"物体側の面と、眼球側の面と、を含み、前記物体側の面及び前記眼球側の面の少なくとも一方が非球面であり、光学中心の度数が、処方される球面度数Sである処方値Tと異なる、眼鏡レンズ。請求項1に記載された眼鏡レンズにおいて、前記処方値Tがマイナスである場合に、前記光学中心の度数が前記処方値Tよりもマイナス側にシフトされる、眼鏡レンズ。請求項2に記載された眼鏡レンズにおいて、前記物体側の面が球面であり、前記眼球側の面が前記非球面であり、前記眼球側の面の座標zRにおいて曲率cが式1及び式2を満たす、眼鏡レンズ。式1式2ここで、Rは座標zRの光学中心からの距離、fRは補正項、D1は前記物体側の面の面屈折力、D2は前記眼球側の面の面屈折力、tはレンズ中心厚、nはレンズ屈折率、ΔDは前記処方値Tに対する前記光学中心の度数のシフト量である。請求項1に記載された眼鏡レンズにおいて、前記処方値Tがプラスである場合に、前記光学中心の度数が前記処方値Tよりもプラス側にシフトされる、眼鏡レンズ。請求項4に記載された眼鏡レンズにおいて、前記物体側の面が球面であり、前記眼球側の面が前記非球面であり、前記眼球側の面の座標zRにおいて曲率cが式1及び式2を満たす、眼鏡レンズ。式1式2ここで、Rは座標zRの光学中心からの距離、fRは補正項、D1は前記物体側の面の面屈折力、D2は前記眼球側の面の面屈折力、tはレンズ中心厚、nはレンズ屈折率、ΔDは前記処方値Tに対する前記光学中心の度数のシフト量である。請求項3または請求項5に記載された眼鏡レンズにおいて、前記シフト量ΔDはプラス方向の絶対値が0.25Dディオプトリー未満である、眼鏡レンズ。請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載された眼鏡レンズにおいて、前記処方値Tと等価球面度数とが一致する交点ycを含む、眼鏡レンズ。請求項7に記載された眼鏡レンズにおいて、前記交点ycは、眼球の回旋角が45°以下の位置にある、眼鏡レンズ。特許文献1に示される、物体側の面と眼球側の面の少なくとも一方が非球面とされた眼鏡レンズでは、光学中心の度数誤差を0としているので、例えば、眼鏡レンズの周辺部においても度数誤差が0となるように非球面を設計した場合に、周辺部において大きな非点収差が生じる。一方、周辺部における非点収差が0となるように非球面を設計した場合、大きな度数誤差が生じる。非点収差と度数誤差とのバランスをとって非球面を設計した場合には、周辺部における非点収差と度数誤差のうち一方が0である設計と比較すると値は小さいが、周辺部において度数誤差と非点収差との双方が発生する。つまり、特許文献1の眼鏡レンズでは、周辺部で一定以上のボケが生じるという不都合がある。本発明の目的は、周辺部における像のボケを改善することができる眼鏡レンズを提供することにある。本発明の一態様に係る眼鏡レンズは、物体側の面と、眼球側の面と、を含み、前記物体側の面及び前記眼球側の面の少なくとも一方が非球面であり、光学中心の度数が、処方される球面度数Sである処方値Tと異なる。この構成の眼鏡レンズによれば、光学中心の度数が処方値Tと異なるので、光学中心の度数が処方値Tと等しい場合よりも、周辺部における円周方向の屈折力及び径方向の屈折力が処方値Tに近い値に設計できる。従って、光学中心の度数が処方値Tと等しい場合と比較して、周辺部における非点収差を同等に抑制し、かつ、度数誤差を小さくできるので、周辺部における像のボケを抑制できる。本発明の一態様に係る眼鏡レンズは、前記処方値Tがマイナスである場合に、前記光学中心の度数が前記処方値Tよりもマイナス側にシフトされる。この構成の眼鏡レンズによれば、処方値Tがマイナスの場合に、光学中心の度数が処方値Tよりマイナス側にシフトされることで、非点収差が従来と殆どかわらない状態で、等価球面度数と処方値Tとの差を小さくできる。本発明の一態様の眼鏡レンズは、前記処方値Tがプラスである場合に、前記光学中心の度数が前記処方値Tよりもプラス側にシフトされる。この構成の眼鏡レンズによれば、処方値Tがプラスの場合、光学中心の度数が処方値Tよりプラス側に全体的にシフトされることで、非点収差が従来とかわらない状態で、等価球面度数が処方値Tに近接することになる。そのため、非点収差をそのままとし、度数誤差を従来に比べて小さなものにできるので、周辺部でのボケの発生を防止することができる。本発明の一態様に係る眼鏡レンズは、前記物体側の面が球面であり、前記眼球側の面が前記非球面であり、前記眼球側の面の座標zRにおいて曲率cが式1及び式2を満たす。式1式2ここで、Rは座標zRの光学中心からの距離、fRは補正項、D1は前記物体側の面の面屈折力、D2は前記眼球側の面の面屈折力、tはレンズ中心厚、nはレンズ屈折率、ΔDは前記処方値Tに対する前記光学中心の度数のシフト量である。この構成の眼鏡レンズによれば、眼球側の面の座標zRにおける曲率cが、式1及びシフト量ΔDを加味した式2を満たす。従って、周辺部において、より確実に度数誤差を抑制できるので、より確実に周辺部におけるボケを抑制できる。本発明の一態様に係る眼鏡レンズは、前記処方値Tと等価球面度数とが一致する交点ycを含む。チェルニングの楕円よりも浅いベースカーブ曲率で設計した場合、非点収差を減少させるような非球面量を与えると、外周に向かった等価球面度数はシフト方向と逆に変化する。従って、適正なシフト量を与えると必ず交点ycが1点存在することとなる。交点ycにおいて度数誤差が最も小さい0となる。本発明の一態様に係る眼鏡レンズは、前記交点ycは、眼球の回旋角が45°以下の位置にある。この構成の眼鏡レンズでは、注視野を考慮すると、回旋角が交点ycが45°以下の位置にある。注視野とは、頭を動かすことなく、眼球の極度の運動により注視し得る範囲をいうが、この注視野が一般的に半径45°の円形になっている。本態様では交点yc付近のボケ指数が最も小さくなり、交点ycより外周部が従来よりもボケ指数が小さくなるため、交点ycが45°より大きな値では十分な効果が得られない。本発明の一態様に係る眼鏡レンズは、前記交点ycは回旋角が30°以下の位置が好ましい。この構成の眼光レンズでは、実際注視野を考慮して交点ycを設定した。実際注視野とは頭部の代償運動を超えて動く眼移動の範囲をいい、実際に側方にある物体をみるとき、全く頭を動かさないでみる場合は少ないことを考慮したものである眼鏡光学II:早稲田眼鏡専門学校発行[著者:川端秀仁]初版1982年。頭を動かすことを考慮すると回旋角は約30°になる。本態様では交点yc付近のボケ指数が最も小さくなり、交点ycより外周部が従来よりもボケ指数が小さくなるため、交点ycが30°以下の方が効果を得ることができる。以下に、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。図1は本実施形態にかかる眼鏡レンズの概略図である。図1において、眼鏡レンズLは、物体側の面Loが球面とされ、眼球側の面Liが非球面とされた単焦点レンズである。光学中心は本実施形態ではフィッティングポイントに一致しており、図1ではz軸で示されている。眼球の中心Eに集光される視線Pと光学中心とのなす角度を回旋角θとすると、回旋角θは視線Pが光学中心と一致する場合は0°であり、レンズ周辺に向かうに従って角度が大きくなる。眼鏡レンズLでは、処方される球面度数Sが処方値Tである。処方値Tがマイナスであるレンズは、主に、近視用として用いられるマイナスレンズであり、処方値Tがプラスであるレンズは、主に、遠視用として用いられるプラスレンズである。眼球側の面と物体側の面との双方が球面からなるレンズは球面レンズであり、一般的な球面レンズの座標は、光学中心x、y=0,0からの距離をRとし、曲率をcとすると、下記式Aとなる。式Aまた、曲率c[1/m]、曲率半径r[m]、及び球面レンズの面屈折力Dの間には下記式Bの関係がある。なお、nは眼鏡レンズLの素材の屈折率である。式B一般的な球面レンズの曲率cを設定するには、物体側の面の面屈折力をD1とし、眼球側の面の面屈折力をD2とし、レンズ中心厚をtとすると、下記式Cの関係がある。式Cの関係を満たす、D1とD2とを設定することで、光学中心での所望の処方度数処方値Tが得られる。式C非球面レンズの座標は下記式1で求められる。式1非球面レンズの座標の式Cは、球面レンズの座標の式Aに、fRの関数を付加したものである。fRはレンズ周辺部の光学特性を改善する式であり、種々の式が用いられるが、例えば、下記式Dを採用することができる。なお、式Dにおいて、a4、a6、a8、a10は定数である。式D但し、光学中心付近では、R≒0であるため、fRは0とみなすことができる。ここで、本実施形態の眼鏡レンズLは、処方値Tがマイナスである場合には、光学中心の度数が処方値Tよりマイナス側にシフトされ、処方値Tがプラスである場合には、光学中心の度数が処方値Tよりプラスにシフトされる。つまり、本実施形態の眼鏡レンズLは、光学中心の度数が処方値Tと異なる。即ち、本実施形態において、物体側の面の面屈折力D1、眼球側の面の面屈折力D2、レンズ中心厚t及び処方値Tの関係を示す式は下記式2である。この式2は、式Cに、光学中心の度数のシフト量ΔDを付加したものである。なお、球面設計された物体側の面Loの面屈折力は予め設定されたものを用いる。光学中心では、fRを0とした式1と式2とを満足させるような曲率cとする。式2ここで、処方値Tがマイナスの眼鏡レンズでは、シフト量ΔDはマイナス方向に0.25Dディオプトリー未満であり、処方値Tがプラスの眼鏡レンズでは、シフト量ΔDはプラス方向に0.25Dディオプトリー未満に設定することが好ましい。これらの範囲であれば、シフト量ΔDは制限されるものではなく、シフト量ΔDが小さくても効果が得られる。なお、シフト量ΔDをプラスマイナスいずれも0.25Dディオプトリーとしたのは、一般にレンズの設計が処方値Tを0.25Dディオプトリーピッチとして行われるためである。これにより、眼鏡レンズの製造を容易に行うことができる。また、処方度数Dに対する度数誤差の存在はボケの発生あるいは視力の低下を意味する。現在の単焦点レンズの多くは、処方値Tが0.25Dディオプトリーピッチでの製作であり、検眼の精度や眼鏡レンズのISO規格を考慮した上で十分に装用者に快適な視力を提供するための処方する側の要求に応えるものである。つまり、0.25Dまでの範囲であれば、度数が異なっていても装用時の快適性を損ねにくい。なお、処方値Tがマイナスの眼鏡レンズでは、マイナス方向のシフトであれば、シフト量が小さくとも効果が得られるため、ボケの発生等を考慮して小さいシフト量としても良い。同様に、処方値Tがプラスの眼鏡レンズでは、プラス方向のシフトであればシフト量が小さくとも効果を生じるため、小さいシフト量としても良い。[実施例1]実施例1は、物体側の面は面屈折力D1が2.50Dディオプトリーの球面であり、レンズ中心厚tが1.1mmである。レンズ屈折率nは1.662である。処方は球面度数Sが-4.00Dディオプトリーであり、乱視度数Cは設定されていないC=0。処方される球面度数Sである処方値Tは、-4.00である。つまり、実施例1はマイナスレンズである。実施例1は、後述する比較例1の非球面レンズに対してシフト量ΔDを付加したもので、シフト量ΔDは処方値T=-4.00に対してマイナス方向に0.10Dディオプトリーとした。実施例1の眼鏡レンズにおいて、眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとをシミュレートし、その関係を図2に示す。図2において、符号MDは径方向メディジオナル方向での屈折力を示し、符号SDは円周方向サジタル方向での屈折力を示す。そして、実施例1を含む実施例及び比較例において、符号Aは円周方向の屈折力MDと径方向の屈折力SDとの平均である等価球面度数を示す。図2に示されるグラフの通り、等価球面度数Aは回旋角θが35°の時に処方値Tと一致する。つまり、回旋角θが35°の場合に、処方値Tと等価球面度数Aとの交点ycが存在する。交点ycにおいて度数誤差が最も小さい0となる。[実施例2]実施例2は、面屈折力D1、レンズ中心厚t及びレンズ屈折率nが実施例1と同じである。そして、実施例2は球面度数S及び乱視度数Cが実施例1と同じであり、そのため、処方値Tが-4.00Dディオプトリーのマイナスレンズである。実施例2は、実施例1とは異なり、後述する非点収差が0の比較例2の非球面レンズに対してシフト量ΔDを付加したもので、シフト量ΔDは処方値T=-4.00に対してマイナス方向に0.20Dディオプトリーとした。実施例2の眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとの関係を図3に示す。図3に示されるグラフの通り、実施例2は非点収差が0であるため、円周方向の屈折力MD、径方向の屈折力SD及び等価球面度数Aは一致しており、等価球面度数Aは回旋角θが30°の値の時に処方値Tと一致する。つまり、回旋角θが30°の場合に、処方値Tと等価球面度数Aとの交点ycが存在する。交点ycにおいて度数誤差が最も小さい0となる。[実施例3]実施例3は、物体側の面は面屈折力D1が7.00Dディオプトリーの球面であり、レンズ中心厚tが5.5mmである。レンズ屈折率nは1.662である。処方は球面度数Sが4.00Dディオプトリーであり、乱視度数Cは設定されていない。処方値T=4.00である。つまり、実施例3はプラスレンズである。実施例3は、後述する比較例3の非球面レンズに対してシフト量ΔDを付加したもので、シフト量ΔDは処方値T=4.00に対してプラス方向に0.10Dディオプトリーとした。実施例3の眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとの関係を図4に示す。図4に示されるグラフの通り、円周方向の屈折力MDと径方向の屈折力SDとの平均である等価球面度数Aは回旋角θが35°の値の時に処方値Tと一致する。つまり、回旋角θが35°の場合に、処方値Tと等価球面度数Aとの交点ycが存在する。交点ycにおいて度数誤差が最も小さい0となる。[実施例4]実施例4は、面屈折力D1、レンズ中心厚t及びレンズ屈折率nが実施例3と同じであり、球面度数S及び乱視度数Cが実施例3と同じであるため、処方値Tが4.00Dディオプトリーのプラスレンズである。実施例4は、実施例3とは異なり、後述する非点収差0の比較例4の非球面レンズに対してシフト量ΔDを付加したもので、シフト量ΔDは処方値T=4.00に対してプラス方向に0.20Dディオプトリーとした。実施例4の眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとの関係を図5に示す。図5に示されるグラフの通り、円周方向の屈折力MD、径方向の屈折力SD及び等価球面度数Aは一致しており、等価球面度数Aは回旋角θが26°の値の時に処方値Tと一致する。つまり、回旋角θが26°の場合に、処方値Tと等価球面度数Aとの交点ycが存在する。交点ycにおいて度数誤差が最も小さい0となる。[比較例1]比較例1は、度数誤差と非点収差とのバランスをとるような非球面で最適化した例である。比較例1は物体側の面の面屈折力D1、レンズ中心厚t、レンズ屈折率n、球面度数S及び乱視度数Cが実施例1と同じである。比較例1は、実施例1とは異なり、シフト量ΔDを付加していない。比較例1の眼鏡レンズにおいて、眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとをシミュレートし、その関係を図6に示す。図6に示されるグラフの通り、円周方向の屈折力MD、径方向の屈折力SD及びこれらの平均値である等価球面度数Aは回旋角θが0°の時に処方値Tの-4.00Dディオプトリーで一致するが、回旋角θが大きくなるに従って、処方値Tからプラス側に離れる。[比較例2]比較例2は、非点収差0の非球面で最適化した例である。比較例2は物体側の面の面屈折力D1、レンズ中心厚t、レンズ屈折率n、球面度数S及び乱視度数Cが実施例2と同じである。比較例2は、実施例2とは異なり、シフト量ΔDを付加していない。比較例2の眼鏡レンズにおいて、眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとをシミュレートし、その関係を図7に示す。図7に示されるグラフの通り、円周方向の屈折力MD、径方向の屈折力SD及びこれらの平均である等価球面度数Aは回旋角θが0°の時に処方値Tの-4.00Dディオプトリーで一致するが、回旋角θが大きくなるに従って、処方値Tからプラス側に離れる。[比較例3]比較例3は、度数誤差と非点収差とのバランスをとるような非球面で最適化した例である。比較例3は物体側の面の面屈折力D1、レンズ中心厚t、レンズ屈折率n、球面度数S及び乱視度数Cが実施例3と同じである。比較例3は、実施例3とは異なり、シフト量ΔDを付加していない。比較例3の眼鏡レンズにおいて、眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとをシミュレートし、その関係を図8に示す。図8に示されるグラフの通り、円周方向の屈折力MD、径方向の屈折力SD及びこれらの平均である等価球面度数Aは回旋角θが0°の時に処方値Tの4.00Dディオプトリーで一致するが、回旋角θが大きくなるに従って、処方値Tからマイナス側に離れる。[比較例4]比較例4は、非点収差を0として非球面で最適化した例である。比較例4は物体側の面の面屈折力D1、レンズ中心厚t、レンズ屈折率n、球面度数S及び乱視度数Cが実施例4と同じプラスレンズである。比較例4は、実施例4とは異なり、シフト量ΔDを付加していない。比較例4の眼鏡レンズにおいて、眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとをシミュレートし、その関係を図9に示す。図9に示されるグラフの通り、円周方向の屈折力MD、径方向の屈折力SD及びこれらの平均である等価球面度数Aは回旋角θが0°の時に処方値Tの4.00Dディオプトリーで一致するが、回旋角θが大きくなるに従って、処方値Tからマイナス側に離れる。[比較例5]比較例5は、度数誤差を0にした非球面で最適化した例である。比較例5は物体側の面の面屈折力D1、レンズ中心厚t、レンズ屈折率n、球面度数S及び乱視度数Cが実施例1と同じマイナスレンズである。比較例5は、シフト量ΔDを付加していない。比較例5の眼鏡レンズにおいて、眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとをシミュレートし、その関係を図10に示す。図10に示されるグラフの通り、円周方向の屈折力MD、径方向の屈折力SD及びこれらの平均である等価球面度数Aは、回旋角θが0°の時に処方値Tの-4.00Dディオプトリーで一致するが、回旋角θが大きくなるに従って、円周方向の屈折力MDは処方値Tからマイナス方向に離れ、径方向の屈折力SDは処方値Tからプラス方向に離れ、等価球面度数Aは処方値Tの値のままである。[比較例6]比較例6は、度数誤差を0にした非球面で最適化した例である。比較例6は物体側の面の面屈折力D1、レンズ中心厚t、レンズ屈折率n、球面度数S及び乱視度数Cが実施例3と同じプラスレンズである。比較例6は、実施例3とは異なり、シフト量ΔDを付加していない。比較例6の眼鏡レンズにおいて、眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとをシミュレートし、その関係を図11に示す。図11に示されるグラフの通り、円周方向の屈折力MD、径方向の屈折力SD及びこれらの平均である等価球面度数Aは、回旋角θが0°の時に処方値Tの4.00Dディオプトリーで一致するが、回旋角θが大きくなるに従って、円周方向の屈折力MDは処方値Tからプラス方向に離れ、径方向の屈折力SDは処方値Tからマイナス方向に離れ、等価球面度数Aは処方値Tのままである。[比較例7]比較例7は、球面レンズの例である。比較例7は物体側の面の面屈折力D1、レンズ中心厚t、レンズ屈折率n、球面度数S及び乱視度数Cが実施例1と同じマイナスレンズである。比較例7の眼鏡レンズにおいて、眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとをシミュレートし、その関係を図12に示す。図12に示されるグラフの通り、球面レンズでは、円周方向の屈折力MD、径方向の屈折力SD及びこれらの平均である等価球面度数Aとは回旋角θが0°の時に処方値Tの-4.00Dディオプトリーで一致するが、回旋角θが大きくなるに従って、円周方向の屈折力MD及び等価球面度数Aは処方値Tからマイナス方向に大きく離れ、径方向の屈折力SDは処方値Tにほぼ一致することになる。[比較例8]比較例8は、球面レンズの例である。比較例8は物体側の面の面屈折力D1、レンズ中心厚t、レンズ屈折率n、球面度数S及び乱視度数Cが実施例3と同じプラスレンズである。比較例8の眼鏡レンズにおいて、眼鏡装用時の屈折力Dと回旋角θとをシミュレートし、その関係を図13に示す。図13に示されるグラフの通り、球面レンズでは、円周方向の屈折力MD、径方向の屈折力SD及びこれらの平均である等価球面度数Aは回旋角θが0°の時に処方値Tの4.00Dディオプトリーで一致するが、回旋角θが大きくなるに従って、円周方向の屈折力MD及び等価球面度数Aは処方値Tからプラス方向に大きく離れ、径方向の屈折力SDは処方値Tにほぼ一致することになる。実施例の効果について説明する。図14は実施例1、比較例1及び比較例7のボケ指数と回旋角θとの関係を示すグラフである。ここで、ボケ指数とはレンズ装用時に度数誤差や非点収差によって生じるボケの程度を示す指数である。レンズの倍率及び個人の視覚の感度の違いにより、ボケか否かの客観的な判定は難しいが、ボケ指数が大きいほどレンズ装用時の分解能は落ちていく傾向にある。レンズを通して点光源を見たとき、レンズの度数誤差や非点収差によって、網膜上では点ではなく円や楕円に結像する。この円または楕円を錯乱円といい、錯乱円の対角線の長さに相当するものがボケ指数である。つまり、錯乱円楕円の長軸の長さをa、短軸の長さをbとすると、ボケ指数は錯乱円の対角線の長さa2b212mmとなる。ここでは、無限遠を無調節で見ると言う条件でボケ指数を計算した。ボケ指数の好ましい範囲は、種々の条件で変わるが、例えば、0.2以下、あるいは、0.25以下と設定することができる。眼鏡レンズを装用した際に、回旋角θが45°以上の範囲は使用される可能性が小さく、回旋角θが45°以下の範囲でのボケの有無が装用者にとって重要となる。眼球だけを45°を超えて動かすことはほとんどないから、回旋角θが45°を超える回旋角θの範囲は実際にはほとんど用いられないので、装用者にとって45°以上の範囲におけるボケの有無は相対的に重要ではない。図14において、実施例1は、回旋角θが0°の場合、比較例1,7に比べてボケ指数が大きいが、回旋角θが28°から40°の範囲では比較例1,7に比べて小さくなっており、0°から40°の範囲にかけて0.2以下の範囲に収まっている。これに対して、実施例1の前提となった比較例1や球面レンズの比較例7は回旋角θが0°に近い場合は実施例1よりボケ指数が小さいが、比較例1では35°を超えるあたりから、つまり、レンズの周辺部においてボケ指数が0.2を超え、比較例7では18°を超えるあたりからボケ指数が0.2を超える。即ち、実施例1は比較例1及び比較例7よりも広い視野角の範囲においてボケが少ない。図15は実施例2、比較例2及び比較例7のボケ指数と回旋角θとの関係を示すグラフである。実施例2は、回旋角θが0°の場合、比較例2,7に比べてボケ指数が大きいが、回旋角θが22°から40°の範囲では比較例2,7に比べて小さくなっており、0°から40°の範囲にかけて0.25以下の範囲に収まっている。これに対して、実施例2の前提となった比較例2や球面レンズの比較例7は回旋角θが0°に近い場合は実施例2よりボケ指数が小さいが、比較例2では30°を超えるあたりからボケ指数が0.25を超える。比較例7では20°を超えるあたりからボケ指数が0.25を超える。図16は実施例3、比較例3及び比較例8のボケ指数と回旋角θとの関係を示すグラフである。実施例3は、回旋角θが0°の場合、比較例3,8に比べてボケ指数が大きいが、回旋角θが30°から40°の範囲では比較例3,8に比べて小さくなっており、0°から40°の範囲にかけて0.2以下の範囲に収まっている。これに対して、実施例3の前提となった比較例3や球面レンズの比較例8は回旋角θが0°に近い場合は実施例3よりボケ指数が小さいが、比較例3では35°を超えるあたりからボケ指数が0.2を超える。比較例8では18°を超えるあたりからボケ指数が0.2を超える。図17は実施例4、比較例4及び比較例8のボケ指数と回旋角θとの関係を示すグラフである。実施例4は、回旋角θが0°の場合、比較例4,8に比べてボケ指数が大きいが、回旋角θが20°から40°の範囲では比較例4,8に比べて小さくなっており、0°から40°の範囲にかけて0.25以下の範囲に収まっている。これに対して、実施例4の前提となった比較例4や球面レンズの比較例8は回旋角θが0°に近い場合は実施例4よりボケ指数が小さいが、比較例4では30°を超えるあたりからボケ指数が0.25を超える。比較例8では20°を超えるあたりからボケ指数が0.25を超える。従って、本実施形態は、光学中心の度数が処方値Tである場合と比較して、より広い視野角の範囲において非点収差や度数誤差に由来するボケを抑制できる。本実施形態の眼鏡レンズLは、交点ycを含むように設計することで、レンズ周辺部における度数誤差をさらに抑制できるので、周辺部におけるボケをより少なくすることができる。なお、本発明は、上述した一実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲で以下に示される変形をも含む。例えば、前記実施形態では、物体側の面Loが球面であり、眼球側の面Liが非球面の眼鏡レンズLについて説明したが、本発明では、物体側の面Loと眼球側の面Liとの少なくとも一方が非球面とされた眼鏡レンズに適用できる。物体側の面Loが非球面であり、眼球側の面Liが球面である場合や、物体側の面Loと眼球側の面Liとの双方が非球面である場合に適用できる。さらに、乱視度数Cがない実施形態について説明したが、本発明は、乱視度数Cがある眼鏡レンズLに適用できる。乱視度数Cがある場合には、乱視軸Ax方向の主径線及び乱視軸Axと直交する方向の主経線についてそれぞれ曲率cを求めることが好ましい。この場合、乱視軸をAxとして、乱視軸Ax方向では球面度数Sを処方値Tとして、前述の式1及び式2を満たすように、乱視軸Ax方向の曲率cを決定する。一方、乱視軸Axと直交する方向では球面度数Sと乱視度数Cとの式SCを処方値Tとして、前述の式1及び式2を満たすように、乱視軸Axと直交する方向の曲率cを決定する。なお、光学中心の度数のシフト量をΔDは各主径線で異なる値であっても前述の効果を得ることができる。"