筐体と、前記筐体の内部に水密に収納された回路基板と、基端部が前記回路基板に接続されるとともに、前記回路基板の縁部を越えるように延在するアンテナ部材とを備え、前記筐体は、前記回路基板の縁部に対向する部分に、前記回路基板の縁部から離間する方向に凹設され、前記アンテナ部材を収容する凹部を有することを特徴とする電子機器。前記筐体は、前記凹部に収容された前記アンテナ部材を前記凹部に対して押圧する押圧部材をさらに有することを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記凹部に収容された前記アンテナ部材と前記凹部の表面とが接着されていることを特徴とする請求項1または2に記載の電子機器。しかしながら、上記した従来の電子機器では、防水性を維持しつつ他の電子部品に与えるアンテナの影響を抑えることができるものの、装置が大型化するという問題がある。具体的には、従来の電子機器では、内側筐体に外側筐体を接合する二重構造を採用し、内側筐体と外側筐体との間にアンテナの先端部を配置するための空間を形成する。このため、従来の電子機器では、内側筐体と外側筐体との間に形成された空間および外側筐体の分だけ、装置が大型化する。開示の技術は、上記に鑑みてなされたものであって、防水性を維持しつつ他の電子部品に与えるアンテナの影響を抑えるとともに装置の小型化を図ることができる電子機器を提供することを目的とする。本願の開示する電子機器は、筐体と、回路基板と、アンテナ部材とを備える。回路基板は、前記筐体の内部に水密に収納される。アンテナ部材は、基端部が前記回路基板に接続され、先端部が前記回路基板の縁部を越えるように延在する。そして、前記筐体は、前記回路基板の縁部に対向する部分に前記回路基板の縁部から離間する方向に凹設され、前記アンテナ部材の先端部を収容する凹部を有する。本願の開示する電子機器の一つの態様によれば、防水性を維持しつつ他の電子部品に与えるアンテナの影響を抑えるとともに装置の小型化を図ることができるという効果を奏する。以下に、本願の開示する電子機器の実施例を図面に基づいて説明する。なお、以下の実施例では、本願の開示する電子機器について携帯電話機を例にして説明するが、本願の開示する電子機器は、パソコン、PDAPersonalDigitalAssistants、携帯ゲーム機など携帯電話機以外の各種の電子機器として実現することもできる。まず、図1~図4を参照しつつ、本実施例に係る携帯電話機100の構成について説明する。図1は、携帯電話機100の閉状態を示す外観斜視図である。図2は、携帯電話機100の開状態を示す外観斜視図である。図3は、携帯電話機100の回転状態を示す外観斜視図である。図4は、携帯電話機100の分解斜視図である。図1~図3に示すように、携帯電話機100は、操作部側の筐体である固定側筐体110と、表示部側の筐体である可動側筐体130とを有する。固定側筐体110には、操作ボタンを有する操作部111が設けられている。可動側筐体130には、表示パネル131や音声通話用のマイク132およびスピーカ133が設けられている。また、固定側筐体110と可動側筐体130とは、図4に示した連結機構150を介して相対的に可動自在に連結されている。そして、携帯電話機100は、連結機構150を用いて固定側筐体110に対して可動側筐体130をスライドさせたり回転させたりすることで、図1に示す閉状態と、図2に示す開状態と、図3に示す回転状態のいずれかへ状態を変化させることができる。図1に示す閉状態は、固定側筐体110と可動側筐体130とが最大の重なり範囲で重なった状態である。この閉状態では、携帯電話機100の長手方向に関する全長が最も短くなる。このため、携帯電話機100は、例えば、持ち運びの際や、操作部111を用いなくても実行可能な通話履歴の閲覧等の簡易な機能を利用する場合に、閉状態に設定される。図2に示す開状態は、固定側筐体110に対して可動側筐体130をスライドさせることにより固定側筐体110と可動側筐体130とが最小の重なり範囲で重なった状態である。この開状態では、携帯電話機100の長手方向に関する全長が最も長くなる。また、この開状態では、固定側筐体110の操作部111が露出した状態となる。このため、携帯電話機100は、例えば、通話時や操作部111を用いた送信メールの作成などの操作を行う場合に、開状態に設定される。図3に示す回転状態は、固定側筐体110に対して可動側筐体130を90°回転した状態である。この回転状態は、表示パネル131が横長の状態となる。このため、携帯電話機100は、例えば、動画の視聴、WEBページの閲覧などを行うときに、回転状態に設定される。図4に示すように、固定側筐体110は、固定側リアケース112と固定側フロントケース114とを接合することにより形成される。固定側フロントケース114の可動側筐体130側の外面には、操作部111が配置される。また、固定側リアケース112と固定側フロントケース114とで挟まれた内部空間には、各種の電子部品が実装される固定側回路基板116と、固定側回路基板116に接続されたアンテナ部材118、119とが収納される。なお、固定側筐体110の内部構成の詳細については後に詳説する。可動側筐体130は、可動側リアケース134と可動側フロントケース136とを接合することにより形成される。可動側フロントケース136の外面には、表示パネル131とマイク132とスピーカ133とが配置される。また、可動側リアケース134と可動側フロントケース136とで挟まれた内部空間には、各種の電子部品が実装される可動側回路基板138が収納される。可動側回路基板138は、接続ケーブル140を介して固定側回路基板116と電気的に接続される。連結機構150は、固定側筐体110と可動側筐体130との間に介設される。連結機構150は、所定のスライド機構や所定の回転機構を組み合わせた可動機構であり、固定側筐体110と可動側筐体130とをスライド自在に連結するとともに、これらを回転自在に連結する。次に、固定側筐体110の内部構成の詳細について説明する。図5は、固定側リアケース112側から見た固定側筐体110の平面図である。図6は、固定側筐体110の分解斜視図である。図7は、図5に示した固定側筐体110のA-A線断面図である。図8は、図5に示した固定側筐体110のB-B線断面図である。なお、図7に示したA-A線断面図は、アンテナ部材118の基端部118aを通る断面図であり、図8に示したB-B線断面図は、アンテナ部材118の先端部118bを通る断面図である。図6~図8に示すように、固定側筐体110は、固定側リアケース112と固定側フロントケース114とを防水用ガスケット120を介して接合して形成される。防水用ガスケット120は、固定側リアケース112の側壁の頂部と固定側フロントケース114の縁部114aとの間に介挿され、固定側リアケース112の側壁の頂部と固定側フロントケース114の縁部114aとの間を水密に封止する。これにより、固定側リアケース112と固定側フロントケース114とで挟まれた固定側筐体110の内部空間への水の浸入を防止することが可能となる。固定側リアケース112の側壁よりも内側の領域には、各種の電子部品が実装された固定側回路基板116が取り付けられる。固定側リアケース112の側壁の頂部と固定側フロントケース114の縁部114aとは、防水用ガスケット120により水密に封止されている。つまり、固定側回路基板116は、固定側リアケース112と固定側フロントケース114とで挟まれた固定側筐体110の内部空間に水密に収納される。図7に示すように、固定側回路基板116の表面の所定位置には、バネ端子116aが設けられ、このバネ端子116aを介してアンテナ部材118が固定側回路基板116に取り付けられる。なお、バネ端子116aは、各アンテナ部材118、119に対応して固定側回路基板116に設けられ、図7では、バネ端子116aを介してアンテナ部材118が固定側回路基板116に取り付けられた状態を示している。アンテナ部材118、119は、それぞれ異なる周波数の通信に用いられるアンテナである。例えば、アンテナ部材118は、800MHzの通信に用いられ、アンテナ部材119は、2GHzの通信に用いられる。各アンテナ部材118、119は、可撓性を有する部材により形成される。また、各アンテナ部材118、119の基端部118a、119aは、固定側回路基板116のバネ端子116aに接続され、各アンテナ部材118、119の先端部118b、119bは、固定側回路基板116の縁部116bを越えるように延在する。図7および図8に示すように、固定側リアケース112は、側壁のうち固定側回路基板116の縁部116bに対向する部分に、固定側回路基板116の縁部116bから離間する方向に凹設された凹部113を有する。凹部113は、固定側回路基板116の縁部116bを越えて延在するアンテナ部材118の先端部118bを収容する。凹部113に収容されたアンテナ部材118の先端部118bと凹部113の表面とは、両面テープなどを用いて接着されても良い。なお、図示を省略するが、凹部113は、固定側回路基板116の縁部116bを越えて延在するアンテナ部材119の先端部119bを収容する。また、図6および図8に示すように、固定側リアケース112は、凹部113に収容されたアンテナ部材118の先端部118bを凹部113に対して押圧する押圧部材115を有する。押圧部材115は、両面テープ115aにより固定側リアケース112に貼り付けられている。これにより、アンテナ部材118の先端部118bが凹部113から離反し、固定側回路基板116へ接近することを防止することができる。なお、本実施例では、アンテナ部材118、119の先端部118b、119bが凹部113に収容される例を説明したが、この形態に限られるものではない。例えばアンテナ部材118、119の形状が、固定側回路基板116の縁部116bから離間する方向に伸びて凹部113に収容されたのちに、再度固定側回路基板116の縁部116bに近接する方向に曲がるようなものであった場合には、アンテナ部材118、119の先端部118b、119bではなく、他の部位が凹部113に収容されるようにしてもよい。上述してきたように、本実施例の携帯電話機100では、固定側リアケース112と固定側フロントケース114とを接合して形成される固定側筐体110の内部に固定側回路基板116が水密に収納される。このため、本実施例によれば、固定側回路基板116の防水性を維持することができる。そして、本実施例の携帯電話機100では、固定側リアケース112は、側壁のうち固定側回路基板116の縁部116bに対向する部分に、固定側回路基板116の縁部116bから離間する方向に凹設された凹部113を有する。そして、本実施例の携帯電話機100では、固定側回路基板116の縁部116bを越えて延在するアンテナ部材118の先端部118bを凹部113に収容する。このため、本実施例によれば、アンテナ部材118の先端部118bを固定側回路基板116上の他の電子部品から所定距離だけ離間して配置することができ、アンテナ部材118の先端部118bからの電波が他の電子部品に与える影響を抑えることができる。また、本実施例によれば、固定側筐体110を覆う外側筐体を固定側筐体110に別途接合して固定側筐体110と外側筐体との間にアンテナ部材を配置するための空間を形成する必要がないため、携帯電話機100の小型化を図ることができる。つまり、本実施例によれば、防水性を維持しつつ固定側回路基板116上の他の電子部品に与えるアンテナ部材118の影響を抑えるとともに携帯電話機100の小型化を図ることができる。また、本実施例の携帯電話機100では、固定側リアケース112の凹部113に収容されたアンテナ部材118の先端部118bを凹部113に対して押圧する押圧部材115を有する。このため、本実施例によれば、落下時の衝撃などでアンテナ部材118の先端部118bに不測の外力が加わった場合に、アンテナ部材118の先端部118bが凹部113から離反し、固定側回路基板116へ接近することを防止することができる。その結果、本実施例によれば、落下などの不測の事態が発生した場合であっても、固定側回路基板116上の他の電子部品に与えるアンテナ部材118の影響を抑えることができる。また、本実施例の携帯電話機100では、固定側リアケース112の凹部113に収容されたアンテナ部材118の先端部118bと凹部113の表面とは、両面テープなどを用いて接着されても良い。このため、本実施例によれば、アンテナ部材118の先端部118bと凹部113の表面との間の接着力を用いてアンテナ部材118の先端部118bが凹部113から離反する力を低減することができる。その結果、本実施例によれば、アンテナ部材118の先端部118bが凹部113から離反し、固定側回路基板116へ接近することを簡易な構成により防止することができる。