"次式A1を満足する電圧立ち上がり時間trおよび電圧ピークVmaxを有するインパルス電圧が印加された場合でも部分放電が発生しないように、回転電機巻線の1コイルのサージ伝播時間τcoilおよび巻線ターン間の部分放電開始電圧PDIVが設定されているインバータ駆動回転電機。tr>τcoilVmax/PDIV...A1請求項1に記載のインバータ駆動回転電機において、前記インパルス電圧は振動周波数fを有する振動電圧であり、前記電圧立ち上がり時間trが次式A2を満足するように設定されていることを特徴とするインバータ駆動回転電機。tr≦1...A2請求項2に記載のインバータ駆動回転電機において、前記インパルス電圧は振動周波数fおよび時定数Kを有する減衰振動電圧であり、前記振動周波数fは次式A3を満足するように設定されていることを特徴とするインバータ駆動回転電機。11≦f≦1...A3請求項1乃至3のいずれか一項に記載のインバータ駆動回転電機において、定格電圧が700Vrms以下に設定されていることを特徴とするインバータ駆動回転電機。次式A1を満足する電圧立ち上がり時間trのインパルス電圧を回転電機に印加する工程と、部分放電が発生したか否かを確認する工程と、部分放電の発生が確認されない場合に前記回転電機の相間絶縁性能を合格と判定する工程と、を有するインバータ駆動回転電機の相間絶縁部分放電検査方法。ただし、τcoilは回転電機巻線の1コイルのサージ伝播時間、PDIVは巻線ターン間の部分放電開始電圧、Vmaxは相間絶縁の部分放電試験電圧のピークである。tr>τcoilVmax/PDIV...A1請求項5に記載のインバータ駆動回転電機の相間絶縁部分放電検査方法において、前記インパルス電圧は振動周波数fを有する振動電圧であり、前記電圧立ち上がり時間trが次式A2を満足するように設定されていることを特徴とするインバータ駆動回転電機の相間絶縁部分放電検査方法。tr≦1...A2請求項6に記載のインバータ駆動回転電機の相間絶縁部分放電検査方法において、前記インパルス電圧は振動周波数fおよび時定数Kを有する減衰振動電圧であり、前記振動周波数fは次式A3を満足するように設定されていることを特徴とするインバータ駆動回転電機の相間絶縁部分放電検査方法。11≦f≦1...A3次式A1を満足する電圧立ち上がり時間trのインパルス電圧を回転電機に印加するインパルス電源と、前記インパルス電圧を回転電機に印加したときに発生する部分放電を計測する計測部と、前記計測部で部分放電が計測されない場合に相間絶縁性能合格と判定する判定部と、を備えたインバータ駆動回転電機の相間絶縁部分放電検査装置。ただし、τcoilは回転電機巻線の1コイルのサージ伝播時間、PDIVは巻線ターン間の部分放電開始電圧、Vmaxは相間絶縁の部分放電試験電圧のピークである。tr>τcoilVmax/PDIV...A1請求項8に記載のインバータ駆動回転電機の相間絶縁部分放電検査装置において、前記インパルス電圧は振動周波数fを有する振動電圧であり、前記電圧立ち上がり時間trが次式A2を満足するように設定されていることを特徴とするインバータ駆動回転電機の相間絶縁部分放電検査装置。tr≦1...A2請求項9に記載のインバータ駆動回転電機の相間絶縁部分放電検査装置において、前記インパルス電圧は振動周波数fおよび時定数Kを有する減衰振動電圧であり、前記振動周波数fは次式A3を満足するように設定されていることを特徴とするインバータ駆動回転電機の相間絶縁部分放電検査装置。11≦f≦1...A3近年、インバータのスイッチング素子の高速化とともに、インバータ出力電圧の立ち上がり時間trが短くなりつつある。そのため、インバータ駆動回転電機の巻線ターン間への電圧分担が大きくなり、巻線ターン間で部分放電が発生する可能性が生じている。そのような場合であっても相間絶縁での部分放電の発生は許されないが、巻線ターン間の部分放電の影響を受けることなく相間絶縁の部分放電を適切に検査する方法がなかった。本発明の第1の態様によると、インバータ駆動回転電機は、次式A1を満足する電圧立ち上がり時間trおよび電圧ピークVmaxを有するインパルス電圧が印加された場合でも部分放電が発生しないように、回転電機巻線の1コイルのサージ伝播時間τcoilおよび巻線ターン間の部分放電開始電圧PDIVが設定されている。tr>τcoilVmax/PDIV...A1本発明の第2の態様によると、第1の態様のインバータ駆動回転電機において、インパルス電圧は振動周波数fを有する振動電圧であり、電圧立ち上がり時間trが次式A2を満足するように設定されているのが好ましい。tr≦1...A2本発明の第3の態様によると、第2の態様のインバータ駆動回転電機において、インパルス電圧は振動周波数fおよび時定数Kを有する減衰振動電圧であり、振動周波数fは次式A3を満足するように設定されていることが好ましい11≦f≦1...A3本発明の第4の態様によると、第1乃至3の態様のいずれか一のインバータ駆動回転電機において、定格電圧が700Vrms以下に設定されているのが好ましい。本発明の第5の態様によると、相間絶縁部分放電検査方法は、次式A1を満足する電圧立ち上がり時間trのインパルス電圧を回転電機に印加する工程と、部分放電が発生したか否かを確認する工程と、部分放電の発生が確認されない場合に回転電機の相間絶縁性能を合格と判定する工程と、を有する。ただし、τcoilは回転電機巻線の1コイルのサージ伝播時間、PDIVは巻線ターン間の部分放電開始電圧、Vmaxは相間絶縁の部分放電試験電圧のピークである。tr>τcoilVmax/PDIV...A1本発明の第6の態様によると、第5の態様の相間絶縁部分放電検査方法において、インパルス電圧は振動周波数fを有する振動電圧であり、電圧立ち上がり時間trが次式A2を満足するように設定されていることが好ましい。tr≦1...A2本発明の第7の態様によると、第6の態様の相間絶縁部分放電検査方法において、インパルス電圧は振動周波数fおよび時定数Kを有する減衰振動電圧であり、振動周波数fは次式A3を満足するように設定されていることが好ましい。11≦f≦1...A3本発明の第8の態様によると、相間絶縁部分放電検査装置は、次式A1を満足する電圧立ち上がり時間trのインパルス電圧を回転電機に印加するインパルス電源と、インパルス電圧を回転電機に印加したときに発生する部分放電を計測する計測部と、計測部で部分放電が計測されない場合に相間絶縁性能合格と判定する判定部と、を備える。ただし、τcoilは回転電機巻線の1コイルのサージ伝播時間、PDIVは巻線ターン間の部分放電開始電圧、Vmaxは相間絶縁の部分放電試験電圧のピークである。tr>τcoilVmax/PDIV...A1本発明の第9の態様によると、第8の態様の相間絶縁部分放電検査装置において、インパルス電圧は振動周波数fを有する振動電圧であり、電圧立ち上がり時間trが次式A2を満足するように設定されていることが好ましい。tr≦1...A2本発明の第10の態様によると、第9の態様の相間絶縁部分放電検査装置において、インパルス電圧は振動周波数fおよび時定数Kを有する減衰振動電圧であり、振動周波数fは次式A3を満足するように設定されていることが好ましい。11≦f≦1...A3本発明によれば、適切な絶縁性能を有し、部分放電の発生を許容するインバータ駆動回転電機を提供することができる。上述したように、近年、インバータのスイッチング素子の高速化とともに、インバータ出力電圧の立ち上がり時間trが短くなりつつあり、そのため、インバータ駆動回転電機の巻線ターン間への電圧分担が大きくなり、巻線ターン間で部分放電が発生する可能性が生じている。このような問題に対し、部分放電に対して一定の耐性を有し絶縁寿命の延命効果がある耐部分放電エナメル電線一般に、耐コロナエナメル電線、耐インバータサージ電線などと称されているが開発され、部分放電の発生を許容できる可能性が出てきている。また、耐部分放電エナメル電線を使用していない場合であっても、従来の一般産業用低圧モータに比べて比較的短時間しか運転されない電気自動車EV,ハイブリッド自動車HEVなどに用いられる自動車用モータでは、所定の要求寿命を満足すれば部分放電の発生を許容できる可能性がある。このように、近年、低圧回転電機であっても部分放電の発生条件下で運転できる可能性が出てきた。ところが、ひとたび部分放電の発生を許容すると、検査において、部分放電が発生しても良い絶縁部から発生した部分放電なのか、部分放電が発生してはならない絶縁部位から発生した部分放電なのかを区別しなければならなくなる。しかし、これまでは、低圧回転電機では巻線ターン間、相間、対地間絶縁のいずれの絶縁箇所でも部分放電が発生しないことを確認して製品を絶縁検査してきたことから、従来の方法では部分放電の発生を許容する回転電機の絶縁検査を行うことができない。特に、インバータ駆動回転電機の相間絶縁の部分放電検査を中性点接続後にする場合には、一般に高周波のインパルス電圧が使用される。この際、巻線ターン間にも同時に電圧が印加されるため、発生した部分放電が部分放電の発生を許容できる巻線ターン間で発生したものなのか、あるいは部分放電が発生してはならない相間絶縁で発生したものなのか区別できないという問題が生じた。その結果、絶縁信頼性の高い回転電機を提供することができなかった。以下、図を参照して本発明を実施するための形態について説明する。図1は、本発明による相間絶縁部分放電検査方法により回転電機を検査する絶縁検査装置の一例を示す図である。絶縁検査装置1は、インパルス電源部11、部分放電計測器12、配線切り替え機構13、データ収集記憶部14、合否判定処理部15、表示部16を備えている。2は検査対象であるインバータ駆動用の低圧回転電機であり、以下では単にモータと呼ぶことにする。モータ2は、回転磁界を作る固定子コイル5、固定子コイル5を収めた固定子4および回転磁界で回転する回転子6を備えている。なお、モータ2が誘導電動機の場合には回転子6には二次巻線が、モータが永久磁石同期電動機の場合には磁石が8の位置に挿入されている。モータ2の回転子6と固定子4はフレーム7に収められている。なお、図1では回転子6が挿入された状態のモータ2を示したが、検査する対象は固定子コイル5であることから、回転子6が挿入されていない状態でも検査することができる。インパルス電源11は、部分放電計測器12を介して配線切り替え機構13に接続されている。モータ2は配線切り替え機構13に接続されている。配線切り替え機構13は、部分放電計測器12の出力配線をモータ2のU,V,Wの三相に振り分ける。データ収集記憶部14には、インパルス電源11でモータ2に印加した試験電圧の大きさと、部分放電計測器12で計測した部分放電パルス信号を記録される。なお、部分放電の計測方法については、例えば、非特許文献1,2や特開2007-232517号公報等に記載されている周知の方法が用いられる。合否判定処理部15では規定試験電圧において部分放電パルス信号が発生していなければ合格と判定し、部分放電パルス信号が発生していた場合には不合格と判定する。表示部16は液晶ディスプレイあるいはCRTであり、モータ2の絶縁検査の合否判定結果を表示する。図2にモータ相間絶縁検査時の試験回路の一例を示す。モータ2の固定子巻線のU,V,Wの3相のうち、検査対象とする相間にインパルス電圧21を印加する。この際、他相およびモータフレーム7は浮動電位とする。図3に図1の相間絶縁検査に用いるインパルス電圧波形を示す。本発明では、図3に示すように、始めに電圧立ち上がり時間trで立ち上がり、その後、減衰振動するインパルス電圧を使用する。以下に説明するように、このような電圧波形を使用することで回転電機巻線ターン間に加わる電圧を抑制できる。また、回転電機巻線内部で高周波の定在波が発生し異常電圧が発生することを抑制することができる。図4にインパルス電圧の立ち上がり時間trを変化させたときの巻線ターン間電圧Vcoilを示す。モータ巻線に急峻な電圧立ち上がり時間のインパルス電圧を印加した場合の巻線ターン間に発生する電圧Vcoilを鋭意検討した結果、図4に示す式Vcoil=τcoil/trΔVで表すことができることが明らかになった。ここで、τcoilはモータ巻線の1コイルのサージ伝播時間、trとΔVはインパルス電圧の立ち上がり時間と急峻電圧変化量である。急峻電圧変化量ΔVは、立ち上がり時間trの間の電圧変化量である。次に、巻線ターン間の部分放電開始電圧をPDIVとし、図4を使ってモータ巻線ターン間で部分放電PDを発生させないインパルス試験電圧の条件を求めると、その条件は図5の斜線を施した領域となる。図5において、境界を示す曲線は、巻線ターン間電圧Vcoil=τcoil/trΔVと部分放電開始電圧PDIVとが等しい場合を示している。ハッチングを施した領域では、巻線ターン間電圧Vcoilは部分放電開始電圧PDIVよりも小さく、モータ巻線ターン間での部分放電の発生を抑制することができる。すなわち、このハッチングした領域に含まれる電圧立ち上がり時間trと波高値Vmaxのインパルス電圧を使用すれば、モータ巻線ターン間での部分放電の発生を抑制することができる。よって、TrとVmaxとは次式1を満足する必要がある。Vmax<PDIV=PDIV/τcoil/tr...1したがって、相間絶縁部分放電検査の際には、インパルス電圧のピークをVmaxとした場合、次式2を満足する電圧立ち上がり時間trのインパルス電圧を作成して、それをモータに印加する。そうすることで、巻線ターン間で発生する部分放電を抑制しながら相間絶縁の部分放電試験ができる。すなわち、図1の合否判定処理部15は、次式2を満足する電圧立ち上がり時間trのインパルス電圧を印加しても、部分放電が発生しないことを確認できた場合には、相間絶縁については合格であると判定する。tr>τcoilVmax/PDIV...2式2によれば、巻線ターン間で発生する部分放電を抑制しながら相間絶縁の部分放電試験をするためには、インパルス電圧の立ち上がり時間trを長くすれば良い。図3においてインパルス電圧の立ち上がり時間trを長くした場合のインパルス試験電圧波形を、図6に示す。しかしながら、図6に示すようにインパルス電圧の立ち上がり時間trを長くすると、ステップ応答に伴うインパルス電圧振動が発生しなくなる。つまり、図6に示すような波形は現実的には作成することができない。このように、インパルス電圧の立ち上がり時間trには上限があり、インパルス電圧振動波の周波数をfとすると、立ち上がり時間trは次式3を満足する必要がある。tr≦1...3図7は、モータ巻線に高周波振動電圧をモータ巻線に印加した際の定在波の発生例を示したものである。U相およびV相のいずれもX個のコイルから成る。高周波振動電圧に対しては、モータ巻線は、コイルのインダクタンス71と、コイルとコアアース間の静電容量72とが連なった、分布定数回路で表される。本発明の創生に当たり、鋭意検討した結果、このような分布定数回路に高周波振動電圧を印加すると、内部で定在波が発生し異常電圧が発生する場合があることが明らかになった。通常、U-V間に電圧を印加した場合には、U相の口出し高圧側からV相低圧側に向かって電圧が直線状に分布する。しかし、高周波振動電圧の周波数が高いと、破線73に示すようにU相とV相の中間部分の中性点N付近に定在波の腹ができ、異常電圧が発生することになる。ところが、実際のインバータ駆動時には、モータ巻線内部においてこのような電圧分布は発生しない。そのため、このような周波数の高周波振動電圧で相間絶縁の部分放電試験をした場合には、誤った検査結果となる。したがって、定在波が発生しない周波数のインパルス振動波を使用する必要がある。定在波が発生しないための条件は、モータ巻線の1相のコイル数をXとした場合、次式4のようになる。λ/2>2X...4また、1コイルのインダクタンスをl,静電容量をcとした場合、振動の速度vは次式5を満足することから、周波数fに関して式6のような条件が得られる。v=fλ=1√lc...5f<14X√...6ここで、U-V巻線の全体のインダクタンスをL,巻線-コア間の全体の静電容量をCとすると、次式7、8が成り立つので、式6は次式9のように表される。すなわち、式9を満足することで定在波の発生を防止できる。したがって、本実施の形態においては、インパルス電圧振動波は式9を満足する必要があることが明らかになった。L=2Xl...7C=2Xc...8f<1...9図8にインパルス電圧が減衰振動する場合の試験電圧波形を示す。一般に、インパルス電源は瞬間的にエネルギーを発生させることはできるが、永続的に振動波を発生させることができない。つまり、外部からエネルギーを供給し続けない限り、図8に示すように電圧波高値が減衰していく。そのため、減衰振動の周波数fが低すぎると、負極性側のピーク電圧が低下してしまう問題が発生する。Kを減衰時定数とすると、負極性側のピーク電圧は次式10で与えられるので、正極性側からのpeaktopeak電圧は次式11のようになる。VmaxexpK...10Vmax{1expK}...11ところで、モータの相間絶縁には交流電圧が印加されることから、相間絶縁の検査では所定の大きさの交流電圧を印加しなければならない。そのため、交流電圧のpeaktopeak電圧の大きさをVtestとした場合、図8のインパルス電圧は次式12を満足しなければならない。その結果、周波数fには次式13で表されるような下限が存在することになる。Vmax{1expK}≧Vtest...1211≦f...13以上のように、巻線ターン間で部分放電の発生を許容するインバータ駆動低圧回転電機の相間絶縁検査を行うための条件を明らかにした。モータの相間絶縁の部分放電開始電圧PDIVを計測を本実施の形態の電圧波形のインパルス電圧を用いて行った場合、および、図10に示すような従来の急峻なインパルス電圧を用いて行った場合の、計測結果を図9に示す。また、モータ巻線ターン間、相間、対地絶縁に使用した絶縁材料のPDIVも図9に示した。本発明の実施例の場合、相間絶縁の部分放電開始電圧PDIVは3.6kVppとなっている。これは相間絶縁に使用した絶縁材料の部分放電開始電圧PDIVの1.8kVopの2倍であり、モータの相間絶縁の部分放電を正しく計測できていることを示している。一方、従来のインパルス電圧を使用した場合には、相間絶縁の部分放電開始電圧PDIVが2.3kVppとなっており、本来の相間絶縁の部分放電開始電圧PDIV1.8kVop3.6kVppよりも低めに測定されている。従来例の電圧の正極性ピーク電圧は1.3kVopとなっており、これはターン間絶縁の部分放電開始電圧PDIV=0.65kVopの2倍である。このことから、従来例では相間絶縁の部分放電試験の際に巻線ターン間で部分放電が発生してしまった可能性が考えられる。このことは、以下のことからも裏付けられる。図10は、従来の急峻なインパルス電圧を使用してモータ相間絶縁の部分放電を計測した際の電圧波形と部分放電信号波形の例を示す。この場合、急峻な電圧立ち上がり部分のみで部分放電パルス信号91が発生している。また、急峻な電圧立ち上がり部分の範囲内で部分放電パルス信号の極性が反転していることから、急峻な電圧変化によって急激に分担電圧が上昇し、その後、即座に低下する巻線ターン間電圧が原因でこのような波形になっている可能性が示唆される。つまり、巻線ターン間で部分放電が発生してしまった可能性が考えられる。以上のように、本実施の形態の相間絶縁検査方法を用いることによって、巻線ターン間で部分放電の発生を許容するインバータ駆動低圧回転電機において、巻線ターン間で部分放電を発生させず、かつ的確に相間絶縁に試験電圧を印加して相間絶縁の部分放電特性を検査できる。また、回転電機を設計する際に、式tr>τcoilVmax/PDIVを満足する電圧立ち上がり時間trおよび電圧ピークVmaxを有するインパルス電圧が印加された場合でも、回転電機に部分放電が発生しないように、回転電機巻線の1コイルのサージ伝播時間τcoilおよび巻線ターン間の部分放電開始電圧PDIVを設定する。これにより、巻線ターン間で部分放電の発生を許容するインバータ駆動の回転電機を、特に700Vrms以下の低圧回転電機を提供することができる。上記では、種々の実施の形態および変形例を説明したが、各実施形態はそれぞれ単独に、あるいは組み合わせて用いても良い。それぞれの実施形態での効果を単独あるいは相乗して奏することができるからである。また、本発明の特徴を損なわない限り、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではない。本発明の技術的思想の範囲内で考えられるその他の態様も本発明の範囲内に含まれる。"