開口周縁にフランジ部を有する容器本体と、調理用食品を収納した容器本体のフランジ部に固着することで容器本体の開口部を塞ぐフィルム状の蓋材とからなり、蓋材の端部に開封開始部分がある加熱用容器であって、蓋材の開封開始部分には、フランジ部に対する固着部より外側で且つ端縁側に先端部分を残したところに外向きの突出部分が設けられていることを特徴とする加熱用容器。容器本体のフランジ部に、蓋材の開封開始部分に対応して段下げ部が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の加熱用容器。蓋材の開封開始部分が容器本体のフランジ部に対してスポットシールにより仮固定されていることを特徴とする請求項1に記載の加熱用容器。調理用食品を収納した容器本体のフランジ部に固着することで容器本体の開口部を塞ぐために用いられるフィルム状の蓋材であって、フランジ部に対する固着部より外側で且つ端縁側に先端部分を残したところに外向きの突出部分が設けられていることを特徴とする蓋材。従来の技術で述べたように、最近では、加熱調理するときに自動的に水蒸気を逃がすための工夫を施した加熱用容器が多く出回っている。しかしながら、このタイプの加熱用容器の場合でも、加熱調理後すぐに蓋材のつまみ部を指先で摘んで容器本体のフランジ部から引き剥がそうとすると、残った水蒸気が開封開始箇所から噴き出すことがあり、上手く操作しないと場合によっては指先に軽いやけどをすることがあった。本発明は、上記のような問題を解決するためになされたものであり、その目的とするところは、電子レンジ等で中の調理用食品を加熱調理する容器であって、加熱調理後の開封時に指先のやけどを防ぐようにした加熱用容器を提供し、併せてそれに用いる蓋材を提供することにある。上記の目的を達成するため、請求項1に記載の発明である加熱用容器は、開口周縁にフランジ部を有する容器本体と、調理用食品を収納した容器本体のフランジ部に固着することで容器本体の開口部を塞ぐフィルム状の蓋材とからなり、蓋材の端部に開封開始部分がある加熱用容器であって、蓋材の開封開始部分には、フランジ部に対する固着部より外側で且つ端縁側に先端部分を残したところに外向きの突出部分が設けられていることを特徴としている。請求項2に記載の発明である加熱用容器は、請求項1に記載の加熱用容器において、容器本体のフランジ部に、蓋材の開封開始部分に対応して段下げ部が設けられていることを特徴としている。また、請求項3に記載の発明である加熱用容器は、請求項1に記載の加熱用容器において、蓋材の開封開始部分が容器本体のフランジ部に対してスポットシールにより仮固定されていることを特徴としている。そして、請求項4に記載の発明である蓋材は、調理用食品を収納した容器本体のフランジ部に固着することで容器本体の開口部を塞ぐために用いられるフィルム状の蓋材であって、フランジ部に対する固着部より外側で且つ端縁側に先端部分を残したところに外向きの突出部分が設けられていることを特徴としている。請求項1に記載の加熱用容器は、開口周縁にフランジ部を有する容器本体と、調理用食品を収納した容器本体のフランジ部に固着することで容器本体の開口部を塞ぐフィルム状の蓋材とからなり、蓋材の端部に開封開始部分がある加熱用容器であって、蓋材の開封開始部分には、フランジ部に対する固着部より外側で且つ端縁側に先端部分を残したところに外向きの突出部分が設けられていることを特徴としているので、突出部分を指先で摘んだ状態で蓋材を引っ張り上げた場合、開封を開始した箇所から水蒸気が噴き出したとしても、突出部分を摘んでいる指先を蓋材の先端部分がカバーするため、噴き出した水蒸気が指先に当たらず、開封時に蓋材を摘んだ指先をやけどをするのが防止される。請求項2に記載の加熱用容器は、請求項1に記載の加熱用容器において、容器本体のフランジ部に、蓋材の開封開始部分に対応して段下げ部が設けられている形態としたので、請求項1に記載の発明が奏する効果に加え、フランジ部を摘んでいる方の指先に水蒸気が当たりににくくなり、開封時に蓋材の突出部分を摘んだ方の指先のみならず、フランジ部を摘んで押さえている方の指先をやけどするのも防止される。また、請求項3に記載の発明である加熱用容器は、請求項1に記載の加熱用容器において、蓋材の開封開始部分が容器本体のフランジ部に対してスポットシールにより仮固定されている形態としたので、請求項1に記載の発明が奏する効果に加え、搬送時や店頭での取扱い時に突出部分を含む開封開始部分が邪魔になるのが軽減されるとともに、突出部分を摘んで蓋材を剥がし始める際には軽く引っ張ることで開封開始分をフランジ部から外すことができる。次に、本発明の実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。図1に示す加熱用容器Cは、図2に分離状態で示すように、開口周縁にフランジ部11を有する容器本体10と、調理用食品を収納した容器本体10のフランジ部11に固着することで容器本体10の開口部を塞ぐフィルム状の蓋材20とからなる。そして、この加熱用容器Cの場合、加熱調理時に自動的に水蒸気を逃がすための逆止弁30が蓋材20の略中央に設けられている。容器本体10は、樹脂シートを円形で深さのあるトレー状にシート成形したもので、開口周縁に設けられたフランジ部11には、手で持ちやすくするため、相対する位置を膨出させた把手状の拡大部分11aが設けられている。なお、本発明の加熱用容器における容器本体は、押出し成形した樹脂シートを用いて真空成形、圧空成形、真空圧空成形等の成形方法でトレー状に成形したものでよいし、樹脂を容器形状に射出成形したものであってもよい。また、容器本体の形状は特に制限されるものではなく、用途や内容物に応じて、図示のような円形状のほか、楕円状、角形状など任意である。一方、蓋材20は、内面にイージーピール層を有するフィルム状の包装材からなり、容器本体10のフランジ部11に対して固着部21を形成するように金型でヒートシールすることによって容器本体10の開口部を塞ぐようになっている。図1の加熱用容器Cでは、ヒートシールによる蓋材20の固着部21は、フランジ部11の内側寄りの部分に沿って細いシール幅で形成され、開封開始部分となる一方の拡大部分11aの中央のところにおいて図示の如く外向きに尖ったV字状に形成されている。この蓋材20には、フランジ部11における一方の拡大部分11aに対応する開封開始部分に、フランジ部11に対する固着部21より外側で且つ端縁側に先端部分20aを残したところに摘み部分となる外向きの突出部分22が設けられている。この突出部分22は、図3aに示すように、蓋材20を折り返した状態でヒートシール等により貼り合わせることで形成されている。このように突出部分22を一枚の蓋材で構成した方が経済的ではあるが、図3bに示す突出部分22のように、別の包装材を当該箇所にヒートシール、ホットメルト、接着剤等で取り付けるようにしても構わない。そして、搬送時や店頭での取扱い時にこの突出部分22を含む蓋材20の開封開始部分がばたつくのを防止するため、開封開始部分のいずれかの部位を容器本体10のフランジ部11に対してスポットシールにより仮固定しておくのが好ましい。容器本体10と蓋材20とから構成され、中に調理用食品を収納してなる加熱用容器Cは、電子レンジにかけることで加熱調理される。すると、中の調理用食品は高周波によって加熱され、水蒸気で蒸らされながら加熱調理される。そして、膨張した水蒸気が蓋材20の逆止弁30から自動的に逃げることで破裂することなく加熱調理が行われる。なお、逆止弁30のような自動的に水蒸気を逃がす手段を設けない場合は、あらかじめ蓋材の一部を剥がしたり、あるいは針状のもので数カ所に孔を開けるかしてから電子レンジにかけるようにする。このように加熱調理した後、加熱用容器Cを開封するには、図4に示すように、一方の手の指先で容器本体10におけるフランジ部11の拡大部分11aを把持し、もう一方の手の指先で蓋材20の突出部分22を摘んで引っ張り上げる。すると、ヒートシールによる固着部21におけるV字状の先端部に引っ張る力が集中し、そこから蓋材20が剥がれ始める。このとき、開封を開始した箇所から水蒸気が噴き出したとしても、突出部分22を摘んでいる指先を蓋材20の先端部分20aがカバーするため、噴き出した水蒸気が指先に当たるのが防止される。なお、蓋材20の開封開始部分が容器本体10のフランジ部11に仮固定されている場合は、突出部分22を引っ張る勢いで固定状態を解くことができる。図5は図2の下側に示した容器本体10の変形例であり、フランジ部11の相対する位置に設けた把手状の拡大部分11aの一部をフランジ部11の高さより低くして段下げ部11bとしたものである。この容器本体10を用いた加熱用容器は、蓋材20の開封開始部分に対応して段下げ部11bが設けられた形態になるので、加熱調理して開封するときに、フランジ部11を摘んでいる方の指先に水蒸気が当たりににくくなり、蓋材20の突出部分22を摘んだ方の指先のみならず、フランジ部11を摘んで押さえている方の指先にも水蒸気が当たらなくなる。なお、図5ではデザイン的な観点から両側の拡大部分11aの一部に段下げ部11bを形成する例を示しているが、少なくともどちらか一方の拡大部分11aに設ければよい。本発明で用いられる容器本体としては、電子レンジ調理食品に用いられるものであれば特に限定されるものではなく、例えば代表的なものとして、PP、PP/EVOH/PP等が挙げられる。また、本発明で用いられる蓋材としては、基材フィルムを有し、内面にイージーピール層を有するフィルム状の包装材であれば特に限定されるものではなく、例えば、Ny、PET等の基材フィルムにイージーピール層をドライラミネートしたものが用いられ、さらには必要に応じてバリヤー層を積層したものも用いられる。以上、本発明を実施するための形態について詳細に説明してきたが、本発明による加熱用容器は、上記の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更が可能であることは当然のことである。