誘電体基板のスロットが設けられている面とは逆側の面に、帯状の導体による指向性調整エレメントが設けられ、前記スロットから放射された電磁波により前記指向性調整エレメントを励起して前記指向性調整エレメントから放射される電磁波により、前記スロットから放射される電磁波の指向性を補正するスロットアンテナ。前記指向性調整エレメントが、前記スロットの延長方向に複数設けられた請求項1に記載のスロットアンテナ。前記指向性調整エレメントは、帯状に延長する方向が、前記スロットの延長する方向と直交する方向となるように配置された請求項1、又は請求項2に記載のスロットアンテナ。前記指向性調整エレメントは、形状が、ダイポールアンテナの形状である請求項1、請求項2、又は請求項3に記載のスロットアンテナ。前記指向性調整エレメントは、形状が、モノポールアンテナの形状である請求項1、請求項2、又は請求3に記載のスロットアンテナ。前記指向性調整エレメントの終端インピーダンスを可変して、前記指向性を可変する請求項1、請求項2、請求項3、請求項4、又は請求項5に記載のスロットアンテナ。前記誘電体基板が、誘電率の異なる複数の誘電体の積層により作成された請求項1、請求項2、請求項3、請求項4、請求項5、又は請求項6に記載のスロットアンテナ。誘電体基板の一面に配置された導体パターンにより複数のスロットが設けられ、各スロットにより複数のスロットアンテナが設けられたスロットアレイアンテナにおいて、前記複数のスロットは、平行に、かつ幅方向に順次配置され、前記複数のスロットアンテナの全部又は一部には、前記誘電体基板の前記スロットが設けられた面とは逆側の面に、帯状の導体による指向性調整エレメントが設けられ、対応するスロットから放射された電磁波により前記指向性調整エレメントを励起して前記指向性調整エレメントから放射される電磁波により、前記複数のスロットから放射される電磁波の指向性を補正するスロットアレイアンテナ。前記指向性調整エレメントが、対応するスロットの延長方向に複数設けられた請求項8に記載のスロットアレイアンテナ。前記指向性調整エレメントは、帯状に延長する方向が、対応するスロットの延長する方向と直交する方向となるように配置された請求項8、又は請求項9に記載のスロットアレイアンテナ。前記指向性調整エレメントは、形状が、ダイポールアンテナの形状である請求項8、請求項9、又は請求項10に記載のスロットアレイアンテナ。前記指向性調整エレメントは、形状が、モノポールアンテナの形状である請求項8、請求項9、又は請求10に記載のスロットアレイアンテナ。前記指向性調整エレメントの終端インピーダンスを可変して、前記指向性を可変する請求項8、請求項9、請求項10、請求項11、又は請求項12に記載のスロットアレイアンテナ。前記誘電体基板が、誘電率の異なる複数の誘電体のにより作成された請求項8、請求項9、請求項10、請求項11、請求項12、又は請求項13に記載のスロットアンテナ。ところでスロットアレイアンテナ1では、スロットアンテナの連続する方向をX方向、誘電体基板2の表面に垂直な方向をZ方向として、XZ平面内では各スロットアンテナに給電する電磁波の位相の調整により主ビームの出射方向を種々に変更することができる。従ってこのXZ面内では、種々にビーム走査することができる。しかしながら従来のスロットアレイアンテナ1では、誘電体基板2の面内においてスロットアンテナの連続する方向Xと直交する方向をYとした場合に、このY方向を含むYZ面内については、主ビームの出射方向を変更することが困難な問題があり、これによりYZ面内ではビーム走査することができない。このYZ面内についても、種々に主ビームの出射方向を変更することができれば、この種のスロットアレイアンテナの適用範囲を一段と拡大して種々に利便を図ることができると考えられる。そこで本発明は、従来に比して主ビームの出射方向を種々に変更することができるスロットアレイアンテナ、このスロットアレイアンテナに適用して好適なスロットアンテナを提案することを目的とする。1誘電体基板のスロットが設けられている面とは逆側の面に、帯状の導体による指向性調整エレメントが設けられ、前記スロットから放射された電磁波により前記指向性調整エレメントを励起して前記指向性調整エレメントから放射される電磁波により、前記スロットから放射される電磁波の指向性を補正する。1によれば、指向性調整エレメントの長さを調整することにより指向性調整エレメントから放射される電磁波の位相を変化させることができ、スロットから放射される電磁波との位相合成によって、電磁波の指向性を調整することができる。従ってこの調整により従来に比して主ビームの出射方向を種々に変更することができる。21において、前記指向性調整エレメントが、前記スロットの延長方向に複数設けられる。2によれば、このスロットの延長方向に配置される複数の指向性調整エレメントの設定により、このスロットの延長方向について、従来に比して主ビームの出射方向を種々に変更することができる。31又は2において、前記指向性調整エレメントは、帯状に延長する方向が、前記スロットの延長する方向と直交する方向となるように配置される。3によれば、スロットの両側で特性が著しく相違しないようにすることができ、これによりスロットの延長方向と直交する方向への影響を低減して、スロットの延長方向について、主ビームの出射方向を種々に調整することができる。41、2又は3において、前記指向性調整エレメントは、形状が、ダイポールアンテナの形状である。4によれば、より好適に、指向性調整エレメントを構成することができる。51、2又は3において、前記指向性調整エレメントは、形状が、モノポールアンテナの形状である。5によれば、より好適に、指向性調整エレメントを構成することができる。61、2、3、4又は5において、前記指向性調整エレメントの終端インピーダンスを可変して、前記指向性を可変する。6によれば、終端インピーダンスの可変により、指向性調整エレメントからの電磁波の放射を制御でき、種々に主ビームの出射方向を調整することができる。71、2、3、4、5又は6において、前記誘電体基板が、誘電率の異なる複数の誘電体の積層により作成される。8誘電体基板の一面に配置された導体パターンにより複数のスロットが設けられ、各スロットにより複数のスロットアンテナが設けられたスロットアレイアンテナにおいて、前記複数のスロットは、平行に、かつ幅方向に順次配置され、前記複数のスロットアンテナの全部又は一部には、前記誘電体基板の前記スロットが設けられた面とは逆側の面に、帯状の導体による指向性調整エレメントが設けられ、対応するスロットから放射された電磁波により前記指向性調整エレメントを励起して前記指向性調整エレメントから放射される電磁波により、前記複数のスロットから放射される電磁波の指向性を補正する。8によれば、指向性調整エレメントから放射される電磁波と、スロットから放射される電磁波との位相によって、電磁波の指向性を調整することができる。従ってこの調整により従来に比して主ビームの出射方向を種々に変更することができる。98において、前記指向性調整エレメントが、対応するスロットの延長方向に複数設けられる。9によれば、このスロットの延長方向に配置される複数の指向性調整エレメントの設定により、このスロットの延長方向について、従来に比して主ビームの出射方向を種々に変更することができる。108又は9において、前記指向性調整エレメントは、帯状に延長する方向が、対応するスロットの延長する方向と直交する方向となるように配置される。10によれば、スロットの両側で特性が著しく相違しないようにすることができ、これによりスロットの延長方向と直交する方向への影響を低減して、スロットの延長方向について、主ビームの出射方向を種々に調整することができる。118、9又は10において、前記指向性調整エレメントは、形状が、ダイポールアンテナの形状である。11によれば、より好適に、指向性調整エレメントを構成することができる。128、9又は10において、前記指向性調整エレメントは、形状が、モノポールアンテナの形状である。12によれば、より好適に、指向性調整エレメントを構成することができる。138、9、10、11又は12において、前記指向性調整エレメントの終端インピーダンスを可変して、前記指向性を可変する。13によれば、終端インピーダンスの可変により、指向性調整エレメントからの電磁波の放射を制御でき、種々に主ビームの出射方向を調整することができる。148、9、10、11、12又は13において、前記誘電体基板が、誘電率の異なる複数の誘電体の積層により作成される。本発明によれば、従来に比して主ビームの出射方向を種々に変更することができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係るスロットアンテナを示す平面図及び断面図である。このスロットアンテナ11は、誘電体基板12の片面に銅箔等による電極パターン13が設けられる。またこの電極パターン13には、帯状形状によるスロットSが設けられる。なおこのスロットアンテナ11には、所望の方法によりマイクロ波等が給電される。ここで誘電体基板12は、誘電率の異なる第1及び第2の誘電体15及び16の積層により形成され、これにより表面から裏面までの電気長を確保し、後述する指向性調整エレメント17A、17Bが充分に機能できるように設定される。具体的に、誘電体基板12は、例えばこのスロットアンテナ11が適用される電磁波の1/4波長程度の電気長となるように厚みが設定される。スロットアンテナ11は、誘電体基板12の裏面に、スロットSに対応して複数個の指向性調整エレメント17A、17Bが設けられる。ここで指向性調整エレメント17A、17Bは、スロットSによるスロットアンテナの指向性の調整に供する帯状の導体であり、この実施の形態では裏面に設けた金属パターンをパターンニングして作成される金属構造体により作成される。なおこの金属パターンには、例えば銅箔パターンが適用され、パターンニングにはエッチングが適用される。この実施形態では、2つの指向性調整エレメント17A、17Bが、スロットSの延長する方向に、さらにこの延長方向の中央を基準にしてほぼ対称に配置される。また各指向性調整エレメント17A、17Bは、細長い帯形状により形成され、その長手方向のほぼ中央で、対応するスロットSと重なり合い、その延長方向が対応するスロットSの延長方向と直交するように配置される。ここでこのように細長い帯形状の金属構造体である指向性調整エレメント17A、17Bを、スロットと重なり合うように裏面に配置した場合、スロットより放射された電磁波により指向性調整エレメント17A、17Bが励起され、この励起された指向性調整エレメント17A、17Bより電磁波が放射されることになる。その結果、スロットアンテナ11は、指向性調整エレメント17A、17Bから放射された電磁波と、スロットSから放射される電磁波との位相により、種々に指向性が変化することになる。特にこの実施形態では、スロットSの長手方向に順次指向性調整エレメント17A、17Bが配置されていることにより、この2つの指向性調整エレメント17A、17Bから放射される電磁波の調整により、スロットSの長手方向に対応するYX面内について主ビームの出射方向を種々に変更、設定することができる。このためこの実施形態において、指向性調整エレメント17A、17Bは、スロットSから放射される電磁波により効率良く励起され、またこの励起により効率良く電磁波を放射する形状を基本として作成される。より具体的に、指向性調整エレメント17A、17Bは、スロットSから放射される電磁波に対して1/2波長のダイポールアンテナを基本形状とし、1/2波長のダイポールアンテナより電気長を長く設定したり、これとは逆に1/2波長のダイポールアンテナより電気長を短く設定したりして、指向性調整エレメントから放射される電磁波の位相を調整する。またさらにこのように指向性調整エレメントを配置するようにして、スロットアンテナ11では、指向性調整エレメントの終端インピーダンスの調整により、指向性調整エレメントから放射される電磁波を調整し、YZ面内における主ビームの出射方向を調整する。すなわち図2に示すように、指向性調整エレメント17A、17BNは、スロットSから放射する電磁波に対して、電気長が1/4波長を基本とする第1及び第2のエレメントELA及びELBを長手方向に配置して形成される。また指向性調整エレメント17A、17Bは、これら第1及び第2のエレメントELA及びELBの対向する端部である終端部が可変抵抗VRにより終端され、これにより指向性調整エレメント17A、17BNは、終端インピーダンスに終端抵抗が適用されて終端インピーダンスが可変される。ここで1/2波長ダイポールアンテナを基本とするアンテナは、75オームの終端抵抗により終端して最も効率良く機能させることができ、終端インピーダンスがこれより大きくなるとアンテナとしての機能が低下する。これによりこのスロットアンテナ11では、指向性調整エレメント17A1、17Bにそれぞれ配置された各可変抵抗VRを調整して、YZ面内について主ビームの出射方向を種々に調整することができる。従ってYZ面内についても、主ビームの出射方向を種々に調整することができる分、従来に比して主ビームの出射方向を種々に変更することができる。図3は、指向性調整エレメント17A、17Bの動作の確認に供した測定結果を示す図である。この測定結果は、指向性調整エレメント17A、17Bの終端インピーダンスの変化によるスロットアンテナ11の指向性の変化を示すものである。この測定における方位角は、誘電体基板12の裏面の鉛直方向をZ軸方向に設定し、このZ軸を基準にしてスロットSの延長する方向への傾きを示すものであり、この図3では第1の指向性調整エレメント17Aの側を負に取って示す。符号L1により示す測定結果は、指向性調整エレメント17Aを75オームにより終端し、指向性調整エレメント17Bを1000オームにより終端した場合の指向性である。また符合L2は、これとは逆に指向性調整エレメント17Aを1000オームにより終端し、指向性調整エレメント17Bを75オームにより終端した場合の指向性である。この符号L1及びL2による測定結果により、このスロットアンテナ21では、75オームにより終端する指向性調整エレメント17A、17Bの側に指向性が変化し、75オームにより終端して指向性調整エレメントを指向性導波器として使用できることが判る。これによりスロットアンテナ11では、ZY面内において主ビームの出射方向を種々に調整できることが判る。以上の構成によれば、誘電体基板の裏面に、スロットから放射される電磁波により励起されて電磁波を放射する帯形状の導体による指向性調整エレメントを配置することにより、スロットの長手方向についても主ビームの出射方向を種々に調整することができ、これにより従来に比して主ビームの出射方向を種々に変更することができる。またこの指向性調整エレメントをスロットの延長方向に複数個設けることにより、この複数個の指向性調整エレメントの設定により種々に指向性を調整することができる。またスロットの延長方向と指向性調整エレメントの延長方向が直交するように配置することにより、スロットの延長方向と直交する方向については、スロットの両側で特性が著しく相違しないようにすることができ、これによりスロットの延長方向と直交する方向への影響を低減避して、スロットの延長方向について、主ビームの出射方向を種々に調整することができる。またこの指向性調整エレメントに1/2波長ダイポールアンテナを基本とする構成を適用することにより、効率良く主ビームの出射方向を調整することができる。またこのときダイポールアンテナの終端インピーダンスの調整により、より具体的には終端抵抗の調整により、種々に主ビームの出射方向を調整することができる。第2実施形態図4は、本発明の第2実施形態に係るスロットアンテナに適用される指向性調整エレメントを示す図である。この実施形態のスロットアンテナには、モノポールアンテナの形状による指向性調整エレメントが適用される。この実施形態のスロットアンテナは、この図4に示す指向性調整エレメント27A、27Bに関する構成が異なる点を除いて、第1実施形態のスロットアンテナと同一に構成される。すなわち指向性調整エレメント27A、27BNは、電気長が1/4波長を基本とするであるエレメントELAにより形成され、この実施形態のスロットアンテナは、このエレメントELAのほぼ中央でスロットに重なり合うように、またこの延長方向がスロットの延長方向と直交するように誘電体基板12の裏面に配置される。さらに指向性調整エレメント27A、27Bは、長手方向の一端を接地する接地抵抗が可変抵抗VRにより配置され、これにより終端インピーダンスを可変抵抗により可変できるように、より具体的には終端抵抗を可変できるように設定される。なおこの実施形態では、スイッチSWを介して可変抵抗VRが接続され、これにより指向性調整エレメント27A、27Bは、充分に高いインピーダンスにより終端できるように設定される。この実施の形態によれば、指向性調整エレメントにモノポールアンテナの構成を適用しても、第1実施形態と同様の効果を得ることができる。すなわち指向性調整エレメントにモノポールアンテナの構成を適用しても、誘電体基板の裏面に指向性調整エレメントを配置することにより、スロットの長手方向についても主ビームの出射方向を種々に調整することができ、これにより従来に比して主ビームの出射方向を種々に変更することができる。またこの実施形態でも、指向性調整エレメントをスロットの延長方向に複数個設けることにより、この複数個の指向性調整エレメントの設定により種々に指向性を調整することができる。またスロットの延長方向と指向性調整エレメントの延長方向が直交するように配置することにより、スロットの延長方向と直交する方向については、スロットの両側で特性が著しく相違しないようにすることができ、これによりスロットの延長方向と直交する方向への影響を低減避して、スロットの延長方向について、主ビームの出射方向を種々に調整することができる。またこの指向性調整エレメントにモノポールアンテナの構成を適用することにより、効率良く主ビームの出射方向を調整することができる。またこのときモノポールアンテナの終端インピーダンスの調整により、より具体的には終端抵抗の調整により、種々に主ビームの出射方向を調整することができる。さらにスイッチを介してこの終端抵抗を接続することにより、モノポールアンテナの終端インピーダンスを充分に高い値に設定することができ、これにより主ビームの出射方向についての調整範囲を充分に拡大することができる。第3実施形態図5は、本発明の第3実施形態に係るスロットアレイアンテナを示す平面図及び断面図である。このスロットアレイアンテナ31は、スロットが平行になるように配置されて、第1実施形態又は第2実施形態について上述したスロットアンテナがスロットの幅方向に一定のピッチにより配置されて形成される。このスロットアレイアンテナ31は、誘電率の異なる第1及び第2の誘電体15及び16の積層により誘電体基板12が作成される。またスロットアレイアンテナ31は、誘電体基板12の片面に、銅箔等による電極パターン13が設けられる。この電極パターン13は、帯状形状によるスロットS1、S2、S3、S4、...、SNが平行に一方向に一定のピッチで順次設けられ、これにより各スロットS1、S2、S3、S4、...、SNによるスロットアンテナが直線状に一定のピッチで配置される。なお各スロットアンテナには、所望の方法によりマイクロ波等が給電される。またスロットアレイアンテナ31は、誘電体基板12の裏面に、スロットS1、S2、S3、S4、...、SNにそれぞれ対応して指向性調整エレメント17A1、17B1、17A2、17B2、17A3、17B3、...、17AN、17BNが設けられる。ここで指向性調整エレメント17A1、17B1、17A2、17B2、17A3、17B3、...、17AN、17BNは、第1実施形態について上述した指向性調整エレメント17A、17B、又は第2実施形態について上述した指向性調整エレメント27A、27Bとそれぞれ同一に構成される。これによりスロットアレイアンテナ31は、第1実施形態又は第2実施形態について上述したスロットアンテナがスロットの幅方向に一定のピッチにより配置されて形成される。従って個々のスロットアンテナにおいて、スロットの延長方向に主ビームの出射方向を調整することができることにより、このスロットアレイアンテナ31においては、一段と指向性を強調した状態で、同様にスロットの延長方向に主ビームの出射方向を調整することができる。この実施形態によれば、スロットの延長方向についても、主ビームの出射方向を種々に調整することができるスロットアレイアンテナを得ることができる。第4実施形態図6は、図5との対比により本発明の第4実施形態のスロットアレイアンテナを示す平面図及び断面図である。このスロットアレイアンテナ41は、スロットS1、S2、S3が密接して配置され、左端より奇数番目のスロットアンテナと、続く偶数番目のスロットアンテナとで指向性調整エレメント17A12、17A34、...、17AN-1N、17B12、17B34、...、17BN-1Nが共用化されて配置される。すなわち各指向性調整エレメント17A12、17A34、...、17AN-1N、17B12、17B34、...、17BN-1Nは、共用に係るスロットS1及びS2、S3及びS4、...間の中間が、ほぼ中央位置になるように配置されて、その延長方向がスロットS1、S2、...の延長方向と直交するように配置される。またさらに各指向性調整エレメント17A12、17A34、...、17AN-1N、17B12、17B34、...、17BN-1Nは、第1実施形態について上述した1/2波長ダイポールアンテナを基本とするアンテナに係る構成、又は第2の実施形態について上述したモノポールアンテナに係る構成が適用される。この実施形態によれば、隣接するスロットアンテナで指向性調整エレメントを共用化するようにしても、上述の実施形態と同様の効果を得ることができる。またこの実施形態では、スロットアンテナをその並び方向に密に配置してスロットアレイアンテナを小型化し、スロットの延長方向に主ビームの出射方向を調整することができる。他の実施形態以上、本発明の実施に好適な具体的な構成を詳述したが、本発明は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上述の実施の形態の構成を種々に組み合わせることができ、また上述の実施の形態の構成を種々に変更することができる。すなわち上述の実施形態では、1つのスロットの延長方向に2つの指向性調整エレメントを配置する場合について述べたが、本発明はこれに限らず、指向性調整エレメントを1つだけ配置しても良く、3個以上配置しても良い。また上述の実施形態では、スロットに重なり合うように指向性調整エレメントを配置する場合について述べたが、本発明はこれに限らず、例えばスロットの延長方向の両端より外側に配置する場合等、指向性調整エレメントは種々の箇所に配置することができる。また上述の第4実施形態では、隣接する2つのスロットで指向性調整エレメントを共用化する場合について述べたが、本発明はこれに限らず、3つ以上スロットで指向性調整エレメントを共用化しても良く、さらにはスロットの連続するピッチに対して、種々に異なるピッチで指向性調整エレメントを配置して共用化するスロット数、対応するスロットとの相対位置を、並び方向に種々に異ならせても良い。また上述の第3及び第4実施形態では、スロットアレイアンテナを構成するスロットアンテナの全てに指向性調整エレメントを配置する場合について述べたが、本発明はこれに限らず、何ら指向性調整エレメントを配置しないスロットと、指向性調整エレメントを配置したスロットとを混在させても良い。また上述の実施形態では、1/2波長のダイポールアンテナ、1/4波長のモノポールアンテナを基本とするアンテナの構成を指向性調整エレメントに起用する場合について述べたが、本発明はこれに限らず、例えば1/2波長のダイポールアンテナ、1/4波長のモノポールアンテナにそれぞれ代えて、n/2波長のダイポールアンテナ、n/4波長のモノポールアンテナnは3以上の奇数を適用する場合等、指向性調整エレメントには種々の構成を適用することができる。また上述の実施形態では、金属により指向性調整エレメントを作成する場合について述べたが、本発明はこれに限らず、例えば導電性のペーストを用いた印刷により指向性調整エレメントを作成しても良く、指向性調整エレメントの作成方法は種々の手法を広く適用することができる。また上述の実施形態では、可変抵抗により終端して、終端インピーダンスに抵抗を適用する場合について述べたが、本発明はこれに限らず、容量成分、インダクタンス成分により、又は容量成分、インダクタンス成分を含む終端回路により終端するようにして、指向性調整エレメントの長さを種々に調整しても良い。また上述の実施形態では、スロットの延長方向と直交する方向が指向性調整エレメントの延長方向となるように指向性調整エレメントを配置する場合について述べたが、本発明はこれに限らず、スロットの延長方向と直交する方向に対して、斜めに傾けて指向性調整エレメントを配置しても良い。なおこの場合には、例えば逆方向に斜めに傾けた指向性調整エレメントを交互に配置して、スロットを横切る方向における指向性の変化を相互に打ち消し合うようにしても良い。また上述の実施形態では、誘電率の異なる基板の積層により誘電体基板を作成する場合について述べたが、本発明はこれに限らず、実用上充分な特性を確保できる場合には、単層により誘電体基板を作成してもよい。