディスクを含むストレージシステムである。ディスクアレイ装置106は、物理サーバ物理計算機104、サーバ仮想化部103、仮想サーバ仮想計算機102の実行に必要なディスクとして、仮想サーバイメージ格納ディスク107、定義情報格納ディスク108、システムディスク109、データディスク110を有する。仮想サーバイメージ格納ディスク107は、仮想サーバ102を構成するディスクイメージを有するディスクボリュームである。定義情報格納ディスク108は、仮想サーバ102にインストールされたOSOperatingSystemや、仮想サーバ102に割り当てられた仮想的なデバイスCPU、メモリなどの内容を記述したメタデータを有するディスクボリュームである。システムディスク109は、物理サーバ104にインストールされたOSを有するディスクボリュームである。データディスク110は、仮想サーバ102や物理サーバ104が業務またはアプリケーションを実行するために使用するデータを有するディスクボリュームである。関連管理サーバ100は、管理サーバ200が計算機システムの各部に接続するために情報の連携を行うものである。関連管理サーバ100は、計算機システムの各部に対し情報取得、状態変更、構成変更などを行う機能を有する。また、関連管理サーバ100は、外部インタフェースAPI、CLIなどを備え、管理サーバ200はネットワークなどを介して関連管理サーバ100の機能を実行することができる。入力装置111は、管理者が管理サーバ200など計算機システムの各部に接続し操作するためのものである。入力装置とは、具体的にはキーボード、マウス、タッチパネル、またはそれらを接続したクライアント用のコンピュータ装置などである。出力装置112は、管理者が入力装置111を用いた操作や、入力に対する各部からの応答内容を確認するために用いるものである。出力装置112は、具体的にはディスプレイや、ディスプレイを接続したクライアント用のコンピュータを指す。図2は、管理サーバ200の構成を示すブロック図である。管理サーバ200は、制御パターン決定部201、資源管理部202、構成管理部203、制御部204を有する。また、制御パターン決定部201は、契機定義情報210、実行計画情報211、制御パターン定義情報212、制御パターン変換定義情報213、実行計画生成部215を有する。各機能部の詳細は、図5以降を用いて記述する。尚、本実施形態では、制御パターン決定部201、資源管理部202、構成管理部203、制御部204は、CPUプロセッサ205によって実行されるプログラムとして説明するが、管理サーバ200に搭載するハードウェアやファームウェア、またはそれらの組み合わせにより実装しても良い。また、制御パターン決定部201、資源管理部202、構成管理部203、制御部204は、管理サーバ200が備える図示しない補助記憶装置またはディスクアレイ装置106に格納され、実行時にはメモリ208にロードされてから、CPU205によって実行される。制御パターン決定部201は、入力装置111からの要求や、物理サーバ104、サーバ仮想化部103、仮想サーバ102、ネットワークスイッチ101、ストレージスイッチ105、ディスクアレイ装置106、関連管理サーバ100からの外部情報を取得する。外部情報としては、障害や、障害の予兆を示す情報や、性能情報、構成情報、状態情報などがある。また、制御パターン決定部201は、関連管理サーバ100の各部からの内部情報を取得する。内部情報としては、障害や、障害の予兆を示す情報や、構成や状態の変化を示す情報、管理者によって事前に入力された計画制御に関する情報などである。なお、障害の予兆を検出する手法については、公知又は周知の技術を採用すればよいので、ここでは詳述しない。そして、制御パターン決定部201は、上記外部情報と内部情報を入力として、制御部204から計算機システムの各部を制御するための1つ以上の命令を作成する。この命令としては、例えば、サーバ仮想化部103に、稼動している仮想サーバ102を他のサーバー仮想化部103へ移動を要求する命令である。制御パターン決定部201は、当該命令を生成するために、上記の入力された情報や、資源管理部202や構成管理部203が持つ情報を参照する。資源管理部202は、物理サーバ104、サーバ仮想化部103、仮想サーバ102、ディスクアレイ装置106などから資源割当情報や負荷情報CPU使用率、メモリ使用量などを収集し、保持する。また、資源管理部202は、収集した負荷情報の変化や、計算機システムの障害の予兆を示す情報を演算し、制御パターン決定部201に送信する。構成管理部203は、各物理サーバ104、関連管理サーバ100の構成情報ホスト名、IPアドレス、仮想サーバの名前、論理パーティション構成、仮想マシン構成などを収集し、保持する。また、構成管理部203は、構成情報の変化や、システムの障害の予兆を示す情報を制御パターン決定部201に送信する。制御部204は、制御パターン決定部201で決定された制御パターンを実行させる指令や、資源管理部202、構成管理部203による情報収集の実行のために、物理サーバ104、サーバ仮想化部103、仮想サーバ102、ディスクアレイ装置106などに命令を送信し、応答を受信する。管理サーバ200は、ネットワーク1010に接続するためのNIC206を備える。管理サーバ200は、ネットワーク1010を介して、物理サーバ104、ディスクアレイ装置106、関連管理サーバ100と接続する。管理サーバ200は、複数のNICを有しても良い。CPU205は、各機能部のプログラムに従って動作することによって、所定の機能を実現する機能部として動作する。例えば、CPU205は、構成管理プログラムに従って処理することで構成管理部203として機能する。他のプログラムについても同様である。さらに、CPU205は、各プログラムが実行する複数の処理のそれぞれを実現する機能部としても動作する。計算機及び計算機システムは、これらの機能部を含む装置及びシステムである。各機能を実現するプログラム、テーブル等の情報は、管理サーバ200の補助記憶装置図示省略やディスクアレイ装置106、不揮発性半導体メモリ、ハードディスクドライブ、SSDSolidStateDrive等の記憶デバイス、または、ICカード、SDカード、DVD等の計算機読み取り可能な非一時的データ記憶媒体に格納することができる。図3は、物理サーバ104の構成の一例を示すブロック図である。物理サーバ104は、メモリ208、CPU205を有する。メモリ208は、OS301、業務に必要な処理ソフトウェアプログラムなど300を動作させるプログラムを保持する。物理サーバ104は、ネットワーク1010に接続するためのNIC206を備える。物理サーバ104はネットワーク1010を介して、管理サーバ200、関連管理サーバ100、他の物理サーバ104と接続する。物理サーバ104は、ディスクアレイ装置106に接続するためのHBA302を備える。物理サーバ104は、複数のNIC及びHBAを有しても良い。図4は、物理サーバ104の別の構成を示すブロック図である。物理サーバ104は、メモリ208、CPU205を有する。メモリ208は、サーバ仮想化部103及び仮想サーバ102を動作させるプログラムを保持する。物理サーバ104は、ネットワーク1010に接続するためのNIC206を備える。物理サーバ104はネットワーク1010を介して、管理サーバ200、関連管理サーバ100、他の物理サーバ104と接続する。物理サーバ104は、ディスクアレイ装置106に接続するためのHBA302を備える。物理サーバ104は、複数のNIC及びHBAを有しても良い。サーバ仮想化部103は、仮想サーバ102VMVirtualMachine、LPARLogicalPartitionを動作させるためのプログラムである。サーバ仮想化部103は、仮想サーバ管理部400、制御I/FInterface401を有する。仮想サーバ管理部400は、仮想サーバ102の負荷情報CPU使用率、メモリ使用量など、構成情報OS種別、割り当てた仮想デバイスなど、状態情報電源、デバイスの有効無効、デバイスの障害の有無などを収集し、保持し、更新する。制御I/F401は、外部管理サーバ200、関連管理サーバ100、他の物理サーバ104などへの、仮想サーバ管理部400に対するアクセス手段の提供を行う。サーバ仮想化部103上では、1つ以上の仮想サーバ102が動作する。仮想サーバ102は、サーバ仮想化部103によって物理サーバ104の計算機資源が割り当てられて動作する、仮想的なサーバ装置である。仮想サーバ102では、OS301、業務に必要な処理ソフトウェアプログラムなど300、または別のサーバ仮想化部103が動作する。以降、業務に必要な処理300を動作させる仮想サーバ102を業務用の仮想サーバ102、別のサーバ仮想化部103を動作させる仮想サーバ102を中間用の仮想サーバ102と呼ぶ。図5は、制御パターン決定部201の実行計画生成部215が使用する契機定義情報210の例を示す。契機定義情報210には、実行計画生成部215が、制御パターン決定部201の実行の契機となる情報に対して、適切な実行計画情報211を作成するための情報を定義する。本実施形態では、契機情報として障害予兆の発生を例として挙げる。ある物理サーバ104で障害の予兆が発生した場合、当該物理サーバ104は後に停止し、結果として当該物理サーバ104上で稼動するサーバ仮想化部103と、仮想サーバ102及び当該仮想サーバ102上で稼動する業務アプリケーション300が停止する恐れがある。管理サーバ200は、業務アプリケーション300の意図しない停止を可能な限り回避するために、仮想サーバ102を別の物理サーバ104上に移動させなければならない。また、より多くの仮想サーバ102を移動させるために、管理サーバ200が計算機システムに対して行う制御はできる限り早いものでなければならない。契機定義情報210には、これらのような、契機障害予兆の発生と、契機に対して目標とする状態仮想サーバを他の物理サーバ上で稼動させる及び制御の評価パターンより実行時間が少ないと良いを定義しておく。他の契機情報については第2の実施形態以降にて詳細を説明する。図5において、契機500は、管理サーバ200が仮想サーバ102の構成変更の契機として受け付ける契機情報の種類を示す。契機500は、管理者が操作する入力装置111や、関連管理サーバ100、物理サーバ104、仮想サーバ102、サーバ仮想化部103が実行計画生成部215に送信した契機情報と比較し、実行計画生成部215が適切な実行計画情報211を作成するための情報として用いる対応501の内容を決定する。対応501には、契機500に対して制御パターンの目標状態510と評価パターン511が含まれる。目標状態510は、契機500に対する問題や要求を解決するものであり、例えば、契機500を障害予兆とする場合、問題や要求は仮想サーバ102の停止を回避することである。この要求の解決方法は他の物理サーバ104に仮想サーバ102を移動させることである。目標状態510は、実行計画生成部215が実行計画情報211を生成するための、管理サーバ200が保持するシステム構成情報、資源割当状況、性能見積もり等であり、これらの情報のうち、目標値を示すことが可能なものとする。目標状態510の一例としては、例えば、仮想サーバ102の親となる物理サーバ104を図1-BのHOST-A以外にする、仮想サーバ102にメモリを2GB割り当てる、全ての物理サーバ104の資源利用率を80以下にするなどといった構成や性能に関する条件式で目標状態510を決定する。この値は、生成された実行計画情報211が上記目標状態510を満たしているか否かを制御パターン決定部201が判定するために、実行計画情報211を実行した場合の、システム構成情報、資源割当状況、性能見積もりと比較する。本実施形態の契機500に対する目標状態510の具体的な示し方の例は図6にて説明する。評価パターン511は、実行計画生成部215が実行計画情報211を更新するために、更新後の実行計画情報211が更新前の実行計画情報211より良いものであるか否かを評価するための指標の種類である。例えば、評価パターン511を時間の最小化とした場合は、実行計画情報211の実行時間がより小さいほど高い評価となる。また評価パターン511を、構成変更数の最小化とした場合は実行計画情報211の制御による構成変更例えば、仮想サーバ102を別の仮想サーバに移動すると1回の構成変更としてカウントの回数が少ないほど高い評価となる。なお、図5において、契機500としては、上記障害予兆の発生の他、物理サーバの計算機資源の使用率が閾値を超えた場合や、筐体保守、週末節電などが設定される。図6は、障害予兆の発生を契機500とした場合の目標状態510の具体的な示し方の例である。ここで、図1Bのように、障害予兆が発生した物理サーバ104-2をHOST-Bとし、HOST-B上では第一のサーバ仮想化部103-2が稼動し、第一のサーバ仮想化部103103-2では、中間用の第一の仮想サーバ102-2VM-4と、業務用の第二の仮想サーバ102-5VM-5が稼動する。第一の仮想サーバ102-2の上ではさらに第二のサーバ仮想化部103-3が稼動し、第二のサーバ仮想化部103-3の上では業務用の第三の仮想サーバ102-2VM-2と業務用の第四の仮想サーバ102-3VM-3が稼動している。目標状態の詳細情報600は、目標状態510を満たすための具体的なシステム構成や、状態及び資源などの値である。本実施形態では、目標状態510は業務用の仮想サーバ102を当該物理サーバ以外の物理サーバで稼動させるが該当するため、目標状態の詳細情報600は、HOST-B上で稼動する業務用の仮想サーバ102をHOST-B以外のサーバ仮想化部103に移動することを示す構成情報を、実行計画生成部215が設定する。本実施形態では、この構成情報を示すために、仮想サーバ102を識別するための識別子であるVM名610と、仮想サーバ102が稼動するサーバ仮想化部103を識別するための識別子であるサーバ仮想化部名611を用意する。本実施形態において移動対象である仮想サーバVM-2、VM-3、VM-5が稼動するサーバ仮想化部は、HOST-B以外であることを示している。図7は、最初の実行計画情報211の例を示す。最初の実行計画情報211は、実行計画生成部215が処理を開始した直後に作成されるものであり、実行計画生成部215のその後の処理によって更新される場合がある。最初の実行計画情報211は、実行計画生成部215が制御パターン定義情報212に定義されている制御パターンを用いて自動作成する。あるいは、契機500毎に管理者が設定しておいたものを利用しても良い。最初の実行計画情報211は、管理サーバ200が制御部204を用いて計算機システムを制御するために、関連管理サーバ100、物理サーバ104、仮想サーバ102、サーバ仮想化部103に送信する命令を含む。制御パターン700は、制御パターンを識別するための識別子やコマンドの名前である。引数701は、制御パターン700を実行する際のターゲットなどを示す引数である。制御先702は命令の送信先を識別するための識別子である。制御パターン決定部201は1つ以上の実行計画情報211の内容を制御部204に送信する。なお、実行計画情報211はエントリの順で実行する。つまり、引数701がVM-2の次に、VM-3を含むエントリを処理し、その後、VM-5を含むエントリを処理するように順序を指定する。図8は、制御パターン定義情報212の例を示す。制御パターン定義情報212は、制御部204が、関連管理サーバ100、物理サーバ104、仮想サーバ102、サーバ仮想化部103を制御する対象に関する情報を保持する。制御パターン710は、制御パターンを識別するための識別子や命令の名前である。引数711は、制御パターン710を実行する際のターゲットなどを示す引数である。また、制御パターン定義情報212は、各制御パターン710の特徴を示す情報を備える。この情報は、実行計画生成部215が、1つ以上の制御パターン710を含む実行計画情報211の良し悪しを評価パターン511で評価するために用いるものである。本実施形態では、特徴を示す情報として実行時間712を備える。この実行時間712は、制御パターン710を実行するときに要する時間の評価値である。つまり、仮想サーバ102の構成変更の際に要する時間の指標である。実行時間の値が大きければ、処理に要する時間も増大するので評価は低下する。実行時間の値が小さいほど、処理に要する時間も短縮されて評価は向上する。図9は、制御パターン変換定義情報213の例を示す。制御パターン変換定義情報213は、既に設定された制御パターン定義情報212を、別の制御パターンに変換可能な制御パターンの有無を示すものである。例えば、中間用の仮想サーバ102上でサーバ仮想化部103が稼動し、当該サーバ仮想化部103上でさらに業務用の仮想サーバ102が稼動する場合、図1Bで示すように、業務用の仮想サーバ102-2、102-3VM-2、VM-3の移動は、親である中間用の仮想サーバ102-4VM-4の移動で置き換えることが可能である。制御パターン変換定義情報213の各値は、制御パターン定義情報212の値と対応している。変換元情報900は、変換元の制御パターンに関する情報を含むものであり、サブカラムとして制御パターン名910と、引数911を含む。引数911は、引数912の値を作成するための入力情報として用いられる。変換先情報901は、変換元情報900に対する変換先の制御パターンに関する情報を含むものであり、サブカラムとして制御パターン名920と、引数921を含む。引数921には制御対象の具体値を作成するための情報が定義されており、具体値の一例としては、引数911、構成情報、状態情報、資源情報などより作成される。図10は、本実施形態における実行計画生成部215で行われる処理の一例を示すフローチャートである。実行計画生成部215は、管理者や、関連管理サーバ100、物理サーバ104、仮想サーバ102、サーバ仮想化部103からの管理サーバ200に送信された契機情報障害の予兆の通知を入力として、制御パターン決定部201が制御部204を制御するための実行計画情報211を生成するために開始される。実行計画生成部215は、受信した契機情報例えば、障害の予兆の通知と、契機定義情報210、制御パターン定義情報212、構成管理部203が持つ構成情報、状態情報、資源管理部202が持つ資源情報より、実行計画情報211を作成するステップ1000。実行計画生成部215は、ここで、契機500として障害の予兆が発生した物理サーバ104を含む全ての物理サーバ104について、各物理サーバ104上で稼動するサーバー仮想化部103と仮想サーバ102の関係を取得する。そして、実行計画生成部215は、制御パターン定義情報212の制御パターン710と、引数711と、目標状態の詳細情報600から移動対象の仮想サーバ102と移動先の物理サーバ104を特定する。物理サーバ104-2HOST-Bで障害の予兆が発生したので、実行計画生成部215は、物理サーバ104-2上の業務用仮想サーバ102VM-2、VM-3、VM-5を移動対象として特定し、目標状態の詳細情報600を参照して移動先の物理サーバ104を決定する。そして、実行計画生成部215は、図7で示すように、制御パターン700、引数701、制御先702を設定して最初の実行計画情報211を生成する。次に、実行計画生成部215は、実行計画情報211、制御パターン変換定義情報213を参照して、まだ変換していない制御パターンがあるか否かを判定する。まだ変換していない制御パターンが存在すればステップ1002へ進み、無ければ処理を終了するステップ1001。実行計画生成部215は、制御パターン変換定義情報213と、構成情報、状態情報、資源情報より、実行計画情報211に設定された1つ以上の制御パターンを、制御パターン変換定義情報213に定義された別の制御パターンに変換し、変換後の制御パターンを一時保存するステップ1002。実行計画生成部215は、上記ステップ1000で生成した最初の実行計画情報211の制御パターン700のうち、制御パターン変換定義情報213の変換元の制御パターン名910に一致するものを、変換先情報920に従って新たな実行計画情報211を図11で示すように生成する。ここで、変換後の制御パターン及び引数と、同一のものが既に実行計画情報211に存在する場合は、二重の処理を避けるために統合する。実行計画生成部215は、ステップ1002で一時作成した実行計画情報211が必要最低限の条件を満たしているか否かを判定するために、実行計画情報211の実行後に、契機500に関する目標状態510を満たすか否かを判定する。実行計画生成部215は、目標状態510を満たしていればステップ1004へ進み、満たしていなければ実行計画情報211を破棄してステップ1001へ進む。ステップ1003。実行計画生成部215は、契機500に関する評価パターン511に関して、ステップ1002で一時作成した実行計画情報211と、現在の実行計画情報211を比較例えば、数値比較する。実行計画生成部215は、評価パターン511に設定された評価値この例では時間を、一時作成した実行計画情報211と、現在の実行計画情報211のそれぞれについて算出する。そして、実行計画作成部215は、一時作成した実行計画情報211の評価が高い時間の評価値が小場合はステップ1005へ、現在の実行計画情報211の評価が高い場合はステップ1002へ進むステップ1004。例えば、図7を変換前現在の実行計画情報211とし、図11を変換後の実行計画情報211、評価パターン511を図5に記載の時間最小化とする。まず、実行計画生成部215が、評価に用いる図7の実行計画情報211の評価値を初期値0としてメモリ208上などに初期化する。次に、実行計画作成部215は、図7の実行計画情報211の最初のエントリについて、制御パターン700と図8の制御パターン710の値を比較し、同一の値を持つ図8の行を参照する。図7と図8の例では、業務VM移動を持つ図8の行を参照する。次に、実行計画生成部215は、参照した図8の実行時間712を、図7の評価値に加える。図7と図8の例では2を加えて評価値は202となる。次に、実行計画生成部215は、図7の実行計画情報211の2番目の行について、最初の行と同じ処理で評価値に加える。図7と図8の例ではこの時点で評価値は4022となる。以降同様に図7の全てのエントリについて実行時間712を評価値に加えることで、図7全体の評価値を算出する。図7と図8の例では、実行計画生成部215は図7全体の評価値は60222となる。実行計画作成部215は、変換後の評価も算出するために、評価値の算出は変換後の実行計画情報211に対しても行う。まず、実行計画生成部215が、評価に用いる図11の実行計画情報211の評価値を初期値0としてメモリ208上などに初期化する。次に、実行計画生成部215は、図11の実行計画情報211の最初のエントリについて、制御パターン1100と図8の制御パターン710の値を比較し、同一の値を持つ図8のエントリを参照する。図11と図8の例では、中間用VM移動を持つ図8のエントリを参照する。次に、参照した図8の実行時間712の値を、図11の実行計画情報211の評価値に加える。図11と図8の例では3を加えて評価値は303となる。次に、実行計画生成部215は図11の2番目のエントリについて、最初のエントリと同じように評価値を演算する。図11と図8の例ではこの時点で評価値は5032となる。図11と図8の例では、図11全体の評価値は5032となる。実行計画生成部215は、ステップ1004での評価にて図7の実行計画情報211と図11の実行計画情報211の評価値を数値で比較する。これら時間の評価値の数値比較より、変換後の実行計画情報211の方が実行に必要な時間が短い評価値は小さいため評価が高いこととなる。実行計画生成部215は、現在の実行計画情報211をステップ1002で一時作成した実行計画情報211で置き換え、ステップ1001へ戻って、次の実行計画情報211の処理を行うステップ1005。以上の処理により、既に設定されていた実行計画情報211を、より評価値の高い制御パターン実行計画情報211に変更することができる。また、実行計画情報211と変換後の実行計画情報211の評価値を比較し、評価値が所定の条件を満たす一方の実行計画情報を選択することができる。図11は、図7の実行計画情報211を、上記図10のフローチャートの処理によって変換した実行計画情報の例である。本実施形態の計算機システムの構成においては、図1Bのように業務用の仮想サーバ102-2、102-3、102-5VM-2、VM-3、VM-5が物理サーバ104HOST-B上で多数稼動しているため、仮想サーバVM-2、VM-3、VM-5を1つずつ移動させるよりは、中間用の仮想サーバ102-4VM-4の移動によって一度に複数の業務用の仮想サーバVM-2とVM-3を移動させる方がより高速に処理を実施できる。このため、図7に示す最初の実行計画情報211が、図11に示す実行計画情報211に変換されることとなる。一方、HOST-B上で稼動する仮想サーバ102が少ない場合は、仮想サーバ102を1つずつ移動させた方が早くなる場合がある。図20A,図20Bは、図11に示した実行計画情報211の実行前図20Aと実行後図20Bの、物理サーバ104-1HOST-Aと物理サーバ104-2HOST-Bの構成を示すブロック図である。図11に示したように変換後の本実行計画情報211により、物理サーバ104-2HOST-B上の、中間仮想サーバ102-4VM-4と業務用仮想サーバ102-5VM-5を物理サーバ104-1HOST-A上に移動する。このとき、中間仮想サーバ102-4VM-4上で稼動している、業務用仮想サーバ102-2VM-2と業務用仮想サーバ102-3VM-3も、中間仮想サーバ102-4VM-4と同時に移動することとなる。この仮想サーバ102の移動は、移動元の物理サーバ104のメモリ208上にある仮想サーバ102のデータを、サーバー仮想化部103-2が、ネットワーク1010を介して移動先の物理サーバ104のサーバー仮想化部103-1を介してメモリ208上に転送するよう管理サーバ200が各サーバー仮想化部103に指令する。管理サーバ200は、仮想サーバ102のデータが格納されているディスクアレイ装置106の仮想サーバイメージ格納ディスク107と、定義情報格納ディスク108へのパスを移動元の物理サーバ104-2HOST-B内のHBA302から移動先の物理サーバ104-1HOST-A内のHBA302に切り替える。また、仮想サーバ102の移動は、移動対象の仮想サーバ102をサスペンド、停止、Deactivate論理パーティション割り当て解除してから、移動元の物理サーバ104-2HOST-Bが接続しているディスクアレイ装置106の仮想サーバイメージ格納ディスク107と、定義情報格納ディスク108内にある仮想サーバ102のデータを移動先の物理サーバ104-1HOST-Aが接続しているディスクアレイ装置106内に転送した後、仮想サーバ102を起動する。これらの処理は、管理サーバ200が、各サーバー仮想化部103とストレージスイッチ105へ指令することによって行われる。これにより、業務用仮想サーバ102VM-2、業務用仮想サーバ102VM-3、業務用仮想サーバ102VM-4を個別に移動する場合と比べて、迅速に障害の予兆が発生した物理サーバ104-2HOST-Bから正常な物理サーバ104-1HOST-A移動することができる。図18は、契機定義情報210を設定するためのGUIGraphicalUserInterfaceの例を示す。このGUIは、管理サーバ200に接続した出力装置112や、管理サーバ200に直接またはネットワークスイッチ101を介して接続した他の端末の表示装置などにブラウザや専用のプログラム、及びテキストなどを用いて表示した画面イメージである。そして、この画面イメージに対して、管理サーバ200に接続した入力装置111や、管理サーバ200に直接またはネットワークスイッチ101を介して接続した他の端末の入力装置を用いて操作する。契機定義情報設定ウィンドウ画面イメージ1800には、操作のためのボタン等が表示される。管理者はプルダウンメニュー1801から所望の契機をクリックし、本設定の対象となる契機を入力する。図示の例では、管理者が選択した契機がプルダウンメニュー1801に表示される。管理者はプルダウンメニュー1802をクリックして、プルダウンメニュー1801の契機に対する目標状態を入力または選択する。図示の例では、管理者が選択した目標状態がプルダウンメニュー1802に表示される。管理者はプルダウンメニュー1803をクリックし、プルダウンメニュー1801の契機に対する評価パターンの評価指標を入力する。管理者はプルダウンメニュー1804をクリックし、プルダウンメニュー1801の契機に対する評価パターンの追加の評価指標を入力する。管理者が入力したプルダウンメニュー1803の評価指標とプルダウンメニュー1804の追加の評価指標が、プルダウンメニュー1801の契機に対する評価パターンとなる。管理者はボタン1806をクリックする事で新しい評価パターンを追加する事ができる。プルダウンメニュー1801の契機が2つ以上の評価パターンを持つとき、複数の評価パターンは積条件となる。管理者は、ボタン1805をクリックする事で、入力したプルダウンメニュー1803と1804の評価指標を削除する事ができる。管理者は、ボタン1807をクリックする事で契機定義情報210の設定を更新する事ができ、1808のボタンをクリックする事で設定をキャンセルすることができる。図19は、図18で用いる目標状態の具体的な条件式を設定するためのGUIGraphicalUserInterfaceの画面イメージの例を示す。このGUIは、管理サーバ200に接続した出力装置112や、管理サーバ200に直接またはネットワークスイッチ101を介して接続した他の端末の表示装置などにブラウザや専用のプログラム、及びテキストなどを用いて表示する。そして、管理サーバ200に接続した入力装置111や、管理サーバ200に直接またはネットワークスイッチ101を介して接続した他の端末の入力装置を用いて画面イメージを操作する。目標状態設定ウィンドウ1900には、操作のためのボタン等が表示される。管理者はプルダウンメニュー1901をクリックし、本設定の対象となる目標状態を入力する。図の例では、管理者が選択した契機がプルダウンメニュー1901に表示される。管理者はボタンをクリック1903する事で新しい条件を追加する事ができる。管理者はボタン1902をクリックする事で追加した条件を削除する事ができる。管理者はプルダウンメニュー1904をクリックし、プルダウンメニュー1901の目標状態の条件式の対象となるサーバを入力する。図示の例では、管理者が選択した目標状態がプルダウンメニュー1904に表示される。管理者がプルダウンメニュー1904で選択できる項目には、図19においてプルダウンメニュー1901の目標状態と関連付けられるプルダウンメニュー1801の契機の発生元を示す物理サーバ104、中間用の仮想サーバ102、業務用の仮想サーバ102、関連管理サーバ100、ネットワークスイッチ101、ストレージスイッチ105、システムディスク109、データディスク110と、契機の発生元を直接指定するための識別子などがある。管理者は、プルダウンメニュー1905をクリックし、プルダウンメニュー1901の目標状態の構成に関する条件式の具体的な条件の内、条件の対象に関する情報を入力できる。管理者がプルダウンメニュー1905で選択できる項目には、物理サーバ104、中間用の仮想サーバ102、業務用の仮想サーバ102、関連管理サーバ100、ネットワークスイッチ101、ストレージスイッチ105、システムディスク109、データディスク110を識別するための識別子、及びそれらのグループ例えば、全ての業務用の仮想サーバ102などがある。管理者は、プルダウンメニュー1906をクリックし、プルダウンメニュー1901の目標状態の構成に関する条件式の具体的な条件の内、条件の状態に関する情報を入力できる。管理者がプルダウンメニュー1905で選択できる項目には、プルダウンメニュー1905の対象サーバ1904における、存在の有無、状態例えば、電源OFFなどがある。管理者は、プルダウンメニュー1911をクリックし、プルダウンメニュー1901の目標状態の性能に関する条件式の具体的な条件の内、条件の対象に関する情報を入力できる。管理者がプルダウンメニュー1911で選択できる項目には、CPUの使用率、メモリの使用量、ネットワーク帯域の使用率、ディスクの使用量などがある。管理者は、プルダウンメニュー1912をクリックし、プルダウンメニュー1901の目標状態の性能に関する条件式の具体的な条件の内、条件の状態に関する情報を入力できる。管理者がプルダウンメニュー1912で選択できる項目には、プルダウンメニュー1911の条件の対象に対する、X以下Xは数値、X以上Xは数値、X未満Xは数値、Xを超えるXは数値などがある。管理者はボタン1908をクリックする事で新しい条件を追加する事ができる。管理者はボタン1907をクリックする事で追加した条件を削除する事ができる。管理者は、ボタン1909をクリックする事で設定を更新する事ができ、ボタン1910をクリックする事で設定をキャンセルすることができる。本実施形態に拠れば、システムの動的な情報構成情報、状態情報、資源情報などに基づいて、契機定義情報210に対する目標に適した制御パターンを選択する実行計画情報211を、実行計画生成部215が生成することが可能になる。以上のように本発明の第1の実施形態によれば、管理サーバ200は所定の契機になると、実行計画情報211を制御パターン変換定義情報213により異なる制御パターンに変換し、変換前の実行計画情報211の評価値と、変換後の実行計画情報211の評価値とを比較して評価の良い実行計画情報を選択する。これにより、物理サーバ104に障害の予兆が発生した時点での仮想サーバ102や物理サーバ104の稼動状態に応じて、動的な変更に必要な時間が少ない実行計画情報211を生成できる。これにより、管理サーバ200では、仮想サーバ102や物理サーバ104の稼動状態が変化しても、動的な変更を行う制御パターンを最適な内容に更新することができるのである。なお、上記実施形態においては、関連管理サーバ100と管理サーバ200が異なる計算機で構成された例を示したが、管理サーバ200に関連管理サーバ100の機能を含むようにしても良い。<第2実施形態>前記第1実施形態では、障害予兆の発生を制御パターン決定部201の実行の契機の例として挙げ、実行計画生成部215が契機定義情報210から決定した実行計画情報211を、計算機システムの動的な情報に基づいて実行計画情報211に変換する方法について述べた。本第2実施形態では、実行計画情報211の1つ以上の制御パターンを変換する際に、管理サーバ200は、変換した制御パターンが実行可能であるか否かを判定する例について述べる。この判定は、例えば、変換した制御パターンに必要な計算機資源を確保できるか否かを判定し、実行可能な実行計画情報211を選択するものである。尚、本実施形態では、制御パターン決定部201の動作契機の例として、中間用の仮想サーバ102-4VM-4の計算機資源使用量が閾値を超過資源逼迫時した例を挙げる。第2の実施形態は、前記第1実施形態の目標状態の詳細情報600など一部の情報の構成を変更した他は、前記第1実施形態と同様の構成を備える。図12は、本第2実施形態における目標状態の詳細情報600Aの例である。目標状態の詳細情報600Aは、前記第1実施形態の契機定義情報210の目標状態510に対応するものである。本実施形態では、中間用の仮想サーバ102の資源使用率の閾値超過を、制御パターン決定部201の実行の契機としている。このため目標状態510は、図5の第2のエントリ5011で示すように、当該中間用の仮想サーバ102の資源使用率を閾値以下に低下させる設定である。この閾値は、管理サーバ200に対して事前に設定されているものを使用し、本実施形態ではCPUの使用率の閾値は70、メモリ使用率の閾値は80とする。図12に示す目標状態の詳細情報600Aは、目標状態510を満たすための具体的なシステム構成、状態、及び資源などの値を示すために、仮想サーバ102を識別するための識別子であるVM仮想サーバ名610と、物理サーバ104が備える各部の閾値を示すための資源使用率閾値1211を備える。ここで、資源使用率1211はサブカラムとして、CPU1220、メモリ1221などの構成に関する情報を有し、各サブカラムにて仮想サーバ1024が備える各部の閾値を式や値などとして持つ。図13は、本実施形態における制御パターン定義情報212の例である。本実施形態における目標状態は、当該中間用の仮想サーバの資源使用率を閾値以下に低減させることである。低減の方法は当該サーバ上で稼動している仮想サーバ102を、他のサーバ仮想化部103に移動させるだけでなく、当該サーバ中間用の仮想サーバ102に割り当てられている計算機資源の量を変更することも存在する。しかし、割り当て資源量の増加変更は、当該サーバに余剰の物理資源がある場合のみ実行できる。このため、管理サーバ200の実行計画生成部215は、物理資源情報を参照して、割り当て資源量の増加が実行可能かであるか否かを判定する必要がある。図14は、本実施形態における制御パターン変換定義情報213の例である。本実施形態では、前記第1実施形態の図9に対して、制御パターン定義情報212に新しい制御パターンを追加したため、制御パターン変換定義情報213にも新しい制御パターン変換情報が追加される。図15は、本第2実施形態における実行計画生成部215で行われる処理の一例を示すフローチャートである。図15の処理は、前記第1実施形態の図10に示した実行計画生成部215を本実施形態のために変更した処理である。図15が図10と異なる箇所は、ステップ1500を追加したことである。実行計画生成部215は、ステップ1002で一時作成した実行計画を各サーバに対して実行するときに、実行に必要な計算機資源が確保できるか否かを判定する。実行計画生成部215は、計算機資源を確保できる場合にはステップ1003へ進み、計算機資源を確保できない場合には実行計画情報211を破棄してステップ1001へ進む。ステップ1500。この判定は、例えば、実行計画情報211が中間用VMの資源割当変更を含み、計算機資源の割り当て変更が新しいCPU資源量例えばCPUコア数を2とすることを引数として設定された場合、実行計画生成部215は、中間用の仮想サーバ102が稼動する物理サーバ104上でCPUコア数を新たに2つ確保できるか否かを、資源管理部202の資源情報を参照して判定する。本第2実施形態に拠れば、実行計画生成部215は、各サーバに対して実行可能であることを保証した実行計画情報211を生成することができる。<第3実施形態>前記第2実施形態では、中間用の仮想サーバ102-4の資源使用量の閾値超過発生資源逼迫時を制御パターン決定部201の動作契機の例として挙げた。そして、実行計画生成部215が契機定義情報210から求めた実行計画情報211を、各サーバに対して実行可能であるか否かを判定した実行計画情報211を作成する方法について述べた。本第3実施形態では、制御パターン決定部201が実行計画情報211と制御部204を用いて計算機システムを動的に制御する際において、より確実に計算機資源の確保を行う構成について述べる。図16は、本実施形態における制御パターン決定部201で行われる処理の一例を示すフローチャートである。制御パターン決定部201は、管理サーバ200からの契機情報例えば、障害の予兆検出に基づいて処理を開始する。制御パターン決定部201は、管理対象の全サーバに対する構成変更要求を一時的にロック停止するステップ1600。制御パターン決定部201は、実行計画生成部215に上記契機情報を送信して実行計画情報211を作成するステップ1601。制御パターン決定部201は、ステップ1600にてロックした各サーバに対する構成変更要求のうち、実行計画情報211の制御先1102に含まれないサーバに対するものをアンロックするステップ1602。制御パターン決定部201は、実行計画情報211に含まれる制御命令を制御部204に送信し、対象のサーバの制御を行うステップ1603。制御パターン決定部201は、ステップ1602でアンロックしたもの以外のサーバに対する構成変更要求のロックをアンロックするステップ1604。移動対象の仮想サーバ102の移動が完了した後、管理サーバ200は、全ての仮想サーバ102及び物理サーバ104に対する構成変更要求の受付を再開する。本実施形態に拠れば、管理対象の全サーバに対する構成変更要求を一時的にロック停止してから、制御パターン決定部201が実行計画情報211を生成するので、各物理サーバ104の計算機資源の変更を抑止した状態で、実行計画情報211を生成することができる。この後、移動対象の仮想サーバ102及び物理サーバ104は構成変更要求の受付を停止した状態で、管理サーバ200は実行計画情報211または実行計画情報211を実施するので、計算機資源を確保できないことによって構成変更に失敗するリスクを低減することができる。<第4実施形態>前記第1実施形態では、障害予兆の発生を制御パターン決定部201の実行の契機の例として挙げ、実行計画生成部215が契機情報に対して実行計画情報を、システムの動的な情報に基づいて実行計画情報211へ変換する構成について述べた。本第4の実施形態では、筐体保守の実施を制御パターン決定部201の動作契機の例として挙げ、実行計画情報211の評価パターン511に時間以外の方法がある場合について述べる。筐体保守の例として、筐体に備えられているファームウェアの更新や、ハードウェアの交換などが挙げられる。なお、計算機システムの構成は前記第1実施形態と同様である。図17は、本実施形態における制御パターン定義情報212の例である。図17は前記第1実施形態と同様であり、図8に示した制御パターン定義情報212を本実施形態のために変更したものである。図17が図8と異なる箇所は、実行時間に代わって構成変更数713を追加したことである。物理サーバ104を収容する筐体保守の実施においては、障害予兆の発生と同じく、保守において業務の停止を避けるために業務用の仮想サーバ102を仮想サーバ102の移動などによって別の物理サーバ104で稼動させなければならない。しかし、障害予兆の発生と異なり、この目標状態に対して仮想サーバ102及び物理サーバ104を制御するに当たっては実行時間ではなく、構成変更仮想サーバの設定例えば、VLANタグなどのネットワーク設定、資源割り当て量、物理サーバ104、中間仮想サーバ102、及び業務用仮想サーバ102間の親子関係などを少なくすることが重要となる。これは、一時的な構成変更の数工数が少ないほど、筐体保守完了後にサーバを元の構成の戻す場合より少ない手間で戻すことができるからである。図17で示す制御パターンにおいて、他のサーバに空き資源が多数ある場合は、中間用のVM移動による変更が望ましいが、業務用VM移動によって複数の他のサーバに分散して移動する方が望ましい場合がある。図21A、図21Bと図22A、図22Bは、本実施形態における構成変更の例である。これら例では、物理サーバ104HOST-Aの空き資源量が業務用仮想サーバ1つ分であることとしている。図21Aは構成変更前の状態で、図21Bは、実行計画情報211の評価パターンに構成変更数を用いてない場合に構成変更を実施した後の構成例である。図21Bでは、物理サーバ104-2HOST-B上の業務用仮想サーバ102-2が物理サーバ104-1HOST-Aに移動し、業務用仮想サーバ102-3、102-5が物理サーバ104-3HOST-Cへ移動した例を示す。図22Aは構成変更前の状態で、図22Bは、実行計画情報211の評価パターンに構成変更数を用いた場合に構成変更を実施した後の構成例である。図22Bでは、中間仮想サーバ102VM-4を物理サーバ104-3HOST-C移動することで、業務用仮想サーバ102VM-2と業務用仮想サーバ102VM-3への構成変更を省略している。これにより、再度構成変更前の状態に戻す場合、図21Bと比べて図22Bの構成は、構成変更前の状態に戻すときの工数が少なく、短時間で構成変更を行うことが可能になる。<第5実施形態>前記第1実施形態では、障害予兆の発生を制御パターン決定部201の実行契機の例として挙げ、実行計画生成部215が契機情報に対する実行計画情報211を、システムの動的な情報に基づいて実行計画情報211に変換する方法について述べた。本第5実施形態では、週末節電の実施を制御パターン決定部201の実行の契機の例として挙げ、目標状態が存在しない場合があるあることについて述べる。本第5実施形態では、図5のエントリ5013において、目標状態が存在しない即ち、実行計画の実行において任意の構成をとることができることと、評価パターンとして、制御パターン定義情報212が持つ情報ではなく、実行計画情報211を実行した後の構成情報と、資源管理部202より収集できる資源情報を用いている点で、他の実施形態と異なっている。図23A、図23Bは、本実施形態における構成の例である。この例では、評価パターン511として図5の契機定義情報210のエントリ5013に記載のサーバの平均消費電力量最小化を使用している。実行計画情報211の実施前の構成は、図23Aで示すように、業務用仮想サーバ102が複数の物理サーバ104HOST-A、HOST-Bに分散している状態となっている。ここで、物理サーバ104の平均消費電力量を最小化する実行計画情報211は、例えば、業務用仮想サーバ102を可能な限り1つの物理サーバ104図23BではHOST-Bに集約することで、停止可能な物理サーバ102図23ではHOST-Aの数を増やすものとなる。これにより、余計な物理サーバ104-1図23ではHOST-Aを停止し、全体の物理サーバ104の平均消費電力量を下げることができる。"