ケーシング10と、該ケーシング10内に配設され且つ外周面に圧縮室23を形成する複数の螺旋溝41を有するスクリューロータ40と、該圧縮室23の吐出側に配設されて該スクリューロータ40の駆動軸21を回転自在に支持する軸受ホルダ35と、該スクリューロータ40の外周面に沿って配置され、該スクリューロータ40の駆動軸21と平行な方向へ移動自在なスライドバルブ70とを備えたスクリュー圧縮機であって、前記スライドバルブ70は、前記スクリューロータ40に対向する対向面66を有する弁体部60と、前記軸受ホルダ35に対向するガイド面76を有するガイド部75とを備え、前記ガイド部75には、前記弁体部60よりも周方向に相対的に突出して、該スライドバルブ70が周方向に回転した場合に該軸受ホルダ35に当接する突起部77が設けられていることを特徴とするスクリュー圧縮機。請求項1において、前記突起部77は、前記ガイド部75のガイド面76の曲率半径Rbを、前記弁体部60の対向面66の曲率半径Raよりも小さくすることで形成されていることを特徴とするスクリュー圧縮機。請求項1又は2において、前記突起部77は、前記ガイド部75のガイド面76の曲率中心Obを、前記弁体部60の対向面66の曲率中心Oaに対してずらした位置とすることで形成されていることを特徴とするスクリュー圧縮機。請求項1において、前記突起部77は、前記弁体部60の周方向端部が切り欠かれることで該弁体部60よりも周方向に相対的に突出するように形成されていることを特徴とするスクリュー圧縮機。請求項1乃至4のうち何れか1つにおいて、前記突起部77は、前記スライドバルブ70の回転方向に向かう側にのみ設けられていることを特徴とするスクリュー圧縮機。ところで、従来のスクリュー圧縮機では、スクリューロータに対向する弁体部の対向面と、軸受ホルダに対向するガイド部のガイド面とは、同じ曲率半径となるように形成されている。これは、スライドバルブの対向面及びガイド面を加工する際に、1つの切削工具によって同時に加工することを考慮して、同じ曲率半径としたものである。しかしながら、スクリューロータの熱膨張、吐出ガスや圧縮室の内圧の影響によって、弁体部のスクリューロータ側への倒れ込みや周方向への回転等の複数の要因が重なると、ケーシング内周面からスライドバルブの弁体部の一部が突出してスライドバルブとスクリューロータが接触するおそれがあった。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、スライドバルブとスクリューロータの接触を回避し、スクリュー圧縮機の信頼性を向上させることにある。本発明は、ケーシング10と、該ケーシング10内に配設され且つ外周面に圧縮室23を形成する複数の螺旋溝41を有するスクリューロータ40と、該圧縮室23の吐出側に配設されて該スクリューロータ40の駆動軸21を回転自在に支持する軸受ホルダ35と、該スクリューロータ40の外周面に沿って配置され、該スクリューロータ40の駆動軸21と平行な方向へ移動自在なスライドバルブ70とを備えたスクリュー圧縮機を対象とし、次のような解決手段を講じた。すなわち、第1の発明は、前記スライドバルブ70は、前記スクリューロータ40に対向する対向面66を有する弁体部60と、前記軸受ホルダ35に対向するガイド面76を有するガイド部75とを備え、前記ガイド部75には、前記弁体部60よりも周方向に相対的に突出して、該スライドバルブ70が周方向に回転した場合に該軸受ホルダ35に当接する突起部77が設けられていることを特徴とするものである。第1の発明では、スライドバルブ70は、弁体部60とガイド部75とを備える。弁体部60の対向面66は、スクリューロータ40に対向している。また、ガイド部75のガイド面76は、軸受ホルダ35に対向している。ガイド部75には、弁体部60よりも周方向に相対的に突出した突起部77が設けられ、スライドバルブ70が周方向に回転すると、突起部77が軸受ホルダ35に当接される。このような構成とすれば、弁体部60のスクリューロータ40側への倒れ込みや周方向への回転等が発生した場合でも、弁体部60がスクリューロータ40に接触する前に、ガイド部75の突起部77が軸受ホルダ35に当接して、スライドバルブ70がそれ以上周方向に回転しないように規制することができる。これにより、弁体部60がスクリューロータ40に接触するのを回避してスクリューロータ40の破損を防止することができ、信頼性を向上させることができる。第2の発明は、第1の発明において、前記突起部77は、前記ガイド部75のガイド面76の曲率半径Rbを、前記弁体部60の対向面66の曲率半径Raよりも小さくすることで形成されていることを特徴とするものである。第2の発明では、ガイド部75のガイド面76の曲率半径Rbが、弁体部60の対向面66の曲率半径Raよりも小さいので、ガイド部75の周方向外側に突起部77が形成される。このような構成とすれば、ガイド部75のガイド面76の曲率半径Rbを、弁体部60の対向面66の曲率半径Raよりも小さくするだけという比較的簡単な構成で突起部77を形成することができ、スライドバルブ70を製造する際のガイド面76の加工を効率的に行うことができる。第3の発明は、第1又は第2の発明において、前記突起部77は、前記ガイド部75のガイド面76の曲率中心Obを、前記弁体部60の対向面66の曲率中心Oaに対してずらした位置とすることで形成されていることを特徴とするものである。第3の発明では、ガイド部75のガイド面76の曲率中心Obが、弁体部60の対向面66の曲率中心Oaに対してずらした位置とされることで、突起部77が形成される。このような構成とすれば、ガイド部75のガイド面76の曲率中心Obを、弁体部60の対向面66の曲率中心Oaに対してずらした位置にするだけという比較的簡単な構成で突起部77を形成することができ、スライドバルブ70を製造する際のガイド面76の加工を効率的に行うことができる。第4の発明は、第1の発明において、前記突起部77は、前記弁体部60の周方向端部が切り欠かれることで該弁体部60よりも周方向に相対的に突出するように形成されていることを特徴とするものである。第4の発明では、弁体部60の周方向端部が切り欠かれると、ガイド部75の周方向端部が弁体部60よりも相対的に突出するので、ガイド部75の周方向端部に突起部77が形成される。このような構成とすれば、弁体部60の周方向端部を切り欠いて、ガイド部75の周方向端部を弁体部60よりも相対的に突出させるだけという比較的簡単な構成で突起部77を形成することができる。第5の発明は、第1乃至第4の発明のうち何れか1つにおいて、前記突起部77は、前記スライドバルブ70の回転方向に向かう側にのみ設けられていることを特徴とするものである。第5の発明では、スライドバルブ70の回転方向に向かう側にのみ突起部77が設けられる。このような構成とすれば、スライドバルブ70が一方向にのみ回転する場合には、その回転方向に向かう側にのみ突起部77を設けることで、弁体部60がスクリューロータ40に接触する前に、ガイド部75の突起部77が軸受ホルダ35に当接して、スライドバルブ70がそれ以上周方向に回転しないように規制することができる。本発明によれば、弁体部60のスクリューロータ40側への倒れ込みや周方向への回転等が発生した場合でも、弁体部60がスクリューロータ40に接触する前に、ガイド部75の突起部77が軸受ホルダ35に当接して、スライドバルブ70がそれ以上周方向に回転しないように規制することができる。これにより、弁体部60がスクリューロータ40に接触するのを回避してスクリューロータ40の破損を防止することができ、信頼性を向上させることができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の好ましい実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。《実施形態1》本実施形態1に係るスクリュー圧縮機1は、冷凍サイクルを行う冷媒回路に設けられて冷媒を圧縮するためのものである。図1及び図2に示すように、スクリュー圧縮機1は、密閉型に構成されている。このスクリュー圧縮機1では、圧縮機構20とそれを駆動する電動機図示省略とが1つのケーシング10に収容されている。圧縮機構20は、駆動軸21を介して電動機と連結されている。また、ケーシング10内には、冷媒回路の蒸発器から低圧のガス冷媒が導入されるとともに低圧ガスを圧縮機構20へ案内する低圧空間S1と、圧縮機構20から吐出された高圧のガス冷媒が流入する高圧空間S2とが区画形成されている。圧縮機構20は、ケーシング10内に形成された円筒壁30と、円筒壁30の中に配置された1つのスクリューロータ40と、スクリューロータ40に噛み合う2つのゲートロータ50とを備えている。スクリューロータ40には、駆動軸21が挿通されている。スクリューロータ40と駆動軸21は、キー22によって連結されている。駆動軸21は、スクリューロータ40と同軸上に配置されている。駆動軸21の先端部は、圧縮機構20の高圧側図1の右側に位置する軸受ホルダ35に回転自在に支持されている。この軸受ホルダ35は、玉軸受36を介して駆動軸21を支持している。図3に示すように、スクリューロータ40は、概ね円柱状に形成された金属製の部材である。スクリューロータ40は、円筒壁30に回転可能に嵌合しており、その外周面が円筒壁30の内周面と摺接する。スクリューロータ40の外周部には、スクリューロータ40の一端から他端へ向かって螺旋状に延びる螺旋溝41が複数本実施形態では、6本形成されている。スクリューロータ40の各螺旋溝41は、図3における手前側の端部が始端となり、同図における奥側の端部が終端となっている。また、スクリューロータ40は、同図における手前側の端部吸入側の端部がテーパー状に形成されている。図3に示すスクリューロータ40では、テーパー面状に形成されたその手前側の端面に螺旋溝41の始端が開口する一方、その奥側の端面に螺旋溝41の終端は開口していない。各ゲートロータ50は、樹脂製の部材である。各ゲートロータ50には、長方形板状に形成された複数本実施形態では、11枚のゲート51が放射状に設けられている。各ゲートロータ50は、円筒壁30の外側にスクリューロータ40を挟んで対称に配置されており、それぞれの軸心がスクリューロータ40の軸心と直交している。各ゲートロータ50は、ゲート51が円筒壁30の一部を貫通してスクリューロータ40の螺旋溝41に噛み合うように配置されている。ゲートロータ50は、金属製のロータ支持部材55に取り付けられている図3参照。ロータ支持部材55は、基部56と、アーム部57と、軸部58とを備えている。基部56は、やや肉厚の円板状に形成されている。アーム部57は、ゲートロータ50のゲート51と同数だけ設けられており、基部56の外周面から外側へ向かって放射状に延びている。軸部58は、棒状に形成されて基部56に立設されている。軸部58の中心軸は、基部56の中心軸と一致している。ゲートロータ50は、基部56及びアーム部57における軸部58とは反対側の面に取り付けられている。各アーム部57は、ゲート51の背面に当接している。ゲートロータ50が取り付けられたロータ支持部材55は、円筒壁30に隣接してケーシング10内に区画形成されたゲートロータ室90に収容されている図2参照。図2におけるスクリューロータ40の右側に配置されたロータ支持部材55は、ゲートロータ50が下端側となる姿勢で設置されている。一方、同図におけるスクリューロータ40の左側に配置されたロータ支持部材55は、ゲートロータ50が上端側となる姿勢で設置されている。各ロータ支持部材55の軸部58は、ゲートロータ室90内の軸受ハウジング91に玉軸受92を介して回転自在に支持されている。なお、各ゲートロータ室90は、低圧空間S1に連通している。圧縮機構20では、円筒壁30の内周面と、スクリューロータ40の螺旋溝41と、ゲートロータ50のゲート51とによって囲まれた空間が圧縮室23になる。スクリューロータ40の螺旋溝41は、吸入側端部において低圧空間S1に開放しており、この開放部分が圧縮機構20の吸入口24になっている。スクリュー圧縮機1には、容量調節用のスライドバルブ70が設けられている。このスライドバルブ70は、円筒壁30がその周方向の2カ所において径方向外側に膨出したスライドバルブ収納部31内に設けられている。スライドバルブ70は、円筒壁30の軸心方向にスライド可能に構成されており、スライドバルブ収納部31へ挿入された状態でスクリューロータ40の周側面と対面する。スライドバルブ70の詳細な構造は後述する。スライドバルブ70が図1における右方向へスライドすると、スライドバルブ収納部31の端面P1とスライドバルブ70の端面P2との間に軸方向隙間が形成される。この軸方向隙間は、圧縮室23から低圧空間S1へ冷媒を戻すためのバイパス通路33となっている。このバイパス通路33は、その一端が低圧空間S1に連通している。また、バイパス通路33の他端は、円筒壁30の内周面に開口可能となっている。スライドバルブ70を移動させてバイパス通路33の開度を変更すると、圧縮機構20の容量が変化する。また、スライドバルブ70には、圧縮室23と高圧空間S2とを連通させるための吐出口25が形成されている。スクリュー圧縮機1には、スライドバルブ70をスライド駆動させるためのスライドバルブ駆動機構80が設けられている。このスライドバルブ駆動機構80は、軸受ホルダ35に固定されたシリンダ81と、シリンダ81内に装填されたピストン82と、ピストン82のピストンロッド83に連結されたアーム84と、アーム84とスライドバルブ70とを連結する連結ロッド85と、アーム84を図1の右方向に付勢するスプリング86とを備えている。図1に示すスライドバルブ駆動機構80において、ピストン82の左側空間には低圧圧力が作用し、ピストン82の右側空間には高圧圧力が作用する。スライドバルブ駆動機構80は、ピストン82の左右の端面に作用するガス圧を調節することによってピストン82の動きを制御し、スライドバルブ70の位置を調整するように構成されている。スライドバルブ70の詳細な構造について説明する。図4に示すように、スライドバルブ70は、弁体部60と、ガイド部75と、連結部78とによって構成されている。このスライドバルブ70において、弁体部60と、ガイド部75と、連結部78とは、1つの金属製の部材で構成されている。連結部78は、比較的短い柱状に形成され、弁体部60とガイド部75を連結している。この連結部78は、弁体部60の対向面66やガイド部75のガイド面76とは反対側にオフセットした位置に設けられている。そして、スライドバルブ70では、弁体部60とガイド部75の間の空間が吐出ガスの通路を形成し、弁体部60の対向面66とガイド部75のガイド面76との間が吐出口25となっている。弁体部60は、図2にも示すように、中実の円柱の一部を削ぎ落としたような形状となっており、削ぎ落とされた部分がスクリューロータ40側を向く姿勢でケーシング10内に設置されている。弁体部60では、一方の端面が弁体部60の軸方向と直交する平坦面となり、他方の端面が弁体部60の軸方向に対して傾斜した傾斜面となっている。この傾斜面となった弁体部60の他端面の傾きは、スクリューロータ40の螺旋溝41の傾きと同じである。図5に示すように、弁体部60において、スクリューロータ40と向かい合う対向面66は、その曲率半径Raが円筒壁30の内周面の曲率半径と概ね等しい円弧面となっており、弁体部60の軸方向へ延びている。対向面66の曲率中心Oaは、スクリューロータ40の回転中心と一致している。なお、図5では、弁体部60の対向面66とスクリューロータ40のクリアランスを誇張して図示している。ガイド部75は、弁体部60と同様に、中実の円柱の一部を削ぎ落としたような形状となっており、削ぎ落とされた部分が軸受ホルダ35側を向く姿勢で、弁体部60の傾斜面となった端面から間隔をおいて配置されている。また、ガイド部75において、軸受ホルダ35と向かい合うガイド面76は、その曲率半径Rbが弁体部60の対向面66の曲率半径Raよりも小さくなっている。これにより、ガイド部75の周方向外側には、弁体部60よりも周方向に相対的に突出した突起部77が形成されている。具体的に、ガイド面76の曲率中心Obは、対向面66の曲率中心Oaとスライドバルブ70の軸心Ovとを結ぶ中心線上で且つ対向面66の曲率中心Oaよりもスクリューロータ40の径方向外側にずらした位置とされている。そして、ガイド面76の曲率半径Rbは、上述した中心線と対向面66との交点位置と、曲率中心Obとを結んだ長さとされている。このように、ガイド部75の周方向外側に、弁体部60よりも周方向に相対的に突出した突起部77を形成することで、弁体部60がスクリューロータ40に接触するのを回避することができる。具体的に、図5aに示すように、スライドバルブ70は、通常、吐出ガスのガス圧によってスライドバルブ収納部31側に押し付けられている。ところが、スクリュー圧縮機1の運転中には、スライドバルブ70に様々なガス圧が作用する。例えば、ガイド部75には高圧空間S2内の高圧ガスの圧力が作用し、弁体部60の端面P2や背面には低圧空間S1内の低圧ガスの圧力が作用し、弁体部60の対向面66には圧縮室23内のガス圧が作用する。また、スクリューロータ40が熱膨張することによって応力が発生する。このため、スクリュー圧縮機1の運転中には、図5bに示すように、スライドバルブ70がガス圧を受けて、弁体部60がその軸心Ov周りに反時計方向に僅かに回転する場合がある。そして、弁体部60の対向面66とスクリューロータ40のクリアランスは極めて微小であるため、弁体部60の対向面66の曲率半径Raと、ガイド部75のガイド面76の曲率半径Rbとが同じであれば、弁体部60が僅かに回転しただけでも、弁体部60がスクリューロータ40と接触するおそれがある。これに対し、本実施形態1のスライドバルブ70では、ガイド部75の周方向外側に突起部77を設けた構成としているから、スライドバルブ70が反時計方向に回転した場合でも、弁体部60がスクリューロータ40に接触する前に、ガイド部75の左下側の突起部77が軸受ホルダ35に当接して、スライドバルブ70がそれ以上周方向に回転しないように規制される。これにより、弁体部60がスクリューロータ40に接触するのを回避してスクリューロータ40の破損を防止することができ、信頼性を向上させることができる。なお、図5bで時計方向にスライドバルブ70が回転した場合でも、弁体部60がスクリューロータ40に接触する前に、ガイド部75の右上側の突起部77が軸受ホルダ35に当接するため、弁体部60がスクリューロータ40に接触するのを同様に回避することができる。-運転動作-スクリュー圧縮機1の全体的な運転動作について、図6を参照しながら説明する。スクリュー圧縮機1において電動機を駆動すると、駆動軸21が回転するのに伴ってスクリューロータ40が回転する。このスクリューロータ40の回転に伴ってゲートロータ50も回転し、圧縮機構20が吸入行程、圧縮行程及び吐出行程を繰り返す。ここでは、図6においてドットを付した圧縮室23に着目して説明する。図6aにおいて、ドットを付した圧縮室23は、低圧空間S1に連通している。また、この圧縮室23が形成されている螺旋溝41は、同図の下側に位置するゲートロータ50のゲート51と噛み合わされている。スクリューロータ40が回転すると、このゲート51が螺旋溝41の終端へ向かって相対的に移動し、それに伴って圧縮室23の容積が拡大する。その結果、低圧空間S1の低圧ガス冷媒が吸入口24を通じて圧縮室23へ吸い込まれる。スクリューロータ40がさらに回転すると、図6bの状態となる。同図において、ドットを付した圧縮室23は、閉じきり状態となっている。つまり、この圧縮室23が形成されている螺旋溝41は、同図の上側に位置するゲートロータ50のゲート51と噛み合わされ、このゲート51によって低圧空間S1から仕切られている。そして、スクリューロータ40の回転に伴ってゲート51が螺旋溝41の終端へ向かって移動すると、圧縮室23の容積が次第に縮小する。その結果、圧縮室23内のガス冷媒が圧縮される。スクリューロータ40がさらに回転すると、図6cの状態となる。同図において、ドットを付した圧縮室23は、吐出口25を介して高圧空間S2と連通した状態となっている。そして、スクリューロータ40の回転に伴ってゲート51が螺旋溝41の終端へ向かって移動すると、圧縮された冷媒ガスが圧縮室23から高圧空間S2へ押し出されてゆく。次に、スライドバルブ70を用いた圧縮機構20の容量調節について、図1を参照しながら説明する。なお、圧縮機構20の容量とは、単位時間当たりに圧縮機構20から高圧空間S2へ吐出される冷媒の量を意味する。スライドバルブ70の端面P2がスライドバルブ収納部31の端面P1と密着した状態すなわち、スライドバルブ70が最も押し込まれた状態では、圧縮機構20の容量が最大となる。つまり、この状態では、バイパス通路33がスライドバルブ70の弁体部60によって完全に塞がれ、低圧空間S1から圧縮室23へ吸入された冷媒ガスの全てが高圧空間S2へ吐出される。一方、スライドバルブ70の端面P2がスライドバルブ収納部31の端面P1から離れた状態すなわち、スライドバルブ70が図1の右側へ退いた状態になると、円筒壁30の内周面にバイパス通路33が開口する。この状態において、低圧空間S1から圧縮室23へ吸入された冷媒ガスは、その一部が圧縮行程途中の圧縮室23からバイパス通路33を通って低圧空間S1へ戻り、残りが最後まで圧縮されて高圧空間S2へ吐出される。そして、スライドバルブ70の端面P2とスライドバルブ収納部31の端面P1との間隔が広がると、それにつれてバイパス通路33を通って低圧空間S1へ戻る冷媒の量が増大し、高圧空間S2へ吐出される冷媒の量が減少するつまり、圧縮機構20の容量が減少する。なお、圧縮室23から高圧空間S2へ吐出される冷媒は、スライドバルブ70に形成された吐出口25へ流入する。その後、この冷媒は、スライドバルブ70のガイド部75の背面側に形成された通路を通って高圧空間S2へ流入する。スライドバルブ70では、ガイド部75のガイド面76が軸受ホルダ35の外周面に摺接している。そして、スライドバルブ70がその軸心Ov周りに回転しようとする動きは、ガイド部75の突起部77が軸受ホルダ35に当接することによって規制される。-実施形態1の効果-以上のように、本実施形態1に係るスクリュー圧縮機1によれば、弁体部60のスクリューロータ40側への倒れ込みや周方向への回転等が発生した場合でも、弁体部60がスクリューロータ40に接触する前に、ガイド部75の突起部77が軸受ホルダ35に当接して、スライドバルブ70がそれ以上周方向に回転しないように規制することができる。これにより、弁体部60がスクリューロータ40に接触するのを回避してスクリューロータ40の破損を防止することができ、信頼性を向上させることができる。なお、本実施形態1では、容量調節用のスライドバルブ70に突起部77を形成した形態について説明したが、インバータ制御式のスクリュー圧縮機1において圧縮室23の圧縮比を調節するスライドバルブ70に対しても同様に適用可能である。《実施形態2》図7は、本実施形態2に係るスクリュー圧縮機の要部を拡大した概略断面図である。前記実施形態1との違いは、突起部77の形状のみであるため、以下、実施形態1と同じ部分については同じ符号を付し、相違点についてのみ説明する。なお、以下の各実施形態についても同様とする。図7に示すように、弁体部60において、スクリューロータ40と向かい合う対向面66は、その曲率半径Raが円筒壁30の内周面の曲率半径と概ね等しい円弧面となっており、弁体部60の軸方向へ延びている。対向面66の曲率中心Oaは、スクリューロータ40の回転中心と一致している。ガイド部75において、軸受ホルダ35と向かい合うガイド面76は、その曲率中心Obが対向面66の曲率中心Oaと一致している。そして、ガイド面76の曲率半径Rbは、弁体部60の対向面66の曲率半径Raよりも小さくなっている。これにより、ガイド部75の肉厚が弁体部60の肉厚よりも厚くなり、ガイド面76全体が軸受ホルダ35側に突出して突起部77が形成される。このように、弁体部60の対向面66の曲率中心Oaと、ガイド部75のガイド面76の曲率中心Obとを一致させることで、対向面66及びガイド面76を加工する際に、切削工具の回転中心位置を変更する必要がないため、作業性が向上する。《実施形態3》図8は、本実施形態3に係るスクリュー圧縮機の要部を拡大した概略断面図である。図8に示すように、弁体部60において、スクリューロータ40と向かい合う対向面66は、その曲率半径Raが円筒壁30の内周面の曲率半径と概ね等しい円弧面となっており、弁体部60の軸方向へ延びている。対向面66の曲率中心Oaは、スクリューロータ40の回転中心と一致している。ガイド部75において、軸受ホルダ35と向かい合うガイド面76の曲率中心Obは、対向面66の曲率中心Oaとスライドバルブ70の軸心Ovとを結ぶ中心線上で且つ対向面66の曲率中心Oaよりもスライドバルブ70から離れる方向図9で右下方向にずらした位置とされている。そして、ガイド面76の曲率半径Rbは、弁体部60の対向面66の曲率半径Raと一致している。これにより、ガイド部75の肉厚が弁体部60の肉厚よりも厚くなり、ガイド面76全体が軸受ホルダ35側に突出して突起部77が形成される。このように、ガイド部75のガイド面76の曲率中心Obを、弁体部60の対向面66の曲率中心Oaに対してずらした位置とする一方、弁体部60の対向面66の曲率半径Raと、ガイド部75のガイド面76の曲率半径Rbとを一致させることで、対向面66及びガイド面76を加工する際に、切削工具を取り替える必要がないため、作業性が向上する。《実施形態4》図9は、本実施形態4に係るスクリュー圧縮機の要部を拡大した概略断面図である。図9に示すように、弁体部60において、スクリューロータ40と向かい合う対向面66は、その曲率半径Raが円筒壁30の内周面の曲率半径と概ね等しい円弧面となっており、弁体部60の軸方向へ延びている。対向面66の曲率中心Oaは、スクリューロータ40の回転中心と一致している。ここで、本実施形態4に係るスクリュー圧縮機1では、スライドバルブ70の弁体部60の右上部にのみ吐出ガスが吹き付けられる構成となっている。これにより、スライドバルブ70は、反時計方向にのみ回転する。そこで、本実施形態4では、その回転方向に向かう側にのみ突起部77を設けるようにしている。具体的に、ガイド部75において、軸受ホルダ35と向かい合うガイド面76の曲率中心Obは、対向面66の曲率中心Oaから右斜め上方向にずらした位置とされている。そして、ガイド面76の曲率半径Rbは、弁体部60の対向面66の曲率半径Raと一致するとともに、対向面66の曲率中心Oaとスライドバルブ70の軸心Ovとを結ぶ中心線が対向面66に交差する交点位置を通っている。これにより、ガイド部75の周方向の左下側にのみ突起部77が形成される。なお、スライドバルブ70の弁体部60の左下部にのみ吐出ガスが吹き付けられる構成であれば、ガイド部75の周方向の右上側にのみ突起部77が形成されるように、ガイド面76の曲率中心Obの位置を適宜設定すればよい。《実施形態5》図10は、本実施形態5に係るスクリュー圧縮機の要部を拡大した概略断面図である。図10に示すように、弁体部60において、スクリューロータ40と向かい合う対向面66は、その曲率半径Raが円筒壁30の内周面の曲率半径と概ね等しい円弧面となっており、弁体部60の軸方向へ延びている。対向面66の曲率中心Oaは、スクリューロータ40の回転中心と一致している。ここで、本実施形態5に係るスクリュー圧縮機1では、スライドバルブ70の弁体部60の右上部にのみ吐出ガスが吹き付けられる構成となっている。これにより、スライドバルブ70は、反時計方向にのみ回転する。そこで、本実施形態5では、その回転方向に向かう側にのみ突起部77を設けるようにしている。具体的に、ガイド部75において、軸受ホルダ35と向かい合うガイド面76の曲率中心Obは、対向面66の曲率中心Oaから左斜め上方向にずらした位置とされている。そして、ガイド面76の曲率半径Rbは、弁体部60の対向面66の曲率半径Raよりも小さくなっているとともに、対向面66の曲率中心Oaとスライドバルブ70の軸心Ovとを結ぶ中心線が対向面66に交差する交点位置を通っている。これにより、ガイド部75の周方向の左下側にのみ突起部77が形成される。なお、スライドバルブ70の弁体部60の左下部にのみ吐出ガスが吹き付けられる構成であれば、ガイド部75の周方向の右上側にのみ突起部77が形成されるように、ガイド面76の曲率中心Obの位置及び曲率半径Rbを適宜設定すればよい。《実施形態6》図11は、本実施形態6に係るスクリュー圧縮機の要部を拡大した概略断面図である。図11に示すように、弁体部60において、スクリューロータ40と向かい合う対向面66は、その曲率半径Raが円筒壁30の内周面の曲率半径と概ね等しい円弧面となっており、弁体部60の軸方向へ延びている。対向面66の曲率中心Oaは、スクリューロータ40の回転中心と一致している。ここで、本実施形態6に係るスクリュー圧縮機1では、スライドバルブ70の弁体部60の右上部にのみ吐出ガスが吹き付けられる構成となっている。これにより、スライドバルブ70は、反時計方向にのみ回転する。そこで、本実施形態6では、その回転方向に向かう側にのみ突起部77を設けるようにしている。具体的に、ガイド部75において、軸受ホルダ35と向かい合うガイド面76の曲率中心Obは、対向面66の曲率中心Oaから左斜め上方向にずらした位置とされている。そして、ガイド面76の曲率半径Rbは、弁体部60の対向面66の曲率半径Raよりも小さくなっているとともに、対向面66の曲率中心Oaとスライドバルブ70の軸心Ovとを結ぶ中心線が対向面66に交差する交点位置よりも軸受ホルダ35寄りの位置を通っている。これにより、ガイド部75の肉厚が弁体部60の肉厚よりも厚くなり、ガイド面76全体が軸受ホルダ35側に突出して突起部77が形成される。ただし、突起部77の肉厚はガイド面76全体において一定ではなく、ガイド部75の周方向の左下側の肉厚が最も厚くなっている。なお、スライドバルブ70の弁体部60の左下部にのみ吐出ガスが吹き付けられる構成であれば、ガイド部75の周方向の右上側の突起部77の肉厚が最も厚くなるように、ガイド面76の曲率中心Obの位置及び曲率半径Rbを適宜設定すればよい。《実施形態7》図12は、本実施形態7に係るスクリュー圧縮機の要部を拡大した概略断面図である。図12に示すように、弁体部60において、スクリューロータ40と向かい合う対向面66は、その曲率半径Raが円筒壁30の内周面の曲率半径と概ね等しい円弧面となっており、弁体部60の軸方向へ延びている。対向面66の曲率中心Oaは、スクリューロータ40の回転中心と一致している。そして、弁体部60の周方向端部には、その一部が切り欠かれた切欠部67が設けられている。ガイド部75において、軸受ホルダ35と向かい合うガイド面76は、その曲率中心Obが対向面66の曲率中心Oaと一致している。そして、ガイド面76の曲率半径Rbは、弁体部60の対向面66の曲率半径Raと一致している。ここで、弁体部60の周方向端部には切欠部67が形成されているから、ガイド部75の周方向外側は、弁体部60よりも周方向に相対的に突出しており、この突出部分が突起部77を形成している。これにより、図12aに示すスライドバルブ70の通常姿勢の状態から、図12bに示すように、スライドバルブ70がガス圧を受けて、弁体部60がその軸心Ov周りに反時計方向に僅かに回転した場合でも、弁体部60がスクリューロータ40に接触する前に、ガイド部75の周方向外側に相対的に突出する突起部77が軸受ホルダ35に当接して、スライドバルブ70がそれ以上周方向に回転しないように規制することができる。