先端に充電コネクタが着脱自在に接続される充電ケーブルと、前記充電ケーブルの後端を保持する本体とを備え、前記本体は、前記充電コネクタが取り外された前記充電ケーブルを収納する収納部を有することを特徴とする電気車両用充電装置。前記本体は、前記充電ケーブルから取り外された前記充電コネクタを収納する第2の収納部を有することを特徴とする請求項1記載の電気車両用充電装置。前記本体は、前記充電ケーブルを着脱自在に保持する保持部を有することを特徴とする請求項1又は2記載の電気車両用充電装置。非接触で電力を供給する非接触給電手段が前記充電コネクタ及び前記充電ケーブルに設けられることを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載の電気車両用充電装置。非接触で電力を供給する第2の非接触給電手段が前記充電ケーブル及び前記本体に設けられることを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載の電気車両用充電装置。ところで、特許文献1記載の従来例では、充電をしないときにプラグを充電コンセントから外して防水扉を閉じて施錠されるようになっているが、充電ケーブルの保管については何等考慮されていない。また、保管のために充電ケーブルが巻かれる場合、充電コネクタが邪魔になって巻取作業が行い難いという問題がある。本発明は、上記課題に鑑みて為されたものであり、充電ケーブルの保管場所を確保し且つ充電ケーブルの収納性の向上を図ることを目的とする。本発明の電気車両用充電装置は、先端に充電コネクタが着脱自在に接続される充電ケーブルと、前記充電ケーブルの後端を保持する本体とを備え、前記本体は、前記充電コネクタが取り外された前記充電ケーブルを収納する収納部を有することを特徴とする。この電気車両用充電装置において、前記本体は、前記充電ケーブルから取り外された前記充電コネクタを収納する第2の収納部を有することが好ましい。この電気車両用充電装置において、前記本体は、前記充電ケーブルを着脱自在に保持する保持部を有することが好ましい。この電気車両用充電装置において、非接触で電力を供給する非接触給電手段が前記充電コネクタ及び前記充電ケーブルに設けられることが好ましい。この電気車両用充電装置において、非接触で電力を供給する第2の非接触給電手段が前記充電ケーブル及び前記本体に設けられることが好ましい。本発明の電気車両用充電装置は、充電ケーブルの保管場所を確保し且つ充電ケーブルの収納性の向上を図ることができるという効果がある。本実施形態の電気車両用充電装置は、図1に示すように充電ケーブル1、充電コネクタ2、本体3などを備える。本体3は、前面中央部が開口した角筒状に形成されて地面に立設される。本体3の開口部30は、扉31によって開閉自在に閉塞される。なお、扉31前面にはコ字状の取っ手31Aが取り付けられている。そして、本体3における開口部30の奥の空間が収納部32となる。なお、本体3及び扉31は鋼板などの金属板を加工して形成される。本体1内における収納部32よりも上の部分には、図示しない漏電ブレーカや充電コントローラなどが収納される。なお、充電コントローラは、充電ケーブル1に含まれる通信線を介して電気自動車と通信し、電気自動車からの指示に応じて充電ケーブル1を介した給電の入/切などを行うものである。充電ケーブル1は、一対の電源線と接地線及び前記通信線を含む4心タイプの電気ケーブルからなり、後端が第2コネクタ5を介して充電コントローラに接続され、前端が第1コネクタ4を介して充電コネクタ2に接続されている。なお、充電コネクタ2は、電気自動車の車体に設けられている差込口に挿抜自在に差込接続される。第1コネクタ4は、図2に示すように従来周知の丸形コネクタからなり、充電コネクタ2に設けられるプラグコネクタ40と、充電ケーブル1の先端に設けられるレセプタクルコネクタ41とを有する。レセプタクルコネクタ41の外周面には雄ねじが形成されており、プラグコネクタ40が有する接続ナット40Aがレセプタクルコネクタ41の雄ねじと螺合することで抜け止めが図られる。第2コネクタ5は、第1コネクタ4と同様の丸形コネクタからなり、充電ケーブル1の後端に設けられるプラグコネクタ50と、本体3の前面に配設されるレセプタクルコネクタ51とを有する。レセプタクルコネクタ51は本体3内で充電コントローラと接続される。また、図示は省略しているが、レセプタクルコネクタ51の外周面にも雄ねじが形成されており、プラグコネクタ50が有する接続ナットがレセプタクルコネクタ51の雄ねじと螺合することで抜け止めが図られる。つまり、充電ケーブル1は第2コネクタ5によって本体3に保持されており、第2コネクタ5が保持部に相当する。本体3の収納部32における後方の壁に、充電コネクタ2を保持するための保持部33と、充電ケーブル1を巻き取るための巻取部34とが設けられている。保持部33は、後壁の中央部から前方へ突出する3つの突起からなる。これら3つの突起は円柱状に形成されて三角形の頂点の位置に配置されている。つまり、図1に示すように、充電ケーブル1と分離された充電コネクタ2が3つの突起で囲まれた空間に収められて保持されることになる。巻取部34は、保持部33の周囲に配置された複数の突片からなる。そして、図1に示すように充電コネクタ2及び本体3から分離された充電ケーブル1が複数の突片に対して円弧を描くように巻回されて保持される。而して、本実施形態では、充電コネクタ2が取り外された充電ケーブル1を本体3の収納部32に収納することができるので、充電ケーブル1を容易に保管することができる。また、充電コネクタ2を充電ケーブル1から取り外すことができるため、保管のために充電ケーブル1が巻かれる場合、充電コネクタ2が邪魔になることがなく、巻取作業の作業性が向上できるという利点がある。しかも、充電ケーブル1から取り外された充電コネクタ2が充電ケーブル1と一緒に収納部32に収納できるので、充電コネクタ2も容易に保管することができる。なお、本実施形態では充電ケーブル1を収納する収納部と充電コネクタ2を収納する第2の収納部が1つの収納部32で兼用されているが、それぞれ個別の収納部が本体3に設けられても構わない。また、収納部32は上述の構成に限定されるものではなく、例えば、図3に示すように本体3前面の開口部30から前後方向にスライド自在に嵌め込まれる引出しであっても構わない。ところで、第1コネクタ4や第2コネクタ5が上述した丸形コネクタで構成されている場合、着脱が繰り返されることで接続部分が摩耗する虞がある。また、電気自動車の充電に際して充電ケーブル1に数十ボルトの直流電圧が印加されるが、第1コネクタ4や第2コネクタ5のコンタクトが露出していると人が触れてしまう虞や、水没時に漏電してしまう虞がある。そこで、第1コネクタ4又は第2コネクタ5の少なくとも何れか一方のコネクタについて、コンタクトによる接触給電方式ではなく非接触給電方式を採用することが好ましい。以下、図4を参照して充電ケーブル1と充電コネクタ2を着脱自在に接続する第1コネクタ6を非接触給電方式のコネクタとした場合について説明する。第1コネクタ6は、充電ケーブル1に設けられる送電側コネクタ60と、充電コネクタ2に設けられる受電側コネクタ61とを有する。送電側コネクタ60は、E形磁心からなる送電側コア60Aと、送電側コア60Aに巻回される送電側コイル60Bと、送電側コア60A及び送電側コイル60Bを内部に収納した送電側コネクタハウジング60Cとを具備している。さらに、送電側コネクタハウジング60Cの外周面には、先端が先細りとなった複数の楔形の突起60Dが突設されている。なお、図示は省略しているが、送電側コネクタ60は商用電源周波数の交流電力を高周波電力に変換して送信側コイル60Bに供給する電力変換回路も具備している。一方、受電側コネクタ61は、E形磁心からなる受電側コア61Aと、受電側コア61Aに巻回される受電側コイル61Bと、受電側コア61A及び受電側コイル61Bを内部に収納した受電側コネクタハウジング61Cとを具備している。さらに、受電側コネクタハウジング61Cの外周面には、複数のロック片61Dが設けられている。ロック片61Dは、弾性材料によって略L字形に形成され、後端部分が受電側コネクタハウジング61Cに固定され、先端部分が受電側コネクタハウジング61Cの先端よりも前方に突出している。なお、図示は省略しているが、受電側コネクタ61は受電側コイル61Bに誘導される高周波電力を商用電源周波数の交流電力に変換して充電コネクタ2に供給する電力変換回路も具備している。而して、図4に示すように送電側コネクタ60と受電側コネクタ61の先端面同士を突き合わせるように配置すると、送電側コア60Aと受電側コア61Aとが磁気結合し、送電側コイル60Bから受電側コイル61Bに高周波電力が伝送される。このとき、受電側コネクタハウジング61Cのロック片61Dの先端部が、送電側コネクタハウジング60Cの突起60Dに係合することで送電側コネクタ60と受電側コネクタ61との接続状態が保持される。また、ロック片61Dを外側に撓ませれば、ロック片61Dの先端部と突起60Dとの係合を解除して充電コネクタ2と充電ケーブル1を分離することができる。上述のように第1コネクタ6を非接触給電方式のコネクタとすることにより、着脱が繰り返されることで接続部分が摩耗する虞や人が充電部に触れてしまう虞を軽減することができる。なお、本実施形態では充電ケーブル1と充電コネクタ2を着脱自在に接続する第1コネクタ6を非接触給電方式のコネクタとした場合について説明したが、充電ケーブル1と本体3を着脱自在に接続する第2コネクタ5も非接触給電方式のコネクタとしても構わない。なお、本実施形態では、本体3が地面に立設される電気車両用充電装置、いわゆる充電スタンドを例示したが、例えば、本体3が壁に取り付けられる電気車両用充電装置、いわゆる充電ボックスであっても構わない。