"マイクロ波通信システムを用いた通信ネットワークにおける経路選択方法であって、前記通信ネットワークの複数の経路のうち伝送容量のより大きい経路を通信する経路として選択することを特徴とする経路選択方法。請求項1記載の経路選択方法であって、前記通信ネットワーク上の前記伝送容量は、マイクロ波通信システムのAMR制御によるものを含むことを特徴とする経路選択方法。請求項2に記載された経路選択方法であって、前記通信ネットワーク上に複数の異なる経路選択プロトコルが混在する場合は前記経路選択プロトコルにて再配布するコストを前記AMR制御によるものとそれ以外によるものとの間で異なる重み付けとすることを特徴とする経路選択方法。請求項3に記載された経路選択方法であって、複数の経路の前記コストが等しいときは、更に、前記コストの等しい複数の経路を用いて冗長経路を構成することを特徴とする経路選択方法。請求項3又は請求項4に記載された経路選択方法であって、前記通信ネットワークの前記経路選択プロトコルとしてリンクステート型を用い、メトリックとして前記通信ネットワーク上の前記伝送容量を前記コストの計算に含むことを特徴とする経路選択方法。マイクロ波通信システムを用いた通信ネットワークに用いられる無線通信装置であって、前記通信ネットワークの複数の経路のうち伝送容量のより大きい経路を通信する経路として選択する経路選択手段を有することを特徴とする無線通信装置。請求項6記載の無線通信装置であって、前記通信ネットワーク上の前記伝送容量は、マイクロ波通信システムのAMR制御によるものを含むことを特徴とする無線通信装置。請求項7に記載された無線通信装置であって、前記通信ネットワーク上に複数の異なる経路選択プロトコルが混在する場合は前記経路選択プロトコルにて再配布するコストを前記AMR制御によるものとそれ以外によるものとの間で異なる重み付けとすることを特徴とする無線通信装置。請求項7に記載された無線通信装置であって、複数の経路の前記コストが等しいときは、更に、前記コストの等しい複数の経路を用いて冗長経路を構成することを特徴とする無線通信装置。請求項8又は請求項9に記載された無線通信装置であって、前記通信ネットワークの前記経路選択プロトコルとしてリンクステート型を用い、メトリックとして前記通信ネットワーク上の前記伝送容量を前記コストの計算に含むことを特徴とする無線通信装置。請求項1乃至請求項5の何れかに記載された経路選択方法をコンピュータにより実行可能なプログラムとして実現することを特徴とする無線通信装置の通信ネットワーク経路選択プログラム。上述の特許文献1の技術は、通信ネットワークに於いてより良好な経路を選択する技術であるが、その指標は主に通信品質を採用している。例えば誤り率を指標とする場合は、複数の中継ルートから誤り率が最小となるような最適ルートを選択することになる。しかし上述の特許文献1の技術は、伝送速度は考慮されていない。そのため、誤り率が最小でも伝送速度が速いとは限らない。従って他にもっと伝送速度の高い経路があるにも拘わらず誤り率が最小であるという理由で伝送速度の非常に低い経路をNENetworkElement間の経路として選択してしまうという不具合があった。また前述した関連する技術である既存のルーティングプロトコルに基づく方法を用いた無線通信ネットワークシステムでは、その経路を選択する方法は、無線伝送容量の変更に基づく効率的な経路選択を動的に行うものではない。例えば前述したOSPFではコストとして帯域幅に基づいた値を用いているが、この帯域幅は、予めネットワーク開通時にインタフェースカードの仕様で定まる値が固定的に設定される。従って、通信に使用しているネットワークの経路上に於いて、AMRによる伝送速度の低下が発生したとしても、その伝送速度の変化は既存のルーティングプロトコルでは考慮されない。従って、他にもっと伝送速度の速い経路が有ったとしても切り換えることが出来ないという不具合があった。発明の目的本発明は、上記に挙げたような不具合を避けることの出来る無線通信ネットワークシステムを提供することを目的としている。即ち、無線通信システムのAMR制御による無線伝送容量の変化に基づき回線切替、経路変更を動的に行い、無線通信ネットワークに於ける経済的、効率的な経路を選択することの出来る無線通信ネットワークシステムを提供する。本発明の経路選択方法は、マイクロ波通信システムを用いた通信ネットワークにおける経路選択方法であって、前記通信ネットワークの複数の経路のうち伝送容量のより大きい経路を通信する経路として選択する。また、本発明の無線通信装置は、マイクロ波通信システムを用いた通信ネットワークに用いられる無線通信装置であって、前記通信ネットワークの複数の経路のうち伝送容量のより大きい経路を通信する経路として選択する経路選択手段を有する。上記に説明したように、本発明の無線通信ネットワークシステムに於いては、以下の様な効果を有する。即ち無線通信システムのAMR制御による無線伝送容量の変化に基づき回線切替、経路変更を動的に行い、無線通信ネットワークに於ける経済的、効率的な経路を選択する。これによって、伝送効率の高い伝送経路を選択することの出来る無線通信ネットワークシステムを提供できる。第1の実施形態本発明の第1の実施の形態について、図面を参照して説明する。図1は本発明の実施形態におけるマイクロ波無線通信ネットワークシステムの構成図である。本形態では特に、NMSから各NE間の接続、即ちNMSによって各NEを管理する構成の例を示している。マイクロ波通信システムのNENetworkElement100はIDUIndoorUnit110,ODUOutdoorUnit120および図示せぬ分離合成器HYB,アンテナにより構成される。更にマイクロ波通信システムのNENetworkElement100は、ネットワーク300を経由して、NMSNetworkManagementSystem200によりNEの監視制御を行う。ODU120は無線変復調による送受信を行いIDU110は主にベースバンド信号を処理し他NEとの伝送を実現する。なおマイクロ波通信システムのNENetworkElement100は更に、NE100とNMS200はネットワーク機器310を経由して接続する。図2に本発明の実施形態における移動体通信システムの構成を示す。移動体通信システムはBTSBaseTransceiverStation/NodeBおよびBSCBaseStationController、RNCRadioNetworkController等により構成される。昨今のIPInternetProtocolネットワークの拡大に伴い、移動通信のバックボーンネットワークもIP化へと進んでいる。マイクロ波通信システムは光通信回線や無線幹線回線などを補完しており、伝送路のアクセス、アグリゲーション機能等を有する。なお、図1は図2のマイクロ波通信システムの部分に相当している。図3に本発明の実施形態におけるAMR伝送容量の例,図4にAMR伝送容量変更の概念図を示す。図3の表は、AMRAdaptiveModulationRadio機能による、無線回線の帯域幅CS:ChannelSeparation、変調方式、と伝送速度と対応表である。例えば、CS=Mode214MHzで変調方式16QAMの場合は、53Mbpsの伝送速度が得られることを示している。図4は、AMR機能により、無線回線の変調方式を無線伝送区間の気象条件の変化により、動的に変更することにより無線区間の伝送容量を最適化している様子を説明している。図4では、当初時間軸の左側無線区間は好天でCNR等も良好な環境では、伝送速度の高い変調方式例では256QAMを使用して高速な伝送容量を確保している。その後、次第に天候が悪化し降雨の影響によるCNRの低下やフェージングfading発生等により、256QAMでは誤り率が高く実質的なスループット単位時間あたりのデータ転送量の低下を来す場合は次の様に動作する。即ち伝送速度が低いが誤り耐性の高い変調方式例では256QAMから、128QAM→16QAM→QPSKと変化させているを使用することにより、その環境時点での最適な伝送容量を確保している。その後、天候が回復するに従って、低伝送速度高誤り耐性の変調方式から、初期の高伝送速度の変調方式へ復旧する。図5に本発明の実施形態におけるマイクロ波通信システムの構成を示す。図中に記された1~5の番号は下記にてAMR変調方式切替手順を説明する際に用いる。図5は、対向するNEA受信側とNEB送信側とで構成されている。各NEはINTFCInterfaceUnit、DPUDigitalProcessorUnit、MODModulatorUnit、DEMDemodulatorUnit,CTRLControlUnit、ODUOutDoorUnitとで構成される。INTFCは外部の有線回線と接続され、信号の送受を行う機能や、AMRによって判断された情報を多重して対向NEに伝送する機能を有する。DPUは無線伝送の為のチャネル符号化復号化や、AMR機能として受信信号から最適な変調方式を判断する機能を有する。MODは無線変調を、DEMは無線復調を行う。CTRLControlUnitはシステム内の各種制御を行い、制御信号の送受等を行う機能を有する。ODUOutDoorUnitは送受信アンプ等が搭載され、主に屋外に設置される。AMR機能は受信側で受信信号を基に判断した変調方式を送信側にフィードバックし、無線フレーム単位で送信側から順次変調方式を変更することにより、ヒットレス瞬断を伴うことなくでの変調方式切替を実現する。Uplink/Downlinkの変調方式はそれぞれ独立に制御される。図5はUplinkの変調方式切替に関する処理のみ記載されている。AMR手順は以下の1~5により実行される。1NEAの受信側DPUにて、NEBからの受信信号を基に、次に切り換えるべき最適な変調方式を判断する。21で判断した変調方式情報を受信側INTFCに於いて送信側フレームに多重し、MOD等を経由し無線信号にて対向するNENEBに伝送する。3NEBでは伝送された変調方式情報を送信側DPUにて抽出し、CTRLに通知する。4送信側CTRLはNEBのODUの変調方式設定を変更し、ACKAcknowledgement信号を返す。5送信側INTFCにてCTRLからACKを受信後、送信側の変調方式を切替える。なお、変調方式の判断の基となる情報として、CNRCarriertoNoiseRatio,RSLReceivedSignalLevel、Syndromeエラー等を使用する。上記3種類を使用した場合は、主な判断情報としてはCNRを用い、SyndromeおよびRSLは補助的な情報として用いることで判断の精度向上が可能となる。本発明の第1の実施の形態の動作について、図面を参照して説明する。図6は本発明の第1の実施形態におけるNMS~NE間の接続シーケンスである。図1の構成例を参照して説明する。本発明の第1の実施形態に於けるネットワークのルーティングプロトコルは、メトリックとしてネットワークのコストルーティングコストを用いるリンクステート型である。各NEは無線対向NE間にてAMR制御を行い、対向NE間に於ける無線伝送容量を確定後、NEの各無線ポートのルーティングコストを算出するステップA1。このルーティングコストは対向NE間に於ける無線伝送容量に基づき算出される。例えば無線伝送容量bit/sの逆数に比例するようコスト値を定めてもよい。各NEは無線/有線ポートに接続される隣接NEのIPアドレスを検出し、算出したコストに基づきメトリックを算出しルーティングテーブルを作成するステップA2。各NE間にてルーティングテーブルに基づき経路情報を交換ステップA3後、NE間の接続を確立するステップA4。その後、NMS200より接続要求を受信した各NEはルーティングテーブルを参照し、経路選択を行いステップA5、NMS200との接続を確立するステップA6。図6の例では、選択され、確立された経路はNE1→NE2→NE3→NE4→NE9の順であることがわかる。NMSから各NE間の接続確立に伴い、監視制御が可能となるステップA7。この様に、本発明の第1の実施形態における無線通信ネットワークシステムではAMR制御による無線伝送容量に基づきコストを計算し、無線通信ネットワークに於ける経済的、効率的な経路を選択する。これによって、伝送効率の高い伝送経路を選択することによりトラフィックの輻輳を回避することが出来る。本発明の第1の実施の形態について、経路変更が発生する場合を説明する。図7は本発明の第1の実施形態において経路変更が発生する場合のNMS~NE間の経路変更シーケンスである。図1の構成例を参照して説明する。当初、NMS200と各NEは上記図6のステップA1~A4で説明したものと同じ経路により接続を確立している。つまり、ステップB1~B4で確立している経路は、NE1→NE2→NE3→NE4→NE9の順である。その後、NEのマイクロ波通信システムに於いて、天候の変化等によりAMR制御による伝送速度の変更が各ルートで行われるステップB5。各NE間のAMR制御により無線伝送容量に変更が発生した場合は次の様になる。即ち対向NE間に於ける無線伝送容量を確定後、NEの各無線ポートのルーティングコストの再計算を行いメトリックを算出しステップB6、ルーティングテーブルを更新するステップB7。その後、各NE間にてルーティングテーブルに基づき経路情報を交換後、NE間の接続を確立するステップB8。図7の例では、更新後の経路はNE1→NE2→NE7→NE8→NE9の順であることがわかる。その後、図6にて説明した場合と同様にNMS200より接続要求を受信した各NEはルーティングテーブルを参照し、経路選択を行い、NMS200との接続を確立するステップB9,10。NMS~NE間の接続確立に伴い、監視制御が可能となるステップB11。この様に、本発明の第1の実施形態における無線通信ネットワークシステムはAMR制御による無線伝送容量の変化に応じてコストを再計算しメトリックを算出し直した後、無線通信ネットワークに於ける最適な経路を選択する。これによって、経済的、効率的な伝送経路を選択することによりトラフィックの輻輳を回避することが出来る。第2の実施形態本発明の第2の実施の形態について、図面を参照して説明する。本発明の実施形態におけるマイクロ波無線通信ネットワークシステムの構成図を図1に示す。また、本発明の実施形態における移動体通信システムの構成を図2に示す。本発明の実施形態におけるNEのルーティング処理フローチャートを図8に示す。無線対向NE間でのAMR制御による無線伝送容量の確定後、NEは隣接NE検出を行うステップC1。ネットワーク経路上に異なるルーティングプロトコルが混在し、経路情報の再配布が必要な場合は、再配布コストの計算を実行後、ルーティングテーブルを更新し、複数プロトコル間の相互運用を実現するステップC2-4。発信源と目的地との間の経路として、コストが等しい複数の経路が存在する場合は、その複数の経路を用いて冗長経路を構成することにより、トラフィックの負荷分散を実現するステップC5,6。異なるルーティングプロトコル間における再配布を行う際のコストの計算方法としては、コストの値を一律で同一単位、つまり同程度の重要度として扱って計算しても良い。或いは、異なるプロトコル間でコストの重み付けを行うとしても良い。これにより例えば、AMRを使用した経路選択方法のネットワーク内部ネットワークのコストをその他の外部ネットワークのコストよりも小さく扱う事が出来る。この方法は、外部ネットワークが経路の殆どの部分を占める場合等、外部コストの扱いを内部コストよりも優先させたい場合に有効な方法である。この様に本発明の第2の実施形態における無線通信ネットワークシステムは次のような動作を行う。即ちネットワーク経路上に異なるルーティングプロトコルが混在し、経路情報の再配布が必要な場合はAMR制御による無線伝送容量に基づきルーティングコストを算出する際にコストに重み付けを行ってメトリックを計算し、再配布をしている。これによって、コスト配分のポリシーに応じた経済的、効率的な伝送経路を選択することができる。また、本発明の第2の実施形態における無線通信ネットワークシステムは次のような動作を行う。即ち発信源と目的地との間の経路として、コストが等しい複数の経路が存在する場合は、その複数の経路を用いて冗長経路を構成することにより、トラフィックの負荷分散を実現することによりトラフィックの輻輳を回避することが出来る。第3の実施形態本発明の第3の実施形態について、図面を参照して説明する。図9は本発明の第3の実施形態における無線通信装置の構成図である。901は無線通信装置、902は通信ネットワークの複数の経路のうち伝送容量のより大きい経路を通信する経路として選択する経路選択手段である。本発明の第3の実施形態における無線通信装置ではAMR制御による無線伝送容量に基づきコストを計算し、無線通信ネットワークに於ける経済的、効率的な経路を選択する。これによって、伝送効率の高い伝送経路を選択することによりトラフィックの輻輳を回避することが出来る。なお、上述した各実施の形態で説明したコストの計算方法は一例を示したものである。コストの計算方法としてはその他の無線伝送容量以外の要素、例えば、CNRCarriertoNoiseRatio,RSLReceivedSignalLevel、Syndromeエラー等を使用しても良い。また、ここまで説明した各実施の形態では、主としてマイクロ波無線通信システムに適用可能な無線通信ネットワークを想定した構成とした。しかし同様の比較的近距離で無線通信を行うネットワークであれば、その他のシステム用の各種無線ネットワークにも適用可能である。また、ここまで説明した各実施の形態では、無線通信ネットワーク内で無線通信を行う各NEは、専用の通信装置を想定したが、次のようなものでもよい。即ち例えば各種データ処理を行うパーソナルコンピュータ装置に、本例での無線通信部に相当する通信処理を行うボードやカードなどを装着し、通信制御処理を、コンピュータ装置側で実行させる。このようにして、その通信制御処理を実行するソフトウェアをパーソナルコンピュータ装置に実装させて、ビーコン信号などの送信の一時休止処理を実行する構成としても良い。そのパーソナルコンピュータ装置などのデータ処理装置に実装されるプログラムについては、光ディスク,メモリカードなどの各種記録記憶媒体を介して配付しても良い。或いはインターネットなどの通信手段を介して配付しても良い。また、以上の実施形態は各々他の実施形態と組み合わせることができる。以上、実施形態を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記実施形態に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。この出願は、2010年5月21日に出願された日本出願特願2010-117095を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。上記の実施形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、以下には限られない。付記1マイクロ波通信システムを用いた通信ネットワークにおける経路選択方法であって、前記通信ネットワークの複数の経路のうち伝送容量のより大きい経路を通信する経路として選択することを特徴とする経路選択方法。付記2付記1記載の経路選択方法であって、前記通信ネットワーク上の前記伝送容量は、マイクロ波通信システムのAMR制御によるものを含むことを特徴とする経路選択方法。付記3付記2に記載された経路選択方法であって、前記通信ネットワーク上に複数の異なる経路選択プロトコルが混在する場合は前記経路選択プロトコルにて再配布するコストを前記AMR制御によるものとそれ以外によるものとの間で異なる重み付けとすることを特徴とする経路選択方法。付記4付記3に記載された経路選択方法であって、複数の経路の前記コストが等しいときは、更に、前記コストの等しい複数の経路を用いて冗長経路を構成することを特徴とする経路選択方法。付記5付記3又は付記4に記載された経路選択方法であって、前記通信ネットワークの前記経路選択プロトコルとしてリンクステート型を用い、メトリックとして前記通信ネットワーク上の前記伝送容量を前記コストの計算に含むことを特徴とする経路選択方法。付記6マイクロ波通信システムを用いた通信ネットワークに用いられる無線通信装置であって、前記通信ネットワークの複数の経路のうち伝送容量のより大きい経路を通信する経路として選択する経路選択手段を有することを特徴とする無線通信装置。付記7付記6記載の無線通信装置であって、前記通信ネットワーク上の前記伝送容量は、マイクロ波通信システムのAMR制御によるものを含むことを特徴とする無線通信装置。付記8付記7に記載された無線通信装置であって、前記通信ネットワーク上に複数の異なる経路選択プロトコルが混在する場合は前記経路選択プロトコルにて再配布するコストを前記AMR制御によるものとそれ以外によるものとの間で異なる重み付けとすることを特徴とする無線通信装置。付記9付記7に記載された無線通信装置であって、複数の経路の前記コストが等しいときは、更に、前記コストの等しい複数の経路を用いて冗長経路を構成することを特徴とする無線通信装置。付記10付記8又は付記9に記載された無線通信装置であって、前記通信ネットワークの前記経路選択プロトコルとしてリンクステート型を用い、メトリックとして前記通信ネットワーク上の前記伝送容量を前記コストの計算に含むことを特徴とする無線通信装置。付記11付記1乃至付記5の何れかに記載された経路選択方法をコンピュータにより実行可能なプログラムとして実現することを特徴とする無線通信装置の通信ネットワーク経路選択プログラム。"