スライドする方向に延びるガイド部材を備える第1のユニットと、前記ガイド部材の溝部を摺動するスライド部材を備える第2のユニットと、を備え、前記第1のユニットは前記第2のユニット側に、前記スライドする方向に延びる突出部を有し、前記第2のユニットは前記第1のユニットが有する前記突出部と対応する位置に窪み部を有し、前記ガイド部材の少なくとも一部は、前記突出部に形成されると共に前記第2のユニットに形成された窪み部の一部に入り込むように形成されている、携帯機器。前記第1のユニットは表示ユニットを備え、当該表示ユニットは当該表示ユニットの主面と垂直な方向からみて前記突出部が形成されている領域の少なくとも一部と重畳するように設けられている、請求項1に記載の携帯機器。前記ガイド部材の溝部は伸長時に前記第1のユニットを前記第2のユニットに対して所定の角度で傾斜させる湾曲部を備える、請求項1または2に記載の携帯機器。前記第1のユニットが備える突出部は、前記スライドする方向と直交する断面において、前記第1のユニットの両側から前記第2のユニット側へ突出する矩形形状であり、前記第2のユニットが備える窪み部は、前記矩形形状に対応するように形成された形状である、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の携帯機器。前記第1のユニットが備える突出部は、前記スライドする方向と直交する断面において、前記第1のユニットの内側から端部に近づくにつれて前記第2のユニット側へ突出する形状であり、前記第2のユニットが備える窪み部は、前記第2のユニットの内側から端部に近づくにつれて前記第1のユニットから離れる側へ窪む形状である、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の携帯機器。前記第1のユニットが備える突出部は、伸長時に前記第2のユニットと干渉しないような傾斜部を備える、請求項1乃至5のいずれか一項に記載の携帯機器。前記第1のユニットが備える突出部と前記第2のユニットが備える窪み部は、収納時において互いに離間するように形成されている、請求項1乃至6のいずれか一項に記載の携帯機器。前記ガイド部材は、前記第1のユニットの主面に対して所定の角度で傾斜している、請求項1乃至7のいずれか一項に記載の携帯機器。前記ガイド部材の溝部は、前記第1のユニットの端部側から前記湾曲部までにおいて所定の角度で傾斜している、請求項3乃至7のいずれか一項に記載の携帯機器。前記ガイド部材は金属材料で形成されている、請求項1乃至9のいずれか一項に記載の携帯機器。前記ガイド部材は、鋼、ステンレス鋼、アルミ合金、マグネシウム合金、又はチタン合金のいずれかを含む材料で形成されている、請求項10に記載の携帯機器。前記ガイド部材は前記第1のユニットの両端にそれぞれ配置され、互いに対向する位置に前記溝部を有すると共に、切削、鍛造、または鋳造で加工され、連結板に溶接、接着、又は溶着を用いて接合されている、請求項1乃至11のいずれか一項に記載の携帯機器。スライド機構を備える携帯機器は、例えば上部ユニットにスライドする方向に延びるようにガイド部材を設け、下部ユニットにこのガイド部材を摺動するスライド部材を設ける必要がある。このとき、ガイド部材にはスライド部材が摺動するための機構として溝部を設ける必要があるため、ガイド部材自体の厚さが厚くなり、携帯機器全体の厚さが厚くなるという問題がある。上記課題に鑑み本発明の目的は、スライド機構を備える携帯機器であっても、携帯機器の厚さを薄くすることが可能な携帯機器を提供することである。本発明にかかる携帯機器は、スライドする方向に延びるガイド部材を備える第1のユニットと、前記ガイド部材の溝部を摺動するスライド部材を備える第2のユニットと、を備え、前記第1のユニットは前記第2のユニット側に、前記スライドする方向に延びる突出部を有し、前記第2のユニットは前記第1のユニットが有する前記突出部と対応する位置に窪み部を有し、前記ガイド部材の少なくとも一部は、前記突出部に形成されると共に前記第2のユニットに形成された窪み部の一部に入り込むように形成されている。本発明により、スライド機構を備える携帯機器であっても、携帯機器の厚さを薄くすることが可能な携帯機器を提供することができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。図1は本実施の形態にかかる携帯機器の収納時の状態を示す斜視図である。図2は本実施の形態にかかる携帯機器の伸長時の状態を示す斜視図である。図1、図2に示すように、本実施の形態にかかる携帯機器は上部ユニット第1のユニット100と下部ユニット第2のユニット200とを備える。上部ユニット100は、上部ケース110と、この上部ケース110を覆う上部カバー115とを備える。上部カバー115にはレシーバ音孔111、表示部カバー116、キー操作部113が設けられている。また、上部ユニット100の内部には、送受信や表示のための電子部品が実装された回路基板不図示が設けられている。下部ユニット200は、下部ケース210と、この下部ケース210を覆う下部カバー230とを備える。図2に示すように下部ケース210にはキー操作部211が設けられている。また、下部ユニット200の内部には、図示されない電池、通信やソフト動作に必要な半導体部品、それを実装する基板、アンテナ、外部接続コネクタ、振動モータ等の主要な部品が内蔵されている。図1に示すように、収納時は上部ユニット100と下部ユニット200は上面上部カバー115と向かい合う位置からみて互いに重畳する位置となっている。また、図2に示すように、伸長時は上部ユニット100と下部ユニット200は上面からみて互いにずれる位置にスライドされている。更に、伸長時は上部ユニット100が下部ユニット200に対して所定の角度で傾斜している。図3は本実施の形態にかかる携帯機器が分解されている状態を示す斜視図であり、図4はその側面図である。図3、図4に示すように、上部ユニット100は、上部カバー115、上部ケース110、表示ユニット120、ガイド部材131a、131b、連結板132を備える。表示ユニット120は、例えば液晶や有機ELディスプレイである。ガイド部材131a、131bはスライドする方向に延びるように連結板132の両端に取り付けられ、これらはガイド部材ユニット130となる。また、下部ユニット200は、下部カバー230、下部ケース210、スライド部材220、トーションばね240を備える。そして、上部ユニット100が備えるガイド部材ユニット130のガイド部材131a、131bを摺動するように、下部ユニット200が備えるスライド部材220が取り付けられる。これにより、上部ユニット100と下部ユニット200がスライド可能に取り付けられる。トーションばね240は、一端が上部ユニット100に固定されるように、他端が下部ユニット200に固定されるように設けられており、上部ユニット100と下部ユニット200が伸長、収縮する際に、人手での操作を補助する。また、上部ユニット100と下部ユニット200との間には、それぞれの電気信号を伝達するための接続ケーブル不図示が設けられている。図5は本実施の形態にかかる携帯機器の上部ユニット100が分解されている状態を示す斜視図であり、図6はその側面図である。図5、図6に示すように、上部ケース110には表示ユニット120が取り付けられ、この表示ユニット120および上部ケース110の上部を覆うように、上部カバー115が取り付けられる。このように、表示ユニット120を覆うように上部カバー115を取り付けることで、表示ユニット120を外部からの衝撃から保護することができる。また、上部ケース110の下部にはガイド部材ユニット130が取り付けられる。図7は本実施の形態にかかる携帯機器のガイド部材ユニットの斜視図である。また、図8は本実施の形態にかかる携帯機器のガイド部材ユニットが分解されている状態を示す斜視図である。ガイド部材ユニット130は、ガイド部材131a、131bと、連結板132とを有する。連結板132は上部ケース110に取り付けることができる構造となっている。連結板132、ガイド部材131a、131bの材質は共にステンレス鋼であることが望ましい。ステンレス鋼以外にも、例えば、鋼、アルミ合金、マグネシウム合金、又はチタン合金のいずれかを含む金属材料で形成することができる。連結板132の厚みは組み上がった装置の厚さに直結するため、携帯機器の厚さを薄くするには連結板132を薄くすることが望ましい。また、ガイド部材131a、131bは、例えば切削、鍛造、または鋳造で加工することができる。連結板132及びガイド部材131a、131bが共にステンレス鋼であれば溶接を用いて固定することが可能である。溶接を用いて固定することで小さい接続面積でも大きな荷重に耐えることが可能となる。もちろん、接続面積が十分に取れるようであれば、接着剤による固定や、溶着、カシメ等固定も可能である。ガイド部材131a、131bには溝部133が設けられている。溝部133はガイド部材131a、131bの内側、つまりガイド部材131a、131bがそれぞれ向かい合う側に、長手方向に延びるように設けられている。溝部133には一方の端部側に緩やかに屈曲している湾曲部134が設けられている。また、図8に示すように、連結板132の両端をそれぞれ上部方向へ折り曲げ、更に外側へ折り曲げてガイド部材131a、131bを取り付ける箇所を設けることで、ガイド部材131a、131bを連結板132により強固に取り付けることができる。このとき、ガイド部材131a、131bのそれぞれの上面の両端に設けられた突起136を、連結板132のそれぞれの折り曲げ部の両端に形成された切り欠き部137に嵌合することで、ガイド部材131a、131bを連結板132に取り付けることができる。また、このように連結板132の両端に折り曲げられている箇所を設けることで、連結板132の強度を増すことができる。図9A、図9Bは本実施の形態にかかる携帯機器の下部ユニット200の斜視図である。図9Aは下部ケース210とスライド部材220が分離されている状態を示しており、図9Bは下部ケース210にスライド部材220が取り付けられている状態を示している。下部ケース210は、キー操作部の荷重を受けるために、例えばステンレス板金と外装樹脂とのハイブリットユニットで構成することができる。こうすることで下部ユニット200の薄型化が可能となる。もちろん、デザイン上薄型化が重要でなければプラスチック樹脂や、マグネシウム合金、アルミ合金を用いることができる。また、図9Aに示すように、スライド部材220にはスライド部材220を下部ケース210に固定するための取り付け穴228図9Aでは6個が設けられている。また、下部ケース210には、スライド部材220を固定するための取り付け部212が、スライド部材220の取り付け穴228に対応した箇所に設けられている。そして、スライド部材220の取り付け穴228と下部ケース210の取り付け部212にねじ等の固定部材を設けることで、スライド部材220を下部ケース210に固定することができる。図10は本実施の形態にかかる携帯機器のスライド部材220の斜視図である。スライド部材220は、上部ユニット100のガイド部材131a、131bの溝部133内をスライド可能に係合する係合部227と、下部ケース210に取り付けた際に下部ケース210と接する土台221と、取り付け穴228と、を有する。スライド部材220は強度が必要なため、ステンレス鋼に代表される鉄鋼系の材料を用いることが望ましい。スライド部材220の係合部227は、例えば図10に示すようにスライド部材220の突起部222に樹脂部材223を嵌合することで形成することができる。ここで、突起部222を例えばステンレス鋼などの金属材料を用いてスライド部材220と一体的に形成することで、係合部227の強度を向上することができる。これにより、例えば係合部227がガイド部材131a、131bと係合した際にスライド方向と異なる方向に応力が働いたとしても、係合部227が破壊されることを抑制することができる。また、樹脂部材223は潤滑性を備えるので、突起部222に樹脂部材223を嵌合することで、係合部227がガイド部材131a、131bの溝部133をスライドする際の抵抗を低減することができる。樹脂部材223は潤滑性と圧縮による耐荷重性が必要であるため、例えば一般的なPOM樹脂を用いることができる。また、ナイロン樹脂系や、PBTポリブチレンテレフタラート樹脂、さらにより高強度なPEEKポリエーテルエーテルケトン樹脂、ポリアミド系樹脂、PPSポリフィエニレンサルファイド樹脂、ABS樹脂、PCポリカーボネート樹脂などを用いることができる。これらの材料を用いることで、耐磨耗性、良摺動性などの特性を得ることができる。特に、PEEK樹脂は耐荷重性、耐摩耗性、良摺動性の点で望ましい材料である。また、図10に示すようにスライド部材220は遮蔽部材224を備えていてもよい。遮蔽部材224を設けることで、伸長時に上部ユニット100が下部ユニット200に対して所定の角度で傾斜した場合であっても、上部ユニット100と下部ユニット200をつなぐ接続ケーブルやトーションばね240等の機構部分を外部から遮蔽することができる。遮蔽部材224は一端が回動ピン226で回動可能に支持されており、他端にはガイド部材131a、131bの溝部133とスライド可能に係合する遮蔽部材スライドピン225を有する。遮蔽部材224の長手方向の両側の壁面には、それぞれ回動ピン226と遮蔽部材スライドピン225が壁面から突出するように設けられている。このとき、一対の遮蔽部材スライドピン225と回動ピン226は、遮蔽部材224の長手方向の両側の壁面において、当該壁面の長手方向に並ぶように形成されている。回動ピン226は、土台221の両側を折り曲げて形成された壁面に設けられた穴と嵌合するように設けられている。また、遮蔽部材スライドピン225は、ガイド部材131a、131bの溝部133とスライド可能に係合するように設けられている。図11は、図1に示す本実施の形態にかかる携帯機器のXI-XIにおける断面図である。また、図12は図11に示す断面図のガイド部材131a付近における拡大図である。図11、図12に示すように、上部ユニット100の側面には上部ケース110が設けられ、上面には上部カバー115が設けられている。上部カバー115の下には上部カバー115と接するように表示ユニット120が設けられている。また、表示ユニット120の下にはスペーサ121を介してガイド部材ユニットの連結板132が設けられている。連結板132の両端には、それぞれガイド部材131a、131bが設けられている。このとき、連結板132の両端部分を上部方向に折り曲げ、更に外側へ折り曲げることで、ガイド部材131a、131bの取り付け位置を上部カバー115側にすることができる。また、図11、図12に示すように、下部ユニット200の下部ケース210には下部カバー230が取り付けられている。下部ケース210の上部にはスライド部材220の土台221が取り付けられている。また、ガイド部材131a、131bの溝部133と係合するように、突起部222と樹脂部材223からなる係合部227が設けられている。すなわち、樹脂部材223は、樹脂部材223の支持部223a支持部223bの場合も同様がガイド部材131a、131bの溝部133の上側壁面133aと接するように、また、樹脂部材223の平坦部223cが溝部133の下側壁面133bと接するように設けられている。なお、この場合、樹脂部材223の支持部223a支持部223bの場合も同様と溝部133の上側壁面133aとの間、および樹脂部材223の平坦部223cと溝部133の下側壁面133bとの間の少なくとも一方に、若干の空間を設けてもよい。このように空間を設けることで、樹脂部材223が溝部133をより滑らかに動くことができる。図12に示すように、本実施の形態にかかる携帯機器の上部ユニット100は両端部において凸部102破線で示すを有し、この凸部102の少なくとも一部にガイド部材131a、131bが形成されている。つまり、図12において上部カバー115、表示ユニット120、スペーサ121、および連結板132を含む領域が上部ユニット本体101破線で示すであり、この上部ユニット本体101の下部ユニット200側に凸部102破線で示すが設けられている。そして、凸部102の一部にはガイド部材131aが設けられている。図11、図12に示す例では、凸部102は、突起部222の下面部より下側にある上部ケース110の側壁の一部と、ガイド部材131a、131bの側壁の一部と内側に突出した底面部を含み構成される。上部ユニット本体101の下面部は、突起部222の下面部と同一の面を含み、上部ユニット本体101の下面部の直下には下部ユニット200の上面部が配置されている。なお、上部ユニット本体101の下面部と下部ユニット200の上面部との間には所定の間隔を設けてもよい。以下に主要部材の寸法を記載する。なお、下記数値は一例であり、この数値に限定されるものではない。例えば、突起部222と突起部222の上部および下部のそれぞれに設けられている樹脂部材223とを含む係合部227の厚さを1.4mmとする。このとき、1.4mmの厚さの係合部227がガイド部材131aの溝部を摺動するためには、例えば溝部の幅を1.5mmとする。そして、ガイド部材131a全体の高さを例えば2.3mmとする。また、本実施の形態にかかる携帯機器では、伸長時に上部ユニット100が下部ユニット200に対して所定の角度傾斜するように、ガイド部材131a、131bに湾曲部134を設けている。図14は、湾曲部134を備えるガイド部材の全体の高さを説明するための図である。ここで、図14は携帯機器の上部ユニットの側面図である。図14に示すように、例えばガイド部材131bの湾曲部が8°傾斜しているとすると、ガイド部材131bはガイド部材131bの高さ2.3mmよりも更に上部に2mm高くなる。よって、ガイド部材131bの全体の高さは4.3mmとなり、上部ユニット100は4.3mmの高さのガイド部材131a、131bを取り付けるスペースが必要となる。図15A、図15Bは本実施の形態にかかる携帯機器の一例を示す断面図である。図15Aに示す携帯機器では、上部ユニット100の両端に凸部突出部102を形成し、この凸部102の少なくとも一部に全体の高さが4.3mmのガイド部材131a、131bを形成している。図15Aでは凸部102の高さを2mmとし、幅を4mmとしている。また、ガイド部材131a、131bの上部の破線は、湾曲部134で曲げられた後のガイド部材131a、131bを示している図14参照。図15Aに示す例では、4.3mmのガイド部材131a、131bを設けるために上下方向に7mmのスペース上部ユニット本体101の厚さ5mmと凸部102の高さ2mmを加算した値を確保している。一方、図16は、上部ユニット100に凸部102を設けない場合比較例を示す図である。この場合も図15A、図15Bに示した場合と同様に、4.3mmのガイド部材131a、131bを設けるために上下方向に7mmのスペースを確保しており、上部ユニット100の厚さを7mmとしている。また、この場合も下部ユニット200の厚さを7mmとしている。よって、図16に示す携帯機器全体の厚さは14mm上部ユニット100の厚さ7mmに下部ユニット200の厚さ7mmを加えた場合の厚さとなる。携帯機器ききにますた本実施の形態にかかる携帯機器では、図15Aに示すように凸部102の少なくとも一部にガイド部材131a、131bを形成しているので、ガイド部材131a、131bの位置を上部ユニット100の上面から離すことができる。よって、図15Aに示す携帯機器では上部ユニット本体101の厚さを例えば5mmとすることができる。このとき、下部ユニット200には上部ユニット100の凸部102に対応する位置に凹部窪み部202が形成されている。本実施の形態にかかる携帯機器では、換言すると、ガイド部材131a、131bを下部ユニット200の一部に入り込むように配置することで、ガイド部材131a、131bの位置を上部ユニット100の上面から離すことができる。この場合、下部ユニット200の厚さを7mmとすると、図15Aに示す例では、携帯機器全体の厚さを12mmとすることができる。したがって、図15Aに示す携帯機器では、上部ユニット100の凸部102にガイド部材131a、131bの一部を設け、下部ユニットの凹部202の一部にこのガイド部材131a、131bの一部が入り込むように形成することで、図16に示した上部ユニット100に凸部102を設けない比較例と比べて、携帯機器の厚さを薄くすることができる。また、例えば上部ユニット100が備える凸部と下部ユニット200が備える凹部を収納時において互いに離間するように構成することで、上部ユニット100を下部ユニット200に対して滑らかにスライドさせることができる。図15Aに示す例では、凹部202の深さを、例えば凸部102の高さ2mmよりも深い2.5mmとしている。また、本実施の形態にかかる携帯機器では、図15Bに示すように上部ユニット100の凸部102の少なくとも一部にガイド部材131a、131bを形成し、ガイド部材131a、131bの位置を上部ユニット100の上面から離すことで、表示ユニット120を設けるスペースを広くすることができる。これにより、表示ユニット120の幅を広くすることができる。図15Bに示す例では、上部ユニット100の幅50mmに対して、表示ユニット120の幅を例えば46mmまで広げることができる。すなわち、表示ユニット120の主面と垂直な方向すなわち、上部方向からみて、凸部102が形成されている領域の少なくとも一部と重畳するように、表示ユニット120を設けることができる。なお、比較例である図16に示す携帯機器では、ガイド部材131a、131bの上部に表示ユニット120の幅を広げるスペースを確保することができないため、表示ユニット120の幅を広げることができない。また、図15Aでは上部ユニット本体101の厚さを薄くする例を示し、図15Bでは表示ユニット120の幅を広くする例を示した。しかし、本実施の形態にかかる携帯機器では、上部ユニット100の凸部102の少なくとも一部にガイド部材131a、131bを形成すること生成されるスペースを、これらの用途以外に適宜利用してもよい。また、本実施の形態にかかる携帯機器では、上部ユニット100に凸部102を設けているので上部ユニット100の断面形状がコの字型、つまり上部ユニット本体101の両端から側壁が延在している断面形状となり、上部ユニット100の断面2次モーメントが増加する。よって、上部ユニットの強度を向上させることができる。例えば図15A、図15Bに示すように、上部ユニット100の幅を50mm、上部ユニット本体の厚さを5mmとし、その両側に幅4mm、高さ2mmの凸部102を設けた場合、全体の弾性係数を一定とすると曲げ剛性は約2.8倍となる。次に、本実施の形態にかかる携帯機器の動作について説明する。図17A、図17Bは本実施の形態にかかる携帯機器の動作を説明するための図である。図17Aは携帯機器の収納時の状態を示し、図17Bは携帯機器の伸長時の状態を示している。図17A、図17Bは、携帯機器の側面から見た場合における、携帯機器の上部ユニット100と下部ユニット200の位置関係、およびガイド部材の溝部133におけるスライド部材の係合部227の位置関係を示している。また、図17Bに示すように、本実施の形態にかかる携帯機器では伸長時に上部ユニット100が下部ユニット200に対して傾斜するように、ガイド部材の溝部133の途中に湾曲部134を設けている。図17Aに示す収納時は、上部ユニット100と下部ユニット200は上面からみて互いに重畳する位置となっている。このとき、係合部227は溝部133の図面右側に位置している。そして、上部ユニット100を図面右側に移動すると、係合部227が溝部133を移動し、湾曲部134を通過し、図17Bに示すように上部ユニット100が傾斜した状態となる。このとき、係合部227は溝部133の図面左側に位置している。図18Aは本実施の形態にかかる携帯機器の上部ユニット100の側面図である。図18Aに示すように本実施の形態にかかる携帯機器の上部ユニット100の凸部102斜線で示すは、図面左側において傾斜部103を有する。図18Bは、本実施の形態にかかる携帯機器の伸長時の状態を示す図である。図18Bに示すように、上部ユニット100の凸部102にあるガイド部材131bの湾曲部134から屈曲した傾斜部103を設けることで、伸長時に凸部102が下部ユニット200と干渉することを防止することができる。また、このとき上部ユニット100の部材が下部ユニット200と干渉しないように、上部ユニット100を構成する。以上で説明したように、本実施の形態にかかる携帯機器では、上部ユニット100の下部ユニット200側に凸部102を形成し、この凸部102の少なくとも一部にガイド部材131a、131bを形成している。これにより、上部ユニット100の上部側にスペースを形成することがでるため、上部ユニット本体101の厚さを薄くすることができ、携帯機器全体の厚さを薄くすることができる。また、表示ユニット120の幅を広くすることも可能となる。なお、本発明は上記実施の形態に限られたものではなく、趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更することが可能である。例えば、上部ユニット100の凸部102は、図15A、図15Bに示した形態以外にも、例えば図19に示すように傾斜を有する突出部102としてもよい。この場合、下部ユニット200の窪み部202も上部ユニット100の突出部102に対応させて傾斜を有する窪み部202とすることができる。すなわち、図19に示すように突出部102は、上部ユニット100の内側から端部に近づくにつれて下部ユニット200側へ突出する形状とすることができる。また、下部ユニット200が備える窪み部202は、下部ユニット200の内側から端部に近づくにつれて上部ユニット100から離れる側へ凹む形状とすることができる。このような形状とすることで、下部ユニット200を人間の手にフィットする形状にすることができる。また、図19に示す携帯機器においても、上部ユニット100の両端に突出部102を形成し、この突出部102の少なくとも一部に全体の高さが4.3mmのガイド部材131a、131bを形成している。図19では突出部102の高さを2mmとし、幅を3mmとしている。また、ガイド部材131a、131bの上部の破線は、湾曲部134で曲げられた後のガイド部材131a、131bを示している図14参照。図19に示す例では、4.3mmのガイド部材131a、131bを設けるために上下方向に7mmのスペース上部ユニット本体101の厚さ5mmと突出部102の高さ2mmを加算した値を確保している。本実施の形態にかかる携帯機器では、図19に示すように突出部102の少なくとも一部にガイド部材131a、131bを形成しているので、ガイド部材131a、131bの位置を上部ユニット100の上面から離すことができる。よって、図19に示す携帯機器では上部ユニット本体101の厚さを例えば5mmとすることができる。このとき、下部ユニット200には上部ユニット100の突出部102に対応する位置に窪み部202が形成されている。本実施の形態にかかる携帯機器では、換言すると、ガイド部材131a、131bを下部ユニット200の一部に入り込むように配置することで、ガイド部材131a、131bの位置を上部ユニット100の上面から離すことができる。この場合、下部ユニット200の厚さを7mmとすると、図19に示す例では、携帯機器全体の厚さを12mmとすることができる。したがって、図19に示す携帯機器では、上部ユニット100の突出部102にガイド部材131a、131bの一部を設け、下部ユニットの窪み部202の一部にこのガイド部材131a、131bの一部が入り込むように形成することで、図16に示した上部ユニット100に凸部102を設けない比較例と比べて、携帯機器の厚さを薄くすることができる。なお、図19に示す携帯機器においても、図15Bのように構成することで、表示ユニット120の幅を広くすることができる。また、本実施の形態にかかる携帯機器では、例えば図20に示すように上部ユニット100のガイド部材131a、131bを、上部ユニット100の主面水平面に対して角度α傾斜するように設けてもよい。このようにガイド部材131a、131bを所定の角度傾斜させることで、上部ユニット100がスライドする際に下部ユニット200と接触することを抑制することができ、操作性を向上させることができる。なお、ガイド部材131a、131b自体は傾斜させずに、つまりガイド部材131a、131bの図面右側から湾曲部134までを上部ユニット100の主面水平面と平行にし、ガイド部材131a、131bの溝部133を図面右側から湾曲部134までにおいて所定の角度傾斜させることで上記と同様の効果を得ることができる。また、本実施の形態ではガイド部材131a、131bの溝部133に湾曲部134を有する場合について説明したが、本発明は湾曲部134を持たないガイド部材131a、131bを有する携帯機器にも適用することができる。つまり、上部ユニット100が下部ユニット200に対して傾斜しない略平行にスライドするのみ携帯機器にも適用することができる。また、本実施の形態にかかる携帯機器は例えば図21に示すような表示部カバー116自体がタッチパネルとして機能する携帯機器にも適用することができる。この場合、図21に示すように、図1にかかる携帯機器において設けられていたキー操作部113を省略することができる。以上、本発明を上記実施形態に即して説明したが、上記実施形態の構成にのみ限定されるものではなく、本願特許請求の範囲の請求項の発明の範囲内で当業者であればなし得る各種変形、修正、組み合わせを含むことは勿論である。この出願は、2010年5月20日に出願された日本出願特願2010-116123を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。