"アノードとカソードとを電解質膜の両側に接合した膜電極接合体を一体的に形成した枠体を一対のセパレータの各挟持片で挟持しており、それらアノードとカソードに対して水素含有ガスと酸素含有ガスを互いに分離して流出入させる燃料電池セルにおいて、上記両セパレータの各挟持片の挟持終端の位置を互いに正対しないように偏移させていることを特徴とする燃料電池セル。両セパレータの各挟持片は、互いの挟持長を異ならせていることを特徴とする請求項1に記載の燃料電池セル。膜電極接合体はガス拡散層を有しており、挟持長が比較的に長いセパレータの挟持片は、上記ガス拡散層と枠体に当接していることを特徴とする請求項2に記載の燃料電池セル。ところで、上記特許文献1に記載の燃料電池セルにおいては、アノード2に送給される燃料ガスを高圧送給しているために、そのアノード2とカソード3との間に圧力差以下、差圧という。が生じ、それらアノード2とカソード3の間に介在する固体高分子電解質膜1及び第1,2支持部材7,8は上記差圧に起因する荷重を受けることになる。しかしながら、特許文献1に記載の燃料電池セルにおいては、第1,2支持部材7,8の周囲に空間S1,S2が区画形成された構成になっているとともに、それら第1,2支持部材7,8とOリング9とに距離があるために、上記した差圧発生時に第1,2支持部材7,8とともに固体高分子電解質膜1が差圧の発生の度毎に大きく変形する。すなわち、差圧の発生の度毎に生じる変形により、第1,2支持部材7,8の基端部には繰り返し応力が生じ、それら第1,2支持部材7,8の基端部付近や固体高分子電解質膜1に曲げ応力,せん断が繰り返し作用して破損する虞がある。そこで本発明は、水素含有ガスと酸素含有ガスとの差圧に起因する応力による破損を防止できる燃料電池セルの提供を目的としている。上記課題を解決するための本発明は、アノードとカソードとを電解質膜の両側に接合した膜電極接合体を一体的に形成した枠体を一対のセパレータの各挟持片で挟持しており、それらアノードとカソードに対して水素含有ガスと酸素含有ガスを互いに分離して流出入させる燃料電池セルにおいて、上記両セパレータの各挟持片の挟持終端の位置を互いに正対しないように偏移させていることを特徴としている。上記の構成によれば、上記両セパレータの各挟持片の挟持終端の位置を互いに正対しないように偏移させているので、枠体に作用する最大応力せん断力を分散させられる。本発明によれば、水素含有ガスと酸素含有ガスとの差圧に起因して作用する応力を分散させて、破損を防止することができる。以下に、本発明を実施するための形態について、図面を参照して説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る燃料電池セルを用いた一例に係る燃料電池スタックの外観斜視図、図2は、その燃料電池スタックを分解して示す分解斜視図である。なお、本発明の一実施形態に係る燃料電池セルを用いた燃料電池スタックは、例えば車両に搭載される固体高分子電解質型燃料電池である。一例に係る燃料電池スタック10は、一対のエンドプレート11,12間に、集電板13,14及び本発明の一実施形態に係る燃料電池セルA1を複数積層させ、かつ、それらのエンドプレート11,12により、それらの燃料電池セルA1どうしを挟圧するようにして締結板15,16及び補強板17,17によって締結した構成のものである。なお、19は、スペーサである。本実施形態においては、上記エンドプレート11,12、締結板15,16及び補強板17,17は、互いにボルト18等により締結しているが、これに限るものではない。図3は、本発明の一実施形態に係る燃料電池セルを分解して示す斜視図、図4は、その燃料電池セルの平面図、図5は、図4に示すI‐I線に沿う部分断面図、図6は、図5に包囲線IIで示す部分の拡大図である。燃料電池セルA1は、樹脂製の枠体以下、フレームという。20を周囲に形成した膜電極接合体30を、一対のセパレータ40,41間に挟持することにより、膜電極接合体30に対向する領域に発電部Gを形成した構成のものである。発電部Gの両側には、水素含有ガス又は酸素含有ガスの供給及び排出を行うためのマニホールド部M,Mと、各マニホールド部Mから発電部Gに至る水素含有ガス又は酸素含有ガスの流通領域であるディフューザ部D,Dを備えたものとなっている。ディフューザ部Dは、フレーム20と両側のセパレータ40,41との間、つまりアノード32側及びカソード33側にそれぞれ形成されている。一方のマニホールド部Mはマニホールド孔H1~H3からなる。それらマニホールド孔H1~H3は、酸素含有ガス供給用H1、冷却流体供給用H2及び水素含有ガス供給用H3のものであり、積層方向αにそれぞれの流路を形成する。他方のマニホールド部Mはマニホールド孔H4~H6からなる。各マニホールド孔H4~H6は、水素含有ガス排出用H4、冷却流体排出用H5及び酸素含有ガス排出用H6であり、積層方向αにそれぞれの流路を形成する。なお、供給用と排出用は一部又は全部が逆の位置関係でもよい。まず、膜電極接合体30について説明する。膜電極接合体30は、MEAMembraneElectrodeAssemblyとも呼称されるものであり、図6に示すように、例えば固体高分子から成る電解質膜31を、アノード32とカソード33により挟持した構造を有している。なお、本実施形態においては、アノード32とカソード33の各表面に、カーボンペーパや多孔質体等から成るガス拡散層3434がそれぞれ積層されている。上記の膜電極接合体30は、アノード32に水素含有ガスが、また、カソード33に酸素含有ガスがそれぞれ送給されることにより、電気化学反応による発電を行なう。なお、膜電極接合体30としては、上記のガス拡散層34を設けることなく、電解質層31とアノード32とカソード33により構成したものとしてもよい。次に、フレーム20について説明する。フレーム20は、例えば射出成形によって上記した膜電極接合体30と一体的に形成されており、本実施形態においては、燃料電池セルA1の積層方向αから見た正面視において横長方形にし、かつ、ほぼ一定の板厚に形成されているとともに、その中央部分に上記した膜電極接合体30が配置されている。ディフューザ部Dには、フレーム20とこれに対向するセパレータ40,41とを離間させておくための円柱台形にした突起21が所要の間隔にして複数配設されている。なお、当該突起21は、フレーム20に突設することに限るものではなく、セパレータ40,41に形成し、また、フレーム20とセパレータ40,41双方に適宜振り分けて形成してもよい。次に、上記図3,4とともに、図5をも参照してセパレータ40,41について説明する。セパレータ40,41は、それぞれステンレス等の金属板をプレス成形したものであり、膜電極接合体30に対向する中央部分が、図3,4に示すように、β方向に連続した凹凸形状に形成してある。これにより、セパレータ40,41は、膜電極接合体20に対向する凹凸形状部分40a,41aでは、各凸部分が膜電極接合体30に接触するとともに、各凹部分が水素含有ガス酸素含有ガスの流路となっている。セパレータ40,41は、これらの両端部に、フレーム20の各マニホールド孔H1~H6の同形同大のマニホールド孔H1~H6が互いに対向する位置に形成されているともに、上記両セパレータ40,41の各挟持片42,43の挟持終端42a,42a、43a,43aの位置を互いに正対しないように偏移させている。本実施形態における正対しないように偏移させるとは、フレーム20を挟む両側に位置する挟持終端42a,43a、42a,43aが、平面視において互いに重なり合わないようにβ方向に位置ずれさせている状態をいう。換言すると、中心軸線Oから両端部に向けて延出する挟持片42,43の長さL1,L2を各々長短設定することにより、挟持片42,43の終端部42a,43a、42a,43aを互いに対向しない位置となるようにしている。本実施形態においては、セパレータ40の挟持片42の長さL1を、セパレータ41の挟持片00の長さL2よりも長く設定している。具体的には、セパレータ40の挟持片42の終端42aと、セパレータ41の挟持片43の終端43aとの間に所要の間隔L3が設けられるようにしている。上述した燃料電池セルA1によれば、差圧が発生したときの応力発生箇所が一点に集中することを回避できるため、曲げ疲労に対する寿命を延長することができる。なお、図5において示す矢印は差圧、ア,イは差圧による応力を示している。同図からも明らかなように、差圧が発生したときの応力発生箇所が一点に集中していないことが明らかである。次に、図7を参照して第二の実施形態に係る燃料電池セルA2について説明する。図7は、図4に示すI‐I線に沿う部分に相当する部分断面図である。なお、上述した実施形態において説明したものと同等のものについては、それらと同一の符号を付して説明を省略する。第二の実施形態に係る燃料電池セルA2は、第一の実施形態に係る燃料電池セルA1と、膜電極接合体50とセパレータ60,61の構成が相違しているので、その相違点について説明する。膜電極接合体50は、例えば固体高分子から成る電解質層31を、アノード32とカソード33により挟持し、かつ、それらアノード32とカソード33の各表面に、カーボンペーパや多孔質体等から成るガス拡散層34,35がそれぞれ積層されている。本実施形態においては、カソード33側のガス拡散層35がアノード32側のガス拡散層34よりも長尺に形成されているとともに、そのアノード32側のガス拡散層34の両端部から外側に同じ長さだけ突出させている。セパレータ60,61は、これらの両端部に、フレーム20の各マニホールド孔H1~H6の同形同大のマニホールド孔H1~H6いずれも図示しないが互いに対向する位置に形成されているともに、上記両セパレータ60,61の各挟持片62,63の挟持終端62a,62a、63a,93aの位置を互いに正対しないように偏移させ、かつ、挟持長が比較的に長いセパレータ60の挟持片62を、上記ガス拡散層35とフレーム20に当接させている。上記した第二の実施形態に係る燃料電池セルA2によれば、差圧発生時に強度の低い部位が曲げの起点にならず、また、応力発生箇所が一点に集中しないため、曲げ疲労に対する寿命を延命できる。なお、図7において示す矢印は差圧、ア,イは差圧による応力を示している。同図からも明らかなように、差圧が発生したときの応力発生箇所が一点に集中していないことが明らかである。以上詳細に説明したが、いずれにしても、上記各実施形態において説明した各構成は、それら各実施形態にのみ適用することに限らず、一の実施形態において説明した構成を、他の実施形態に準用若しくは適用し、さらには、それを任意に組み合わせることができるものであることを附記する。"