式1で示されるアミド化合物と、トリシクラゾールと、群Aより選ばれる少なくとも1種のウンカ類防除化合物とを含有する有害節足動物防除組成物。群A:クロチアニジン、ニテンピラム、ジノテフラン、エチプロール、シラフルオフェン及びエトフェンプロックスからなる群。アミド化合物と、トリシクラゾールとの重量比が、50:1~1:50である請求項1記載の有害節足動物防除組成物。アミド化合物と、ウンカ類防除化合物との重量比が、50:1~1:50である請求項2記載の有害節足動物防除組成物。ウンカ類防除化合物が、ジノテフラン、エチプロール、シラフルオフェン又はエトフェンプロックスである請求項1~3いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物。請求項1~4いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物の有効量を、植物又は植物の栽培地に施用する工程を含む有害節足動物の防除方法。植物又は植物の栽培地が、イネ又はイネの栽培地である請求項5記載の有害節足動物の防除方法。本発明は、有害節足動物に対する優れた防除効力を有する有害節足動物防除組成物を提供することを課題とする。本発明者等は、有害節足動物に対する優れた防除効力を有する有害節足動物防除組成物を見出すべく検討した結果、下記式1で示されるアミド化合物と、トリシクラゾールと、群Aより選ばれる少なくとも1種のウンカ類防除化合物とを含有する組成物が、有害節足動物に対する優れた防除効力を有することを見出し、本発明に到った。すなわち、本発明とは以下の[1]~[6]のものである。[1]式1で示されるアミド化合物と、トリシクラゾールと、群Aより選ばれる少なくとも1種のウンカ類防除化合物とを含有する有害節足動物防除組成物。群A:クロチアニジン、ニテンピラム、ジノテフラン、エチプロール、シラフルオフェン及びエトフェンプロックスからなる群。[2]アミド化合物と、トリシクラゾールとの重量比が、50:1~1:50である[1]記載の有害節足動物防除組成物。[3]アミド化合物と、ウンカ類防除化合物との重量比が、50:1~1:50である[2]記載の有害節足動物防除組成物。[4]ウンカ類防除化合物が、ジノテフラン、エチプロール、シラフルオフェン又はエトフェンプロックスである[1]~[3]いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物。[5][1]~[4]いずれか一項記載の有害節足動物防除組成物の有効量を、植物又は植物の栽培地に施用する工程を含む有害節足動物の防除方法。[6]植物又は植物の栽培地が、イネ又はイネの栽培地である[5]記載の有害節足動物の防除方法。本発明により、有害節足動物を防除することができる。本発明の有害節足動物防除組成物とは、下記式1で示されるアミド化合物以下、本アミド化合物と記す場合がある。と、トリシクラゾールと、下記群Aより選ばれる少なくとも1種のウンカ類防除化合物以下、本ウンカ類防除化合物と記す場合がある。とを含有するものである。群A:クロチアニジン、ニテンピラム、ジノテフラン、エチプロール、シラフルオフェン及びエトフェンプロックスからなる群。本発明に用いられるアミド化合物は公知の化合物であり、例えば国際公開第2003/010149号パンフレットに記載された方法で製造することができる。また、本発明に用いられるトリシクラゾール、クロチアニジン、ニテンピラム、ジノテフラン、エチプロール、シラフルオフェン及びエトフェンプロックスはいずれも公知の化合物であり、例えばThePesticideManual-15theditionBCPC刊;ISBN978-1-901396-18-8の1163、229、817、391、443、1029及び454ページ等に記載されている。これらの化合物は市販の製剤から得るか、公知の方法で製造することにより得られる。本発明の有害節足動物防除組成物における、本アミド化合物とトリシクラゾールと本ウンカ類防除化合物との含有割合は、特に限定されるものではないが、本アミド化合物100重量部に対して、トリシクラゾールが、通常0.2~50000重量部、好ましくは2~5000重量部、より好ましくは10~2000重量部であり、本ウンカ類防除化合物が、通常0.2~50000重量部、好ましくは2~5000重量部、より好ましくは5~2000重量部である。本発明の有害節足動物防除組成物は、本アミド化合物とトリシクラゾールと本ウンカ類防除化合物とを単に混合したものでもよいが、通常は、本アミド化合物、トリシクラゾール及び本ウンカ類防除化合物と不活性担体とを混合し、必要に応じて界面活性剤やその他の製剤用補助剤を添加して、油剤、乳剤、フロアブル剤、水和剤、顆粒水和剤、粉剤、粒剤等に製剤化されたものが用いられる。また、前記の製剤化された有害節足動物防除組成物は、そのまま又はその他の不活性成分を添加して有害節足動物防除剤として使用することができる。本発明の有害節足動物防除組成物における、本アミド化合物、トリシクラゾール及び本ウンカ類防除化合物の合計量は、通常0.01~99重量、好ましくは0.1~90重量の範囲、さらに好ましくは0.5~70重量の範囲である。製剤化の際に用いられる固体担体としては、例えばカオリンクレー、アッタパルジャイトクレー、ベントナイト、モンモリロナイト、酸性白土、パイロフィライト、タルク、珪藻土、方解石等の鉱物、トウモロコシ穂軸粉、クルミ殻粉等の天然有機物、尿素等の合成有機物、炭酸カルシウム、硫酸アンモニウム等の塩類、合成含水酸化珪素等の合成無機物等からなる微粉末あるいは粒状物等が挙げられ、液体担体としては、例えばキシレン、アルキルベンゼン、メチルナフタレン等の芳香族炭化水素類、2-プロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、エチレングリコールモノエチルエーテル等のアルコール類、アセトン、シクロヘキサノン、イソホロン等のケトン類、ダイズ油、綿実油等の植物油、石油系脂肪族炭化水素類、エステル類、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル及び水が挙げられる。界面活性剤としては、例えばアルキル硫酸エステル塩、アルキルアリールスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテルリン酸エステル塩、リグニンスルホン酸塩、ナフタレンスルホネートホルムアルデヒド重縮合物等の陰イオン界面活性剤及びポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンアルキルポリオキシプロピレンブロックコポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル等の非イオン界面活性剤、及びアルキルトリメチルアンモニウム塩等の陽イオン界面活性剤が挙げられる。その他の製剤用補助剤としては、例えばポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等の水溶性高分子、アラビアガム、アルギン酸及びその塩、カルボキシメチルセルロースCMC、ザンサンガム等の多糖類、アルミニウムマグネシウムシリケート、アルミナゾル等の無機物、防腐剤、着色剤及び酸性リン酸イソプロピルPAP、BHT等の安定化剤が挙げられる。本発明の有害節足動物防除組成物は、植物に対して摂食、吸汁等の加害を行う有害節足動物による加害から植物を保護するために用いることができる。本発明の有害節足動物防除組成物が防除効力を有する有害節足動物としては、例えば次のものが挙げられる。半翅目害虫:ヒメトビウンカLaodelphaxstriatellus、トビイロウンカNilaparvatalugens、セジロウンカSogatellafurcifera等のウンカ類、ツマグロヨコバイNephotettixcincticeps、タイワンツマグロヨコバイNephotettixvirescens、イナズマヨコバイReciliadorsalis、チャノミドリヒメヨコバイEmpoascaonukii等のヨコバイ類、ワタアブラムシAphisgossypii、モモアカアブラムシMyzuspersicae、ダイコンアブラムシBrevicorynebrassicae、ユキヤナギアブラムシAphisspiraecola、チューリップヒゲナガアブラムシMacrosiphumeuphorbiae、ジャガイモヒゲナガアブラムシAulacorthumsolani、ムギクビレアブラムシRhopalosiphumpadi、ミカンクロアブラムシToxopteracitricidus、モモコフキアブラムシHyalopteruspruni、リンゴワタムシEriosomalanigerum等のアブラムシ類、アオクサカメムシNezaraantennata、アカヒゲホソミドリカスミカメTrigonotyluscaelestialium、アカスジカメムシGraphosomarubrolineatum、オオトゲシラホシカメムシEysarcorislewisi、ホソハリカメムシRiptortusclavetus、クモヘリカメムシLeptocorisachinensis、トゲシラホシカメムシEysarcorisparvus、クサギカメムシHalyomorphamista、ミナミアオカメムシNezaraviridula、ターニシュトプラントバグLyguslineolaris等のカメムシ類、オンシツコナジラミTrialeurodesvaporariorum、タバココナジラミBemisiatabaci、ミカンコナジラミDialeurodescitri、ミカントゲコナジラミAleurocanthusspiniferus等のコナジラミ類、アカマルカイガラムシAonidiellaaurantii、サンホーゼカイガラムシComstockaspisperniciosa、シトラススノースケールUnaspiscitri、ルビーロウムシCeroplastesrubens、イセリヤカイガラムシIceryapurchasi、フジコナカイガラムシPlanococcuskraunhiae、クワコナカイガラムシPseudococcuslongispinis、クワシロカイガラムシPseudaulacaspispentagona等のカイガラムシ類、グンバイムシ類、トコジラミCimexlectularius等のトコジラミ類、ペアシラCacopsyllapyricola等のキジラミ類等。アザミウマ目害虫:ミカンキイロアザミウマFrankliniellaoccidentalis、ミナミキイロアザミウマThripsparmi、チャノキイロアザミウマScirtothripsdorsalis、ネギアザミウマThripstabaci、ヒラズハナアザミウマFrankliniellaintonsa、タバコアザミウマFrankliniellafusca、オニオンスリップスThripstabaci、イネアザミウマStenchaetothripsbiformis、イネクダアザミウマHaplothripsaculeatus等のアザミウマ類等;双翅目害虫:タマネギバエHylemyaantiqua、タネバエHylemyaplatura、イネハモグリバエAgromyzaoryzae、イネヒメハモグリバエHydrelliagriseola、イネキモグリバエChloropsoryzae、マメハモグリバエLiriomyzatrifolii等のハモグリバエ類、ウリミバエDacuscucurbitae、チチュウカイミバエCeratitiscapitata等;甲虫目害虫:ニジュウヤホシテントウEpilachnavigintioctopunctata、ウリハムシAulacophorafemoralis、キスジノミハムシPhyllotretastriolata、イネドロオイムシOulemaoryzae、イネゾウムシEchinocnemussquameus、イネミズゾウムシLissorhoptrusoryzophilus、ワタミゾウムシAnthonomusgrandis、アズキゾウムシCallosobruchuschinensis、シバオサゾウムシSphenophorusvenatus、マメコガネPopilliajaponica、ドウガネブイブイAnomalacuprea、コーンルートワームの仲間Diabroticaspp、コロラドハムシLeptinotarsadecemlineata、コメツキムシの仲間Agriotesspp、タバコシバンムシLasiodermaserricorne等;直翅目害虫:ケラGryllotalpaafricana、コバネイナゴOxyayezoensis、ハネナガイナゴOxyajaponica等。前記有害節足動物の中でも、好ましい例として、ウンカ類、ヨコバイ類、アブラムシ類、カメムシ類、イネミズゾウムシ、イネドロオイムシ等を挙げることができる。本発明の有害節足動物防除組成物は植物病害を防除する目的で使用してもよく、例えばイネのいもち病Magnaporthegrisea及びイネの紋枯病Rhizoctoniasolani等の病害を防除することができる。本発明の有害節足動物防除組成物は、畑、水田、乾田、芝生、果樹園等の農耕地又は非農耕地用にて用いることができる。また、本発明の有害節足動物防除組成物は、植物等を栽培する農耕地等において、当該農耕地の有害生物を防除するために使用することができる。本発明の有害節足動物防除組成物を用いることができる植物としては、例えば次のものが挙げられる。農作物:トウモロコシ、イネ、コムギ、オオムギ、ライムギ、エンバク、ソルガム、ワタ、ダイズ、ピーナッツ、ソバ、テンサイ、ナタネ、ヒマワリ、サトウキビ、タバコ等。野菜;ナス科野菜ナス、トマト、ピーマン、トウガラシ、ジャガイモ等、ウリ科野菜キュウリ、カボチャ、ズッキーニ、スイカ、メロン等、アブラナ科野菜ダイコン、カブ、セイヨウワサビ、コールラビ、ハクサイ、キャベツ、カラシナ、ブロッコリー、カリフラワー、アブラナ等、キク科野菜ゴボウ、シュンギク、アーティチョーク、レタス等、ユリ科野菜ネギ、タマネギ、ニンニク、アスパラガス等、セリ科野菜ニンジン、パセリ、セロリ、アメリカボウフウ等、アカザ科野菜ホウレンソウ、フダンソウ等、シソ科野菜シソ、ミント、バジル等、イチゴ、サツマイモ、ヤマノイモ、サトイモ等。果樹:仁果類リンゴ、セイヨウナシ、ニホンナシ、カリン、マルメロ等、核果類モモ、スモモ、ネクタリン、ウメ、オウトウ、アンズ、プルーン等、カンキツ類ウンシュウミカン、オレンジ、レモン、ライム、グレープフルーツ等、堅果類クリ、クルミ、ハシバミ、アーモンド、ピスタチオ、カシューナッツ、マカダミアナッツ等、液果類ブルーベリー、クランベリー、ブラックベリー、ラズベリー等、ブドウ、カキ、オリーブ、ビワ、バナナ、コーヒー、ナツメヤシ、ココヤシ、アブラヤシ等。果樹以外の樹木:チャ、クワ、花木類サツキ、ツバキ、アジサイ、サザンカ、シキミ、サクラ、ユリノキ、サルスベリ、キンモクセイ等、街路樹トネリコ、カバノキ、ハナミズキ、ユーカリ、イチョウ、ライラック、カエデ、カシ、ポプラ、ハナズオウ、フウ、プラタナス、ケヤキ、クロベ、モミノキ、ツガ、ネズ、マツ、トウヒ、イチイ、ニレ、トチノキ等、サンゴジュ、イヌマキ、スギ、ヒノキ、クロトン、マサキ、カナメモチ、等。芝生:シバ類ノシバ、コウライシバ等、バミューダグラス類ギョウギシバ等、ベントグラス類コヌカグサ、ハイコヌカグサ、イトコヌカグサ等、ブルーグラス類ナガハグサ、オオスズメノカタビラ等、フェスク類オニウシノケグサ、イトウシノケグサ、ハイウシノケグサ等、ライグラス類ネズミムギ、ホソムギ等、カモガヤ、オオアワガエリ等。その他:花卉類バラ、カーネーション、キク、トルコギキョウ、カスミソウ、ガーベラ、マリーゴールド、サルビア、ペチュニア、バーベナ、チューリップ、アスター、リンドウ、ユリ、パンジー、シクラメン、ラン、スズラン、ラベンダー、ストック、ハボタン、プリムラ、ポインセチア、グラジオラス、カトレア、デージー、シンビジューム、ベゴニア等、バイオ燃料植物ヤトロファ、ベニバナ、アマナズナ類、スイッチグラス、ミスカンサス、クサヨシ、ダンチク、ケナフ、キャッサバ、ヤナギ等、観葉植物等。前記植物の中でも、好ましい例として、トウモロコシ、コムギ、イネ等を挙げることができる。その中でも、特にイネが好ましい。上記植物は、遺伝子組換え技術や交配による育種法により耐性を付与された植物であってもよい。本発明の有害節足動物防除組成物は、植物又は植物の栽培地に施用することにより、有害節足動物を防除するために用いられる。かかる植物としては、植物の茎葉、植物の花、植物の実、植物の種子等が挙げられる。本発明の有害節足動物の防除方法は、本発明の有害節足動物防除組成物を処理することにより行われるが、具体的には、例えば、茎葉散布などの植物の茎葉への処理、植物の種子への処理、土壌処理、水面施用などの植物の栽培地への処理等が挙げられる。本発明における茎葉散布などの植物の茎葉への処理としては、具体的には、例えば、人力噴霧機、動力噴霧機、ブームスプレーヤ若しくはパンクルスプレーヤを用いて行う地上散布や、航空防除若しくは無人ヘリコプターを用いて行う空中散布等により、栽培されている植物の表面に処理する方法が挙げられる。本発明における植物の種子への処理としては、具体的には、例えば、浸漬処理、吹きつけ処理、塗沫処理、フィルムコート処理及びペレットコート処理等が挙げられる。本発明における土壌処理や水面施用などの植物の栽培地への処理としては、具体的には、例えば、植穴処理、株元処理、植溝処理、作条処理、全面処理、側条処理、育苗箱処理、苗床処理、培土混和、床土混和、ペースト肥料混和、水面処理、湛水散布等が挙げられる。本発明の有害節足動物防除組成物を、植物又は植物の栽培地に処理する場合、その処理量は、処理する植物の種類、防除対象である有害節足動物の種類や発生程度、製剤形態、処理時期、気象条件等によって変化させ得るが、本アミド化合物とトリシクラゾールと本ウンカ類防除化合物との合計量として、当該植物を栽培する場所1000m2あたり通常0.5~3000g、好ましくは5~300gである。本発明の有害節足動物防除組成物は、乳剤、水和剤、フロアブル剤等である場合には、通常水で希釈して散布することにより処理する。この場合、本アミド化合物とトリシクラゾールと本ウンカ類防除化合物との合計での濃度は、通常0.00001~10重量、好ましくは0.0001~5重量の範囲である。粉剤、粒剤等である場合には、通常希釈することなくそのまま処理する。以下、本発明を製剤例及び試験例にてさらに詳しく説明するが、本発明は以下の例のみに限定されるものではない。なお、以下の例において、部は特にことわりの無い限り重量部を表す。まず、製剤例を示す。製剤例1本アミド化合物20部、トリシクラゾール4部及びクロチアニジン6.6部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土残部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤100部を得る。製剤例2~6クロチアニジン6.6部に代えて、[表1]記載のそれぞれの化合物及び使用量を適用した以外は製剤例1と同様の操作を行い、それぞれの水和剤100部を得る。製剤例7本アミド化合物0.75部、トリシクラゾール0.5部、クロチアニジン0.15部、タルク10部及びカオリンクレー残部をよく粉砕混合することにより粉剤100部を得る。製剤例8~13クロチアニジン0.15部に代えて、[表2]記載のそれぞれの化合物及び使用量を適用した以外は製剤例7と同様の操作を行い、それぞれの粉剤100部を得る。製剤例14本アミド化合物0.75部、トリシクラゾール1部、クロチアニジン0.15部、タルク10部及びカオリンクレー残部をよく粉砕混合することにより粉剤100部を得る。製剤例15~20クロチアニジン0.15部に代えて、[表3]記載のそれぞれの化合物及び使用量を適用した以外は製剤例14と同様の操作を行い、それぞれの粉剤100部を得る。製剤例21本アミド化合物2部、トリシクラゾール10部、クロチアニジン8部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水残部を混合した混合物100部を湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。製剤例22~32クロチアニジン8部に代えて、[表4]記載のそれぞれの化合物及び使用量を適用した以外は製剤例21と同様の操作を行い、それぞれのフロアブル剤100部を得る。次に、本発明の効果を試験例にて示す。試験例1本アミド化合物3mgを、ソルゲンTW-20第一工業製薬製を含むアセトン和光純薬工業製0.2mlに溶解した後、所定濃度になるように展着剤商品名:ダイン登録商標、住化タケダ園芸製0.02容量を含有する水で希釈した。トリシクラゾール及びジノテフラン3mgを、それぞれソルゲンTW-20第一工業製薬製を含むアセトン和光純薬工業製0.2mlに溶解した後、所定濃度になるように展着剤商品名:ダイン登録商標、住化タケダ園芸製0.02容量を含有する水で希釈した。エチプロール商品名:キラップフロアブル、北興化学製、シラフルオフェン商品名:MR.ジョーカーEW、住友化学製及びエトフェンプロックス商品名:トレボン乳剤、日産化学製の市販製剤を、所定濃度になるように展着剤商品名:ダイン登録商標、住化タケダ園芸製0.02容量を含有する水で希釈した。本アミド化合物の水希釈液と、トリシクラゾールの水希釈液と、ジノテフラン、エチプロール、シラフルオフェン又はエトフェンプロックスの水希釈液とを混合し、試験用薬液を調製した。2.5葉期のペーパーポット植えイネOryzasativa、品種:ほしのゆめ稚苗に、前記試験用薬液を株あたり10ml散布した。このイネ稚苗を風乾後、水を4.8ml入れたガラス製試験管直径30mm、高さ200mmに入れた。その試験管の中にトビイロウンカの3齢幼虫を10頭ずつ放飼し、室内25°C、湿度55に置いた。放飼5日後に供試した幼虫の生死を観察した。その観察結果から、式1によって死虫率、式2によって補正死虫率を算出した。なお、試験は2反復で行った。その平均値を表5に示す。式1;死虫率=供試虫数-生存虫数/供試虫数×100式2;補正死虫率={処理区死虫率-無処理区死虫率/100-無処理区死虫率}×100