"複数のジョブで構成される作業を実行することが可能な画像処理装置であって、前記複数のジョブの少なくとも一部によって利用可能な複数のサービスのステータス情報をそれぞれ取得するステータス情報取得手段と、前記作業に関する各ジョブの実行指示をユーザの操作に基づき前記各ジョブの実行段階で順次に受け付ける受付手段と、前記作業がユーザの操作により中止されたことを検出する検出手段と、前記複数のサービスのうち、前記作業の中止時点でエラーが発生しているサービスであるエラー発生サービスを特定する特定手段と、前記エラー発生サービスの正常復帰が前記ステータス情報取得手段により検出される場合に、前記エラー発生サービスの正常復帰を前記ユーザに通知する通知手段と、を備えることを特徴とする画像処理装置。請求項1に記載の画像処理装置において、前記特定手段は、前記作業の中止時点でエラーが発生している複数のエラー発生サービスの中から、正常復帰通知の対象サービスである通知対象サービスを所定の基準に基づき選択し、前記通知手段は、前記通知対象サービスの正常復帰が前記ステータス情報取得手段により確認されると、前記通知対象サービスの正常復帰を前記ユーザに通知することを特徴とする画像処理装置。請求項2に記載の画像処理装置において、前記画像処理装置で実行された作業に関する履歴情報を格納する格納手段、をさらに備え、前記特定手段は、前記複数のエラー発生サービスの中から、前記履歴情報に基づいて前記通知対象サービスを選択することを特徴とする画像処理装置。請求項3に記載の画像処理装置において、前記履歴情報は、複数のジョブの実行順序履歴に関する情報を含み、前記特定手段は、前記履歴情報に基づき、前記作業の中止時点の直前に終了していたジョブに引き続いて実行された回数が最も多いサービスを、前記通知対象サービスとして選択することを特徴とする画像処理装置。請求項3に記載の画像処理装置において、前記履歴情報は、複数のジョブの実行順序履歴に関する情報を含み、前記特定手段は、前記履歴情報に基づき、前記作業の中止時点の直前に終了していたジョブに引き続いて実行された回数が所定値以上であるサービスを、前記通知対象サービスとして選択することを特徴とする画像処理装置。請求項2に記載の画像処理装置において、前記特定手段は、前記エラー発生サービスであり、且つ、作業中止時点で実行操作中のジョブに関するサービスを前記通知対象サービスとして選択することを特徴とする画像処理装置。請求項1に記載の画像処理装置において、前記通知手段は、前記エラー発生サービスの正常復帰が前記ステータス情報取得手段により確認される場合に、前記エラー発生サービスが正常に復帰した旨を前記ユーザの再ログイン時に前記画像処理装置の表示部に表示することを特徴とする画像処理装置。請求項1に記載の画像処理装置において、前記通知手段は、前記エラー発生サービスの正常復帰が前記ステータス情報取得手段により確認されたことに応答して、前記エラー発生サービスの正常復帰を通知する電子メールを前記ユーザに向けて送信することを特徴とする画像処理装置。請求項1に記載の画像処理装置において、前記受付手段は、前記エラー発生サービスが正常に復帰した旨が前記ユーザに通知される際に、前記作業の再開を指示する再開指示入力を受け付け、前記画像処理装置は、前記再開指示入力に応答して、正常状態に復帰した前記エラー発生サービスである所定のサービスに接続し、当該所定のサービスの操作画面をユーザに提示する作業再開制御手段、をさらに備えることを特徴とする画像処理装置。請求項9に記載の画像処理装置において、前記作業の中止時点で前記作業によって生成されていた作業中データファイルを格納する格納手段、をさらに備え、前記作業再開制御手段は、前記再開指示入力に応答して、前記作業中データファイルを前記所定のサービスの実行時に前記ユーザに提示することを特徴とする画像処理装置。複数のジョブで構成される作業を実行することが可能な画像処理システムであって、前記複数のジョブで利用可能な複数のサービスのステータス情報をそれぞれ取得するステータス情報取得手段と、前記作業に関する各ジョブの実行指示をユーザの操作に基づき前記各ジョブの実行段階で順次に受け付ける受付手段と、前記作業がユーザの操作により中止されたことを検出する検出手段と、前記複数のサービスのうち、前記作業の中止時点でエラーが発生しているサービスであるエラー発生サービスを特定する特定手段と、前記エラー発生サービスの正常復帰が前記ステータス情報取得手段により検出される場合に、前記エラー発生サービスの正常復帰を前記ユーザに通知する通知手段と、を備えることを特徴とする画像処理システム。請求項11に記載の画像処理システムにおいて、前記受付手段は、前記エラー発生サービスが正常に復帰した旨が前記ユーザに通知される際に、前記作業の再開を指示する再開指示入力を受け付け、前記画像処理システムは、前記再開指示入力に応答して、正常状態に復帰した前記エラー発生サービスである所定のサービスに接続し、当該所定のサービスの操作画面をユーザに提示する作業再開制御手段、をさらに備えることを特徴とする画像処理システム。複数のジョブで構成される作業を伴って画像処理を実行する画像処理方法であって、a前記複数のジョブの少なくとも一部によって利用可能な複数のサービスのステータス情報をそれぞれ取得するステップと、b前記作業に関する各ジョブの実行指示をユーザの操作に基づき前記各ジョブの実行段階で順次に受け付けていく途中で、前記作業がユーザの操作により中止されたことを検出するステップと、c前記複数のサービスのうち、前記作業の中止時点でエラーが発生しているサービスであるエラー発生サービスを特定するステップと、d前記エラー発生サービスの正常復帰を検出するステップと、e前記エラー発生サービスの正常復帰が検出される場合に、前記エラー発生サービスの正常復帰を前記ユーザに通知するステップと、を備えることを特徴とする画像処理方法。ところで、このような画像処理装置においては、外部との通信等を伴う様々なサービスの利用を伴って複数のジョブが組み合わせられて実行される状況が想定される。たとえば、原稿のスキャンデータを生成するスキャンジョブと、当該原稿のスキャンデータを所定の形式たとえばPDF形式に変換するデータ形式変換サービスPDF化サービス等を伴うデータ形式変換ジョブPDF化ジョブとが順次に実行されることが想定される。また、所定形式データたとえばPDFデータ内の文章データを翻訳する翻訳サービス英訳サービス等を伴う翻訳ジョブがさらに実行されることも想定される。しかしながら、このような状況において、或るサービスの不調によって、作業が中断されることがあり得る。そのような場合において、ユーザは、当該サービスが復調したとき正常状態に復帰したときに作業を再開したいと考えたとしても、ユーザがサービスの復調を適切に知ることは必ずしも容易ではない。ユーザがサービスの復調を知らないまま長い時間が経過し、作業の再開タイミングが大きく遅延することもある。そこで、この発明は、サービス不調により中断していた作業の再開の契機を創出することが可能な画像処理装置およびそれに関連する技術を提供することを課題とする。上記課題を解決すべく、請求項1の発明は、複数のジョブで構成される作業を実行することが可能な画像処理装置であって、前記複数のジョブの少なくとも一部によって利用可能な複数のサービスのステータス情報をそれぞれ取得するステータス情報取得手段と、前記作業に関する各ジョブの実行指示をユーザの操作に基づき前記各ジョブの実行段階で順次に受け付ける受付手段と、前記作業がユーザの操作により中止されたことを検出する検出手段と、前記複数のサービスのうち、前記作業の中止時点でエラーが発生しているサービスであるエラー発生サービスを特定する特定手段と、前記エラー発生サービスの正常復帰が前記ステータス情報取得手段により検出される場合に、前記エラー発生サービスの正常復帰を前記ユーザに通知する通知手段とを備えることを特徴とする。請求項2の発明は、請求項1の発明に係る画像処理装置において、前記特定手段は、前記作業の中止時点でエラーが発生している複数のエラー発生サービスの中から、正常復帰通知の対象サービスである通知対象サービスを所定の基準に基づき選択し、前記通知手段は、前記通知対象サービスの正常復帰が前記ステータス情報取得手段により確認されると、前記通知対象サービスの正常復帰を前記ユーザに通知することを特徴とする。請求項3の発明は、請求項2の発明に係る画像処理装置において、前記画像処理装置で実行された作業に関する履歴情報を格納する格納手段、をさらに備え、前記特定手段は、前記複数のエラー発生サービスの中から、前記履歴情報に基づいて前記通知対象サービスを選択することを特徴とする。請求項4の発明は、請求項3の発明に係る画像処理装置において、前記履歴情報は、複数のジョブの実行順序履歴に関する情報を含み、前記特定手段は、前記履歴情報に基づき、前記作業の中止時点の直前に終了していたジョブに引き続いて実行された回数が最も多いサービスを、前記通知対象サービスとして選択することを特徴とする。請求項5の発明は、請求項3の発明に係る画像処理装置において、前記履歴情報は、複数のジョブの実行順序履歴に関する情報を含み、前記特定手段は、前記履歴情報に基づき、前記作業の中止時点の直前に終了していたジョブに引き続いて実行された回数が所定値以上であるサービスを、前記通知対象サービスとして選択することを特徴とする。請求項6の発明は、請求項2の発明に係る画像処理装置において、前記特定手段は、前記エラー発生サービスであり、且つ、作業中止時点で実行操作中のジョブに関するサービスを前記通知対象サービスとして選択することを特徴とする。請求項7の発明は、請求項1の発明に係る画像処理装置において、前記通知手段は、前記エラー発生サービスの正常復帰が前記ステータス情報取得手段により確認される場合に、前記エラー発生サービスが正常に復帰した旨を前記ユーザの再ログイン時に前記画像処理装置の表示部に表示することを特徴とする。請求項8の発明は、請求項1の発明に係る画像処理装置において、前記通知手段は、前記エラー発生サービスの正常復帰が前記ステータス情報取得手段により確認されたことに応答して、前記エラー発生サービスの正常復帰を通知する電子メールを前記ユーザに向けて送信することを特徴とする。請求項9の発明は、請求項1の発明に係る画像処理装置において、前記受付手段は、前記エラー発生サービスが正常に復帰した旨が前記ユーザに通知される際に、前記作業の再開を指示する再開指示入力を受け付け、前記画像処理装置は、前記再開指示入力に応答して、正常状態に復帰した前記エラー発生サービスである所定のサービスに接続し、当該所定のサービスの操作画面をユーザに提示する作業再開制御手段、をさらに備えることを特徴とする。請求項10の発明は、請求項9の発明に係る画像処理装置において、前記作業の中止時点で前記作業によって生成されていた作業中データファイルを格納する格納手段、をさらに備え、前記作業再開制御手段は、前記再開指示入力に応答して、前記作業中データファイルを前記所定のサービスの実行時に前記ユーザに提示することを特徴とする。請求項11の発明は、複数のジョブで構成される作業を実行することが可能な画像処理システムであって、前記複数のジョブで利用可能な複数のサービスのステータス情報をそれぞれ取得するステータス情報取得手段と、前記作業に関する各ジョブの実行指示をユーザの操作に基づき前記各ジョブの実行段階で順次に受け付ける受付手段と、前記作業がユーザの操作により中止されたことを検出する検出手段と、前記複数のサービスのうち、前記作業の中止時点でエラーが発生しているサービスであるエラー発生サービスを特定する特定手段と、前記エラー発生サービスの正常復帰が前記ステータス情報取得手段により検出される場合に、前記エラー発生サービスの正常復帰を前記ユーザに通知する通知手段とを備えることを特徴とする。請求項12の発明は、請求項11の発明に係る画像処理システムにおいて、前記受付手段は、前記エラー発生サービスが正常に復帰した旨が前記ユーザに通知される際に、前記作業の再開を指示する再開指示入力を受け付け、前記画像処理システムは、前記再開指示入力に応答して、正常状態に復帰した前記エラー発生サービスである所定のサービスに接続し、当該所定のサービスの操作画面をユーザに提示する作業再開制御手段、をさらに備えることを特徴とする。請求項13の発明は、複数のジョブで構成される作業を伴って画像処理を実行する画像処理方法であって、a前記複数のジョブの少なくとも一部によって利用可能な複数のサービスのステータス情報をそれぞれ取得するステップと、b前記作業に関する各ジョブの実行指示をユーザの操作に基づき前記各ジョブの実行段階で順次に受け付けていく途中で、前記作業がユーザの操作により中止されたことを検出するステップと、c前記複数のサービスのうち、前記作業の中止時点でエラーが発生しているサービスであるエラー発生サービスを特定するステップと、d前記エラー発生サービスの正常復帰を検出するステップと、e前記エラー発生サービスの正常復帰が検出される場合に、前記エラー発生サービスの正常復帰を前記ユーザに通知するステップとを備えることを特徴とする。請求項1ないし請求項13に記載の発明によれば、エラー発生サービスの正常復帰がステータス情報取得手段により確認される場合に、エラー発生サービスの正常復帰がユーザに通知されるので、サービス不調により中断していた作業の再開の契機を創出することが可能である。特に、請求項2に記載の発明によれば、複数のエラー発生サービスの中から絞り込まれた通知対象サービスの正常復帰がユーザに通知されるので、ユーザにとっては無用のエラー発生サービスの復調が当該ユーザに通知されることを抑制することが可能である。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。<1.第1実施形態><1-1.構成概要>図1は、画像処理システム100の構成を示す概略図である。この画像処理システム100は、複数のマルチファンクションペリフェラルMultiFunctionPeripheralMFPとも略称する1と複数のコンピュータ50と複数のサーバコンピュータ単にサーバとも称する90とを備える。なお、図1においては、図示の都合上、1つのMFP1と1つのコンピュータ50と複数のサーバ90とが示されている。MFP1と各サーバ90とは、ネットワークNWを介して互いに接続されており、MFP1と各サーバ90の相互間では、ネットワークNWを介してデータの送受信を行うことが可能である。同様に、MFP1とコンピュータ50とは、ネットワークNWを介して互いに接続されており、MFP1とコンピュータ50の相互間では、ネットワークNWを介してデータの送受信を行うことが可能である。なお、ネットワークNWは、LANLocalAreaNetwork、WANWideAreaNetworkおよびインターネットなどの各種のネットワークを含む。MFP1は、スキャナ機能、プリンタ機能、コピー機能およびファクシミリ通信機能などを備える装置複合機とも称するである。MFP1は、画像処理装置あるいは画像形成装置などとも称される。なお、画像処理システム100は、画像形成システムなどとも称される。図2の機能ブロック図に示すように、MFP1は、画像読取部2、印刷出力部3、通信部4、格納部5、入出力部6およびコントローラ9等を備えており、これらの各部を複合的に動作させることによって、各種の機能を実現する。画像読取部2は、MFP1の所定の位置に載置された原稿を光学的に読み取って、当該原稿の画像データ原稿画像とも称するを生成形成する処理部である。印刷出力部3は、対象画像に関する画像データに基づいて紙などの各種の媒体に画像を印刷出力形成する出力部である。通信部4は、公衆回線等を介したファクシミリ通信を行うことが可能な処理部である。さらに、通信部4は、通信ネットワークNWを介したネットワーク通信が可能である。このネットワーク通信では、TCP/IPTransmissionControlProtocolInternetProtocolおよびFTPFileTransferProtocol等の各種のプロトコルが利用され、当該ネットワーク通信を利用することによって、MFP1は、所望の相手先との間で各種のデータを授受することが可能である。格納部5は、ハードディスクドライブHDDおよび不揮発性メモリ等の格納装置で構成される。この格納部5には、画像読取部2等で生成された原稿画像画像データ等が格納される。入出力部6は、MFP1に対する入力を受け付ける操作入力部6aと、各種情報の表示出力を行う表示部6bとを備えている。具体的には、MFP1には、ハードキーおよびタッチスクリーン6c等が設けられている。ハードキーは操作入力部6aの一部として機能する。また、タッチスクリーン6cは、液晶表示パネルに圧電センサ等が埋め込まれて構成されており、表示部6bの一部として機能するとともに、操作入力部6aの一部としても機能する。詳細には、タッチスクリーン6cは、液晶表示パネルに各種の情報を表示することが可能であるとともに、液晶表示パネルに対する操作者の手指の操作位置を検知して、各種の入力を受け付けることも可能である。たとえばタッチスクリーン6cに表示された仮想的なボタンが操作者の手指によって触れられると、このような操作は当該仮想的なボタンに対する押下操作であるとみなされる。このように、入出力部6は、操作者ユーザ等に対して適宜の情報を表示することが可能であるとともに、操作者による入力操作例えば、メニュー画面を利用した各種の設定操作等を受け付けることが可能である。コントローラ9は、MFP1を統括的に制御する制御装置であり、CPUと、各種の半導体メモリRAMおよびROM等とを備えて構成される。コントローラ9は、MFP1に内蔵されたコンピュータであるとも表現される。コントローラ9の制御下において各種の処理部が動作することによって、MFP1の各種の機能が実現される。コントローラ9は、CPUにおいて、ROM例えば、EEPROM等内に格納されている所定のソフトウエアプログラム以下、単にプログラムとも称するPGを実行することによって、各種の処理部を実現する。なお、プログラムPGは、ネットワークNWを経由してダウンロードされて取得されるようにしてもよく、あるいは、各種の可搬性記録媒体USBメモリ等を介して取得されるようにしてもよい。具体的には、コントローラ9は、ユーザ認証部11、作業指示受付部12、作業中止検出部13、ステータス情報取得部14、サービス特定部15、通知部16、作業再開制御部17を含む各種の処理部を実現する。ユーザ認証部11は、ユーザ認証処理を行う処理部である。作業指示受付部12は、作業に関する各ジョブの実行指示をユーザの操作に基づき各ジョブの実行段階で順次に受け付ける処理部である。作業指示受付部12は、入出力部6と協働して、当該実行指示を受け付ける。作業中止検出部13は、作業がユーザの操作により中止されたことを検出する処理部である。作業中止検出部13は、入出力部6と協働して作業の中止を検出する。ステータス情報取得部14は、複数のサービスのステータス情報正常、異常エラー等をそれぞれ取得する処理部である。サービス特定部15は、複数のサービスのうち、作業の中止時点でエラー異常ないし不調とも称されるが発生しているサービスであるエラー発生サービスを特定する処理部である。通知部16は、エラー発生サービスの正常復帰がステータス情報取得部14により検出される場合に、エラー発生サービスの正常復帰をユーザに通知する処理部である。作業再開制御部17は、作業指示受付部12等により入力される再開指示入力に応答して、作業再開動作を制御する処理部である。これらの各処理部の動作等については後に詳述する。MFP1は、これらの各処理部を用いることにより、複数のジョブで構成される作業を実行することが可能である。<1-2.動作>このMFP1は、様々なジョブを実行することが可能である。これらのジョブとしては、MFP1単体で実行される処理コピージョブ、およびスキャンジョブ等が存在する。また、これらのジョブとしては、MFP1の外部の装置外部サーバ90等によって通信ネットワーク等を介して提供されるサービス外部サービスとも称されるを利用して実行される処理ウエブサービスジョブ等も存在する。ウエブサービスジョブとしては、たとえば、原稿のスキャンデータを所定の形式たとえばPDFに変換するデータ形式変換サービスPDF化サービス等、および所定形式データたとえばPDFデータ内の文章データを翻訳する翻訳サービス英訳サービス等等が存在する。ここでは、これらの複数のジョブが組み合わせられて、或る作業が実行される場合を例示する。換言すれば、複数のジョブで構成される作業を伴って画像処理画像形成処理が実行される場合を例示する。具体的には、図3に示すように、スキャンジョブとPDF化ジョブと翻訳ジョブとの3つのジョブ処理がこの順序で実行される場合を想定する。また、このうち、PDF化ジョブと翻訳ジョブとは、通信ネットワークを介して提供されるサービスを利用して実行されるジョブである。このように、複数のサービスは、作業を構成する複数のジョブの一部あるいは全部において利用可能である。具体的には、ユーザ認証部11によるユーザ認証動作を経てユーザUAがMFP1にログインすると、基本画面メニュー画面とも称するGA10図6がタッチスクリーン6cに表示される。基本画面GA10には、複数のボタンBN11~BN16,BN3,BN5が設けられている。複数のボタンBN11~BN16は、機能選択用のボタンであり、ボタンBN3は作業中止指示用のボタン作業中止ボタンとも称するであり、ボタンBN5はログアウト指示用のボタンログアウトボタンとも称するである。そして、ユーザUAの作業に関する各ジョブの実行指示が、各ジョブの実行段階においてユーザUAの操作に応じて順次に受け付けられる。まず、スキャンジョブ図3最上段参照の実行指示がスキャンジョブの実行段階においてユーザUAの操作に応じて受け付けられる。具体的には、ユーザUAが基本画面メニュー画面とも称するGA10図6内のスキャンボタンBN12を押下すると、スキャンジョブの設定操作が開始される。詳細には、スキャンボタンBN12の押下に応じて、スキャンジョブに関する設定画面GA11不図示がタッチスクリーン6cに表示される。当該設定画面GA11を用いることによって、スキャンデータの送信先等が決定される。その後、スタートボタン不図示が押下されることによって、スキャンジョブの実行指示が付与され、スキャンジョブが開始される。スキャンジョブが終了すると、再び基本画面GA10図6がタッチスクリーン6cに表示される。つぎに、PDF化ジョブ図3中段参照の実行指示がPDF化ジョブの実行段階においてユーザUAの操作に応じて受け付けられる。具体的には、ユーザUAは、基本画面GA10図6において、今度はブラウザボタンBN14を押下する。ブラウザボタンBN14の押下に応答して、ブラウザジョブウェブサービスジョブに関する設定画面GA13図7がタッチスクリーン6cに表示される。設定画面GA13はウェブサービスのリストサービスリストとも称するLSを示す画面である。設定画面GA13を用いることによって、ユーザUAは、複数のウェブサービスの中から所望のサービスを選択することが可能である。たとえば、当該リストの中からPDF化サービスが所望のサービスとしてユーザUAにより選択される。当該選択操作に応じて、今度は設定画面GA14図8がタッチスクリーン6cに表示される。設定画面GA14は、PDF化サービスに関する実行指示受付画面である。設定画面GA14は、PDF化サービスに関するウェブブラウザ表示欄RG11とPDF化サービスの処理対象ファイルを表示するファイル表示欄RG12とを有している。画面GA14のファイル表示欄RG12には、上述のスキャンジョブにおいて生成された元のスキャンデータFL1が、アイコンファイルを模したアイコンで示されている。スキャンデータFL1詳細にはスキャンデータFL1を示すアイコンが、ドラッグアンドドロップ操作によって、タッチスクリーン6c内のウェブブラウザ表示欄RG11詳細にはファイルドロップ窓RG13に移動されると、元のスキャンデータたとえばJPEG形式のスキャンデータがPDF形式データ単にPDFデータとも称するに変換される。具体的には、まず、元のスキャンデータFL1がMFP1からサーバ90URI:makepdfcomに送信される。そして、当該サーバ90がスキャンデータをPDFデータFL2に変換するPDF化処理を実行し、変換後のPDFデータ日本語のPDFデータFL2がサーバ90からMFP1へと送信される。MFP1は、受信したPDFデータFL2を格納部5内の指定フォルダに格納する。このようにして、ウェブサービスの1つであるPDF化サービスが実行され、スキャンデータがPDF化される。PDF化ジョブが終了すると、再び基本画面GA10図6がタッチスクリーン6cに表示される。翻訳サービスに不調が発生していない場合には、ユーザUAは、PDF化ジョブ実行操作と類似の操作具体的には、基本画面GA10およびそれに引き続いて表示される画面GA13,GA21図7および図12参照を用いた操作によって、翻訳サービスを利用した翻訳ジョブをMFP1に実行させることが可能である。ただし、ここでは、ユーザUAは、他人からの伝聞等により、実行予定の特定のサービス翻訳サービス等にエラーが発生し、当該サービスの提供が停止され、当該サービスを利用したジョブここでは翻訳ジョブを実行することができない旨を知得しているものとする。なお、ユーザUAは、他人からの伝聞ではなく、サービス提供会社からの電子メール自動配信メール等によってサービスエラー発生を知得するようにしてもよい。あるいは、ユーザUAは、MFP1あるいはコンピュータ50等に表示されるサービスエラー発生リストサービス停止リストを視認することによって、サービスエラー発生を知得するようにしてもよい。そして、ユーザUAは、上記の作業を構成する3つのジョブのうち最後の翻訳ジョブエラー発生サービスを実行することなく、当該翻訳ジョブの直前のジョブであるPDF化ジョブの終了時点で当該作業を中止する。換言すれば、各ジョブの実行指示が各ジョブの実行段階で順次に受け付けられていく作業の途中で、ユーザの操作により当該作業が中止される。具体的には、ユーザUAは、基本画面GA10内の作業中止ボタンBN3を押下して、作業中止指示を付与する。MFP1の作業中止検出部13は、作業中止ボタンBN3の押下検出に応答して、ユーザUAの操作により作業が中止されたことを検出する。なお、ユーザUAは、MFP1の配置場所から自席に戻り、別の作業等を行うことが可能である。一方、MFP1は、ユーザUAによる作業中止が検出された後には、次述するような動作図4および図5参照を実行する。なお、図4および図5は、MFP1の動作を示すフローチャートである。まず、ステップS21において、MFP1のステータス情報取得部14は、作業中止ボタンBN3の押下に応答して、中止対象の作業現作業に関する情報を中止作業一覧データDT2に追加する。たとえば、図10に示すように、中止作業一覧データDT2の末尾に当該中止対象作業に関する情報が追加される。なお、図10は、中止作業一覧データDT2を示す図である。中止作業一覧データDT2は、各ユーザによって中止された作業の情報を記録するデータであり、格納部5等に格納される。中止作業一覧データDT2は、作業ID、ユーザ、中止直前のサービス名ジョブ名、URI、作業中のデータファイル名等の情報を有している。作業IDは、作業を識別するための識別子であり、ユーザは、作業の実行ユーザの名称である。また、中止直前のサービス名ジョブ名は、作業中止直前に実行されていたサービスないしジョブの名称であり、URIは、作業中止直前に実行されていたサービスの提供元サーバのURIUniformResourceIdentifierである。作業中のデータファイル名は、作業中データファイルのファイル名である。ステップS21では、上述したように、現作業に関する中止作業データが最下段に追加される。この最下段の中止作業データは、当該中止作業作業ID0003の作業がユーザUAaaaによる作業であり且つPFD化サービスURI:makepdfcomの実行後に中止された作業であること、当該中止作業に関する作業中のデータファイル名がtemp2010062111263289pdfであることなどを示している。つぎに、ステップS22において、MFP1のサービス特定部15は、作業中止時点でエラーが発生しているサービス作業中止時点でのエラー発生サービスの有無をサービス状態データDT1図9に基づいて取得する。ここでは、各サーバ90による提供サービスに関するステータス情報エラー情報等がMFP1と各サーバ90との間で定期的にたとえば数分間隔で授受され、各サービスのステータス情報がMFP1の格納部5内のサービス状態データDT1に記録されているものとする。ステータス情報の取得動作および記録動作更新動作を含むは、ステータス情報取得部14等によって実行される。ステータス情報の取得動作等は、ステップS21よりも前の時点から開始されて断続的に実行される。当該ステータス情報の取得動作等は、ステップS25後述が繰り返し実行される期間においても断続的に実行される。なお、ここでは、各サーバ90による提供サービスに関するエラー情報等が定期的に授受される場合を例示しているが、これに限定されず、当該エラー情報等は不定期に授受されてもよい。また、ステータス情報は、MFP1から各サーバ90に対する送信要求に応じて、各サーバ90からMFP1に返信されるようにしてもよく、あるいは、各サーバ90が主体的にMFP1に対して発信するようにしてもよい。すなわち、ステータス情報は、MFP1と各サーバ90とのいずれが主導的な役割を果たしてMFP1で受信されるようにしてもよい。図9は、このようなサービス状態データDT1を示す図である。図9に示すように、サービス状態データDT1は、サービスID、サービス名、URI、状態等の情報を有している。サービスIDは、サービスを識別するための識別子であり、サービス名は、サービスの名称であり、URIは、サービスの提供元サーバのURIUniformResourceIdentifierである。状態は、サービスの現在の状態を示す情報ステータス情報である。サービス状態データDT1には、複数のサービスのステータス情報が記録されている。当該複数のサービスは、複数のジョブの全部あるいは一部において利用可能である。図9においては、英語翻訳サービスの状態はエラーであり、その他のサービスの状態は正常であることが示されている。このステップS22においては、MFP1のサービス特定部15は、複数のサービスのうち、作業中止時点でのエラー発生サービスを特定する。たとえば、図9のサービス状態データDT1においては、英語翻訳サービスがエラー発生サービスとして特定される。次のステップS23においてエラー発生サービスが存在しないと判定される場合には、作業の中止要因はサービスのエラー不調以外の要因であると判定され、図4のルーチンは終了する。一方、ステップS23においてエラー発生サービスが存在すると判定される場合には、ステップS25に進む。ステップS25においては、1つ又は複数のエラー発生サービスのそれぞれが正常状態に復帰しているか否かが確認される。具体的には、エラー発生サービスの1つが選択され、選択されたエラー発生サービスのステータス情報が取得される。そして、ステータス情報がエラーのままであると判定されるときには、当該エラー発生サービスは未だ正常復帰していないと判定される。ステータス情報が正常に変化しているときには、当該エラー発生サービスは正常状態に復帰していると判定される。すなわち、エラー発生サービスの正常復帰が検出される。なお、ステータス情報の取得動作および判定動作検出動作は、ステータス情報取得部14およびサービス特定部15等によって実行される。1又は複数のエラー発生サービスのいずれもが未だ正常復帰していないと判定されるときには、所定の時間間隔を空けて、ステップS26からステップS25に戻り、次回の復帰確認動作ステップS25が実行される。一方、少なくとも1つのエラー発生サービスが正常復帰していると判定されるときには、ステップS26からステップS27に進む。換言すれば、エラー発生サービスの正常復帰がステップS25で検出されると、ステップS26からステップS27,S28に進み、ユーザUAへの通知処理等が実行される。ステップS27では、通知部16は、エラー発生サービスの正常復帰が確認されたことに応答して、電子メールを用いて、エラー発生サービスの正常復帰をユーザUAに通知する。通知部16は、たとえば、英語翻訳サービスが利用できるようになりました。などの文言を含む電子メールをユーザUA詳細にはユーザUAの電子メールアドレスに向けて送信する。ユーザUAは、当該電子メールを受信することによって、エラー発生サービスの正常復帰を知ることができる。特に、ユーザUAが当該エラー発生サービスの復調時に作業を再開したいと考えている場合には、当該通知に基づいてサービス復帰情報を適時に取得し、ユーザUAは当該復調したサービスを利用して作業を適切に再開することが可能である。このように、エラー発生サービスの正常復帰が確認されるときに、エラー発生サービスの正常復帰がユーザに通知されることによれば、サービス不調により中断していた作業の再開の契機を創出することが可能である。また、ステップS28では、ログイン時通知後述の準備処理が実行される。ログイン時通知は、ユーザUAが上述の作業中止時点以後においてMFP1に再度ログインした際に、画像処理装置1がそのタッチスクリーン6cを用いてエラー発生サービスの正常復帰をユーザUAに通知する通知手法である。図11は、ユーザUAの再ログイン時にタッチスクリーン6cに表示される初期画面GA1を示す図である。図11に示すように、この初期画面GA1は、英語翻訳サービスが利用できるようになりました。PDF化サービスまで終了している作業を再開しますかなどの文言を含む。なお、初期画面GA1は、エラー発生サービスの正常復帰を通知する画面であることから、通知画面とも称される。このステップS28では、初期画面GA1を予め生成する処理等が実行される。その後、ステップS29において、全てのエラー発生サービスが正常復帰したか否かが判定される。正常復帰していないエラー発生サービスが存在する場合には、再びステップS25に戻り、上記と同様の処理が実行される。ただし、ここでは、正常復帰が既に通知されたエラー発生サービスは、再度の通知対象にはされないものとする。一方、全てのエラー発生サービスが正常復帰している場合には、本ルーチンは終了する。図5は、上記の作業中止後においてユーザUAがMFP1に再びログインする際の動作ステップS30を示すフローチャートである。ユーザUAがユーザ認証動作を伴ってMFP1に再びログインすると、ステップS31~ステップS35の処理等が実行される。ステップS31においては、ステップS28で準備されていた初期画面GA1図11がタッチスクリーン6cに表示される。このように、ステップS25でエラー発生サービスの正常復帰が確認される場合には、通知部16は、ユーザUAの再ログイン時ステップS31において、エラー発生サービスが正常に復帰した旨を示す初期画面GA1をタッチスクリーン6c正常復帰の通知画面とも称されるに表示する。これにより、ユーザUAは、当該ログイン時の初期画面GA1を視認することによって、エラー発生サービスの正常復帰を知ることができる。特に、ユーザUAが当該エラー発生サービスの復調時に作業を再開したいと考えている場合には、ユーザUAは、当該復調したサービス復調サービスとも称するを利用して作業を適切に再開することが可能である。このように、エラー発生サービスの正常復帰がユーザに通知されることによれば、サービス不調により中断していた作業の再開の契機を創出することが可能である。また、この初期画面GA1においては、エラー発生サービスの正常復帰を示す記述英語翻訳サービスが利用できるようになりました。などの文言が存在するのみならず、作業再開を案内するための記述PDF化サービスまで終了している作業を再開しますかなどの文言も含まれている。復調したサービス英語翻訳サービスが中止作業に利用されるべきサービスでない場合には、ユーザUAは、いいえボタンBN62を押下する。ボタンBN62の押下に応答して、図5のルーチンは終了し、基本画面GA10がタッチスクリーン6cに表示される。ユーザUAは、基本画面GA10等を用いて、中止作業とは別の作業をMFP1に実行させることができる。一方、はいボタンBN61が押下されると、作業の再開を指示する再開指示入力が受けつけられたものと判定され、ステップS33に進み、復調したサービス英語翻訳サービスを利用する作業が再開される。具体的には、この再開指示入力に応答して、MFP1は、中止作業一覧データDT2図10を参照してユーザUAによる中断作業作業ID=0003を抽出するとともに、英語翻訳サービスを作業再開用のサービスとして決定する。また、MFP1は、正常状態に復帰したエラー発生サービスである英語翻訳サービスの提供元サーバ90に接続し、英語翻訳サービスの操作画面GA21図12の表示用データを当該提供元サーバ90から受信する。そして、MFP1は、受信した表示用データに基づき、画面GA21をタッチスクリーン6cに表示してユーザに提示する。設定画面GA21は、英語翻訳サービスに関する実行指示受付画面である。図12に示すように、設定画面GA21は、英語翻訳サービスに関するウェブブラウザ表示欄RG21と英語翻訳サービスの処理対象ファイルを表示するファイル表示欄RG22とを有している。画面GA21のファイル表示欄RG22には、上述のPDF化ジョブにおいて生成されたPDFデータFL2が、アイコンファイルを模したアイコンで示されている。PDFデータFL2詳細にはPDFデータFL2を示すアイコンが、ドラッグアンドドロップ操作によって、タッチスクリーン6c内のウェブブラウザ表示欄RG21詳細にはファイルドロップ窓RG23に移動されると、日本語のPDFデータが英語のPDFデータに変換される。具体的には、まず、日本語のPDFデータFL2がMFP1から提供元サーバ90に送信される。そして、提供元サーバ90が日本語のPDFデータFL2を英語のPDFデータFL3に変換する翻訳処理を実行し、翻訳後のPDFデータ英語のPDFデータFL3をMFP1へと送信する。MFP1は、受信した英語のPDFデータFL3を格納部5内の指定フォルダに格納する。このようにして、ウェブサービスの1つである英語翻訳サービスが実行され、日本語のPDFデータFL2が英語のPDFデータFL3に変換される。英語への翻訳処理が終了すると、再び基本画面GA10がタッチスクリーン6cに表示される。ユーザUAは、基本画面GA10のログアウトボタンBN5を押下することによりログアウト操作を行うことが可能である。あるいは、基本画面GA10およびそれに引き続いて表示される画面を用いることによって、その他の作業をMFP1に実行させることも可能である。中止作業が完了すると、ステップS34に進む。ステップS34においては、中止作業一覧データDT2が更新される。具体的には、MFP1は、再開された作業作業ID0003を中止作業一覧データDT2から削除する。以上のような動作が実行される。このような態様によれば、ユーザUAによる或る作業の中止時点でのエラー発生サービスのステータス情報が、作業の中止時点以降においてステータス情報取得部14により随時取得される。そして、エラー発生サービスの正常復帰が確認される場合に、エラー発生サービスの正常復帰がユーザUAに通知される。ユーザUAは、当該通知内容を確認視認して、通知された復調サービス英語翻訳サービスが中止作業で利用したかったサービスであることを判断すると、サービス不調に起因して中止されていた作業を再開させることができる。このようにして、MFP1は、サービス不調により中止されていた作業の再開の契機を創出することが可能である。特に、上記実施形態においては、複数のジョブで構成される作業がMFP1に予め登録されているのではなく、当該作業に含まれる各ジョブがユーザUAの操作に応じて順次に実行される。このような場合においては、MFP1は、作業の中止直前に終了していたジョブに引き続いて何れのジョブをユーザUAが次に実行しようとしていたのか、を知ることが困難である。これに対して、上記実施形態によれば、そのような場合においても、作業中止時点でのエラー発生サービスが正常復帰確認動作等の対象として自動的に決定され、エラー発生サービスの正常復帰がユーザUAに対して通知されるので、ユーザUAによる作業の再開を支援することが可能である。<1-3.第1実施形態に対する改変例>なお、上記第1実施形態においては、電子メールによる通知が行われる際には、エラー発生サービスの復調のみ電子メールに記載される場合が例示されているが、これに限定されない。たとえば、電子メールによる通知が行われる際に、作業の再開を行うためのボタン再開ボタンが当該電子メールML1内に設けられるようにしてもよい。たとえば、図13に示すように、図11と同様の内容を有する電子メールML1ML1bが作成されるようにしてもよい。そして、はいボタンBN61が押下されると、操作中のコンピュータ50において、MFP1との連携を図るためのアプリケーションソフトウエアが起動される。当該アプリケーションソフトウエアは、タッチスクリーン6cの表示内容と同様の内容をコンピュータ50の表示部液晶表示部等に表示する。また、当該アプリケーションソフトウエアは、上記第1実施形態と同様の入力を受けつけ、入力内容をMFP1に転送するとともに、MFP1からの返信データをコンピュータ50に送信する。これにより、ユーザUAは、コンピュータ50を介してMFP1を操作し、上記第1実施形態と同様の機能を実現することが可能である。また、上記第1実施形態においては、電子メール通知とログイン時通知との双方が通知処理として実行される場合が示されているが、これに限定されない。たとえば、電子メール通知とログイン時通知との一方のみが実行されるようにしてもよい。また、各ユーザが所望の通知手法を選択できるようにしてもよい。図14は、各ユーザの通知手法に関する設定内容を示すデータである。図14においては、ユーザUAとユーザUDとに対しては電子メール通知が設定され、他のユーザUB,UC,UEに対してはログイン時通知が設定されている様子が示されている。MFP1は、このようなデータに基づいて、ユーザごとに通知手法を選択的に決定するようにしてもよい。また、上記の図11においては、複数のエラー発生サービスのうちの1つのサービスがタッチスクリーン6cに表示される場合が示されているが、これに限定されない。たとえば、複数の復調サービス復調したエラー発生サービスが存在する場合には、再ログイン後にタッチスクリーン6cに表示される画面GA2図15参照を用いて、エラー発生サービスの復調がユーザUAに通知されるようにしてもよい。図15の画面GA2においては、複数の復調サービス具体的には、英語翻訳サービス、日本語翻訳追加サービスおよび地図サービスの3つのサービスが列挙されて表示されている。これによれば、MFP1は、複数の復調サービスをユーザUAに通知することができる。また、ユーザUAは、これら複数の復調サービスの中から再開後の作業において最初に利用するサービスを選択することが可能である。具体的には、ユーザUAは、複数ここでは3つの選択肢復調サービスのうち、所望のサービスたとえば英語翻訳サービスの欄にチェック印を付して、再開ボタンBN71を押下すればよい。再開ボタンBN71の押下に応答して、ボタンBN61図11参照の押下に応じた上述の処理ステップS33等図5の処理と同様の処理が実行される。<2.第2実施形態>第2実施形態は、第1実施形態の変形例である。以下、第1実施形態との相違点を中心に説明する。複数のエラー発生サービスが存在する場合には、必ずしも、全てのエラー発生サービスについて、復帰確認動作ステップS25と通知処理ステップS27,S28,S30とが実行されることを要しない。たとえば、複数のエラー発生サービスの中から、ユーザUAによる利用可能性が高いサービスを絞り込んで、復帰確認動作および通知処理が実行されるようにしてもよい。これによれば、ユーザUAにとっては無用のエラー発生サービスの復調がユーザUAに通知されること等、を抑制することが可能である。第2実施形態では、このような態様について説明する。第2実施形態では、ステップS25図4にて、複数のエラー発生サービスの中から、正常復帰通知正常状態に復帰した旨の通知の対象サービス通知対象サービスとも称するが所定の基準に基づいて選択される。より詳細には、MFP1における利用履歴に基づいて、複数のエラー発生サービスの中から通知対象サービスが選択される。図16は、MFP1における利用履歴を記録する履歴情報データDT3を示す図である。履歴情報データDT3は、MFP1で実行された作業に関する履歴情報を記録するデータであり、格納部5等に格納される。履歴情報データDT3は、複数のジョブの実行順序履歴に関する情報を含む。図16に示すように、履歴情報データDT3においては、引き続いて実行される2種類のサービスの各組合せの実行回数が記録されている。詳細には、或るサービスVaに引き続いて別のサービスVbが実行された回数が、2種類のサービスの組合せVa,Vbごとに記録されている。履歴情報データDT3は、組合せID、或るサービスVaのサービス名ジョブ名、サービスVaの次に実行されるサービスVbのサービス名ジョブ名、組合せ回数、判定結果等の情報を有している。組合せIDは、或るサービスVaと当該サービスVaの次に実行されるサービスVbとの組合せVa,Vbを識別する識別子である。また、組合せ回数は、各組合せVa,Vbの所定期間たとえば1年内における実行回数である。判定結果は、各組合せの利用頻度が所定の基準を充足するか否かに基づいて判定されるフラグ情報である。詳細には、組合せ回数が所定の閾値たとえば10以上であるとの条件が充足される場合には判定結果は1OKであり、当該条件が充足されない場合には判定結果は0NGである。ステップS25においては、まず、サービス特定部15は、複数のエラー発生サービスの中から通知対象サービスを履歴情報データDT3に基づいて選択する。詳細には、中止作業一覧データDT2図10に基づいて、ユーザUAの中止作業が特定されるとともに、特定された中止作業作業ID=0003の中止時点の直前に終了していたサービスジョブに引き続いて実行されたサービスPDF化サービスが更に特定される。そして、このPDF化サービス作業の中止直前に終了していたジョブ中止直前ジョブとも称するに引き続いて実行される可能性が高いサービスが通知対象サービスとして選択される。ここでは、このPDF化サービスに引き続いて実行された回数が所定値ここでは10回以上であるサービスが、通知対象サービスとして選択される。換言すれば、中止直前ジョブに引き続いて実行された回数が所定値以上であることが、或るサービスが通知対象サービスとして選択されるための基準として採用される。図16に示すように、PDF化サービスに引き続いて実行されたことがあるサービスは、英語翻訳サービスと日本語翻訳追加サービスとの2つのサービスである。さらに、PDF化サービスに引き続いて実行された回数が所定値ここでは10回以上であるサービスは、英語翻訳サービスのみである。ここにおいて、たとえば、英語翻訳サービス、日本語翻訳追加サービス、地図サービスの合計3つのエラー発生サービスが存在する場合を想定する。この場合には、これら3つのエラー発生サービスのうち、上記の基準にしたがって、英語翻訳サービスのみが通知対象サービスとして選択される。そして、絞り込まれた英語翻訳サービスが正常復帰したか否かが、ステータス情報取得部14によって確認される。英語翻訳サービスが正常復帰したことが確認されると、ステップS26からステップS27,S28に進み、第1実施形態等と同様にして通知動作等が実行される。以上のような動作によれば、ステップS25において、通知対象サービスの選択処理絞り込み処理が実行され、ユーザUAによる利用可能性が低いサービスが通知動作の対象から除外される。そのため、ユーザUAにとっては無用のエラー発生サービスの復調がユーザUAに通知されること、を抑制することが可能である。また、ステップS25において、通知対象サービスの選択処理絞り込み処理が実行され、ユーザUAによる利用可能性が低いサービスが復帰確認動作の対象から除外される。そのため、ユーザUAにとっては無用のエラー発生サービスの復調確認動作が行われること、を抑制することも可能である。<3.変形例等>以上、この発明の実施の形態について説明したが、この発明は上記説明した内容のものに限定されるものではない。たとえば、上記第2実施形態においては、履歴情報データDT3履歴情報に基づき、作業の中止時点の直前に終了していたジョブ中止直前ジョブに引き続いて実行された回数が10回以上のサービスが、通知対象サービスとして選択される場合が例示されているが、これに限定されない。具体的には、履歴情報データDT3に基づき、作業の中止時点の直前に終了していたジョブ中止直前ジョブに引き続いて実行されたことがある全てのサービスが、通知対象サービスとして選択されるようにしてもよい。より詳細には、たとえば、図16に示すように、PDF化サービス中止直前ジョブに引き続いて実行されたことがある2つのサービスすなわち英語翻訳サービスおよび日本語翻訳追加サービスのいずれもが通知対象サービスとして選択されるようにしてもよい。この場合においても、3つのエラー発生サービスの中から2つのサービスを通知対象サービスとして選択することによって、ユーザUAへの無用な通知を抑制することが可能である。ただし、上記第2実施形態のように通知対象サービスをより少数1つのサービス英語翻訳サービスのみに絞り込むことが、さらに好ましい。あるいは、履歴情報データDT3に基づき、作業の中止時点の直前に終了していたジョブ中止直前ジョブに引き続いて実行された回数が最も多いサービスが、通知対象サービスとして選択されるようにしてもよい。あるいは、履歴情報データDT3に基づき、作業の中止時点の直前ではなく或るユーザUAのログイン中ログインからログアウトまでの期間のいずれかの時点で終了したジョブに引き続いて実行されたことがあるサービスが、通知対象サービスとして選択されるようにしてもよい。また、履歴情報は、履歴情報データDT3のみならず他のデータであってもよい。たとえば、ユーザごとのサービスの利用履歴に関する履歴情報データDT4不図示に基づき、或るユーザUAが過去に使用したことがあるサービスユーザUAによる使用経験有りのサービスが、通知対象サービスとして選択されるようにしてもよい。なお、履歴情報データDT4は、履歴情報データDT3と同様の情報をユーザごとに記録した履歴情報であってもよい。あるいは、履歴情報以外の情報に基づいて、通知対象サービスが選択されるようにしてもよい。たとえば、作業中止時点にて実行されようとしていたサービスが絞り込める場合には、当該絞り込まれたサービスが通知対象サービスとして選択されるようにしてもよい。詳細には、エラー発生サービスであり且つ作業中止時点で実行操作中のジョブに関するサービスが、通知対象サービスとして選択されるようにしてもよい。より詳細には、図3と同様にスキャンジョブおよびPDF化ジョブがこの順序でユーザUAの操作に基づいて実行された後、さらに翻訳ジョブが図12の画面GA21を利用してユーザUAの操作に基づいて進行している際に、作業中止ボタンBN3が押下される状況を想定する。このような状況において、作業中止ボタンBN3の押下時点で実行操作中のジョブに関するサービスであり且つエラー発生サービスでもある特定のサービス英語翻訳サービスが通知対象サービスとして選択されるようにしてもよい。なお、作業中止ボタンBN3の押下時点で実行操作中のジョブに関するサービスとしては、実行操作中のジョブに関する一のサービス英語翻訳サービスが特定されればよい。ただし、これに限定されず、実行操作中の当該ジョブの種類翻訳に関する複数のサービス英語翻訳サービス、中国語翻訳サービスおよび日本語翻訳追加サービス等が、作業中止ボタンBN3の押下時点で実行操作中のジョブに関するサービスとして特定されるようにしてもよい。また、上記各実施形態においては、全てのエラー発生サービスの中から、通知対象サービスが選択される場合が例示されているが、これに限定されない。たとえば、エラー状態が所定期間たとえば数日以上継続しているものが除外された上で、通知対象サービスが選択されるようにしてもよい。また、上記各実施形態においては、作業中止ボタンBN3の押下操作明示の作業中止指示とも表現されるに応じて作業の中止が検出される場合が例示されているが、これに限定されない。たとえば、図17に示すように、画面GA10GA10bに作業完了ボタンBN7図17参照が設けられ、当該作業完了ボタンBN7が押下されることなくログアウトボタンBN5が押下されてログアウトがなされたときに、作業中止が検出されるようにしてもよい。あるいは、当該作業完了ボタンBN7が押下されることなく所定長の無操作期間が経過してログアウトいわゆる時間切れタイムオーバーによるログアウトがなされたときに、作業中止が検出されるようにしてもよい。なお、作業完了ボタンBN7は、複数のジョブで構成される作業の完了時にユーザによって押下操作さえるボタン操作部材である。このように、ユーザが明示の作業完了指示をしないこと作業完了指示の不作為に応じて、作業がユーザの操作により中止されたことユーザ操作に基づく作業中止が検出されるようにしてもよい。なお、図17では、作業完了ボタンBN7と作業中止ボタンBN3との双方が設けられているが、これに限定されず、作業完了ボタンBN7と作業中止ボタンBN3との一方のみが設けられるようにしてもよい。また、上記各実施形態においては、スキャンジョブとPDF化ジョブと翻訳ジョブとの3つのジョブ処理がこの順序で実行される場合が例示されているが、これに限定されず、その他のジョブサービスにも本発明が適用され得る。たとえば、ウェブストレージから文書データファイルを取得するジョブ、翻訳サービスで当該文書データファイルを日本語から英語に翻訳するジョブ、および翻訳後の文書データファイルをプリントアウトするジョブ等を含む複数のジョブに関しても上記の思想を適用することが可能である。また、上記各実施形態においては、画像処理装置としてMFPが例示されているが、これに限定されず、画像処理装置は、単機能プリンタ、コピー装置、あるいはスキャナ装置等として構成されてもよい。また、上記各実施形態においては、画像処理装置内で各種の動作が実行される場合を例示したが、これに限定されない。たとえば、上記の各種の動作のうちの一部が画像処理システムに設けられた他のサーバ70不図示等において実行されるようにしてもよい。詳細には、サーバ70と各サーバ90とのステータス情報の授受に応じてサービス状態データDT1がサーバ70に記録されるとともに、MFP1が作業中止時点でのエラー発生サービスをサーバ70に問い合わせられるようにしてもよい。そして、MFP1は、サーバ70からの返信内容に基づいて、エラー発生サービスを特定するようにしてもよい。"