被処理水中に気体を導入し、少なくとも一対の電極間に放電させる水処理装置において、導入した気体の気泡を保持する気泡保持部を有する上部電極と対向する下部電極で構成する一対以上の水中放電電極を有し、前記下部電極の表面に設けた凸部を、前記気泡保持部と相対させたことを特徴とする水処理装置。一端が前記気泡保持部に到達する気泡捕集流路を前記上部電極に設けた請求項1に記載の水処理装置。前記気泡保持部を始端とする気泡拡散流路を前記上部電極に設けた請求項1または2に記載の水処理装置。前記凸部が円柱状凸部である請求項1~3のいずれか一項に記載の水処理装置。前記凸部が先端に球状部分を有する円柱形状である請求項1~3のいずれか一項に記載の水処理装置。前記凸部が翼断面形状を有する柱状部材である請求項1~3のいずれか一項に記載の水処理装置。前記凸部が整流板の一部である請求項1から3のいずれか一項に記載の水処理装置。気泡保持部に一つ以上の局所的凸部を設けた請求項1~3のいずれか一項に記載の水処理装置。前記上部電極もしくは前記下部電極の表面が誘電体でコーティングされていることを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の水処理装置。特許文献1に示されたオゾン水生成装置においては、対向する電極間に局所的な近接部位を設けることで水中放電の放電電圧を下げているものであるが、水中放電においては、電極間に存在する流体の性状によって放電を開始する電圧が変動する事が知られており、電極間の被処理水中に気泡を拡散させた方が低い電圧で放電することが可能になる。しかし、特許文献1のオゾン水生成装置においては、被処理水中に拡散させた気泡はその浮力により電極間に形成されている空間の最上部を通過する確率が高く、局所的に近接する電極間を通過する確率は低いので、電極間の近接部には被処理水のみが存在する可能性が高い。したがって被処理水を介した放電では高い放電電圧が必要になり、消費電力が増加するという課題があった。また、被処理水中に気泡を拡散させるためにエアポンプ等を用いて水中に気泡を発生させているが、従来のオゾン水生成装置においては、電極間の放電に関与しない気泡の量をあらかじめ想定した気泡発生量にする必要があり、エアポンプ等の消費電力が増加するという課題があった。そこで、本発明は上記課題を解決するものであり、放電による水処理を低消費電力で実現する水処理装置を提供することを目的とするものである。そして、この目的を達成するために、本発明は、下部電極の表面に設けられた凸部が上部電極に設けられた気泡保持部と相対する構成の水中放電電極を備える水処理装置としたものであり、これにより所期の目的を達成するものである。本発明によれば、下部電極の表面に設けられた凸部が上部電極に設けられた気泡保持部と相対する構成としたものであるので、気泡保持部に滞留している気泡を介して上部電極と下部電極の間で水中放電が開始されるので、電極間に気泡が存在しない場合に比べて低い電圧で放電することができ、消費電力を低減することができるという効果を得ることができる。本発明の請求項1記載の水処理装置は、下部電極の表面に設けられた凸部が、上部電極の表面に設けられた気泡保持部と相対する構成を有する。これにより上部電極の気泡保持部と下部電極の凸部の間において気泡が保持された被処理水中で放電するので、電極間に気泡が存在しない場合に比べて低い電圧で放電することができ、有機物の分解や微生物の殺菌などを低消費電力で実施することができるという効果を奏する。また、一端が気泡保持部に到達する気泡捕集流路を上部電極に設ける構成にしてもよい。これにより、被処理水中に拡散させた気泡が効率よく気泡保持部に到達するので、気泡の拡散量を必要最小限に減らすことができる。すなわち気泡を拡散させるために用いるエアポンプ等の消費電力を削減することができ、有機物の分解や微生物の殺菌などを低消費電力で実施することができるという効果を奏する。また、気泡保持部を始端とする気泡拡散流路を上部電極に設ける構成にしてもよい。これにより、気泡保持部での放電により生成されたオゾンやヒドロキシラジカルを含む気泡が被処理水中へ効率よく拡散することができるので、元となる気泡の拡散量を必要最小限に減らすことができる。すなわち気泡を拡散させるために用いるエアポンプ等の消費電力を削減することができ、有機物の分解や微生物の殺菌などを低消費電力で実施することができるという効果を奏する。また、下部電極の表面に円柱状凸部を設け、上部電極の表面に設けられた気泡保持部と相対させる構成にしてもよい。これにより上部電極の気泡保持部と下部電極の円柱状凸部の間において気泡が保持された被処理水中で放電するので、電極間に気泡が存在しない場合に比べて低い電圧で放電することができ、有機物の分解や微生物の殺菌などを低消費電力で実施することができるという効果を奏する。また、下部電極の表面に円柱形状で先端に球状部分を有する凸部を設け、上部電極の表面に設けられた気泡保持部と相対させる構成にしてもよい。これにより上部電極の気泡保持部と下部電極の円柱形状で先端に球状部分を有する凸部の間において、気泡が保持された被処理水中で放電するので、電極間に気泡が存在しない場合に比べて低い電圧で放電することができ、有機物の分解や微生物の殺菌などを低消費電力で実施することができるという効果を奏する。また、下部電極の表面に翼断面形状を有する柱状部材の凸部を設け、上部電極の表面に設けられた気泡保持部と相対させる構成にしてもよい。これにより上部電極の気泡保持部と、下部電極の翼断面形状を有する柱状部材である凸部の間において、気泡が保持された被処理水中で放電するので、電極間に気泡が存在しない場合に比べて低い電圧で放電することができ、有機物の分解や微生物の殺菌などを低消費電力で実施することができるという効果を奏する。また、下部電極の表面に整流板の一部である凸部を設け、上部電極の表面に設けられた気泡保持部と相対させる構成にしてもよい。これにより上部電極の気泡保持部と、下部電極の整流板の一部である凸部の間において、気泡が保持された被処理水中で放電するので、電極間に気泡が存在しない場合に比べて低い電圧で放電することができ、有機物の分解や微生物の殺菌などを低消費電力で実施することができるという効果を奏する。また、上部電極の表面に設けられた気泡保持部の内側に局所的凸部を設け、下部電極の設けられた凸部と相対させる構成にしてもよい。これにより上部電極の気泡保持部の内側の局所的凸部と、下部電極の凸部の間において、気泡が保持された被処理水中で放電するので、電極間に気泡が存在しない場合に比べて低い電圧で放電することができ、有機物の分解や微生物の殺菌などを低消費電力で実施することができるという効果を奏する。また、上部電極もしくは前記下部電極の表面が誘電体でコーティングされている構成にしてもよい。これにより火花放電による一時的な大電流の作用で電極や電気回路が破損することを防止することができ、電極間での放電が安定的に継続するようになるので、余剰の電気エネルギーを投入する必要が無くなり、有機物の分解や微生物の殺菌などを低消費電力で実施することができるという効果を奏する。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。実施の形態1図1に示すように水処理装置1は被処理水槽2、循環ポンプ3、水中放電電極4、エアポンプ5、高圧電源6を備えている。被処理水を循環させるための配管は矢印を用いて省略して図示しているが、被処理水槽2に貯められた被処理水は循環ポンプ3の作用により、水中放電電極4内部に送液され、水中放電によりオゾンやヒドロキシラジカルなどの活性酸素種を生成した後に、被処理水槽2に戻ってくる。水中放電電極4は上部電極7と下部電極8、絶縁スペーサ9で構成されている。上部電極7と下部電極8にはそれぞれ端子10が備えられており、高圧電源6と電気的に接続されている。水中放電電極4には点線で図示した被処理水導入部11と被処理水排出部12が接続されており、被処理水導入部11の内部には気泡拡散部13が備えられている。気泡拡散部13は矢印を用いて省略して図示した空気配管によりエアポンプ5と接続されており、エアポンプ5から圧送された空気は気泡拡散部13から気泡として被処理水中に拡散される。被処理水中に拡散された気泡は水中放電電極4の内部ではその浮力により上部電極7の下面に沿って流されていくものである。水中放電電極4で被処理水を処理する場合において、放電電圧を低下させるためには、電極間の距離を近づけた方が良いが、処理流量を一定とした場合には、被処理水の流速が上昇してしまい、処理効率が低下してしまう。したがって、上部電極7と下部電極8の適切な間隔は必要な処理流量と放電電圧を考慮しながら定められるものであり、絶縁スペーサ9によってその間隔が維持される。また、被処理水中に気泡を拡散させる際に、水中放電電極の電極間よりも大きな径を有する状態で気泡を拡散させると、水中放電電極間で被処理水の流通抵抗が大きく変動するので被処理水の流速を一定に保つことが困難になり、処理効率が低下してしまう。また、後述するように、電極間の放電により生成されるオゾンやヒドロキシラジカルを、被処理水中に効率良く溶解させるためには、気泡の径を小さくしたほうが比表面積を増大させることができ、溶解効率が向上する。したがって、気泡拡散部13から拡散させる気泡はできるだけ径の小さな気泡であることが望ましい。また図1では、被処理水は被処理水槽2に貯められて、循環ポンプ3と水中放電電極4の作用により浄化されるものとしたが、この構成に限ったものではなく、1回の処理で所望の処理効果が得られるように被処理水の流量や水中放電電極の動作条件を定めることで、被処理水を循環しなくとも同様の効果を得ることができる。また、電極間での放電は、高圧電源6により電極間に高電圧が印加されることにより行われる。この放電により、オゾンやヒドロキシラジカルなどの活性酸素種が生成され、被処理水の有機物の分解や微生物の殺菌が行われるものであるが、電極間に印加される電圧波形は、高電圧の矩形波、三角波、正弦波などを用いることができ、好ましくは、高電圧パルスとするのがよい。高電圧パルスにすることで、無駄に消費される電力を抑制することができる。また、高圧電源6により印加する電圧の大きさは、電極の形状大きさ、処理対象物、要求される処理能力によって最適な条件が定められるものであるが、装置の大きさや安全性、電源の動作効率を考慮すると、好ましくは1から100kVである。また、図1では水中放電電極4は前後に有する被処理水導入部11と被処理水排出部12により配管と接続されているとしたが、この構成に限ったものではなく、水中放電電極4の電極間に被処理水を通過させることのできる構造であれば別の構造を用いてもよい。ただし、気泡を効率よく拡散できる構造が望ましく、図1のように流路断面積が拡大し、流速が低下する部分で気泡を導入すれば、気泡の拡散効率を向上させることができる。また、エアポンプ5により圧送された空気を気泡として拡散させるとしたが、高純度酸素を高圧ボンベから供給しても良く、酸素濃度の高い気泡であれば電極間の放電により効率良くオゾンを生成することができる。図2には上部電極7を裏返した状態で示している。上部電極7は誘電体14が表面にコーティングされており、誘電体14の中央部分には気泡保持部15が設けられている。さらに気泡保持部15は気泡捕集流路16と気泡拡散流路17に連通している。図1の説明で述べたように、上部電極7の下面図2では上側になっている面に浮上した気泡は、被処理水の水流と気泡捕集流路16の傾斜の作用により、気泡保持部15に集められる。後述するように、気泡保持部15で生成したオゾンまたはヒドロキシラジカルを含む気泡は被処理水の水流と気泡拡散流路17の傾斜の作用により、被処理水中に拡散される。図3には下部電極8を示している。下部電極8は誘電体14が表面にコーティングされており、誘電体14の中央部分には円柱状凸部18が設けられている。円柱状凸部18の先端部は上部電極7の気泡保持部15破線で図示と相対する位置である。図4に水中放電電極4の概略断面図を示す。図3の説明で述べたように、下部電極8の円柱状凸部18は上部電極7の気泡保持部15と相対しており、空間を保って近接している。上部電極7の下面に浮上した気泡19は、被処理水の水流と気泡捕集流路16の傾斜の作用により、気泡保持部15に集められる。図2~4に示した水中放電電極4が、本願の特徴であり、以下で詳細に説明する。水中放電電極で放電する場合、電極間距離が近い方が低い電圧で放電が開始される。また、電極間に被処理水のみが存在する場合に比べて、気泡が存在する方が低い電圧で放電が開始される。したがって、高電圧が印加されている上部電極7と下部電極8は、気泡保持部15と円柱状凸部18の先端部で近接しており、気泡保持部15には被処理水中から集められた気泡が存在しているので、低い電圧で放電を開始することができる。電極間で放電が発生すると、気泡内にはオゾンまたはヒドロキシラジカル等の活性酸素種が生成される。オゾンまたはヒドロキシラジカル等を含む気泡は被処理水の水流と気泡拡散流路17の傾斜の作用により、被処理水中に拡散される。図5に気泡保持部15、気泡捕集流路16、気泡拡散流路17の組合せを6ヶ所有する上部電極7の構造を示す。必要な処理流量に応じて水中放電電極4の大きさが定まるものであり、電極面積が大きくなれば、図5のように気泡保持部の数を増やし、被処理水中に拡散された気泡を効率良く捕集すれば、水中放電電極4の処理効率を向上できる。また、上部電極7および下部電極8は、流通させる被処理水による酸化や、放電に伴う酸化、高温による劣化に耐えられるような導電性材料で構成する必要がある。例えば、ステンレス鋼、チタン、アルミニウム、銅および銅合金などの金属を用いることができるが、好ましくはステンレス鋼やチタンである。さらに、また、図2から図5で示すように、上部電極7および下部電極8の表面は、誘電体14でコーティングされた構成とすることができる。この誘電体14のコーティングにより、電極間の火花放電により急激に大電流が流れて電源回路などが破壊されることを防止することができ、安定した放電を行うことができる。また、金属部が放電により消耗することがないので、電極の長寿命化が期待できる。また、金属部溶出に伴う被処理水の成分変化を防止することができる。また、絶縁スペーサ9が変形した場合など、電極間の距離が所望の設定より変化した場合においても電極同士の短絡を防止できるので、電極間距離を可能な限り小さく設定することにより、印加電圧や消費電力を小さくすることができる。なお、誘電体とそのコーティング方法については、ゾルゲル法による無機酸化被膜を形成させる方法が好ましく、また材料は、SiO2、Al2O3、MgO、ZrO2、TiO2、ZnO、Y2O3、BaTiO2などが使用できるが、比誘電率などの観点から、好ましくはBaTiO2、Al2O3、TiO2である。なお、図2および図4に示すように、気泡捕集流路16は斜面を有する流路として示したが、この構造に限ったものではなく、被処理水中に拡散している気泡について、その浮力と流水中での抗力を利用して、気泡保持部15に捕集できるような構造であればよく、整流板を用いて気泡の移動方向を制御する気泡捕集路を備えても同様の効果を得ることができる。なお、図2および図4に示すように、気泡拡散流路17は斜面を有する流路として示したが、この構造に限ったものではなく、気泡の浮力と流水中での抗力を利用して、気泡拡散流路17内において被処理水の流速よりも気泡の移動速度を遅くして、被処理水と気泡との接触確率を増加できるような構造であればよく、部分的な突起や邪魔板等を設けて気泡の移動速度を遅くするような気泡捕集路を備えても同様の効果を得ることができる。実施の形態2図6に水中放電電極4の概略断面図を示す。実施の形態1と同様の構成要素については同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。実施の形態1との違いは、凸部20が実施の形態1の円柱状凸部18の先端に径が円柱より大きい球状部分を有する点である。すなわち、放電の効率を向上させるためには、凸部の先端の面積は大きいほうが望ましいが、電極間近接部位の流路断面積を狭くして被処理水の流速が増大するので処理効率を低下させる可能性があるので、電極間近接部位において凸部先端部の面積を増大させながらも流路断面積の低下を防ぐことができるように、先端に径の大きな球状部分を有する円柱形状である凸部20を設けている。この構造により電極間近接部位での流速の増加を抑えることができ、処理効率の低下を防止することができる。また、流路断面積の局所的な減少と拡大は流路内の圧力損失を増加させる要因となり、被処理水を流通させるために循環ポンプの消費電力を増大させることにつながる。したがって本実施の形態で示す構造であれば、循環ポンプの消費電力を増大させることがなく、低消費電力での水処理が可能である。なお、図6においては凸部の先端部を球状で図示したが、この構造に限ったものではなく、先端の上面を球状とした半球状にしても同様の効果を得ることができる。また、図6においては上部電極7の気泡保持部15を、下面が開放された箱状の形状で示したが、この構造に限ったものではなく、近接する凸部先端部の形状と相似形の半球状凹部としても同様の効果を得ることができる。すなわち、被処理水中で気泡に作用する浮力と被処理水の流れに対する抗力を利用して、流水中で所望の場所に気泡を一定時間保持できるような構造であればよい。実施の形態3図7に下部電極8の表面に設けられた翼断面形状を有する凸部21の概略斜視図を示す。実施の形態1、2と同様の構成要素については同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。なお図7は凸部21周辺部分のみ拡大して記載している。実施の形態1との違いは、図7に示すように凸部21は上流側の幅が広く下流側が狭くなるいわゆる翼断面の形状を有する点である。すなわち、放電の効率を向上させるためには、凸部の先端の面積は大きいほうが望ましいが、電極間近接部位の流路断面積を狭くして被処理水の流速が増大するので処理効率を低下させる可能性があるので、電極間近接部位において凸部先端部の面積を増大させながらも流路断面積の低下を防ぐことができるように、流水中での抵抗が少ない翼断面形状を有する凸部21を設けている。この構造により電極間近接部位での流速の増加を抑えることができ、処理効率の低下を防止することができる。また、流路断面積の局所的な減少と拡大は流路内の圧力損失を増加させる要因となり、被処理水を流通させるために循環ポンプの消費電力を増大させることにつながる。したがって本実施の形態で示す構造であれば、循環ポンプの消費電力を増大させることがなく、低消費電力での水処理が可能である。実施の形態4図8に整流板の一部が凸部22を構成している下部電極8の概略斜視図を示す。実施の形態1~3と同様の構成要素については同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。なお図8は凸部22周辺部分のみ拡大して記載している。実施の形態1との違いは、図8に示すように凸部22が整流板の一部であるという点である。すなわち、放電の効率を向上させるためには、凸部の先端の面積は大きいほうが望ましいが、電極間近接部位の流路断面積を狭くして被処理水の流速が増大するので処理効率を低下させる可能性があるので、電極間近接部位において凸部先端部の面積を増大させながらも流路断面積の低下を防ぐことができるように、凸部22を整流板の一部に設けている。この構造により電極間近接部位での水流の乱れを抑えることができ、処理効率の低下を防止することができる。また、流路断面積の局所的な減少と拡大は流路内の圧力損失を増加させる要因となり、被処理水を流通させるために循環ポンプの消費電力を増大させることにつながる。したがって本実施の形態で示す構造であれば、循環ポンプの消費電力を増大させることがなく、低消費電力での水処理が可能である。実施の形態5図9に気泡保持部に局所的凸部を設けた上部電極を有する水中放電電極の概略断面図を示す。実施の形態1~4と同様の構成要素については同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。実施の形態1との違いは、図9に示すように気泡保持部15内に局所的凸部23を有する点である。すなわち、放電の効率を向上させるためには、気泡保持部15と下部電極8の円柱状凸部18をできる限り近接させるほうが望ましいが、電極間近接部位の流路断面積を狭くして被処理水の流速が増大するので処理効率を低下させる可能性があるので、電極間近接部位において電極間距離を近接させながらも流路断面積の低下を防ぐことができるように、局所的凸部23を気泡保持部15の内部に設けている。この構造により電極間近接部位での流速の増加を抑えることができ、処理効率の低下を防止することができる。さらに、局所的凸部23は円筒状の形状であり、その周辺部には気泡を保持するための空間を有しており、被処理水中に含まれる気泡を保持している場所と同一の場所で、確実に放電を行うことができるものである。なお、局所的凸部23は図9に示す形状に限ったものではなく、気泡を保持する容積を維持しつつ、下部電極の凸部との距離を近接させる構造であればどのような構造を用いても同様の効果を得ることができ、実施の形態2と同様に先端に球状部分を有する円柱状凸部を設けてもよい。