"複数のシート状正極と、複数のシート状負極とが、複数のセパレータを介して交互に積層された電極積層体と、前記電極積層体の積層方向に垂直な上底面と下底面とを含むループ状経路に沿って貼付された、第一および第二の粘着テープとを備え、前記第一の粘着テープと前記第二の粘着テープとが、前記上底面および前記下底面面内方向における前記電極積層体の中心を挟んで配置されている、非水二次電池。請求項1に記載の非水二次電池であって、前記第一の粘着テープは、前記電極積層体の上底面を形成する辺の一辺と、これと対向する下底面の一辺とに接しており、前記第二の粘着テープは、前記第一の粘着テープが接している辺と対向する辺と接している、非水二次電池。請求項1または2に記載の非水二次電池であって、前記上底面と前記下底面とを含むループ状経路に沿って貼付された、第三の粘着テープをさらに備え、前記第三の粘着テープは、前記第一および第二の粘着テープと交差している、非水二次電池。複数のシート状正極と、複数のシート状負極とが、複数のセパレータを介して交互に積層された電極積層体と、前記電極積層体の積層方向に垂直な上底面と下底面とを含むループ状経路に沿って貼付された、第一および第二の粘着テープとを備え、前記第一の粘着テープと前記第二の粘着テープとが交差している、非水二次電池。請求項1~4のいずれか一項に記載の非水二次電池であって、前記シート状正極の活物質を形成する主たる物質がLiを含む複合酸化物であり、前記複合酸化物のLiを除く金属の50以上がNiである、非水二次電池。前記特許文献1に開示されているシート状リチウム二次電池には、積層構造体の側面に、該側面がテープと接触しないように屈曲板が設けられている。その分、活物質の体積が減少し、電池全体としての体積容量密度が低下する。また、この構成では積層面内方向のずれを十分に抑制できない。また、前記特許文献2に開示されている積層式リチウムイオン電池では、積層面の面内方向のずれがずれ防止テープによって抑制される。しかし、積層方向への膨れによる、正負極間の距離のばらつきの発生を抑制することができない。本発明の目的は、電極積層体の積層面内方向のずれと積層方向への膨れとによる、電極間距離のばらつきの発生を抑制し、繰り返し充放電に伴う容量維持特性サイクル特性に優れた非水二次電池の構成を得ることである。本発明が開示する非水二次電池の構成は、複数のシート状正極と、複数のシート状負極とが、複数のセパレータを介して交互に積層された電極積層体と、前記電極積層体の積層方向に垂直な上底面と下底面とを含むループ状経路に沿って貼付された、第一および第二の粘着テープとを備える。前記第一の粘着テープと前記第二の粘着テープとは、前記上底面および前記下底面面内方向における前記電極積層体の中心を挟んで配置されている。また、本発明が開示する非水二次電池の他の構成は、複数のシート状正極と、複数のシート状負極とが、複数のセパレータを介して交互に積層された電極積層体と、前記電極積層体の積層方向に垂直な上底面と下底面とを含むループ状経路に沿って貼付された、第一および第二の粘着テープとを備える。前記第一の粘着テープと前記第二の粘着テープとが交差している。上記の構成によれば、前記電極積層体の変形が前記第一および第二の粘着テープにより制限される。具体的にはまず、前記第一および第二の粘着テープにより、前記電極積層体を構成するシート状電極の面内方向の平行移動、すなわち積層面内方向のずれが抑制される。さらに、前記第一および第二の粘着テープが、前記ループ状経路に沿って貼付されていることにより、貼付部分において、前記電極積層体を構成するシート状電極の積層方向への移動、すなわち前記電極積層体の膨れも抑制できる。さらに、前記第一の粘着テープと前記第二の粘着テープとが、前記上底面および前記下底面面内方向における前記電極積層体の中心を挟んで配置されることにより、前記中心を通る軸まわりの移動や変形を抑制できる。すなわち、積層面内での回転によるずれや、積層方向への反りによるずれを抑制できる。また、前記第一の粘着テープと前記第二の粘着テープとを交差させることによって、前記電極積層体を構成するシート状電極の面内方向の平行移動が2方向から制限される。さらに、この2方向を軸とする変形を同時に抑制し、膨れや反りをより強固に抑制できる。本発明によれば、電極積層体の積層面内方向のずれと積層方向への膨れとによる、電極間距離のばらつきの発生を抑制し、サイクル特性に優れた非水二次電池の構成を得られる。以下、図面を参照し、本発明の実施の形態を詳しく説明する。図中同一または相当部分には同一符号を付してその説明は繰り返さない。[第一の実施形態][全体の構成]図1は、本発明の第一の実施形態にかかる非水二次電池10の概略構成を模式的に示した図である。非水二次電池10は、電極積層体11、ラミネート外装12、正極タブ13、負極タブ14、正極リード15、負極リード16、および2本の粘着テープ17,18を備えている。非水二次電池10は、正面視で略矩形の扁平形状をしており、その一辺から、正極タブ13と負極タブ14とが延出している。なお、この構成は例示であって、非水二次電池10は任意の形状を取り得るし、正極タブ13と負極タブ14とを異なる辺から延出させても良い。電極積層体11が、図示しない電解液とともに、ラミネート外装12に収容されている。電極積層体11の周りには、2本の粘着テープ17および18が貼付されている。粘着テープ17および18についての詳細は後述する。図2は、図1におけるII-II線断面図であり、図3は、図1におけるIII-III線断面図である。電極積層体11は、複数のシート状正極111と、複数のシート状負極112と、複数のセパレータ113とを備えている。電極積層体11は、図2および図3に示すように、複数のシート状正極111と複数のシート状負極112とが、セパレータ113を挟んで積層されたものである。図2および図3では、シート状正極111を2枚、シート状負極112を3枚、それぞれ積層させた構成を例示しているが、積層させる枚数は任意である。2枚のシート状正極111はそれぞれ、正極リード15を介して、ラミネート外装12の外部に引き出された正極タブ13と結合している。同様に、3枚のシート状負極112はそれぞれ、負極リード16を介して、ラミネート外装12の外部に引き出された負極タブ14と結合している。シート状正極111は、その詳しい構成は図示していないが、集電体とその両面に形成された正極合剤層とを備える。正極の集電体としては、アルミニウムやチタン等の箔、平織金網、エキスパンドメタル、ラス網、またはパンチングメタル等を用いることができる。正極タブ13および正極リード15も、同種のものを用いることができる。正極合剤層は、活物質と、導電助剤と、バインダとを有機溶媒中で混合してスラリーを調整し、これを集電体に塗布乾燥させた後、加圧成型等を施して作製される。正極の活物質としては、マンガン酸リチウム、リチウムニッケル複合酸化物、リチウムコバルト複合酸化物、リチウムニッケルコバルト複合酸化物、酸化バナジウム、または酸化モリブデン等を用いることができる。正極の導電助剤としては、黒鉛、カーボンブラック、またはアセチレンブラック等を用いることができるが、主成分としてカーボンブラックを用いることが好ましい。正極のバインダとしては、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリアミドバインダ、ポリテトラフルオロエチレンPTFEディスパージョン、PTFE粉末、ゴム系バインダ、またはポリフッ化ビニリデンPVDF等を用いることができるが、PVDFを用いることが好ましい。シート状負極112は、その詳しい構成は図示していないが、集電体とその片面または両面に形成された負極合剤層とを備える。負極の集電体としては、銅ニッケルステンレス等の箔、平織金網、エキスパンドメタル、ラス網、またはパンチングメタル等を用いることができる。負極タブ14および負極リード16も、同種のものを用いることができる。負極合剤層は、活物質と、バインダとを純水中で混合してスラリーを調整し、これを集電体に塗布乾燥させた後、加圧成型等を施して作製される。負極の活物質としては、天然黒鉛、メソフェーズカーボン、または非晶質カーボン等を使用することができる。負極のバインダとしては、カルボキシメチルセルロースCMCヒドロキシプロピルセルロースHPC等のセルロースや、スチレンブタジエンゴムSBRアクリル等のゴムバインダを、単独または混合して用いることができる。また、シート状負極112の端面には、ラミネート外装12と絶縁するために、エチレン酢酸ビニル共重合体、ポリオレフィン共重合体、またはポリアミド共重合体等が塗布される。セパレータ113としては、ポリプロピレンPP、ポリエチレンPE、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリブチレンテレフタレートPBT、またはポリフェニルサルフィドPPS等の、微孔性フィルムや不織布を用いることができる。電解液としては、有機溶媒にリチウム塩を溶解させた溶液が使用される。有機溶媒としては、ビニレンカーボネートVC、プロピレンカーボネートPC、エチレンカーボネートEC、ブチレンカーボネートBC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、メチルエチルカーボネートMEC、およびγーブチロラクトン等から、一種類または2種類以上を混合して用いることができる。リチウム塩としては、LiPF6、LiBF4、またはLiNCF3SO22等を用いることができる。ラミネート外装12としては、アルミラミネートシート等を用いることができる。ラミネート外装12は、熱融着樹脂等を用いて封止される。上記から明らかなように、本実施形態では、非水二次電池10がラミネート型のリチウムイオン二次電池である場合を例示している。本発明は、非水二次電池10がこの種の電池の場合に特に有用である。しかし、これは本発明の用途を限定するものではなく、発明の趣旨の範囲で種々の非水二次電池に適用可能である。[粘着テープに関する構成]次に、図4を参照して、粘着テープ17および18に関する構成について説明する。図4は、本発明の第一の実施形態にかかる非水二次電池10の電極積層体11を抜き出して示した図である。電極積層体11は、前述の通り、複数のシート状正極111と複数のシート状負極112とが、セパレータ113を挟んで積層されたものである。本実施形態では、シート状正極111、複数のシート状負極112およびセパレータ113はすべて正面視で縦長の長方形状をしている。これらが積層された電極積層体11は、積層方向の最も外側にある2枚のシート状負極を、それぞれ上底面、下底面とする直方体を形成している。以下、これらの面を上底面112a、下底面112bと呼んで参照する。2本の粘着テープ17および18が、上底面112aと下底面112bとを含むループ状の経路に沿って、全周に貼付されている。粘着テープ17および18はそれぞれ、電極積層体11の正面視上端および下端の周辺を覆っている。より詳しく説明すると、粘着テープ17は、電極積層体11の上底面112aの、正面視上端の辺を覆っている。そして、積層方向にまたがって、下底面112bの、正面視上端の辺を覆っている。粘着テープ18は、電極積層体11が形成する直方体において、粘着テープ17が形成する辺と対向する辺を覆っている。すなわち、粘着テープ18は、上底面112aの、正面視下端の辺を覆っている。そして、積層方向にまたがって、下底面112bの、正面視下端の辺を覆っている。さらに粘着テープ17は、上底面112aおよび下底面112bの正面視上部にはみ出して、電極積層体11の正面視上部の側面を覆っている。同様に粘着テープ18は、上底面112aおよび下底面112bの正面視下部にはみ出して、電極積層体11の正面視下部の側面を覆っている。なお、粘着テープ17および18としては、電気絶縁性および耐熱性に優れ、電解液に対して耐性を有するものが用いられる。例えば、ポリプロピレンPPテープ、ポリイミドテープ、またはフッ素テープである。本実施形態にかかる非水二次電池10の構成によれば、電極積層体11の変形が粘着テープ17および18により制限される。具体的にはまず、粘着テープ17および18により、電極積層体11を構成するシート状電極の面内方向の平行移動、すなわち積層面内方向のずれが抑制される。さらに、粘着テープ17および18が、上底面112aと下底面112bとを含むループ状の経路に沿って、全周に貼付されていることにより、貼付部分において、電極積層体11を構成するシート状電極の積層方向への移動、すなわち電極積層体11の膨れも抑制できる。また、粘着テープ17および18がそれぞれ、電極積層体11の正面視上端および下端の周辺を覆っていることにより、積層面内での回転によるずれや、積層方向への反りによるずれを抑制できる。さらに粘着テープ17および18がそれぞれ、電極積層体11の正面視上部側面および下部側面を覆っていることにより、上下方向のずれを抑制できる。[第一の実施形態の変形例]図5は、本発明の第一の実施形態の変形例にかかる非水二次電池10aの電極積層体11を抜き出して示した図である。非水二次電池10aは、第一の実施形態にかかる非水二次電池10と同様に、2本の粘着テープ17aおよび18aが、上底面112aと下底面112bとを含むループ状の経路に沿って、全周に貼付されている。一方、非水二次電池10とは異なり、粘着テープ17aおよび18aは、電極積層体11の正面視上端および下端ではなく、それぞれ上端から約1/4の地点、下端から約1/4の地点に配置されている。また、粘着テープ17aと18aとは、電極積層体11の正面視左右側面を通って、互いに平行に貼付されている。本変形例にかかる非水二次電池10aの構成によっても、積層面内方向のずれと積層方向への膨れとの両方を抑制できる。なお、本変形例では、粘着テープ17aと18aとを、電極積層体11のそれぞれ上端から約1/4の地点、下端から約1/4の地点に配置した。しかし、粘着テープ17aと18aとが、上底面112aおよび下底面112bの面内方向における電極積層体11の中心を挟んで配置されていれば、配置する場所は任意である。また、電極積層体11の正面視左右の側面ではなく、上下側面を通って配置しても良いし、互いに平行でなくても良い。粘着テープ17aと18aとが当該中心を挟んで配置されていれば、当該中心を通る軸まわりの移動や変形を抑制できる。すなわち、積層面内での回転によるずれや、積層方向への反りによるずれを抑制できるからである。[第二の実施形態]図6は、本発明の第二の実施形態にかかる非水二次電池20の、電極積層体11を抜き出して示した図である。非水二次電池20は、非水二次電池10が備える構成に加えて、粘着テープ17および18とは別の粘着テープ19をさらに備える。粘着テープ19もまた、電極積層体11に、上底面112aと下底面112bとを含むループ状経路に沿って貼付されている。粘着テープ19は、上底面112aおよび下底面112bの正面視左右略中心を通り、粘着テープ17および18と直交して貼付されている。本実施形態にかかる非水二次電池20の構成によれば、積層方向の膨れをより強固に抑制できる。なお、非水二次電池20は、さらに多くの粘着テープを備えていても良い。粘着テープの貼付面積を増やせば、電極積層体11の変形はより抑制される。一方で、粘着テープの貼付面積が増えると、電極積層体11への電解液の浸透が阻害されるため、粘着テープの貼付面積の割合は、電極積層体11の表面積に対して50以下が好ましく、より好ましくは30以下である。[第三の実施形態]図7は、本発明の第三の実施形態にかかる非水二次電池30の電極積層体11を抜き出して示した図である。非水二次電池30は、非水二次電池10と同様に、2本の粘着テープ17bおよび18bが、上底面112aと下底面112bとを含むループ状の経路に沿って、全周に貼付されている。粘着テープ17bは、上底面112aおよび下底面112bの正面視上下略中心を通るように貼付されている。粘着テープ18bは、上底面112aおよび下底面112bの正面視左右略中心を通るように貼付されている。粘着テープ17bと粘着テープ18bとは、互いに直交している。本実施形態にかかる非水二次電池30の構成によれば、電極積層体11を構成するシート状電極の面内方向の平行移動が2方向から制限される。さらに、この2方向を軸とする変形を同時に抑制し、膨れや反りをより強固に抑制できる。ここで、本発明にかかる非水二次電池10~30との比較のため、従来の構成にかかる非水二次電池40について説明する。図8は、従来の非水二次電池40の、電極積層体11を抜き出して示した図である。非水二次電池40においては、粘着テープ17’~19’が電極積層体11に貼付されている。粘着テープ17’~19’は、本発明の第二の実施形態にかかる非水二次電池20図6を参照の粘着テープ17~19と似た位置に貼付されているが、上底面112aと下底面112bとを含むループ状の経路の全周には貼付されていない。また、電極積層体11の正面視上部側面および下部側面も覆われていない。具体的には、粘着テープ17’は電極積層体11の正面視上端の周辺に貼付されているが、正面視左右の側面近傍にのみ貼付されており、全周を覆っていない。同様に、粘着テープ18’は電極積層体11の正面視下端の周辺に貼付されているが、正面視左右の側面近傍にのみ貼付されており、全周を覆っていない。また、粘着テープ19’は上底面112aおよび下底面112bの正面視左右略中心を通るように貼付されているが、電極積層体11の正面視上下の側面近傍にのみ貼付されており、全周を覆っていない。図9は、従来の非水二次電池40において、電極積層体11を抜き出して示した図であって、電極間距離のずれが生じた状態を模式的に示した図である。非水二次電池40では、粘着テープ17’~19’は上底面112aと下底面112bとを含むループ状の経路の全周には貼付されていない。そのため、図8に示すように、積層面内のずれは抑制できても、積層方向への膨れを十分に抑制できない。以下、実施例に基づいて本発明をより具体的に説明する。なお、この実施例は本発明を限定するものではない。正極の活物質として94重量部のLiMn2O4と、導電助剤として3重量部のカーボンブラックと、バインダとして3重量部のPVDFとを、Nメチル2ピロリドンを溶剤として均一になるように混合し、正極合剤層のスラリーを作製した。そして、このスラリーを厚さ15μmのアルミ箔からなる集電体の両面に塗布し、110±10°Cで乾燥させた後、正極合剤層が所定の密度となるように加圧成形した。その後、正極合剤層が幅109mm、長さ197mmとなるように切断してシート状正極を得た。負極の活物質として97.8重量部の黒鉛粉末と、バインダとして1.2重量部のCMCと1重量部のSBRの混合物とを、純水中で均一になるように混合し、正極合剤層のスラリーを作製した。そして、このスラリーを厚さ10μmの銅箔からなる集電体の両面に塗布し、110±10°Cで乾燥させた後、負極合剤層が所定の密度となるように加圧成形した。その後、負極合剤層が幅117mm、長さ205mmとなるように切断してシート状負極を得た。溶融したポリオレフィン共重合体を、このシート状負極に、その端面からの幅が1~1.5mmとなる様に塗布した。セパレータとして、PE微孔フィルムとPET不織布とからなる二層構造のシートを、幅117mm、長さ210mmに切断して使用した。15枚のシート状正極と、16枚のシート状負極とを、セパレータを間に挟んで交互に積層させ、PPテープで固定した。シート状正極に正極タブを、シート状負極に負極タブを、それぞれ正極リード、負極リードを介して接続した。その後、アルミラミネートシートからなる、外形で幅150mm、長さ250mmのラミネート外装に収容した。電解液1mlを注入後、ラミネート外装を熱融着樹脂で封止して、非水二次電池を作製した。実施例1PPテープによる固定方法として、第一の実施形態図4の構成を採用した。実施例2PPテープによる固定方法として、第二の実施形態図6の構成を採用した。比較例PPテープによる固定方法として、従来の構成図8を採用した。充放電による劣化を確認する目的で、それぞれの非水二次電池に対して、充電と放電とを繰り返すサイクル試験を行った。充電電圧は4.35Vとした。図10は、充放電サイクルに対する電池容量の変化を示すグラフである。図9に示すように、比較例ではサイクル数300回付近から容量が急激に低下し、サイクル数400回付近では初期容量の60以下となった。これに対し、実施例1ではサイクル数800回付近まで急激な容量低下は見られなかった。実施例2では、サイクル数1100回まで容量低下は見られなかった。さらにそれぞれの電池を同条件で400回充放電した後、充電状態で分解して負極の表面を観察した。比較例では金属光沢のLiの析出とともに一部黒色化した化合物が観察された。これに対し、実施例1および実施例2では全面金色のC6Liの光沢を示しており、不均一な反応が起こっていないことが確認された。"