光起電力装置と、前記光起電力装置の周囲の少なくとも一部に設けられ、入射した光の光路を変化させる光路変化部材と、前記光起電力装置および前記光路変化部材を覆うように配設されている絶縁性の透光性部材と、を備え、前記光路変化部材は、前記透光性部材の端部領域と対向する位置に設けられ、前記端部領域に入射し透過した光の少なくとも一部が前記光起電力装置に向かうように構成されていることを特徴とする太陽電池モジュール。前記光路変化部材は、前記透光性部材と対向する側に凹凸形状の表面を有することを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記凹凸形状は、光起電力装置の外縁から太陽電池モジュールの外縁に向かう方向へ凹面と凸面とが周期的に形成されている形状を含むことを特徴とする請求項2に記載の太陽電池モジュール。前記凹凸形状は、前記光起電力装置の外縁に沿って延在している複数の線条凸部を有し、前記線条凸部は、少なくとも一部が曲面で構成されていることを特徴とする請求項2または3に記載の太陽電池モジュール。前記光路変化部材の前記透光性部材と対向する側と反対側に、前記光路変化部材を透過した光を反射する反射体を備えたことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の太陽電池モジュール。前記透光性部材は、受光面の外縁に、外部から光が入射する入射部を有することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の太陽電池モジュール。しかしながら、前述の太陽電池モジュールは、端部領域に太陽電池層が配置されていないため、端部領域に入射した太陽光は発電に寄与しない。そのため、更なる改善の余地がある。本発明はこうした状況に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、太陽電池モジュールに入射した光の発電への寄与を高める技術を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明のある態様の太陽電池モジュールは、光起電力装置と、光起電力装置の周囲の少なくとも一部に設けられ、入射した光の光路を変化させる光路変化部材と、光起電力装置および光路変化部材を覆うように配設されている絶縁性の透光性部材と、を備える。光路変化部材は、透光性部材の端部領域と対向する位置に設けられ、端部領域に入射し透過した光の少なくとも一部が光起電力装置に向かうように構成されている。本発明によれば、太陽電池モジュールに入射した光の発電への寄与を高めることができる。以下、図面を参照しながら、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を適宜省略する。以下の各図に示す各層、各部の縮尺や形状は、説明を容易にするために便宜的に設定されており、特に言及がない限り限定的に解釈されるものではない。第1の実施の形態図1は、本実施の形態に係る太陽電池モジュールを受光面と反対側から見た場合の上面図である。図2は、図1に示す太陽電池モジュールのA-A断面図である。なお、図1では、封止材および保護材は省略してある。太陽電池モジュール10は、光起電力装置12、散乱体14、透光性部材16、絶縁体20、インターコネクタ22、充填剤24および保護材26を備える。光起電力装置12は、長方形の平板またはフィルム状のユニットであり、複数の光起電力素子28が整列した状態で配置されている。それぞれの光起電力素子28は、互いに直列または並列に適宜接続されている。透光性部材16は、光を透過させる材料で構成されており、受光面16aと反対側の裏面16b上に、光起電力装置12として複数の光起電力素子28が形成されている。また、光起電力装置12が形成されている領域の周囲の非発電領域端部領域と対向する位置には、散乱体14が光起電力装置12を取り囲むように設けられている。なお、散乱体14は、光起電力装置12の周囲の全てに配置されている必要はなく、光起電力装置12の周囲の少なくとも一部に設けられていてもよい。また、散乱体14は、入射した光の光路を変化させる光路変化部材として機能する。なお、光路変化部材としては、光を散乱する散乱体、光を反射する反射体、光を屈折する屈折体、およびそれらの複合体など、入射した光の光路を変化させるものであれば採用し得る。このように、透光性部材16は、受光面16aを真正面から見た場合、光起電力装置12および散乱体14を覆うように配設されている。なお、透光性部材16としては、絶縁性を有するガラス、プラスチックなどを用いることができ、特に太陽光に含まれる波長の光に対する透過率が高い材料が好適である。次に、光起電力素子28について説明する。図3は、光起電力素子の一例を示す概略断面図である。光起電力素子28は、第1電極層30、半導体層32、透明導電膜34および第2電極層36を有する。第1電極層30、半導体層32、透明導電膜34および第2電極層36は、周知のレーザパターニングを施されながら透光性部材16上に順次積層される。第1電極層30は、透光性部材16の面上に形成されており、導電性および透光性を有する。本実施の形態に係る第1電極層30としては、高い光透過性、低抵抗性を有し、低価格であるZnOが用いられる。半導体層32は、第1電極層30側からの入射光により電荷電子および正孔を生成する。半導体層32としては、例えば、pin接合またはpn接合を基本構造として有するアモルファスシリコン半導体層や微結晶シリコン半導体層の単層体あるいは積層体を用いることができる。本実施の形態に係る半導体層32は、第1電極層30側からそれぞれ非晶質シリコン半導体、微結晶シリコン半導体が積層されたものとして構成されている。なお、本明細書において、微結晶の用語は、完全な結晶状態のみならず、部分的に非結晶状態を含む状態をも意味するものとする。透明導電膜34は、半導体層32上に形成されている。透明導電膜34により、半導体層32と第2電極層36が合金化することが防止され、半導体層32と第2電極層36との接続抵抗を減少させることができる。第2電極層36は、透明導電膜34上に形成される。一の光起電力素子28の透明導電膜34と第2電極層36は、隣接する他の光起電力素子28の第1電極層30に接触する。これにより、一の光起電力素子28と他の光起電力素子28とが電気的に直列に接続される。インターコネクタ22は、このように直列に接続された複数の光起電力素子28によって生成される電荷を、太陽電池モジュール10の外部に導く。インターコネクタ22は、直列に接続された複数の光起電力素子28のうち両端にある光起電力素子28と導通する導通部22aを有する。インターコネクタ22としては、銅などの低抵抗率の材料が好ましい。なお、インターコネクタ22と複数の光起電力素子28との間の所定の領域には絶縁体20が配置され、インターコネクタ22の引き出し配線22bと複数の光起電力素子28とが部分的に絶縁される。充填剤24は、光起電力装置12、散乱体14およびインターコネクタ22を、透光性部材16と保護材26との間に封止し、光起電力素子28に加えられる衝撃を緩衝するように配置される。本実施の形態では、充填剤24としてEVAを用いる。保護材26は、充填剤24上に配置される。本実施形態では、保護材26としてガラスを用いる。充填剤24および保護材26には貫通孔38が設けられている。インターコネクタ22の引き出し配線22bの一方の端部は、貫通孔38から外部に引き出され、端子ボックス40に接続されている。次に、本実施の形態に係る散乱体について図4を参照して更に詳述する。図4は、図2に示す太陽電池モジュールの外縁部の拡大断面図である。図4に示すように、散乱体14は、受光面16aの端部領域Rに入射し透光性部材16を透過した光の少なくとも一部が光起電力装置12に向けて散乱されるように構成されている。これにより、受光面16aから透光性部材16に入射した光のうち、太陽電池モジュールの外周部に存在する端部領域に入射したために光起電力装置12に直接入射しなかった光Lは、散乱体14により散乱される。そして、散乱された光の少なくとも一部は、透光性部材16における内面反射により、発電領域である光起電力装置12に入射することとなる。その結果、太陽電池モジュール10に入射した光の発電への寄与を高めることができる。なお、太陽電池モジュール10は、その外周壁に反射体42を設けてもよい。これにより、散乱体14において散乱した光のうち、光起電力装置12に向かって散乱せず外側へ向かって散乱した光L’であっても、反射体42により光起電力装置12に向かって再度反射させることができる。その結果、太陽電池モジュール10に入射した光の発電への寄与を更に高めることができる。なお、反射体42は、透光性部材16よりも反射率の高い材料で構成されている。また、本実施の形態に係る太陽電池モジュール10は、透光性部材16の受光面の一部や側面を覆うことで耐衝撃性や強度を高めるフレームを設けていない。そのため、本実施の形態に係る透光性部材16においては、受光面16aの外縁領域R1に、外部から光が入射する入射部16a1を設けることができる。このようにフレームを省略することで、太陽電池モジュールの軽量化、簡素化が図られるだけでなく、フレームによって遮られていた光を太陽電池モジュール内に取り込むことができる。図5は、透光性部材16と対向する側の、散乱体14の表面の顕微鏡像を示す図である。図6は、図5に示す散乱体のB-B断面における表面形状を示すグラフである。図5、図6に示すように、散乱体14は、透光性部材16と対向する側に凹凸形状の表面を有する。散乱体14は、例えば、アクリル樹脂屈折率1.3~1.5程度などの透明な材料が好ましく、型などにより成型されたものが用いられる。これにより、散乱を生ずる所定の凹凸形状を有する散乱体を容易に量産することができる。なお、散乱体は、金属やガラスなどで構成してもよい。また、散乱体は、樹脂、金属、ガラスなどの複合体であってもよい。また、散乱体の凹凸表面に反射膜を設けてもよい。また、散乱体14は、水分や外部のガスが光起電力装置12に到達しないように、少なくとも充填剤24よりも水分やガスが透過しにくい材料で構成するとよい。これにより、散乱体がない場合と比較して、太陽電池モジュールの耐環境性能を高めることができる。散乱体14の凹凸形状は、光起電力装置12の外縁四辺12aから太陽電池モジュール10の外縁四辺10aに向かう方向Xへ凹面と凸面とが周期的に形成されているとよい。これにより、散乱の制御が容易となる。本実施の形態に係る散乱体14においては、図4乃至図6に示すように、前述の凹凸形状は、光起電力装置12の外縁12aに沿って略平行に延在している複数の線条凸部14aを有する。線条凸部14aは、少なくとも一部が曲面で構成されているとよい。本実施の形態では、線条凸部14aはアーチ形状を有している。また、線条凸部14aは、隣接する線条凸部14aとの間隔が1~10μmが好ましい。なお、散乱体14の断面形状は、前述のように、円の一部を切り取ったアーチ形状以外にも、逆アーチ形状、三角形状、矩形状等であってもよい。これにより、散乱体14に到達した光は、凹凸形状の表面において、光起電力装置12の外縁12aと交差する方向への散乱は生じつつ、外縁12aと平行な方向への散乱が生じにくくなる。つまり、光起電力装置12に直接入射せずに散乱体14に到達した光が、光起電力装置12に向かって散乱せずに太陽電池モジュール10の外部へ漏れ出ることが抑制される。実施例以上の実施の形態に基づいて実施例に係る太陽電池モジュールを作製し、開放電圧Voc、短絡電流Isc、曲線因子F.F.、最大出力Pmax、モジュール変換効率η_module、をそれぞれ求めた。実施例に係る太陽電池モジュールは、第5世代といわれるサイズの大型のガラス基板1100mm×1300mmを用いている。散乱体14は、2枚のガラス基板の外周部非発電領域に相当する貼合面において挟まれている。散乱体14は、ガラス基板の2つの短辺長さ1100mmの辺に沿って幅10mmに渡って設けられている。なお、散乱体14は、ガラス基板の2つの長辺長さ1300mmの辺に沿っては設けられていない。実施例に係る散乱体14における線条凸部14aは、図6に示すように、隣接する線条凸部との間隔が約10μm、高低差が約2μmである。比較例実施例に係る太陽電池モジュールと同様にして比較例に係る太陽電池モジュールを作製した。ただし、散乱体は設けなかった。実施例については同じサンプルを3つ、比較例については同じサンプルを4つ作製し、それぞれについてモジュールの特性を測定した。その測定結果を表1に示す。表1に示すように、実施例に係る太陽電池モジュールの短絡電流Iscは、平均値が1.447[A]であり、比較例に係る太陽電池モジュールの短絡電流Iscは、平均値が1.433[A]であった。したがって、実施例に係る太陽電池モジュールは、散乱体の働きにより短絡電流Iscが約1向上した。第2の実施の形態以下では、主として第1の実施の形態に係る太陽電池モジュール10と異なる構成について説明し、重複する構成については説明を適宜省略する。図7は、第2の実施の形態に係る太陽電池モジュールの外縁部の拡大断面図である。第2の実施の形態に係る太陽電池モジュール50は、散乱体14の裏面側線条凸部14aが設けられている面と反対側に反射体52が設けられている点が大きな特徴である。反射体52は、散乱体14の透光性部材16と対向する側と反対側に設けられており、散乱体14の表面で散乱せずに散乱体14を透過した光を反射する。反射された光は、再度透光性部材16に入射することで、少なくともその一部は光起電力装置12に向かうことになる。その結果、反射体52は、太陽電池モジュール50に入射した光の発電への寄与を更に高めることができる。なお、反射体52は、散乱体14の材料よりも反射率の高い材料で構成されている。第3の実施の形態図8は、第3の実施の形態に係る太陽電池モジュールの外縁部の拡大断面図である。第3の実施の形態に係る太陽電池モジュール60は、保護材26の裏面側充填剤24で覆われている面と反対側に反射体62が設けられている点が大きな特徴である。反射体62は、散乱体14の透光性部材16と対向する側と反対側に保護材26を挟んで設けられており、散乱体14の表面で散乱せずに散乱体14および保護材26を透過した光を反射する。反射された光は、再度透光性部材16に入射することで、少なくともその一部は光起電力装置12に向かうことになる。その結果、反射体62は、太陽電池モジュール50に入射した光の発電への寄与を更に高めることができる。第4の実施の形態図9は、第4の実施の形態に係る太陽電池モジュールの外縁部の拡大断面図である。第4の実施の形態に係る太陽電池モジュール70は、保護材26の裏面側充填剤24で覆われている面と反対側に散乱体72および反射体74が設けられている点が大きな特徴である。なお、散乱体72は、第1の実施の形態に係る散乱体14と形状は同じである。図9に示すように、散乱体72は、受光面16aから入射し、透光性部材16、充填剤24および保護材26を透過した光の少なくとも一部を透光性部材16に向けて散乱させるように構成されている。これにより、受光面16aから透光性部材16に入射した光のうち、光起電力装置12に直接入射しなかった光Lは、散乱体72により散乱され、散乱された光の少なくとも一部は、透光性部材16における内面反射や全反射などにより、発電領域である光起電力装置12に入射することとなる。その結果、太陽電池モジュール70に入射した光の発電への寄与を高めることができる。反射体74は、散乱体14の保護材26と対向する側と反対側に設けられており、散乱体72の表面で散乱せずに散乱体72を透過した光を反射する。反射された光は、再度透光性部材16に入射することで、少なくともその一部は光起電力装置12に向かうことになる。その結果、反射体74は、太陽電池モジュール70に入射した光の発電への寄与を更に高めることができる。第5の実施の形態図10は、第5の実施の形態に係る太陽電池モジュールの外縁部の拡大断面図である。第5の実施の形態に係る太陽電池モジュール80は、散乱体14および充填剤24の外縁部の周囲に封止体82が設けられている点が大きな特徴である。封止体82は、ブチルゴム等からなる絶縁性と耐候性を有する樹脂が好適である。特に、封止体82は、水分やその他のガスに対するバリア性能が高いものがよい。これにより、光起電力装置12や充填剤24の経年劣化をより抑制できる。第6の実施の形態図11は、第6の実施の形態に係る太陽電池モジュールの外縁部の拡大断面図である。第6の実施の形態に係る太陽電池モジュール90は、透光性部材16および透光性部材92により光起電力装置12を挟み込んでいる。本実施の形態では、透光性部材92はガラスである。透光性部材92の、透光性部材16と接する面の反対側の裏面92a側には、楔状反射体94が設けられている。楔状反射体94は、その厚みが、太陽電池モジュール90の外縁から光起電力装置12の外縁12aに向かって厚くなるよう構成されており、透光性部材92の裏面92aに対して斜めになるように反射面94aが形成されている。したがって、受光面16aから入射し透光性部材16および透光性部材92を透過した光は、反射面94aによって反射されることで、太陽電池モジュール90の中央部にある光起電力装置12に向かいやすくなる。また、透光性部材16の受光面16aには、複数の反射体96が設けられている。反射体96は、楔状反射体94の反射面94aにより反射された光を再度反射することで、光起電力装置12に入射する光を増大させることができる。複数の反射体96は、受光面16a上にドット状またはストライプ状に配置されている。受光面16a上で反射体96が占める割合が増えると、透光性部材16に入射する光が減少してしまう一方、反射体96が占める割合が減ると、楔状反射体94で反射した光を再度反射する光の量が減少してしまう。この点を考慮して、光起電力装置12に直接入射しなかった光Lが少しでも多く光起電力装置12で電気に変換されるように、反射体96の大きさや配置を設定するとよい。なお、楔状反射体94の反射面94aと透光性部材92の裏面92aとの間の領域94bは、透明な材料で構成されているが、この領域94bが中空であってもよい。第7の実施の形態上述の各実施の形態における散乱体は、光の散乱を散乱体の表面形状の工夫によって達成している。本実施の形態では、散乱体の屈折率を部分的に変化させることで光の散乱を実現している。図12は、第7の実施の形態に係る散乱体の断面を示す模式図である。本実施の形態に係る散乱体100は、光起電力装置の外縁側から太陽電池モジュールの外縁側に向かう方向Xへ周期的に屈折率が異なるように構成されている。具体的には、散乱体100は、相対的に屈折率の高い領域100aと相対的に屈折率の低い領域100bとが交互に並んでいるように構成されている。なお、本実施の形態に係る散乱体100は、例えば、図4などに示す散乱体14の代わりとして用いられる。これにより、散乱体100を備えた太陽電池モジュールは、上述の各実施の形態に係る太陽電池モジュールと同様の機能を発揮できる。以上、本発明を上述の各実施の形態を参照して説明したが、本発明は上述の実施の形態に限定されるものではなく、実施の形態の構成を適宜組み合わせたものや置換したものについても本発明に含まれるものである。また、当業者の知識に基づいて実施の形態における組合せや処理の順番を適宜組み替えることや各種の設計変更等の変形を実施の形態に対して加えることも可能であり、そのような変形が加えられた実施の形態も本発明の範囲に含まれうる。上述の各実施の形態に係る第1電極層30としては、ZnOの他、SnO2、In2O3、TiO2、Zn2SnO4などのの金属酸化物より選択された一種類あるいは複数種類の積層体により構成されていてもよい。なお、これらの金属酸化物には、F、Sn、Al、Ga、Nbなどがドープされていてもよい。また、上述の充填剤24としては、EVAの他、EEA等のエチレン系樹脂、PVB、シリコーン、ウレタン、アクリル、エポキシ樹脂などを用いてもよい。また、上述の保護材26としては、ガラスの他、PET/Al箔/PETからなる積層体、フッ素系樹脂ETFE、PVDF、PCTFE等、PC、PET、PEN、PVF、アクリル等の樹脂の単層体や金属箔を挟んだ構造、およびSUSやガルバリウム等の鋼板を用いてもよい。また、透光性部材16と保護材26との間に挟まれている散乱体14は、太陽電池モジュール全体の強度を高めるために、剛性の高い材料で構成してもよい。また、太陽電池モジュール全体の耐衝撃性を高めるために、衝撃吸収性の高い材料で構成してもよい。