建屋のエレベータホールと昇降路との間の乗降部に設けられた三方枠と、前記三方枠に対向して左右方向に移動可能に配置され、その移動で前記乗降部を開閉するホールドアパネルと、前記ホールドアパネルの隙間に取り付けられ、弾性体からなるゴムチューブとを具備し、前記ゴムチューブを膨張させることにより、前記三方枠の上枠と前記ホールドアパネルとの間の隙間を密閉するエレベータドアの遮煙装置。建屋のエレベータホールと昇降路との間の乗降部に設けられた三方枠と、前記三方枠に対向して左右方向に移動可能に配置され、その移動で前記乗降部を開閉するホールドアパネルと、前記ホールドアパネルの隙間に取り付けられ、弾性体からなるゴムチューブとを具備し、前記ゴムチューブを膨張させることにより、前記三方枠の上枠と前記ホールドアパネルとの間及び前記ホールドアパネル間の隙間を密閉するエレベータドアの遮煙装置。前記ゴムチューブは、扁平形状をしている請求項1又は請求項2に記載のエレベータ遮煙装置。前記ゴムチューブは、難燃性シリコンゴムチューブ又はふっ素ゴムチューブである請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載のエレベータドアの遮煙装置。エレベータホールの天井に煙感知器を設置し、この煙感知器による煙感知の信号を受けて、前記ゴムチューブを膨張させる請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載のエレベータドアの遮煙装置。昇降路内に配設され、流体を貯留するタンクと、前記タンクと接続して、その近傍に配設され、前記タンク内部の流体を送出させるポンプとを具備し、前記タンク内部の流体を前記ゴムチューブに流し込むことにより膨張させる請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載のエレベータドアの遮煙装置。エレベータホールに設置される温度センサを具備し、エレベータホール近傍が所定温度まで上昇していることを検知すると、前記ポンプを再作動させ、流体を前記ゴムチューブに更に送り込んで膨張させ、膨張した圧力で前記ホールドアパネルの開閉を抑制する請求項1乃至請求項6のいずれか1項に記載のエレベータドアの遮煙装置。前記煙感知器は、前記温度センサが付帯したものである請求項1乃至請求項6のいずれか1項に記載のエレベータドアの遮煙装置。前記ゴムチューブは、前記煙感知器の信号の受信を契機として膨張し、前記温度センサの信号の受信を契機として更に膨張する2段階に膨らむ請求項8に記載のエレベータドアの遮煙装置。火災発生階を基準とし、上下の階床へ順々に前記ゴムチューブの膨張を起動させる請求項1乃至請求項9のいずれか1項に記載のエレベータドアの遮煙装置。本発明が解決しようとする課題は、火災が発生したときに、ホールドアパネルとホールドアパネルまたは、ホールドアパネルと三方枠の隙間が出来ないようなエレベータドアの遮煙装置を提供することである。実施形態のエレベータドアの遮煙装置は、建屋のエレベータホールと昇降路との間の乗降部に設けられた三方枠と、前記三方枠に対向して左右方向に移動可能に配置され、その移動で前記乗降部を開閉するホールドアパネルと、前記ホールドアパネルの隙間に取り付けられ、弾性体からなるゴムチューブとを具備し、前記ゴムチューブを膨張させることにより、前記三方枠の上枠と前記ホールドアパネルとの間の隙間を密閉する。以下、本発明の一実施の形態について、図面を参照して説明する。尚、各図において同一箇所については同一の符号を付すとともに、重複した説明は省略する。第1の実施形態図1は、エレベータの乗降部をエレベータホール1側から見た斜視図である。エレベータホール1の壁面には乗降部としての出入口2が形成され、出入口2の奥方側が乗りかごが昇降する昇降路となっている。出入口2には三方枠3が据え付けられ、この三方枠3は、左右側に配置された一対の側枠4と、これら側枠4の上部間に架設された上枠5とで門形に構成されている。そして三方枠3の背面側に、出入口2を開閉する例えば一対の両開き式のホールドアパネル6が設けられている。ホールドアパネル6は、図示しないがその上部に複数のドアローラを有し、その各ドアローラが建屋の壁面に水平に据え付けられたドアレールに転動自在に掛け合わされて左右方向に移動自在に懸架され、その左右方向の移動により出入口2が開閉されるようになっている。エレベータホール1の天井には、煙感知器7が設置されている。尚、出入口2の下部奥側部にはエレベータホール1の床面とほぼ面一に敷居8が水平に設けられ、この敷居8に沿ってホールドアパネル6が左右方向に移動する。煙感知器7は、火災の早期発見に有効であり、メッシュ部分に流入した煙を感知する。煙感知器7は、光を出す送光部とそれを受ける受光部を有し、煙が入ると煙の粒子に光が反射して受光部がその反射光を感知する光電式のものが好適である。図2は、図1に示すエレベータホール1側のホールドアパネル6のA-A面における断面図である。図2に示すように、ホールドアパネル6にゴムチユーブ9を取り付けている。昇降路10内であって、ホールドアパネル6の上方には、流体を貯留したタンク11が配設されている。タンク11には、流体をゴムチユーブ9に送出させるポンプ12が接続されている。ゴムチューブ9は、弾性体からなる細い形状のもので、流体を流し込まれると膨張する。ゴムチューブ9は、例えば、扁平形状とすることができる。流体としては、ゲル状のものが好適である。また、流体として、水も使用することができる。尚、ゴムチユーブ9を安全に速やかに膨張させられるものであれば、流体に限られず、気体であってもよい。ゴムチューブ9は、例えば、難燃性シリコンゴムチューブやふっ素ゴムチューブが好適である。エレベータホール1側の天井に設置された煙感知器7とポンプ12は、煙感知器―ポンプ間ケーブル13で連結している構造となっている。煙感知器7が作動すると、信号がケーブル13を通ってポンプ12の図示しない受電部に送信され、ポンプ12が作動する構造となっている。次に、このように構成されたエレベータドアの遮煙構造の作動について説明する。図3は、作動前のホールドアパネル6の要部断面図であり、図4は、作動後のホールドアパネル6の要部断面図である。エレベータホール1に設置された煙感知器7によって、火災の発生が確認された場合には、煙感知器7からポンプ12を駆動させる信号が送られる。駆動信号を受信したポンプ12は、タンク11内のゴムチューブ9に流体を流し込むことで、ゴムチューブ9を膨張させる。第1の実施形態によれば、膨張したゴムチューブ9はホールドアパネル6間の隙間または、ホールドアパネル6と三方枠3の隙間を埋め、煙を遮断することが可能である。第2の実施形態次に、第2の実施形態について説明する。第2の実施形態では、煙感知器7には温度センサ図示しないが付いている。煙感知器近傍の温度が、所定温度を超えると再び信号がポンプ12に送信される。ここで、所定温度とは、例えば、ホールドアパネル6が長時間その温度にさらされた場合に、ホールドアパネル6が変形し始める温度に設定する。ホールドアパネル6が変形した場合には、乗客の乗りかごからの避難が困難になるからである。信号を受信したポンプ12は再び作動し、ゴムチューブ9に流体を送り込む。さらに膨張したゴムチューブ9の圧力により、ホールドアパネル6の開閉を抑制することが可能となる。第3の実施形態次に、第3の実施形態について説明する。階床間連絡ケーブル14により火災階を基準とし、上下階へ信号が送信される。上下階に設置されたポンプ12は信号を受信すると作動し、ゴムチューブ9を膨張させる構造となっている。尚、火災階の上下階での遮煙動作は、例えば、建物の防災センターを介して制御することも好適である。図5は、遮煙構造の作動の流れを示すフローチャートである。まず、エレベータが設置された建物内で火災が発生するステップS51。火災の発生をエレベータホール1に設置された煙感知器7が感知するステップS52。煙感知器7から煙感知の信号がポンプ12に送られ、ポンプ12が作動するステップS53。ポンプ12の作動によりタンク11内の流体がゴムチューブ9に送り込まれ、膨張するステップS54。ゴムチューブ9の膨張により、ホールドアパネル6間の隙間または、ホールドアパネル6と三方枠3の隙間を埋め、煙を遮断するステップS55。エレベータホール1に設置された温度センサで、火災によりエレベータホール1の温度上昇が検知されるステップS56。温度センサで所定温度まで上昇していることが検知されると、その信号がポンプ12に送られ、ポンプ12が作動するステップS57。ポンプ12の再作動によりタンク11内の流体がゴムチューブ9に更に送り込まれ、ゴムチューブ9は膨張するステップS58。限界近くまで膨張したゴムチューブ9によって、ホールドアパネル6と三方枠3の隙間は略無くなり、ホールドアパネル6の開閉が抑制されるステップS59。尚、ステップS53におけるポンプ作動信号を、火災発生階の上下階に配設したポンプ12にも併せて送出し、作動信号を受信後、一定時間経過後に上下階のポンプ12を作動させるステップS60ことも好適である。ここで、一定時間経過後に上下階のポンプ12を作動させるのは、上下階への煙の到達までには余裕時間があるからである。上下階のポンプ12を作動後は、上下階における遮煙動作がステップS54からステップS59の流れで行われる。本実施形態によれば、火災が発生したときに、ホールドアパネル6とホールドアパネル6または、ホールドアパネル6と三方枠3の隙間が出来ないような遮煙が実現できる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。