リチウム二次電池の正極活物質において、前記正極活物質を構成する全ての金属の濃度が、粒子の中心部から表面部までの全領域で連続的に濃度勾配を示すことを特徴とする全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池の正極活物質。前記全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池の正極活物質は、下記化学式1で表される中心部と、[化学式1]Lia1M1x1M2y1M3Z1M4WO2δ下記化学式2で表される表面部とを含み、[化学式2Lia2M1x2M2y2M3Z2M4WO2δ前記化学式1、2で、M1、M2及びM3は、Ni、Co、Mn及びこれらの組み合わせからなる群より選択され、M4はFe、Na、Mg、Ca、Ti、V、Cr、Cu、Zn、Ge、Sr、Ag、Ba、Zr、Nb、Mo、Al、Ga、B及びこれらの組み合わせからなる群より選択され、0<a1≦11、0<a2≦11、0≦x1≦1、0≦x2≦1、0≦y1≦1、0≦y2≦1、0≦z1≦1、0≦z2≦1、0≦w≦0.1、0.0≦δ≦0.02、0<x1y1z1≦1、0<x2y2z2≦1、x1≦x2、y1≦y2、z2≦z1である。前記中心部から前記表面部に行くほどM1、M2及びM3の濃度は、連続的濃度勾配を有することを特徴とする請求項1に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池の正極活物質。前記M1、M2の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど連続的濃度勾配を有しながら増加し、前記M3の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど連続的濃度勾配を有しながら減少することを特徴とする請求項2に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池正極活物質。前記M2の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど連続的濃度勾配を有しながら増加し、前記M1、M3の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど連続的濃度勾配を有しながら減少することを特徴とする請求項2に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池正極活物質。前記M1はCo、前記M2はMn、前記M3はNiであることを特徴とする請求項3又は4に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池正極活物質。前記M3の中心部における濃度z1の範囲が06≦z1≦1であり、前記M3の中心部と表面部における濃度の差が02≦|z2z1|≦0.4であることを特徴とする請求項3又は4に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池正極活物質。前記M1の中心部における濃度x1の範囲が0≦x1≦02であり、前記M1の中心部と表面部における濃度の差が005≦|x2-x1|≦0.1であることを特徴とする請求項3又は4に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池正極活物質。前記M2の中心部における濃度y1の範囲が0≦y1≦01であり、前記M2の中心部と表面部における濃度の差が02≦|y2-y1|≦0.4であることを特徴とする請求項3又は4に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池正極活物質。前記M1、M2の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど増加し続ける連続的濃度勾配を示し、前記M3の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど減少し続ける連続的濃度勾配を示すことを特徴とする請求項3に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池正極活物質。前記M2の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど増加し続ける連続的濃度勾配を示し、前記M1、M3の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど減少し続ける連続的な濃度勾配を示すことを特徴とする請求項4に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池正極活物質。前記M1、M2及びM3の濃度勾配の傾きが、粒子の中心部から表面部まで一定であることを特徴とする請求項9又は10に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池正極活物質。金属塩水溶液としてM1、M2、M3を含み、前記M1、M2及びM3の濃度は互いに異なる中心部形成用金属塩水溶液と表面部形成用金属塩水溶液とを備える第1の段階と、前記中心部形成用金属塩水溶液と前記表面部形成用金属塩水溶液との混合比率が100v:0vから0v:100vまで緩やかに変化するように混合すると共に、キレート剤及び塩基性水溶液を反応器に混合して、前記M1、M2、M3の濃度は中心部から表面部まで連続的な濃度勾配を有するように沈殿物を形成する第2の段階と、前記得られた沈殿物を乾燥又は熱処理して、活物質前駆体を製造する第3の段階と、前記活物質前駆体とリチウム塩とを混合した後、熱処理する第4の段階とを含む全粒子濃度勾配を有するリチウム電池正極活物質の製造方法。前記キレート剤と前記金属塩水溶液とのモル比は、0.2~1.0:1である請求項12に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム電池正極活物質の製造方法。前記活物質前駆体とリチウム塩とを混合した後の熱処理工程は、700°C~1100°Cで行う請求項12に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム電池正極活物質の製造方法。前記活物質前駆体とリチウム塩とを混合した後、熱処理する前に250°C~650°Cで5~20時間維持させて予備焼成する工程をさらに含む請求項12に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム電池正極活物質の製造方法。前記第2の段階では、窒素の流れの下で、pHは10~12.5以内、反応温度は30°C~80°C以内、反応攪拌速度は100rpm~2000rpm以内である請求項12に記載の全粒子濃度勾配を有するリチウム電池正極活物質の製造方法。請求項1~10のうちいずれか一つの全粒子濃度勾配を有するリチウム電池用正極活物質を含むリチウム二次電池。本発明は、前記課題を解決するためのものであって、結晶構造が安定化して、寿命特性と充放電特性に優れ、高温でも熱安定性を有するリチウム二次電池用正極活物質を提供することを目的とする。本発明の他の目的は、前記リチウム二次電池用正極活物質の製造方法を提供することを目的とする。本発明のまた別の目的は、前記正極活物質を含むリチウム二次電池を提供することを目的とする。本発明は、前記のような目的のために、リチウム二次電池正極活物質において、前記リチウム二次電池正極活物質を構成する全ての金属の濃度が、粒子の中心部から表面部までの全領域で連続的に濃度勾配を示すことを特徴とする全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池の正極活物質を提供する。本発明において、前記全粒子濃度勾配を有するリチウム二次電池の正極活物質は、下記化学式1で表される中心部及び下記化学式2で表される表面部を含み、前記中心部から前記表面部に行くほどM1、M2及びM3の濃度が連続的な濃度勾配を有することを特徴とする。[化学式1]Lia1M1x1M2y1M3Z1M4WO2δ[化学式2Lia2M1x2M2y2M3Z2M4WO2δ前記化学式1、2で、M1、M2及びM3は、Ni、Co、Mn及びこれらの組み合わせからなる群より選択され、M4はFe、Na、Mg、Ca、Ti、V、Cr、Cu、Zn、Ge、Sr、Ag、Ba、Zr、Nb、Mo、Al、Ga、B及びこれらの組み合わせからなる群より選択され、0<a1≦11、0<a2≦11、0≦x1≦1、0≦x2≦1、0≦y1≦1、0≦y2≦1、0≦z1≦1、0≦z2≦1、0≦w≦0.1、0.0≦δ≦0.02、0<x1y1z1≦1、0<x2y2z2≦1、x1≦x2、y1≦y2、z2≦z1である。本発明は、また、金属塩水溶液であって、M1、M2、M3を含み、前記M1、M2及びM3の濃度は互いに異なる中心部形成用金属塩水溶液と表面部形成用金属塩水溶液を備える第1の段階と、前記中心部形成用金属塩水溶液と前記表面部形成用金属塩水溶液との混合比率が100v:0vから0v:100vまで緩やかに変化するように混合すると共に、キレート剤及び塩基性水溶液を反応器に混合して、前記M1、M2、M3の濃度は中心部から表面部まで連続的な濃度勾配を有するように沈殿物を形成する第2の段階と、前記得られた沈殿物を乾燥又は熱処理して、活物質前駆体を製造する第3の段階と、前記活物質前駆体とリチウム塩を混合した後、熱処理する第4の段階とを含むリチウム二次電池用正極活物質の製造方法を提供する。本発明は、また、本発明による前記正極活物質を含むリチウム二次電池を提供する。以下、本発明を詳細に説明する。本発明の正極活物質の粒子は、内部領域では金属の濃度が一定であり、外部領域でのみ金属の濃度が緩やかな濃度勾配を示す従来技術とは異なり、正極活物質を構成する全ての金属が、粒子の中心から表面までの全領域で金属の濃度が連続的な濃度勾配を示す。即ち、本発明の正極活物質の粒子は、前記正極活物質を構成する全ての金属の濃度が、それぞれ粒子の中心から表面までの全領域で連続的に濃度勾配を示しながら増加、減少する。本発明において、M1、M2の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど連続的な濃度勾配を有しながら増加し、前記M3の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど連続的な濃度勾配を有しながら減少することを特徴とする。また、本発明において、M2の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど連続的な濃度勾配を有しながら増加し、前記M1、M3の濃度は前記中心部から前記表面部に行くほど連続的な濃度勾配を有しながら減少することを特徴とする。本発明で金属の濃度が連続的に濃度勾配を示すという意味は、リチウムを除く金属の濃度が活物質粒子の中心部から表面部まで緩やかに変化する濃度分布で存在するということである。濃度分布は、粒子の中心部から表面部まで01μm当りの金属濃度の変化が01モル~30モル、好ましくは01モル~20モル、より好ましくは1モル~10モルの差があることを意味する。本発明において、粒子の中心部は、活物質粒子の真ん中から半径02μm以内を意味し、粒子の表面部は、粒子の最外郭から02μm以内を意味する。本発明において、前記M1、M2、M3の濃度勾配の傾きは、粒子の中心部から表面部まで一定であることが好ましい。即ち、本発明において、前記M1、M2の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど増加し続ける連続的な濃度勾配を示し、前記M3の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど減少し続ける連続的な濃度勾配を示すことが、構造の安定性の面で好ましい。また、本発明において、前記M2の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど増加し続ける連続的な濃度勾配を示し、前記M1、M3の濃度は、前記中心部から前記表面部に行くほど減少し続ける連続的な濃度勾配を示すことが、構造の安定性の面で好ましい。本発明において、前記M1はCo、前記M2はMn、前記M3はNiであることを特徴とする。即ち、Niの濃度は粒子全体で減少し、Mnの濃度は粒子全体で増加し、Coの濃度は粒子全体で濃度勾配を示すが、いずれも増加または減少する構造が可能である。本発明において、前記M3の中心部での濃度z1の範囲が06≦|z1|≦1であって、中心部でニッケルの濃度を高濃度に維持し、中心部と表面部のニッケルの濃度の差は02≦|x2-z1|≦0.4であることが、熱安定性を示しつつも容量の減少を防ぐことができるので好ましい。本発明において、前記M1の中心部での濃度x1の範囲が0≦x1≦02であり、005≦|x2-x1|≦0.1であることが、Coの使用量を減らしつつも容量の減少を防ぐことができるので好ましい。本発明において、前記M2の中心部での濃度の範囲が0≦y1≦0.1であって、表面部でMnの含量が0.2以上であれば、熱安定性を示しつつも容量の減少を防ぐことができ、中心部と表面部におけるマンガンの濃度の差は02≦|y2-y1|≦0.4であることを特徴とする。以下では、前記本発明の正極活物質の製造方法を説明する。先ず、金属塩水溶液として、M1、M2、M3を含み、前記M1、M2及びM3の濃度は互いに異なる中心部形成用金属塩水溶液と表面部形成用金属塩水溶液Mを備える。前記中心部形成用金属塩水溶液と表面部形成用金属塩水溶液は、ニッケル塩、コバルト塩、マンガン塩、及びMを含む塩を溶媒に添加して製造することもでき、それぞれのニッケル塩、コバルト塩、マンガン塩、及びM塩を含む水溶液を製造した後、これを混合して使用することもできる。前記金属塩としては、硫酸塩、硝酸塩、酢酸塩、ハロゲン化物、水酸化物等が使用でき、水に溶解できれば良いので、特に限定されない。次に、前記中心部形成用金属塩水溶液と前記表面部形成用金属塩水溶液とを混合すると共に、キレート剤及び塩基性水溶液を反応器に混合して、前記M1、M2、M3の濃度は中心部から表面部まで連続的な濃度勾配を有するように沈殿物を得る。本発明において、前記中心部形成用金属塩水溶液と前記表面部形成用金属塩水溶液とを粒子形成の初期から混合すると共に、連続的に供給することで、粒子の形成過程から1つの共沈過程で粒子の中心から表面まで連続的な濃度勾配を有する沈殿物を得ることができるようになる。生成される濃度勾配とその傾きは、前記中心部形成用金属塩水溶液と前記表面部形成用金属塩水溶液の組成と混合比率で調節される。前記反応時間を1時間~10時間に調節して全体的な粒子の大きさが調節できるようになる。また、本発明において、前記キレート剤と金属塩水溶液のモル比は02~1.0:1であることを特徴とする。前記キレート剤としては、アンモニア水溶液、硫酸アンモニウム水溶液、これらの混合物などが使用できる。前記キレート剤と金属塩水溶液のモル比は、0.2~0.5:1、0.2~0.4:1であることが好ましい。キレート剤のモル比を金属水溶液1モルに対して0.2~1.0とすることは、キレート剤は金属と1対1以上で反応して錯体を形成するが、この錯体が苛性ソーダと反応して残ったキレート剤が中間生成物に変わって、キレート剤として回収され、使用され得るためであり、さらにこれが正極活物質の結晶性を高め、安定化するための最適の条件であるからである。前記塩基性水溶液の濃度は、2M~10Mのものを使用することが好ましい。前記塩基性水溶液の濃度が2M未満の場合、粒子形成時間が長くなり、タップ密度が下がって、共沈反応物の収率が下がる可能性がある。その濃度が10Mを超える場合、急激な反応によって粒子の成長が急激に成されて、均一な粒子を形成するのが難しく、またタップ密度も下がるので好ましくない。前記第2の段階で、遷移金属水溶液の反応雰囲気は、窒素の流れの下で、pHは10~12.5以内、反応温度は30°C~80°C以内で、反応攪拌速度は100rpm~2000rpm以内であることが好ましい。その後、第3の段階では、前記得られた沈殿物を乾燥または熱処理して、活物質前駆体を製造する。前記乾燥工程は、110°C~400°Cで15時間~30時間乾燥することができる。最後に、前記活物質前駆体とリチウム塩とを混合した後、熱処理して活物質を得る。前記活物質前駆体とリチウム塩とを混合した後の熱処理工程は、700°C~1100°Cで行うことが好ましい。熱処理雰囲気は、空気や酸素の酸化性雰囲気や窒素、あるいは、水素が含まれた還元性雰囲気が好ましく、熱処理時間は、10時間~30時間であることが好ましい。このような熱処理過程で、内部金属濃度が一定の部分でも金属の拡散が起こることになり、結果的に、中心から表面まで連続的な金属の濃度分布を有する金属酸化物を得ることができる。前記熱処理工程前に250°C~650°Cで5~20時間維持させ、予備焼成を行うこともできる。また、前記熱処理工程後に600°C~750°Cで10時間~20時間アニール工程を行うこともできる。また、前記活物質前駆体とリチウム塩との混合時、焼結添加剤を添加する段階をさらに含むことが好ましい。前記焼結添加剤は、好ましくは、アンモニウムイオンを含有した化合物、金属酸化物、金属ハロゲン化物、及びこれらの組み合わせからなる群より選択されるいずれか一つを使用することができる。前記アンモニウムイオンを含有した化合物は、NH4F、NH4NO3、NH42SO4、及びこれらの組み合わせからなる群より選択されるいずれか一つであることが好ましく、前記金属酸化物は、B2O3、Bi2O3、及びこれらの組み合わせからなる群より選択されるいずれか一つであることが好ましく、前記金属ハロゲン化物は、NiCl2、CaCl2、及びこれらの組み合わせからなる群より選択されるいずれか一つであることが好ましい。前記焼結添加剤は、活物質前駆体1モルに対して001モル~0.2モルの含量で使用することが好ましい。前記焼結添加剤の含量が低すぎると、活物質前駆体の焼結特性の向上効果が微々たるものとなる可能性があり、前記範囲より高ければ、充放電が行なわれるとき、初期容量が減少したり、かえて正極活物質としての性能が落ちる可能性がある。本発明は、また、本発明による正極活物質を含むリチウム二次電池を提供する。前記リチウム二次電池は、前記構成を有する正極活物質を含む正極、負極活物質を含む負極、及びこれらの間に存在するセパレータを含む。また、正極、負極、セパレータに含浸され存在する電解質を含む。前記負極活物質としては、可逆的にリチウムイオンを吸蔵放出できるのが好ましく、例えば、人工黒鉛、天然黒鉛、黒鉛化炭素繊維、非晶質炭素等を含むものを使用することができ、金属リチウムも負極活物質として使用することができる。前記電解質は、リチウム塩と非水性有機溶媒を含む液状の電解質またはポリマーゲル電解質であり得る。本発明によるリチウム二次電池用正極活物質は、前記正極活物質に含まれる全ての金属の濃度が、粒子の中心から表面まで連続的な濃度勾配を有し、増加及び減少する構造を示して、中心から表面に至るまで急激な相境界領域が存在しないので、結晶構造が安定し、熱安定性が増加することになる。以下では、本発明を実施例によりさらに詳しく説明する。しかし、本発明が実施例により限定されることはない。<実施例1>ニッケルの濃度は、中心部から表面部まで連続的に減少し、コバルトとマンガンの濃度は、中心部から表面部まで連続的に増加する活物質を製造するために、先ず、中心部形成用金属塩水溶液として硫酸ニッケル:硫酸コバルト:硫酸マンガンを、90:10:0のモル比で混合した24M濃度の金属水溶液と、表面部形成用金属塩水溶液として硫酸ニッケル:硫酸コバルト:硫酸マンガンを55:15:30のモル比で含む金属水溶液とを備えた。共沈反応器に蒸留水4Lを入れた後、窒素ガスを反応器に05L/分の速度で供給することにより、溶存酸素を除き、反応器の温度を50°Cに維持しつつ、1000rpmで攪拌した。前記中心部形成用金属塩水溶液と前記表面部形成用金属塩水溶液とを一定比率で混合しながら、0.3L/時間で投入した。また、3.6M濃度のアンモニア溶液を0.03L/時間で反応器に連続的に投入した。さらに、pHの調整のために、4.8M濃度のNaOH水溶液を供給して、反応器内のpHを11に維持するようにした。続いて、反応器のインペラ速度を1000rpmに調節して得られる沈殿物の直径が1μmとなるまで共沈反応を行った。その際、流量を調節して溶液の反応器内の平均滞留時間は2時間程度となるようにし、反応が正常状態になった後、前記反応物に対して正常状態の持続時間を与えて、さらに密度の高い共沈化合物を得るようにした。前記化合物を濾過し、水で洗浄した後、110°Cの温風乾燥機で15時間乾燥させ、活物質前駆体を得た。前記得られた活物質前駆体にリチウム塩としてLiNO3を混合してから、2°C/minの昇温速度で加熱した後、280°Cで10時間維持させ予備焼成を行い、次いで、750°Cで15時間焼成させて、最終の活物質粒子を得た。最終的に得られた活物質粒子の大きさは12μmであった。<実施例2~実施例5>中心部形成用金属塩水溶液と表面部形成用金属塩水溶液の硫酸ニッケル:硫酸コバルト:硫酸マンガンのモル比を、下記表1のようにすることを除いては、前記実施例1と同様にして活物質粒子を得た。<実施例6>前記実施例1と同じ組成の正極活物質を、回分式反応器を用いて製造した。回分式共沈反応器に蒸留水2.5Lを入れた後、窒素ガスを反応器に0.6L/分の速度で供給することで、溶存酸素を取り除き、反応器の温度を50°Cに維持しつつ、450rpmで攪拌した。前記実施例3と同じ濃度の中心部形成用金属塩水溶液と前記表面部形成用金属塩水溶液とを一定比率で混合しながら、0.2L/時間で投入した。また、4.8M濃度のアンモニア溶液を0.1L/時間で反応器に連続的に投入した。さらに、pH調整のために、10M濃度のNaOH水溶液を供給して、反応器内のpHを11に維持するようにした。続いて、反応器のインペラ速度を450rpmに調節して、最初に投入した蒸留水と、投入した金属水溶液、アンモニア溶液及びNaOH溶液の量の和が8Lになるまで反応液を注入した。前記化合物を濾過し、水で洗浄した後、110°Cの温風乾燥機で15時間乾燥させ、活物質前駆体を得た。前記得られた活物質前駆体にリチウム塩としてLiNO3を混合してから、2°C/minの昇温速度で加熱した後、280°Cで10時間維持させ、予備焼成を行い、次いで750°Cで15時間焼成させ、最終の活物質粒子を得た。最終的に得られた活物質粒子の大きさは、12μmであった。<比較例>比較例として、ニッケル、コバルト、マンガンのモル比がそれぞれ下記表1の通りであり、活物質全体でそれぞれの濃度が変わらず、一定の組成を示すように、正極活物質を製造した。<実験例1:前駆体粒子での濃度勾配構造の確認>本発明の前駆体粒子で、中心から表面に至るまでそれぞれの金属の濃度勾配構造を確認するために、EPMAを用いて、中心から表面に移動しながら、前記実施例1~6で製造された各前駆体粒子での元素比atomicratioを測定し、その結果をそれぞれ図1~図6に示した。図1~図6から分かるように、前記実施例1~6で製造された前駆体の場合、中心から表面までNi金属の濃度が減少し、CoとMnの濃度は一定の傾きを示し、徐々に増加することが確認できる。<実験例2:熱処理後の活物質粒子での濃度勾配構造の確認>本発明により製造された熱処理後の活物質粒子において、中心から表面に至るまでのそれぞれの金属の濃度勾配構造を確認するために、EPMAを用いて、中心から表面に移動しながら、各前駆体粒子での元素比を用いて、10°C/minの速度で昇温させながら測定し、その結果を図19~図24に示した。図19~図24において、実施例1~6と、それぞれのバルク組成に該当する比較例と、それぞれの中心部組成を示す比較例の充放電の結果を比較して示した。図19~図24から分かるように、本発明による前記実施例1~6で製造された各活物質を含む場合、それぞれのバルク組成を示し、粒子全体で金属濃度が一定な比較例、及びそれぞれの中心部組成を示す比較例と対比して、発熱ピークが示される温度が高く測定され、本発明による前記実施例1~6で製造された各活物質を含む場合、前記比較例1~7で製造された活物質を含む場合より、熱安定性が大きく改善されることが分かる。即ち、本発明による粒子の中心部から表面部まで粒子を構成する全ての金属の濃度が、連続的に勾配を示しながら増加または減少するようにすることで、構造が急激に変わることなく、安定性を示すことになるので、結果的に熱安定性が大きく向上したことが確認できる。