外気を地中熱で熱交換して建物内部に供給する地中熱利用の空調装置であって、地中に埋設されかつ外気を地中熱で熱交換するパイプ状の地中熱交換部を含み、前記地中熱交換部の少なくとも一部は、屈曲自在な可撓管からなることを特徴とする地中熱利用の空調装置。前記可撓管は、螺旋の軸が上下方向である縦螺旋状にのびている請求項1に記載の地中熱利用の空調装置。前記可撓管は、鉛直方向にジグザグ状にのびる請求項1に記載の地中熱利用の空調装置。前記地中熱交換部は、前記可撓管に外気を導入する導入部と、前記可撓管で熱交換された外気を建物内部に供給する供給部とを含み、前記可撓管の一端が前記導入部に、かつ前記可撓管の他端が供給部にそれぞれ接続され、前記可撓管は、前記一端から前記他端に向かって下方に傾斜する排水勾配を有する請求項1乃至3のいずれかに記載の地中熱利用の空調装置。前記可撓管を支持することにより地中での前記排水勾配及び/又は上下で隣り合う前記可撓管の離隔を維持する地中内支持治具を含む請求項4記載の地中熱利用の空調装置。前記導入部は、上下方向にのびかつ第1分岐部を介して前記可撓管の前記一端側と連通する第1縦パイプを含み、前記第1分岐部は、前記第1縦パイプ内に導入された外気を鈍角に曲げて前記可撓管に案内する請求項4又は5に記載の地中熱利用の空調装置。前記導入部は、一端が地上で開口しかつ他端が前記第1縦パイプと第2分岐部を介して連通する導入パイプをさらに含み、前記第2分岐部は、前記第1分岐部よりも上部に設けられ、しかも前記第2分岐部は、前記導入パイプから導入された外気を鈍角に曲げて前記第1分岐部側へと案内する請求項6に記載の地中熱利用の空調装置。前記供給部は、上下方向にのびる第2縦パイプを含み、前記第2縦パイプは、前記可撓管の他端側と連通する第3分岐部を有し、前記第3分岐部は、前記第2縦パイプの底部よりも上部に設けられ、しかも前記第3分岐部は、前記可撓管内の排水を、第2縦パイプの底部に案内する傾斜を有する請求項4乃至7のいずれかに記載の地中熱利用の空調装置。前記供給部は、上下方向にのびる第2縦パイプと、一端が前記建物内部で開口しかつ他端が前記第2縦パイプと第4分岐部を介して連通する供給パイプとを含み、前記第4分岐部は、前記第2縦パイプに導入された外気を鈍角に曲げて前記供給パイプへと案内する請求項4乃至7のいずれかに記載の地中熱利用の空調装置。しかしながら、従来の地中熱交換部は、屈曲不能な塩ビ管等のパイプからなるため、土圧や、地震発生時の荷重に追従して変形することができない。このため、上記のような空調装置では、地中熱交換部の破損を十分に防ぐことができず、耐久性のさらなる向上が求められていた。また、地中熱交換部は、施工場所に応じて、柔軟に屈曲させて配置することができないため、省スペース性、低コスト性及び汎用性が低下しやすいという問題もあった。本発明は、以上のような実状に鑑み案出されたもので、地中熱交換部の少なくとも一部を、屈曲自在な可撓管で形成することを基本として、耐久性を向上しうるとともに、省スペース性、低コスト性及び汎用性に優れる地中熱利用の空調装置を提供することを主たる目的としている。本発明のうち請求項1記載の発明は、外気を地中熱で熱交換して建物内部に供給する地中熱利用の空調装置であって、地中に埋設されかつ外気を地中熱で熱交換するパイプ状の地中熱交換部を含み、前記地中熱交換部の少なくとも一部は、屈曲自在な可撓管からなることを特徴とする。また、請求項2記載の発明は、前記可撓管は、螺旋の軸が上下方向である縦螺旋状にのびている請求項1に記載の地中熱利用の空調装置である。また、請求項3記載の発明は、前記可撓管は、鉛直方向にジグザグ状にのびる請求項1に記載の地中熱利用の空調装置である。また、請求項4記載の発明は、前記地中熱交換部は、前記可撓管に外気を導入する導入部と、前記可撓管で熱交換された外気を建物内部に供給する供給部とを含み、前記可撓管の一端が前記導入部に、かつ前記可撓管の他端が供給部にそれぞれ接続され、前記可撓管は、前記一端から前記他端に向かって下方に傾斜する排水勾配を有する請求項1乃至3のいずれかに記載の地中熱利用の空調装置である。また、請求項5記載の発明は、前記可撓管を支持することにより地中での前記排水勾配及び/又は上下で隣り合う前記可撓管の離隔を維持する地中内支持治具を含む請求項4記載の地中熱利用の空調装置である。また、請求項6記載の発明は、前記導入部は、上下方向にのびかつ第1分岐部を介して前記可撓管の前記一端側と連通する第1縦パイプを含み、前記第1分岐部は、前記第1縦パイプ内に導入された外気を鈍角に曲げて前記可撓管に案内する請求項4又は5に記載の地中熱利用の空調装置である。また、請求項7記載の発明は、前記導入部は、一端が地上で開口しかつ他端が前記第1縦パイプと第2分岐部を介して連通する導入パイプをさらに含み、前記第2分岐部は、前記第1分岐部よりも上部に設けられ、しかも前記第2分岐部は、前記導入パイプから導入された外気を鈍角に曲げて前記第1分岐部側へと案内する請求項6に記載の地中熱利用の空調装置である。また、請求項8記載の発明は、前記供給部は、上下方向にのびる第2縦パイプを含み、前記第2縦パイプは、前記可撓管の他端側と連通する第3分岐部を有し、前記第3分岐部は、前記第2縦パイプの底部よりも上部に設けられ、しかも前記第3分岐部は、前記可撓管内の排水を、第2縦パイプの底部に案内する傾斜を有する請求項4乃至7のいずれかに記載の地中熱利用の空調装置である。また、請求項9記載の発明は、前記供給部は、上下方向にのびる第2縦パイプと、一端が前記建物内部で開口しかつ他端が前記第2縦パイプと第4分岐部を介して連通する供給パイプとを含み、前記第4分岐部は、前記第2縦パイプに導入された外気を鈍角に曲げて前記供給パイプへと案内する請求項4乃至7のいずれかに記載の地中熱利用の空調装置である。本発明の地中熱利用の空調装置は、外気を地中熱で熱交換して建物内部に供給する。この空調装置には、地中に埋設されかつ外気を地中熱で熱交換するパイプ状の地中熱交換部を含む。このような空調装置は、夏において、高温の外気を地中熱交換部で冷却して、建物内に供給できる。また、冬においては、冷たい外気を地中熱交換部で暖めて、建物内に供給できる。これにより、空調装置は、例えば、エアコンのような大きなエネルギーを使用することなく、室内を空調することができ、省エネルギー性を向上しうる。また、地中熱交換部の少なくとも一部は、屈曲自在な可撓管からなる。このような可撓管は、土圧や、地震発生時の荷重に追従して柔軟に変形することができるため、地中熱交換部の破損を防止し、耐久性を向上しうる。さらに、可撓管は、施工場所に応じて、柔軟に屈曲させて配置することができるため、省スペース性、低コスト性及び汎用性を向上しうる。以下、本発明の実施の一形態が図面に基づき説明される。図1に示されるように、本実施形態の地中熱利用の空調装置以下、単に空調装置ということがある1は、例えば、一般的な住宅やビル等の建物Hの空調装置として用いられる。本実施形態の空調装置1は、建物Hに隣接して設けられる。この空調装置1は、例えば、庭等の地中Gに埋設され、かつ外気6を地中熱で熱交換するパイプ状の地中熱交換部2が設けられる。このような空調装置1は、床下空間7に供給された外気6が、床部に設けられた開口10a、10bから、建物Hの内部に形成される空気流路を通って、各居室Lへと供給される。これにより、空調装置1は、夏において、高温の外気6を地中熱交換部2で冷却して、建物内部に供給でき、また、冬においては、冷たい外気6を地中熱交換部2で暖めて、建物内部に供給できる。従って、空調装置1は、例えば、エアコンのような大きなエネルギーを使用することなく、建物Hの内部を空調することができ、省エネルギー性を向上しうる。図1及び図2に示されるように、本実施形態の地中熱交換部2は、屈曲自在な可撓管11と、該可撓管11に外気を導入する導入部3と、該可撓管11で熱交換された外気6を建物Hの内部本実施形態では、床下空間7に供給する供給部4とを含んで構成される。前記可撓管11は、例えば、地表から1~4m程度の深さで埋設され、螺旋の軸11sが上下方向である縦螺旋状にのびる。本実施形態では、可撓管11の一端11iが導入部3に接続されるとともに、他端11oが供給部4に接続され、一端11iと他端11oとの間で、上下方向に略二周分巻回されている。図3に示されるように、前記可撓管11は、長手方向に沿った断面において、その側壁面11Wが、長手方向に沿ってのびる基部11Waと、該基部11Waから外側に突出し、かつ長手方向に間隔を空けて隔設される山部11Wbとを含んで形成される。また、前記山部11Wbには、その内側に空洞部18が設けられている。このような可撓管11は、側壁面11Wの内面を平滑に維持しつつ、長手方向の任意の位置で屈曲でき、柔軟性に優れる。また、山部11Wbには、空洞部18が設けられるため、可撓管部11の強度を保持円形保持しつつ、該可撓管部11を軽量化するのに役立つ。なお、可撓管11は、その内径D1が、例えば100~300mm程度に設定されるのが望ましく、また、例えば、ポリエチレン等の合成樹脂や金属等で形成されるのが望ましい。このように、可撓管11は、柔軟性に優れるため、土圧や、地震発生時の荷重が作用しても、それらに追従して柔軟に変形することができる。従って、可撓管11は、地中熱交換部2の破損を防止でき、耐久性を向上しうる。また、図1及び図2に示されるように、可撓管11が縦螺旋状にのびるため、外気6を熱交換する空間の体積を維持しつつ、占有する土地面積を小さくすることができる。従って、空調装置1は、例えば、土地面積が比較的小さい駐車場スペースのような小さな場所にも、柔軟に屈曲させて設置することができ、省スペース性及び汎用性に優れる。しかも、本実施形態の地中熱交換部2は、1本又は数本の可撓管11を含んで構成されるため、従来の地中熱交換部に比べて、管と管とを連結するジョイント箇所を大幅に少なくすることができる。これにより、地中熱交換部2は、施工性及び低コスト性を向上しうるとともに、ジョイント箇所で生じがちな損傷を、効果的に抑制できる。また、可撓管11での熱交換率を高めるために、上下に重なる可撓管11の間隔W2は、300~500mmに設定されるのが望ましい。なお、前記間隔W2が300mm未満であると、上下に重なる可撓管11の間隔が小さくなり、十分に熱交換できないおそれがある。逆に、間隔W2が500mmを超えると、地中深く掘削する必要があり、施工性及び低コスト性が低下するおそれがある。また、可撓管11は、その一端11i側から他端11o側に向かって、下方に傾斜する排水勾配α1を有するのが望ましい。これにより、可撓管11は、その内部で発生した結露を、傾斜に沿って他端11o側へ円滑に排水でき、結露が滞留することに起因するカビや異臭の発生を、効果的に抑制しうる。このような作用を効果的に発揮させるために、可撓管11の排水勾配α1は、1/80~1/120程度が望ましい。図4に示されるように、地中での上記排水勾配α1を確実に維持させるために、地中熱交換部2には、可撓管11を支持する地中内支持治具12が設けられてもよい。この地中内支持治具12は、前記螺旋の軸11sを挟んで両側に一対設けられる。前記地中内支持治具12は、可撓管11の長手方向に沿って水平にのびる脚部13と、該脚部13から上方へのびる立上部14と、該脚部13に配置される下側支持部15と、立上部14に配置される上側支持部16とが設けられる。前記脚部13は、可撓管11の幅方向に間隙13wを設けて配置される一対の横材13a、13aからなる。このような脚部13は、地中熱交換部2が埋設される前において、可撓管11及び地中内支持治具12の荷重を安定して支持しうる。前記立上部14は、脚部13の長手方向に離間して一対設けられる。各立上部14は、一対の横材13a、13aから上方にのびる一対の縦材14a、14aからなる。前記下側支持部15は、一対の横材13a、13a間を跨ぎ、かつ該横材13aの長手方向に離間して配置される複数個本実施形態では、4個の継材15aからなる。これらの継材15aは、横材13aからの高さH3がそれぞれ異なり、可撓管11の前記排水勾配α1図1に示すに沿って漸減する。前記上側支持部16は、一対の縦材14a、14a間を跨いで配置される一対の継材16aからなる。これらの継材16aは、横材13aからの高さH4が、可撓管11の排水勾配α1図1に示すに沿って漸減する。このような地中内支持治具12は、下側支持部15の継材15a及び上側支持部16の継材16aに、可撓管11が載置されることにより、各可撓管11が位置決めされる。これにより、地中内支持治具12は、上下で隣り合う前記可撓管11の離隔を維持しつつ安定して支持しうる。また、地中内支持治具12は、下側支持部15、及び上側支持部16の各高さH3、H4が、可撓管11の前記排水勾配α1に沿って漸減するため、可撓管11の前記排水勾配α1を確実に保持できる。従って、地中内支持治具12は、可撓管11を支持したまま埋設されることにより、排水勾配α1及び上下で隣り合う可撓管11の離隔を維持しつつ、該可撓管11を任意の螺旋形状で容易に埋設しうる。しかも、地中内支持治具12は、地中においても、可撓管11を支持できるため、前記排水勾配α1及び可撓管11の離隔を長期に亘って維持しうる。なお、本実施形態では、可撓管11が縦螺旋状にのびるものが例示されたが、これに限定されるわけではない。例えば、図5に示されるように、可撓管11は、鉛直方向にジグザグ状にのびるものでもよい。このような可撓管11も、外気6を熱交換するのに必要な空間を維持しつつ、占有する土地面積を小さくすることができる。図1に示されるように、前記導入部3は、上下方向にのびる第1縦パイプ3Aと、一端3Biが地上で開口し、かつ他端3Boが該第1縦パイプ3Aに連通する導入パイプ3Bとを含む。図6に示されるように、前記第1縦パイプ3Aは、該第1縦パイプ3Aの軸方向にのびる複数のパイプ部21と、隣り合う一対のパイプ部21を連結する第1分岐部22と、該第1分岐部22よりも上部に設けられ、かつ隣り合う一対のパイプ部21を連結する第2分岐部23とを有する。前記パイプ部21は、例えば、150~250mm程度の内径D2でのびるパイプ状に形成される。前記第1分岐部22は、パイプ部21の内径D2と等しい内径で上下にのびる縦パイプ部22aと、該縦パイプ部22aから分岐して側方に突出した枝パイプ部22bとを有する。前記縦パイプ部22aは、その両端に、前記パイプ部21の端部21tを密に挿入可能な一対の拡径部22atが設けられる。また、枝パイプ部22bは、その端部に、可撓管11の一端11iを密に連通可能な拡径部22btが形成される。さらに、枝パイプ部22bは、縦パイプ部22aから拡径部22btに向かって、下方へ傾斜してのびる。このような第1分岐部22は、第1縦パイプ3A内に導入された外気6を鈍角に曲げて、可撓管11に案内することができる。従って、第1分岐部22は、導入パイプ3Bと可撓管11との間の空気抵抗を小さくでき、空調装置1に必要な吹出し風量を容易に確保しうる。このような作用を効果的に発揮させるために、第1分岐部22の縦パイプ部22aと枝パイプ部22bとがなす角度α5aは、120~150度程度が望ましい。前記第2分岐部23は、前記第1分岐部22と同様に、縦パイプ部23aと、枝パイプ部23bとを含む。この縦パイプ部23aの両端には、一対の拡径部23atが設けられる。前記枝パイプ部23bは、第1分岐部22の枝パイプ部22bから鉛直軸回りに180度回転させた位置において、縦パイプ部23aから突出し、かつ上方に向かって傾斜してのびる。また、枝パイプ部23bは、その端部に、導入パイプ3Bの他端3Boを密に連通可能な拡径部23btが設けられる。このような第2分岐部23は、導入パイプ3Bから導入された外気6を鈍角に曲げて、第1分岐部22側に案内することができる。従って、第2分岐部23は、導入パイプ3Bと第1分岐部22との間の空気抵抗を小さくすることができる。この第2分岐部23の縦パイプ部23aと枝パイプ部23bとのなす角度α5bは、第1分岐部22の前記角度α5aと同一範囲が望ましい。図1に示されるように、前記第1縦パイプ3Aには、その上端側で地面から突出して開口する開口部28が設けられるのが望ましい。このような開口部28は、第1縦パイプ3Aの底部3Abに溜まった結露等の水分や異物を取り出すのに役立つ。また、開口部28には、雨水や害虫等の異物が第1縦パイプ3Aに進入するのを防ぐ蓋部29が設けられるのが望ましい。さらに、第1縦パイプ3Aの底部3Abには、結露等の水分を地中に排出するドレン図示省略が設けられてもよい。このようなドレンは、底部3Abに水分が滞留することに起因するカビや異臭の発生を効果的に抑制しうる。図1及び図6に示されるように、前記導入パイプ3Bは、前記内径D2と等しい内径でのびるパイプ状に形成される。本実施形態の導入パイプ3Bは、第2分岐部23の枝パイプ部23bから地面に向かって傾斜してのびる傾斜部3Baと、該傾斜部3Baの端部から地上にのびる外気導入部3Bbとを含む。前記外気導入部3Bbの一端3Biには、地上に露出するとともに、約180度湾曲して下向きに開口する開口部42が接続される。このような開口部42は、外気導入部3Bbに雨水等の進入を防止することができる。また、開口部42には、虫や異物の進入を防ぐフィルター図示省略が配されるのが望ましい。また、傾斜部3Baと外気導入部3Bbとがなす角度α5cは、鈍角に設定されるのが望ましい。これにより、導入パイプ3Bは、傾斜部3Baと外気導入部3Bbとの間の空気抵抗を小さくでき、外気6をスムーズに案内しうる。この角度α5cは、前記角度α5a、α5bと同一範囲が望ましい。図1に示されるように、本実施形態の供給部4は、上下方向にのびる第2縦パイプ4Aと、一端4Biが建物Hの内部で開口し、かつ他端4Boが該第2縦パイプ4Aと連通する供給パイプ4Bを含む。図7に示されるように、前記第2縦パイプ4Aは、複数のパイプ部31と、第2縦パイプ4Aの底部4Abよりも上部に設けられ、かつ隣り合う一対のパイプ部31を連結する第3分岐部32と、該第3分岐部32よりも上部に設けられ、かつ隣り合う一対のパイプ部31を連結する第4分岐部33とを有する。前記パイプ部31は、前記第1縦パイプ3Aのパイプ部21図6に示すと同様に、前記内径D2でのびるパイプ状に形成される。前記第3分岐部32は、前記第1、第2分岐部22、23図6に示すと同様に、縦パイプ部32aと、枝パイプ部32bとを含む。前記縦パイプ部32aは、その両端に一対の拡径部32atが設けられる。また、枝パイプ部32bは、縦パイプ部32aから上方に向かって傾斜してのびる。さらに、枝パイプ部32bには、可撓管11の他端11oを密に連通可能な拡径部32btを有する。このような第3分岐部32は、枝パイプ部32bが、可撓管11内の排水43を第2縦パイプ4Aの底部4Abに案内する傾斜を有するため、該可撓管11内に水分が滞留することによるカビや異臭の発生を効果的に抑制しうる。このような作用を効果的に発揮させつつ、外気6の空気抵抗の増加を抑制するために、枝パイプ部32bの傾斜α6aは、前記排水勾配α1と同一が望ましい。前記第4分岐部33は、前記第3分岐部32と同様に、縦パイプ部33aと、枝パイプ部33bとを含む。この縦パイプ部33aは、その両端に一対の拡径部33atが設けられる。また、本実施形態の枝パイプ部33bは、第3分岐部32の枝パイプ部32bから鉛直軸回りに180度回転させた位置において、縦パイプ部33aから突出し、かつ上方に向かって傾斜してのびる。この枝パイプ部33bは、供給パイプ4Bの他端4Boを密に連通可能な拡径部33btを有する。このような第4分岐部33は、可撓管11から第2縦パイプ4Aに導入された外気6を鈍角に曲げて、供給パイプ4Bへと案内でき、空気抵抗を小さくすることができる。なお、第4分岐部33の縦パイプ部33aと枝パイプ部33bとのなす角度α6bは、第1、第2分岐部22、23の前記角度α5a、α5b図6に示すと同一範囲が望ましい。図1に示されるように、第2縦パイプ4Aには、第1縦パイプ3Aと同様に、その上端で地面から突出して開口する開口部38が設けられるのが望ましい。このような開口部38は、第2縦パイプ4Aの底部4Abに溜まった前記排水を取り出すのに役立つ。また、開口部38には、蓋部39が設けられるのが望ましい。さらに、第2縦パイプ4Aの底部4Abには、水分を地中に排出するドレン図示省略が設けられてもよい。図1及び図7に示されるように、前記供給パイプ4Bは、前記内径D2と等しい内径でのびるパイプ状に形成される。また、供給パイプ4Bは、第4分岐部33の枝パイプ部33bから地面に向かって傾斜してのびる傾斜部4Baと、該傾斜部4Baの端部から上方にのび、かつ建物Hの床下空間7で開口する外気供給部4Bbとを含む。前記外気供給部4Bbには、その一端4Biに設けられる開口部45に、空気を強制的に吸い上げる吸気用ファン41が接続される。このような吸気用ファン41は、地中熱交換部2、導入部3及び供給部4の内部を負圧にして、外気6を強制的に通過させることができる。また、供給パイプ4Bは、傾斜部4Baと外気供給部4Bbとがなす角度α6cが、鈍角に設定されるのが好ましく、さらに好ましくは、第4分岐部33の前記角度α6bと同一範囲に設定されるのが望ましい。これにより、供給パイプ4Bは、傾斜部4Baと外気供給部4Bbとの間の空気抵抗を小さくでき、外気6をスムーズに案内しうる。以上、本発明の特に好ましい実施形態について詳述したが、本発明は図示の実施形態に限定されることなく、種々の態様に変形して実施しうる。