"分散媒としてのN-メチル-2-ピロリドンには、炭素導電剤と、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とが含まれていることを特徴とするカーボンスラリー。上記ノニオン系界面活性剤には脂肪酸エステル系界面活性剤が含まれる、請求項1に記載のカーボンスラリー。上記脂肪酸エステル系界面活性剤がリシノレイン酸エステルである、請求項2に記載のカーボンスラリー。上記リシノレイン酸エステルがポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステルである、請求項3に記載のカーボンスラリー。上記ノニオン系界面活性剤には高級アルキルエーテル系界面活性剤が含まれる、請求項1に記載のカーボンスラリー。上記高級アルキルエーテル系界面活性剤がポリオキシエチレンアルキルエーテルである、請求項5に記載のカーボンスラリー。上記炭素導電剤にはカーボンブラックが含まれる、請求項1~6の何れか1項に記載のカーボンスラリー。分散媒としてのN-メチル-2-ピロリドンに、炭素導電剤と、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とを混合することを特徴とするカーボンスラリーの調製方法。集電体の表面に活物質層が形成され、この活物質層には、活物質と、結着剤と、炭素導電剤と、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とが含まれていることを特徴とする非水電解質二次電池用電極。上記活物質は正極活物質である、請求項9に記載の非水電解質二次電池用電極。上記正極活物質が、層状構造を有するニッケル-マンガンのリチウム複合酸化物である、請求項10に記載の非水電解質二次電池用電極。分散媒としてのN-メチル-2-ピロリドンに、活物質と、結着剤と、炭素導電剤と、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とを混合して活物質スラリーを調製する活物質スラリー調製工程と、上記活物質スラリーを集電体上に塗布して、集電体上に活物質層を形成する活物質層形成工程と、を含むことを特徴とする非水電解質二次電池用電極の製造方法。上記活物質スラリー調製工程において、N-メチル-2-ピロリドンに、炭素導電剤と、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とを混合してカーボンスラリーを調製した後、このカーボンスラリーに、活物質と結着剤とを混合して活物質スラリーを調製する、請求項12に記載の非水電解質二次電池用電極の製造方法。上記カーボンスラリーを調製する際、N-メチル-2-ピロリドンに、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とを混合した後、これに炭素導電剤を添加する、請求項13に記載の非水電解質二次電池用電極の製造方法。上記活物質は正極活物質である、請求項12~14の何れか1項に記載の非水電解質二次電池用電極の製造方法。上記請求項10又は11に記載の正極、負極、及びこれら正負両極間に配置されたセパレータから成る電極体と、非水電解質と、上記電極体と上記非水電解質とが収納された電池外装体と、を含むことを特徴とする非水電解質二次電池。上記請求項15に記載の方法で作製された正極と負極との間にセパレータを配置して電極体を作製した後、この電極体と非水電解質とを電池外装体内に収納することを特徴とする非水電解質二次電池の製造方法。しかしながら、上記特許文献1~3に示される技術では、以下に示す課題を有していた。1特許文献1に示される技術の課題上記の如く分散剤を用いた場合であっても、活物質と炭素導電剤とが電気的に反発するため、電極における集電が不十分となって、出力特性を向上させることができない。2特許文献2に示される技術の課題一般的に、炭素材料表面への界面活性剤の吸着力は弱いため、界面活性剤によって炭素材料を十分に分散させるためには、界面活性剤を多量に添加する必要がある。しかしながら、このような構成とした場合、電極内における導電性が低下する。このため、炭素材料の分散性が向上することによる電池特性の向上効果が、電極内における導電性の低下に起因する電池特性の低下により相殺されるため、電池特性の向上は望めない。特に、N-メチル-2-ピロリドンのような有機溶剤中における界面活性剤の分散効果は、水溶液中における界面活性剤の分散効果に比べて著しく低い。したがって、上記有機溶剤中で分散効果を高めるためには、界面活性剤を更に多量に添加しなければならず、この結果、電極内における導電性の低下という問題が一層顕在化する。3特許文献3に示される技術の課題活物質上に炭素導電剤、又は炭素導電剤と伝導性高分子分散剤との混合物からなる被覆層を設けただけでは、活物質間の電子導電性が不十分となって、電極内の内部抵抗が大きくなる。したがって、電池特性を向上させることができない。本発明は、上記従来の課題を考慮したものであって、炭素導電剤の分散性を飛躍的に向上させると共に、活物質間の電子導電性を向上させることによって、極板内に良好な導電ネットワークを形成し、これによって、電池特性を飛躍的に向上させることができる非水電解質二次電池及びその製造方法等を提供することを目的としている。上記目的を達成するために本発明は、分散媒としてのN-メチル-2-ピロリドンには、炭素導電剤と、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とが含まれていることを特徴とする。上記カーボンスラリーを用いて活物質スラリーを調製し、この活物質スラリーを用いて非水電解質二次電池を作製した場合、分散媒としてのN-メチル-2-ピロリドンと同種のポリビニルピロリドン系高分子が分散剤として添加されていることにより、ピロリドン同士の相互溶解作用が働くため、分散剤により炭素導電剤を十分に分散することができる。更に、このように炭素導電剤が十分に分散した状態で、ノニオン系界面活性剤によって炭素導電剤を活物質に結着させることができる。以上のことから、活物質上に、活物質と炭素導電剤と電解液との3相界面が多数形成されるので、電気化学反応を促進させることができ、且つ、炭素導電剤が活物質の表面に分散して配置されるので、電極内に良好な導電ネットワークが形成される。これらのことから、非水電解質二次電池の出力特性を飛躍的に向上させることができる。また、ポリビニルピロリドン系高分子の添加により、上記出力特性の向上を図ることができる他、カーボンスラリーや活物質スラリーの安定性を高め、これらスラリー粘度を著しく下げることができる。したがって、分散媒であるN-メチル-2-ピロリドンの使用量を減らすことができるので、非水電解質二次電池の生産コストを飛躍的に低減できる。尚、上記出力特性の向上と生産コストの低減とを両立するためには、炭素導電剤に対するポリビニルピロリドン系高分子の添加量、及び、炭素導電剤に対するノニオン系界面活性剤の添加量は、共に20質量以下であることが好ましく、特に、0.01質量以上10質量以下であることが好ましい。また、炭素導電剤としてカーボンブラックを用いる場合には、上記2つの添加量は、0.01質量以上10質量以下であることが好ましい。ここで、上記ノニオン系界面活性剤には脂肪酸エステル系界面活性剤が含まれることが望ましく、この脂肪酸エステル系界面活性剤がリシノレイン酸エステルであることが望ましく、このリシノレイン酸エステルがポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステルであることが望ましい。また、上記ノニオン系界面活性剤には高級アルキルエーテル系界面活性剤が含まれることが望ましく、この高級アルキルエーテル系界面活性剤がポリオキシエチレンアルキルエーテルであることが望ましい。ここで、上記高級アルキルエーテル系界面活性剤とは、炭素数6以上のアルキル基がエーテル結合された構造の界面活性剤であり、また、上記ポリオキシエチレンアルキルエーテルとは、炭素数6以上のアルキル基とポリオキシエチレンとがエーテル結合された構造の界面活性剤である。尚、高級アルキルエーテル系界面活性剤のアルキル基の炭素数は6以上であれば良いが、炭素数は6~22であることが望ましく、特に、10~18であることが望ましい。これは、炭素数が少ない場合は界面活性能が劣り、炭素数が多い場合は粘度が高く、ハンドリング性が劣るためである。更に、上記炭素導電剤には、ファーネスブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラックなどのカーボンブラックが含まれることが望ましい。上記目的を達成するために本発明は、分散媒としてのN-メチル-2-ピロリドンに、炭素導電剤と、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とを混合することを特徴とする。また、本発明は上記目的を達成するために、集電体の表面に活物質層が形成され、この活物質層には、活物質と、結着剤と、炭素導電剤と、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とが含まれていることを特徴とする。上記ポリビニルピロリドン系高分子の例としては、ビニルピロリドンの重合体、ビニルピロリドンとその他ビニル化合物との共重合体等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。上記結着剤としては、熱可塑性樹脂を挙げることができ、ポリフッ化ビニリデンやポリイミドなどが例示される。ここで、上記活物質は正極活物質であることが望ましい。但し、活物質としては正極活物質に限定するものではなく、負極活物質でも良い。この場合の負極活物質としては、グラファイト等の炭素材料、チタン酸リチウム及び二酸化モリブデン等の金属酸化物、シリコン並びにスズ等が例示される。上記正極活物質が、層状構造を有するニッケル-マンガンのリチウム複合酸化物であることが望ましい。このように、コバルトを含んでいない正極活物質を用いれば、電池の低コスト化を達成できる。但し、正極活物質としては上記のものに限定するものではなく、他のリチウム含有遷移金属複合酸化物やリチウム含有遷移金属オキシアニオン化合物であっても良い。他のリチウム含有遷移金属複合酸化物の具体例としては、例えば、コバルト酸リチウム、コバルト-ニッケル-マンガンのリチウム複合酸化物、アルミニウム-ニッケル-マンガンのリチウム複合酸化物、アルミニウム-ニッケル-コバルトの複合酸化物等が挙げられる。また、上記リチウム含有遷移金属オキシアニオン化合物の具体例としては、例えば、リン酸鉄リチウムが挙げられる。これらの正極活物質の中でも、LiNi1/3Co1/3Mn1/3O2や、一般式Li1xNiaMnbCocO2d式中、x,a,b,c,dはxabc=1、0.7≦ab、0<x≦0.1、0≦c/ab<0.35、0.7≦a/b≦2.0、-0.1≦d≦0.1の条件を満たす。で表されるコバルト-ニッケル-マンガンのリチウム複合酸化物が好ましく用いられる。上記目的を達成するために本発明は、分散媒としてのN-メチル-2-ピロリドンに、活物質と、結着剤と、炭素導電剤と、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とを混合して活物質スラリーを調製する活物質スラリー調製工程と、上記活物質スラリーを集電体上に塗布して、集電体上に活物質層を形成する活物質層形成工程と、を含むことを特徴とする。ここで、上記活物質スラリー調製工程において、N-メチル-2-ピロリドンに、炭素導電剤と、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とを混合してカーボンスラリーを調製した後、このカーボンスラリーに、活物質と結着剤とを混合して活物質スラリーを調製することが望ましい。このような方法であれば、炭素導電剤の分散性が一層向上するからである。また、炭素導電剤の分散性をより一層向上させるためには、上記カーボンスラリーを調製する際、N-メチル-2-ピロリドンに、分散剤としてポリビニルピロリドン系高分子と、ノニオン系界面活性剤とを混合した後、これに炭素導電剤を添加することが望ましい。上記目的を達成するために本発明は、上述した正極、負極、及びこれら正負両極間に配置されたセパレータから成る電極体と、非水電解質と、上記電極体と上記非水電解質とが収納された電池外装体と、を含むことを特徴とする。また、上記目的を達成するために本発明は、上述した正極と負極との間にセパレータを配置して電極体を作製した後、この電極体と非水電解質とを電池外装体内に収納することを特徴とする。ここで、上記非水電解液の溶質としては、従来から使用されている公知のリチウム塩が使用できる。例えば、LiPF6、LiAsF6、LiBF4、LiCF3SO3、LiNClF2l1SO2CmF2m1SO2l、mは、それぞれ0以上の整数、LiCCpF2p1SO2CqF2q1SO2CrF2r1SO2p、q、rは、それぞれ0以上の整数、ジフルオロオキサラトホウ酸リチウム等が挙げられる。これらの非水電解質は一種類で使用してもよく、二種類以上組み合わせて使用してもよい。また、上記溶質は、通常、0.1~1.5M/L、好ましくは0.5~1.5M/Lの濃度で溶媒に溶解されて使用される。一方、上記非水電解液の溶媒としては、環状炭酸エステル、水素基の一部がフッ素化されている環状炭酸エステル、鎖状炭酸エステル、水素基の一部がフッ素化されている鎖状炭酸エステル、エステル類、環状エーテル類、鎖状エーテル類、ニトリル類、アミド類等が挙げられる。環状炭酸エステルの具体例としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ビニレンカーボネートなどが挙げられる。水素基の一部がフッ素化されている環状炭酸エステルの具体例としては、トリフルオロプロピレンカーボネートやフルオロエチルカーボネートなどが挙げられる。鎖状炭酸エステルとしては、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルプロピルカーボネート、エチルプロピルカーボネート、メチルイソプロピルカーボネートなどが挙げられる。本発明によれば、炭素導電剤の分散性が飛躍的に向上し、且つ、良好な導電ネットワークを形成できるので、非水電解質二次電池の出力特性を飛躍的に向上することができるといった優れた効果を奏する。以下、本発明を下記形態に基づいてさらに詳細に説明するが、本発明は以下の形態に何ら限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲において適宜変更して実施することが可能なものである。正極[作用極]の作製先ず、分散媒としてのN-メチル-2-ピロリドンに、ポリビニルピロリドン系高分子としてのピッツコールK-30第一工業製薬株式会社製と、及びノニオン系界面活性剤としてポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステルとを溶解した後、炭素導電剤としてのアセチレンブラックを混合することにより、カーボンブラックペーストを調製した。尚、上記アセチレンブラックに対する上記ポリビニルピロリドン系高分子の割合と、上記アセチレンブラックに対する上記ポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステルの割合とは、共に1.4質量とした。次に、LiNi1/3Co1/3Mn1/3O2で表される正極活物質と、上記カーボンブラックペーストと、結着剤としてのポリフッ化ビニリデンを溶解させたN-メチル-2-ピロリドン溶液とを、正極活物質と炭素導電剤と結着剤との質量比が92:5:3となるように混合することにより正極活物質スラリーを調製した。次いで、アルミニウム箔から成る正極集電体上に、上記正極活物質スラリーを0.5m/分の速度で塗布した後、これを120°C、風量5m/秒で乾燥させた。しかる後、圧延ローラーにより圧延し、更に、アルミニウムから成る正極集電タブを取りつけることにより正極作用極を作製した。負極及び参照極の作製負極対極と参照極とには、共に金属リチウムを用いた。非水電解液の調製エチレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとジメチルカーボネートとを3:3:4の体積比で混合させた混合溶媒に、LiPF6を1モル/リットルの濃度になるように溶解させ、更にビニレンカーボネートを1質量溶解させて調製した。電池の作製上記正極作用極、負極対極、参照極、及び非水電解液を用いて、図1に示す三電極式試験セル10を作製した。図1において、11は正極、12は負極、13は参照極、14は非水電解液である。その他の事項上記形態では正極を例にとって説明したが、本発明は負極にも適用できる。例えば、負極活物質として炭素材料、チタン酸リチウム及び二酸化モリブデン等の金属酸化物、シリコン並びにスズ等を用いた場合に適用できる。実施例1上記発明を実施するための形態で示したセルを用いた。このようにして作製したセルを、以下、本発明セルA1と称する。実施例2ノニオン系界面活性剤として、ポリオキシエチレンアルキルエーテルライオン株式会社製レオコールSC-70を用いた以外は、上記実施例1と同様にして試験セルを作製した。このようにして作製したセルを、以下、本発明セルA2と称する。実施例3炭素導電剤にファーネスブラックを、正極活物質にLiNi0.5Co0.2Mn0.3O2を用いたこと以外は、上記実施例2と同様にして試験セルを作製した。このようにして作製したセルを、以下、本発明セルA3と称する。実施例4正極活物質にLiNi0.6Mn0.4O2を用いたこと以外は、上記実施例1と同様にして試験セルを作製した。このようにして作製したセルを、以下、本発明セルA4と称する。比較例1ポリビニルピロリドン系高分子とノニオン系界面活性剤とを添加しなかったこと以外は、上記実施例1と同様にして試験セルを作製した。このようにして作製したセルを、以下、比較セルZ1と称する。比較例2アセチレンブラックに対するポリビニルピロリドン系高分子の添加量を2.8質量とする一方、ノニオン系界面活性剤を添加しなかったこと以外は、上記実施例1と同様にして試験セルを作製した。このようにして作製したセルを、以下、比較セルZ2と称する。比較例3アセチレンブラックに対するポリビニルピロリドン系高分子の添加量を11.3質量とする一方、ノニオン系界面活性剤を添加しなかったこと以外は、上記実施例1と同様にして試験セルを作製した。このようにして作製したセルを、以下、比較セルZ3と称する。比較例4ポリビニルピロリドン系高分子とノニオン系界面活性剤とを添加しなかったこと以外は、上記実施例3と同様にして試験セルを作製した。このようにして作製したセルを、以下、比較セルZ4と称する。比較例5ポリビニルピロリドン系高分子とノニオン系界面活性剤とを添加しなかったこと以外は、上記実施例4と同様にして試験セルを作製した。このようにして作製したセルを、以下、比較セルZ5と称する。実験上記本発明セルA1~A4及び比較セルZ1~Z5を下記の条件で充放電し、25°C及び-30°Cの条件で放電したときの出力測定を行ったので、その結果を活物質種別に表1~3に示す。尚、表1では比較セルZ1の出力を、表2では比較セルZ4の出力を、表3では比較セルZ5の出力を、それぞれ100としたときの指数で表示している。充放電条件25°Cの温度条件下において、0.2mA/cm2の電流密度で4.3Vvs.Li/Liまで定電流充電を行い、4.3Vvs.Li/Liの定電圧で電流密度が0.04mA/cm2になるまで定電圧充電を行った。その後、0.2mA/cm2の電流密度で2.5Vvs.Li/Liまで定電流放電を行った。次に、上記の各三電極式試験セルを、0.2mA/cm2の電流密度で定格容量の50まで充電させた時点即ち、充電深度SOCが50の時点において、各セルの出力特性をそれぞれ25°Cと-30°Cの条件下で測定した。尚、25°Cの条件下では、0.08mA/cm2、0.4mA/cm2、0.8mA/cm2、1.6mA/cm2で10秒間放電を行い、それぞれの場合における10秒後の電池電圧を電流値に対してプロットし、電池電圧2.5Vの電流値を外挿より求め、出力を算出した。-30°Cの条件下では、0.08mA/cm2、0.4mA/cm2、0.8mA/cm2、1.2mA/cm2、1.6mA/cm2、2.4mA/cm2で10秒間放電を行い、それぞれの場合における10秒後の電池電圧を電流値に対してプロットし、電池電圧2.5Vの電流値を外挿により求め、出力を算出した。表1より、ポリビニルピロリドン系高分子とノニオン系界面活性剤とを共に添加した本発明セルA1、A2は、ポリビニルピロリドン系高分子とノニオン系界面活性剤とを共に添加していない比較セルZ1に比べて、常温25°C及び低温-30°Cにおいて、出力特性が向上していることが認められた。これは、ポリビニルピロリドン系高分子とノニオン系界面活性剤を共に添加したセルでは、正極活物質からの効率的な集電と良好な導電ネットワークを形成できたことに起因すると考えられる。一方、ポリビニルピロリドン系高分子を少量添加2.8質量しているがノニオン系界面活性剤を添加していない比較セルZ2は、比較セルZ1に比べて、常温25°C及び低温-30°Cにおいて、出力特性は向上しているが、向上の度合いは本発明セルA1、A2に比べて僅かである。また、ポリビニルピロリドン系高分子を多量に添加2.8質量している点のみが比較セルZ2と異なる比較セルZ3では、比較セルZ1に比べて、常温25°C及び低温-30°Cにおいて、出力特性が低下している。これは、ポリビニルピロリドン系高分子によってカーボンブラック表面が改質して分散性は向上するものの、ポリビニルピロリドン系高分子だけでは、正極における集電が不十分となり、特に、ポリビニルピロリドン系高分子を多量に添加すると正極における集電性が著しく低下するためと考えられる。また、表2および表3で示したように、正極活物質の組成や炭素導電剤の種を変更しても、上記と同様の結果が得られた。即ち、ポリビニルピロリドン系高分子とノニオン系界面活性剤とを共に添加した本発明セルA3、A4は、これらを添加していない比較セルZ4、Z5と比べて、常温25°C及び低温-30°Cにおいて出力特性が向上していることが認められた。尚、表1~3には示していないが、ポリビニルピロリドン系高分子を添加せずに界面活性剤のみを添加した場合には、分散性が悪く、N-メチル-2-ピロリドンの使用量を減らすことができなかった即ち、N-メチル-2-ピロリドンの量が上記実施例と同量の場合には、スラリーを調製することができなかった。これは、前述したように、有機溶媒を用いた場合には、界面活性剤の添加による分散性向上効果が極めて限定的であることに起因するものと考えられる。"