励起光源と、前記励起光源の前方に設置される波長変換部材と、を備えた照明装置において、前記波長変換部材に照射される直前の励起光の主たる射出軸を光軸とすると、前記波長変換部材は、前記励起光を吸収し、前記励起光のピーク波長とは異なるピーク波長を有する蛍光を射出する複数の蛍光体からなり、前記複数の蛍光体は、前記波長変換部材を複数に分割した領域にそれぞれ配置されており、前記波長変換部材は、前記励起光源の励起光射出面に面した励起光照射面を有し、前記励起光照射面は、その中心を前記光軸が通り、前記複数の蛍光体は、前記波長変換部材の前記励起光照射面において、前記励起光照射面の中心を中心とした同心円状の円環帯領域上に占めるそれぞれの面積比として定義される円周方向領域比が、半径によらず略等しい割合で分割配置されることを特徴とする照明装置。前記複数の蛍光体が隣り合うそれぞれの界面は、すべて前記光軸と平行な直線の集合体として構成される、曲面又は平面であることを特徴とする請求項1に記載の照明装置。前記複数の蛍光体は、前記光軸を含む平面に加え、前記光軸と平行でかつ前記光軸から同じ距離にある直線の集合体で構成される曲面で分割配置されることを特徴とする請求項2に記載の照明装置。前記複数の蛍光体は、前記光軸に対し2回以上の回転対称軸を有する回転対称な状態に分割配置されていることを特徴とする請求項3に記載の照明装置。前記波長変換部材は、前記光軸と平行でかつ前記光軸を中心とした同心円状に分割され、その分割された複数の円環帯領域の少なくとも1つは、前記光軸を中心に回転してなることを特徴とする請求項4に記載の照明装置。前記複数の円環帯領域の少なくとも1つは、前記光軸を中心に90度又は180度回転してなることを特徴とする請求項5に記載の照明装置。前記波長変換部材は、前記複数の蛍光体の界面に、前記複数の蛍光体から射出される蛍光を反射する機能を有することを特徴とする請求項2~6に記載の照明装置。前記波長変換部材は、前記複数の蛍光体が隣り合う各界面に、金属反射膜を有することを特徴とする請求項7に記載の照明装置。前記波長変換部材は、前記複数の蛍光体が隣り合う各界面に、前記複数の蛍光体よりも低屈折率の薄膜層を有する事を特徴とする請求項7に記載の照明装置。前記波長変換部材は、前記複数の蛍光体が隣り合う各界面に、誘電体多層膜を有する事を特徴とする請求項9に記載の照明装置。しかしながら、一般的に光源として使用されるものは、構成部材の影など一部を除けば回転対称の角度強度分布特性を有する。すなわち、射出される励起光の中心軸から受光角度を傾けていくと、そこに照射される光強度はその角度により変化する一方、同じ傾き角において周方向の光強度は変化しない。多くの光源は、特別な光学部材を使用しない限り上記のような中心軸を有しており、この中心軸は励起光の角度強度分布の中で最も強度の強い方向である光軸と一致していることがほとんどである。このため特許文献1記載の照明装置では、光源光が主に射出される正面付近に配置された蛍光体には励起光が強く照射され、傾き角が大きく正面から離れた位置に配置されている蛍光体に照射される励起光の強度は弱い。よって、各蛍光体から射出される光は、蛍光体を配置した比率どおりの色バランスにならない。また、多くの光源は射出される全光の光強度が変化した場合、上述の角度強度分布が変化するという特性を有する。よって特許文献1記載の照明装置では、蛍光体に照射される励起光の光強度によって、射出される光の色バランスが異なってしまう。したがって、特許文献1記載の照明装置の構成では、さらに色バランスの調整が必要となる。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、色バランスを容易に設定可能な照明装置を提供することを目的とする。さらに、本発明は白色光源の色バランスを容易に設定可能とする事を目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る照明装置は、励起光源と、励起光源の前方に設置される波長変換部材と、を備えた照明装置において、波長変換部材に照射される直前の励起光の主たる射出軸を光軸とすると、波長変換部材は、励起光を吸収し、励起光のピーク波長とは異なるピーク波長を有する蛍光を射出する複数の蛍光体からなり、複数の蛍光体は、波長変換部材を複数に分割した領域にそれぞれ配置されており、波長変換部材は、励起光源の励起光射出面に面した励起光照射面を有し、励起光照射面は、その中心を光軸が通り、複数の蛍光体は、波長変換部材の励起光照射面において、励起光照射面の中心を中心とした同心円状の円環帯領域上に占めるそれぞれの面積比として定義される円周方向領域比が、半径によらず略等しい割合で分割配置されることを特徴とする。本発明に係る照明装置において、上記複数の蛍光体が隣り合うそれぞれの界面は、すべて光軸と平行な直線の集合体として構成される、曲面又は平面であることが好ましい。本発明に係る照明装置において、上記複数の蛍光体は、光軸を含む平面に加え、光軸と平行でかつ光軸から同じ距離にある直線の集合体で構成される曲面で分割配置されることが好ましい。本発明に係る照明装置において、上記複数の蛍光体は、光軸に対し2回以上の回転対称軸を有する回転対称な状態に分割配置されていることが好ましい。本発明に係る照明装置において、波長変換部材は、光軸と平行でかつ光軸を中心とした同心円状に分割され、その分割された複数の円環帯領域の少なくとも1つは、光軸を中心に回転してなることが好ましい。本発明に係る照明装置において、上記複数の円環帯領域の少なくとも1つは、光軸を中心に90度又は180度回転してなることが好ましい。本発明に係る照明装置において、波長変換部材は、複数の蛍光体の界面に、複数の蛍光体から射出される蛍光を反射する機能を有することが好ましい。本発明に係る照明装置において、波長変換部材は、複数の蛍光体が隣り合う各界面に、金属反射膜を有することが好ましい。本発明に係る照明装置において、波長変換部材は、複数の蛍光体が隣り合う各界面に、複数の蛍光体よりも低屈折率の薄膜層を有することが好ましい。本発明に係る照明装置において、波長変換部材は、複数の蛍光体が隣り合う各界面に、誘電体多層膜を有することが好ましい。本発明に係る照明装置は、色バランスを容易に設定可能であるという効果を奏する。以下に、本発明に係る照明装置の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下の実施形態によりこの発明が限定されるものではない。第1実施形態[構成]第1実施形態の照明装置について、図1、図2、図3を用いて説明する。図1は、第1実施形態の照明装置を励起光L1の光軸A1を含んだ平面で切った断面図である。図2は波長変換部材120を光軸A1と直交する任意の平面で切った断面図である。図3は、波長変換部材120の構成を示す斜視図である。第1実施形態では、図1に示すように、励起光源110と波長変換部材120が固定部材130によって保持されている。波長変換部材120は、励起光源110からの射出方向である前方に配置される。励起光源110と波長変換部材120は、励起光源110から射出される励起光L1が波長変換部材120の第1面120a励起光照射面を照射するよう配置されている。ここで、励起光源110の励起光射出エリア111励起光射出面の中心点から、最も強い強度で発光する方向を光軸A1と呼ぶこととする。この光軸A1は、波長変換部材120に照射される直前の励起光の主たる射出軸である。また、励起光照射面の中心は光軸A1上にある。波長変換部材120は、円柱形状をしており、円柱の中心軸を通る直線、すなわち上下2つの円形平面である第1面120a及び第2面120bの中心どうしを結ぶ直線は、励起光の光軸A1と一致している。波長変換部材120の各表面のうち、励起光源110の射出エリア111に面した円形平面である第1面120aは、励起光L1の光軸A1に対し垂直な平面であり、かつ、光軸A1上の一点を中心とする円である。また、第1面120aに対向する円形平面である第2面120bも、励起光L1の光軸A1に対し垂直な平面であり、かつ、光軸A1上の一点を中心とする円である。波長変換部材120は、2種類の蛍光体からなり、図2、図3のように第1蛍光体121と第2蛍光体122を分割配置させた構成である。第1蛍光体121と第2蛍光体122の分割面123、124界面は、励起光L1の光軸A1を含み、光軸A1で90度の開き角を持った2つの平面である。分割面123、124は、光軸A1と平行な直線の集合体である。第2蛍光体122は、第1蛍光体121を除いた波長変換部材120の残りのブロックである。第1蛍光体121と第2蛍光体122をこのように分割配置したことにより、波長変換部材120の第1面120aにおける第1蛍光体121の第2蛍光体122に対する占有面積倍率は次式1のようになる。第1蛍光体121の第2蛍光体122に対する占有面積倍率=第1面120aにおける第1蛍光体121の占有面積/第1面120aにおける第2蛍光体122の占有面積=31ここで、波長変換部材の第1面上における各蛍光体に関し、円周方向領域比を定義する。すなわち、第1面120aの円の中心点Aから距離rの点が描く円が、各蛍光体121、122上を通る円弧の長さを合計した値の比を、距離rにおける円周方向領域比と呼ぶ事とする。第1実施形態の場合、円柱形状の中心軸である光軸A1を含む2つの平面である分割面123、124により波長変換部材120を分割して2つの蛍光体121、122を配置している。このため、第1面120aの円の中心点Aからの距離によらず、円周方向領域比は一定であり、上式1より次式2のようになる。第1蛍光体121の第2蛍光体122に対する円周方向領域比=第1蛍光体121の第2蛍光体122に対する占有面積倍率=32一般的に、光源として使用されるものは、構成部材の影など一部を除けば、回転対称の角度強度分布特性を有する。すなわち、励起光の中心軸から角度を傾けていくと、照射強度はその角度により変化する一方、同じ傾き角において周方向の射出強度は変化しない。多くの光源は、特別な光学部材を使用しない限り上記のような中心軸を有しており、この中心軸は、励起光の角度強度分布の中で最も強度の強い方向である光軸と一致していることがほとんどである。また、多くの光源は、射出される全光の光強度が変化した場合、上述の角度強度分布が変化するという特性を有する。第1実施形態では、このような角度強度分布特性を持つ光源に対し、先に述べたような構成としている。これにより、励起光源110が角度強度分布特性を有しているにもかかわらず、各蛍光体に照射される励起光の強度の比率を、各蛍光体の第1面120aにおける面積比率と等しくすることができる。具体的には、上式2より第1蛍光体121の円周方向領域比が3であるため、第1蛍光体121の全体に対して照射される励起光は、第2蛍光体122の全体に対して照射される励起光の3倍の強度となる。また、この比率は励起光L1の角度強度分布が変化した場合でも変わらない。波長変換部材120を形成する蛍光体121、122は、蛍光粒子を分散させた透明部材である。蛍光粒子は、励起光が照射されると励起光の少なくとも一部を吸収し、励起光より長波長のピーク波長を有する蛍光を射出する特性を有する。第1蛍光体121の中に分散されている蛍光粒子を第1蛍光粒子、第2蛍光体122の中に分散されている蛍光粒子を第2蛍光粒子、そして、第1蛍光粒子で発生する蛍光を第1蛍光、第2蛍光粒子で発生する蛍光を第2蛍光と呼ぶこととする。また、第1蛍光、第2蛍光ともに可視光領域内の波長を有するが、第1蛍光の方が、ピーク波長が短いとする。励起光源110から射出された励起光L1は、前述のように光軸A1を中心とした角度強度分布特性を有する。励起光源110の射出エリア111から射出された励起光L1は、波長変換部材120の第1面120aに照射される。波長変換部材120に入射した励起光L1は、蛍光体121、122の中にそれぞれ分散されている蛍光粒子に入射し、一部は光散乱し、一部は吸収される。吸収された励起光のうち、一部は蛍光粒子で熱に変換され、残りが蛍光に変換され、蛍光体から射出される。蛍光粒子で散乱された励起光の一部も、異なる蛍光粒子に入射し同様のエネルギー変換がなされる。このエネルギーの流れは、波長変換部材120の中に留まっている間繰り返され、再び波長変換部材120の各表面から射出されるときには、励起光と第1蛍光と第2蛍光となって射出される。その一部の蛍光は、有効な照明光L2として照射対象Sに照射される。このとき、波長変換部材120の径や厚さ、またその中に含まれる各蛍光粒子の分散濃度は、励起光をどの程度透過させるかという設計指針によって決まる。第1実施形態では、照射対象Sへ照射される照明光強度比が、励起光がほぼゼロ、第1蛍光が約50、第2蛍光が約50となるように設計した。このようにほとんど励起光を照射対象S側に照明させないためには、波長変換部材120を十分大きな径とし、又は、第1蛍光体121、122中の蛍光粒子分散濃度を十分大きくすることが必要となる。ただ、波長変換部材120の径が大きすぎたり、蛍光粒子の分散濃度が高すぎたりした場合、蛍光体が有する自己吸収特性により蛍光強度が低下し、照射対象Sへ射出する照明光の強度が不十分となるため、波長変換部材120の径及び各蛍光粒子の分散濃度は適当な値に設定すべきである。ここで、自己吸収特性とは、ひとつの蛍光粒子から発生した蛍光を他の場所にある同種の蛍光粒子が再度吸収し一部を熱に変換する特性である。ここで、波長変換部材120の形状、及び、第1蛍光体121と第2蛍光体122の分散濃度について、例を挙げて説明する。まず、波長変換部材120の第1面120aの形状に関しては、励起光源110からの角度強度分布特性から形状が決定する。前述のように、一般的な光源は円対称な状態の角度強度分布特性を有しているため、角度強度分布特性に合わせて第1面120aを円状とすることが好ましい。なぜなら、励起光源110の角度強度分布特性とあわせた形状にすることにより、励起光抜けや自己吸収特性が最小限に抑えられ、期待通りの色バランスが達成されるため設計が容易となるからである。ここでは、円柱状の波長変換部材120の第1蛍光体121に第1蛍光粒子を50wtの濃度で透明樹脂に分散させ、第2蛍光体122に第2蛍光粒子を10wtの濃度で透明樹脂に分散させた。その結果、単位体積あたりの第1蛍光体121の第2蛍光体122に対する発光効率倍率は、次式3のようになった。第1蛍光体121の第2蛍光体122に対する発光効率倍率=第1蛍光体121の発光効率/第2蛍光体122の発光効率=1/33さらに、第1実施形態に示す波長変換部材120から射出される各蛍光のうち、第1蛍光が占める射出比率は、第1蛍光体に照射される励起光強度比率と、第1蛍光体の第1面122aにおける面積比率とが等しいことから、上式2、3より、次式4のようになる。第1蛍光体121の射出比率=第1蛍光体121の第2蛍光体122に対する円周方向領域比×第1蛍光体121の第2蛍光体122に対する発光効率倍率÷2=3×1/3÷2=1/24したがって、第1蛍光及び第2蛍光が同程度のエネルギーをもって波長変換部材120を射出するため、照射対象Sに向かって照射される照明光L2は、第1蛍光及び第2蛍光が同程度のエネルギー混合光となる。励起光源110は、発光ダイオード、放電ランプ、半導体レーザーが好ましく、これらの光源に、レンズ、ファイバ、反射板その他の光学部材を組み合わせたものが好ましい。また、波長変換部材120に用いる複数の蛍光体の励起特性を考慮し、各蛍光体に対応した、複数の励起光源を用いても良い。このとき、複数の励起光源の光軸が互いに近接するように、誘電体多層膜やスターカプラなどの光学部材を用いることが望ましい。固定部材130は、励起光源110と波長変換部材120との相対位置が動かないようにこれらを固定し、照明光L2を照射対象S側に安定的に射出させるためのもので、金属製やプラスチック製が良い。また、蛍光体が発光する際、熱も一部発生するため、固定部材130は、ある程度耐熱性を有するものが好ましい。なお、上述の説明では、波長変換部材120の形状を円柱としたが、それに限らずほかの形状としてもよい。例えば、励起光照射面を円形にするために、図4に示すドーム型形状や、図5に示す円錐台形状としてもよい。図4は、第1実施形態の第1変形例に係る波長変換部材150の構成を示す斜視図である。図5は、第1実施形態の第2変形例に係る波長変換部材180の構成を示す斜視図である。第1変形例の波長変換部材150は、第1蛍光体151と第2蛍光体152を分割配置させた構成である。第1蛍光体151、第2蛍光体152は、波長変換部材120の第1蛍光体121、第2蛍光体122と同様に、蛍光粒子を分散させた透明部材であり、蛍光粒子の種類及び分散濃度は第1蛍光体121、第2蛍光体122とそれぞれ同じである。第1蛍光体121、第2蛍光体122と同様に、第1蛍光体151と第2蛍光体152の分割面153、154界面は、励起光L1の光軸A1を含み、光軸A1で90度の開き角を持った2つの平面である。分割面153、154は、光軸A1と平行な直線の集合体である。第2蛍光体152は、第1蛍光体151を除いた波長変換部材150の残りのブロックである。波長変換部材150においては、円形平面の第1面150a励起光照射面に励起光L1が照射され、主に半球面の第2面150bから射出された光が照射対象Sへ照射される。第2変形例の波長変換部材180は、第1蛍光体181と第2蛍光体182を分割配置させた構成である。第1蛍光体181、第2蛍光体182は、波長変換部材120の第1蛍光体121、第2蛍光体122と同様に、蛍光粒子を分散させた透明部材であり、蛍光粒子の種類及び分散濃度は第1蛍光体121、第2蛍光体122とそれぞれ同じである。第1蛍光体121、第2蛍光体122と同様に、第1蛍光体181と第2蛍光体182の分割面183、184界面は、励起光L1の光軸A1を含み、光軸A1で90度の開き角を持った2つの平面である。分割面183、184は、光軸A1と平行な直線の集合体である。第2蛍光体182は、第1蛍光体181を除いた波長変換部材180の残りのブロックである。波長変換部材180においては、円形平面の第1面180a励起光照射面に励起光L1が照射され、照射対象Sへの照射光は、第1面180aに対向し第1面180aよりも径の大きな第2面180bから主に射出される。[効果]第1実施形態及びその変形例によれば、第1蛍光体121、151、181と第2蛍光体122、152、182から射出される光強度の比は、各蛍光体の単位体積当たりの発光効率倍率と、第1面120a、150a、180a励起光照射面における円周方向領域比と、の積に等しくなる。ここで、この2つのパラメータはともに様々な外乱要因に対し安定しているため、色バランスのよい照明光を得ることができ、かつ、その設計が容易となる。また、先に述べたように、多くの光源は射出強度を変化させたときその角度強度分布が変化するが、そのような光源を用いた場合でも、色バランスのよい安定した照明光を実現できる。すなわち、各蛍光体の第1面120a、150a、180aにおける配置に関し、円周方向領域比を半径に依らず等しくなるような配置とすると、各蛍光体の単位面積当たりの発光効率倍率と第1面における各蛍光体領域比だけで設定する事が可能となるため、色バランス設計が容易となる。ここで、励起光L1は、第1面120a、150a、180aの付近で多く蛍光に変換され、その後、励起光強度は蛍光体の厚さ方向光軸A1に沿った方向に指数関数的に減少する。したがって、まず第1面での領域の設定方法を規定する事で十分な効果が現れる。次に、波長変換部材120、150、180の中で各蛍光体どうしの界面を、励起光L1の光軸A1に対して全て平行としている。これにより、波長変換部材120、150、180において、光軸A1に対して直交する任意の面における蛍光体領域比が同一となるため、同心円状に波長変換部材内を進行した励起光に対し同じ比率で各蛍光に変換される。このように設計することで、より色バランス設計が容易となる。また、波長変換部材120、150、180から射出する蛍光は、必ず2色である必要はない。例えば、図6に示すように、射出されるべき照明光の波長特性に沿うよう3色以上の蛍光体を配列することも考えられる。図6は、第1実施形態の第3変形例に係る波長変換部材の構成を示す平面図である。波長変換部材190は、第1蛍光体191、第2蛍光体192、第3蛍光体193を分割配置させた構成を備える。第1蛍光体191と、第2蛍光体192と、第3蛍光体193と、は励起光L1が入射されると異なる色の蛍光を照射対象S側へ射出する。第1蛍光体191と第2蛍光体192の分割面、及び、第2蛍光体192と第3蛍光体193の分割面は、励起光L1の光軸A1を含む平面であり、光軸A1と平行な直線の集合体である。第2実施形態[構成]第2実施形態の照明装置について、図7、図8を用いて説明する。図7は、第2実施形態の波長変換部材220を光軸A1と直交する任意の平面で切った断面図である。図8は、第2実施形態の波長変換部材220の構成を示す斜視図である。以下、第1実施形態の照明装置と異なる点についてのみ説明し、共通の部分についてはその説明を省略する。第2実施形態の波長変換部材220では、第1蛍光体221a、第2蛍光体222a、第1蛍光体221b、及び、第2蛍光体222bが、光軸A1を中心として回転対称な状態に配置されている。第1蛍光体221aと第2蛍光体222aとの界面、及び、第1蛍光体221bと第2蛍光体222bとの界面は、共通の第1界面223を構成する。第1蛍光体221bと第2蛍光体222aとの界面、及び、第1蛍光体221aと第2蛍光体222bとの界面は、共通の第2界面224を構成する。第1界面223と第2界面224は、45度の角度を持って光軸A1で交わる2つの平面となっている。第1界面223及び第2界面224は、光軸A1と平行な直線の集合体である。第1蛍光体221a、221bは、互いに同一の構成を備え、第1実施形態の第1蛍光体121と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料である。第2蛍光体222a、222bは、互いに同一の構成を備え、第1実施形態の第2蛍光体122と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料である。[作用]上記のように、第1界面223及び第2界面224によって第1蛍光体221a、221b及び第2蛍光体222a、222bを分割配置しているため、第1蛍光体および第2蛍光体は4つのエリアに分割配置され、光軸A1に対して2回の回転対称軸を持つことになる。[効果]以上のような構成とすることで、第1実施形態の照明装置と同様、色バランスの良い照明光を実現することが可能となる。また、以上のような構成とすることで、照明光の色ばらつきパララックスを軽減することができる。ここで、色ばらつきパララックスとは、照射対象Sが光照射されるとき、照射対象S上の場所によって照射色が異なり、照射対象Sの物体色が正確に観察されないという事象である。波長変換部材が異なる波長光を発する複数の蛍光体から構成されている場合、それらからの射出光が完全に混合され、射出されている事が望ましい。そのためには、波長変換部材の同一の場所から同一の角度強度分布で射出されることが望まれる。これに対して、第2実施形態の照明装置では、各蛍光体を回転対称な状態に配置しているため、発光中心が各色で完全に一致している。また、角度強度分布に関しては、蛍光体の一般的な特性として、等方的に蛍光を射出するため、第1蛍光体と第2蛍光体からは同一の角度強度分布で照射対象側に照射され、これにより、色ばらつきパララックスを軽減することができる。なお、第2実施形態の波長変換部材ではエリアを4つに分割配置していたが、それ以上の数に分割配置することも可能である。例としては、8つに分割した波長変換部材の模式図を図9に示す。図9は、第2実施形態の第1変形例に係る波長変換部材250の構成を示す平面図である。第2実施形態の波長変換部材250では、第1蛍光体251a、第2蛍光体252a、第1蛍光体251b、第2蛍光体252b、第1蛍光体251c、第2蛍光体252c、第1蛍光体251d、及び、第2蛍光体252dが、光軸A1を中心として回転対称な状態に配置されている。よって、波長変換部材250は、光軸A1に対して4回の回転対称軸を持つことになる。第1蛍光体251aと第2蛍光体252aとの界面、及び、第1蛍光体251cと第2蛍光体252cとの界面は、共通の第1界面253を構成する。第1蛍光体251bと第2蛍光体252aとの界面、及び、第1蛍光体251dと第2蛍光体252cとの界面は、共通の第2界面254を構成する。第1蛍光体251bと第2蛍光体252bとの界面、及び、第1蛍光体251dと第2蛍光体252dとの界面は、共通の第3界面255を構成する。第1蛍光体251cと第2蛍光体252bとの界面、及び、第1蛍光体251aと第2蛍光体252dとの界面は、共通の第4界面256を構成する。第1界面253と第2界面254は、22.5度の角度を持って光軸A1で交わる2つの平面となっている。同様に、第3界面255と第4界面256は、22.5度の角度を持って光軸A1で交わる2つの平面となっている。第1蛍光体251a、251b、251c、251dは、互いに同一の構成を備え、第1実施形態の第1蛍光体121と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料である。第2蛍光体252a、252b、252c、252dは、互いに同一の構成を備え、第1実施形態の第2蛍光体122と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料である。図9に示す波長変換部材250の場合、第2実施形態の波長変換部材220のように4つに分割配置する場合よりも細かく分割されているため、発光中心が完全に一致しているだけでなく、より色ばらつきパララックスが軽減される。波長変換部材220又は波長変換部材250から射出する蛍光体に関しては、必ず2色である必要はない。例えば図10に示すように、射出されるべき照明光の波長特性に沿うよう3色以上の蛍光体を配列することも考えられる。図10は、第2実施形態の第2変形例に係る波長変換部材280の構成を示す平面図である。波長変換部材280は、第1蛍光体281a、281b、281c、第2蛍光体282a、282b、282c、第3蛍光体283a、283b、283cを分割配置させた構成を備える。第1蛍光体281a、281b、281cと、第2蛍光体282a、282b、282cと、第3蛍光体283a、283b、283cと、は励起光L1が入射されると異なる色の蛍光を照射対象S側へ射出する。各蛍光体の分割面は、励起光L1の光軸A1を含む平面であり、光軸A1と平行な直線の集合体である。また、第1蛍光体281a、281b、281c、第2蛍光体282a、282b、282c、第3蛍光体283a、283b、283cは、それぞれ、光軸A1を中心に軸対称な状態に配置されたブロックである。よって、波長変換部材280は、光軸A1に対して3回の回転対称軸を持つことになる。なお、その他の構成、作用、効果については、第1実施形態と同様である。第3実施形態[構成]第3実施形態の照明装置について、図11、図12を用いて説明する。図11は、第3実施形態の波長変換部材320を光軸A1と直交する任意の平面で切った断面図である。図12は、第3実施形態の波長変換部材320の構成を示す斜視図である。以下、第1実施形態と異なる点についてのみ説明し、共通の部分についてはその説明を省略する。第3実施形態の波長変換部材320は、光軸A1上にある、励起光照射面の中心を中心とした同心円状の3つの円環帯領域330、340、350を備える。各円環帯領域は、第2実施形態と同様に、光軸A1と平行な分割面により4つに分離されている。第1円環帯領域330においては、第1蛍光体331a、第2蛍光体332a、第1蛍光体331b、及び、第2蛍光体332bが、光軸A1を中心として回転対称な状態に配置されている。第2円環帯領域340においては、第1蛍光体341a、第2蛍光体342a、第1蛍光体341b、及び、第2蛍光体342bが、光軸A1を中心として回転対称な状態に配置されている。第3円環帯領域350においては、第1蛍光体351a、第2蛍光体352a、第1蛍光体351b、及び、第2蛍光体352bが、光軸A1を中心として回転対称な状態に配置されている。第2実施形態と同様に、第1円環帯領域330において、蛍光体を分割する第1界面333と第2界面334は、45度の角度を持って光軸A1で交わる2つの平面であり、光軸A1と平行な直線の集合体である。第2円環帯領域340においても、蛍光体を分割する第1界面343と第2界面344は、45度の角度を持って光軸A1で交わる2つの平面であり、光軸A1と平行な直線の集合体である。さらに第3円環帯領域350においても、蛍光体を分割する第1界面353と第2界面354は、45度の角度を持って光軸A1で交わる2つの平面であり、光軸A1と平行な直線の集合体である。第1蛍光体331a、331b、341a、341b、351a、351bは、互いに同一の構成を備え、第1実施形態の第1蛍光体121と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料である。第2蛍光体332a、332b、342a、342b、352a、352bは、互いに同一の構成を備え、第1実施形態の第2蛍光体122と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料である。各円環帯領域における分割面は、内側の円環帯領域における分割面に対して、光軸A1の周りを90度ずつ回転させた配置としている。具体的には、第2円環帯領域340における分割面としての第1界面343及び第2界面344は、その内側に位置する第1円環帯領域330における分割面である、第1界面333、第2界面334に対して、光軸A1の周りを90度ずつ回転させた位置にあり、第3円環帯領域350における分割面としての第1界面353及び第2界面354は、その内側に位置する第2円環帯領域340における第1界面343、第2界面344に対して、光軸A1の周りを90度ずつ回転させた位置にある。したがって、第3円環帯領域350における第1界面353、第2界面354は、第1円環帯領域330における第1界面333、第2界面334に対しては、光軸A1の周りを180度ずつ回転させた位置にある。円環帯領域における分割面をその内側の円環帯領域の分割面に対して90度回転させた理由は、元々1つのブロックであった1種類の蛍光体に対し極力距離を離し、ブロックごとの発光中心を光軸に垂直な平面上で均一に分散させることで、色の混合の度合いをより高め、色ばらつきパララックスを低減させるためである。ここで、ひとつの円環帯領域を内側の円環帯領域に対して180度回転させると元々の同種の蛍光体から最も距離を離す事ができる。しかし、第3実施形態の波長変換部材320の場合、各円環帯領域において、光軸A1に対して180度回転した位置に同じ種類の蛍光体を配置したため、180度回転させると同種の蛍光体と同じ位置となってしまうことから回転角度を90度とした。したがって、同種の蛍光体の数や配置によって適切な回転角度を設定することが好ましい。[作用]上記のように、各円環帯領域において2つの界面で第1蛍光体及び第2蛍光体を分割配置することにより、第1蛍光体および第2蛍光体は全部で12のエリアに分割配置され、光軸A1に対して2回の回転対称軸を持つことになる。[効果]以上のような構成とすることで、第1実施形態と同様、色バランスの良い照明光を実現することが可能となる。また、以上のような構成とすることで、照明光の色ばらつきパララックスを軽減することができる。第3実施形態の波長変換部材では、各蛍光体を回転対称の形状に配置しており、発光中心が各色で一致している。また、蛍光体の分割数を第2実施形態よりも増加しているため、より混合された蛍光が射出され、色ばらつきパララックスが、第2実施形態よりもさらに向上される。なお、その他の構成、作用、効果については、第1実施形態と同様である。第4実施形態[構成]第4実施形態の照明装置について、図13、図14を用いて説明する。図13は、第4実施形態の波長変換部材420の構成を示す平面図である。図14は、第4実施形態の変形例に係る波長変換部材470の構成を示す平面図である。以下、第1実施形態と異なる点についてのみ説明し、共通の部分についてはその説明を省略する。図13に示す波長変換部材420は、光軸A1上にある、励起光照射面の中心を中心とした同心円状の16の円環帯領域を備える。各円環帯領域は、第2、第3実施形態と同様に、光軸A1と平行な直線の集合体からなる分割面によって、第1蛍光体421と第2蛍光体422が交互に配置され、全部で32に分割されている。すなわち、波長変換部材420は、径方向、円周方向ともに32の領域に分割されており、光軸A1に対して16回回転対称に構成されている。第1蛍光体421は第1実施形態の第1蛍光体121と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料である。第2蛍光体422は第1実施形態の第2蛍光体122と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料である。図14に示す波長変換部材470では、光軸A1に対し軸対称に、第1蛍光体471と第2蛍光体472を格子状に配置している。第1蛍光体471は第1実施形態の第1蛍光体121と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料であり、第2蛍光体472は第1実施形態の第2蛍光体122と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料である。[効果]以上のような構成とすることで、第1実施形態と同様、色バランスの良い照明光を実現することが可能となる。また、以上のような構成とすることで、照明光の色ばらつきパララックスを軽減することができる。第4実施形態の照明装置では、各蛍光体を回転対称の形状に配置しており、発光中心が各色で一致している。さらに、蛍光体の分割数を第3実施形態の波長変換部材よりも増加しているため、より混合された蛍光が射出され、色ばらつきパララックスが、第3実施形態の波長変換部材よりさらに改善される。なお、その他の構成、作用、効果については、第1実施形態と同様である。第5実施形態[構成]第5実施形態の照明装置について、図15、図16、図17を用いて説明する。図15は、第5実施形態の波長変換部材520を光軸A1と直交する任意の平面で切った断面図である。図16は、第5実施形態の波長変換部材520の斜視図である。図17は、第5実施形態の波長変換部材520のうち第2蛍光体522aを取り出して示す斜視図である。以下、第1実施形態と異なる点についてのみ説明し、共通の部分についてはその説明を省略する。第5実施形態の波長変換部材520では、第2実施形態と同様に、第1蛍光体521a、第2蛍光体522a、第1蛍光体521b、及び、第2蛍光体522bが、光軸A1を中心として回転対称な状態に配置されている。第1蛍光体521aと第2蛍光体522aとの界面、及び、第1蛍光体521bと第2蛍光体522bとの界面は、共通の第1界面523を構成する。第1蛍光体521bと第2蛍光体522aとの界面、及び、第1蛍光体521aと第2蛍光体522bとの界面は、共通の第2界面524を構成する。第1界面523と第2界面524は、45度の角度を持って光軸A1で交わる2つの平面となっており、光軸A1と平行な直線の集合体である。そして、第1界面523及び第2界面524に第1蛍光および第2蛍光の透過を妨げる反射部を設けた。第1蛍光体521a、521bは、互いに同一の構成を備え、第1実施形態の第1蛍光体121と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料である。第2蛍光体522a、522bは、互いに同一の構成を備え、第1実施形態の第2蛍光体122と同様に蛍光粒子を分散させた透明材料である。第1蛍光体及び第2蛍光体は、同じ励起光波長で励起され、異なる波長の蛍光を射出する。ここで、第2蛍光は第1蛍光よりもピーク波長が長波長であるとする。一般的に、異なる波長の光を波長変換する蛍光体が隣接する系では、第2蛍光体が第1蛍光を一定割合で吸収してしまう二次吸収特性という現象がある。一方、第1蛍光体は第2蛍光をほとんど吸収しないため、色バランスが崩れてしまう。第5実施形態の波長変換部材520では、第1界面523及び第2界面524にそれぞれ第1蛍光および第2蛍光の透過を妨げる反射部を設けたため、二次吸収を抑えることができ、これにより色バランスが崩れることを防止することができる。すなわち、反射部を用いることにより、各蛍光体で発生した蛍光は発生した蛍光体の中だけに留まっており、二次吸収特性による色バランスの低下を抑えることができるのである。この反射部は、少なくとも、短波長側の第1蛍光を反射する事ができれば、二次吸収を抑えることができる。また、界面のみに反射部を設けているため、励起光L1の波長変換部材520への入射、及び、各蛍光の波長変換部材520からの射出には影響しない。また、反射部を用いることで、蛍光体への二次吸収が抑えられるため、取り出し効率が向上し、光のロスや蛍光体の発熱も軽減できる。具体的な反射方法として挙げられるのは、第1蛍光体として第2蛍光体の屈折率よりも高い材料を用いる事である。このような材料を用いる事によって両蛍光体間の界面が一定の反射機能を有する事となる。特に高屈折率部材から低屈折率部材に射出される光は、逆方向のときよりも高い反射率を示すため、第1蛍光は第2蛍光体に入射されにくい。また、別の反射方法としては、両蛍光体の界面に低屈折率材料を充填することも考えられる。例えばシリコーン樹脂のような透明で低屈折率を示す材料を界面に充填させると、界面は一定の反射機能を有することになる。低屈折率材料としては、シリコーン樹脂のほかに、空気層も考えられる。空気層は最も屈折率が低いものであるため、反射率も高くなり、照明光の明るさ向上に大きく寄与する。また、両蛍光体の界面に複数の材料を積層してもよい。例えば、誘電体多層膜で界面条件を考慮した厚さと屈折率を設定すると、第1蛍光のみを反射する選択反射機能を有する事が可能である。また、両蛍光体の界面以外の面にアルミニウムなどの金属薄膜を形成し、重ね合わせることも挙げられる。[効果]上記のような構造とすることによって、色バランスをより容易に設定可能となる。第5実施形態のような反射部を形成しない場合、二次吸収特性により本来の色バランスから第2蛍光側にシフトしたものとなってしまう。しかしながら、第5実施形態の波長変換部材のように界面に反射部を設けた場合、二次吸収特性を防ぐことができ、これにより、設計した色バランスをそのまま照明光として射出することができる。なお、その他の構成、作用、効果については、第1実施形態と同様である。第6実施形態図18は、第6実施形態の波長変換部材及び導光部材の構成を示す斜視図である。図19は、第6実施形態の波長変換部材及び導光部材の構成を示す断面図である。第6実施形態における波長変換部材650は、上述のいづれかの実施形態における波長変換部材を用いる。波長変換ユニット630は、導光部材620の射出端622と、波長変換部材650と、光透過部材633と、ホルダ640と、フェルール631と、を備え、導光部材620により導光された励起光を所望の波長変換光に波長変換する。波長変換部材650は円柱形状を有しており、導光部材620の励起光射出端622に面した第1面651と、第1面651と対向する第2面652と、第1面651及び第2面652に挟まれた側面653を有している。また、第1面651は、励起光射出端622から離間している。導光部材620の射出端622側は、外周をフェルール631により保持されており、射出端622は、ホルダ640のホルダ入射開口641に励起光が入射するように接続されている。円柱状の波長変換部材650の第2面652は、ホルダ射出開口642よりも面積が小さく、かつ、ホルダ射出開口642とほぼ同心で配置されている。このように配置することで、波長変換部材650はホルダ640の貫通孔内面と接しないようになっており、つまり、第2面652は、その全周にわたって反射部643の端部であるとホルダ射出開口642と離間して配置されている。また第2面652はホルダ射出開口642の開口面の一部を形成している。ここで、波長変換部材650の厚さは、励起光を十分波長変換光に変換するように設定される。光透過部材633は、ホルダ射出開口642のうち、第2面652で占められている領域を第1領域A11図19とし、それ以外の領域を第2領域A12図19としたとき、反射部643で少なくとも一回反射した波長変換光を第2領域A12から射出させるための、導光部材620の励起光射出端622から第2領域A12まで連続した波長変換光伝播領域A10を形成している。