長手方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互に形成され、その長手方向に沿ってスリットが形成されたコルゲートチューブと、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型されると共に、横方向断面が弧状形状に形成され、その長手方向の少なくとも一部にその内周側及び外周側に貫通する開口が形成され、前記開口を前記スリットの外周側に配設した状態で、前記コルゲートチューブの外周に沿って配設された経路維持部材と、前記コルゲートチューブのうち前記スリットの内周側部分に係止可能な内周側係止部と、前記経路維持部材のうち前記開口の外周側部分に係止可能な外周側係止部と、前記スリット及び前記開口に配設された状態で前記内周側係止部と前記外周側係止部とを連結する連結部とを有する取付部材と、を備える経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記取付部材は、前記経路維持部材の長手方向の形状に合わせて変形可能な部材である、経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1又は請求項2記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記取付部材の横方向断面形状は、前記取付部材の長手方向に沿って同一形状に形成されている、経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1又は請求項2記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記内周側係止部及び前記外周側係止部のうちの少なくとも一方が、前記取付部材の長手方向に沿って断続的に形成されている、経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1~請求項4のいずれか1つに記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記経路維持部材は、前記開口で2つの分割部品に分割されている、経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1~請求項4のいずれか1つに記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記経路維持部材に、その両側部分を連結したままの状態で維持するように、前記開口が形成されている、経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1~請求項6のいずれか1つに記載の経路維持部材付コルゲートチューブと、少なくとも1本の電線を有し、前記経路維持部材付コルゲートチューブ内に挿通されたワイヤーハーネス本体部と、を備えるワイヤーハーネス。しかしながら、コルゲートチューブ自体は、屈曲性に優れるもの故、ワイヤーハーネスの経路を一定に維持することはできない。このため、ワイヤーハーネス或はコルゲートチューブに取付けられたクランプ部材を車両の一定位置に固定することで、ワイヤーハーネスの経路を一定に維持する必要がある。クランプ部材の固定箇所が多くなると、部品コスト増、取付けコスト増等を招く恐れがある。ここで、ワイヤーハーネスの敷設箇所に合わせて3次元形状に形成した樋状の樹脂成型品プロテクタによれば、ワイヤーハーネスを保護しつつその経路を一定に維持することができる。しかしながら、ワイヤーハーネスを保護可能な樹脂成型品を、ワイヤーハーネスの敷設箇所に合わせて3次元形状に形成するためには、その金型形状が複雑化してしまう。このため、製造コストが高くなる。そこで、本願発明者らによって、コルゲートチューブに、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された経路維持部材を取付けて、コルゲートチューブ及び内部のワイヤーハーネスを所定の曲げ形状に維持する構成が提案されている。経路維持部材をコルゲートチューブに取付ける構成としては、経路維持部材に一対の凹溝部を形成し、コルゲートチューブのうちスリットの両側の端縁部を前記一対の凹溝部に嵌め込む構成が提案されている。しかしながら、上記経路維持部材は、コルゲートチューブの外周側に被さる部分を有する構成であるため、当該被さる部分が邪魔となって、コルゲートチューブのうちスリットの両側の端縁部と、一対の凹溝部との位置関係を視認し難い。このため、コルゲートチューブのうちスリットの両側の端縁部を一対の凹溝部に嵌め込む作業性が悪い。特に、対象となるワイヤーハーネスが太径であると、経路を維持するために経路規制部材の剛性を大きくする必要がある。そのためには、経路維持部材の断面を大きくする必要があり、上記凹溝部を深くせざるを得なくなってしまう。すると、上記嵌め込み作業がより悪化してしまう。そこで、本発明は、コルゲートチューブに経路維持部材を取付けることによって、電線を覆いつつその経路を一定に維持する際に、コルゲートチューブに対する経路規制部材の取付を容易にできるようにすることを目的とする。上記課題を解決するため、第1の態様は、長手方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互に形成され、その長手方向に沿ってスリットが形成されたコルゲートチューブと、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型されると共に、横方向断面が弧状形状に形成され、その長手方向の少なくとも一部にその内周側及び外周側に貫通する開口が形成され、前記開口を前記スリットの外周側に配設した状態で、前記コルゲートチューブの外周に沿って配設された経路維持部材と、前記コルゲートチューブのうち前記スリットの内周側部分に係止可能な内周側係止部と、前記経路維持部材のうち前記開口の外周側部分に係止可能な外周側係止部と、前記スリット及び前記開口に配設された状態で前記内周側係止部と前記外周側係止部とを連結する連結部とを有する取付部材とを備える。第2の態様は、第1の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記取付部材は、前記経路維持部材の長手方向の形状に合わせて変形可能な部材である。第3の態様は、第1又は第2の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記取付部材の横方向断面形状は、前記取付部材の長手方向に沿って同一形状に形成されている。第4の態様は、第1又は第2の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記内周側係止部及び前記外周側係止部のうちの少なくとも一方が、前記取付部材の長手方向に沿って断続的に形成されている。第5の態様は、第1~第4のいずれか1つの態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記経路維持部材は、前記開口で2つの分割部品に分割されている。第6の態様は、第1~第4のいずれか1つの態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記経路維持部材に、その両側部分を連結したままの状態で維持するように、前記開口が形成されている。第7の態様に係るワイヤーハーネスは、第1~第6のいずれか1つの態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブと、少なくとも1本の電線を有し、前記経路維持部材付コルゲートチューブ内に挿通されたワイヤーハーネス本体部とを備える。第1の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブによると、コルゲートチューブによって電線を覆うことができ、また、経路維持部材によって経路を一定に維持することができる。また、経路維持部材をコルゲートチューブの外周に沿って配設した状態で、内周側係止部をコルゲートチューブのうち前記スリットの内周側部分に係止させると共に、外周側係止部を経路維持部材のうち前記開口の外周側部分に係止させることで、経路維持部材をコルゲートチューブに対して位置決めして容易に取付けることができる。第2の態様によると、取付部材を、経路維持部材の長手方向の種々形状に合わせて用いることができる。このため、取付部材の汎用性に優れる。第3の態様によると、取付部材を容易に成型できる。第4の態様によると、取付部材を形成する材料を削減できる。第5の態様によると、前記経路維持部材は、前記開口で2つの分割部品に分割されているため、それぞれの形状が単純化され、それぞれの分割部品を容易に形成できる。第6の態様によると、経路維持部材を1つの部品として取扱えるので、部品管理が容易となる。第7の態様に係るワイヤーハーネスによると、コルゲートチューブによって電線を覆うことができ、また、経路維持部材によって経路を一定に維持することができる。また、経路維持部材をコルゲートチューブの外周に沿って配設した状態で、内周側係止部をコルゲートチューブのうち前記スリットの内周側部分に係止させると共に、外周側係止部を経路維持部材のうち前記開口の外周側部分に係止させることで、経路維持部材をコルゲートチューブに対して位置決めして容易に取付けることができる。以下、実施形態に係る経路維持部材付コルゲートチューブ及び経路維持部材付コルゲートチューブについて説明する。図1はワイヤーハーネス10のうちコルゲートチューブ20の装着部分を示す概略斜視図であり、図2は経路維持部材30を示す平面図であり、図3はコルゲートチューブ20及び取付部材40を示す斜視図であり、図4及び図5はコルゲートチューブ20に経路維持部材30及び取付部材40を取付ける工程を示す説明図である。このワイヤーハーネス10は、ワイヤーハーネス本体部12と、コルゲートチューブ20と、経路維持部材30と、取付部材40とを備える。ワイヤーハーネス本体部12は、複数の電線が結束された構成とされている。より具体的には、ワイヤーハーネス本体部12は、複数の電線が配設対象となる車両への配線形態に応じて分岐しつつ結束された構成とされている。ワイヤーハーネス本体部12は、必ずしも分岐している必要はないし、また、単一の電線によって構成されていてもよい。また、ワイヤーハーネス本体部12に、他の光ケーブル等が結束されていてもよい。上記ワイヤーハーネス本体部12を、車両等に配設する際、ワイヤーハーネス本体部12はその配設形態に沿って曲げられる。ワイヤーハーネス本体部12が周辺部分に干渉すること等を抑制するため、ワイヤーハーネス本体部12はその配線形態に沿って曲げられた形状に維持されることがある。このような場合に、本経路維持部材付コルゲートチューブCがワイヤーハーネス本体部12に装着される。換言すれば、ワイヤーハーネス本体部12が経路維持部材付コルゲートチューブCに挿通されている。これにより、ワイヤーハーネス本体部12が一定の曲げ形状に維持される。なお、ワイヤーハーネス本体部12に対して本経路維持部材付コルゲートチューブCが装着される部分は、ワイヤーハーネス本体部12の少なくとも一部であればよく、ワイヤーハーネス本体部12の一部であっても、ほぼ全体であってもよい。コルゲートチューブ20は、長手方向に沿って環状凸部21と環状凹部22とが交互に形成された筒状部材であり図3参照、樹脂等で形成されている。かかるコルゲートチューブ20は、環状凸部21と環状凹部22との間の段部等で容易に弾性変形するため、それ自体では全体として曲げ変形容易な性質を有している。通常、コルゲートチューブ20としては、装着対象となるワイヤーハーネス本体部12の部分の外径よりも大きい通常は多少大きい程度内径を有するものが用いられる。また、コルゲートチューブ20の一側部にその長手方向に沿ってスリット24が形成されている。そして、当該スリット24で割開くようにして、ワイヤーハーネス本体部12をコルゲートチューブ20内に容易に配設できるようになっている。経路維持部材30は、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された長尺部材であり、P.P.ポリプロピレン等の樹脂によって形成されている。換言すれば、経路維持部材30は、金型成型時点で、少なくとも一部が曲げられた形状に形成されている。経路維持部材30の曲げ形状は、ワイヤーハーネス本体部12のうち装着対象となる部分が配設される配設経路に応じた形状に設定されている。図1に示す例では、経路維持部材30の長手方向の中間部がなだらかなS字を描くように曲っており、経路維持部材30の両端部が直線状に形成されている。経路維持部材30のうち曲げた形状に形成され部分は、その全体であっても一部であってもよい。また、曲げた形状に形成される部分は、平面上で曲る形状に形成されていてもよいし、立体的3次元的に曲る形状に形成されていてもよい。また、経路維持部材30の横方向断面は、弧状形状に形成されている。ここでは、経路維持部材30は、その幅方向中間部に、その長手方向全体に亘って形成された開口32によって2つの分割部品34に分割されている。ここでは、経路維持部材30の横方向断面形状は、全体としてみれば1/2円弧状を描き、分割部品34毎にみると1/4円弧状を描いている。経路維持部材30の横方向断面の内周形状は、上記コルゲートチューブ20の外周形状に応じた形状に形成されている。換言すれば、経路維持部材30の内径は、上記コルゲートチューブ20の外径と同じに設定されている。これにより、経路維持部材30をコルゲートチューブ20の外周に密着させた状態で、経路維持部材30をコルゲートチューブ20の長手方向に沿って配設できるようになっている。上記開口32は、経路維持部材30の内周側及び外周側に貫通するように形成されている。そして、一対の分割部品34間に隙間を設けつつ、一対の分割部品34をスリット24の両側でコルゲートチューブ20の外周に沿って配設することで、開口32をスリット24の外周側に配設した状態で、経路維持部材30がコルゲートチューブ20の外周に沿って配設される。なお、経路維持部材30の周方向の寸法は、上記例に限られず、1/4円弧状等、他の円弧状を描いてもよい。一対の分割部品34は、経路維持部材30を均等に2分割する必要はなく、一対の分割部品34がそれぞれ異なる周方向寸法を有していてもよい。また、経路維持部材30の厚みは、その長手方向及び周方向のいずれにおいても、均一であってもよいし、不揃いであってもよい。取付部材40は、内周側係止部42と外周側係止部44と連結部46とを有している。内周側係止部42は、コルゲートチューブ20のうちスリット24の内周側部分に係止可能に構成されている。また、外周側係止部44は、経路維持部材30のうち前記開口32の外周側部分に係止可能に構成されている。連結部46は、スリット24及び開口32に配設可能に構成されると共に、その配設状態で、上記内周側係止部42と外周側係止部44とを連結可能に構成されている。そして、取付部材40の両側部に、内周側係止部42と連結部46と外周側係止部44とで囲まれるU字状の溝40gが形成され、当該溝40gに、コルゲートチューブ20のうちスリット24の側方縁部及び経路維持部材30のうち開口32の側方縁部が嵌め込まれる。より具体的には、連結部46は、スリット24及び開口32に配設可能な細長い板状に形成されている。連結部46の厚み寸法は、スリット24及び開口32に配設可能な寸法に設定され、内周側係止部42と外周側係止部44との連結状態を維持可能な範囲でなるべく薄いことが好ましい。連結部46の幅寸法コルゲートチューブ20及び経路維持部材30への装着状態で内外方向の寸法は、コルゲートチューブ20の厚み寸法と経路維持部材30の厚み寸法との和と同じ程度であることが好ましい。内周側係止部42は、連結部46の厚み寸法よりも大きい幅寸法を有する細長板状に形成されている。この外周側係止部44は、連結部46の一端部内側端部から両側方に突出するように設けられている。外周側係止部44は、連結部46の厚み寸法よりも大きい幅寸法を有する細長板状に形成されている。この外周側係止部44は、連結部46の一端部内側端部から両側方に突出するように設けられている。また、外周側係止部44の外向き面の両側部には、外方に向けて内向き傾斜する傾斜面44aが形成されている。これにより、外周側係止部44が開口32の外側で経路維持部材30の外周に沿って配設された状態で、経路維持部材30の外周面に対する突起形状がなるべくなだらかになる。本実施形態では、上記内周側係止部42と外周側係止部44と連結部46とは、その長手方向に沿って連続的に形成され、即ち、取付部材40の横方向断面形状はその長手方向に沿って同一形状に形成されている。このため、本取付部材40を、押出成型等によって簡易に形成できる。また、本取付部材40は、経路維持部材30の長手方向の形状に合わせて変形可能に構成されている。かかる取付部材40は、ゴム等のエラストマーによって形成することで得ることができる。上記経路維持部材30及び取付部材40を、ワイヤーハーネス本体部12に取付ける手順について説明する。まず、コルゲートチューブ20を前記スリット24で開くことで、コルゲートチューブ20内にワイヤーハーネス本体部12を収容する図4参照。この後、コルゲートチューブ20をスリット24で開いて、内周側係止部42をコルゲートチューブ20内に配設しつつ、コルゲートチューブ20のうちスリット24の両側部分で連結部46を挟込むようにする図5参照。この状態では、ワイヤーハーネス本体部12、コルゲートチューブ20及び取付部材40は、経路規制されず、曲げ変形可能な状態である。この後、スリット24から突出する連結部46の両側に、一対の分割部品34を、間隔をあけて配設する。そして、ワイヤーハーネス本体部12、コルゲートチューブ20及び取付部材40を、一対の分割部品34の曲げ形状に合わせて曲げ変形させながら、一対の分割部品34の内側端縁部を、コルゲートチューブ20のうちスリット24の外側部分と外周側係止部44との間の隙間に嵌め込む。これにより、一対の分割部品34が、コルゲートチューブ20に対してその周方向に位置決め及び外周側への外れを抑制された状態で装着される。これにより、コルゲートチューブ20は、経路維持部材30の形状に沿って曲げられた状態で、当該経路維持部材30と一体化されることとなる。なお、一対の分割部品34の装着は順次行われてもよい。この後、必要に応じて、タイバンド、粘着テープ50等がコルゲートチューブ20の外周に巻付けられ、コルゲートチューブ20の閉状態が維持されると共に、コルゲートチューブ20と経路維持部材30との一体化状態が維持される図1参照。粘着テープの巻付け構成は、いわゆる荒巻と呼ばれるものでも、密巻と呼ばれるものでもよい。また、粘着テープは、経路維持部材30の長手方向全体に巻付けられても、部分的に巻付けられてもよい。粘着テープ50は、コルゲートチューブ20の端部の外方に延出するワイヤーハーネス本体部12に対しても巻付けられることが好ましい、これにより、ワイヤーハーネス本体部12に対するコルゲートチューブ20及び経路維持部材30の位置決めがなされ、ワイヤーハーネス本体部12の分岐端部12a図1参照に対する経路維持部材30による曲げた態様が一定に維持される。以上のように構成された経路維持部材付コルゲートチューブC又はワイヤーハーネス10によると、コルゲートチューブ20によって電線を覆って保護することができ、また、経路維持部材30によって経路を一定に維持することができる。また、経路維持部材30をコルゲートチューブ20の外周に沿って配設した状態で、内周側係止部42をコルゲートチューブ20のうちスリット24の内周側部分に係止させると共に、外周側係止部44を経路維持部材30のうち開口32の外周側部分に形成させることで、経路維持部材30をコルゲートチューブ20に対して位置決めした状態で容易に取付けることができる。特に、本実施形態では、コルゲートチューブ20に取付部材40を取付けた状態で、コルゲートチューブ20のうちスリット24の外側部分と外周側係止部44との間の隙間が外部より目視可能となっている。このため、当該隙間を視認しながら、分割部品34の内側端縁部を当該隙間に容易に嵌め込むことができる。しかも、比較的太径のワイヤーハーネス本体部12の経路規制を行う場合には、経路維持部材30の周方向長を長くするか或は厚みを大きくすればよいので、上記取付部材40の溝40gを深くする必要はない。このため、比較的太径のワイヤーハーネス本体部12の経路規制を行う場合でも、経路維持部材30の取付作業を容易に行うことができる。また、経路維持部材30自体は、横断面弧状形状を呈する部材であるため、3次元形状等の比較的複雑な形状であっても、比較的簡易に金型成型できる。しかも、本実施形態では、経路維持部材30は開口32で2つの分割部品34に分割されているため、それぞれの分割部品34の形状が単純化される。このため、3次元形状等の比較的複雑な形状であっても、一層容易に金型成型できる。また、コルゲートチューブ20のスリット24は、取付部材40によって塞がれているので、コルゲートチューブ20の長手方向途中箇所からの電線の脱落が抑制される。また、取付部材40は、経路維持部材30の長手方向の形状に合わせて変形可能に構成されているため、種々の曲げ形状を有する経路維持部材30をコルゲートチューブ20に対して取付けるために用いることができる。このため、取付部材40の汎用性に優れる。もっとも、取付部材40は、経路維持部材30と同様に、ワイヤーハーネス本体部12のうち装着対象となる部分が配設される配設経路に応じて、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された長尺部材であってもよい。この場合、取付部材40は、P.P.ポリプロピレン等のある程度剛性のある樹脂によって形成するとよい。また、取付部材40の横方向断面形状はその長手方向に沿って同一形状に形成されているため、本取付部材40を、押出成型等によって簡易に形成できる。上記実施形態を前提として、各種変形例について説明する。まず、図6に示す第1変形例のように、上記経路維持部材30に対応する経路維持部材30Bにおいて、その両側部分を連結したままの状態で維持するように、開口32Bが形成されていてもよい。ここでは、経路維持部材30の幅方向中間部に、その長手方向に沿って開口32Bが形成され、開口32Bの両端部では、経路維持部材30の両側部が連結されたままの状態となっている。即ち、開口32Bは、四方が囲まれた開口形状に形成されている。開口32Bの幅寸法は、連結部46の厚み寸法と同一程度にすることが好ましい。この場合、経路維持部材30Bの装着は次のようにして行われる。即ち、図7に示すように、コルゲートチューブ20を前記スリット24で開くことで、コルゲートチューブ20内にワイヤーハーネス本体部12を収容する。また、コルゲートチューブ20をスリット24で開いて、内周側係止部42をコルゲートチューブ20内に配設しつつ、コルゲートチューブ20のうちスリット24の両側部分で連結部46を挟込むようにする。そして、ワイヤーハーネス本体部12及びコルゲートチューブ20を、経路維持部材30Bの曲げ形状に合わせて曲げつつ、経路維持部材30Bをコルゲートチューブ20のうちスリット24の外側部分に配設する。この際、スリット24から突出する連結部46及び外周側係止部44を、開口32B内に押込むようにすると、開口32Bが傾斜面44aに押付けられて広がる。そして、外周側係止部44が開口32B内を越えると、開口32Bが元の幅に戻る。これにより、外周側係止部44が経路維持部材30Bに対してその開口32Bの外周側から係止し、経路維持部材30Bがコルゲートチューブ20に対してその周方向に位置決め及び外周側へ外れを抑制された状態で装着される。この後、必要に応じて、タイバンド、粘着テープ等がコルゲートチューブ20の外周に巻付けられ、コルゲートチューブ20と経路維持部材30との一体化状態がより確実に維持される。この第1変形例によると、経路維持部材30Bが2つの部品に分割されず、従って、経路維持部材30Bを1つの部材として取扱える。このため、部品管理が容易となる。また、図8に示す第2変形例のように、取付部材40に対応する取付部材40Cにおいて、内周側係止部42Cが連続する長尺形状に形成され、連結部46C及び外周側係止部44Cが内周側係止部42Cの長手方向に沿って断続的に、即ち、間隔をあけて部分的に形成されてもよい。なお、連結部46C及び外周側係止部44Cの横断面形状自体は、上記連結部46及び外周側係止部44と同様形状にすればよい。この第2変形例によると、取付部材40Cを形成する材料を削減できる。なお、外周側係止部のみが前記長手方向に沿って断続的に形成されていてもよい。また、外周側係止部が連続する長尺形状に形成され、内周側係止部が外周側係止部の長手方向に沿って断続的に形成されてもよい。また、連結部が連続する長尺形状に形成され、内周側係止部及び外周側係止部の両方が連結部の長手方向に沿って断続的に形成されていてもよい。即ち、内周側係止部及び外周側係止部のうちの少なくとも一方が、取付部材の長手方向に沿って断続的に形成されていれば、材料を削減しつつ、経路維持部材の取付を行える。この場合、経路維持部材としては、上記経路維持部材30、30Bと同様構成のものを用いることができる。勿論、経路維持部材30、30Bの開口32、32Bの形成箇所を、連結部46C及び外周側係止部44Cの形成箇所に合わせて断続的に形成してもよい。即ち、経路維持部材は、その長手方向の少なくとも一部にその内周側及び外周側に貫通する開口が形成されていればよい。なお、上記実施形態及び各変形例で説明した各構成は、相互に矛盾しない限り適宜組合わせることができる。以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。