ケーブルコアの外周に外被が形成された本ケーブルと、前記本ケーブルに隣接配置されたダミーケーブルを備えたケーブルであって、前記本ケーブルの外径が50mm未満であり、前記ダミーケーブルの外径が前記本ケーブルの外径よりも細いことを特徴とするケーブル。前記本ケーブルと前記ダミーケーブルの外径の差が10mm以上であることを特徴とする請求項1に記載のケーブル。前記ダミーケーブルの外径が10mm以下であることを特徴とする請求項1又は2に記載のケーブル。前記ダミーケーブルに、前記本ケーブルが巻き付けられていることを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載のケーブル。前記本ケーブルに、前記ダミーケーブルが巻き付けられていることを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載のケーブル。前記本ケーブルと前記ダミーケーブルとを固定する固定部材を設けたことを特徴とする請求項1~5の何れか一項に記載のケーブル。前記本ケーブルと前記ダミーケーブルとを接着又は融着したことを特徴とする請求項1~6の何れか一項に記載のケーブル。前記本ケーブルの外径が15mm以上であることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載のケーブル。前記外被の一部が空洞化されていることを特徴とする請求項1~8の何れか一項に記載のケーブル。前記外被の少なくとも一部が、樹脂材料の発泡体で構成されていることを特徴とする請求項1~9の何れか一項に記載のケーブル。しかしながら、特許文献1~3の技術は、耐咬害性の向上には効果的であるが、ケーブルの外被が改質されるために、ケーブルを敷設する際の作業性取り回しが低下する虞がある。また、外装に金属遮蔽を設けた構造では、曲げ剛性が高くなり作業性が低下する上、雷害地域で落雷を誘導しやすいという問題がある。また、特許文献4に記載の技術では、引張強さ/中心平均粗さの規定を満足する材料を選定する必要があり、要件を満たす材料を余計に保有しなければならない。また、特許文献5に記載の技術では、保護管の端部などからげっ歯目動物が侵入した場合に、咬害を防ぐことができない。本発明は、上記課題を解決するためになされたもので、咬害対策を実現できるとともに、ケーブル敷設時の作業性を向上できるケーブルを提供することを目的とする。請求項1に記載の発明は、ケーブルコアの外周に外被が形成された本ケーブルと、前記本ケーブルに隣接配置されたダミーケーブルを備えたケーブルであって、前記本ケーブルの外径が50mm未満であり、前記ダミーケーブルの外径が前記本ケーブルの外径よりも細いことを特徴とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のケーブルにおいて、前記本ケーブルと前記ダミーケーブルの外径の差が10mm以上であることを特徴とする。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載のケーブルにおいて、前記ダミーケーブルの外径が10mm以下であることを特徴とする。請求項4に記載の発明は、請求項1~3の何れか一項に記載のケーブルにおいて、前記ダミーケーブルに、前記本ケーブルが巻き付けられていることを特徴とする。請求項5に記載の発明は、請求項1~3の何れか一項に記載のケーブルにおいて、前記本ケーブルに、前記ダミーケーブルが巻き付けられていることを特徴とする。請求項6に記載の発明は、請求項1~5の何れか一項に記載のケーブルにおいて、前記本ケーブルと前記ダミーケーブルとを固定する固定部材を設けたことを特徴とする。請求項7に記載の発明は、請求項1~6の何れか一項に記載のケーブルにおいて、前記本ケーブルと前記ダミーケーブルとを接着又は融着したことを特徴とする。請求項8に記載の発明は、請求項1~7の何れか一項に記載のケーブルにおいて、前記本ケーブルの外径が15mm以上であることを特徴とする。請求項9に記載の発明は、請求項1~8の何れか一項に記載のケーブルにおいて、前記外被の一部が空洞化されていることを特徴とする。請求項10に記載の発明は、請求項1~9の何れか一項に記載のケーブルにおいて、前記外被の少なくとも一部が、樹脂材料の発泡体で構成されていることを特徴とする。本発明によれば、咬害対策を実現できるとともに、ケーブル敷設時の作業性を向上することができる。また、本発明では金属製の外装を用いていないので、雷害地域での敷設に好適である。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。図1は、実施形態に係るケーブルを示す側面図であり、図2は本ケーブルの断面図である。本実施形態では、本ケーブルがスロット型光ファイバケーブルで構成される場合について説明する。図1、2に示すように、実施形態に係るケーブル1は、ケーブルコア11の外周に外被12が形成された本ケーブル10と、本ケーブル10に隣接して配置されたダミーケーブル20とで構成されている。ダミーケーブル20は、本ケーブル10に対して例えば50mm程度離間した状態で並走して配設される。本ケーブル10のケーブルコア11は、光ファイバテープ心線112を収容したスロットロッド111の外周に、押え巻きテープ113が巻回された構成を有している。スロットロッド111は、例えば、高密度ポリエチレン等の樹脂からなる線状部材であり、中心部に張力を負担するテンションメンバ例えば鋼より線114が軸方向に設けられている。スロットロッド111の外周面には、軸方向に沿って複数条のスロット111aが一方向の螺旋状に形成されており、それぞれのスロット111aに複数枚の光ファイバテープ心線112が積層状態で収容されている。光ファイバテープ心線112には、例えば、被覆外径250μmの光ファイバ心線を8本並列に配列し、これをUV硬化樹脂等の被覆材で一括被覆したものが用いられる。なお、スロット111aの螺旋形成方向は、SZ撚りの何れでもよい。ケーブルコア11の外径は、例えば、5~25mmであり、従来の光ファイバケーブルにおけるケーブルコアと同等である。外被12は、ポリエチレン系の合成樹脂材料で構成され、押出成形によりケーブルコア11の外周に形成される。通常、光ファイバケーブルにおいては、外被12は2mm程度の厚さで形成され、本ケーブル10のケーブル外径は、例えば、15以上50mm未満となっている。例えば、市販されている光ファイバケーブルはスロットが一方向の螺旋状に形成されている1000心型でもケーブル外径は30mm未満である。特に、FTTH等で利用されるような100心以下の光ファイバを収容したものは、ケーブル外径が15mm以下である。ダミーケーブル20は、例えば外被12と同様の合成樹脂材料で構成され、本ケーブル10の外径D1よりも細い外径D2を有している。ダミーケーブル20の中心にテンションメンバを配設するようにしてもよい。げっ歯目動物にとっては、対象物が細いほうが齧り易いので、本ケーブル10よりもダミーケーブル20の方が齧り易い。すなわち、ケーブル1においては、本ケーブル10に隣接配置されたダミーケーブル20に咬害を誘引することができるので、本ケーブル10に咬害が及ぶのを効果的に防止することができる。なお、ダミーケーブル20の原材料は、外被12と同一の合成樹脂材料でなくてもよく、外被12に比較して著しく齧りにくいものでなければ特に制限されない。ここで、ダミーケーブル20の外径D2は、本ケーブル10の外径D1よりも10mm以上細いことが望ましい。これにより、げっ歯目動物に対して、本ケーブル10とダミーケーブル20の齧り易さを明確に認識させることができる。例えば、ダミーケーブル20の外径D2を10mm以下とすれば、げっ歯目動物はダミーケーブル20を好んで齧るようになる。また、本ケーブル10の外形D1を15mm以上、望ましくは30mm以上とすることにより、本ケーブル10自体が咬害を受けにくくなるように構成してもよい。この場合、ケーブル外径が大きいほど、咬害の抑止効果は高くなると考えられるが、ケーブル1を敷設する際の作業性や製造コストを考慮して、本ケーブル10の外径は30mm以下とすることが望ましい。本ケーブル10に対してダミーケーブル20を隣接配置させる方法としては種々の方法が考えられる。例えば、図3に示すように、本ケーブル10の周囲にダミーケーブル20を螺旋状に巻き付けて両者を固定してもよいし、図4に示すように、ダミーケーブル20の周囲に本ケーブル10を螺旋状に巻き付けて両者を固定してもよい。または、図5に示すように、本ケーブル10とダミーケーブル20をツイストペア状に撚り合わせて両者を固定するようにしてもよい。また、図6、7に示すように、本ケーブル10とダミーケーブル20を束ねた状態で、固定部材30により両者を固定してもよい。図6では、例えば金属製又は樹脂製の結束バンド等の固定部材30を長手方向に間欠的に配設して両者を固定している。図7では、金属製又は樹脂製の線状の固定部材30を巻きつけることにより両者を固定している。また、図8に示すように、本ケーブル10とダミーケーブル20とを接着剤40により接着してもよい。または、本ケーブル10の外被12とダミーケーブル20を融着により固定してもよい。また、図9に示すように、本ケーブル10とダミーケーブル20とを離間させて、両者間に外被12やダミーケーブル20と同等のシース材50を介在させて接着又は融着してもよい。なお、本ケーブル10とダミーケーブル20を接着又は融着により固定する場合、ケーブル1の全長にわたって接着又は融着してもよいし、間欠的に接着又は融着してもよい。また、図6~8に示すように、本ケーブル10とダミーケーブル20を束ねた状態で固定する場合、ダミーケーブル20に本ケーブル10を吊下げ支持するメッセンジャーワイヤーとしての機能をもたせることもできる。以下に、ケーブル外径の防鼠効果への影響を調査するために行った咬害実験について説明する。まず、咬害実験用のサンプルとして、ポリエチレン系の合成樹脂材料を用いて長さ300mm、外径5~50mmの管状サンプルを2本ずつ作製した。そして、クマネズミ50匹の飼育部屋において、サンプルの両端50mmずつを約2kgのコンクリート固定台に挿入し、床面からサンプル中心までの高さがおよそ30mmとなるように、すべての管状サンプルを配置した。また、各サンプルは、鼠の巣穴入口付近と餌箱の間に配置し、乱数表に従って1週間ごとに配列を変更した。このような環境において、クマネズミにより咬害を受けた長さを測定した。評価結果を表1に示す。表1に示すように、外径と防鼠効果には密接な関係があり、鼠に選択的に細いケーブルを齧る傾向にあることがわかる。つまり、実施形態のように、本ケーブル10に対してダミーケーブル20を隣接配置することにより、げっ歯目動物にダミーケーブル20を積極的に齧らせることができる。したがって、ケーブル1によれば、本ケーブル10に咬害が及ぶのを効果的に防止することができる。特に、ダミーケーブル20の外径D2を10mm以下とすることにより、高い防鼠効果を得ることができる。また、本ケーブル10の外径D1が15mm以上、望ましくは30mm以上であれば、本ケーブル10自体が鼠の齧りにくい寸法となる。ここで、本ケーブル10を太径化する手法としては、単純に外被12を厚くする方法がある。外被12の寸法を変更するだけなので、従来と同様の製造設備を利用することができ、実現も容易である。また、図10~19に示す手法により、本ケーブル10を太径化することもできる。図10に示す例では、外被12A自体の厚さを厚くすることでケーブル1を太径化するが、外被12Aが樹脂材料の発泡体いわゆる発泡シースで構成されており、外被12Aの一部が空洞化されている。これにより、ケーブル外径を30mm以上とするために外被12Aの厚さを厚くしても、従来のケーブルに対する重量増加は抑制される。したがって、ケーブル1の重量増加に伴い作業性が低下するのを防止できる。図11に示す例では、樹脂材料の発泡体いわゆる発泡シースで構成された外被12Aの表面をスキン層12Cで被覆した二重構造を有している。これにより、ケーブル外径を30mm以上とするために外被12Aの厚さを厚くしても、従来のケーブルに対する重量増加は抑制される。したがって、ケーブル1の重量増加に伴い作業性が低下するのを防止できる。また、発泡体の外被12Aを非発泡性樹脂材料のスキン層12Cで覆っているので、発泡体の発泡倍率を高めに設定することができる。図12に示す例では、外被12B自体の厚さを厚くすることでケーブル1を太径化するが、外被12Bが外側外被121と内側外被122からなる二重構造を有しており、外側外被121の内側外被122と接する部分に長手方向に沿って空洞部123が形成されている。例えば、外側外被121を押出成形するためのダイスの内周面に突起を設けることにより、空洞部123を容易に形成することができる。これにより、ケーブル外径を30mm以上とするために外被12Bの厚さを厚くしても、従来のケーブルに対する重量増加は抑制される。したがって、ケーブル1の重量増加に伴い作業性が低下するのを防止できる。また、外被12Bの形成に要する材料を低減できるので、ケーブル外径を大きくすることによるコスト増加を抑制できる。なお、図12では、周方向の4箇所に空洞部123を均等配置しているが、空洞部123の形成態様は寸法を含めて適宜変更可能である。上述した例では、外被12自体の厚さを厚くすることで、ケーブル1の外径が15mm以上になるようにしているが、ケーブルコア11と外被12の間に介装体13を介在させた構成としてもよい。図13に示す例では、押え巻きテープを何層にも巻回することにより、0.25mm以上の介装体13Aが形成されている。そして、介装体13Aの上には、外被12が約2mmの厚さで形成されている。これにより、外被12の目付け量を低減することができる。また、外被12自体を厚くするよりもケーブル内部が軟らかいので、ケーブル1の可とう性を向上できるとともに、軽量化を図ることができる。図14に示す例では、内側外被132と押え巻きテープ131の積層体により介装体13Bが構成されている。ここでは、ケーブルコア11の上に0.5~2.0mmの厚さで内側外被132が形成され、その上に0.25mm以上の厚さで押え巻きテープ131が巻回されている。また、介装体13Bの上には、外被12が約2mmの厚さで形成されている。図13に示すように押え巻きテープを厚く巻回して介装体13Aを構成する場合、形状の保持が困難となる虞がある。これに対して、図14に示す例では、押え巻きテープ131と内側外被132を交互に形成するので、形状を容易に保持しながら、ケーブル1を製造することができる。また、ケーブル1の可とう性を向上できるとともに、軽量化を図ることができる。なお、図14では、介装体13Bが、押え巻きテープ131と内側外被132をそれぞれ一層ずつ形成した二層構造となっているが、押え巻きテープ131と内側外被132をそれぞれ複数層ずつ形成した多層構造としてもよい。図15に示す例では、ケーブルコア11の上に縦添えに配設された長尺の線状部材133と、その上に形成された押さえ巻きテープ131により介装体13Cが構成されている。すなわち、介装体13Cに、長手方向に沿って線状部材133が内装されている。線状部材133は、例えば、ポリエチレン製であり、パイプ状であってもよいし、中実状であってもよい。線状部材133の外径は0.25~11mmであることが望ましい。また、介装体13Cの上には、外被12が約2mmの厚さで形成されている。これにより、外被12の目付け量を低減することができるとともに、ケーブル1の軽量化を図ることができる。図16、17に示す例では、ケーブルコア11の上に形成された内側外被132と、その上に長手方向に沿って螺旋状に巻回された隔壁134と、その上に巻回された押さえ巻きテープ131により介装体13Dが構成されている。すなわち、隔壁134により当該介装体13Dの内部に空洞135が形成されている。隔壁134は、例えばポリエチレン製であり、0.25mm以上の高さを有していることが望ましい。また、介装体13Dの上には、外被12が約2mmの厚さで形成されている。これにより、外被12の目付量を低減することができるとともに、ケーブル1の軽量化を図ることができる。図18、19に示す例では、ケーブルコア11の外側に配された蛇腹管136と、その蛇腹管136によってもたらされた空洞137とにより介装体13Eが構成されている。すなわち、蛇腹管136とケーブルコア11の間および蛇腹管136と外被12の間にそれぞれ空洞137が形成されている。蛇腹管136は、例えばポリエチレン製であり、0.25mm以上の高さを有していることが望ましい。また、介装体13Eの上には、外被12が約2mmの厚さで形成されている。これにより、外被12の目付量を低減することができるとともに、ケーブル1の軽量化を図ることができる。以上、本発明者によってなされた発明を実施形態に基づいて具体的に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で変更可能である。例えば、実施形態では本ケーブル10とダミーケーブル20を一対一で設けた例について説明したが、複数の本ケーブル10に対して1つのダミーケーブル20を隣接配置するようにしてもよい。具体的には、図20に示すように、複数本図では3本の本ケーブル10を束ねて、その外周にダミーケーブル20を螺旋状に巻回すればよい。また、複数の本ケーブル10と1つのダミーケーブル20を固定部材や接着剤等を用いて固定できることはいうまでもない。また例えば、上述したケーブル1を太径化する手法は適宜組み合わせて適用することができる。また、実施形態では、スロット型光ファイバケーブルについて説明したが、本発明は、ケーブルコアの外周に外被が形成された構成を有するケーブルに適用できる。すなわち、スロットレス型光ファイバケーブルやメタル通信ケーブル、又は電力ケーブル等、げっ歯目動物による咬害を受け得る広範なケーブルに適用できる。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。