"下記のA、B、C、及びD成分を含有する硬化性樹脂組成物であって、前記A成分が、分子量が200~2000である多官能チオール化合物であり、前記B成分が、分子量が200~50000であり、且つ、エポキシ当量が80~6000g/molである多官能エポキシ樹脂であり、前記C成分が、下記一般式1又は一般式2で表されるチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体であり、前記D成分が、分子量が90~700であるアミン化合物であり、前記A成分と前記B成分との重量比A/Bが0.05~30であり、前記A成分と前記B成分との合計重量100重量部に対し、前記C成分が0.5~50重量部、前記D成分が0.01~50重量部配合されていることを特徴とする、硬化性樹脂組成物。式中のaは1~4の整数であり、bは0~3の整数であり、cは0または1であり、abc=4である。mは1または2である。R1は-CH2-CHCH3-、-CCH32-、-CH2-CH2-、または、-CHCH3-のいずれかで表される2価の基であり、R2はメチル基またはエチル基である。式中のa’は1~3の整数であり、b’は0~2の整数であり、c’は0または1であり、a’b’c’=3である。aは0~3の整数であり、bは0~2の整数であり、cは0または1であり、abc=3である。mは1または2である。R1は-CH2-CHCH3-、-CCH32-、-CH2-CH2-、または、-CHCH3-のいずれかで表される2価の基であり、R2はメチル基またはエチル基である。さらに、E成分として、分子量が200~50000であり、且つ、メタアクリレート当量が80~6000g/molである多官能メタアクリレート化合物を、前記A成分と前記B成分との合計重量100重量部に対し、2~300重量部配合していることを特徴とする、請求項1に記載の硬化性樹脂組成物。前記アミン化合物Dが、下記一般式3で表されるイミダゾール化合物である、請求項1または請求項2に記載の樹脂組成物。R5はシアノ基、炭素数1~10の炭化水素基、23-ジアミノトリアジンで置換された炭素数1~10の炭化水素基、炭素数1~4のアルコキシ基、又は水素原子であり、R4、R6、R7は炭素数1~20の炭化水素基、炭素数1~4のアルコキシ基、又は水素原子であり、R4~R7が結合して環を形成している場合には炭素数2~8の炭化水素基である。前記多官能チオール化合物Aが、下記一般式4で表される多官能チオール化合物である、請求項1ないし請求項3のいずれかに記載の樹脂組成物。式中のnは2~5の整数であり、pは2~10の整数であり、R8は炭素数2~30の炭化水素基α1、炭素数2~40のエーテル酸素-O-と炭化水素基のみからなる基α2、イソシアヌレート環α3、又はイソシアヌレート環と炭化水素基のみからなる基α4のいずれかである。前記多官能エポキシ樹脂Bが、グリシジルエーテル型エポキシ樹脂又はグリシジルエステル型エポキシ樹脂である、請求項1ないし請求項4のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物。しかしながら、特許文献1のような技術では、シランカップリング剤の多くは沸点が低く、熱硬化樹脂に対しては多量に添加する必要があった。また、密着性向上効果も充分とは言えず、例えばチタンジルコニウム等の塩や、リン酸エステル、ウレタン樹脂等の密着性助剤も同時に添加することによって初めて実用レベルで求められる密着性を達成できる場合も多かった。この場合、これら密着性助剤の配合は工程数が増加するだけでなく、塗料特性を損なわないような密着性助剤種の選定や、その添加量の厳密な最適化作業も必要であるという問題点があった。一方、非特許文献1のようなチオール化合物を硬化剤とした硬化性組成物の硬化膜は、有機物に対する密着性は優れる。しかし、ガラス、ITO、アルミニウム等の無機物への密着性は充分といえなかった。特に、チオール化合物を硬化剤とした硬化性組成物の硬化膜は耐水性が低いため、高温高湿下に暴露されると密着性が大きく低下するという問題があった。また、特許文献2のようにチオール化合物と多官能ポリエンとを混合した光硬化性の硬化性硬化性樹脂組成物も、得られる硬化物の無機物に対する密着性は充分ではなかった。さらに、チオール化合物を硬化剤とした硬化性組成物は、アミンを触媒として用いると室温でも硬化が進行するため、可使用時間使用環境下での使用可能時間が長い硬化性組成物が望まれていた。そこで、本発明は上記実状に鑑みて成し遂げられたものであり、その目的は、ガラス、酸化インジウムスズ、アルミニウム等の無機基材に対する密着性に優れる硬化性樹脂組成物を提供することにある。本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、従来のシランカップリング剤やチオール化合物に替えて、特定のチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体を有効成分として含有する硬化樹脂組成物であれば、無機基材に対して優れた密着性を有することを知見し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は次のA、B、C、及びD成分を含有する硬化性樹脂組成物であって、前記A成分が、分子量が200~2000である多官能チオール化合物であり、前記B成分が、分子量が200~50000であり、且つ、エポキシ当量が80~6000g/molである多官能エポキシ樹脂であり、前記C成分が、下記一般式1又は一般式2で表されるチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体であり、前記D成分が、分子量が90~700であるアミン化合物である。そして、前記A成分と前記B成分との重量比A/Bが0.05~30であり、前記A成分と前記B成分との合計重量100重量部に対し、前記C成分が0.5~50重量部、前記D成分が0.01~50重量部配合されていることを特徴とする。式中のaは1~4の整数であり、bは0~3の整数であり、cは0または1であり、abc=4である。mは1または2である。R1は-CH2-CHCH3-、-CCH32-、-CH2-CH2-、または、-CHCH3-のいずれかで表される2価の基であり、R2はメチル基またはエチル基である。式中のa’は1~3の整数であり、b’は0~2の整数であり、c’は0または1であり、a ́b ́c ́=3である。aは0~3の整数であり、bは0~2の整数であり、cは0または1であり、abc=3である。mは1または2である。R1は-CH2-CHCH3-、-CCH32-、-CH2-CH2-、または、-CHCH3-のいずれかで表される2価の基であり、R2はメチル基またはエチル基である。このように、密着性向上剤として特定のチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cを有効成分とし、A~D成分をバランス良く配合していることで、無機基材に対して優れた密着性を発現させることができる。なお、本発明において当量とは、ある化学物質の官能基の個数が1molになるために必要な化学物質の重量であり、分子量/1分子中の官能基の個数で求めることができる。また、分子量とは重合体の場合には重量平均分子量を意味する。本発明の硬化性樹脂組成物は、前記A~D成分に加えて、さらに下記E成分を含有させることもできる。E成分を含んでいない前記本発明の硬化性樹脂組成物は熱硬化性であるが、これにE成分も加えると、硬化性樹脂組成物に光硬化性あるいは光熱二段階硬化性を付与することができ、作業環境や使用目的等に応じて硬化反応を選択することができる。具体的には、E成分として、分子量が200~50000であり、且つ、メタアクリレート当量が80~6000g/molである多官能メタアクリレート化合物を含有させることもできる。当該E成分は、前記A成分と前記B成分との合計重量100重量部に対し、2~300重量部配合する。なお、本発明においてメタアクリレートとは、アクリレートとメタクリレートの双方を含む総称を意味する。前記アミン化合物Dとしては、下記一般式3で表されるイミダゾール化合物を使用することが好ましい。これによれば、硬化性樹脂組成物が35°C以下の使用保管温度領域では硬化反応が進行しにくく可使用時間が長くなるにもかかわらず、60°Cでは硬化反応が進行するため、可使用時間や保存安定性と低温硬化を両立することが可能となる。R5はシアノ基、炭素数1~10の炭化水素基、23-ジアミノトリアジンで置換された炭素数1~10の炭化水素基、炭素数1~4のアルコキシ基、又は水素原子であり、R4、R6、R7は炭素数1~20の炭化水素基、炭素数1~4のアルコキシ基、又は水素原子であり、R4~R7が結合して環を形成している場合には炭素数2~8の炭化水素基である。また、前記多官能チオール化合物Aとしては、下記一般式4で表される多官能チオール化合物を使用することが好ましい。式中のnは2~5の整数であり、pは2~10の整数であり、R8は炭素数2~30の炭化水素基α1、炭素数2~40のエーテル酸素-O-と炭化水素基のみからなる基α2、イソシアヌレート環α3、又はイソシアヌレート環と炭化水素基のみからなる基α4のいずれかである。このような多官能チオール化合物であれば、硬化性樹脂組成物の保存安定性に優れる。また、前記多官能エポキシ樹脂Bとしては、グリシジルエーテル型エポキシ樹脂又はグリシジルエステル型エポキシ樹脂を使用することが好ましい。このような多官能エポキシ樹脂であれば、室温での反応性が遅く可使用時間がより長くなる。なお、本発明において数値範囲を示す○○~××とは、その下限値○○や上限値××を含む概念である。すなわち、正確には○○以上××以下を意味する。本発明によれば、特定のチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cを有効成分としながら、必須成分であるA~Dもバランス良く配合していることで、従来のシランカップリング剤を使用する場合のようにその他の密着性助剤等を添加する必要が無く、且つ密着性向上剤となる有効成分Cの添加量を抑えながら、優れた密着性を得ることができる。また、従来のチオール化合物を使用した場合では不十分であった、ガラス、酸化インジウムスズ、アルミニウム等の無機基材に対して密着性に優れるという、従来にはなかった新規な硬化性樹脂組成物とすることができる。また、本発明の硬化性樹脂組成物は、可使用時間使用環境下での使用可能時間が比較的長いことから作業性も良好であり、保存安定性にも優れる。しかも、熱硬化させる際は、従来よりも低温でありながら短時間で硬化させることができる。すなわち、室温では硬化し難く、熱硬化の際は60°C程度の低温でも反応性硬化性が良い。また、本発明の硬化性樹脂組成物を硬化させた硬化膜の強靭性、耐水性、耐熱性、柔軟性、及び均一性なども向上することができる。これにより、無機基材上に硬化膜を形成した後、高温多湿条件下例えば、120°C×100RH×90時間程度のような過酷な環境に曝された場合等でも、充分な密着性を維持することができる。以下に、本発明について詳しく説明する。本発明の硬化性樹脂組成物は、下記A、B、C、及びD成分を必須成分とし、必要に応じてE成分もさらに含有する硬化性樹脂組成物である。<多官能チオール化合物A成分>本発明の硬化性樹脂組成物における多官能チオール化合物Aとは、2個以上のチオール基-SH基を有する有機化合物である。多官能チオール化合物の分子量は200~2000、好ましくは300~1800、より好ましくは350~1600とする。分子量が200より小さくても密着性に関しては問題ないが、多官能チオール化合物の揮発性が高く、臭気が強くなる傾向がある。一方、分子量が2000より大きいと、後述の多官能エポキシ樹脂Bに対する溶解性が低くなって、無機基材に対する密着性が低下する可能性がある。多官能チオール化合物Aとしては、例えば下記一般式4で表される多官能チオール化合物を挙げることができる。なお、多官能チオール化合物Aは、1種のみを単独で使用することもできるし、2種以上を混合使用することもできる。式中のnは2~5の整数であり、pは2~10の整数であり、R8は炭素数2~30の炭化水素基α1、炭素数2~40のエーテル酸素-O-と炭化水素基のみからなる基α2、イソシアヌレート環α3、又はイソシアヌレート環と炭化水素基のみからなる基α4のいずれかである。上記一般式4においてn=1の化合物でも大きな問題なく使用可能であるが、得られる多官能チオール化合物の反応性が高いことで、これを含む硬化性樹脂組成物の保存安定性が若干悪くなる傾向がある。これに対し、n=2~5の範囲の化合物であれば、保存安定性に優れると共に、60°C程度の低温において短時間で熱硬化させることができる。なお、nの数が大きくなるにつれて得られる多官能チオール化合物の反応性が低くなり、これを含む硬化性樹脂組成物の熱硬化時の硬化時間が長くなる傾向がある。したがって、上記一般式4で表される化合物の中では、n=2の化合物が最も好ましい。n=2であれば、多官能チオール化合物の反応性が保存安定性と熱硬化時の硬化時間短縮との両立に最も適しているからである。上記一般式4で表される多官能チオール化合物は、下記一般式5で表されるメルカプトカルボン酸と下記一般式6で表される多官能アルコールとのエステル化反応により得ることができる。式中のnは1~5の整数である。式中のpは2~10の整数であり、R8は炭素数2~30の炭化水素基α1、炭素数2~40のエーテル酸素-O-と炭化水素基のみからなる基α2、イソシアヌレート環α3、又はイソシアヌレート環と炭化水素基のみからなる基α4のいずれかである。上記一般式6で表される化合物の中でも、pが2~4であり、且つR8が炭素数2~20の炭化水素基からなる基である化合物α1-1、pが2~6であり、且つR8が炭素数2~30のエーテル酸素-O-と炭化水素基のみからなる基である化合物α2-1、又はpが3であり、且つR8がイソシアヌレート環と炭素数1~3の炭化水素基のみからなる基である化合物α4-1が好ましい。このような化合物であれば、多官能エポキシ樹脂Bとの溶解性が高いからである。α1-1としては、例えば炭素数2~20のアルキレンジオール、グリセリン、ペンタエリスリトール、又はトリメチロールプロパン等が挙げられる。α2-1としては、例えばポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ジペンタエリスリトール等が挙げられる。α4-1としては、例えばトリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレート等が挙げられる。<多官能エポキシ樹脂B成分>本発明の硬化性樹脂組成物における多官能エポキシ樹脂Bとは、2個以上のエポキシ基オキシラン環を有する有機化合物である。多官能エポキシ樹脂の分子量は200~50000、好ましくは200~48000、より好ましくは200~46000とする。分子量が200より小さくても密着性に関しては問題ないが、多官能エポキシ樹脂の揮発性が高くなり、臭気が強くなる傾向がある。一方、分子量が50000より大きいと、他の成分に対する溶解性が低くなって、無機基材に対する密着性が低下する可能性がある。多官能エポキシ樹脂のエポキシ当量は80~6000g/mol、好ましくは85~5500g/mol、より好ましくは90~5000g/molとする。エポキシ当量が80g/molより小さいと、単位体積あたりのエポキシ基が過剰になって多官能チオール化合物Aのチオール基と未反応のエポキシ基が多量に残存することで、硬化性樹脂組成物からなる硬化膜の靭性が低下し、高温多湿条件下に曝された場合に密着性が低下するおそれがある。一方、エポキシ当量が6000g/molより大きいと、エポキシ基濃度が著しく低いことから多官能チオール化合物Aのチオール基との反応効率が低下することで、硬化性樹脂組成物からなる硬化膜の靭性が低下し、高温多湿条件下に曝された場合に密着性が低下するおそれがある。多官能エポキシ樹脂Bとしては、例えばグリシジルエーテル型エポキシ樹脂、グリシジルエステル型エポキシ樹脂、グリシジルアミン型エポキシ樹脂、又は二重結合含有化合物の二重結合を過酸化物で酸化して得られる酸化型エポキシ樹脂などが挙げられる。これら中でも、室温での反応性が遅く可使用時間が長くなることから、グリシジルエーテル型エポキシ樹脂やグリシジルエステル型エポキシ樹脂が好ましい。特にグリシジルエーテル型エポキシ樹脂であれば、多官能チオール化合物Aと反応する官能基を有していないため、反応条件によらず均一な硬化性樹脂組成物延いては硬化膜を得ることができる。なお、多官能エポキシ樹脂Bは、1種のみを単独で使用することもできるし、2種以上を混合使用することもできる。<グリシジルエーテル型エポキシ樹脂>グリシジルエーテル型エポキシ樹脂としては、エピクロロヒドリンと下記一般式7で表される化合物との反応生成物が好ましい。式中のqは2~30の整数であり、R9は炭素数2~200の炭化水素基β1、炭素数2~300のエーテル酸素-O-と炭化水素基のみからなる基β2、イソシアヌレート環β3、イソシアヌレート環と炭化水素基のみからなる基β4である。上記一般式7で表される化合物の中でも、qが2~20であり、且つR9が炭素数2~150の炭化水素基からなる基である化合物β1-1、又はqが2~20であり、且つR9が炭素数2~150の炭化水素基とエーテル酸素-O-のみからなる基であり化合物β2-1が、他の成分との溶解性が高いという理由で好ましい。β1-1としては、例えば炭素数2~10のアルキレンジオール、グリセリン、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパン、フェノールノボラック、ビスフェノールA等が挙げられる。β2-1としては、例えばポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、又はジペンタエリスリトール等が挙げられる。上記のエピクロロヒドリンと一般式7で表される化合物との反応は、エピクロロヒドリンと一般式7で表される化合物の水酸基とが付加反応して得られるクロロヒドリンを、酸化ナトリウム等の塩基で閉環しエポキシ樹脂を得ることができる。また、グリシジルエーテル型エポキシ樹脂は前記の閉環反応の後得られたエポキシ樹脂のエポキシ基の一部を開環重合させたエポキシ樹脂でもよい。エピクロロヒドリンと一般式7で表される化合物の反応生成物は、下記一般式8の構造となる。式中のqは2~30の整数であり、R9は炭素数2~200の炭化水素基β1、炭素数2~300のエーテル酸素-O-と炭化水素基のみからなる基β2、イソシアヌレート環β3、又はイソシアヌレート環と炭化水素基のみからなる基β4である。<グリシジルエステル型エポキシ樹脂>グリシジルエステル型エポキシ樹脂は、グリシジルメタアクリレート等のエポキシ基を有するモノマーを単独あるいは炭素数4~25のアルキルメタアクリレートと共重合して得られる重量平均分子量3000~20000のポリマー又はエピクロロヒドリンと、下記一般式9で表される化合物との反応生成物などである。式中のrは2~8の整数であり、R10は炭素数2~20の炭化水素基β5、炭素数2~30のエーテル酸素-O-と炭化水素基のみからなる基β6、イソシアヌレート環β7、又はイソシアヌレート環と炭化水素基のみからなる基β8のいずれかである。エピクロロヒドリンと一般式9で表される化合物との反応は、エピクロロヒドリンと一般式9の化合物のカルボキシル基とが付加反応して得られるクロロヒドリンを、水酸化ナトリウム等の塩基で閉環しグリシジルエステル型エポキシ樹脂を得ることができる。また、グリシジルエステル型エポキシ樹脂のエポキシ基の一部を開環重合させたエポキシ樹脂も使用することができる。上記一般式9で表される化合物の中でも、rが2~4であり、且つR10が炭素数2~10の炭化水素基からなる基であり化合物β5-1、rが2~6であり、且つR10が炭素数2~30のエーテル酸素-O-と炭化水素基のみからなる基であり化合物β6-1、又はrが3であり、且つR10がイソシアヌレート環と炭化水素基のみからなる基である化合物β8-1が、溶解性が高いという理由で好ましく挙げられる。β5-1としては、例えばヒドロフタル酸やトリメリット酸等が挙げられる。β6-1としては、例えばペンタエリスリトールと無水トリメリット酸との反応物が挙げられる。β8-1としては、例えば1,3,5-トリス2-カルボキシエチルイソシアヌレート等が挙げられる。エピクロロヒドリンと一般式9で表される化合物の反応生成物は、下記一般式10の構造となる。式中のrは2~8の整数であり、R10は炭素数2~20の炭化水素基β5、炭素数2~30のエーテル酸素-O-と炭化水素基のみからなる基β6、イソシアヌレート環β7、又はイソシアヌレート環と炭化水素基のみからなる基β8のいずれかである。<チオエーテル含有アルコキシシラン誘導体C成分>チオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cは、本発明の硬化性樹脂組成物を硬化した際に、無機基材に対する密着性を向上させるために添加される密着性向上剤である。当該チオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cは、チオエーテル基を有しており、多官能チオール化合物Aと多官能エポキシ樹脂Bとの架橋反応で生じたチオエーテル基とジスルフィド結合で化学結合する。この際に、チオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cは、多官能チオール化合物Aとの相溶性も高く反応効率が高いため、得られる密着性向上効果が高い。さらには、チオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cは、アルコキシシリル基を有しており、多官能チオール化合物Aと多官能エポキシ樹脂Bとが反応して生成する水酸基と反応する。結果として、得られる樹脂硬化物は架橋密度が高くなり、強靭で高い耐水性を有する架橋体硬化物になる。また、チオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cのアルコキシシリル基は無機基材と化学結合することができ、無機基材との密着力を大幅に向上させることができる。本発明の硬化性樹脂組成物におけるチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cは、一般式1又は一般式2で表される化合物である。なお、チオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cは、1種のみを単独で使用することもできるし、2種以上を混合使用することもできる。式中のaは1~4の整数であり、bは0~3の整数であり、cは0または1であり、abc=4である。mは1または2である。R1は-CH2-CHCH3-、-CCH32-、-CH2-CH2-、または、-CHCH3-のいずれかで表される2価の基であり、R2はメチル基またはエチル基である。式中のa’は1~3の整数であり、b’は0~2の整数であり、c’は0または1であり、a’b’c’=3である。aは0~3の整数であり、bは0~2の整数であり、cは0または1であり、abc=3である。mは1または2である。R1は-CH2-CHCH3-、-CCH32-、-CH2-CH2-、または、-CHCH3-のいずれかで表される2価の基であり、R2はメチル基またはエチル基である。上記一般式1のチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cは分子量が低くエポキシ樹脂への相溶性が高いため、硬化物の強靭性を高めたい時に好適に用いられる。また、一般式2のチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cはより少量の添加で高い密着性を得たい場合に好適に用いられる。上記一般式1においてbが0でないチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cは、チオール基も有しているため、多官能エポキシ樹脂Bとも反応することが可能である。したがって、より架橋密度を向上させることができ、強靭な硬化物を得ることができるようになる。同様に、上記一般式2においてb’あるいはbが0でないチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cは、チオール基も有しているため、多官能エポキシ樹脂Bとも反応することが可能である。したがって、より架橋密度を向上させることができ、強靭な硬化物を得ることができるようになる。本発明の硬化性樹脂組成物におけるチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cは、一般式11で表されるアルコキシシリル基含有化合物Xと、一般式12または一般式13で表される多官能チオール化合物Yとを反応させて得ることができる。式中のR2はメチル基またはエチル基であり、R11は水素原子またはメチル基である。式中のmは1または2であり、dは3または4、eは0または1、de=4である。式中のmは1または2であり、d’は2または3、e’は0または1、d’e’=3、dは2または3、eは0または1、de=3である。上記一般式11で表されるアルコキシシリル基含有化合物Xとしては、例えば、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、3-アクリロキシプロピルトリメトキシシランなどを使用することができる。上記一般式12で表される多官能チオール化合物Yとしては、例えばトリメチロールプロパントリス3-メルカプトプロピオネートやペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトプロピオネートが挙げられる。上記一般式13で表される多官能チオール化合物としては、例えばジトリメチロールプロパンヘキサキス3-メルカプトプロピオネートやジペンタエリスリトールヘキサキス3-メルカプトプロピオネートが挙げられる。なお、一般式12又は一般式13においてm≧3の化合物を使用した場合、得られるチオエーテル含有アルコキシシラン誘導体において疎水性かつ非極性である炭化水素数が増えることにより、チオエーテル基の基材への配向性が弱まり、密着性向上効果を得にくくなる。アルコキシシリル基含有化合物Xと多官能チオール化合物Yとは、触媒またはラジカル発生剤の存在下で反応させることが好ましい。触媒やラジカル発生剤を添加すれば、より短時間で且つ高収率にて反応させることができるからである。触媒としてはアミン系の塩基触媒が好ましく、一級、二級あるいは三級アミン類、もしくはイミダゾール系化合物が使用できる。例えば、一級アミンとしてメチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、エチレンジアミン等、二級アミンとしてジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、メチルエチルアミン、ジフェニルアミン等、三級アミンとしてトリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリフェニルアミン、1,8-ジアザビシクロ5,4,0-ウンデセン-7、2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノール等が挙げられる。イミダゾール系化合物として、例えば、1-メチルイミダゾール、1,2-ジメチルイミダゾール、1,4-ジメチル-2-エチルイミダゾール、1-フェニルイミダゾール等のイミダゾール同族体、1-メチル-2-オキシメチルイミダゾール、1-メチル-2-オキシエチルイミダゾール等のオキシアルキル誘導体、1-メチル-45-ニトロイミダゾール、1,2-ジメチル-54-アミノイミダゾール等のニトロおよびアミノ誘導体、ベンゾイミダゾール、1-メチルベンゾイミダゾール、1-メチル-2-ベンジルベンゾイミダゾール等が挙げられる。ラジカル発生剤としては、過酸化物もしくはアゾ化合物が好ましい。過酸化物として例えば、過酸化ジベンゾイル、tert-ブチルペルオキシ-2-エチルヘキサノアート、ジラウロイルペルオキシド、tert-ブチルハイドロパーオキサイドなどが挙げられる。アゾ化合物としては例えば、アゾビスイソ-ブチロニトリルおよび2,2’-アゾビス2-メチルブタンニトリルなどが挙げられる。チオエーテル含有アルコキシシラン誘導体の製造方法としては、5°C以上の温度で反応させることができるが、短時間例えば5時間以内で反応させるためには、アミンなどの塩基触媒やラジカル発生剤を反応系に添加し、60~80°Cで反応させることがより好ましい。チオエーテル含有アルコキシシラン誘導体の製造方法においては、無溶剤でも反応を進行させることができるが、低温で反応させる場合など、粘度を下げたい場合には溶剤を加えて反応させることもできる。その際には、アルコキシシリル基、二重結合、チオール基と反応しない溶剤、例えばアルコール類、ケトン類、エステル類または芳香族類が好ましい。アルコキシシリル基、二重結合、チオール基と反応しないアルコール類としては、反応温度に対し適当な沸点を有するものが好ましく、特に沸点が50~180°Cのものが好ましい。その理由は、沸点が上記範囲よりも低い場合には、工業化した場合の製造が困難になるためであり、上記範囲よりも高い場合には、溶剤の除去が必要な場合に溶剤留去が困難になるためである。アルコキシシリル基、二重結合、チオール基と反応しないケトン類としては、反応温度に対し適当な沸点を有するものが好ましく、特に沸点が50~180°Cのものが好ましい。その理由は、沸点が上記範囲よりも低い場合には、工業化した場合の製造が困難になるためであり、上記範囲よりも高い場合には、溶剤の除去が必要な場合に溶剤留去が困難になるためである。例えばメチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなどがある。アルコキシシリル基、二重結合、チオール基と反応しないエステル類としては、反応温度に対し適当な沸点を有するものが好ましく、特に沸点が50~180°Cのものが好ましい。その理由は、沸点が上記範囲よりも低い場合には、工業化した場合の製造が困難になるためであり、上記範囲よりも高い場合には、溶剤の除去が必要な場合に溶剤留去が困難になるためである。例えば酢酸エチル、酢酸メチル、酢酸ブチル、酢酸メトキシブチル、酢酸セロソルブ、酢酸アミル、酢酸ノルマルプロピル、酢酸イソプロピル等がある。<アミン化合物D成分>本発明の硬化性樹脂組成物におけるアミン化合物は、チオール基とエポキシ基との反応を促進触媒するために添加される。アミン化合物Dとしては、分子量が90~700、好ましくは100~690、より好ましくは110~680の、単官能アミンや複数個のアミノ基とを有するポリアミンが挙げられる。アミン化合物Dの分子量が90未満では、アミンの揮発性が高くなり、臭気やボイドの原因となるだけではなく、加熱硬化時のアミン濃度が低くなるため架橋反応が進行し難くなり密着性が低下し易くなる。アミン化合物Dの分子量が700を超えると、耐水性が低くなり密着性が低下し易くなる。単官能アミンとしては、1級アミン、2級アミン、又は3級アミンが挙げられる。ポリアミンとしては、1級アミン、2級アミン、3級アミン、複合アミンが挙げられる。複合アミンとは、1級アミノ基、2級アミノ基、3級アミノ基のうち2種以上を有するアミンのことである。このような複合アミンとしては、イミダゾリン化合物、イミダゾール化合物、N置換ピペラジン化合物、N,N-ジメチル尿素誘導体等が挙げられる。なお、アミン化合物Dは、1種のみを単独で使用することもできるし、2種以上を混合使用することもできる。また、アミン化合物Dは、触媒活性を調整するために予め有機酸との塩を形成していても良い。アミン化合物Dと予め反応させる有機酸としては、炭素数1~20でカルボキシル基を分子中に1~5個有するステアリン酸や2-エチルヘキサン酸等の脂肪族カルボン酸、炭素数1~20でカルボキシル基を分子中に1~10個有するピロメリット酸、トリメリット酸、安息香酸等の芳香族カルボン酸、又はイソシアヌル酸が挙げられる。また、アミン化合物Dは、触媒活性を調整するために多官能エポキシ樹脂Bとのアダクトを形成した後に配合されても良い。<イミダゾール化合物>アミン化合物Dの中でも、イミダゾール化合物が最も保存安定性と低温における硬化時間の両立に適している。また、フェノール樹脂等でコーティングしたイミダゾール化合物も用いることができる。当該イミダゾール化合物は、下記一般式3で表される化合物である。R5はシアノ基、炭素数1~10の炭化水素基、23-ジアミノトリアジンで置換された炭素数1~10の炭化水素基、炭素数1~4のアルコキシ基、又は水素原子であり、R4、R6、R7は炭素数1~20の炭化水素基、炭素数1~4のアルコキシ基、又は水素原子であり、R4~R7が結合して環を形成している場合には炭素数2~8の炭化水素基である。具体的には、2-メチルイミダゾール、2-ウンデシルイミダゾール、2-ヘプタデシルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール、12-ジメチルイミダゾール、2-フェニル-4-メチルイミダゾール、1-ベンジル-2-メチルイミダゾール、1-ベンジル-2-フェニルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、1-2-シアノエチル-2-メチルイミダゾール、1-2-シアノエチル-2-ウンデシルイミダゾール、1-2-シアノエチル-2-エチル-4-メチルイミダゾール、1-2-シアノエチル-2-フェニルイミダゾール、1-2-シアノエチル-2-エチル-4-メチルイミダゾール、23-ジヒドロ-1H-ピロロ[12-a]ベンズイミダゾール、24-ジアミノ-6-[2-メチルイミダゾリル-1]エチル-s-トリアジン、24-ジアミノ-6-2’-ウンデシルイミダゾリル--エチル-s-トリアジン、24-ジアミノ-6-2’-エチル-4-メチルイミダゾリル--エチル-s-トリアジン、2-フェニル-45-ジヒドロキシメチルイミダゾール、2-フェニル-4-メチル-5-ヒドロキシメチルイミダゾールが挙げられる。<多官能メタアクリレート化合物E成分>本発明の硬化性樹脂組成物は、多官能チオール化合物A、多官能エポキシ樹脂B、及びアミン化合物Dがあれば、熱により硬化する。一方、本発明の硬化性樹脂組成物に光硬化性あるいは光熱二段階硬化性を付与したい場合には、多官能メタアクリレート化合物Eを添加すればよい。チオール基は、二重結合に熱または光の刺激で付加反応することが知られている。したがって、多官能チオール化合物Aと多官能二重結合含有化合物との混合物は、硬化樹脂組成物となりうる。本発明においては、上記二重結合の中でも、アクリロキシ基またはメタクリロキシ基を2個以上有する化合物である、多官能メタアクリレート化合物Eが好ましい。多数ある二重結合含有化合物の中でも、多官能メタアクリレートを選択した理由は、本発明の硬化性樹脂組成物における多官能チオール化合物Aと室温では反応しにくく可使用時間を長く設定できること、多官能チオール化合物Aと反応した際に強靭な硬化物を形成すること、アミン化合物Dにより多官能チオール化合物Aとの反応が触媒されにくいこと、多官能エポキシ樹脂Bと反応しないこと等が挙げられる。このような多官能メタアクリレートEとしては、下記一般式14で表される化合物が好ましく挙げられる。なお、多官能メタアクリレートEは、1種のみを単独で使用することもできるし、2種以上を混合使用することもできる。式中のsは2~30の整数であり、R12は炭素数2~200の炭化水素基ε1、炭素数2~300のエーテル酸素-O-と炭化水素基のみからなる基ε2、イソシアヌレート環ε3、又はイソシアヌレート環と炭化水素基のみからなる基ε4であり、R13は水素原子またはメチル基である。また、多官能メタアクリレートEとしては、ポリマータイプのものも好適に用いることができる。ポリマータイプの多官能メタアクリレートEとしては、グリシジルメタアクリレート等のエポキシ基を有するメタアクリレート化合物単独あるいは共重合体に、メタアクリル酸のようにエポキシ基と反応する基を有するメタアクリレート化合物を反応させて得られるポリマー、ヒドロキシエチルメタアクリレート等の水酸基を有するメタアクリレート化合物単独あるいは共重合体に、2メチルプロペン酸2イソシアナトエチルのように水酸基と反応する基を有するメタアクリレート化合物を反応させて得られるポリマー、メタアクリル酸等のカルボキシル基を有するメタアクリレート化合物単独あるいは共重合体に、グリシジルメタアクリレートのようにカルボキシル基と反応する基を有するメタアクリレート化合物を反応させて得られるポリマー等が挙げられる。多官能メタアクリレート化合物Eの分子量は200~50000、好ましくは220~40000、より好ましくは240~30000とする。多官能メタアクリレート化合物Eの分子量が200より小さくても密着性に関しては問題ないが、揮発性が高くなり臭気が強くなる傾向がある。一方、分子量が50000より大きいと、他の成分に対する溶解性が低くなる可能性がある。また、多官能メタアクリレートEのメタアクリレート当量は80~6000g/mol、好ましくは80~4500、より好ましくは85~3000とする。メタアクリレート当量が80g/molより小さいと、単位体積あたりのメタアクリロキシ基が過剰になって多官能チオール化合物Aのチオール基と未反応のメタアクリロキシ基が多量に残存することで、硬化性樹脂組成物からなる硬化膜の靭性が低下し、高温多湿条件下に曝された場合に密着性が低下するおそれがある。一方、メタアクリレート当量が6000g/molより大きくなると、メタアクリロキシ基濃度が著しく低いことから多官能チオール化合物Aのチオール基との反応効率が低下することで、硬化性樹脂組成物からなる硬化膜の靭性が低下し、高温多湿条件下に曝された場合に密着性が低下するおそれがある。<組成比配合バランス>本発明の硬化性樹脂組成物は、多官能チオール化合物Aと多官能エポキシ樹脂Bとの重量比ABが0.05~30となるように配合する。ここで、ABとは多官能チオール化合物Aの重量を多官能エポキシ樹脂Bの重量で除した値である。最適なABの値は、硬化性樹脂組成物に求められる特性や、多官能チオール化合物Aや多官能エポキシ樹脂Bおよび場合によっては添加される多官能メタアクリレート化合物Eの構造によって異なる。硬化性樹脂組成物を硬化した後の特性は、厳密には硬化性樹脂組成物単位重量中のチオール基数/エポキシ基数メタアクリロキシ基数以下、チオール/エポキシエン比と称すの値に影響を受ける。例えば、チオール/エポキシエン比が0.5~1.5の範囲にあれば、密な架橋を形成し易く、且つ強靭な硬化物になり易い。一方、チオール/エポキシエン比が0.1以上0.5未満、あるいは1.5を超え2.0以下であれば、柔軟で粘着質な硬化物を得ることができる。チオール/エポキシエン比が0.1未満、あるいは20を超えるとゲル化し難くなり、密着性が低下する傾向がある。また、本発明の硬化性樹脂組成物は、多官能チオール化合物Aと多官能エポキシ樹脂Bとの合計重量AB100重量部に対し、チオエーテル含有アルコキシシラン誘導体Cが0.5~50重量部、好ましくは0.5~45重量部となるように配合する。ABに対してC成分の配合量が0.5重量部未満では優れた密着性が得られず、50重量部を超えると、硬化物の架橋密度が低くなり強靭性が低下するため密着性が低下する傾向がある。また、本発明の硬化性樹脂組成物は、多官能チオール化合物Aと多官能エポキシ樹脂Bとの合計重量AB100重量部に対し、アミン化合物Dが0.01~50重量部、好ましくは0.01~45重量部となるように配合する。ABに対してD成分の配合量が0.01未満では、チオール基とエポキシ基の反応が進行するのに時間を要するため硬化不良を起こし、50重量部を超えると架橋密度が低くなり密着性が低下する傾向がある。また、本発明の硬化性樹脂組成物に対して多官能メタアクリレート化合物Eも配合する場合は、多官能チオール化合物Aと多官能エポキシ樹脂Bとの合計重量AB100重量部に対し、多官能メタアクリレート化合物Eが2~300重量部、好ましくは2~250重量部となるように配合する。ABに対してE成分の配合量が2未満では、光硬化性を付与することが難しく、300重量部を超えると、密着性が低下する傾向がある。<硬化性樹脂組成物>多官能チオール化合物Aのチオール基と多官能エポキシ樹脂Bのエポキシ基とが反応すると、チオエーテル基や水酸基が生成する。チオエーテル含有アルコキシシランCもチオエーテル基を有しており、上記のチオール基とエポキシ基とが反応して生じるチオエーテルとジスルフィド結合で架橋する。また、チオエーテル含有アルコキシシランCは同時にアルコキシシリル基も有しており、上記のチオール基とエポキシ基とが反応して生じる水酸基と反応し架橋する。結果として、密な架橋体を形成することができる。本発明の硬化性樹脂組成物を硬化させた硬化物は、架橋体が密になるため、耐熱性、強靭性、及び耐水性等が高くなっている。さらには、チオエーテル基やジスルフィド結合で架橋された硬化物であるため柔軟性にも富むことで、高い密着性を有している。さらに、チオエーテル含有アルコキシシランCは同時にトリアルコキシシリル基も有しているため、特にガラスのような無機基材と化学結合を形成することが可能であり、本発明の硬化性樹脂組成物は無機基材に対する密着性が特に高くなっている。また、本発明の硬化性樹脂組成物において、必要に応じて添加される多官能メタアクリレート化合物Eのメタアクリロイル基と多官能チオール化合物Aのチオール基も光の刺激によって反応する。したがって、多官能チオール化合物Aと、多官能エポキシ樹脂B、多官能メタアクリレート化合物Eの混合物は、光と熱との二段階で硬化する硬化樹脂となる。さらには、それぞれの構成成分量を制御することにより、光硬化および熱硬化の程度を制御することが可能である。従来より、様々なチオール化合物が硬化剤エポキシ樹脂やメタアクリレート化合物等の主剤を硬化させるために添加される化合物として用いられている。なお、チオール基とエポキシ基、あるいはチオール基とメタアクリロイル基いずれの反応においても、アミン等の塩基物質が反応活性化エネルギーを低下させる触媒する効果を持つことも一般的に知られている。また、本発明の硬化性樹脂組成物は、反応系を均一にし、塗工を容易にするために有機溶媒で希釈して使用してもよい。そのような有機溶媒としては、アルコール系溶剤、芳香族炭化水素系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤及びエーテルエステル系溶剤、ケトン系溶剤、リン酸エステル系溶剤が挙げられる。これらの有機溶媒は硬化性樹脂組成物100重量部に対して、10000重量部未満の配合量に抑えることが好ましいが、基本的に溶剤は硬化膜になる時点では揮発しているため、硬化膜の物性に大きな影響は与えない。ただし、チオール基、エポキシ基、又はメタアクリロイル基と反応する官能基を有する化合物、及びアミン化合物は溶剤として用いることで本発明の効果を損なうおそれがある。また、本発明の硬化性樹脂組成物は、粘度を調整する目的でシリカ粉末等の粘度調整剤を配合しても良い。これらの粘度調整剤は、硬化性樹脂組成物100重量部に対して、300重量部未満の配合量に抑えることが好ましい。この値が、粘度調整剤の配合量が300重量部を超えると、密着性が低下する可能性がある。また、本発明の硬化性樹脂組成物は、通常の塗料や接着剤に用いられるような各種添加剤を添加しても良い。このような添加剤としては、塗工面を平滑にするための界面活性剤、可使用時間を長くするためのアルミニウム塩、光反応性を向上させるための光ラジカル発生剤、光塩基発生剤、光酸発生剤等が挙げられる。これらの添加剤は、硬化性樹脂組成物100重量部に対して、80重量部未満の配合量に抑えることが好ましい。これらの添加剤の配合量が80重量部を超えると、密着性が低下する可能性がある。次に、実施例及び比較例を挙げて、本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれに限られるものではない。本実施例及び比較例で用いた試薬は、次のとおりである。なお、Mwは重量平均分子量を示す。<多官能チオール化合物A成分>A1、Mw:372A-2、Mw:399A-3、Mw:526A-4、Mw:488A-5、Mw:784A-6、Mw:416A-7、Mw:785A-8、Mw:1584<多官能エポキシ樹脂B成分>B-1、Mw:220、エポキシ当量:110B-2、Mw:360、エポキシ当量:90B-3、Mw:350、エポキシ当量:175B-4、Mw:5500、エポキシ当量:3000nは平均15B-5、Mw:1500、エポキシ当量:186nは平均7B-6、Mw:220、エポキシ当量:110B-7、Mw:18000、エポキシ当量:250グリシジルメタクリレートとシクロヘキシルメタクリレートの共重合体50wtメチルイソブチルケトン溶液をヘキサンで再沈した白色固体。B-8、Mw:45000、エポキシ当量:250グリシジルメタクリレートとシクロヘキシルメタクリレートの共重合体50wtメチルイソブチルケトン溶液をヘキサンで再沈した白色固体。<チオエーテル含有アルコキシシラン誘導体C成分>C-1C-2C-3C-4C-5C-6C-7C’-1C’-2C’-3C’-4C’-5<アミン化合物D成分>D-1、Mw:136D-218-ジアザビシクロ540ウンデカ-7-エンとステアリン酸の1:1当量反応物D-3、Mw:680n1、n2、n3は1~5の整数であり、平均が3.5混合物D’1、Mw:110D’2、Mw:144D’3、Mw:163D’4、Mw:219D’52-フェニルイミダゾールとピロメリット酸の塩D’6、Mw:158D’7、Mw:306<多官能メタアクリレート化合物E成分>E-1、Mw:246、2重結合当量:123E-2、Mw:352、2重結合当量:88E-3、Mw:376、2重結合当量:183E-4、Mw:5000、2重結合当量:3000nは平均13E-5、Mw:1200、2重結合当量:180nは平均5E-6、Mw:586、2重結合当量:195E-7、Mw:22000、2重結合当量:320グリシジルメタクリレートとシクロヘキシルメタクリレートの共重合体にD-3を触媒としメタクリル酸を当モル付加したポリマー50wtメチルイソブチルケトン溶液をヘキサンで再沈した白色固体。<その他の試薬>F-1≒A成分F-2≒C成分表12に示す配合バランスでA~E成分をそれぞれ混合し、スパチュラで均一になるまで撹拌した。撹拌後のサンプルに対して以下の評価を行い、その結果も表12に示す。<密着性評価>無アルカリガラスOA-10、日本電気硝子社製、厚さ0.7mmおよびアルミ板A5052P、日本テストパネル社製、厚さ2.0mm上に各実施例及び比較例をバーコーターで厚みが100μmになるように塗工し、140°C×1時間加熱し各基材上に硬化膜を得た。硬化膜を得た基材を121°C×100RH×90時間処理した後、JISK5600-5-6に規定される塗膜の機械的性質-付着性クロスカット法試験法で評価を行った。全く剥離の無いものを◎、剥離が全面積の1割以下を○、それ以外を×とした。表中の密着性1は、無アルカリガラス基材での結果、密着性2はアルミ板基材での結果である。<光硬化性の確認>無アルカリガラス上に各実施例及び比較例をバーコーターで厚みが100μmになるように塗工し、高圧水銀灯で500mJcm2i線換算の光を照射した。照射した塗膜をスパチュラで抑えた際に、スパチュラに塗工液がつかない場合を○とした。<保存安定性の確認貯蔵安定性>各実施例及び比較例の混合直後の粘度を下記の粘度計で測定した。各実施例及び比較例を30°C×12時間加熱した後再度粘度を測定した。加熱後の粘度を混合後の粘度で除した増粘率が1.0~1.8のものを◎、1.8~10のものを○、それ以外を×とした。機種:東機産業株製R型粘度計温度:25°C表12の結果から明らかなように、全ての実施例において高い密着性が確認された。また、実施例2-1~2-16にてE成分を添加することで光硬化性が付与できることが確認された。また、実施例1-5~1-14、2-5~2-16にて、アミンをイミダゾール化合物にすることで、保存安定性貯蔵安定性が向上する事も判明した。一方、各比較例のように、本願発明における必須成分A~Dのうちいずれか1つでも含んでいないか異なる材料であれば、無機基材に対して優れた密着性は得られないことが確認された。"