"端部で芯線が結合してループ状に形成された一対のツイスト線4を電力線および通信線として用い、この一対のツイスト線4に高周波信号を出力して電力および信号を送信するマスタ2と、前記一対のツイスト線4の通電電流に応じて当該一対のツイスト線4に発生する電磁界を電磁誘導結合して前記一対のツイスト線4の高周波電力を受信するループ状の開口アンテナ3hを具備し、当該開口アンテナ3hは前記一対のツイスト線4の複数の撚部4A-4B間の開口領域に対向した開口領域を備えたスレーブ3Aと、を備え、前記スレーブ3Aは、前記開口アンテナ3hにより受信した受信電力をモニタする受信電力測定部3gを具備することを特徴とする車両用電力線通信システム。前記一対のツイスト線4は、前記複数の撚部間において前記スレーブ3Aの開口アンテナ3hの開口領域に対向した開口領域が他の開口領域よりも拡大した構成とされていることを特徴とする請求項1記載の車両用電力線通信システム。前記一対のツイスト線4は、前記複数の撚部を無としたループコイル8として形成され、前記ループコイル8は、前記スレーブ3Aの開口アンテナ3hの開口領域に対向した開口領域が他の開口領域よりも拡大した構成とされていることを特徴とする請求項1記載の車両用電力線通信システム。前記マスタ2は、高周波信号の送信周波数を制御する周波数制御部2aを備えたことを特徴とする請求項1~3の何れかに記載の車両用電力線通信システム。前記マスタ2は、高周波信号の出力電力を制御する出力電力制御部2aを備えたことを特徴とする請求項1~4の何れかに記載の車両用電力線通信システム。前記マスタ2または/および前記スレーブ3は、前記開口アンテナ3hのインピーダンスをマッチングする整合部2eまたは/および3eを備えたことを特徴とする請求項1~5の何れかに記載の車両用電力線通信システム。前記マスタ2は高周波信号を出力すると、前記スレーブ3Aは、高周波信号を受信して前記受信電力測定部3gによって受信電力レベルを測定し、この測定結果が所定レベル以上となるときには、前記マスタ2および前記スレーブ3A間で通常の電力線通信を開始することを特徴とする請求項1~6の何れかに記載の車両用電力線通信システム。前記マスタ2または/および前記スレーブ3Aは、前記開口アンテナ3hのインピーダンスマッチングを行う整合部2eまたは/および3eを備え、前記マスタ2が高周波信号を出力すると、前記スレーブ3Aは、高周波信号を受信して前記受信電力測定部3gによって受信電力レベルを測定し、この測定結果が所定レベル未満となるときには前記整合部2eまたは/および3eにより整合させることを特徴とする請求項1~7の何れかに記載の車両用電力線通信システム。前記マスタ2は、高周波信号の通信周波数を制御する周波数制御部2aを備え、前記マスタ2が高周波信号を出力すると、前記スレーブ3は高周波信号を受信して前記受信電力測定部により受信電力レベルを測定し、この測定結果が所定レベル未満となるときには、前記マスタ2は前記周波数制御部2aにより高周波信号の通信周波数を調整することを特徴とする請求項1~8の何れかに記載の車両用電力線通信システム。前記マスタ2は、高周波信号の出力電力を制御する出力電力制御部2aを備え、前記マスタ2が高周波信号を出力すると、前記スレーブ3Aは高周波信号を受信して前記受信電力測定部3gにより受信電力レベルを測定し当該測定結果が所定レベル未満となるときには、前記マスタ2は前記出力電力制御部2aにより高周波信号の出力電力を高く制御することを特徴とする請求項1~9の何れかに記載の車両用電力線通信システム。前記マスタ2および前記スレーブ3Aは通常の電力線通信を開始する前に、通常よりも低速の通信速度で調整する調整モードを備えたことを特徴とする請求項1~10の何れかに記載の車両用電力線通信システム。しかしながら、このような従来技術を用いて電磁誘導結合を行い、電力又は信号通信を行うと、電力又は信号を授受する部分結合部以外での漏れ磁束が多いことが発明者らにより明らかになっている。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、電力線を用いた送信側と受信側の電磁誘導結合を強力にして電力線通信できるようにした車両用電力線通信システムを提供することにある。請求項1記載の発明によれば、マスタが、端部で芯線が結合してループ状に形成された一対のツイスト線を電力線および通信線として用い、この一対のツイスト線に高周波信号を出力して電力および信号を送信する。スレーブは、一対のツイスト線の通電電流に応じて当該一対のツイスト線に発生する電磁界を電磁誘導結合してループ状の開口アンテナによって一対のツイスト線の高周波電力を受信する。スレーブの開口アンテナは、一対のツイスト線の複数の撚部間の開口領域に対向した開口領域を備えるため、電磁誘導結合を強力にして電力線通信することができる。しかも、一対のツイスト線を用いているため漏れ磁束を少なくできる。しかも、スレーブは開口アンテナにより受信電力をモニタする受信電力測定部を備えるため、受信電力レベルの測定結果を用いて通信処理に反映させることができ信頼性良く通信できる。請求項2記載の発明のように、一対のツイスト線は複数の撚部間においてスレーブの開口アンテナの開口領域に対向した開口領域が他の開口領域よりも拡大した構成とされていることが望ましい。するとノイズ発生抑制および外来ノイズ除去に好適であると共に、一対のツイスト線および開口アンテナ間の電磁誘導結合を強力にできる。請求項3記載の発明によれば、一対のツイスト線は複数の撚部を無としたループコイルとして形成されており、ループコイルは受信機の開口アンテナの開口領域に対向した開口領域が他の開口領域より拡大しているため、電磁誘導結合を強力にして電力線通信することができる。しかも、スレーブは開口アンテナによる受信電力レベルをモニタする受信電力測定部を備えるため、受信電力レベルの測定結果を用いて通信処理に反映させることができ信頼性良く通信できる。請求項4~6記載の発明のように、マスタが高周波電力の周波数を制御する制御機能周波数制御部:請求項4を備えたり、高周波信号の出力電力を制御する制御機能出力電力制御部:請求項5を備えたり、マスタまたは/およびスレーブが開口アンテナのインピーダンスをマッチングする整合機能整合部:請求項6を備えていることが望ましい。するとマスタおよびスレーブ間で信頼性良く通信できる。請求項7記載の発明によれば、マスタは高周波信号を出力すると、スレーブは高周波信号を受信して受信電力測定部によって受信電力レベルを測定し、この測定結果が所定レベル以上となることを条件として、マスタおよびスレーブ間で所定周波数の高周波信号により電力線通信を開始するため、マスタおよびスレーブ間で信頼性良く通信できる。請求項8記載の発明によれば、マスタが高周波信号を出力すると、スレーブは高周波信号を受信して受信電力測定部によって受信電力レベルを測定し、この測定結果が所定レベル未満となるときには整合部により整合させるため、スレーブが受信する受信電力レベルを向上することができ、マスタおよびスレーブ間で信頼性良く通信できる。請求項9記載の発明によれば、マスタが高周波信号を出力すると、スレーブは高周波信号を受信して受信電力測定部により受信電力レベルを測定し、この測定結果が所定レベル未満となるときには、マスタは周波数制御部により高周波信号の通信周波数を調整する。このため、スレーブ側の受信電力レベルを向上でき、マスタおよびスレーブ間で信頼性良く通信できる。請求項10記載の発明によれば、マスタが高周波信号を出力すると、スレーブは高周波信号を受信し受信電力測定部により受信電力レベルを測定し、この測定結果が所定レベル未満となるとき、マスタは出力電力制御部により高周波信号の出力電力を高くする。このため、スレーブ側の受信電力レベルを向上でき、マスタおよびスレーブ間で信頼性良く通信できる。請求項11記載の発明のように、通常よりも低速の通信速度で調整する調整モードを設け、マスタ,スレーブが通常の電力線通信を開始する前に調整を行うと良い。すると、データ送受信の信頼性を上げることができ、より適切な調整ができる。第1実施形態以下、第1実施形態について図1~図5を参照しながら説明する。図1は、車両用電力線通信システムの構成を概略的に示している。車両用電力線通信システム1は、マスタマスタ側システム2、スレーブスレーブ側システム3A...3Zを備える。マスタ2にはバッテリ図示せずが接続されている。このマスタ2は、バッテリ図示せずの電力に応じて複数のスレーブ3A...3Zに電力線を通じて電力を供給し、複数の各スレーブ3A...3Zがこれらの供給電力に応じて動作する。これらのスレーブ3A...3Zにはそれぞれセンサ、アクチュエータからなる負荷5A...5Zが接続されている。マスタ2は、通信やその他の機能の制御を行う制御回路2a、高周波電力発生回路2b、変復調回路2c、重畳/分離回路2d、整合回路2eを通信機器本体マスタ本体2fに内蔵し、当該通信機器本体2fから送信用アンテナとなる一対のツイスト線4を接続して構成される。高周波電力発生回路2bは、制御回路2aの制御信号に応じて高周波信号搬送波信号を生成し、電力信号として重畳/分離回路2dに出力する。変復調回路2cは、マスタ2側の通信データを変調し重畳/分離回路2dに通信データを変調信号として出力する。重畳/分離回路2dは、これらの搬送波信号および変調信号をミキシングし整合回路2eに出力する。整合回路2eは、変調信号が重畳した搬送波信号電力および信号:高周波信号を一対のツイスト線4に送出する。制御回路2aは、整合回路2eに制御線を接続し、これにより整合回路2eのインピーダンス整合を調整制御する。また、制御回路2aは高周波電力発生回路2bに制御線を接続し、これにより高周波電力発生回路2bが出力する電力信号の周波数を制御する。図2a~図2dは整合回路2eの回路構成例を示している。整合回路2eは、トランス2gと当該トランス2gの一次側または/および二次側に直列または並列接続された可変容量コンデンサ2hを具備する。この整合回路2eはインピーダンス整合できればどのような回路形態を適用しても良い。図3は、一対のツイスト線4の構造主に最遠端部の構造を斜視図によって示している。ツイスト線4は、車両内に設置され本体2fの出力端子から最遠部まで1m程度の所定長延伸している。図1に示すように、一対のツイスト線4は、ケーブル芯線の最遠端部端部が結合したループ状に形成されている。本願の説明では、このような端部が結合した特殊形状の通信線を一対のツイスト線4または略してツイスト線4と定義して説明する。図1に示すように、スレーブ3A...3Zは、それぞれ、制御回路3a、変復調回路3c、重畳/分離回路3d、整合回路3e、整流回路3f、および、電源モニタ回路3gを内蔵している。整合回路3eには受信用の開口アンテナ3hが接続されている。この開口アンテナ3hは、円形などのループ状に成形されており、前述のツイスト線4から発生する電磁界を電磁誘導結合により受信する。したがって、スレーブ3A...3Zは、マスタ2の通信機器本体2fが送信した電力、信号について開口アンテナ3hを通じて受信できる。図2e~図2fは、受信側の整合回路3eの等価回路を示している。整合回路3eは、開口アンテナ3hに並列または直列に可変容量コンデンサ3iを接続したマッチング回路を示している。整合回路3eは、制御回路3aの制御に応じて可変容量コンデンサ3iの容量値を変化させてインピーダンスマッチングする。整合回路3eは、搬送波信号電力および信号を受信すると重畳/分離回路3dに送信する。重畳/分離回路3dは、受信した搬送波信号について電力交流信号および通信データ信号に分離し、電力交流信号を整流回路3fに送出する。整流回路3fは、電力交流信号を整流し直流電力として電源モニタ回路3gに供給する。電源モニタ回路3gは入力された直流電力をモニタする。このように、電源モニタ回路3gが直流電力をモニタすることにより、開口アンテナ3hを通じて受信した受信電力を測定できる。また、この電源モニタ回路3gは、定電圧電源回路としても動作し、変復調回路3c、制御回路3a、負荷5Aに定電圧電源を供給する。変復調回路3cは、供給された直流電力によって動作し、通信データ信号を復調し当該復調されたデータを制御回路3aに送出する。制御回路3aは、電源モニタ回路3gの供給電力によって動作し、変復調回路3cによる復調データを受信し負荷5Aを動作させる。これらの動作は各スレーブ3A...3Zで同様に行われる。これにより、マスタ2からスレーブ3A...3Zに通信データを送信できる。逆に、スレーブ3A...3Zからマスタ2にデータ送信するときには次のように動作する。スレーブ3A...3Zの制御回路3aは、変復調回路3cによりデータを負荷変調し、変調信号を重畳/分離回路3dに送信する。重畳/分離回路3dは、変復調回路3cの変調信号を搬送波信号に重畳し整合回路3eに出力する。整合回路3eは、変調信号が重畳された搬送波信号を開口アンテナ3hから出力し、開口アンテナ3hは電波信号を出力する。ツイスト線4は、マスタ2の通信機器本体2fから撚り対線としてスレーブとなる他のスレーブ3A...3Zの近傍まで延設されている。ツイスト線4は、例えばシールドが施されていないUTPアンシールドツイステッドペアのツイストペアケーブルであり、マスタ2による信号送信時においては、その高周波信号による通電電流で発生した隣接する撚り目撚部に相当4A、4B、...間の磁束が隣同士で反転し互いに打ち消しあうため外部にノイズを出力しにくい。また、マスタ2の信号受信時においては、一対のツイスト線4は、外来電波に応じた磁束鎖交領域が少ないため、外部からの到来電波の影響を受けにくい。したがって、ノイズ発生抑制および外来ノイズ除去には好適な態様となっている。このツイスト線4は、多数の撚り目4A...のうち、一部の撚り目4Aおよび4B間の開口領域がスレーブ3Aの開口アンテナ3hに対向して配置されている。また、図1には一部符号を図示していないが、スレーブ3B...3Zのそれぞれの開口アンテナ3hも同様に、撚り目スレーブ3Zの開口アンテナ3hは4Cおよび4D間の開口領域に対向して配置されている。ここで、図1では、特にツイスト線4の撚り目4A、4B、...、4C、4Dの構成などをわかりやすくするため、ツイスト線4の開口領域ツイスト線4の撚り目4Aおよび4B間と開口アンテナ3hの開口領域とを、x方向のみ一致させて図示しているが、実際には、y方向にも一致しており図3参照、開口領域が2重に重なるように設置されている。したがって、ツイスト線4の各撚り目4A、4B、...、4C、4D間の開口領域で発生する電磁界が、スレーブ3A...3Zの開口アンテナ3hとの間で強力に電磁誘導結合する。このため、各スレーブ3A...3Zの開口アンテナ3hは、高周波信号に応じたツイスト線4の撚り目4Aおよび4B4Cおよび4D間の開口領域に生じる電磁界によって電力および信号を非接触で強力に受電、受信できる。また、各スレーブ3A...3Zは、開口アンテナ3hから信号を送信すると、ツイスト線4の撚り目4A、4B、...、4C、4D間の開口領域を通じて信号を非接触で受信できる。また、マスタ2は、ツイスト線4の撚り目4A-4B間のスレーブ3A...3Zの開口アンテナ3hと対向する領域のみ他の開口領域よりも拡大した構成とされていても良い。すると、ノイズ発生抑制および外来ノイズ除去に好適であると共にツイスト線4および開口アンテナ3h間の電磁誘導結合を強力にできる。図4は、電源モニタ回路が検出する受信電力を示している。この図4において、Paはスレーブ3A...3Zが動作可能な最小電力レベルであり、Pbはスレーブが安定動作できる最小電力レベルである。受信電力が所定レベルPbを下回ったときに、整合回路2eがツイスト線4とインピーダンスマッチングするか、または、整合回路3eが開口アンテナ3hとインピーダンスマッチングするように構成すると良い。また、受信電力がPbを下回ったときに、高周波電力発生回路2bが出力する高周波信号の周波数を変更しても良いし、この出力電力を高くしても良い。するとスレーブ3A...3Z側の受信電力を高くできる。図5は、調整モードにおける動作の具体例をフローチャートによって示している。マスタ2は通常モードにおいて各スレーブ3A...3Zとの間で電力線通信によりデータ通信するが、マスタ2の起動時には調整モードに移行し、電力線通信に用いられる通信周波数や、マスタ2の出力電力の調整が行われる。この場合、調整モードでは通常モードよりも低速の通信速度で行うと良い。すると、データ送受信の信頼性を向上することができ、より適切な調整ができる。また、各スレーブ3A...3Zは、調整モードにおいて各負荷5A...5Zへの電力供給をカットすると良い。負荷5A...5Zへの電力供給をカットすることで、調整モードにおけるデータ送受信の信頼性をより向上できる。マスタ2と全スレーブ3A...3Zとの間で調整モードにおける調整を行い、マスタ2が全てのスレーブ3A...3Zとの間で調整を行った後に通常の電力線通信処理を行う。本実施形態では、この調整モードにおける調整方法に特徴を備えるためこの説明を主に行う。以下では、マスタ2とスレーブ3Aとの間の調整モードにおける動作について説明を行い、他のスレーブ3B...3Zとの間の調整は省略する。マスタ2が起動するとS1、高周波電力発生回路2bが制御回路2aの周波数指令に応じて通信周波数F=F0の高周波電力を生成し、整合回路2eを通じてツイスト線4に出力する。これによりマスタ2は高周波電力をスレーブ3A...3Zに送信するS2。このときマスタ2は、起動後最初に高周波電力を出力するときには、調整モードに移行しS3、スレーブ3A...3Zから応答信号を待機する。他方、スレーブ3Aは起動したT1後、マスタ2が出力する高周波電力を受信するとT2、調整モードに移行するT3。調整モードにおいて、スレーブ3Aは電力モニタ回路3gにより受信電力Pが所定レベルPb以上であるか否か判定するT4。このとき、受信電力Pが所定レベルPb以上であるときには通常モードに移行しT5、ACKをマスタ2に送信するT6。マスタ2はスレーブ3A...3ZからACKを受信するとS4:YES、調整モードを終了し通常モードに移行するS5。通常モードでは、マスタ2は調整モードで設定された周波数、出力電力によってスレーブ3A...3Zと通常の電力線通信を行う。スレーブ3A...3Zは、ステップT4において受信電力Pが所定レベルPb未満であると判定したときには、整合回数m1の数を計数しこの計数結果に応じて処理を分岐する。例えば整合回数m1が所定回数M1以上であるか判定するT7。整合回数m1は、整合回路3eが制御回路3aの制御に応じて開口アンテナ3hと整合処理を行った回数を意味し、この回数は制御回路3aが記憶する。調整モードに突入した当初は、インピーダンス整合していない場合があるため、スレーブ3A...3Zの受信電力Pが低下することがある。この場合、受信電力Pが所定レベルPb未満となる場合もあるが、整合処理が行われT8、可変容量コンデンサ3iの容量値が段階的に調整されると、徐々にスレーブ3A...3Zの受信電力を高くできる。このように、整合回路3eによるマッチング調整に応じて受信電力Pが所定レベルPb以上となるときT4:YESに、制御回路3aは通常モードに移行しT5ACKを送信するT6。しかし、整合回路3eによる整合処理は通信周波数の微調整に過ぎず、調整限度があるため、整合回数m1が所定回数M1以上となるときにはT7:YES、整合による周波数調整を終了する。このようなときには、スレーブ3Aの制御回路3aは整合による周波数調整終了後の受信電力Pが所定レベルPa以上となるか否かを判定しT9、この判定結果を満たすときにはT9:YES、NAKを送信するT10。この条件を満たさないときにはT9:NO、スリープモードに移行し、マスタ2側で調整が行われてスレーブ3A側で所望の電力を受信できるまで待機する。このとき、例えば、マスタ2がインピーダンス整合、通信周波数、出力電力などを調整し、受信電力判定T4,T9の条件を満たすように整合T7できるまでスリープモードが維持される。ステップT10において、スレーブ3AがNAKを送信し、マスタ2がNAKを受信するとS6:YES、整合回数m2を計数しこの計数結果に応じて処理を分岐する。例えば、整合回数m2が所定回数M2以上であるか判定しS7、この条件を満たさないことを条件としてS7:NO、マスタ2の整合回路2e内の可変容量コンデンサ2hの容量値を調整することで整合処理を行うS8。スレーブ3A側と同様に、マスタ2側においても整合回路2eの整合処理に限度があるため、整合回数m2の上限を定めた所定回数M2を設けている。したがって、整合回数m2が所定回数M2以上であるときにはS7、通信周波数Fを段階的に変更=F1→F2→F3→...→FnしてS9、高周波電力を送信する。そして、マスタ2側でACKを受信するまでこれらの処理S4,S6~S9を繰り返す。すると、スレーブ3A側では、たとえスリープモードに移行していたとしても、受信電力Pが所定レベルPb以上となれば、通常モードに移行してマスタ2とスレーブ3Aとの間の通信処理を再開することができる。<本実施形態のまとめ>本実施形態では、ツイスト線4の撚り目4A-4B間の開口領域が、スレーブ3A...3Zの開口アンテナ3hの開口領域に対向して設置されているため、ツイスト線4を用いて電力を分岐分配できると共に信号を通信できる。また、ツイスト線4を用いているため漏れ磁束を低減できる。これにより、電力および信号を効率よく伝播でき、マスタ2とスレーブ3A...3Zとの間で非接触電力線通信を効率的に行うことができる。マスタ2は、スレーブ3A...3Zに電力および信号を分岐分配でき、分岐の際にハーネス、コネクタなどの他部品を用いる必要がなくなる。また、スレーブ3A側では電源モニタ回路3gを備えて受信電力を測定し、この受信電力Pの測定結果が所定レベルPb以上となるときには通常の電力線通信を開始する。逆に、受信電力Pの測定結果が所定レベルPb未満となるときには、スレーブ3A側の整合回路3eにより整合処理を行う。スレーブ3A側で整合回数m1が所定回数M1以上となるときには、スレーブ3AからNAKを送信し、マスタ2側の整合回路2eにより整合処理を行う。マスタ2側で累積した整合回数m2が所定回数M2以上となるときには、マスタ2が高周波電力発生回路2bの通信周波数Fを変更する。これらの処理をマスタ2側でACKを受信するまで行う。これによりマスタ2およびスレーブ3A間の通信処理を良好にできる。マスタ2およびスレーブ3A間の調整処理を示したが、マスタ2およびスレーブ3B...3Z間の処理も同様である。第2実施形態図6および図7は、第2実施形態を示すもので、前述実施形態と異なるところは、整合回路2e、3eによるインピーダンス整合制御を行わず、高周波電力発生回路が生成する高周波電力信号の周波数を制御するところにある。前述実施形態と同一または類似部分については同一又は類似符号を付して説明を省略し、以下、異なる部分について説明する。図6は、本実施形態に係る車両用電力線通信システムの図1相当図を示す。図6が、図1と異なるところを中心に説明する。制御回路2aは整合回路2eに制御線を接続していない。制御回路2aは高周波電力発生回路2bに制御線を接続し、高周波電力発生回路2bが発生する電力信号の周波数を制御する。マスタ2側の整合回路2eは、その内部に前述実施形態の可変容量コンデンサ2hに代わる固定容量コンデンサを備える。したがって、整合回路2eは予め定められたインピーダンスでループ状の一対のツイスト線4と整合する回路となっており、制御回路2aの制御に応じたインピーダンス調整は不能となっている。スレーブ3A...3Z側でも同様に、整合回路3eはその内部に前述実施形態の可変容量コンデンサ3iに代わる固定容量コンデンサを備える。したがって、整合回路3eは予め定められたインピーダンスで開口アンテナ3hと整合する回路となっており、制御回路3aの制御に応じたインピーダンス調整は不能となっている。図7a、図7bは、マスタ-スレーブ間の調整モードにおける動作をフローチャートにより示しており、図5a、図5bと異なるところは、整合回路による整合処理を省いているところである。図7aに示すように、マスタ2側においては前述実施形態の整合処理図5aのS7,S8を省いて通信周波数変更処理S9のみ行う。また、図7bに示すように、スレーブ3A...3Z側においては前述実施形態の整合処理図5bのT7,T8を省いている。このような本実施形態の処理を行うと、スレーブ3A...3Z側の受信電界強度レベルが所定値以上となるか判定し、所定レベル未満となるときには、マスタ2側で通信周波数Fを変更するため、マスタ2-スレーブ3A...3Z間で適した通信周波数Fに変更できる。また、前述実施形態と比較すると、制御回路2aと整合回路2eとの間の制御線、制御回路3aと整合回路3eとの間の制御線を設ける必要がなくなるため、構成回路を簡易化できる。第3実施形態図8および図9は、第3実施形態を示すもので、前述実施形態と異なるところは、整合回路によるインピーダンス整合を行なうことなく、しかも高周波電力発生回路が生成する高周波電力信号の周波数をも制御することなく、高周波電力発生回路が生成する高周波電力信号の出力電力を制御しているところにある。前述実施形態と同一または類似部分については同一又は類似符号を付して説明を省略し、以下、異なる部分について説明する。図8は、本実施形態に係る車両用電力線通信システムの図1相当図を示す。図8が図1と異なるところを中心に説明する。制御回路2aは整合回路2eに制御線を接続しておらず、高周波電力発生回路2bに制御線を接続しており、高周波電力発生回路2bが出力する電力信号の出力電力を制御する。第2実施形態と同様に、マスタ2側の整合回路2eは、その内部に第1実施形態の可変容量コンデンサ2hに代わる固定容量コンデンサを備える。したがって、整合回路2eは予め定められたインピーダンスでループ状のツイスト線4と整合する回路となっており、制御回路2aの制御に応じたインピーダンス調整は不能となっている。スレーブ3A...3Z側でも同様に、整合回路3eはその内部に前述実施形態の可変容量コンデンサ3iに代わる固定容量コンデンサを備える。したがって、整合回路3eは予め定められたインピーダンスで開口アンテナ3hと整合する回路となっており、制御回路3aの制御に応じたインピーダンス調整は不能となっている。図9は、マスタ-スレーブ間の調整モードにおけるマスタ側の動作をフローチャートにより示しているが、図9が図5aと異なるところは、図5aのステップS9で通信周波数Fを変更しているところに代えて、図9のステップS10で出力電力を変更している上げているところである。すなわち、図9のステップS7、S8の整合処理でインピーダンス整合したとしても、スレーブ3A...3Z側の受信電力レベルの判定結果が悪ければ、図9のステップS10で出力電力を段階的に上げるOUT0→OUT1→...→OUTnように変更する。このような本実施形態の処理を行うと、スレーブ3A...3Z側の受信電界強度レベルが所定値以上であるか判定し、所定レベル未満となるときには、マスタ2側の出力電力を変更しているため、スレーブ3A...3Zを確実に動作させることができる。また、第1実施形態と比較すると、制御回路2aと整合回路2aの制御線、制御回路3aと整合回路3eの制御線を共に引く必要がなくなるため、構成回路を簡易化できる。第4実施形態図10は、本発明の第4実施形態を示すもので、前述実施形態と異なるところは、端部で芯線が結合した一対のツイスト線の撚部を無としたループコイルを用いており、スレーブの開口アンテナの開口領域に対向したループコイルの開口領域が他の開口部分よりも拡大して構成されているところにある。前述実施形態と同一または類似の部分には同一または類似の符号を付して説明を省略し以下異なる部分について中心に説明する。図10は、本実施形態のアンテナ部分の構成例を示している。図10に示すように、ループコイル8は、マスタ2の通信機器本体2fから所定方向x方向に直線状に延伸し、所定方向端部で芯線が結合したループ状に成形されている。言い換えると、ループコイル8は、前述実施形態におけるツイスト線4の撚り目4A...4Dが無い構造となっている。このループコイル8は、受信用の開口アンテナ3hと対向した領域だけ一部幅方向y方向に芯線間の間隔が拡大した構造をなしている。通信機器本体2fは、ループコイル8に高周波信号を重畳して電力および信号を送信し、スレーブ3A...3Z3B...3Zは図示せずは、ループコイル8の通電電流に応じてループコイル8に発生する電磁界をループ状の開口アンテナ3hを用いて電磁誘導結合によりループコイル8の搬送波信号電力、信号を受信する。ループコイル8が、受信用の開口アンテナ3hと対向した領域だけ一部幅方向y方向に芯線間の間隔が拡大した構造をなしているため電磁誘導結合を強化できる。また、図8に示すように、ループコイル8の拡大開口領域と開口アンテナ3hの開口領域との間に、フェライトなどのコア9を設けても良いし、設けなくても良い。本実施形態によれば、ループコイル8を用いて電力線通信を行い、スレーブ3A...3Zの開口アンテナ3hの開口領域に対向したループコイル8の開口領域が他の開口部分よりも拡大した構成とされている。このため、前述実施形態と同様にマスタ2-スレーブ3A...3Z間の電磁誘導結合を強力にすることができる。他の実施形態本発明は、上記し又は図面に記載した実施形態にのみ限定されるものではなく、以下のような変形又は拡張が可能である。第1実施形態、第2実施形態におけるツイスト線4の撚り目4A-4B間の開口領域と開口アンテナ3hの開口領域との間に第4実施例で説明したコア9が挿通して構成されても良い。前述実施形態の図1、図6、図8では、特にツイスト線4の撚り目4A、4B、...、4C、4Dの構成などの説明をわかりやすくするため、ツイスト線4の開口領域ツイスト線4の撚り目4A-4B間と開口アンテナ3hの開口領域とを、x方向のみ一致させて図示しているが、実際にはy方向にも一致しており、開口領域が2重に重なるように設置されている。前述実施形態では、高周波電力発生回路2bの周波数制御第2実施形態、高周波電力発生回路2bの出力電力制御第3実施形態、を行う形態を説明している。また、第1実施形態では、これらの制御に加えて、マスタ2側の整合回路2eのインピーダンス整合制御、スレーブ3A...3Z側の整合回路3eのインピーダンス整合制御、を行う形態を説明している。これに限定されるものではなく、例えば、マスタ2側の整合回路2eのインピーダンス整合制御のみ、スレーブ3A...3Z側の整合回路3eのインピーダンス整合制御のみ、または、これらのマスタ2側の整合回路2eおよびスレーブ3A...3Z側の整合回路3eのインピーダンス整合制御を行うようにしても良い。すると、構成回路を簡易化できる。また、マスタ2側の整合回路2eのみをインピーダンス整合制御すると、スレーブ3A...3Zの搭載位置による特性変動に対処できる。また、高周波電力発生回路2bの周波数制御第2実施形態、高周波電力発生回路2bの出力電力制御第3実施形態、マスタ2側の整合回路2eのインピーダンス整合制御のうち何れか2つ以上の制御を組合せても良い。"