"第一と第二の超電導線材よりなる並列導体が巻きまわされた超電導磁石であって、前記第一と第二の超電導線材は、複数の接続箇所で電気的に接続されており、超電導磁石に発生する電圧を検出するための少なくとも1つの電圧端子対を備え、前記電圧端子対を構成する一方の電圧端子は前記第1の超電導線材に、他方の電圧端子は前記第2の超電導線材に設置され、前記電圧端子対は2つの前記接続箇所の間に設置されていることを特徴とする超電導磁石。請求項1に記載された超電導磁石であって、前記第一と第二の超電導線材は、線材の横断面寸法の最大長さよりも短いギャップを介して隣接するように配置されて巻きまわされることを特徴とする超電導磁石。請求項1または2に記載された超電導磁石であって、前記第一と第二の超電導線材は、両端で電気的に接続されていることを特徴とする超電導磁石。請求項1乃至3のいずれかに記載の超電導磁石であって、前記第一と第二の超電導線材が少なくとも一箇所で転位されており、前記転位箇所が前記接続箇所間に設置されていることを特徴とする超電導磁石。請求項1乃至4のいずれかに記載の超電導磁石であって、前記電圧端子対は、前記接続箇所間の中間点に設置されていることを特徴とする超電導磁石。請求項1乃至5のいずれかに記載の超電導磁石であって、前記超電導線材は高温超電導体よりなることを特徴とする超電導磁石。第一と第二の超電導線材よりなる並列導体が巻きまわされた超電導磁石であって、前記第一と第二の超電導線材は、少なくとも3箇所の接続箇所で電気的に接続されており、超電導磁石に発生する電圧を検出するための少なくとも3つの電圧端子対を備え、前記電圧端子対を構成する一方の電圧端子は前記第1の超電導線材に、他方の電圧端子は前記第2の超電導線材に設置され、第1の電圧端子対は、前記3箇所の接続箇所のうち中央の接続箇所に設置され、第2の電圧端子対は、前記中央の接続箇所と、一端の接続箇所との間に設置され、第3の電圧端子対は、前記中央の接続箇所と、他端の接続箇所との間に設置されていることを特徴とする超電導磁石。請求項7に記載された超電導磁石であって、前記第一と第二の超電導線材は、線材の横断面寸法の最大長さよりも短いギャップを介して隣接するように配置されて巻きまわされることを特徴とする超電導磁石。請求項7または8に記載された超電導磁石であって、前記第一と第二の超電導線材は、両端で電気的に接続されていることを特徴とする超電導磁石。請求項7乃至9のいずれかに記載の超電導磁石であって、前記第一と前記第二の超電導線材が少なくとも2箇所で転位されており、第1の転位箇所は、前記中央の接続箇所と、前記一端の接続箇所との間に設置され、第2の転位箇所は、前記中央の接続箇所と、前記他端の接続箇所との間に設置されていることを特徴とする超電導磁石。請求項7乃至10のいずれかに記載の超電導磁石であって、第2の電圧端子対は、前記中央の接続箇所と、前記一端の接続箇所との間の中間点に設置され、第3の電圧端子対は、前記中央の接続箇所と、前記他端の接続箇所との間の中間点に設置されていることを特徴とする超電導磁石。請求項7乃至11のいずれかに記載の超電導磁石であって、前記超電導線材は高温超電導体よりなることを特徴とする超電導磁石。請求項1乃至6のいずれかに記載の超電導磁石を有する超電導磁石システムであって、前記電圧端子対によって検出される電圧信号に基づいてクエンチ検出を行うことを特徴とする超電導磁石システム。請求項7乃至12のいずれかに記載の超電導磁石を有する超電導磁石システムであって、前記第1の電圧端子対及び第2の電圧端子対によって検出される電圧信号、または前記第1の電圧端子対及び第3の電圧端子対によって検出される電圧信号に基づいてクエンチ検出を行うことを特徴とする超電導磁石システム。したがって、本発明の目的は、超電導体を利用した超電導磁石のクエンチ発生時における焼損防止のために、クエンチ発生を早期に検出しクエンチ保護を可能とする超電導磁石の提供にある。上述のように、高温超電導材料を利用した超電導磁石では、クエンチが発生した場合速やかに磁石焼損防止のための保護動作を行うことが必要である。高温超電導材料はクエンチ伝播速度が遅くクエンチが発生しても常電導領域があまり拡大しないためクエンチ信号電圧が小さくクエンチ発生を検出することが困難であった。特許文献1には、超伝導磁石システムの保護,クエンチ検出について記載されている。クエンチ検出については、一般に高精度のクエンチ検出が可能なバランス電圧法が開示されている。バランス電圧法はクエンチ時に発生する微小電圧を検出するために、磁石に流れる電流変化外乱によるものも含むによるコイルの誘導電圧をキャンセルすることが必須であるが、外部につけられた抵抗分圧器によってそれを実現する。この方法では磁石の励磁状態電流値,電流掃引速度が異なるとコイルに発生する電圧が異なるために、抵抗分圧比の調整だけでは誘導電圧を完全にキャンセルすることは難しい。そのため、それを改善するための結線の工夫や、個々のコイルが発生する誘導電圧を組み合わせてキャンセルする方法についても言及している。クエンチ発生電圧の小さい高温超伝導材料を利用した超伝導磁石では、さらに誘導電圧のキャンセルが重要になる。バランス電圧法によるクエンチ検出感度を改善するには、クエンチ検出を行うべきコイルに発生する電圧信号ただしクエンチ電圧を除くと分圧回路で発生する電圧が、コイルの通電状態にかかわらず一致するように分圧回路を構成すればよい。これを実現する最も簡単な構成方法は、クエンチ検出を行うべきコイルと分圧回路を同一構造とし、検出対象のコイルと分圧回路に流れる電流が常に同一ただし、クエンチ発生時を除くとすることである。これは、並列導体でコイルを巻きまわし、並列導体の適当な中間位置でバランス電圧を検出する構成とすることによって実現できる。本発明は高温超電導磁石であってもクエンチ発生電圧を高精度に検出することの可能な超電導磁石を提供し、速やかにクエンチの発生を検出して保護動作を行うことを目的とする。上記の目的を果たすために、クエンチ発生直後の微小なクエンチ電圧を検出するための、高精度にクエンチ電圧検出する手段について説明する。本発明は、複数の超電導体よりなる並列導体、およびその各超電導体に接続された電圧端子で電圧計測を行うことが必須である。1並列導体の交差撚り合わせ転位など2複数中間位置での電圧検出3複数接続部での電圧検出4閉ループ長の短縮接続区間の個数の増加を必要なクエンチ電圧検出精度に応じて組み合わせることができる。上記課題を解決する超電導磁石は、第一と第二の超電導線材が互いに並列に密着するように配置された並列導体が巻きまわされており、前記第一と第二の超電導線材は少なくとも二箇所で電気的に接続されており、超電導磁石に発生する電圧を検出するための電圧端子を備え、電圧端子の一方が第一の超電導線材、電圧端子のもう一方が第二の超電導線材の前記電気的接続箇所の間に設置されていることを特徴とする。電気的接続箇所は、第一と第二の超電導線材の端部を含む箇所であることが好ましい。さらに高精度のクエンチ検出を実現するためには、接続箇所で挟まれる区間の少なくとも1箇所以上において、前記第一と前記第二の超電導線材が交差していること撚り合わせされている、もしくは、転位されていることが好ましい。また、第一と第二の電圧端子電圧端子対が、基準位置となる接続箇所からの距離が概等しく設置されていることが好ましい。本発明において高精度のクエンチ検出を実現するための形態は、接続箇所で挟まれる区間に接続箇所ではない位置に電圧端子対が設置され、かつ、前記区間を規定する2箇所の接続箇所のうち少なくとも1箇所に電圧端子対が設置されている区間を、超電導巻線の中に少なくとも1箇所以上有することを特徴とする超電導磁石である。本発明において高精度のクエンチ検出を実現するための形態は、接続部に設置された電圧端子対によって検出される電圧信号、または、接続部を含まない中間位置に配置された電圧端子対によって検出される電圧信号を複数組み合わせて信号処理することによってクエンチ検出を行うことを特徴とする超電導磁石システムである。本発明の超電導磁石は、従来のクエンチ保護システムと組み合わせて使用することができる。本発明によれば、外部擾乱の影響を受けることなく局所的に常電導転移した領域で発生する電圧を高精度で検出することができ、クエンチ保護可能な高温超電導磁石を提供することができる。図1は高精度にクエンチ電圧検出可能なコイルの基本構成である。二本の超電導線材11a,11bよりなり、途中で電気的接続31a,31b,31が形成された並列導体41が巻きまわされている。2本持ちで並列導体41が巻きまわされたコイルである。超電導線材11a,11bのそれぞれの電気的接続31a,31b,31ではさまれる区間に電圧端子21a,21bが取り付けられている。原理図2はクエンチ電圧検出回路の回路図である。クエンチが発生したときに生じる微小な電圧信号を精度よく検出するため、外乱ノイズによる影響を低減させる構成となっている。密着させて構成した並列導体の両端を電気的に接続し、接続によってはさまれた区間の並列導体のそれぞれに電圧端子を配置し、その地点の電位差を測定することによってクエンチを検出する。この配置は言わばブリッジ回路的になっており高精度の電圧計測が可能となる。この構成により2本の導体それぞれに発生している電圧ノイズの同相成分をキャンセルできる。同相成分としては、磁石を駆動する電源からの直接的なノイズやそれぞれの並列導体がコイルを形成していることから拾う外部からの電磁波ノイズである。一方、逆相成分のノイズとしては、接続部ではさまれた区間のループ電流によるノイズがある。このループ電流は閉ループに鎖交する磁束変化によってもたらされるものである。これに対しては後述のように鎖交するループの面積を小さく設計することや、並列導体を撚り合わせることによってこの影響を低減することが可能である。同相成分,逆相成分のノイズをキャンセルするためには並列導体が密着して配置されることが重要である。密着とは線材の断面寸法に対し、その最大長よりも小さなギャップで導体が近接して配置されることを言う。検出電圧2本の超電導体よりなる並列導体におけるクエンチ発生時の電圧について図3に基づいて説明する。2本以上の線材を用いた並列導体構成であっても同様に計算を行えばよい。図3は2本の並列導体の両端で電気的な接続を取った一区間の回路図であり、それぞれの導体の中間のA点,B点に電圧端子を配置する。ここでRbは並列導体の電気的な接続抵抗で、Rqはクエンチによって発生した常電導抵抗を示す。並列導体のそれぞれの自己インダクタンスはLであり、相互インダクタンスMただし、M>0で磁気的に結合しているとする。電圧端子の位置は区間の内側の任意の場所とし、そのときの位置によってインダクタンスが1-α:αただし、0<α<1に配分されるものとする。ただし、電圧端子の位置A,Bは並列導体のほぼ同じ位置に配置することとする。クエンチ抵抗分布は電圧端子の位置を基準として両側に広がっていることを仮定し、電圧端子位置を中心に1-β:βただし、0<β<1の比率で配置されているとした。クエンチ抵抗が電圧端子位置よりも図中で左側にのみある場合にはβは0となり、右側のみにある場合にはβは1となる。初期状態では、上側,下側の回路経路に流れる電流はそれぞれ05Iであり、クエンチ発生後に閉ループを周回する電流Ilによって上下の経路の電流の再配分が起こるとして回路方程式を解くととなる。ただし、である。次に電圧端子A-B間の電位差を求める。便宜上、電圧端子間の電圧を接続抵抗部での電圧発生VRj、インダクタンス部分での電圧発生VLおよびクエンチ抵抗による電圧発生VRqに分けて考える。それぞれの電圧はとなる。α=05、すなわち電圧端子が中点にあるとし、接続抵抗Rbに対しクエンチ発生抵抗Rqが十分に小さいとして近似するとが得られる。A-B間の電位差はであたえられるので、となり時間発展の項が消えるのが分かる。接続抵抗が001から1μΩのオーダであり、閉回路のインダクタンスが1から100μHのオーダであるので電流分流時定数は10から100秒のオーダとなる。電流分流による接続抵抗部での電圧発生をモニターするだけでは、この時定数の時間程度待たなければ電圧が立ち上がってこないため高速なクエンチ検出は難しいが、中間点で電圧端子をとることによってクエンチ直後の電圧発生が原理的に検出できることがわかる。数式9から分かるように検出される電圧は、クエンチ発生箇所が電圧端子位置に対し上流側か下流側によって異なる。上流側β=0の場合には-RqI/4となるが下流側β=1の場合には符号が反転しRqI/4となる。クエンチ領域が電圧端子をまたぐような場合にはβに応じてその絶対値は小さくなり、最悪の場合にはゼロにもなりうる。このようなケースはあまりおきないと考えられるが、この場合中点から若干ずらした位置にもうひとつの電圧端子を設置すればよい。中間部の電圧端子でクエンチ電圧を観測する場合には信号の時間発展が見られずただし、クエンチ抵抗が変化しない場合、電流接続部では分流により電圧の時間変化が見られる。中間位置両者の電圧のオーダは同じであるので電流接続部の電圧変化も併用してクエンチ検出を行うことによってよりクエンチ検出の信頼性が向上する。図4は超電導線材に転位を設けたクエンチ電圧検出可能なコイルである。二本の超電導線材14a,14bよりなり、途中で電気的接続34a,34bが形成された並列導体44が巻きまわされている。2本持ちで並列導体44が巻きまわされたコイルである。超電導線材14a,14bのそれぞれの電気的接続34a,34bではさまれる区間に電圧端子24a,24bが取り付けられている。高精度の電圧計測を実現するためには、並列導体を構成する導体および設置される電圧端子のそれぞれが電気的に等価となるようにしてノイズの同相成分をキャンセルすることが重要である。そのためには並列導体が物理的に近接していることや、電圧端子の位置が同じであることや、導体同士の位置が交換されるように転位54が施されていることが重要となる。転位とは、各線材のインダクタンスが等しくなるように巻き線の途中で導体位置を入れ替えることであり、撚ることとは必ずしも等価ではない導体が2本の場合には転位することと撚ることは同じとなる。図5は電流接続部の電圧変化も併用したクエンチ電圧検出可能なコイルである。二本の超電導線材15a,15bよりなり、途中で電気的接続35a,35b,35cが形成された並列導体45が巻きまわされている。電気的接続35a,35bの中間位置に電圧端子25a,25bを設置し、電気的接続35b,35cの中間位置に電圧端子25e,25fを設置し、電気的接続35bに電圧端子25c,25dを設置し、それぞれの電圧端子の信号を組み合わせることによってクエンチ検出の信頼性をあげることができる。このように両端が電気的に接続された並列導体の中間位置に電圧端子を設置すればクエンチ検出を行うことができることがわかる。高精度の電圧計測を実現するためには、並列導体を構成する導体および設置される電圧端子のそれぞれが電気的に等価となるようにしてノイズの同相成分をキャンセルすることが重要である。そのためには並列導体が物理的に近接していることや、電圧端子の位置が同じであることや、導体同士の位置が交換されるように転位55a,55bが施されていることが重要となる。同相成分の電圧のキャンセル以外にいわば逆相の電圧を抑制することも重要である。これに相当する電圧は、2箇所の電気的接続箇所で挟まれた閉ループ回路に鎖交する磁束変化によって誘起される電圧である。この電圧を抑制するためには閉ループの面積を小さくすれば良い。そのためには並列導体間の距離を小さくする以外に、ループの長さを短くすることも効果的である。ループの面積を小さくする以外には、2つの並列導体を撚りあわせることによって、鎖交磁束によって誘起される電圧をキャンセルするようにすればよい。これは一般的にノイズ低減のために信号線を撚り合せたツイストペア線と同じ考え方である。ツイストペア線はある程度均一に多くの撚りを施すことによってキャンセル残りを少なくする。原理的には1回のみ撚り合せておけば十分で、ただし、この場合には撚り合せによって形成される2つループの面積が等しくなるようにする必要がある。これを実際に巻き線に適用する場合には、2箇所の電気的接続のはさまれた並列導体のちょうど中間地点、すなわち、それぞれの電気的接続から距離が等しくなる位置で並列導体を1回撚り、この位置に電圧端子を設置すればよい。本発明の超電導コイルは、ソレノイドコイルや、パンケーキコイルなど、種々の形状の超電導コイルに使用することができる。また、本発明の超電導コイルは、複数本の導体を使用するため、大型の磁石に好適である。本発明の超電導コイルを適用する超電導装置には、並列導体を使った超電導応用機器として知られている超電導変圧器や、SMES超電導磁気エネルギー貯蔵装置などがある。酸化物超電導線材を使ったSMESでは、導体の電流容量を増加させるためにテープ線材が積層されて導体が構成される。図6は、並列導体が4枚構成の場合のクエンチ検出端子の設置の一例である。並列導体46を構成する超電導線材16a,16b,16c,16dに対し、2つの導体をペアにし、第一の超電導線材16aと第二の超電導線材16bのペアに対しては第一の電圧端子26aおよび第二の電圧端子26bの電圧端子を立て、第三の超電導線材16cおよび第四の超電導線材16dには、もう1対の電圧端子26c,26dを立てればよい。1つの超電導線材の電位を基準にクエンチ電圧を検出するのであるから、電圧端子をそれぞれの線材につければよく、任意の2つの端子間で電圧を計測すればよい。なお、並列導体46の途中で電気的接続36が形成されている。SMESや超電導変圧器など、通電する電流が変化するような超電導磁石においては誘導電圧の発生からクエンチ電圧の検出が難しくなる。しかし、本発明のようなクエンチ検出方法は、構成導体のそれぞれが等価とみなせるような並列導体に対し、等価な位置に電圧端子を設置して電圧を検出することによって同相成分のノイズを低減するのが特徴であり、非常に有効である。以下、本発明に係る実施形態について、図面を参照しながら説明する。ただし、本発明は以下で取り上げた実施形態に限定されることはなく、要旨を変更しない範囲で適宜組み合わせや改良が可能である。図7,図8を用い、MgB2丸線を使用した並列導体47よりなる超電導コイルについて説明する。図7は超電導線材および電圧端子などの構成を示す概念図である。図8は超伝導コイルの概略外観図である。MgB2超電導線材17a,17bを2本持ちにしてワインドアンドリアクト法WR法でMgB2コイルを製作した。巻線に使ったMgB2超電導線材は被覆なし線材直径がφ20、ガラス被覆絶縁込み直径がφ224の超電導線材であり、パウダーインチューブ法で製造されたものである。コイルはレイヤー巻とし、巻線部内直径320mm,高さ160mm、1層あたりのターン数は36ターン、層数20とした。コイルは上部フランジ側から巻きはじめた。1から5層目まではその層から次の層へ巻き線が移り変わる段落とし部で、平行2本持ちの状態で次の層に乗り上げていったが、5層から6層目の段落とし部では転位56aを行った。丸線導体を2本持ちで平行に巻く場合には、段落とし部で、ボビンと巻線端部と間のすきまを埋めるように転位を行うことが可能であるので、ボビンの構造は導体一本でコイル巻き線を行う場合と特に変わることはない。ただし、転位を行うと2本の導体が交差するため、巻き線機の導体の供給装置に若干の工夫が必要となる。コイルボビン68の上部フランジには切り欠きが2箇所半径方向に設けられており、10層巻いたところで並列導体を切り欠きから引き出し、フランジ面に45度の位相分だけ這わせたあと、もうひとつのフランジ切り欠きからコイルボビン68に巻き戻した。11層から15層目は平行2本持ちのまま段落とし部は乗り上げ、15層から16層に移り変わるところでもう一度転位56bを行った。その後は最終層まで平行2本持ちのまま巻線をすすめ、最終層で電流口出し部に並列導体を立ち上げステンレスワイヤーで固定した。巻き上がったコイルは熱処理時にコイル変形を抑制するための熱処理治具を追加した後、640°Cでアルゴンガス中で熱処理を行った。熱処理完了後、上部フランジの外側に這わせた部分の並列導体のガラス被覆を除去したのち、その部分で2本の導体を半田付けによって電気的接続37bを作成した。半田による接続長はおよそ100mmであった。また、半田接続をした脇の部分にクエンチを発生させるためのヒータ線を並列導体の片側に設置した。ヒータ線を巻きつけた長さはおよそ5mmとした図示せず。コイルの口出し部から立ち上げたそれぞれの並列導体を門型銅の中におさめ半田付けによって電気的接続37a,37cを作成した。従って、2本持ちの並列導体を巻きまわしたコイルは、その両端および中間点の合計3箇所で並列導体が電気的に接続されており電気的接続37a,37b,37c、3箇所の接続によって形成された2つの区間のそれぞれほぼ中点の位置で2本の超電導線材は一回、転位されている転位56a,56b。下部フランジに開けられた長穴から、第5層の最終ターンと第15層の最終ターンの2箇所の並列導体の絶縁被覆をはがし、そこに電圧端子27a,27b,27c,27dを取り付けた。電圧端子対の位置は、電気的接続によって形成された2つの区間のそれぞれのほぼ中点である。その後、熱処治具を取り外し、エポキシ樹脂で真空加圧含浸をした。図9にこのコイルの試験回路を示す。2本の並列導体で巻きまわされ中間地点および両端で電気的に接続されるコイルのため、回路図では2つパラレル回路の中間地点と両端が結線され、電気的接続39a,39b,39cが存在する。また、中間地点の接続と両端との接続の間で転位が施されているため電流経路が入れ替わるように表現している転位59a,59b。電圧端子29a,29b,29c,29dはちょうどこの転位59a,59bのところに設置され、電圧信号はクエンチ検出器71に入力される。保護抵抗69がコイルと並列に接続され、クエンチが発生するとクエンチ検出器71から制御信号線72を通じて直流電源70がコイルから切り離され、この保護抵抗69でコイルに蓄積されたエネルギーが消費される。この超電導コイルを液体ヘリウム中で800A2本持ちなので1本あたり400Aの通電試験を行った。超電導線材自体の臨界電流値は490Aであり臨界電流に対する負荷率は82であった。400A定常運転中にコイル両端で電圧ノイズを計測したところ、その強度は概ね400mVであった。一方、電圧端子にて計測したノイズは60μV未満であった。400A通電状態でヒータに通電して巻線にクエンチを発生させた。ヒータ通電直後に100μVを越える電圧が生じ200μVの閾値電圧で直流電源を遮断し、1オームの外部抵抗で磁石のエネルギーを消費させた。電圧発生から遮断動作に入るまでの時間は05秒以内であり、磁石を焼損させることなくクエンチ保護を行うことができた。本実施例ではクエンチ電圧を検出する電圧端子29a,29bを電気的接続39a,39bの中間位置に配置した。また、電圧端子29c,29dを電気的接続39b,39cの中間位置に配置した。しかし、さらに電圧端子を電気的接続39bの位置に追加して配置することによりさらに高精度のクエンチ検出システムとすることができる。3箇所の電気的接続によって形成される2つのループのそれぞれ中間位置に電圧端子対を1つずつ配置する。さらに真ん中の電気的接続の位置に電圧端子を配置する。この電圧端子は第一の導体から第二の導体またはその逆への電流転流時にその電流による電圧ドロップを検出するように電気的接続をはさむように第一の導体側と第二の導体側に1本ずつ配置する。3対の電圧端子対をクエンチ検出装置の電圧入力に接続し、時間的に連続もしくは短い間隔望ましくは10msec以下をおいて断続的に電圧計測を行い、ループ中間位置に配置された電圧端子対の電圧信号が設定された閾値電圧をこえるかどうかを監視する。ループ中間位置の端子電圧が閾値電圧を超えた場合、電気的接続に設置された電圧端子の電圧上昇が指定された時間内に発生するか監視する。ここで指定された時間はそれぞれ磁石に依存する設計事項であるが、概ね1秒から30秒程度の時間が設定される。所定の時間内に電圧上昇変動が観測された場合、クエンチが発生したものと判定し、クエンチ保護装置へ制御信号を発行する。ここではクエンチ検出およびクエンチ保護動作意向のシーケンスについて一般的化して説明しているので、保護方式については言及しない。電圧上昇変動が観測されない場合には、先のループ中間位置での電圧発生はノイズによるものと判定し、ループ中間位置の電圧監視を再度行う。中間位置の電圧端子によるクエンチ電圧信号と電気的接続に配置されたクエンチ電圧信号は時間変化が異なるため、この2つの信号を利用することによって、クエンチ検出誤りを防止できる。前者の信号はクエンチした瞬間に立ち上がるのに対し、後者の信号はそれよりも遅れて立ち上がってくる。中間位置の電圧端子による電圧を検出した後、接続位置の電圧端子の電圧挙動を確認することによって、中間位置で計測された電圧信号がクエンチ電圧なのかノイズなのかを判別できる。ノイズによるクエンチ検出誤りを抑制することができるため、クエンチ検出閾値電圧を下げることができ、さらに高精度のクエンチ検出が可能となる。本実施例のコイルは丸線をつかったレイヤー巻きのソレノイドコイルであったが、パンケーキ巻きの酸化物超電導コイルのようなコイルにも適用可能である。また、本実施例では2本持ちの並列導体であったが、3本以上の導体が束ねられた大型の磁石でも同様に適用できる。適用可能なマグネットシステムの例としては、SMESがある。現在、酸化物超伝導SMESは実用化を目材して開発が進められており、パンケーキコイルを複数トロイダルコイル状に配置する磁石システムが検討されている図12,図13。図10,図11を使ってパンケーキコイルへの本発明の適用例を説明する。図10はパンケーキコイルの外周側に電流リードが接続できるようにしたダブルパンケーキ巻きを示す。パンケーキコイル75は、電流容量を増加させるために4枚のテープ導体76a,76b,76c,76dを積層したものが巻きまわされており、各線材に流れる電流を均一化するために4枚のテープには転位が施される図示せず。転位とは、各線材のインダクタンスが等しくなるように巻き線の途中で導体位置を入れ替えることであり、撚ることとは必ずしも等価ではない導体が2本の場合には転位することと撚ることは同じとなる。図11に4並列導体で巻き線されたダブルパンケーキコイルの結線の概念図を示す転位については図示せず。ダブルパンケーキコイルではコイルの中心部から4本の並列導体を巻き始めることになる。巻き始め部がちょうど導体の中間位置となるためこの位置に電圧端子121a,121b,121c,121dを配置するのが好ましい。4並列導体の両端には半田付けによって電気的接続131a,131bを作成した。従って、ダブルパンケーキコイルの場合、電気的接続が2箇所、電圧端子は1対となるのが基本形となる。ちょうど中間位置に電圧端子を配置するのは、前述の通りクエンチ時の電流転流にともなう誘導電圧のキャンセルだけでなく、閉ループに鎖交する磁束によって誘起される電圧をキャンセルすることが目的なので、電圧端子位置を挟んだ両側の磁束が鎖交するループは、鎖交磁束によって誘起される電圧がキャンセルするように適切に撚り合わされていることが重要である図示せず。それぞれのパンケーキコイル75は、図12もしくは図13に示すように直列もしくは並列またはそれらの組み合わせによって接続線73、またはブスバー74a,74b,74c,74dに接続される。パンケーキコイルのユニットとブスバーの接続の間にはパンケーキコイルユニットへの電流の出し入れを制御するモジュールが配置されるが図12,図13はパンケーキコイルの接続の概念を図示しているので、ここではモジュールについては図示しない。パンケーキコイルが並列接続される場合には、パンケーキコイルの両端電圧によってクエンチ発生したコイルを同定することはできない。本発明の電圧端子をそれぞれのコイルに配置することにより並列接続の場合でもクエンチしたコイルを同定することが可能となる。SMESでは電流の出し入れが行われ、また、待機電流値もそのオペレーションに依存するため、外部抵抗分圧を利用したバランス電圧検出によるクエンチ検出方法では、コイルの誘導電圧の完全なキャンセルが困難であり高精度なクエンチ検出は不可能である。本発明によるクエンチ検出方法は、クエンチ電圧以外の電圧信号は本質的にキャンセルする構成となっているため、SMESのような電流が変動する磁石システムでも高精度のクエンチ検出が可能である。この特徴はSMESにおいてのみ発揮されるものではなく、変動電流交流電流が想定される超伝導磁石全般において発揮され、特に交流用途で並列転位導体が利用される超伝導変圧器のクエンチ検出に最適である。"