"透光性を有する母材と、前記母材中に長軸方向が所定の方向に配向するように分散された複数の針状粒子と、を備え、前記長軸方向が前記母材の主面に対して傾いていることを特徴とする位相補償素子。前記針状粒子が誘電体で構成されていることを特徴とする請求項1に記載の位相補償素子。前記母材が無機物で構成されていることを特徴とする請求項1または2に記載の位相補償素子。母材中に複数の針状粒子を含有させた薄膜状の素子材料に、前記母材の主面の法線方向に対して所定の角度をなすように電界を印加することにより、前記複数の針状粒子の長軸方向が前記母材の主面に対して傾き、かつ、前記長軸方向が所定の方向に向くように前記複数の針状粒子を配向させる配向工程と、前記素子材料を焼成して前記母材を硬化させる硬化工程と、を備えたことを特徴とする位相補償素子の製造方法。前記配向工程において、前記素子材料を挟むように配置した第1の電極と第2の電極とによって、前記電界を前記素子材料に印加することを特徴とする請求項4に記載の位相補償素子の製造方法。前記第1の電極および前記第2の電極は帯状の形状を有し、前記薄膜状の素子材料の面法線方向から見たとき、前記第1の電極は前記第2の電極からずれた位置に配置されていることを特徴とする請求項5に記載の位相補償素子の製造方法。一対の基板間に液晶が挟持された液晶パネルと、請求項1ないし3のいずれか一項に記載の位相補償素子と、前記液晶パネルの少なくとも一面側に配置された偏光素子と、を備えたことを特徴とする液晶装置。請求項7に記載の液晶装置を備えたことを特徴とする電子機器。ところで、プロジェクター等の光学機器においては、コントラストを向上させる目的で、光が液晶パネルを透過する際に生じる位相差を補償するための位相補償板が用いられることがある。また、光学機器の内部で光の偏光面を90度回転させる目的で、1/2波長板位相差板が用いられることがある。この種の光学部品では、結果的に位相差が相殺されれば良いというわけではなく、使用される液晶パネルの位相差に合わせて十分に制御された位相差を有する位相補償板が必要になる。このように位相差が十分に制御された位相補償板を、上記特許文献1の技術で製造することは容易ではない。上記特許文献1においてはポリマーフィルムを延伸しなければならないため、ポリマーフィルムの延伸量と、炭酸ストロンチウムの針状結晶の添加量と、炭酸ストロンチウムの針状結晶の配向度などを精密に最適化しなければならない。また、プロジェクター等の用途では位相補償板に高い耐熱性が必要とされるが、これも上記特許文献1の技術で実現できるものではない。本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであって、所望の位相差を有する位相補償素子を提供することを目的とする。また、上記の位相補償素子を容易に製造し得る方法を提供することを目的とする。また、上記の位相補償素子を備え、表示品位に優れた液晶装置を提供することを目的とする。また、この種の液晶装置を備えた電子機器を提供することを目的とする。上記の目的を達成するために、本発明の位相補償素子は、透光性を有する母材と、前記母材中に長軸方向が所定の方向に配向するように分散された複数の針状粒子と、を備え、前記長軸方向が前記母材の主面に対して傾いていることを特徴とする。例えば炭酸ストロンチウム等の針状粒子は、粒子自身が複屈折性を有することが知られている。つまり、長軸方向に平行な振動方向を有する偏光成分に対する屈折率が、短軸方向に平行な振動方向を有する偏光成分に対する屈折率とは異なる。本発明の位相補償素子は、複数の針状粒子の長軸方向の方位角が略所定の方向に揃い、かつ、長軸方向が母材の主面に対して傾いている。そのため、複屈折性を屈折率楕円体で表現したとき、屈折率楕円体の長軸方向が一定の方位角で母材の主面に対して傾いている。よって、所定の方向に遅相軸もしくは進相軸を有する位相補償素子を実現でき、屈折率楕円体の傾きを変えることで位相差値を制御することができる。本発明の位相補償素子において、前記針状粒子が誘電体で構成されていることが望ましい。この構成によれば、誘電体の種類を適宜選択することにより所望の位相差を有する位相補償素子を実現できる。本発明の位相補償素子において、前記母材が無機物で構成されていることが望ましい。この構成によれば、耐熱性に優れた位相補償素子を実現できる。本発明の位相補償素子の製造方法は、母材中に複数の針状粒子を含有させた薄膜状の素子材料に、前記母材の主面の法線方向に対して所定の角度をなすように電界を印加することにより、前記複数の針状粒子の長軸方向が前記母材の主面に対して傾き、かつ、前記長軸方向が所定の方向に向くように前記複数の針状粒子を配向させる配向工程と、前記素子材料を焼成して前記母材を硬化させる硬化工程と、を備えたことを特徴とする。本発明の位相補償素子の製造方法によれば、電界の方向を調整することで針状粒子の配向方向を調整することができる。このようにして、位相差が制御された位相補償素子を容易に作製することができる。前記配向工程において、前記素子材料を挟むように配置した第1の電極と第2の電極とによって、前記電界を前記素子材料に印加することが望ましい。この構成によれば、第1の電極と第2の電極との配置を変えることによって電界の方向を調整することができる。その結果、針状粒子の配向方向を調整することができる。前記第1の電極および前記第2の電極は帯状の形状を有し、前記薄膜状の素子材料の面法線方向から見たとき、前記第1の電極は前記第2の電極からずれた位置に配置されていることが望ましい。この構成によれば、母材の主面に対して傾いた方向の電界を、素子材料に対して容易に印加することができる。本発明の液晶装置は、一対の基板間に液晶が挟持された液晶パネルと、前記本発明の位相補償素子と、前記液晶パネルの少なくとも一面側に配置された偏光素子と、を備えたことを特徴とする。本発明によれば、本発明の位相補償素子を用いて液晶パネルの位相差を適切に補償できるため、表示品位に優れた液晶装置を提供することができる。本発明の電子機器は、前記本発明の液晶装置を備えたことを特徴とする。本発明によれば、表示品位に優れた表示が可能な電子機器を提供することができる。以下、本発明の一実施形態について、図1~図4を用いて説明する。図1Aは本実施形態の位相補償板を示す平面図であり、図1Bは図1AのH-H’線に沿う断面図である。なお、以下の全ての図面においては各構成要素を見やすくするため、構成要素によって寸法の縮尺を異ならせて示すことがある。本実施形態の位相補償素子1は、図1A、Bに示すように、母材2と、母材2中に分散した複数の誘電体ナノロッド3針状誘電体粒子と、を有する板状の光学部材である。誘電体ナノロッド3は針状粒子に相当する。母材2は、無機物を主原料とする透光性の材料で構成されており、例えばシリコン酸化物で構成されている。誘電体ナノロッド3は、短軸方向が例えば数nmから数十nm程度、長軸方向が例えば数十nmから数百nm程度の寸法を有する誘電体材料からなる針状の粒子である。本実施形態では、誘電体ナノロッド3は、例えば炭酸ストロンチウムで構成されている。図1において、母材2の主面2aをxy面とし、主面2aの法線方向をz軸方向とする。また、位相補償素子1の平面形状である長方形の長辺に平行な方向をX軸方向とする。複数の誘電体ナノロッド3は、図1Aに示すように、母材2の主面の法線方向から見たとき、誘電体ナノロッド3の長軸方向の方位角φが略所定の方向に揃うように配向している。ここでは、x軸方向を基準として、長軸方向のZ軸の回りの回転角を方位角φとして定義すると、方位角φは45°に設定されている。また、複数の誘電体ナノロッド3は、図1Bに示すように、長軸方向Cが母材2の主面2aに対して所定の角度だけ傾いて配向している。すなわち、複数の誘電体ナノロッド3は、長軸方向Cが母材2の主面2aに対して平行な方向には配向していない。炭酸ストロンチウムからなる誘電体ナノロッド3は、長軸方向に平行な振動方向を有する偏光成分に対する屈折率が短軸方向に平行な振動方向を有する偏光成分に対する屈折率とは異なることが知られている。互いに直交する3つの軸a軸、b軸、c軸ただし、c軸を誘電体ナノロッドの長軸方向とするを取り、a軸方向の偏光成分に対する屈折率をna、b軸方向の偏光成分に対する屈折率をnb、c軸方向の偏光成分に対する屈折率をncとする。このとき、炭酸ストロンチウムは、na=1.520、nb=1.666、nc=1.669、であり、誘電体材料の中でも複屈折性が比較的大きい。炭酸ストロンチウムの上記の複屈折性を屈折率楕円体で示したものが、図2である。符号Kで示した平面を母材2の主面2aとすると、屈折率楕円体Dの長軸方向C’は、一定の方位角を有するとともに、母材2の主面2aに対して所定の角度をなして傾いた状態となる。これにより、所定の方向に遅相軸もしくは進相軸を有する位相補償素子を実現でき、屈折率楕円体Dの傾きを変えることによって位相差値を制御することができる。以下、上記構成の位相補償素子1の製造方法について、図3A~図3Cを用いて説明する。図3Aに示すように、母材となるシリコン酸化物の原料であるポリシラザンを任意の有機溶媒に溶解したものを準備し、その溶液中に複数の誘電体ナノロッド3を分散させた素子材料7を作製する素子材料作製工程。この段階では、複数の誘電体ナノロッド3はランダムな方向を向いている。素子材料7は、図示していない支持基板の上に薄膜状に形成されている。素子材料7の主面をxy面とし、素子材料7の主面の法線方向をz軸方向とする。素子材料7は、例えば公知の印刷技術などを用いて形成することができる。次に、図3Bに示すように、薄膜状の素子材料7を挟むように一対の電極第1電極4,第2電極5を配置し、第1電極4と第2電極5とを用いて素子材料7に電界を印加する電界印加工程。本実施形態の例では、第1電極4の寸法と第2電極5の寸法とは素子材料7の寸法に比べて小さく、素子材料7の全体に同時に電界が印加されることはない。そのため、素子材料7は、図示しない支持基板に載置され、第1電極4と第2電極5との間を支持基板とともに、z軸と直交する所定の方向矢印Dで示すに移動する構成となっている。上記の所定の方向とは、本実施例においてはx軸と45°をなす方向であるが、これに限定されない。z軸方向から見たとき、第1電極4および第2電極5は帯状の形状を有し、第1電極4と第2電極5は互いに平行に設けられている。具体的には、誘電体ナノロッド3の長軸方向の方位角φが45°であるため、第1電極4および第2電極5は、x軸に対して135°の角をなして延在するように配置されている。さらに、第1電極4は第2電極5に対して方位角45°の方向にずれた位置に配置されている。この電極配置により、電界Eは、素子材料7の主面7aに対して斜めに、かつ方位角45°の方向に印加される。素子材料7に含まれる複数の誘電体ナノロッド3は針状の形状をしており、各誘電体ナノロッド3には分極が生じている。そのため、電界を受けた誘電体ナノロッド3から順に、長軸方向が電界Eの方向に沿うように配向する。素子材料7の全体に電界Eが印加されると、複数の誘電体ナノロッド3は、その長軸方向の方位角が略所定の方向に揃い、かつ、長軸方向が素子材料7の主面7a、すなわち母材2の主面2aに対して傾くように配向する。次に、図3Cに示すように、例えばオーブン6等を用いて素子材料7を焼成する焼成工程。これにより、素子材料7中の有機溶媒が除去されるとともに、ポリシラザンが大気中の水分や酸素と反応して固化し、シリコン酸化物母材2に変化する。このとき、複数の誘電体ナノロッド3が略同一方向に配向した状態で固定される。以上の工程を経て、本実施形態の位相補償素子1が完成する。本実施形態の位相補償素子1においては、例えばVAVerticalAlien垂直配向モードの液晶パネルと組み合わせることによって、液晶パネルで生じる位相差を補償することができる。例えばVAモードの液晶パネルの場合、電圧無印加時に液晶分子がパネル面に対して略垂直に立っており、パネル面に対して斜めに入射した光に対しては位相差が生じる。液晶パネルの位相差を屈折率楕円体で表したとすると、液晶パネルの屈折率楕円体に対して位相補償素子1の屈折率楕円体D図2を組み合わせたときに、位相差が相殺される全体としての屈折率楕円体が球体になるように、位相補償素子1を配置すれば良い。位相補償素子1の位相差は誘電体ナノロッド3の傾きで調整できるため、精度の高い位相補償を行うことができる。また、本実施形態の位相補償素子1は、複数の誘電体ナノロッド3が位相差を発生させ、母材2は位相差を発生させないため、複数の誘電体ナノロッド3の材料、形状、配向などの諸元を制御することによって、位相補償素子1の位相差を比較的容易に制御できる。さらに、母材2が無機物の一つであるシリコン酸化物で構成されているため、耐熱性に優れた位相補償素子を実現できる。したがって、高輝度の光が照射されるプロジェクターの液晶ライトバルブに用いて好適なものとなる。また、本実施形態に係る位相補償素子1は、既に説明したように公知の薄膜形成技術を用いて容易に製造できるため、従来と比較して位相補償素子の厚さを薄くすることができる。例えば斜方蒸着法等で位相補償素子を作製した場合、基板上に多数の誘電体のカラム結晶構造体が形成される。多数のカラムが露出したままであると、カラムの酸化、吸湿等の原因により特性が劣化する虞がある。これに対して、本実施形態の位相補償素子1では、多数の誘電体ナノロッド3が母材2中に埋め込まれた状態となるため、誘電体ナノロッド3の変質が生じることがなく、信頼性に優れたものとなる。また、本実施形態の位相補償素子1の製造方法によれば、第1電極4に対する第2電極5の相対位置を変えて電界の方向を調整することで、誘電体ナノロッド3の配向方向傾きを調整することができる。このようにして、位相差が制御された位相補償素子1を比較的容易に作製することができる。なお、本実施形態の位相補償素子1の他の製造方法について、図4A~図4Cを用いて説明する。なお、図4Aの素子材料作製工程は図3Aの工程と同様であり、図4Cの焼成工程は図3Cの工程と同様である。したがって、図4A、図4Cの説明は省略する。本例では、図4Bに示す電界印加工程において、素子材料7を挟むように複数対ここでは3対の第1電極4a,第1電極4b,第1電極4c,第2電極5a,第2電極5b,第2電極5cを配置している。第1電極4aと第2電極5aとが1つの対をなし、第1電極4bと第2電極5bとが1つの対をなし、第1電極4cと第2電極5cとが1つの対をなす。これら3対の電極を用いて素子材料7に電界を印加する。例えば、最初に第1電極4aと第2電極5aとを用いて、素子材料7の主面7aに対して斜め方向に電界Eを印加する。次に、第1電極4bと第2電極5bとを用いて、素子材料7の主面7aに対して斜め方向に電界Eを印加する。さらに、第1電極4cと第2電極5cとを用いて、素子材料7の主面7aに対して斜め方向に電界Eを印加する。この方法によれば、素子材料7を移動させなくても、上記の製造方法と同様、素子材料7の一端側の誘電体ナノロッド3から他端側の誘電体ナノロッド3に向けて順に配向が進行する。[液晶装置]以下、本発明の一実施形態である液晶装置を、図5、図6を参照して説明する。本実施形態では、薄膜トランジスタThinFilmTransistor以下、TFTと略記するを画素スイッチング素子として用いたアクティブマトリクス方式の液晶装置の例を挙げて説明する。図5は本実施形態の液晶装置を各構成要素とともに対向基板の側から見た平面図、図6は図5のH-H’線に沿う断面図である。図5および図6に示すように、本実施形態の液晶装置31は、TFTアレイ基板32と対向基板33とがシール材34によって貼り合わされ、このシール材34によって区画された領域内に液晶層35が封入された液晶パネル36を有している。液晶層35は、正の誘電率異方性を有する液晶材料から構成されている。シール材34の形成領域の内側の領域には、遮光性材料からなる遮光膜周辺見切り37が形成されている。シール材34の外側の周辺回路領域には、データ線駆動回路38および外部回路実装端子39がTFTアレイ基板32の一辺に沿って形成されており、この一辺に隣接する2辺に沿って走査線駆動回路40が形成されている。TFTアレイ基板32の残る一辺には、表示領域の両側に設けられた走査線駆動回路40の間を接続するための複数の配線41が設けられている。また、対向基板43の角部においては、TFTアレイ基板32と対向基板33との間で電気的導通をとるための基板間導通材42が配設されている。液晶パネル36の光入射側および光射出側には、偏光板44と偏光板45とがそれぞれ配置されている。また、光射出側の偏光板45と液晶パネル36との間には、位相補償板46が配置されている。この位相補償板46は、上記実施形態の位相補償素子である。本実施形態によれば、位相補償板46として上記実施形態の位相補償素子を備えたことにより、表示品位に優れた液晶装置を実現できる。[電子機器]以下、本発明の電子機器の一実施形態を、図8を用いて説明する。本実施形態では、電子機器の一例として液晶プロジェクターの例を挙げる。本実施形態のプロジェクター130は、図8に示すように、光源132、ダイクロイックミラー133,134、反射ミラー135,136,137、入射レンズ138、リレーレンズ139、出射レンズ140、液晶ライトバルブ141R,141G,141B、クロスダイクロイックプリズム142、投射レンズ143等から構成されている。液晶ライトバルブ141R,141G,141Bには、図示していないが、上記実施形態で説明した液晶装置と同様に、上記実施形態の位相補償素子が備えられている。その他、光源132から射出される光の照度分布を均一化するためのインテグレーター光学系、光源132から射出される光の偏光状態を液晶ライトバルブ141R,141G,141Bで用いる偏光に揃える偏光変換光学系を備えていても良い。光源132は、高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ等のランプ144と、ランプ144の光を反射するリフレクター145とから構成されている。ダイクロイックミラー133は、光源132からの白色光に含まれる赤色光を透過させるとともに、青色光と緑色光とを反射する機能を有している。ダイクロイックミラー134は、青色光を透過させるとともに、緑色光を反射する機能を有している。よって、ダイクロイックミラー133を透過した赤色光は反射ミラー135で反射されて、赤色光用液晶ライトバルブ141Rに入射される。また、ダイクロイックミラー133で反射された緑色光は、ダイクロイックミラー134によって反射され、緑色光用液晶ライトバルブ141Gに入射される。さらに、ダイクロイックミラー133で反射された青色光は、ダイクロイックミラー134を透過する。青色光の光路に対しては、他の色光よりも光路が長いことによる光損失を防ぐため、入射レンズ138、リレーレンズ139および出射レンズ140を含むリレーレンズ系からなる導光光学系146が設けられている。この導光光学系146を介して青色光が青色光用液晶ライトバルブ141Bに入射される。各液晶ライトバルブ141R,141G,141Bによって変調された3つの色光は、クロスダイクロイックプリズム142に入射する。このクロスダイクロイックプリズム142は4つの直角プリズムを貼り合わせたものであり、その界面には赤光を反射する誘電体多層膜と青光を反射する誘電体多層膜とがX字状に形成されている。これらの誘電体多層膜により3つの色光が合成されて、カラー画像を表す光が形成される。合成された光は、投射光学系である投射レンズ143によってスクリーン150上に投影され、画像が拡大表示される。本実施形態によれば、液晶ライトバルブ141R,141G,141Bとして上記実施形態の液晶装置を備えているため、表示品位の高いプロジェクターを実現できる。本発明の電子機器の具体例としては、上記のプロジェクターの他、携帯電話機、電子ブック、パーソナルコンピューター、ディジタルスチルカメラ、液晶テレビジョン、ビューファインダー型またはモニター直視型のビデオテープレコーダー、カーナビゲーション装置、ページャ、電子手帳、電卓、ワードプロセッサー、ワークステーション、テレビ電話、POS端末、タッチパネルを備えた各種の電子機器等が挙げられる。なお、本発明の技術範囲は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば上記実施形態では、誘電体ナノロッドの一例として炭酸ストロンチウムの例を挙げたが、長軸方向と短軸方向とで複屈折性を有する針状の誘電体粒子であれば、必ずしも炭酸ストロンチウムに限ることはない。また例えば、上記実施形態では、母材2としてシリコン酸化物を用いたが、無機材料に限定されない。母材として有機材料からなるポリマーを用いてもよい。その他、位相補償素子の各部の構成材料、製造方法等については、上記の例に限らず、適宜変更が可能である。"