"式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩[式中、R1は、置換基群aから選択される置換基を有していてもよい、アゼチジニル基、ピペリジニル基または式-NR11aR11b式中、R11aおよびR11bは、同一または異なって、水素原子、C1-6アルキル基またはC1-6アルキルを有していてもよいピペリジニル基を意味する。を意味する。[置換基群a]水酸基、メチル基を有していてもよいピペラジニル基およびジメチルアミノ基を有していてもよいアゼチジニル基。R2ないしR5は、それぞれ同一又は相異なって、水素原子またはフッ素原子を意味する。]および式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩[式中、R6はC1-6アルキル基またはC3-8シクロアルキル基を意味する。R7は水素原子、C1-6アルキル基またはC1-6アルコキシ基を意味する。R8は水素原子またはハロゲン原子を意味する。]を併用する抗腫瘍剤。式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩[式中、R1は、置換基群aから選択される置換基を有していてもよい、アゼチジニル基、ピペリジニル基または式-NR11aR11b式中、R11aおよびR11bは、同一または異なって、水素原子、C1-6アルキル基またはC1-6アルキルを有していてもよいピペリジニル基を意味する。[置換基群a]水酸基、メチル基を有していてもよいピペラジニル基およびジメチルアミノ基を有していてもよいアゼチジニル基。R2ないしR5は、それぞれ同一又は相異なって、水素原子またはフッ素原子を意味する。]および式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩[式中、R6はC1-6アルキル基またはC3-8シクロアルキル基を意味する。R7は水素原子、C1-6アルキル基またはC1-6アルコキシ基を意味する。R8は水素原子またはハロゲン原子を意味する。]を同時にまたは別々に投与する抗腫瘍剤。式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩[式中、R1は、置換基群aから選択される置換基を有していてもよい、アゼチジニル基、ピペリジニル基または式-NR11aR11b式中、R11aおよびR11bは、同一または異なって、水素原子、C1-6アルキル基またはC1-6アルキルを有していてもよいピペリジニル基を意味する。[置換基群a]水酸基、メチル基を有していてもよいピペラジニル基およびジメチルアミノ基を有していてもよいアゼチジニル基。R2ないしR5は、それぞれ同一又は相異なって、水素原子またはフッ素原子を意味する。]および式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩[式中、R6はC1-6アルキル基またはC3-8シクロアルキル基を意味する。R7は水素原子、C1-6アルキル基またはC1-6アルコキシ基を意味する。R8は水素原子またはハロゲン原子を意味する。]を含む抗腫瘍剤。式Iで表される化合物が、N-2-フルオロ-4-{[2-{[4-4-メチルピペラジン-1-イルピペリジン-1-イル]カルボニル}アミノピリジン-4-イル]オキシ}フェニル-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドN-[4-{2-[{4-[3-ジメチルアミノアゼチジン-1-イル]ピペリジン-1-イル}カルボニルアミノ]ピリジン-4-イル}オキシ-2-フルオロフェニル]-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドN-{2,5-ジフルオロ-4-[2-{[3-ヒドロキシアゼチジン-1-イルカルボニル]アミノ}ピリジン-4-イルオキシ]フェニル}-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドN-{2,5-ジフルオロ-4-[2-{[4-4-メチルピペラジン-1-イルピペリジン-1-イル]カルボニル}アミノピリジン-4-イル]オキシ}フェニル-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドおよびN-2,5-ジフルオロ-4-{[2-{[メチル1-メチルピペリジン-4-イルアミノ]カルボニル}アミノピリジン-4-イル]オキシ}フェニル-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドからなる群から選択される1種以上の化合物であり、式IIで表される化合物が、4-[3-クロロ-4-シクロプロピルアミノカルボニルアミノフェノキシ]-7-メトキシ-6-キノリンカルボキサミド4-[3-クロロ-4-メチルアミノカルボニルアミノフェノキシ]-7-メトキシ-6-キノリンカルボキサミド4-[3-クロロ-4-エチルアミノカルボニルアミノフェノキシ]-7-メトキシ-6-キノリンカルボキサミドN6-メトキシ-4-3-クロロ-4-{[シクロプロピルアミノカルボニルアミノ]フェノキシ}-7-メトキシ-6-キノリンカルボキサミドおよびN6-メトキシ-4-3-クロロ-4-{[エチルアミノカルボニル]アミノ}フェノキシ-7-メトキシ-6-キノリンカルボキサミドからなる群から選択される1種以上の化合物である、請求項1~3のいずれか一項に記載の抗腫瘍剤。式Iで表される化合物が、N-2-フルオロ-4-{[2-{[4-4-メチルピペラジン-1-イルピペリジン-1-イル]カルボニル}アミノピリジン-4-イル]オキシ}フェニル-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドであり、式IIで表される化合物が、4-[3-クロロ-4-シクロプロピルアミノカルボニルアミノフェノキシ]-7-メトキシ-6-キノリンカルボキシアミドである、請求項1~3いずれか一項に記載の抗腫瘍剤。しかしながら、これまでに報告されている抗腫瘍剤の併用による治療効果は十分ではなく、さらに新しい抗腫瘍剤の併用療法の開発が待たれている。このような状況に鑑み、本発明者らは鋭意検討を進めた結果、式Iおよび式IIで表される化合物を組み合わせて腫瘍患者に投与することによって、意外にも期待以上の優れた抗腫瘍効果を示すことを見出し、本発明を完成させた。すわなち、本発明は以下の[1]~[8]を提供する。[1]式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩[式中、R1は、置換基群aから選択される置換基を有していてもよい、アゼチジニル基、ピペリジニル基または式-NR11aR11b式中、R11aおよびR11bは、同一または異なって、水素原子、C1-6アルキル基またはC1-6アルキルを有していてもよいピペリジニル基を意味する。を意味する。[置換基群a]水酸基、メチル基を有していてもよいピペラジニル基およびジメチルアミノ基を有していてもよいアゼチジニル基。R2ないしR5は、それぞれ同一又は相異なって、水素原子またはフッ素原子を意味する。]および式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩[式中、R6はC1-6アルキル基またはC3-8シクロアルキル基を意味する。R7は水素原子、C1-6アルキル基またはC1-6アルコキシ基を意味する。R8は水素原子またはハロゲン原子を意味する。]を併用する抗腫瘍剤。[2]上記式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩および上記式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩を同時にまたは別々に投与する抗腫瘍剤。[3]上記式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩および式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩を含む抗腫瘍剤。[4]上記式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩と併用することによる腫瘍治療のための式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩。[5]上記式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩と併用することによる腫瘍治療のための式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩。[6]上記式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩および式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩を併用する腫瘍の治療方法。[7]上記式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩、式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩および賦形剤を含む医薬組成物。[8]上記式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩および賦形剤を含む医薬組成物と式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩および賦形剤を含む医薬組成物とを含むキット。上記式Iで表される化合物は、好ましくは、N-2-フルオロ-4-{[2-{[4-4-メチルピペラジン-1-イルピペリジン-1-イル]カルボニル}アミノピリジン-4-イル]オキシ}フェニル-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドN-[4-{2-[{4-[3-ジメチルアミノアゼチジン-1-イル]ピペリジン-1-イル}カルボニルアミノ]ピリジン-4-イル}オキシ-2-フルオロフェニル]-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドN-{2,5-ジフルオロ-4-[2-{[3-ヒドロキシアゼチジン-1-イルカルボニル]アミノ}ピリジン-4-イルオキシ]フェニル}-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドN-{2,5-ジフルオロ-4-[2-{[4-4-メチルピペラジン-1-イルピペリジン-1-イル]カルボニル}アミノピリジン-4-イル]オキシ}フェニル-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドおよびN-2,5-ジフルオロ-4-{[2-{[メチル1-メチルピペリジン-4-イルアミノ]カルボニル}アミノピリジン-4-イル]オキシ}フェニル-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドからなる群から選択される1種以上の化合物であり、より好ましくは、N-2-フルオロ-4-{[2-{[4-4-メチルピペラジン-1-イルピペリジン-1-イル]カルボニル}アミノピリジン-4-イル]オキシ}フェニル-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミドである。上記式IIで表される化合物は、好ましくは、4-[3-クロロ-4-シクロプロピルアミノカルボニルアミノフェノキシ]-7-メトキシ-6-キノリンカルボキサミド4-[3-クロロ-4-メチルアミノカルボニルアミノフェノキシ]-7-メトキシ-6-キノリンカルボキサミド4-[3-クロロ-4-エチルアミノカルボニルアミノフェノキシ]-7-メトキシ-6-キノリンカルボキサミドN6-メトキシ-4-3-クロロ-4-{[シクロプロピルアミノカルボニルアミノ]フェノキシ}-7-メトキシ-6-キノリンカルボキサミドおよびN6-メトキシ-4-3-クロロ-4-{[エチルアミノカルボニル]アミノ}フェノキシ-7-メトキシ-6-キノリンカルボキサミドからなる群から選択される1種以上の化合物であり、より好ましくは、4-[3-クロロ-4-シクロプロピルアミノカルボニルアミノフェノキシ]-7-メトキシ-6-キノリンカルボキシアミドである。本発明は、HGFR阻害作用を有する化合物およびマルチチロシンキナーゼ阻害作用を有する化合物の併用による抗腫瘍剤を提供する。かかる抗腫瘍剤は、単独で使用した場合と比較して、著しい抗腫瘍効果を示し、また様々な癌種に対して抗腫瘍効果を示す。本発明に係る式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩は、特許文献1に記載された方法により製造することができる。また、本発明に係る式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩は、特許文献2に記載された方法により製造することができる。薬理学的に許容される塩とは、例えば無機酸との塩、有機酸との塩、無機塩基との塩、有機塩基との塩、酸性または塩基性アミノ酸との塩などがあげられる。無機酸との塩の好適な例としては、例えば塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸などとの塩があげられる。有機酸との塩の好適な例としては、例えば酢酸、コハク酸、フマル酸、マレイン酸、酒石酸、クエン酸、乳酸、ステアリン酸、安息香酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸などとの塩があげられる。無機塩基との塩の好適な例としては、例えばナトリウム塩、カリウム塩などのアルカリ金属塩、カルシウム塩、マグネシウム塩などのアルカリ土類金属塩、アルミニウム塩、アンモニウム塩などがあげられる。有機塩基との塩の好適な例としては、例えばジエチルアミン、ジエタノールアミン、メグルミン、N,N-ジベンジルエチレンジアミンなどとの塩があげられる。酸性アミノ酸との塩の好適な例としては、例えばアスパラギン酸、グルタミン酸などとの塩があげられる。塩基性アミノ酸との塩の好適な例としては、例えばアルギニン、リジン、オルニチンなどとの塩があげられる。特に好ましい薬理学的に許容される塩は、有機酸との塩である。本発明の抗腫瘍剤は、錠剤、顆粒剤、細粒剤、粉剤、カプセル剤等の固形製剤または液剤、ゼリー剤、シロップ剤等の形態で、経口投与することができる。また、本発明の抗腫瘍剤は注射剤、坐剤、軟膏剤、パップ剤等の形態で、非経口的に投与してもよい。式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩の投与量は、症状の程度、患者の年齢、性別、体重、感受性差、投与方法、投与時期、投与間隔、医薬製剤の種類等に応じて、適宜選択することができる。通常、成人体重60kgに対して経口投与する場合、1日あたり10~6000mg、好ましくは50~4000mgである。これを1日1~3回に分けて投与することができる。式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩の投与量は、上記と同様に、適宜選択することができる。通常、成人体重60kgに対して経口投与する場合、1日あたり1~600mg、好ましくは4~400mg、さらに好ましくは4~200mgである。これを1日1~3回に分けて投与することができる。経口用固形製剤を調製する場合には、主薬すなわち式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩および式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩に賦形剤さらに必要に応じて結合剤、崩壊剤、滑沢剤、着色剤、矯味矯臭剤などを加えた後、常法により錠剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、カプセル剤等とすることができる。賦形剤としては、例えば、乳糖、コーンスターチ、白糖、ブドウ糖、ソルビトール、結晶セルロース、二酸化ケイ素などがあげられる。結合剤としては、例えばポリビニルアルコール、エチルセルロース、メチルセルロース、アラビアゴム、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースなどがあげられる。滑沢剤としては、例えばステアリン酸マグネシウム、タルク、シリカなどがあげられる。着色剤としては、例えば、酸化チタン、三二酸化鉄、黄色三二酸化鉄、コチニール、カルミン、リボフラビンなどがあげられる。矯味矯臭剤としては、ココア末、アスコルビン酸、酒石酸、ハッカ油、ボルネオール、桂皮末などがあげられる。これらの錠剤、顆粒剤には、必要に応じてコーティングを施してもよい。注射剤を調製する場合には、必要により主薬にpH調整剤、緩衝剤、懸濁化剤、溶解補助剤、安定化剤、等張化剤、保存剤などを添加し、常法により静脈、皮下、筋肉内注射剤、点滴静注剤とすることができる。その際必要により、常法により凍結乾燥物とすることもできる。懸濁化剤としては、例えば、メチルセルロース、ポリソルベート80、ヒドロキシエチルセルロース、アラビアゴム、トラガント末、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレートなどがあげられる。溶解補助剤としては、例えば、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリソルベート80、ニコチン酸アミド、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート、マクロゴール、グリセリン脂肪酸エステルなどがあげられる。安定化剤としては、例えば、亜硫酸ナトリウム、メタ亜硫酸ナトリウムなどがあげられる。保存剤としては、例えば、パラオキシ安息香酸メチル、パラオキシ安息香酸エチル、ソルビン酸、フェノール、クレゾール、クロロクレゾールなどがあげられる。本発明の抗腫瘍剤は、式Iで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩と、式IIで表される化合物またはその薬理学的に許容される塩を別々に製剤化して、両者を同時にまたは別々に投与してもよい。また、二つの製剤を一個の包装体中に入れ、いわゆるキット製剤としてもよい。さらに、一つの製剤の中に両化合物を含んでいてもよい。本発明の抗腫瘍剤の治療の対象となる腫瘍の種類は、特に限定されず、例えば、線維腫、脂肪腫、粘液腫、軟骨腫、骨腫、血管腫、リンパ腫、骨髄腫、黒色腫、筋腫、神経腫、神経膠腫グリオーマ、骨肉種、筋肉種、線維肉腫、乳頭腫、腺腫、脳腫瘍、および頚癌、食道癌、舌癌、肺癌、乳癌、膵癌、胃癌、十二指腸空腸回腸等の小腸癌、結腸盲腸直腸等の大腸癌、膀胱癌、腎癌、肝癌、胆嚢癌、前立腺癌、子宮癌、卵巣癌、甲状腺癌、咽頭癌等の癌腫、ならびにこれらの混合腫瘍などがあげられる。以下に実施例を挙げて、本発明をさらに詳細に説明する。[略語一覧]FBS:Fetalbovineserumウシ胎児血清EDTA:Ethylenediaminetetraaceticacidエチレンジアミン四酢酸TV:Tumorvolume腫瘍体積RTV:Relativetumorvolume比腫瘍体積化合物A:4-3-クロロ-4-シクロプロピルアミノカルボニルアミノフェノキシ-7-メトキシ-6-キノリンカルボキシアミドメシル酸塩化合物B:N-2-フルオロ-4-{[2-{[4-4-メチルピペラジン-1-イルピペリジン-1-イル]カルボニル}アミノピリジン-4-イル]オキシ}フェニル-N’-4-フルオロフェニルシクロプロパン-1,1-ジカルボキサミド酒石酸塩実施例1:ヒト悪性黒色腫細胞株SEKIを移植したモデル動物における化合物Aと化合物Bとの併用効果ヒト悪性黒色腫細胞株SEKIJCRB細胞バンクを、37°Cの条件下で、5炭酸ガスインキュベーター内で、10のFBSを含むRPMI1640培地SIGMA社を使用して培養した。細胞が約80コンフルエントな状態となった時に、トリプシン-EDTAを使用して、細胞を回収した。この細胞に、50マトリゲル含有ハンクス緩衝塩類溶液を加え、5.0×107cells/mLとなるように懸濁液を調製した。得られた細胞懸濁液0.1mLを、各群6例のヌードマウスCAnN.Cg-Foxn1nu/CrlCrlj、日本チャールズリバーの体側皮下に移植した。移植後11日目より、化合物A10mg/kg、1日1回、17日間および化合物B100mg/kg、1日1回、17日間を、それぞれ単独で、または両者を連続して経口投与した。投与開始日を0日とし、以下3、7、10、14および17日に、各マウスに発生した腫瘍の長径および短径を、デジマチックキャリパMitsutoyoで測定した。以下の式に従って、腫瘍体積、比腫瘍体積を算出した。腫瘍体積TV=腫瘍長径mm×腫瘍短径2mm2/2比腫瘍体積RTV=測定日の腫瘍体積/投与開始日の腫瘍体積RTVの結果を表1および図1にまとめた。表中の数字は、平均値±標準偏差を意味する以下の表において同様。化合物Aおよび化合物Bを併用することにより、それぞれを単独投与した場合と比較して、非常に優れた抗腫瘍効果を示した。また、対数変換したRTVについて化合物Aと化合物Bを要因としたtwo-wayANOVAを実施したところ、17日目のRTVが統計学的に有意p<0.05となり、化合物Aおよび化合物Bの相乗効果が確認された。実施例2:ヒト膵臓癌細胞株KP-4を移植したモデル動物における化合物Aと化合物Bとの併用効果ヒト膵臓癌細胞株KP-4国立九州がんセンターより取得を、37°Cの条件下で、5炭酸ガスインキュベーター内で、10のFBSを含むRPMI1640培地SIGMA社を使用して培養した。細胞が約80コンフルエントな状態となった時に、トリプシン-EDTAを使用して、細胞を回収した。この細胞に、50マトリゲル含有ハンクス緩衝塩類溶液を加え、5.0×107cells/mLとなるように懸濁液を調製した。得られた細胞懸濁液0.1mLを、各群6例のヌードマウスCAnN.Cg-Foxn1nu/CrlCrlj、日本チャールズリバーの体側皮下に移植した。移植後11日目より、化合物A10mg/kg、1日1回、17日間および化合物B100mg/kg、1日1回、17日間を、それぞれ単独で、または両者を連続して経口投与した。投与開始日を0日とし、以下3、7、10、14および17日に、各マウスに発生した腫瘍の長径および短径を、デジマチックキャリパMitsutoyoで測定した。以下の式に従って、腫瘍体積、比腫瘍体積を算出した。腫瘍体積TV=腫瘍長径mm×腫瘍短径2mm2/2比腫瘍体積RTV=測定日の腫瘍体積/投与開始日の腫瘍体積RTVの結果を表2および図2にまとめた。化合物Aおよび化合物Bを併用することにより、それぞれを単独投与した場合と比較して、非常に優れた抗腫瘍効果を示した。また、対数変換したRTVについて化合物Aと化合物Bを要因としたtwo-wayANOVAを実施したところ、17日目のRTVが統計学的に有意p<0.05となり、化合物Aおよび化合物Bの相乗効果が確認された。実施例3:ヒト胃癌細胞株IM95mを移植したモデル動物における化合物Aと化合物Bとの併用効果ヒト胃癌細胞株IM95mヒューマンサイエンス研究資源バンクを、37°Cの条件下で、5炭酸ガスインキュベーター内で、4500mg/mLのグルコース、10のFBSおよび10ug/mLのインスリンを含む含DMEM培地WAKO社を使用して培養した。細胞が約80コンフルエントな状態となった時に、トリプシン-EDTAを使用して、細胞を回収した。この細胞に、50マトリゲル含有ハンクス緩衝塩類溶液を加え、1.0×108cells/mLとなるように懸濁液を調製した。得られた細胞懸濁液0.1mLを、各群6例のヌードマウスCAnN.Cg-Foxn1nu/CrlCrlj、日本チャールズリバーの体側皮下に移植した。移植後13日目より、化合物A10mg/kg、1日1回、21日間および化合物B100mg/kg、1日1回、21日間を、それぞれ単独で、または両者を連続して経口投与した。投与開始日を0日とし、以下4、7、11、14、18および21日に、各マウスに発生した腫瘍の長径および短径を、デジマチックキャリパMitsutoyoで測定した。以下の式に従って、腫瘍体積、比腫瘍体積を算出した。腫瘍体積TV=腫瘍長径mm×腫瘍短径2mm2/2比腫瘍体積RTV=測定日の腫瘍体積/投与開始日の腫瘍体積RTVの結果を表3および図3にまとめた。化合物Aおよび化合物Bを併用することにより、それぞれを単独投与した場合と比較して、非常に優れた抗腫瘍効果を示した。two-wayANOVAによる統計学的有意性は認められなかったものの、化合物Aおよび化合物Bの併用により、腫瘍完全増殖抑制の効果が確認された。実施例4:ヒト卵巣癌細胞株A2780を移植したモデル動物における化合物Aと化合物Bとの併用効果ヒト卵巣癌細胞株A2780ATCCを、37°Cの条件下で、5炭酸ガスインキュベーター内で、10のFBSを含むRPMI1640培地SIGMA社を使用して培養した。細胞が約80コンフルエントな状態となった時に、トリプシン-EDTAを使用して、細胞を回収した。その細胞に、50マトリゲル含有ハンクス緩衝塩類溶液を加え、5.0×107cells/mLの濃度となるように懸濁液を調製した。得られた細胞懸濁液0.1mLを、各群6例のヌードマウスCAnN.Cg-Foxn1nu/CrlCrlj、日本チャールズリバーの体側皮下に移植した。化合物A10mg/kg、1日1回、10日間および化合物B100mg/kg、1日1回、10日間を、それぞれ単独で、または両者を連続して経口投与した。投与開始日を0日とし、以下3、5、8、および10日に、各マウスに発生した腫瘍の長径および短径を、デジマチックキャリパMitsutoyoで測定した。以下の式に従って、腫瘍体積、比腫瘍体積を算出した。腫瘍体積TV=腫瘍長径mm×腫瘍短径2mm2/2比腫瘍体積RTV=測定日の腫瘍体積/投与開始日の腫瘍体積RTVの結果を表4および図4にまとめた。化合物Aおよび化合物Bを併用することにより、それぞれを単独投与した場合と比較して、非常に優れた抗腫瘍効果を示した。また、対数変換したRTVについて化合物Aと化合物Bを要因としたtwo-wayANOVAを実施したところ、10日目のRTVが統計学的に有意p<0.05となり、化合物Aおよび化合物Bの相乗効果が確認された。実施例5:ヒト神経膠芽腫細胞株U87MGを移植したモデル動物における化合物Aと化合物Bの併用効果ヒト神経膠芽腫細胞株U87MGATCCを、37°Cの条件下で、5炭酸ガスインキュベーター内で、10のFBSを含むE-MEM培地SIGMA社を使用して培養した。細胞が約80コンフルエントな状態となった時に、トリプシン-EDTAを使用して、細胞を回収した。その細胞に、50マトリゲル含有ハンクス緩衝塩類溶液を加え、5.0×107cells/mLの濃度となるように懸濁液を調製した。得られた細胞懸濁液0.1mLを、各群6例のヌードマウスCAnN.Cg-FOXn1nu/CrlCrlj、日本チャールズリバーの体側皮下に移植した。化合物A10mg/kg、1日1回、21日間および化合物B100mg/kg、1日1回、21日間を、それぞれ単独で、または両者を連続して経口投与した。投与開始日を0日として、以下2、5、7、9、12、14、16、19、および21日に、各マウスに発生した腫瘍の長径および短径を、デジマチックキャリパMitsutoyoで測定した。以下の式に従って、腫瘍体積、比腫瘍体積を算出した。腫瘍体積TV=腫瘍長径mm×腫瘍短径2mm2/2比腫瘍体積RTV=測定日の腫瘍体積/投与開始日の腫瘍体積RTVの結果を表5および図5にまとめた。化合物Aおよび化合物Bを併用することにより、それぞれを単独投与した場合と比較して、非常に優れた抗腫瘍効果を示した。また、対数変換をしたRTVについて化合物Aと化合物Bを要因としたtwo-wayANOVAを実施したところ、統計学的有意性は認められなかったものの、化合物Aと化合物Bの併用により、腫瘍完全増殖抑制の効果が確認された。"