電極反応を利用する電池の正極および負極のいずれか一方に含まれる活物質であり、前記活物質が、一般式I:式中、R1およびR2は、同一または異なって、水素原子、ハロゲン原子、ホルミル基、シリル基、ボリル基、スタンニル基、シアノ基、ニトロ基、ニトロソ基およびカルボキシ基から選択される基、またはアルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、アリールチオ基、アルキルチオ基、アルコキシカルボニル基および複素環基から選択される置換もしくは無置換の炭素数1~50の基であり、R1およびR2はそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して飽和もしくは不飽和の環構造を形成してもよく、X1はCHまたはNであり、mは0~50の整数であり、nは1~50の整数であり、Aは、nが1のとき、炭素数3~50の環構造であり、nが2~50のとき、炭素数2n以上の環構造であるで表わされるシクロアルカンに結合したピラジン構造を有する有機化合物であることを特徴とする電極活物質。前記一般式Iで表わされる有機化合物が、一般式II:式中、R3、R4、R5、R6、R7およびR8は、同一または異なって、水素原子、ハロゲン原子、ホルミル基、シリル基、ボリル基、スタンニル基、シアノ基、ニトロ基、ニトロソ基およびカルボキシ基から選択される基、またはアルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、アリールチオ基、アルキルチオ基、アルコキシカルボニル基および複素環基から選択される置換もしくは無置換の炭素数1~50の基であり、R3とR4、R5とR6およびR7とR8はそれぞれそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して飽和もしくは不飽和の環構造を形成してもよく、X1はCHまたはNであり、pは0~50の整数であるで表わされる化合物である請求項1に記載の電極活物質。前記一般式IIにおいて、pが0であるか、またはpが1でありかつX1がCHもしくはNであり、かつR3とR4、R5とR6およびR7とR8がそれぞれそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ニトロ基、メチル基、カルボキシ基およびアセチル基から選択される基で置換されていてもよいベンゼン環を形成する請求項1または2に記載の電極活物質。前記一般式Iで表わされる有機化合物が、次式:で表わされる化合物1または化合物26である請求項1~3のいずれか1つに記載の電極活物質。請求項1~4のいずれか1つに記載の電極活物質が、電池電極反応の少なくとも放電反応における反応出発物、生成物および中間生成物のいずれか1つに含まれることを特徴とする二次電池。特許文献1では、ニトロキシルラジカル化合物などの有機ラジカル化合物を電極活物質に使用しているものの、充放電反応が、1つの電子のみが関与する1電子反応に限定されているため容量効率が低いという課題がある。そこで、特許文献1の技術において、2電子以上の電子が関与する多電子反応を起こさせても、ラジカルが安定性を欠いて分解などが生じ、ラジカルが消失して充放電反応の可逆性が失われる。また、特許文献2~5では、ジアジン構造を有する化合物やフェナントレンキノン構造を有する化合物が電極活物質として利用されているが、これらの化合物は酸化状態および還元状態での安定性が十分ではなく実用化には至っていない。このように従来技術の化合物では、多電子反応と充放電サイクルに対する安定性を両立させることは難しく、高エネルギー密度、高出力でサイクル特性が良好で長寿命の電極活物質を実現できていないのが現状である。したがって、本発明は、高エネルギー密度、高出力で、充放電を繰り返しても容量低下の少ない良好なサイクル特性を有しかつ長寿命の電極活物質および二次電池を提供することを課題とする。本発明者らは、電池電極反応によって充放電を繰り返す二次電池の活物質として使用することができる有機化合物を得るべく鋭意研究したところ、不飽和五員環構造を有する有機化合物、具体的には、シクロアルカンに結合したピラジン構造を構成単位中に有する有機化合物が酸化還元反応に対する安定性に優れ、低分子量でも多くの電気量を充放電することができ、高容量密度の電極活物質として利用できるという知見を得、本発明を完成するに到った。かくして、本発明によれば、電極反応を利用する電池の正極および負極のいずれか一方に含まれる活物質であり、前記活物質が、一般式I:式中、R1およびR2は、同一または異なって、水素原子、ハロゲン原子、ホルミル基、シリル基、ボリル基、スタンニル基、シアノ基、ニトロ基、ニトロソ基およびカルボキシ基から選択される基、またはアルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、アリールチオ基、アルキルチオ基、アルコキシカルボニル基および複素環基から選択される置換もしくは無置換の炭素数1~50の基であり、R1およびR2はそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して飽和もしくは不飽和の環構造を形成してもよく、X1はCHまたはNであり、mは0~50の整数であり、nは1~50の整数であり、Aは、nが1のとき、炭素数3~50の環構造であり、nが2~50のとき、炭素数2n以上の環構造であるで表わされるシクロアルカンに結合したピラジン構造を有する有機化合物であることを特徴とする電極活物質が提供される。また、本発明によれば、上記の電極活物質が、電池電極反応の少なくとも放電反応における反応出発物、生成物および中間生成物のいずれか1つに含まれることを特徴とする二次電池が提供される。本発明によれば、高エネルギー密度、高出力で、充放電を繰り返しても容量低下の少ない良好なサイクル特性を有しかつ長寿命の電極活物質および二次電池を提供することができる。すなわち、本発明の電極活物質は、多電子反応が安定して進行するシクロアルカンに結合したピラジン構造を構成単位中に有する有機化合物を主体としているので、安全で環境への影響が少ない低環境負荷、長寿命で安定な二次電池を得ることができる。しかも、この有機化合物は高容量密度であり、高エネルギー密度で安定性に優れた二次電池を得ることができる。本発明の電極活物質は、一般式Iで表わされる有機化合物が後述する一般式IIで表わされる化合物である場合に、特に一般式IIで表わされる化合物が特定の指数および置換基を有する場合に、さらに一般式Iで表わされる有機化合物が後述する化合物1または化合物26である場合に、さらに上記の効果が発揮される。本発明の電極活物質は、電極反応を利用する電池の正極および負極のいずれか一方に含まれる活物質であり、活物質が、上記の一般式Iで表わされるシクロアルカンに結合したピラジン構造を有する有機化合物であることを特徴とする。以下に一般式1における置換基および具体的な化合物を例示するが、本発明はこれらにより限定されるものではない。R1およびR2は、同一または異なって、水素原子、ハロゲン原子例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、ホルミル基-CHO、シリル基-SiH3、ボリル基-BH2、スタンニル基-SnH3、シアノ基-CN、ニトロ基-NO2、ニトロソ基-NO、カルボキシ基-COOH、またはアルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、アリールチオ基、アルキルチオ基、アルコキシカルボニル基および複素環基から選択される置換もしくは無置換の炭素数1~50の基であり、R1およびR2はそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して飽和もしくは不飽和の環構造を形成してもよい。ここで、上記の置換基は、それぞれの範疇に属するものであれば限定されるものではないが、分子量が大きくなると電極活物質の単位質量当たりに蓄積できる電荷量が小さくなるので、分子量250程度までの範囲で選択されるのが好ましい。アルキル基としては、直鎖もしくは分岐鎖の脂肪族炭化水素残基が挙げられ、例えば、メチル、エチル、nプロピル、イソプロピル、nブチル、イソブチル、ペンチル、ネオペンチル、nヘキシルなどが挙げられる。アルケニル基としては、1個の二重結合を有する、直鎖もしくは分岐鎖の脂肪族炭化水素残基が挙げられ、例えば、ビニル、プロペニル、ブテニル、メチルプロペニル、ペンテニル、ヘキセニルなどが挙げられる。アルコキシ基としては、例えば、メトキシ、エトキシ、nプロポキシ、イソプロポキシ、nブトキシ、イソブトキシ、nペントキシ、nヘキトキシなどが挙げられる。シクロアルキル基としては、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシルなどが挙げられる。アリール基としては、例えば、フェニル、トリル、キシリル、クメニル、メシチル、ナフチルなどが挙げられる。アラルキル基アリールアルキル基としては、例えば、ベンジル、フェネチルなどが挙げられる。アリールオキシ基としては、例えば、フェノキシ、1ナフチルオキシ、2ナフチルオキシなどが挙げられる。アリールアミノ基としては、例えば、フェニルアミノ、1ナフチルアミノ、2ナフチルアミノなどが挙げられる。アルキルアミノ基としては、例えば、メチルアミノ、エチルアミノ、nプロピルアミノなどが挙げられる。アリールチオ基としては、例えば、フェニルチオ、1ナフチルチオ、2ナフチルチオなどが挙げられる。アルキルチオ基としては、例えば、メチルチオ、エチルチオ、nプロピルチオなどが挙げられる。アルコキシカルボニル基としては、例えば、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、nプロポキシカルボニルなどが挙げられる。複素環基としては、例えば、チエニル、フリル、ピロリル、ピラニル、ピリジル、ピラジニルなどが挙げられる。R1およびR2はそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して飽和もしくは不飽和の環構造を形成してもよい。そのような環構造としては、例えば、ベンゼン、フルオロベンゼン、ジフルオロベンゼン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、ブロモベンゼン、ジブロモベンゼン、ニトロベンゼン、ジニトロベンゼン、トルエン、キシレン、アセチルベンゼン、カルボシキベンゼン安息香酸などが挙げられる。mは0~50の整数であり、nは1~50の整数である。但し、上記の置換基の分子量が大きくなると電極活物質の単位質量当たりに蓄積できる電荷量が小さくなるので、分子量250程度までの範囲になるように、mおよびnが選択されるのが好ましい。Aは、nが1のとき、炭素数3~50の環構造であり、nが2~50のとき、炭素数2n以上の環構造である。例えば、nが3のとき、炭素数6のベンゼン環が挙げられる。一般式Iで表わされる化合物の中でも、一般式II:式中、R3、R4、R5、R6、R7およびR8は、同一または異なって、水素原子、ハロゲン原子、ホルミル基、シリル基、ボリル基、スタンニル基、シアノ基、ニトロ基、ニトロソ基およびカルボキシ基から選択される基、またはアルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、アリールチオ基、アルキルチオ基、アルコキシカルボニル基および複素環基から選択される置換もしくは無置換の炭素数1~50の基であり、R3とR4、R5とR6およびR7とR8はそれぞれそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して飽和もしくは不飽和の環構造を形成してもよく、X1はCHまたはNであり、pは0~50の整数であるで表わされる化合物が特に好ましい。R3とR4、R5とR6およびR7とR8はそれぞれ一般式IのR1とR2と同義である。pは0~50の整数であり、一般式Iのmおよびnと同様に、置換基の分子量が250程度までの範囲になるように、pが選択されるのが好ましい。一般式IIにおいて、pが0であるか、またはpが1でありかつX1がCHもしくはNであり、かつR3とR4、R5とR6およびR7とR8がそれぞれそれらに結合する原子または原子団を介して互いに結合して、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ニトロ基、メチル基、カルボキシ基およびアセチル基から選択される基で置換されていてもよいベンゼン環を形成するのが好ましい。一般式Iの範疇に含まれる有機化合物としては、例えば以下の化学式で表わされる化合物が挙げられ、これらの中でも、実施例において具体的に用いられている化合物1および化合物26が、本発明のより優れた効果を発揮する点において特に好ましい。一般式Iの有機化合物は、実施例1および2に示されているように、シクロケトシクロヘキサンのようなシクロアルカン骨格となる化合物と、その骨格に結合するピラジン構造を有する化合物とを、例えば酢酸中に溶解し、還流下で反応させることにより得ることができる。反応条件は、用いる原料化合物の種類や量により適宜設定すればよい。本発明において、本発明の電極活物質は、電気化学的酸化反応に伴ってカチオンを生成するものと考えられる。下式は予想される電気化学的酸化反応充放電反応を示す一例である。上式によれば、トリピラジノピラジンの1分子が6個の電子と反応するため、1電子反応の活物質分子に比べて容量密度が大きくなる。本発明の電極活物質を構成する有機化合物の分子量は、特に限定されないが、シクロアルカンに結合したピラジン構造以外の部分が大きくなると単位質量当たりに蓄電できる容量、すなわち容量密度が小さくなる。したがって、有機化合物の分子量は小さい方が好ましい。しかしながら、シクロアルカンに結合したピラジン構造を構成単位中に有する有機化合物の重合体として利用する場合には分子量や分子量分布は特に限定されない。次に、本発明の電極活物質を用いた二次電池について説明する。本発明の二次電池は、本発明の電極活物質が、電池電極反応の少なくとも放電反応における反応出発物、生成物および中間生成物のいずれか1つに含まれることを特徴とする。図1は、本発明の二次電池の一実施形態としてのコイン型二次電池を示す概略断面図であり、以下の説明および実施例では、本発明の電極活物質を正極活物質として用いている。電池缶1は、それぞれ円盤状の薄板形状に形成された正極ケース2および負極ケース3を有している。正極4は、電極活物質をシート状に成型され、正極集電体を構成する正極ケース2の底部中央に配されている。そして、正極4には微多孔膜、織布、不織布などの多孔性のシートまたはフィルムで形成されたセパレータ5および負極6が順次積層されている。負極6としては、例えば、銅箔にリチウムの金属箔を重ね合わせたもの、黒鉛やハードカーボンなどのリチウム吸蔵材料を銅箔に塗布したものなどを用いることができる。負極6には金属からなる集電体負極集電体7が積層されると共に、集電体7には金属製ばね8が載置されている。そして、電解質9が内部空間に充填されると共に、負極ケース3は金属製ばね8の付勢力に抗して正極ケース2に固着され、ガスケット10を介して封止されている。次に、本発明の二次電池の製造方法について説明する。まず、電極活物質を電極形状に形成する。例えば、電極活物質を導電補助剤および結着剤と共に混合し、溶剤を加えてスラリーとし、得られたスラリーを正極集電体正極ケース2上に任意の塗工方法で塗工し、乾燥することにより正極4を形成する。導電補助剤は、特に限定されるものでなく、例えば、グラファイト、カーボンブラック、アセチレンブラック等の炭素質微粒子、気相成長炭素繊維VGCF、カーボンナノチューブ、カーボンナノホーンなどの炭素繊維、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリアセチレン、ポリアセンなどの導電性高分子などが挙げられ、これらの1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて混合して用いることができる。導電補助剤の含有量は、正極中の10~80質量であるのが好ましい。結着剤は、特に限定されるものではなく、例えば、ポリエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリヘキサフルオロプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレンオキサイド、カルボキシメチルセルロースなどの各種樹脂が挙げられ、これらの1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて用いることができる。結着剤の含有量は、正極中の10~80質量であるのが好ましい。溶剤は、特に限定されるものではなく、例えば、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミド、N-メチルピロリドン、プロピレンカーボネート、ジエチルカーボネート、ジメチルカーボネート、γ-ブチロラクトンなどの塩基性溶剤、アセトニトリル、テトラヒドロフラン、ニトロベンゼン、アセトンなどの非水溶剤、メタノール、エタノールなどのプロトン性溶剤、さらには水などが挙げられ、これらの1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて用いることができる。溶剤の種類、電極活物質、導電補助剤および結着剤などの有機化合物の種類、それらの配合割合は、二次電池の要求特性や生産性などを考慮し、任意に設定することができる。次いで、正極4を電解質9に含浸させて、正極4に電解質9を染み込ませる。その後、正極ケース2の底部中央の正極集電体上に正極4を載置する。また、電解質9を含浸させたセパレータ5を正極4上に積層し、さらに負極6および集電体7を順次積層し、その後内部空間に電解質9を注入する。そして、集電体7上に金属製ばね8を載置すると共に、ガスケット10を周縁に配し、かしめ機などで負極ケース3を正極ケース2に固着して外装封止し、これによりコイン型二次電池が作製される。電解質9は、正極電極活物質4と対向電極である負極6との間に介在して両電極間の荷電担体輸送を行うが、このような電解質9としては、室温で105~101s/cmのイオン伝導度を有するものを用いることができ、例えば、電解質塩を有機溶剤に溶解させた電解液を用いることができる。電解質塩は、特に限定されるものでなく、例えば、LiPF6、LiClO4、LiBFO4、LiCF3SO3、Li2、Li2N、Li3C、Li3Cなどが挙げられる。有機溶剤は、特に限定されるものでなく、例えば、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、γ一プチロラクトン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、スルホラン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、Nメチル2ピロリドンが挙げられ、これらの1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて用いることができる。また、電解質には、固体電解質を用いてもよい。固体電解質に用いられる高分子化合物としては、例えば、ポリフッ化ビニリデン、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、フッ化ビニリデン-エチレン共重合体、フッ化ビニリデン-モノフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン-トリフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン-テトラフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン-テトラフルオロエチレン三元共重合体などのフッ化ビニリデン系重合体、アクリロニトリル-メチルメタクリレート共重合体、アクリロニトリル-メチルアクリレート共重合体、アクリロニトリル-エチルメタクリレート共重合体、アクリロニトリル-エチルアクリレート共重合体、アクリロニトリル-メタクリル酸共重合体、アクリロニトリル-アクリル酸共重合体、アクリロニトリル-ビニルアセテート共重合体などのアクリルニトリル系重合体、ポリエチレンオキサイド、エチレンオキサイドプロピレンオキサイド共重合体、およびこれらのアクリレート体やメタクリレート体の重合体などを挙げられる。また、これらの高分子化合物に電解液を含ませてゲル状にしたものを、または電解質塩を含有させた高分子化合物のみをそのまま電解質として用いることもできる。二次電池の電極活物質は、充放電により可逆的に酸化もしくは還元されるため、充電状態、放電状態、あるいはその途中の状態で異なる構造、状態を取るが、本実施の形態では、電極活物質は、少なくとも放電反応における反応出発物電地電極反応で化学反応を起こす物質、生成物化学反応の結果生じる物質および中間生成物のうちのいずれかに含まれている。このように本実施の形態によれば、多電子と反応する上記電極活物質を使用して二次電池を構成しているので、エネルギー密度が大きく、安定性に優れた二次電池を得ることができる。なお、本発明は上記実施の形態に限定されるものではなく、要旨を逸脱しない範囲において種々の変形が可能である。例えば、電極活物質の主体となる有機化合物についても、上記列挙した化学式はその一例であって、これらに限定されるものではない。すなわち、少なくともシクロアルカンに結合したピラジン構造を構成単位中に有していれば上記の酸化還元反応が進行すると考えられるのでエネルギー密度が大きく、安定性に優れた二次電池を得ることが可能である。上記の実施の形態では、コイン型二次電池について説明したが、電池形状は特に限定されず、円筒型、角型、シート型などにも適用できる。また、外装方法も特に限定されず、金属ケースや、モールド樹脂、アルミラミネートフイルムなどを用いてもよい。また、上記実施の形態では、シクロアルカンに結合したピラジン構造を構成単位中に有する有機化合物を正極活物質に使用したが、負極活物質に用いてもよい。また、上記実施の形態では、電極活物質を二次電池に使用した場合について述べたが、一次電池にも使用することが可能である。本発明を以下の実施例により具体的に説明するが、これらの実施例により本発明の範囲が限定されるものではない。実施例の各工程において得られた化合物を、以下の機器および条件で分析して同定し、またそれらの物性を評価した。質量スペクトル:MS質量分析装置ブルカーダルトニクス社製、Autoflexを用いた。反応で得られた化合物をアセトニトリル水73の溶液にて希釈しサンプル調製を行い、αシアノ4ヒドロキシ桂皮酸を標準物質として測定を行った。実施例1[有機化合物の合成]以下の合成スキームにより、トリピラジノピラジンとして化合物1を合成した。ヘキサケトシクロヘキサン8水和物200mg0.6mmolおよび23ジアミノキノキサリン720mg4.5mmolを酢酸40mL中に溶解し、還流下24時間反応させた。不溶分を濾別後、濾液に水50mLおよびクロロホルム50mLを加えて分液した。有機層を濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー溶出液クロロホルムにて精製して、淡黄色固体200mgを得た。得られた淡黄色固体を上記の方法により分析したところ、以下の結果が得られ、淡黄色固体が化合物1のトリピラジノピラジンであることを確認した図2参照。[二次電池の作製]電極活物質としての化合物1のトリピラジノピラジン100mg、導電補助剤としてのグラファイト粉末200mgおよび結着剤としてのポリテトラフルオロエチレン樹脂100mgをそれぞれ秤量し、全体が均一になるように混合しながら混練した。得られた混合体を加圧成形して、厚さ約150μmのシート状部材を作製した。得られたシート状部材を、真空中80°Cで1時間乾燥した後、直径12mmの円形に打ち抜き、テトラジチオールシクロペンタノンを主体とする正極正極活物質を作製した。次いで、得られた正極を電解液に含浸して、正極中の空隙に電解液を染み込ませた。電解液には、予め調製しておいた、電解質塩としてのLiPF6がモル濃度1.0mmol/Lになるようにエチレンカーボネート/ジエチルカーボネート混合溶剤体積比3:7に混合溶解させた溶液を使用した。次いで、得られた正極をアルミニウム製の正極集電体上に載置し、さらに正極上に、電解液を含浸させたポリプロピレン多孔質フィルムからなる厚さ20μmのセパレータを積層し、さらにセパレータ上に、銅箔の両面にリチウムを貼布した負極を積層した。そして、負極上に銅製の負極集電体を積層した後、内部空間に電解液を注入し、その後負極集電体上に金属製ばねを載置すると共に、周縁にガスケットを配置した状態で負極ケースを正極ケースに接合し、かしめ機によって外装封止して、図1に示すような、正極活物質としてトリピラジノピラジン、負極活物質として金属リチウムを有する密閉型のコイン型電池二次電池を作製した。[二次電池の動作確認]作製した二次電池を0.1mAの定電流で電圧が4.2Vになるまで充電し、その後、0.1mAの定電流で1.5Vまで放電させた。その結果、充放電電圧2.4Vおよび1.5Vの2箇所で電圧平坦部を有しかつ放電容畳0.4mAhの二次電池であることが確認できた。得られた放電容量から電極活物質当たりの容量密度を計算したところ、270Ah/kgであった。一方、化合物1のトリピラジノピラジンの分子量は540.5であり、それぞれの分子で6電子が反応すると仮定すると理論容量密度は297Ah/kgと計算される。したがって、作製した二次電池の容量密度は理論容量密度とほぼ一致し、トリピラジノピラジンは一分子当たり6電子が関与する多電子反応をしていることが確認できた。その後、4.0~1.5Vの範囲で充放電を繰り返したところ、10サイクル後においても初期の80以上の容量を確保することができた。すなわち、作製した二次電池は、充放電を繰り返しても容量低下の少ない安定性に優れた二次電池であることが確認できた。また、同様に作製した二次電池を0.1mAの定電流で電圧が4.0Vになるまで充電した後、電圧を印加したまま保持し、168時間後に0.1mAの定電流で放電させた。その結果、放電容量は充電後すぐに放電させた場合に比べて減少したが、80以上を維持することができた。すなわち、作製した二次電池は、自己放電の少ない安定性に優れた二次電池であることが確認できた。実施例2[有機化合物の合成]以下の合成スキームにより、トリピラジノフェナジンとして化合物26を合成した。ヘキサケトシクロヘキサン8水和物200mg0.6mmolおよび23ジアミノフェナジン950mg4.5mmolを酢酸60mL中に溶解し、還流下24時間反応させた。不溶分を濾別後、濾液に水50mLおよびクロロホルム50mLを加えて分液した。有機層を濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー溶出液クロロホルムにて精製して、黄土色固体180mgを得た。得られた黄土色固体を上記の方法により分析したところ、以下の結果が得られ、淡黄色固体が化合物26のトリピラジノフェナジンであることを確認した図3参照。[二次電池の作製]電極活物質としての化合物1のトリピラジノピラジンの代わりに化合物26のトリピラジノフェナジンを用いたこと以外は実施例1と同様にして、二次電池を作製した。[二次電池の動作確認]作製した二次電池を0.1mAの定電流で電圧が4.2Vになるまで充電し、その後、0.1mAの定電流で1.5Vまで放電させた。その結果、充放電電圧2.4Vおよび1.5Vの2箇所で電圧平坦部を有しかつ放電容畳0.42mAhの二次電池であることが確認できた。得られた放電容量から電極活物質当たりの容量密度を計算したところ、230Ah/kgであった。一方、化合物26のトリピラジノフェナジンの分子量は690.7であり、それぞれの分子で6電子が反応すると仮定すると理論容量は233Ah/kgと計算される。したがって、作製した二次電池の容量密度は理論容量密度とほぼ一致し、トリピラジノフェナジンは一分子当たり6電子が関与する多電子反応をしていることが確認できた。その後、4.2~1.5Vの範囲で充放電を繰り返したところ、10サイクル後においても初期の80以上の容量を確保することができた。すなわち、作製した二次電池は、充放電を繰り返しても容量低下の少ない安定性に優れた二次電池であることが確認できた。また、同様に作製した二次電池を0.1mAの定電流で電圧が4.0Vになるまで充電した後、電圧を印加したまま保持し、168時間後に0.1mAの定電流で放電させた。その結果、放電容量は充電後すぐに放電させた場合に比べて減少したが、80以上を維持することができた。すなわち、作製した二次電池は、自己放電の少ない安定性に優れた二次電池であることが確認できた。