"パイプ要素の端同士を接続する方法であって、該パイプ要素は各端の近傍において周方向全体に延びる溝を有し、該方法は、複数の調整可能にして且つ締めることができる締め具によって端同士を接続される複数のセグメントを備えるカップリングを提供する工程において、該セグメントはそれぞれ径方向内方へ突出する一対のキーを有し、同キーは、相互に離間して位置され、キーの間に空間を形成し、一方のセグメントのキーのうち少なくとも1つは、セグメントの一端に隣接して位置される第1のカム面を有し、同第1のカム面は、キー間の空間から外方へ配向され、この空間に対し、角度をなすカップリング提供工程と、第1のパイプ要素および第2のパイプ要素を端同士隣接するように位置決めする工程と、第1のパイプ要素および第2のパイプ要素の端を包囲する該複数のセグメントを位置決めする工程と、該第1のカム面を、第1のパイプ要素および第2のパイプ要素のうちの1つの溝に係合させる工程と、前記セグメントに締め具を適用する工程と、セグメントを相互に引き合わせるように締め具を締め、第1のカム面を溝内に嵌入するように摺動させ、これにより第1のパイプ要素および第2のパイプ要素を相互に離間するように移動させる工程とを含むパイプ要素の端同士の接続方法。前記第1のパイプ要素および第2のパイプ要素の端部を包囲するシール部材を位置決めする工程をさらに含む請求項1に記載の方法。前記第1のパイプ要素および第2のパイプ要素の端部を隣接するように配置する工程をさらに含む請求項1に記載の方法。パイプ要素の一端に近接して第1の側壁を形成し、同第1の側壁と離間するように且つパイプの端の先端側に位置される第2の側壁を形成し、第1の側壁および第2の側壁の間を延びる床を形成することにより、第1および第2のパイプ要素のそれぞれの端に溝を形成する工程をさらに含み、前記第1のカム面を溝のうち1つと係合させる工程により、カム面は、1つの溝の第2の側壁と接触する請求項1に記載の方法。前記パイプ要素の長手方向軸に直交するように第1の側壁を形成する工程をさらに含む請求項4に記載の方法。前記パイプ要素の長手方向軸に対して角度をなすように第2の側壁を形成する工程をさらに含む請求項5に記載の方法。前記締め具をさらに締め、これにより溝内にキーを強制的に移動させる工程をさらに含む請求項6に記載の方法。前記溝のそれぞれの第1の側壁をキーに接触させる工程をさらに含む請求項7に記載の方法。前記セグメントは、それらの各端に位置される複数の突起をさらに備え、同突起は、締め具を受承し、各セグメントの突起のうち1つは、別のセグメントの突起のうち1つに面し、前記方法は、剛性を備えた連結部を形成すべく、突起が相互に接触するように締め具を締める工程をさらに含む請求項8に記載の方法。パイプ要素の端同士を接続する方法であって、パイプ要素はパイプ要素の各端の近傍において周方向全体に延びる溝を有し、該方法は、複数の調整可能にして且つ締めることができる締め具によって端同士を接続される第1のセグメントおよび第2のセグメントを備えるカップリングを提供する工程において、該セグメントはそれぞれ径方向内方へ突出する一対のキーを有し、同キーは、相互に離間して位置され、キーの間に空間を形成し、該キーはそれぞれセグメントの一端に隣接して位置される第1のカム面、およびセグメントの他端に隣接して位置される第2のカム面を有し、これらのカム面は、キー間の空間から外方へ配向され、この空間に対し、角度をなすカップリング提供工程と、第1のパイプ要素および第2のパイプ要素の端同士を位置決めする工程と、前記第1のパイプ要素および第2のパイプ要素の端を包囲する第1のセグメントおよび第2のセグメントを位置決めする工程と、前記カム面を第1のパイプ要素および第2のパイプ要素の溝に係合させる工程と、前記セグメントに前記締め具を適用する工程と、前記セグメントが相互に対して引き合うように締め具を締め、前記カム面を溝内に嵌入するように摺動させ、これにより第1のパイプ要素および第2パイプ要素を相互に対して離間させる工程とを含むパイプ要素の端同士の接続方法。前記第1のパイプ要素および第2のパイプ要素の端を包囲するシール部材を位置決めする工程をさらに含む請求項10に記載の方法。前記第1のパイプ要素および第2のパイプ要素の端を隣接するように配置する工程をさらに含む請求項10に記載の方法。パイプ要素の一端に近接して第1の側壁を形成し、同第1の側壁と離間するように且つパイプの端の先端側に位置される第2の側壁を形成し、第1の側壁および第2の側壁の間を延びる床を形成することにより、第1および第2のパイプ要素のそれぞれの端に溝を形成する工程をさらに含み、前記カム面を溝と係合させる工程により、カム面は、溝の第2の側壁と接触する請求項10に記載の方法。前記パイプ要素の長手方向軸に直交するように第1の側壁を形成する工程をさらに含む請求項13に記載の方法。前記パイプ要素の長手方向軸に対して角度をなすように第2の側壁を形成する工程をさらに含む請求項14に記載の方法。前記締め具をさらに締め、これにより溝内にキーを強制的に移動させる工程をさらに含む請求項15に記載の方法。前記溝のそれぞれの第1の側壁をキーと接触させる工程をさらに含む請求項16に記載の方法。前記セグメントは、その両端に位置される突起をさらに含み、同突起は、前記締め具を受容すべく調整されることと、一方のセグメントの突起の1つは、他方のセグメントの突起の1つに面することと、前記方法は、該面する突起を相互に接触させて堅固な連結部を形成すべく締め具を締める工程をさらに含む請求項17に記載の方法。前記第1のパイプ要素および第2のパイプ要素はそれぞれパイプ要素の一端に近接して位置する第1の側壁と、同第1の側壁に対して離間して位置され且つパイプ要素の端部の先端側に位置される第2の側壁と、これらの第1の側壁および第2の側壁の間を延びる床とを有する溝を含み、該第1の側壁は、該パイプ要素の長手方向軸に直交して配向されることと、該第2の側壁は、該パイプ要素の長手方向軸に対して角度をなすように配向されることと、該キーは、それぞれ該パイプ要素の長手方向軸に直交するように配向される第1の側壁と、該パイプ要素の長手方向軸に対して角度をなすように配向される第2の側壁とを含むことと、前記方法は、前記第1のカム面を前記溝のうちの1つの前記第2の側壁に係合させる工程をさらに含み、前記パイプ要素の運動により、各キーの第1の側壁が対応する各溝の第1の側壁と係合し、且つ各キーの第2の側壁が対応する各溝の第2の側壁と係合するようにキーが並べられる請求項1に記載の方法。前記キーの第2の側壁は、前記溝の第2の側壁と同じ角度の配向を有することと、前記方法は、パイプ要素をさらに相互に対して離間させ且つ溝をキーに並べるべくキーの第2の側壁を溝の第2の側壁に係合させる工程をさらに含む請求項19に記載の方法。従って、パイプを保持する堅固性を増大するとともに、パイプ間の距離を適切に保持するため、パイプの端部に係合する力を減少させ、パイプに対して適切に装着されたことが目視確認できるカップリングにより、パイプ要素の端同士を接続する方法が懸案されている。本発明は、パイプ要素の端同士を連結する方法に関する。パイプ要素は各端の近傍において周方向全体に延びる溝を有する。方法は次の工程を含む。即ち、複数の調整可能にして且つ締めることができる締め具によって端同士を接続される複数のセグメントを備えるカップリングを提供する工程において、該セグメントはそれぞれ径方向内方へ突出する一対のキーを有し、同キーは、相互に離間して位置され、キーの間に空間を形成し、一方のセグメントのキーのうち少なくとも1つは、セグメントの一端に隣接して位置される第1のカム面を有し、同第1のカム面は、キー間の空間から外方へ配向され、この空間に対し、角度をなすカップリング提供工程と、第1のパイプ要素および第2のパイプ要素を端同士隣接するように位置決めする工程と、第1のパイプ要素および第2のパイプ要素の端部を包囲する複数のセグメントを位置決めする工程と、第1および第2のパイプ要素のうちの1つの溝に第1のカム面を嵌入させる工程と、セグメントに締め具を適用する工程と、セグメントを相互に引き合わせるように締め具を締め、第1のカム面を溝内に摺動させ、これにより第1および第2のパイプ要素を相互に対して離間するように移動させる工程とを含む。図1は2本のパイプ12,14の同軸上において、これらパイプの端と端とを連結するパイプカップリング10を示す。図2に示すように、カップリング10は少なくとも2個のセグメント16,18を有する。各セグメント16.18は突起20,22を有する。突起は各セグメントの終端に、又は終端近傍に設けられている。セグメント16両端の突起20は、セグメント18の両端の突起22に整合している。突起20,22には、両セグメントの端部と端部とを連結してパイプ12,14を包囲させるボルト24及びナット26よりなる締め具が嵌め込まれるようになっている。図1に示す実施例において、以下に説明するようにセグメント16,18がパイプ12,14と適切に接係合する時、突起20は突起22に対して表面同士が接触するように係合する。また、図1Aに示すように、セグメント16,18がパイプ12,14に対して適切に係合するとき、突起20、22は互いに離間した状態で、取り付けられるようにしてもよい。複数のセグメントを端部において互いに取り付けるには、上記した突起が好ましいが、外周面に巻回されるバンド、軸線方向に延びるピンやハンドル状の掛け金等、他の取り付け手段を採用することも可能である。これらの取り付け手段は米国特許第1541601号明細書、米国特許第2014313号明細書、米国特許2362454号明細書、米国特許第2673102号明細書、米国特許第2752174号明細書、米国特許第3113791号明細書、米国特許第4561678号明細書に開示されており、これら米国特許の全内容はここで開示されたものとする。径の大きなパイプに対応するために、カップリング10を3個以上のセグメントにて形成すると有効である。図2Aに示すように、カップリング10は互いに連結されるセグメント16a,16b及び同じく互いに連結されるセグメント18a,18bにて構成される。各セグメントは突起20,22を備えることが望ましく、2個のセグメントとは端部においてボルト24及びナット26のような止め具により連結される。以下、カップリング10に関する説明は、両端に突起を有する2個のセグメントを備えたカップリングに基づいた単なる例示である。カップリングを構成するセグメントの個数、セグメント同士の取り付け方等、多くの別例が考えられる。図2に示すように、各セグメント16,18はパイプ12,14に向かって内方に指向する円弧状面28を有する。円弧状面28から一対のキー30が径方向内方へ突出している。各セグメントにおいて、一対のキー30は互いに離間して配置され、両者間には空間32が形成されている。特に、図5に示すように、パイプ12,14間の連結を有効にするために、パイプ12,14の周面上を円周方向全体にわたって延びる溝34,36にキー30が係入される。キー30が溝34,36に係入されると、両パイプ12,14が同軸上において堅固に連結され、両パイプ12,14は符号38にて示す所定量の空隙をおいて保持される。シール部材40は空間32内に配置され、セグメント16,18の円弧状面28とパイプ12,14間を封鎖している。パイプ12,14間の空隙38は、カップリングの取付け誤差を許容し、カップリングの取付けを容易するとともに、作動油の油圧力がシール部材40に作用することを可能にして、両パイプ12,14間の水密的な封止を保障する。特に図2及び3に示すように、好ましくは、各キー30は突起20,22に隣接して、換言するとセグメントの端近傍において、カム面42を備える。カム面42は空間32から離間するように外方に指向し、図2Bに示すように、キー30の接線方向に延びる線43に対して角度をなす。図4にも示すように、カム面は各突起に隣接する楔状面46を形成するような角度44をもって形成されている。図5に示すように、パイプ12を他のパイプ14に連結すべく、セグメント16,18は溝34,36に係入されるとき、カム面42は溝34に係合する最初の面となる。セグメント16,18の突起20,22が互いに接近する方向に移動され、好ましくは表面同士が係合すると、両キー30のカム面42にて形成される楔状面46はパイプ12,14を強制的に離間させるという機械的効果を発揮する。この楔動作は、突起20,22を互いに接近させるために必要な力を軽減して、両パイプ12,14の連結を行うにとき、両パイプの終端間の間隙38が確実に得られる図5参照。通常、ナット26図1を締め付けることにより、突起20,22は互いに接近する。楔状面46を採用したことにより、以下のような機械的効果が得られる。即ち、空隙38により両パイプ12,14を離間させるべく、突起20,22の表面同士を完全に接触させるためにナット26に付与されるトルクが著しく減少される。従って、大径で重量が大きな2つのパイプが上下に配置された状態でも、手動で連結される。また、大径で重量があるパイプを扱うと、キー30を溝34,36内に挿入するに際して、空隙38を形成するためにパイプの全重量を押し上げる難題が生ずる。楔状面46を採用したことにより、この作業が著しく簡単になった。好ましくは、図2Bに示すように、軸線43に対するカム面42の角度45は約5度であるものの、実際の構成では約10度にまで上げることが可能である。カム面を有するキーを用いることは、溝切りが施されたパイプの接続に限定されるものではなく、少なくとも1つのキーを有する全てのカップリングの構成に適用可能である。図4Aは溝を有するパイプをフランジ付きパイプに接続するために、類似したカップリングセグメントとともに使用されるカップリングセグメント51を示す。カップリングセグメントは円弧状のキー30を備え、同キー30はその両端にカム面42を有する。上述したように、カム面はキー30の接線方向に角度をなすように形成され、図4に示すように楔状面46を形成している。キーに対向してフランジ53が設けられ、同フランジがフランジ付きパイプの対応するフランジに係合する。通常のフランジ連結の場合と同様に、これらフランジはボルト穴55に挿通される止め具によって互いに連結される。カップリングセグメント51はこれに対応するカップリングセグメントに対して端部同士が取付け手段を介して連結される。業界にて広く知られ、さらには上述したように、取付け手段はセグメントの端部近傍に設けられた、互いに整合し、かつ締め具によって係合される突起20であることが望ましい。特に、図5及び5Aに示すように、キー30は溝34,36に嵌入されたときに、効果的な楔作用を行い得る形状を有することが好ましい。図5は楔状の断面を有するキー30を使用する構成を示す。各キー30は空間32に対面する内面50、空間32から外方へ離間した外面52、及び内面と外面との間において、径方向内方に指向してカップリングと係合したパイプに対面する径方向面54によって画定される。好ましくは、内面50は軸線48に対してほぼ直交するように配向され、外面52は軸線48に対して角度をもって配向されて、キー30の楔状断面が形成される。角度56は、外面52及びパイプ12,14の長手軸線とほぼ同軸上にある軸線48間において、キーに対して径方向に計測すると、70度までに設定され、好ましくは50度に設定される併せて図1を参照。図5における面52,54は直線状の輪郭線を有するが、これら面は凹状、突状、或いは他の輪郭線を有することも可能であり、このような形状においても溝34,36に係合された場合に楔効果を発揮する。図5Aはキー30の別例を示すものであり、面50は径方向において突状をなす曲線の輪郭線を有して、径方向面54に合流している。図4に示すように、カム面42の径方向における配向角度44と、キーの外面52の径方向における配向角度56とは、長手軸線48を基準にして等しいことが望ましい。カム面42とキー外面52との径方向における配向角度を等しくして、これら面が対向する溝の面と点接触することを回避させると、カップリングの装着時に、点接触する面同士の抉りが軽減されるという効果を発揮する。好ましくは、キー30が係入される溝34,36はキーの楔状断面と相補的な形状をなす。一般的には、キーと溝とが厳密に相補的形状をなしていない場合でも、断面形状においてキーが溝を満たす形状をなすことが有効である。以下に、溝36について詳細に説明するが、本発明における溝はほぼ同一であるため、別個の溝について別の説明をする必要はない。溝36はパイプ14の端14aの近傍に位置する第1の側壁58と、同第1の側壁58及びパイプの端14aから離間して位置する第2の側壁60と、これら第1の側壁58及び第2の側壁60間を延びる床壁62とからなる。床壁62を径方向面54に対してほぼ平行に配向し、第1の側壁58を床壁62に対して直交するように従って、内面50に対してほぼ平行に配向し、更には第2の側壁60が外面52に対してほぼ平行に従って、床壁62に対して角度をなして配向することにより、溝36がキー30に対して相補的形状をなす。好ましくは、キー30と突起20,22とは以下のような寸法に、更には以下のように許容誤差を持たせて形成されることが望ましい。即ち、突起20,22が、図1に示されるように表面同士を完全に接触させる状態で係合するとき、キーの外面52は溝の第2の側壁60に対して単に接触して、外面52と第2の側壁60との間に線状のクリアランスlineonlineclearanceを維持する状態にあるか図5の左半分を参照、溝の第2の側壁60に対して0.035インチ0.889mm以下の間隙64をもって離間している図5の右半分。更には、径方向面54も床壁62に対して線状のクリアランスをもって接触する図5の左半分か、0.030インチ0.762mm以下の空隙66をもって床壁62から離間する図5の右半分。図5に示すように、内面50は第1の側壁58に外見上は接触しているが、一定の許容を持たせるために第1の側壁58に対して空隙を隔てて位置してもよい。しかし、実際にはパイプやカップリングを完全に円形に形成したり、所望の寸法に寸分違わす形成することは困難であり、かつ製造コストの高騰を招来する。従って、キー30と溝34,36との間には、パイプの周方向において断続的な接触があり、これがパイプとカップリングとの連結を強固なものにしている。図2に示すように、キー30の各面から外方に突出する歯31を設けることにより、接続を更に強固なものにすることができる。歯31が溝の表面に係合することにより、摩擦力が増大され、カップリングに対してパイプが回動して変移することが防止される。図1Aに示すように突起同士が離間して取り付けられるとき、これと同じ効果は互いに対向する一対の面間に生ずる。図5Aに示すように、キーの形状が溝の形状と相補的な関係にない場合でも、キーの表面と溝の表面との間には、上記と同様の関係が生ずるように配慮されている。例えば突状の断面を有するキー30は第2の側壁60と線状のクリアランスをもって接触する面52を備えることが可能である図5A左半分。また図5Aの右半分に示すように、面52は第2の側壁60に対して0.035インチ0.889mm以下の空隙64を隔てて位置するように設定することも可能である。更には、面54は床壁66に対して線状のクリアランスをもって接触していることも可能であり、0.030インチ0.762mm以下の空隙62をおいて離間していることも可能である。図5Bはキー及び溝の別例を示す。図5Bにおいて、キーの内面50及び外面52がそれぞれ溝の壁58,60に接触し、キーの径方向面54は溝の床面62に対し間隙66をもって離間して楔作用が実現される。図5Bの右半分において、キーの各面50,52,54は直線的な輪郭を有し、これら面に対応する溝の各壁58,60,62も直線的な輪郭を有することにより、キーと溝とは相補的形状を備える。図5Bの左半分において、凸面状の曲線よりなる輪郭を有する外面52は直線よりなる輪郭を有する壁60に係合し、キーと溝との形状が相補的ではない例を示す。図5Bの左半分において、溝の床面62はパイプ12の表面に対して斜状をなすように配向されている。上記した組み付け時の許容条件に関し、突起20,22の表面同士全体による係合に基づく構成は以下の効果を発揮する。内面50が第1の側壁58に係合することにより、両パイプ12,14は軸方向における正確な位置に配置される。カップリングが両パイプに装着された状態では内面50と第1の側壁58は互いに支持し合うところから、パイプ内に油圧がかかっても両パイプは軸方向に変位することはない。従って、使用時におけるパイプ内の油圧に対応するため、パイプ配管を長くすることを設計時に計算する必要が無くなり、結果として設計の簡素化が実現される。また、比較的に小さな間隙64,66ゼロの場合もあるが、カップリングの堅固なパイプ連結を保障し、パイプとカップリングとの間の過度な角移動を防止する。また、間隙は所望の量に設定することができるため、カップリングの製造コストを低減することができる。間隙は通常のパイプにありがちな真円度の不足に関して有利に働き、強固な連結を保障する。突起20,22の表面同士の全体が係合するため、カップリング10がパイプ12,14に適切に取り付けられていることを確実に目視確認することができる。パイプ配管を大きな角度に曲げるべく、より可撓性に優れるカップリング10が所望される場合には、カップリングの一端又は両端の間隙64を0.035インチ0.889mmより大きくすればよい。可撓性の高いカップリングを得るためには、図5に示すように、面52と壁60との間の間隙64が両パイプ12,14の対向端間の間隙38の1/2の寸法であることが好ましい。間隙を省略し、かつ全ての許容条件を満たすようにキー30を溝34に係入することは可能である。この構成ではキーの楔作用が両パイプを堅固に連結するという効果を奏する。しかし、突起20,22がそれらの表面同士全体で係合する構成と、間隙を省力した状態でキーが溝の壁面に完全に接触する構成とを備え、かつ必要な許容条件を満たすようにカップリングとパイプとを安価で製造することは困難である。従ってキーと溝の間隙を省略し、突起20,22を表面同士全体で係合させるように構成することは実用的ではない。図9に示すように、突起20,22を表面同士全体で係合させる構成を省略する場合には、セグメント16の突起22に隣接して舌片110を形成し、同舌片110をセグメント18の突起22に隣接する凹部112に嵌合させる構成を採用することが望ましい。このように構成することにより、内部圧力が上昇した場合でも、突起20,22間の間隙からシール部材40が逸脱することが防止される。図6に示すように、溝36はパイプ14を冷間加工して形成されることが望ましい。実施例において、溝36はパイプ14の端に近接する第1の側壁37と、第1の側壁から間隔をおいた位置にあり、パイプ14の端から離間する第2の側壁60と、第1の側壁37と第2の側壁60との間に延びる床壁41とを有する。前記第2の側壁60は床壁41に対して90度より大きな角度をもって斜状をなしていることが望ましい。加工にはローラツール68が使用される。このローラツール68はその外周縁において、溝の所望の形状と対応する断面形状を有する。ローラツール68はパイプ14の周方向全域において外周面70に対して係合される。この際、ローラツール68がローラツールがパイプを中心に回転されるか、或いはパイプがその長手軸線48を中心として、ローラツールに対して相対回転される。パイプ14の内周面には、ローラツール68と対向する位置においてバックアップローラ72が係合するようにすることが好ましい。そして、ローラツール68とバックアップローラ72との間において、パイプ壁76が圧縮される。バックアップローラ72を使用したことにより、ローラツールには反作用面が構成される。バックアップローラ72を使用したことにより、溝切り加工中には切削された材料が円滑に排出され、正確な溝の形状が得られる。斜状に配向された第2の側壁60を備えた溝を形成するために冷間加工が行われるとき、ローラツール68とパイプ14との間には大きな摩擦が発生する。この摩擦は斜状をなす溝36の第2の側壁60を形成するローラツール6の斜状面78と、パイプ14の表面との間に発生する。斜状面78に沿った各点はローラツール68の回動軸線80から距離が異なる。このようにこれらの点は、回動軸線80から異なった距離にあるため、ローラツール68の特定の回転速度に対して異なる線速度にて移動する。点が軸線68から遠ざかるほど移動速度も速くなり、軸線68に近くなるほど移動速度も遅くなる。従って、溝を形成すべく、ローラツール68がパイプ14対して回転するとき、斜状面78に沿って速度差が発生し、この速度差に起因して斜状面が溝36の第2の側壁60上を滑動する。ローラツールとパイプとの間の相対的な滑動により摩擦が起きる。摩擦に起因する過熱はローラツールのベアリングの潤滑性を損ない、異なる太さのパイプの加工に伴うローラツールの交換時にこのローラツールが熱すぎて取り扱いができなくなることがある。すると、ローラツールの交換に先立って、ローラツールが冷やす必要があり、時間を無駄に使うことになる。過度の熱の発生を軽減するため、図7に示すようなローラツール82を使用して、パイプ14の溝84が形成される。溝84内において、第2の側壁86は床壁90に対して斜状をなす第1の表面部88と、床壁86に隣接して同床壁86に対して垂直な第2の表面部92とが形成され、斜状の第2の側壁86が小型化されている。ローラツール82及び溝84の両者の斜状領域を減少させたことにより、溝切りのための冷間加工中に発生する摩擦が減少する。第1の表面部8は斜状に形成されているため、前記した第2の側壁60について述べた効果と同様の効果を発揮する。図8は前記溝84に嵌合されるカップリング10の例を示すものである。ローラツール82は、断面視において溝84と相補的な形状をなす外周面94を有する。ローラツールの形状は、ローラツール88の回転軸線80にほぼ直交する第1の外面99、第1の外面96から離間し、かつ軸線80にほぼ直交する第2の外面98、第1の外面と第2の外面との間において軸線80とほぼ平行に延びる径方向面100、及び第2の外面に隣接して軸線80に対して斜状をなす斜状面102からなる。斜状面102は軸線80に対して約70度までの角度をもって配向されることが望ましく、約50度の角度で配向されることが最も望ましい。斜状面102は第2の外面から斜状に延び、溝84の加工時にはパイプに接触するようになっている。キー30とパイプの溝との間の楔効果は、上記した以外の断面形状を有する溝にても得ることが可能である。楔運動の主な基準は、パイプの表面における溝の幅が、溝の底面の幅よりも広いことである。図10乃至15はこの基準を満たす種々の溝の形状を示す。図10は断面視において凹状の側面部116を有する溝114を示す。図11は断面視において凸状の側面部120を有する溝118を示す。図12において、溝122は第1の斜状部124a及び第2の斜状部123bを備える側面部124を有し、第1の斜状部124aは第2の斜状部124bよりも傾斜度が大きくなっている。図13において、溝126は第1の斜状部128a及び第2の斜状部128bを備える側面部128を有し、第1の斜状部124aは第2の斜状部124bよりも傾斜度が小さくなっている。図14に示すように、湾曲部と斜状部との組み合わせも可能であり、溝130は湾曲部132と斜状部134とを有する。図15は楔状の断面形状を有する溝136の例を示し、他の例示された溝と比較して、重要な床壁が省力されている。溝136は互いに角度をもって配向された側壁部136a,136bにより形成される。全ての構成に共通なことはパイプ表面の溝幅138は溝底面の溝幅140よりも大きいという特性である。なお、床壁はパイプ表面とほぼ平行であることが望ましいが、図10に示すように湾曲していてもよく、或いは、図15に示すように、床壁が省略され、床壁の幅がゼロであってもよい。また、図15に示すように、床壁は斜状に配向されていてもよい。上記した溝を形成するためのローラツールが図7A乃至7Gに示されている。図7Aにおいて、ローラツール101は軸80を中心として回転可能に配置され、周面部103に隣接して第1側面部105と第2側面部107が設けられている。第1側面部105は軸80に直交するように配向され、溝の上下に延びる側壁を形成するために使用される。第2の側面部は凹状をなし、図11に示す溝の凸状をなす側壁120を形成するために使用される。同様に、図7Bに示すローラツール109は垂直面部113と凸面部との間に周面部111を有する。このローラツールは、図10に示される凸面状の側壁116を備えた溝の形成に使用される。図7C及び7Dにそれぞれ示すローラツール117及び119は、軸80に対して斜状に配向された第1面123と、同第1面123とは異なる角度をもって軸80に対して斜状に配向された第2面125を備えた表面部12を有する。ローラツール117では、第1面123は第2面125よりも大きく傾斜し、このローラツール117にて図12に示す溝122が形成される。ローラツール119では、第1面123は第2面125よりも小さな傾斜を示し、このローラツール117にて図13に示すような斜状の側壁124を有する溝126が形成される。図7Eに示すローラツール127は径方向に湾曲する周面を有することなく、斜状の周面129を備え、同周面129は回転軸線80に対して直交する面部131と交叉する斜状面129を有する。このローラツールは図5に示す溝を形成するために有効に使用される。図7Fに示すローラツール133は曲線的輪郭を有する周面135と、斜状面135と、垂直面137とを有する。周面の輪郭を画定する曲線は、凸状、凹状、サインカーブ状、双曲線状、或いは不規則な曲線にすることができる。図7Gに示すローラツール139は、回転軸心80に対して斜状をなす周面141を備える。図5Bに示す溝がこのローラツールによって形成される。これまでの実施例では、カップリングのキーと協働して楔効果を発揮する溝をパイプの端部に形成する旨を記載したが、溝をパイプの付属部品に適用することも可能である。例えば、図16は両端において周方向全体に延びる溝142を有するエルボー状の接続具140を示すものである。溝142は図5及び図10-15に示す断面形状、またはこれらの変更形状に形成可能である。同様に、図17に示すT字状接続具144は好ましくは各端の近傍において溝146を有する。溝は接続具をパイプやここに示す他の接続具に接続するために楔効果を発揮するように形成されている。図18は一端の近傍に楔効果を奏する溝150を有し、他端にフランジ152を有する接続具148を示す。接続具148はフランジを利用した機械的な接続方法によりパイプ配管を他のパイプ配管に接続可能にする。更に、図19及び20に示すように、異なる径を有する一対のパイプを接続するリディューサ154図19又はニップル156図20にもそれぞれ溝158,160を形成し、カップリングと溝との間における楔運動を増加させ、カップリングの許容性に基づき、より堅固または可撓性に富む連結を保障することも可能である。図21はバルブ162等の流体制御を行う要素に、この要素をパイプ、パイプ付属品または他の配管要素に接続するために、上記したような溝を設けた状態を示すものである。この発明によるパイプカップリングは、水密的な接続を効果的に行うため、カップリングがパイプに対して適切に取り付けられていることを確認するための信頼性の高い、視認表示機能を備えるとともに、堅固または可撓性に富んだ連結を実現するという効果を発揮する。カップリングにより、重量に左右されることなく径のパイプを繋いで形成するネットワークの手作業による組立が可能になるという機械的効果が得られる。このカップリングは安価に製造可能であり、さらにパイプ間の堅固な接続を行うものである。"