"燃料電池の反応ガスの流路となる多孔質体と、前記多孔質体の主面と接するセパレータと、前記多孔質体の周縁及び前記セパレータと接し、前記多孔質体より緻密度の高い緻密層と、を備え、前記多孔質体及び前記緻密層は前記セパレータに接合されていることを特徴とする燃料電池。前記緻密層が配置された前記多孔質体の主面に対して前記セパレータと反対側の面には、集電層が配置され、ガス拡散層が配置されないことを特徴とする燃料電池。そこで、本発明は、多孔質体がセパレータから剥離し難い構造の燃料電池を提供することを目的とする。本発明の燃料電池は、燃料電池の反応ガスの流路となる多孔質体と、前記多孔質体の主面と接するセパレータと、前記多孔質体の周縁及び前記セパレータと接し、前記多孔質体より緻密度の高い緻密層と、を備え、前記多孔質体及び前記緻密層は前記セパレータに接合されている。また、前記燃料電池において、前記緻密層が配置された前記多孔質体の主面に対して前記セパレータと反対側の面には、集電層が配置され、ガス拡散層が配置されないことが好ましい。本発明によれば、燃料電池の製造時や使用時等で、燃料電池に外力が加わった場合でも、多孔質体がセパレータから剥離するのを抑制することができる。本発明の実施の形態について以下説明する。図1は、本実施形態に係る燃料電池の構成の一例を示す模式断面図である。図1に示すように、燃料電池1は、電解質膜10と電解質膜10の両側に設けられるアノード極12及びカソード極14とを備える膜電極接合体16、アノード極12及びカソード極14の外側に設けられるMPL18,20、アノード極12側のMPL18の外側に設けられるガス拡散層22、アノード極12側に設置されたガス拡散層22の外側及びカソード極14側のMPL20の外側に設けられる多孔質体26,28、カソード極14側に設けられる多孔質体28の周縁に配置される緻密層30、多孔質体26,28の外側に設けられるセパレータ32,34、を備えている。図1に示すセパレータ32,34は、平板である。すなわち、各極に供給される反応ガス燃料ガス、酸化剤ガスの流路となるガス流路は形成されていない。多孔質体26の主面はセパレータ32に接合され,多孔質体28の主面はセパレータ34に接合されている。多孔質体28の周縁に配置される緻密層30は、多孔質体28より緻密度の高い層であり、セパレータ34に接合されている。なお、不図示であるが、セパレータ32,34の外周には、燃料ガス入口及び出口、酸化剤ガス入口及び出口が形成され、燃料ガス入口及び出口はアノード極12側の多孔質体26と連通し、酸化剤ガス入口及び出口はカソード極14側の多孔質体28と連通している。次に、燃料電池1の動作について説明する。まず、水素ガス等の燃料ガスが、アノード極12側のセパレータ32の燃料ガス入口から多孔質体26に供給される。燃料ガスは、多孔質体26を流動しつつ、ガス拡散層22に到達し、ガス拡散層22およびアノード極12側のMPL18を透過してアノード極12に到達する。アノード極12に到達した燃料ガス中の水素は、プロトンと電子とに分離される。プロトンは、電解質膜10を伝導し、カソード極14に到達する。電子は、アノード極12側のMPL18により集められ、ガス拡散層22、セパレータ32へと伝達し、不図示の外部回路を通って、カソード極14側のセパレータ34、多孔質体28、MPL20を介してカソード極14へ到達する。一方、空気等の酸化剤ガスは、カソード極14側のセパレータ34の酸化剤ガス入口から多孔質体28に供給される。酸化剤ガスは、多孔質体28を流動しつつ、カソード極14側のMPL20を透過してカソード極14に到達する。カソード極14においては、酸化剤ガス中の酸素とプロトンと電子とが反応して水が発生するとともに電力が発生する。以上の動作によって、燃料電池1は発電を行う。このような、燃料電池1の発電過程等では、電解質膜10が膨潤し、体積が増加する。そして、この体積増加によって、膜電極接合体16に圧縮力が加わる。また、燃料電池1の発電効率を挙げるために、例えば、燃料電池1に対して各部材の積層方向に外力が加えられる。このような圧縮力や外力により、セパレータから多孔質体が剥離する場合がある。また、燃料電池の製造時において加えられる外力によってもセパレータから多孔質体が剥離する場合がある。これは、一般的に、多孔質体は、セパレータの流路とガス拡散層の役割を担わせるために、ある程度高い気孔率を有する緻密性が低いため、多孔質体の強度は弱く、またセパレータとの接着性も弱いからである。そして、上記圧縮力や外力によって、特に、多孔質体の周縁部がセパレータから剥離してしまう。セパレータから剥離した多孔質体片が燃料電池内に存在すると、上記圧縮力や外力により膜電極接合体に突き刺さり、膜電極接合体を損傷させる虞がある。本実施形態では、多孔質体28の周縁部に、多孔質体28より緻密性の高い緻密層30を配置して、多孔質体28の周縁部を保護している。緻密性の高い緻密層30は、多孔質体28より強度も強く、セパレータ34との接着性も良好である。したがって、燃料電池1に加えられる圧縮力や外力によって、多孔質体28の周縁部がセパレータ34から剥離することが抑制される。また、緻密層30自体がセパレータ34から剥離することもない。その結果、圧縮力や外力による膜電極接合体16の損傷を抑制することが可能となる。次に、燃料電池1の各部材の詳細について説明する。セパレータ32,34は、ガス流路溝が形成されていないフラットタイプ型のセパレータである。セパレータ32,34は、ガス不透過性であって、導電性を有する材料であれば特に限定されるものではないが、例えば、ステンレス鋼、チタン合金、アルミニウム合金等に代表される金属、カーボン、導電性樹脂等が挙げられる。多孔質体26,28は、主に、多孔質体26,28に供給される反応ガスを電極の面全体に供給するガス流路としての機能、及び反応ガスを拡散させるガス拡散層としての機能を有するため、気孔率空隙率の大きい多孔質体である。本実施形態の多孔質体26,28の気孔率空隙率は、ガス流路及びガス拡散性の機能を維持する点で、40~95の範囲であることが好ましい。多孔質体28の周縁に配置される緻密層30は、多孔質体28より緻密度の高い層である。前述したように、多孔質体28より緻密度の高い緻密層30を、多孔質体28の周縁に配置することにより、多孔質体28の周縁部がセパレータ34から剥離することを抑制することができる。図1に示す緻密層30は、カソード極14側の多孔質体28の周縁に配置されているが、必ずしもこれに制限されるものではなく、アノード極12側の多孔質体26の周縁及びカソード極14側の多孔質体28の周縁のうち少なくともいずれか一方に配置される。ここで、緻密度は流体の透過性を示す物性値によって表され、例えば気孔率空隙率やガス透過率等によって表される。すなわち、多孔質体28より緻密度の高い緻密層30は多孔質体28より気孔率空隙率等が低いものである。本実施形態の緻密層30の気孔率空隙率は、緻密層30の強度を確保し、セパレータ34との良好な接着性を確保することができる等の点で、0~39の範囲であることが好ましい。図2は、多孔質体及び緻密層の形成方法を説明するためのフロー図である。導電性粉末、バインダー、メタノールやエタノール等の揮発性溶媒を混合した多孔質体用のスラリーをセパレータ34上に塗布し図2A、導電性粉末、バインダー、エタノール等の揮発性溶媒を混合した緻密層用のスラリーを、セパレータ34上の多孔質体用のスラリー塗布膜の周囲に塗布し図2B、その後、所定の温度で焼成乾燥させ図2C、セパレータ34上に多孔質体28、緻密層30を形成する。塗布方法は、スプレー、スクリーン印刷、アプリケータ、インクジェット等がある。多孔質体26,28及び緻密層30の緻密度空隙率等の調整は、混合する導電性粉末、揮発性溶媒の量によって調整することが可能である。例えば、揮発性溶媒の量を多くすればするほど、緻密度の低い膜を形成することができ、導電性粉末の量を多くすればするほど、緻密度の高い膜を形成することができる。更には、緻密層用のスラリーの塗布厚を多孔質体用のスラリーの塗布厚より厚くして、焼成乾燥後に形成される緻密層30をプレスすることによって、緻密度の高い膜とすることが可能である。また、緻密層用のスラリーに用いられる導電性粉末を多孔質体用のスラリーに用いられる導電性粉末より比重の大きいものや粒径の小さいものを使用することによっても、緻密度の高い膜とすることが可能である。多孔質体26,28及び緻密層30を構成する導電性粉末としては、例えば、カーボン材料、Au、Pt、Pd等の貴金属、Ti、Ta、W、Nb、Ni、Al、Cr、Ag、Cu、Zn、Su等の金属、Si、およびこれらの窒化物、炭化物、炭窒化物等、さらにステンレス、Cu-Cr、Ni-Cr、Ti-Pt等の合金等を挙げることができる。本実施形態のアノード極12側に配置されるガス拡散層22は、主に反応ガスを拡散させる機能を有する。ガス拡散層22は、所定の厚みを有するものであることから、燃料電池1の薄型化を阻害する反面、セパレータ32から剥離した多孔質体片が膜電極接合体16に突き刺さることを防ぐこともできる。したがって、両極側に設置される多孔質体26,28の周縁に緻密層を設ける場合には、両極側のいずれにもガス拡散層を配置する必要はないが、いずれか一方の多孔質体26,28の周縁に緻密層を設ける場合には、緻密層を設置した側にガス拡散層を配置せずにMPLを配置し、緻密層を設置していない側にガス拡散層及びMPLを配置することが望ましい。いずれにしろ、緻密層が配置される側にはガス拡散層が配置されないため、燃料電池の薄型化を可能とすることができる。ガス拡散層22としては、例えば、導電性無機物質を主とするものを挙げることができ、この導電性無機物質としては、ポリアクリロニトリルからの焼成体、ピッチからの焼成体、黒鉛及び膨張黒鉛等の炭素材やこれらのナノカーボン材料、ステンレススチール、モリブデン、チタン等を挙げることができる。また、ガス拡散層22の導電性無機物質の形態は、例えば繊維状あるいは粒子状いずれの形態でもよいが、ガス拡散性の点から無機導電性繊維であって、特に炭素繊維が好ましい。無機導電性繊維を用いたガス拡散層22としては、織布あるいは不織布いずれの構造のものも使用することができ、カーボンペーパーやカーボンクロスなどを挙げることができる。織布としては、平織、紋織、綴織など、特に限定されるものではなく、不織布としては、抄紙法、ウォータージェットパンチ法によるものなどが挙げられる。MPL18,20は、主に、各極と電子の授受を行う集電層としての機能を有する。なお、MPL18,20も多孔質体26,28やガス拡散層22と同様に、ガス透過性であるが、MPLは、ガス拡散層22等より空隙率の低い層とすることが望ましい。MPL18,20は、例えば、導電性粉末と、メタノール、エタノール等の揮発性溶媒と、を混合したスラリーを多孔質体26,28、ガス拡散層又は電極等に塗布することにより形成される。MPL18,20を構成する導電性粉末としては、緻密層30と同様の導電性粉末を用いることができる。本実施形態の膜電極接合体16を構成する電解質膜10は、プロトン電導性を有し、かつ電気的絶縁性を有する材料から構成されている。膜電極接合体16を構成するアノード極12は、燃料の酸化を促進する触媒を備え、該触媒上で燃料が酸化反応を起こすことにより、プロトンと電子を生成する。また、膜電極接合体16を構成するカソード極14は、酸化剤の還元を促進する触媒を備え、該触媒上で酸化剤がプロトンと電子を取り込み、還元反応が起きる。膜電極接合体16を構成する電解質膜10は、プロトン電導性を有し、かつ電気的絶縁性を有する材料であれば特に限定されないが、例えば、スルホン酸基やカルボニル基を持つフッ素系イオン交換膜、置換フェニレンオキサイドやスルホン化ポリアリールエーテルケトン、スルホン化ポリアリールエーテルスルホン、スルホン化フェニレンスルファイドなどの非フッ素系のポリマーなどから形成される。また、アノード極12及びカソード極14は、例えば、触媒が担持された導電性担体粒子状のカーボン担体などと、電解質と、分散溶媒有機溶媒と、を混合して触媒溶液スラリーを電解質膜10等の基材に塗布することにより形成される。ここで、触媒溶液を形成する電解質は、プロトン伝導性ポリマーである、有機系の含フッ素高分子を骨格とするイオン交換樹脂、例えばパーフルオロカーボンスルフォン酸樹脂、スルホン化ポリエーテルケトン、スルホン化ポリエーテルスルホン、スルホン化ポリエーテルエーテルスルホン、スルホン化ポリスルホン、スルホン化ポリスルフィド、スルホン化ポリフェニレン等のスルホン化プラスチック系電解質等を挙げることができる。なお、市販素材としては、ナフィオンNafion登録商標、デュポン社製やフレミオンFlemion登録商標、旭硝子株式会社製などを挙げることができる。また、分散溶媒としては、メタノール、エタノール等のアルコール類等の溶媒を挙げることができる。触媒が担持される導電性担体としては、例えば、カーボンブラック、カーボンナノチューブ、カーボンナノファイバーなどの炭素材料、炭化ケイ素などに代表される炭素化合物などを挙げることができる。触媒金属触媒としては、例えば、白金や白金合金、パラジウム、ロジウム、金、銀、オスミウム、イリジウムなどを挙げることができ、白金または白金合金を使用するのが好ましい。図3,4は、参考例の燃料電池の構成を示す模式断面図である。図3,4に示す燃料電池2,3において、図1に示す燃料電池1と同様の構成については同一の符号を付し、その説明を省略する。図3の燃料電池2に用いられるセパレータ36は、ガス流路溝が形成されていないフラットタイプ型のセパレータであるが、主面に凹部が形成されている。そして、この凹部に多孔質体28が接合される。このような構成により、多孔質体28の周縁部は凹部の周壁に固定されるため、燃料電池2に圧縮力や外力が加わっても、多孔質体28の周縁部がセパレータ36から剥離することを抑制することができる。そのため、前述の緻密層を配置する必要がなく燃料電池の製造を簡略化することができる点で、好ましい。参考例のセパレータとしては、主面に凹部を形成する他に、図4の燃料電池3に用いられるセパレータ38のように、セパレータ38の主面に、多孔質体28を収容するためのリブを設けてもよい。そして、このリブ内に多孔質体28を接合する。図5は、参考例のセパレータ及び多孔質体の形成方法を説明するためのフロー図である。金属プレートを金型等で成形し、凹部36aと開口部40を有するセパレータ36を形成する図5A。導電性粉末、バインダー、メタノールやエタノール等の揮発性溶媒を混合した多孔質体用のスラリーをセパレータ36の凹部36a内に塗布し図5B、その後、所定の温度で焼成乾燥させ図5C、セパレータ36の凹部36a内に多孔質体28を形成する。なお、開口部40は、反応ガスが多孔質体28に供給され易いように、凹部36aに形成されていることが望ましい。本実施形態の燃料電池は、例えば、携帯電話、携帯用パソコン等のモバイル機器用小型電源、自動車用電源、家庭用電源等として好適に使用することができるが、これらに制限されるものではない。"