"複数のフレームからなる音声信号を符号化する音声符号化装置であって、音声信号を符号化する音声符号化部と、音声信号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報を推定し符号化する補助情報符号化部と、を備える音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーを関数近似したパラメータが含まれることを特徴とする請求項1に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーをベクトル量子化して得られたベクトルに関する情報が含まれることを特徴とする請求項1に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、全周波数帯域を複数に分割したサブバンド毎に算出した1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーをサブバンド毎に関数近似したパラメータが含まれることを特徴とする請求項1に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、全周波数帯域を複数に分割したサブバンド毎に算出した1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーをベクトル量子化して得られたベクトルに関する情報が含まれることを特徴とする請求項1に記載の音声符号化装置。前記補助情報符号化部は、前記音声符号化部が符号化するフレームの1つ以上前あるいは1つ以上後ろのフレームに相当する時間区間に含まれる音声信号について、前記補助情報を推定し符号化することを特徴とする請求項1~5の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記補助情報符号化部は、前記補助情報を2以上の集合として別々に符号化することを特徴とする請求項6に記載の音声符号化装置。音声符号と、音声符号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報符号と、を含んだ音声パケットから、音声符号を復号する音声復号装置であって、音声パケットにおけるパケットエラー又はパケットロスを検出し、検出結果を示すエラーフラグを出力するエラー/ロス検出部と、音声パケットに含まれる音声符号を復号して復号信号を求める音声復号部と、音声パケットに含まれる補助情報符号を復号して補助情報を求める補助情報復号部と、前記エラーフラグが音声パケットの異常を示す場合、既に求められた復号信号に基づいて、パケットロスを隠蔽するための第一の隠蔽信号を生成する第一隠蔽信号生成部と、前記補助情報に基づいて、第一の隠蔽信号を修正する隠蔽信号修正部と、を備える音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報符号に、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーを関数近似したパラメータが含まれることを特徴とする請求項8に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報符号に、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーをベクトル量子化して得られたベクトルに関する情報が含まれることを特徴とする請求項8に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、全周波数帯域を複数に分割したサブバンド毎に算出した1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーを、サブバンド毎に関数近似したパラメータが含まれることを特徴とする請求項8に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、全周波数帯域を複数に分割したサブバンド毎に算出した1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーを、サブバンド毎にベクトル量子化して得られたベクトルに関する情報が含まれることを特徴とする請求項8に記載の音声復号装置。前記隠蔽信号修正部は、全周波数帯域を複数に分割したサブバンド毎に、第一の隠蔽信号を修正することを特徴とする請求項8に記載の音声復号装置。前記補助情報復号部は、前記音声復号部が復号する音声符号に対応するフレームの1つ以上前あるいは1つ以上後ろのフレームに相当する時間区間に含まれる音声信号に関する補助情報符号を復号することを特徴とする請求項8~13の何れか一項に記載の音声復号装置。複数のフレームからなる音声信号を符号化する音声符号化装置、により実行される音声符号化方法であって、音声信号を符号化する音声符号化ステップと、音声信号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報を推定し符号化する補助情報符号化ステップと、を備える音声符号化方法。音声符号と、音声符号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報符号と、を含んだ音声パケットから、音声符号を復号する音声復号装置、により実行される音声復号方法であって、音声パケットにおけるパケットエラー又はパケットロスを検出し、検出結果を示すエラーフラグを出力するエラー/ロス検出ステップと、音声パケットに含まれる音声符号を復号して復号信号を求める音声復号ステップと、音声パケットに含まれる補助情報符号を復号して補助情報を求める補助情報復号ステップと、前記エラーフラグが音声パケットの異常を示す場合、既に求められた復号信号に基づいて、パケットロスを隠蔽するための第一の隠蔽信号を生成する第一隠蔽信号生成ステップと、前記補助情報に基づいて、第一の隠蔽信号を修正する隠蔽信号修正ステップと、を備える音声復号方法。コンピュータを、複数のフレームからなる音声信号を符号化する音声符号化部と、音声信号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報を推定し符号化する補助情報符号化部、として機能させる音声符号化プログラム。コンピュータを、音声符号と、音声符号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報符号と、を含んだ音声パケットにおけるパケットエラー又はパケットロスを検出し、検出結果を示すエラーフラグを出力するエラー/ロス検出部と、音声パケットに含まれる音声符号を復号して復号信号を求める音声復号部と、音声パケットに含まれる補助情報符号を復号して補助情報を求める補助情報復号部と、前記エラーフラグが音声パケットの異常を示す場合、既に求められた復号信号に基づいて、パケットロスを隠蔽するための第一の隠蔽信号を生成する第一隠蔽信号生成部と、前記補助情報に基づいて、第一の隠蔽信号を修正する隠蔽信号修正部、として機能させる音声復号プログラム。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報が含まれることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの変化をベクトル量子化した情報が、さらに含まれることを特徴とする請求項21に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーの変化をベクトル量子化した情報が、さらに含まれることを特徴とする請求項23に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報が含まれることを特徴とする請求項8~14の何れか一項に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項8~14の何れか一項に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項8~14の何れか一項に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの変化をベクトル量子化した情報が、さらに含まれることを特徴とする請求項27に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項8~14の何れか一項に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーの変化をベクトル量子化した情報が、さらに含まれることを特徴とする請求項29に記載の音声復号装置。前記補助情報復号部は、前記補助情報を2以上の集合として別々に復号することを特徴とする請求項8~14および25~30の何れか一項に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値、が含まれることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値、が含まれることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記補助情報符号化部は、前記パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドに関するパワーの量子化において、前記1つ以上のサブバンドに含まれる1つ以上のサブバンドであるコアサブバンドのパワー、および、コアサブバンドのパワーとコアサブバンド以外のサブバンドのパワーとの差分、を量子化することを特徴とする請求項34~36の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレーム以降のパワーの変化を量子化した情報が含まれることを特徴とする請求項37に記載の音声符号化装置。前記補助情報符号化部は、前記補助情報を、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報に応じて異なる長さで符号化することを特徴とする請求項19、21~24、33、35の何れか一項に記載の音声符号化装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値、が含まれることを特徴とする請求項8~14の何れか一項に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項8~14の何れか一項に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値、が含まれることを特徴とする請求項8~14の何れか一項に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項8~14の何れか一項に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワー、あるいは、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれることを特徴とする請求項8~14の何れか一項に記載の音声復号装置。前記補助情報復号部は、前記パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドに関するパワーの量子化において、前記1つ以上のサブバンドに含まれる1つ以上のサブバンドであるコアサブバンドのパワー、および、コアサブバンドのパワーとコアサブバンド以外のサブバンドのパワーとの差分、を量子化した情報が含まれる前記補助情報を復号することを特徴とする請求項42~44の何れか一項に記載の音声復号装置。前記パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレーム以降のパワーの変化を量子化した情報が含まれることを特徴とする請求項45に記載の音声復号装置。前記補助情報復号部は、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報に応じて異なる長さで符号化された前記補助情報を、復号することを特徴とする請求項25、27~30、41、43の何れか一項に記載の音声復号装置。しかしながら、特許文献1の技術は、過去に正常に受信した復号信号から予測により隠蔽信号を生成する手法であるため、例えばカスタネットの打音のように予測結果から大きく外れるパワー変化を有する隠蔽信号を、過去の信号から高精度に生成することは困難である。また、特許文献2の技術は、送信側で無音区間に関する振幅情報を生成し、パケットロスした部分が無音区間の場合に隠蔽信号が生成されるのを防げるが、上記述べたようなカスタネットの打音のような突発的なパワー変化を伴う音について十分な隠蔽効果を有さない。また、特許文献3の技術は、フレーム単位で時間周波数変換した上で周波数領域での処理を行う方法であるため、処理の単位がフレーム単位となり、フレーム内での急激なパワーの変化を扱うのが困難である。また、過去の信号とパケットロスした信号の相関が高いことを前提としてパケットロス部分の復号音声を高精度化するため、パワーが急激に変化する部分がパケットロスした場合には、信号の相関が低くなるため、パワースペクトル包絡の予測誤差が大きくなるため少ないビット数での符号化が困難であり、高精度な復号音声を生成することが困難である。以上述べたとおり、従来技術では、拍手やカスタネットの打音のように時間的に早いパワーの変化を伴う信号以下トランジェント信号というに対しては、十分なエラー隠蔽の効果を有しない、という課題があった。即ち、受信側において、音声信号におけるどのタイミングでトランジェント信号が発生するかを、直前に正常に受け取った音声パケットから復号により得られた復号信号に基づいて正確に予測することは極めて困難である。本発明は、上記課題を解決し、前後の信号から予測することが困難なトランジェント信号におけるパケットロスを高精度に隠蔽可能なエラー隠蔽技術を与えることを目的とする。本発明の一側面は、音声復号に関するものであり、以下の音声復号装置、音声復号方法、および音声復号プログラムを含み得る。本発明の一側面に係る音声復号装置は、音声符号と、音声符号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報符号と、を含んだ音声パケットから、音声符号を復号する音声復号装置であって、音声パケットにおけるパケットエラー又はパケットロスを検出し、検出結果を示すエラーフラグを出力するエラー/ロス検出部と、音声パケットに含まれる音声符号を復号して復号信号を求める音声復号部と、音声パケットに含まれる補助情報符号を復号して補助情報を求める補助情報復号部と、前記エラーフラグが音声パケットの異常を示す場合、既に求められた復号信号に基づいて、パケットロスを隠蔽するための第一の隠蔽信号を生成する第一隠蔽信号生成部と、前記補助情報に基づいて、第一の隠蔽信号を修正する隠蔽信号修正部と、を備えることを特徴とする。本発明の一側面に係る音声復号方法は、音声符号と、音声符号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報符号と、を含んだ音声パケットから、音声符号を復号する音声復号装置、により実行される音声復号方法であって、音声パケットにおけるパケットエラー又はパケットロスを検出し、検出結果を示すエラーフラグを出力するエラー/ロス検出ステップと、音声パケットに含まれる音声符号を復号して復号信号を求める音声復号ステップと、音声パケットに含まれる補助情報符号を復号して補助情報を求める補助情報復号ステップと、前記エラーフラグが音声パケットの異常を示す場合、既に求められた復号信号に基づいて、パケットロスを隠蔽するための第一の隠蔽信号を生成する第一隠蔽信号生成ステップと、前記補助情報に基づいて、第一の隠蔽信号を修正する隠蔽信号修正ステップと、を備えることを特徴とする。本発明の一側面に係る音声復号プログラムは、コンピュータを、音声符号と、音声符号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報符号と、を含んだ音声パケットにおけるパケットエラー又はパケットロスを検出し、検出結果を示すエラーフラグを出力するエラー/ロス検出部と、音声パケットに含まれる音声符号を復号して復号信号を求める音声復号部と、音声パケットに含まれる補助情報符号を復号して補助情報を求める補助情報復号部と、前記エラーフラグが音声パケットの異常を示す場合、既に求められた復号信号に基づいて、パケットロスを隠蔽するための第一の隠蔽信号を生成する第一隠蔽信号生成部と、前記補助情報に基づいて、第一の隠蔽信号を修正する隠蔽信号修正部、として機能させることを特徴とする。一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報符号に、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーを関数近似したパラメータが含まれてもよい。例えば、パワーの時間変化に関する補助情報は、符号化対象のフレームを複数のサブフレームに分割してサブフレーム毎に算出したパワーを最適に直線近似する予測係数であってもよいし、前記サブフレーム毎に算出したパワーを直線近似した際の予測係数と切片であってもよいし、何らかの関数を用いて近似した際のパラメータであってもよいし、予め定めたコードブックに格納された候補ベクトルのうち、サブフレーム毎に算出したパワーを最適に近似する候補ベクトルのインデックスであってもよいし、その他事前に仮定したモデルに対し定まるパラメータであってもよい。また、パワーの時間変化に関する補助情報は、符号化対象のフレームを1つ以上のサブフレームに分割してサブフレーム毎に算出したパワーを用いて予測を行った際の予測係数と予測誤差系列を符号化したものであってもよい。なお、補助情報の符号化の方法については特に限定しない。一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報符号に、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーをベクトル量子化して得られたベクトルに関する情報が含まれてもよい。一実施形態において、補助情報復号部は、音声復号部が復号する音声符号に対応するフレームの1つ以上前あるいは1つ以上後ろのフレームに相当する時間区間に含まれる音声信号に関する補助情報符号を復号してもよい。ところで、上記パワーの時間変化に関する補助情報は、周波数領域におけるサブバンド毎に算出してもよい。即ち、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、全周波数帯域を複数に分割したサブバンド毎に算出した1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーを、サブバンド毎に関数近似したパラメータが含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、全周波数帯域を複数に分割したサブバンド毎に算出した1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーを、サブバンド毎にベクトル量子化して得られたベクトルに関する情報が含まれてもよい。また、一実施形態において、隠蔽信号修正部は、全周波数帯域を複数に分割したサブバンド毎に、第一の隠蔽信号を修正してもよい。上記のようにサブバンド毎の補助情報を用いる場合でも、補助情報復号部は、音声復号部が復号する音声符号に対応するフレームの1つ以上前あるいは1つ以上後ろのフレームに相当する時間区間に含まれる音声信号に関する補助情報符号を復号してもよい。なお、音声符号を復号して得られる信号は、MDCTModifiedDiscreteCosineTransformやQMFQuadratureMirrorFilterにより周波数領域に変換された信号であってもよいし、過去の復号信号からパケットロス隠蔽のために生成した第一隠蔽信号は上記変換により周波数領域に変換されたものであってもよい。また、第一隠蔽係数は、過去に正常に受信した音声符号を復号して得られる復号信号を反復して得られるものであってもよいし、ピッチ単位で反復して得られるものであってもよいし、予測により生成してもよい。本発明の一側面音声復号に関する側面に係る一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。このとき、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの変化をベクトル量子化した情報が、さらに含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。このとき、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーの変化をベクトル量子化した情報が、さらに含まれてもよい。また、一実施形態において、補助情報復号部は、補助情報を2以上の集合として別々に復号してもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、全周波数帯域を複数に分割したサブバンドのうちの一部のサブバンドについて算出した、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーに関する情報が含まれていてもよい。また、一実施形態において、補助情報復号部は、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドに関するパワーの量子化において、上記1つ以上のサブバンドに含まれる1つ以上のサブバンドであるコアサブバンドのパワー、および、コアサブバンドのパワーとコアサブバンド以外のサブバンドのパワーとの差分、を量子化した情報が含まれる補助情報を復号してもよい。このとき、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレーム以降のパワーの変化を量子化した情報が、さらに含まれてもよい。また、一実施形態において、補助情報復号部は、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報に応じて異なる長さで符号化された補助情報を復号してもよい。なお、過去の復号信号からパケットロス隠蔽のために生成した第一隠蔽信号は、別の実施形態として例えば、TS26402の第52節に示すような既存の標準技術により生成してもよいし、標準技術ではない別の隠蔽信号生成技術により生成してもよい。本発明の別の側面は、音声符号化に関するものであり、以下の音声符号化装置、音声符号化方法、および音声符号化プログラムを含み得る。本発明の別の側面に係る音声符号化装置は、複数のフレームからなる音声信号を符号化する音声符号化装置であって、音声信号を符号化する音声符号化部と、音声信号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報を推定し符号化する補助情報符号化部と、を備えることを特徴とする。本発明の別の側面に係る音声符号化方法は、複数のフレームからなる音声信号を符号化する音声符号化装置、により実行される音声符号化方法であって、音声信号を符号化する音声符号化ステップと、音声信号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報を推定し符号化する補助情報符号化ステップと、を備えることを特徴とする。本発明の別の側面に係る音声符号化プログラムは、コンピュータを、複数のフレームからなる音声信号を符号化する音声符号化部と、音声信号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報を推定し符号化する補助情報符号化部、として機能させることを特徴とする。一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーを関数近似したパラメータが含まれてもよい。一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーをベクトル量子化して得られたベクトルに関する情報が含まれてもよい。一実施形態において、補助情報符号化部は、音声符号化部が符号化するフレームの1つ以上前あるいは1つ以上後ろのフレームに相当する時間区間に含まれる音声信号について、前記補助情報を推定し符号化してもよい。一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、全周波数帯域を複数に分割したサブバンド毎に算出した1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーをサブバンド毎に関数近似したパラメータが含まれてもよい。一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、全周波数帯域を複数に分割したサブバンド毎に算出した1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーをベクトル量子化して得られたベクトルに関する情報が含まれてもよい。上記のようにサブバンド毎の補助情報を用いる場合でも、補助情報符号化部は、音声符号化部が符号化するフレームの1つ以上前あるいは1つ以上後ろのフレームに相当する時間区間に含まれる音声信号について、前記補助情報を推定し符号化してもよい。一実施形態において、補助情報符号化部は、補助情報を2以上の集合として別々に符号化してもよい。なお、一例として、補助情報符号化部は、補助情報をスカラ量子化した上で符号化してもよいし、ベクトル量子化した上で符号化してもよいし、事前に用意したコードブックを用いて補助情報を直接符号化してもよい。ここでの符号化の方法については特に限定しない。また、補助情報符号化部は、必要なサンプル数だけ音声信号を蓄積した上で、1フレームを複数のサブフレームに分割してサブフレーム毎に算出したパワーを算出し、補助情報としてもよい。補助情報は、上記サブフレーム毎に算出したパワーを最適に直線近似する予測係数であってもよいし、サブフレーム毎に算出したパワーを直線近似した際の予測係数および切片であってもよいし、何らかの関数を用いて近似した際のパラメータであってもよいし、予め定めたコードブックに格納された候補ベクトルのうち、サブフレーム毎に算出したパワーを最適に近似する候補ベクトルのインデックスであってもよいし、その他事前に仮定したモデルに対し定まるパラメータであってもよい。なお、符号化の方法については、前述した補助情報復号部で用いたものに対応する符号化方法を用いる。本発明の別の側面音声符号化に関する側面に係る一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。このとき、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの変化をベクトル量子化した情報が、さらに含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。また、一実施形態において、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、パワーが急激に変化する位置と、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーあるいはパワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーを量子化した値と、が含まれてもよい。このとき、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドのパワーの変化をベクトル量子化した情報が、さらに含まれてもよい。また、一実施形態において、全周波数帯域を複数に分割したサブバンドのうち1つ以上のサブバンドについて求めた、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーに関する情報が含まれていてもよい。また、一実施形態において、これら補助情報は、全周波数帯域を複数に分割したサブバンドのうち1つ以上のサブバンドに関するものであってもよい。なお、符号化の方法については、前述した補助情報復号部で用いたものに対応する符号化方法を用いる。また、一実施形態において、補助情報符号化部は、パワーが急激に変化するサブフレームに含まれる1つ以上のサブバンドに関するパワーの量子化において、上記1つ以上のサブバンドに含まれる1つ以上のサブバンドであるコアサブバンドのパワー、および、コアサブバンドのパワーとコアサブバンド以外のサブバンドのパワーとの差分、を量子化してもよい。このとき、パワーの時間変化に関する補助情報に、パワーが急激に変化するサブフレーム以降のパワーの変化を量子化した情報が、さらに含まれてもよい。また、一実施形態において、補助情報符号化部は、補助情報を、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報に応じて異なる長さで符号化してもよい。本発明は上記述べた方法により、パワーが急激に変化する部分に関する情報を送ることができるので、従来技術ではパケットロス隠蔽が困難であったパワーの急激な時間変化を伴う信号トランジェント信号に対して、高精度なパケットロス隠蔽を実現することができる。以下、図面を用いて、本発明に係るさまざまな実施形態を説明する。[第1実施形態]まず、図1を用いて、本発明が想定するシステム環境を説明する。図1に示すように、マイクなどのセンサを通じて得られた音声信号はディジタル形式で表現され、符号化部1に入力される。符号化部1は、決まったサンプル数の音声信号が、内蔵したバッファに所定量蓄積するたびにバッファ内のディジタル信号を符号化する。上記の所定量、即ち、蓄積するサンプル数をフレーム長といい、バッファに蓄積したディジタル信号の集合をフレームと呼ぶ。例えば、32kHzのサンプリング周波数で収音する際に20msのフレーム長とした場合には640サンプルのディジタル信号をバッファに蓄積するものとする。なお、バッファの長さは1フレームよりも長くてよい。例えば、バッファの長さを2フレーム分とした場合、最初だけは2フレーム分のディジタル信号がバッファに蓄積するのを待ってから符号化を始めれば、符号化対象となるフレームの次フレームのディジタル信号を補助情報の推定に利用することができる。符号化を行うタイミングとしては、フレーム長単位で符号化を行ってもよいし、フレーム間にある長さのオーバーラップを持たせて符号化を行ってもよい。符号化には、3GPPenhancedaacPlusや、G718などの音声符号化を用いる。音声符号化の方法に関しては何を用いてもよい。また、補助情報算出のためにバッファに蓄積した音声音響信号を用いて補助情報を算出し、符号化して伝送する補助情報符号。補助情報符号は、音声符号と同一パケットで伝送してもよいし、音声符号を含めたパケットとは別パケットで伝送してもよい。符号化部1の動作の詳細については後述する。パケット構成部2は、符号化部1で得られた音声符号にRTPヘッダなどの通信に必要な情報を付加して、音声パケットを生成する。生成された音声パケットはネットワークを通じて受信側に送られる。パケット分離部3は、ネットワークを通じて受信した音声パケットをパケットヘッダ情報とそれ以外の部分音声符号および補助情報符号、以下ビットストリームというとに分離し、ビットストリームを復号部4へ出力する。復号部4は、正常に受信された音声パケットに含まれる音声符号の復号を行い、一方、受信した音声パケットにおける異常パケットエラー又はパケットロスを検出した場合にはパケットロス隠蔽を行う。復号部4の詳細な動作については、以下の実施形態にて述べる。復号部4から出力された復号音声は、オーディオのバッファ等に送られスピーカなどを通じて再生されるか、メモリやハードディスクなどの記録媒体に蓄積される。以上で述べた図1の全体構成は、後述する第2~第6実施形態でも同様であるため、第2~第6実施形態では、全体構成についての重複した説明は省略する。さて、以下では、第1実施形態の特徴的部分として、符号化部1と復号部4について詳細に説明する。第1実施形態では、パワーの時間変化に関する補助情報として、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーを関数近似したパラメータを用いる例を説明する。符号化部1の構成および動作図2に示すように符号化部1は、音声信号を符号化する音声符号化部11と、音声信号を復号する際のパケットロス隠蔽に用いられる、音声信号のパワーの時間変化に関する補助情報を推定して符号化する補助情報符号化部12と、補助情報符号化部12による符号化で得られた補助情報符号と音声符号化部11による符号化で得られた音声符号とを多重化してビットストリームとして出力する符号多重化部13と、を備える。このうち補助情報符号化部12は、図4に示すように、後述するサブフレームパワー計算部121と減衰係数推定部122と減衰係数量子化部123とを備える。以下、図3を用いて符号化部1の動作について説明する。音声符号化部11は、予め決めた時間分の入力音声を蓄積し、蓄積した入力音声のうち符号化対象となる分を符号化する図3のステップS1101。符号化には例えば、文献3GPPTS26401EnhancedaacPlusgeneralaudiocodecGeneraldescriptionに規定された3GPPenhancedaacPlusや、文献RecommedationITUTG718Frameerrorrobustnarrowbandandwidebandembeddedvariablebitratecodingofspeechandaudiofrom832kbitsに規定されたG718などの音声符号化を用いてもよいし、その他の符号化方法を用いてもよい。補助情報符号化部12におけるサブフレームパワー計算部121は、予め決めた時間分の入力音声を蓄積し、蓄積した入力音声のうち符号化対象となる分ss...sよりも予め決めたフレーム数本実施形態ではdフレーム分後ろの音声信号ss...sT1に対してサブフレームパワー系列を算出する図3のステップS1211。ここで、1フレームに含まれるサンプル数をTとした。予測対象信号をとすると、サブフレームl0≦l≦L1のパワーPは次式により求められる。kはサブフレームにおけるサンプルのインデックスを表す0≦k≦K1。ここで、サブフレームに含まれるディジタル信号のサンプル数をKとした。なお、第1実施形態では、サブフレームの長さをKとしたが、サブフレーム毎に事前に定めた異なる長さを用いてもよい。l番目のサブフレームの開始のインデックスをklstart、終了のインデックスをklendとして、次式に従いサブフレームパワー系列を算出してもよい。減衰係数推定部122は、サブフレームパワー系列から、例えば最小二乗法などを用いて、パワーの時間変化を表す直線の傾きγoptを求める図3のステップS1221。より単純にP、Pから傾きを求めてもよい。ここで、Lは1フレームに含まれるサブフレームの数を表す。また、直線の傾きγoptに加えて、サブフレームパワー系列Pを直線近似して得られる切片Poptを求めてもよい。ここで、サブフレームmのパワーは以下の式で表される。このとき、直線の傾きγoptと切片Poptは次式に従う最小二乗法。減衰係数量子化部123は、直線の傾きγoptをスカラ量子化した上で符号化し、補助情報符号を出力する図3のステップS1231。事前に用意したスカラ量子化コードブックを用いてもよい。サブフレームパワーPを直線近似した場合には、直線の傾きγoptに加えて切片Poptも符号化してもよい。符号多重化部13は、音声符号と補助情報符号を所定の順序で書き出してビットストリームを出力する図3のステップS1301。図5には、音声符号化対象となる信号と補助情報符号化対象となる信号の時間的関係、およびビットストリームの構成の一例を示すd1の場合。例えば図5に示すように、フレームNの音声符号に、例えばフレームN1の補助情報符号を加えることでビットストリームが得られ、符号多重化部13から出力される。さらに、パケット構成部2により、ビットストリームにパケットヘッダ情報が付加され、第N番目に伝送される音声パケットとなる。以上のステップS1101~S1301の処理は入力音声の終了まで繰り返されるステップS1401。復号部4の構成および動作図6に示すように、復号部4は、エラーロス検出部41と、符号分離部40と、音声復号部42と、補助情報復号部45と、第一隠蔽信号生成部43と、隠蔽信号修正部44と、を備える。このうち第一隠蔽信号生成部43は、図11に示すように、復号係数蓄積部431と、蓄積復号係数反復部432とを備える。隠蔽信号修正部44は、図12に示すように、補助情報蓄積部441と、サブフレームパワー修正部442と、を備える。以下、図6、図7を用いて復号部4の動作について説明する。エラーロス検出部41は、受信した音声パケットにおける異常パケットエラー又はパケットロスを検出し、検出結果を示すエラーフラグを出力する図7のステップS4101。エラーフラグは、デフォルトではパケット正常を示すオフにセットされており、エラー/ロス検出部41は、受信した音声パケットにおける異常を検出した場合、エラーフラグをオンパケット異常にセットする。例えば、エラーロス検出部41は、新たなパケットを受信するたびに1ずつ値が増加するカウンタを備え、パケットには符号化側からの送信順に番号が振られているとすると、パケットに振られた番号とカウンタ値とを比較して、これらの値が異なる場合にパケットロスを検出することができる。ただし、ここで述べたエラーロス検出部41におけるパケットロス検出方法はあくまでも一例に過ぎず、どのような方法を用いてパケットロスを検出してもよい。以下、エラーフラグがオンパケット異常の場合、オフパケット正常の場合それぞれについて動作を説明する。エラーフラグがオフの場合図7のステップS4102でNOの場合エラーロス検出部41は、エラーフラグを音声復号部42、第一隠蔽信号生成部43、隠蔽信号修正部44および補助情報復号部45に送るとともに、ビットストリームを符号分離部40に送る。符号分離部40は、ビットストリームをエラー/ロス検出部41から受け取り、ビットストリームを音声符号と補助情報符号とに分離し、音声符号を音声復号部42へ、補助情報符号を補助情報復号部45へ送る図7のステップS4001。音声復号部42は、音声符号を復号して復号信号を生成し、復号音声として出力する。音声符号の復号には、前述した音声符号化部11に対応する復号方法を用いる。このとき、音声復号部42は、復号信号を第一隠蔽信号生成部43にも送る図7のステップS4311。このとき第一隠蔽信号生成部43では、送られてきた復号信号が図11の復号係数蓄積部431により蓄積される。ここで蓄積された蓄積復号信号をbとする。蓄積される信号は少なくとも過去dフレーム以上としてもよい。ここで、kはサブフレームにおけるサンプルのインデックスを表しただし0≦k≦K1、lは復号係数蓄積部431に蓄積したサブフレームのインデックスを表すただし0≦l≦dL1。補助情報復号部45は、符号分離部40から出力された補助情報符号を復号して補助情報を生成し、隠蔽信号修正部44に送る図7のステップS4202。このとき隠蔽信号修正部44では、送られてきた補助情報が図12の補助情報蓄積部441により蓄積される。このとき蓄積する補助情報は、過去数フレーム分少なくともdフレーム分以上が望ましい。上記ステップS4202で補助情報復号部45は、符号分離部40から出力された補助情報符号を復号してインデックスを生成し、インデックスに対応する直線の傾きγJをコードブックより求める。ここで、Pはフレームロス直前に正常に受け取った信号のうち最後のサブフレームのパワーを表す。また、サブフレームのパワーを直線近似して直線の切片を同時に符号化していた場合には、切片PJを用いてサブフレームパワーを次式により求める。エラーフラグがオンの場合図7のステップS4102でYESの場合エラーロス検出部41は、エラーフラグを音声復号部42、第一隠蔽信号生成部43、隠蔽信号修正部44および補助情報復号部45に送る。第一隠蔽信号生成部43内の蓄積復号係数反復部432は、復号係数蓄積部431に蓄積された蓄積復号信号を用いて第一隠蔽信号zを求める図7のステップS4321。具体的には例えば、次式に示す通り、最後のサブフレームを繰り返すことにより第一隠蔽信号を算出する。なお、繰り返しの単位を最後のサブフレームに限定せず、bの任意の部分を取り出して繰り返してもよい。また、上記のような反復による第一隠蔽信号の生成に限ることなく、復号係数蓄積部431からピッチ単位で波形を取り出して繰り返すことで第一隠蔽信号を算出してもよいし、例えば線形予測などを用いた予測により第一隠蔽信号を生成してもよい。その他にも、例えば以下に示すように事前に定めたモデルに従い、第一隠蔽信号を生成してもよい。サブフレームパワー修正部442は、第一隠蔽信号から、以下の式に従い第一隠蔽信号のパワーの値をサブフレーム毎に修正して隠蔽信号yを求める。具体的には、次式に従い修正を行うただし、0≦l≦L1、0≦k≦K1。また、Pdは、当該パケット第一隠蔽信号生成対象のパケットよりもd個前のパケットで伝送された補助情報符号に含まれていたサブフレームに関するパワーを表す図7のステップS4421。例えば、サブフレームパワー修正部442は、図8に示すように、補助情報蓄積部441から、d個前のパケットで伝送された補助情報を取り出し図8のステップS60、第一隠蔽信号についてサブフレーム毎に平均二乗振幅値を算出し、サブフレームに含まれる値を平均二乗振幅値で割る図8のステップS61。この結果、z’が得られる。そして、補助情報から、各サブフレームのパワーを算出し、パワーから求められる平均振幅値を上記サブフレームの値に乗算する図8のステップS62。これにより、隠蔽信号yが求められる。以上の図7のステップS4101~S4421の処理は入力音声の終了まで繰り返される図7のステップS4431。以上のように第1実施形態では、パワーの時間変化に関する補助情報として、1フレームよりも短いサブフレーム複数分のパワーを関数近似したパラメータを用いることができる。[第2実施形態]補助情報としては予め学習あるいは経験的に定めておいたベクトルciを用いたベクトル量子化によりサブフレームのパワー系列を符号化して、補助情報として用いてもよい。そこで、第2実施形態では、第1実施形態における補助情報符号化部12、補助情報復号部45において、サブフレーム複数分のパワーをベクトル量子化して得られたベクトルに関する情報を補助情報として、符号化又は復号する例を説明する。第2実施形態では、補助情報符号化部12と補助情報復号部45だけが第1実施形態と異なるので、以下、これら2つの要素について説明する。補助情報符号化部12は、図9に示すように、サブフレームパワー計算部121とサブフレームパワーベクトル量子化部124とを備える。このうちサブフレームパワー計算部121の機能動作は、第1実施形態と同様である。サブフレームパワーベクトル量子化部124は、サブフレームlただし0≦l≦L1のパワーPをベクトル量子化した上で符号化し、補助情報符号を出力する。なお、Iはコードブック中の直線またはベクトルのエントリ数であり、Jは選ばれた直線あるいはベクトルのインデックスである。なお、ciはコードブック中のi番目のコードベクトルのl番目の要素を表す。選択したJをバイナリ符号化などによって符号化し、補助情報符号とする。一方、補助情報復号部45は、符号分離部40から出力された補助情報符号を復号してインデックスJを生成し、インデックスJに対応するベクトルcJをコードブックより求めて出力する。以上のように第2実施形態では、予め学習あるいは経験的に定めておいたベクトルを用いたベクトル量子化によりサブフレームのパワー系列を符号化して、補助情報として用いることができる。[第3実施形態]前述した第1、第2実施形態では、補助情報の算出において音声符号化部11で符号化した信号のdフレーム以上後ろの信号を用いていたが、以下の第3実施形態では、補助情報の算出において音声符号化部11で符号化した信号のdフレーム前の信号を用いる例を説明する。以下の第3実施形態では、第1実施形態との違いは、補助情報符号化部12におけるサブフレームパワー計算部121および隠蔽信号修正部44におけるサブフレームパワー修正部442のみであるので、これらサブフレームパワー計算部121およびサブフレームパワー修正部442について説明する。サブフレームパワー計算部121は、予め決めた時間分の入力音声を蓄積し、蓄積した入力音声のうち符号化対象となる分ss...sよりも予め決めたフレーム数本実施形態ではdフレーム分前の音声信号ss...sに対してサブフレームパワー系列を計算する。ここで、1フレームに含まれるサンプル数をTとした。予測対象信号をとすると、サブフレームl0≦l≦L1のパワーPは次式により求められる。kはサブフレームにおけるサンプルのインデックスを表す0≦k≦K1。ここで、サブフレームに含まれるディジタル信号のサンプル数をKとした。一方、サブフレームパワー修正部442は、第一隠蔽信号から、以下の式に従い第一隠蔽信号のパワーの値をサブフレーム毎に修正して隠蔽信号yを求める。具体的には次式に従い修正を行うただし、0≦l≦L1、0≦k≦K1。またPdは、当該パケット第一隠蔽信号生成対象のパケットよりもd個後ろのパケットで伝送された補助情報符号に含まれていたサブフレームに関するパワーを表す。以上のように第3実施形態では、補助情報の算出において、音声符号化部で符号化した信号よりも数フレーム前の信号を用いることができる。[第4実施形態]第4実施形態では、時間周波数変換した信号に対して第1、第2実施形態で行ったような処理を適用する例を説明する。第4実施形態における符号化部1は、図10に示すように、第1、第2実施形態における符号化部1図2に対し、音声符号化部11および補助情報符号化部12の入力側に時間周波数変換部10を追加した構成とされている。時間周波数変換部10は、分析QMFを用いて音声信号を時間周波数変換する。具体的には次式により時間周波数変換を行う。ここで、Eは時間方向のサブフレーム数を表し、Kは周波数ビンの数を表す。kは周波数ビンのインデックスでありただし0≦k≦K1、lはサブフレームのインデックスただし0≦l≦L1である。他にも、MDCTModifiedDiscreteCosineTransformなどにより時間周波数変換を行うこともできる。音声符号化部11は、時間周波数変換した音声信号を符号化する。例えばSBRなどの符号化方法により符号化を行ってもよいが、どのような符号化方法を用いてもよい。補助情報符号化部12は、図4に示すように、サブフレームパワー計算部121と、減衰係数推定部122と、減衰係数量子化部123とを備える。これら構成要素の中で第1、第2実施形態と異なるのはサブフレームパワー計算部121のみであるので、サブフレームパワー計算部121について以下に説明する。なお、減衰係数量子化部123においては、第2実施形態で述べたようなベクトル量子化を用いてもよい。サブフレームパワー計算部121は、予め決めた時間分の音声信号を蓄積し、蓄積した音声信号のうち、符号化対象となる分Vよりも予め決めたフレーム数dフレーム分後ろの音声信号に対し時間周波数領域に変換して得られた音声信号Vを用いて、以下の通り補助情報の算出を行う。サブフレームldのパワーPは、次式により算出する。符号多重化部13は、第1、第2実施形態と同様に、音声符号と補助情報符号を所定の順序で書き出してビットストリームを出力する。一方、第4実施形態における復号部4は、図13に示すように、第1、第2実施形態における復号部4図6に対し、音声復号部42および隠蔽信号修正部44の出力側に逆変換部46を追加した構成とされている。このような図13の復号部4において、エラーロス検出部41、符号分離部40および音声復号部42の動作は、第1、第2実施形態と同様なので、以下、第一隠蔽信号生成部43、補助情報復号部45、隠蔽信号修正部44および逆変換部46の動作について説明する。図11に示すように第一隠蔽信号生成部43は、復号係数蓄積部431と、蓄積復号係数反復部432とを備える。このうち復号係数蓄積部431は、音声復号部42から入力した復号信号を蓄積する。蓄積された蓄積復号信号をBとする。ここで、kはサブフレームにおけるサンプルのインデックスを表しただし0≦k≦K1、lは復号係数蓄積部431に蓄積したサブフレームのインデックスを表すただし0≦l≦L1。蓄積復号係数反復部432は、エラーフラグがオンパケット異常の場合に、復号係数蓄積部431に蓄積された蓄積復号信号を用いて第一隠蔽信号zを求める。具体的には例えば、次式に従い最後のサブフレームを繰り返すことにより第一隠蔽信号を算出する。なお、繰り返しの単位を最後のサブフレームに限定せず、Bの任意の部分を取り出して繰り返してもよいし、例えば線形予測などを用いた予測により第一隠蔽信号を生成してもよい。その他にも、例えば以下に示すように事前に定めたモデルに従い、第一隠蔽信号を生成してもよい。補助情報復号部45は、符号分離部40が出力した補助情報符号を復号してインデックスを生成し、インデックスに対応する直線の傾きγJをコードブックより求めて出力する。ここで、Pはフレームロス直前に正常に受け取った信号のうち最後のサブフレームのパワーを表す。また、サブフレームのパワーを直線近似して直線の切片を同時に符号化していた場合には、切片PJを用いてサブフレームパワーを次式により求める。また、第2実施形態のように補助情報符号化部12内の減衰係数量子化部123においてベクトル量子化を用いていた場合には、第2実施形態における補助情報復号部45のように、本実施形態の補助情報復号部45は、コードブックを用いてサブフレームのパワーを算出する。図12に示すように隠蔽信号修正部44は、補助情報蓄積部441とサブフレームパワー修正部442とを備える。このうち補助情報蓄積部441は、エラーフラグがオフパケット正常の場合に補助情報復号部45から入力された補助情報を蓄積する。蓄積する補助情報は過去数フレーム分が望ましい。サブフレームパワー修正部442は、第一隠蔽信号から、以下の式に従い第一隠蔽信号のパワーの値をサブフレーム毎に修正して隠蔽信号Yを求める。具体的には次式に従い修正を行うただし、0≦l≦L1、0≦k≦K1。またPdは、当該パケット第一隠蔽信号生成対象のパケットよりもd個前のパケットで伝送された補助情報符号に含まれていたサブフレームに関するパワーを表す。逆変換部46は、隠蔽信号あるいは復号信号を時間周波数領域から時間領域の信号に変換する。たとえば、合成QMFを示す以下の式により行う。ここで、lは時間領域の信号のインデックスであり、0≦l≦Kである。以上のように第4実施形態では、時間周波数変換した信号に対して第1、第2実施形態で行ったような処理を適用することができる。[第5実施形態]第5実施形態では、第1実施形態で述べた手法をサブバンド毎に適用した例を説明する。第5実施形態における符号化部1では、補助情報符号化部12の動作が第1実施形態とは異なるため、以下、補助情報符号化部12の動作について説明する。補助情報符号化部12は、図4に示すように、サブフレームパワー計算部121と、減衰係数推定部122と、減衰係数量子化部123とを備える。このうちサブフレームパワー計算部121は、予め決めた時間分の入力音声を蓄積し、蓄積した入力音声のうち符号化対象となる分vよりも予め決めたフレーム数本実施形態ではdフレーム分後ろの音声信号vに対してサブフレームパワー系列を計算する。ここで、1フレームに含まれるサンプル数をTとした。予測対象信号をv=sとすると、サブフレームl0≦l≦L1のi番目のサブバンドのパワーPiは次式により求められる。kはサブフレームにおけるサンプルのインデックスを表すただし0≦k≦K1。なお、サブバンドの決め方としては、サブバンド幅を非等間隔としてもよいし、クリティカルバンドの幅に設定してもよいし、サブバンド幅を1としてもよい。減衰係数推定部122は、サブフレームパワー系列から、例えば最小二乗法などを用いて、サブフレーム毎にパワーの時間変化を表す直線の傾きγioptを求める。より単純にPiとPiから傾きを求めてもよい。また、直線の傾きγioptに加えて、サブフレームパワー系列Piを直線近似して得られる切片Pioptを求めてもよい。ここで、サブフレームmのパワーは以下の式で表される。このとき、直線の傾きγoptと切片PJは次式に従う最小二乗法。減衰係数量子化部123は、直線の傾きγioptをスカラー量子化した上で符号化し、補助情報符号を出力する。事前に用意したスカラ量子化コードブックを用いてもよい。サブフレームパワーPiを直線近似した場合には、直線の傾きγioptに加えて切片Pioptも符号化してもよい。また、γioptをすべてのサブバンドについて並べてできるベクトルをベクトル量子化した上で符号化してもよいし、γioptとPioptを並べて出来るベクトルをベクトル量子化した上で符号化してもよい。第5実施形態における復号部4では、蓄積復号係数反復部432、補助情報復号部45およびサブフレームパワー修正部442の動作が第1実施形態とは異なるため、以下、これらの要素の動作について説明する。蓄積復号係数反復部432は、エラーフラグがオンパケット異常の場合、復号係数蓄積部431に蓄積されている蓄積復号信号を用いて第一隠蔽信号Zを求める。なお、復号係数蓄積部431に蓄積された蓄積復号信号をBとする。ここで、kはサブフレームにおけるサンプルのインデックスを表し0≦k≦K1、lは復号係数蓄積部431に蓄積されたサブフレームのインデックスを表す0≦l≦L1。具体的には、蓄積復号係数反復部432は、次式に示す通り、最後のサブフレームを繰り返すことにより第一隠蔽信号を算出する。なお、繰り返しの単位を最後のサブフレームに限定せず、Bの任意の部分を取り出して繰り返してもよい。また、上記反復による第一隠蔽信号生成に限ることなく、例えば線形予測などを用いた予測により第一隠蔽信号を生成してもよい。その他にも、例えば以下に示すように事前に定めたモデルに従い、第一隠蔽信号を生成してもよい。補助情報復号部45は、符号分離部40から出力された補助情報符号を復号してインデックスを生成し、インデックスに対応する直線の傾きγiJをコードブックより求める。ここで、Piはパケットロス直前に正常に受け取った信号のうち最後のサブフレームのパワーを表す。また、サブフレームのパワーを直線近似して直線の切片を同時に符号化していた場合には、切片PiJを用いてサブフレームパワーを次式により求める。隠蔽信号修正部44内の補助情報蓄積部441は、エラーフラグが正常なパケットを表す値を示す場合に補助情報復号部45から入力された補助情報を蓄積している。蓄積する補助情報は過去数フレーム分少なくともdフレーム分以上が望ましい。このような隠蔽信号修正部44において、サブフレームパワー修正部442は、第一隠蔽信号から、以下の式に従い第一隠蔽信号のパワーの値をサブフレーム毎に修正して隠蔽信号Yを求める。具体的には次式に従い修正を行うただし、0≦l≦L1、0≦k≦K1。また、Pidは、当該パケット第一隠蔽信号生成対象のパケットよりもd個前のパケットで伝送された補助情報符号に含まれていたサブフレームに関するi番目のサブバンドのパワーを表す。なお、上記の第5実施形態では、符号化対象となる信号のdフレーム後のフレームについて補助情報を算出して符号化する例を示したが、第3実施形態のように符号化対象となる信号のdフレーム前のフレームについての補助情報を算出して符号化してもよい。以上のように第5実施形態では、第1実施形態で述べた手法をサブバンド毎に適用することができる。[第6実施形態]第6実施形態では、補助情報符号化部において、2以上の補助情報を求めて別々に符号化してビットストリームに含める例を説明する。以下、第1実施形態との相違点を重点的に説明する。第6実施形態における符号化部1は、図2に示すように、音声符号化部11と、補助情報符号化部12と、符号多重化部13と、を備える。このうち音声符号化部11は、第1実施形態と同様である。補助情報符号化部12は、図4に示すように、サブフレームパワー計算部121と、減衰係数推定部122と、減衰係数量子化部123とを備える。このうちサブフレームパワー計算部121は、予め決めた時間分の入力音声を蓄積し、蓄積した入力音声のうち符号化対象となる分ss...sよりも予め決めたフレーム数本実施形態ではdフレーム分後ろの音声信号ss...sT1に対してサブフレームパワー系列P1を計算する。さらに、サブフレームパワー計算部121は、予め決めたフレーム数本実施形態ではフレーム分後ろの音声信号sTsT...sT1に対してサブフレームパワー系列P2を計算する。ここで、1フレームに含まれるサンプル数をTとする。予測対象信号をとすると、サブフレームl0≦l≦L1のパワーP1,P2は次式により求められる。kはサブフレームにおけるサンプルのインデックスを表す0≦k≦K1。なお、本実施形態では、サブフレームの長さをKとしたが、サブフレーム毎に事前に定めたサブフレーム毎に異なる長さを用いてもよい。l番目のサブフレームの開始のインデックスをklstart、終了のインデックスをklendとして次式に従いサブフレームパワー系列を算出してもよい。減衰係数推定部122は、サブフレームパワー系列P1,P2から、例えば最小二乗法などを用いて、それぞれパワーの時間変化を表す直線の傾きγ1opt、γ2optを求める。算出方法は第1実施形態の減衰係数推定部122と同様である。減衰係数量子化部123は、直線の傾きγ1opt、γ2optを、それぞれスカラ量子化した上で符号化し、補助情報符号C1、C2を出力する。事前に用意したスカラ量子化コードブックを用いてもよい。サブフレームパワーPを直線近似した場合には、直線の傾きγ1opt、γ2optに加えて切片P1opt、P2optも符号化してもよい。符号多重化部13は、音声符号と補助情報符号C1、C2を所定の順序で書き出してビットストリームを出力する。図14に音声符号化対象となる信号と補助情報符号化対象となる信号の時間的関係と、ビットストリームの構成の一例を示す。図14に示すように、フレームNの音声符号に、例えばフレームN1の補助情報符号とフレームN2の補助情報符号とを加えることでビットストリームが得られ、符号多重化部13から出力される。さらに、図1のパケット構成部2により、ビットストリームにパケットヘッダ情報が付加され、第N番目に伝送される音声パケットとなる。なお、本実施形態では2つの補助情報を生成したが、3つ以上の補助情報を生成してもよい。また、補助情報は、音声符号化部が符号化した音声信号よりも1フレーム以上前の音声信号を対象として、算出してもよい。第6実施形態における復号部4は、図6に示すように、エラーロス検出部41と、符号分離部40と、音声復号部42と、補助情報復号部45と、第一隠蔽信号生成部43と、隠蔽信号修正部44と、を備える。このうちエラーロス検出部41、音声復号部42および第一隠蔽信号生成部43の動作は、第1実施形態と同様の動作であるので、重複した説明は省略する。符号分離部40は、ビットストリームから音声符号と補助情報符号C1、C2を読み出し、音声符号を音声復号部42へ送り、補助情報符号C1、C2を補助情報復号部45に送る。補助情報復号部45は、補助情報符号C1、C2を復号して補助情報を算出し、隠蔽信号修正部44に送る。例えば、補助情報復号部45は、符号分離部40から出力された補助情報符号C1、C2を復号してインデックスを生成し、それぞれインデックスに対応する直線の傾きγJをコードブックより求める。ここで、Pはフレームロス直前に正常に受け取った信号のうち最後のサブフレームのパワーを表す。また、サブフレームのパワーを直線近似して直線の切片を同時に符号化していた場合には、切片PJを用いてサブフレームパワーを次式により求める。隠蔽信号修正部44は、図12に示すように、補助情報蓄積部441と、サブフレームパワー修正部442とを備える。このうち補助情報蓄積部441は、エラーフラグが正常なパケットを表す値を示す場合に補助情報復号部45から入力した補助情報を蓄積する。蓄積する補助情報は過去数フレーム分少なくともdフレーム分以上が望ましい。本実施形態では、1パケットにつき2フレーム分の補助情報が得られる。サブフレームパワー修正部442は、第一隠蔽信号から、以下の式に従い第一隠蔽信号のパワーの値をサブフレーム毎に修正して隠蔽信号Yを求める。具体的には次式に従い修正を行うただし、0≦l≦L1、0≦k≦K1。また、Pdは、当該パケット第一隠蔽信号生成対象のパケットよりもd個前のパケットで伝送された補助情報符号C1に含まれていたサブフレームに関するパワーを表す。例えば、サブフレームパワー修正部442は、図8に示すように、補助情報蓄積部441から、d個前のパケットで伝送された補助情報を取り出し図8のステップS60、第一隠蔽信号についてサブフレーム毎に平均二乗振幅値を算出し、サブフレームに含まれる値を平均二乗振幅値で割るステップS61。この結果、z’が得られる。そして、補助情報から、各サブフレームのパワーを算出し、パワーから求められる平均振幅値を上記サブフレームの値に乗算するステップS62。これにより、隠蔽信号Yが求められる。以上のステップS4101~S4421の処理は入力音声の終了まで繰り返されるステップS4431。さらに連続してパケットロスが起きた場合は、当該パケット第一隠蔽信号生成対象のパケットよりもd個前のパケットで伝送された補助情報符号C2に含まれていたサブフレームに関するパワーを用いて、同様の処理を行うことにより連続してパケットロスが起こった場合にパケットロスを隠蔽することができる。以上のように第6実施形態では、補助情報符号化部において、2以上の補助情報を求めて別々に符号化してビットストリームに含めることができる。ところで、図19には、復号部4の変形例の構成図が示されている。前述した第4実施形態における図13の復号部4では、エラーフラグを音声復号部42、第一隠蔽信号生成部43、隠蔽信号修正部44、補助情報復号部45に入力していたが、図19の構成ではこれらの入力を省略している。これらの入力を省略した構成でも、エラーフラグがオンの場合は音声復号部42および補助情報復号部45への入力がないため、当該入力がないことを以ってエラーフラグがオンと判断できる。即ち、音声復号部42および補助情報復号部45への入力の有無に応じて、エラーフラグの状態判断を行うことができる。第一隠蔽信号生成部43、隠蔽信号修正部44も同様にしてエラーフラグの状態判断を行うことができる。また、図13の復号部4は、図19に示す音声パラメータ蓄積部47が第一隠蔽信号生成部43に含まれる構成としていたが、音声パラメータ蓄積部47は図19のように、第一隠蔽信号生成部43とは独立した構成要素としてもよい。このような図19の復号部4の機能は図13の復号部4の機能と実質同一である。なお、図6に示す第1、第2、第3、第5、第6実施形態の復号部4についても、上記のように、音声復号部42、第一隠蔽信号生成部43、隠蔽信号修正部44、補助情報復号部45へのエラーフラグの入力を省略してもよいし、音声パラメータ蓄積部を第一隠蔽信号生成部43とは独立した構成要素としてもよい。[第7実施形態]第7実施形態では、パワーの急激な変化以下トランジェントというに関する補助情報として、補助情報符号化対象となるフレーム中のトランジェントの位置と、トランジェントの位置におけるサブフレームのパワーとを用いる例を説明する。符号化部1の構成および動作第7実施形態でも、符号化部1の全体構成は図2の通りであり、復号部4の全体構成は図6の通りである。第7実施形態でも、第2~6実施形態と同様に全体構成に関する説明を省略する。以下では、第7実施形態における符号化部1の特徴的部分として、補助情報符号化部12について詳細に説明する。補助情報符号化部12は、図20に示す通り、トランジェント検出部124A、トランジェント位置量子化部125、トランジェントパワースカラ量子化部126、パラメータ符号化部127を備える。このような補助情報符号化部12の動作を図21に基づき説明する。トランジェント検出部124Aは、予め決めた時間分の入力音声を蓄積し、蓄積した入力音声のうち符号化対象となる分ss...sよりも予め決めたフレーム数本実施形態ではdフレーム分後ろの音声信号ss...sT1を用いてトランジェントを検出する図21のステップS7401。なお、補助情報符号化対象フレームは、音声符号化対象フレームより1フレーム以上後ろのフレームであってもよいし、1フレーム以上前のフレームであってもよい。また、音声符号化対象のフレームより1フレーム以上前あるいは後ろのフレームから、2以上のフレームを選んで補助情報符号を算出して利用してもよい。トランジェントの検出方法には、例えばITUTRecommendationG719の72節で述べられている方法を用いることが出来る。また、他の標準の技術および非標準の技術を用いてトランジェントの検出を行ってもよい。上記72節で述べられている方法は、サブフレーム毎のパワーを算出した上で、サブフレームの時間的な変化を閾値と比較することによりトランジェントの判定を行う。トランジェント検出の結果、補助情報符号化対象フレーム中にトランジェントを含むか否かを示すトランジェントフラグFtran、トランジェントの位置ltran、さらにサブフレームパワー系列Pが算出される。また、図41に示すようにトランジェントの位置ltranにおけるサブフレームのパワーをPとすると、トランジェント検出部124Aは、ライン1L45を通じてトランジェントの位置ltranを出力し、ライン1L46を通じてトランジェントの位置ltranにおけるサブフレームのパワーをPを出力し、ライン1L47を通じてトランジェントフラグFtranを出力する。なお、トランジェント検出部124Aがライン1L46を通じてトランジェントの位置ltranとサブフレームパワー系列Pとを出力する構成としてもよい。なお、例えばITUTRecommendationG719の72節で述べられている方法を用いてトランジェント検出を行った場合には、トランジェント検出部124Aは、図4のサブフレームパワー計算部121で算出されるサブフレームパワー系列と同様のパラメータを算出するものとする。その他の方法によりトランジェント検出を行った場合も、トランジェント検出部124Aは、図4のサブフレームパワー計算部121で算出されるサブフレームパワー系列と同様のパラメータを計算して出力する。トランジェントフラグFtranが、フレーム中にトランジェントを含む値を示さないときは、通常フレームを示す値がFtranに入力される。この場合、パラメータ符号化部127は、トランジェントフラグのみを符号化し、補助情報符号として出力する図21のステップS7702。一方、トランジェントフラグFtranが、フレーム中にトランジェントを含む値を示すときは、トランジェント位置量子化部125は、トランジェントの位置ltranを予め定めたビット数でスカラ量子化し、量子化位置情報を出力する図21のステップS7501。スカラ量子化の方法としては、ltranを2進数とみなしてバイナリ符号化する方法を用いてもよいし、予め定めた位置にインデックスを設け、ltranに最も近い位置のインデックスをバイナリ符号化する方法を用いてもよいし、ハフマン符号化などのエントロピ符号化を用いてもよいし、その他いかなる量子化方法を用いてもよい。図42aにはバイナリ符号化によるトランジェント位置情報符号化の一例の模式図を、図42bにはスカラ量子化によるトランジェント位置情報符号化の一例の模式図を示す。また、変形例として、トランジェントの位置だけでなく、パワーの変化を表す情報として2以上のサブフレームインデックスを選択し、選択された2以上のサブフレームインデックスを符号化して伝送してもよい。ここでの符号化の方法に特に制限は設けない。トランジェントフラグFtranに、フレーム中にトランジェントを含む値がセットされたときは、トランジェントパワースカラ量子化部126は、トランジェントの位置ltranに対応するサブフレームのパワーをスカラ量子化し、量子化トランジェントパワーを出力する図21のステップS7601。例えば6ビットの線形符号化器を用いて0dBから96dBまでの間で量子化を行う場合は、以下の式に従う。ここで、Cは155、εは0001などの値とすることができるが、これらの定数は量子化ビット数等に応じて変更してもよい。上式により、トランジェントのパワーは0から63までのインデックスに量子化される。また、量子化には、事前に学習などにより定めたコードブックを用いて量子化を行ってもよいし、その他いかなる量子化手段を用いてもよい。なお、トランジェントフラグFtranがフレーム中にトランジェントを含む値を示さないときは、通常フレームを示す値が上式のIEに入力される。パラメータ符号化部127は、トランジェントフラグと、量子化位置情報と、量子化トランジェントパワーとを合わせて補助情報符号を出力する図21のステップS7701。トランジェントフラグと量子化位置情報と量子化トランジェントパワーとをまとめて1つのベクトルとみなした上で、ベクトル量子化やその他の符号化方法により符号化してもよい。符号化の方法については特に制限を設けない。復号部4の構成および動作復号部4の全体構成は第1実施形態で述べた図6の通りである。以下では、第7実施形態において特徴的な構成である補助情報復号部45および隠蔽信号修正部44の構成と動作について述べる。なお、第一隠蔽信号生成部43は、第1~第6実施形態で述べた手法に加えて、例えばTS2640252節に示すような既存の標準技術により第一の隠蔽信号を生成してもよいし、標準ではない別の隠蔽信号生成技術により生成してもよい。補助情報復号部45は、図22に示す通り、トランジェントフラグ復号部129、トランジェント位置復号部1212、トランジェントパワー復号部1213を備える。このような補助情報復号部45の動作を図23に基づき説明する。補助情報復号部45では、補助情報符号が復号され、得られたトランジェントフラグFtranがオントランジェントを含むフレームを表すかオフトランジェントを含まないフレームを表すかが判断される図23のステップS7901。トランジェントフラグFtranがトランジェントを含まないフレームを表す場合には、トランジェントフラグFtranの値のみが補助情報として出力される図23のステップS7142。一方、トランジェントフラグFtranがトランジェントを含むフレームを表す場合には、補助情報符号から量子化位置情報ltranを読み出し、復号して量子化位置情報を出力する図23のステップS7121。さらに、補助情報符号から量子化トランジェントパワーIEを読み出して復号し、復号トランジェントパワーを出力する図23のステップS7131。例えば、上記述べたような線形量子化を用いている場合は、以下の式に従い量子化トランジェントパワーから復号トランジェントパワーを求める。そして補助情報復号部45は、上記算出されたトランジェントフラグFtran、量子化位置情報、復号トランジェントパワーを補助情報として出力する図23のステップS7141。次に、隠蔽信号修正部44について述べる。図24に示す通り、隠蔽信号修正部44は、補助情報蓄積部441、サブフレームパワー修正部442を備える。なお、第1~第6実施形態では、エラーフラグをサブフレームパワー修正部442に入力する構成としていたが、図24の隠蔽信号修正部44は、エラーフラグをサブフレームパワー修正部442に入力しない構成とされており、第一隠蔽信号生成部43からの第一隠蔽信号の入力の有無によりエラーフラグの状態判定をする。即ち、第一隠蔽信号生成部43から第一隠蔽信号が入力された場合、エラーフラグがオフと判定し、第一隠蔽信号生成部43から第一隠蔽信号が入力されない場合、エラーフラグがオンと判定する。当然、補助情報蓄積部441、サブフレームパワー修正部442にエラーフラグを入力することによりエラーフラグの判定を行う構成としてもよい。隠蔽信号修正部44の動作は、図25のフローチャートに示す通りである。まず、上述したように第一隠蔽信号生成部43からの第一隠蔽信号の入力の有無によりエラーフラグの状態判定をする図25のステップS7800。ここでエラーフラグがオフであるパケットロスを表さない場合、補助情報復号部45は、補助情報符号を復号し、図24のライン6L001を通じてトランジェントフラグ、トランジェント位置情報、復号トランジェントパワーを出力する図25のステップS7101。そして補助情報蓄積部441は、トランジェントフラグ、トランジェント位置情報、復号トランジェントパワーを蓄積する図25のステップS7111。一方、エラーフラグがオンであるパケットロスを表す場合は、サブフレームパワー修正部442は、補助情報蓄積部441からトランジェントフラグ、量子化位置情報、復号トランジェントパワーを読み出し、第一隠蔽信号zのパワーの値をサブフレーム毎に修正して隠蔽信号yを求めるただし、0≦l≦L1、0≦k≦K1図25のステップS7901。具体的には、以下の手順に従い第一隠蔽信号zのパワーの値を修正する。まず、第一隠蔽信号生成部43から出力された第一の隠蔽信号は、図24のライン6L002を通じてサブフレームパワー修正部442に入力される。次に、サブフレームパワー修正部442は、トランジェントフラグFtran、トランジェント位置情報ltran、復号トランジェントパワーを補助情報蓄積部441から読み出す。次に、サブフレームパワー修正部442は、補助情報蓄積部441から読み出したトランジェント位置情報ltran、復号トランジェントパワーから、修正した各サブフレームのパワーを算出する図25のステップS7121。具体的には以下の手順で行う。まず、各サブフレームのパワーを以下の式に従い算出する。次に、トランジェントの位置における第一隠蔽信号のパワーと復号トランジェントパワーの差分差分トランジェントパワーを算出する。次にトランジェントの位置以降のサブフレームに対応する第一の隠蔽信号のパワーを、前記、差分トランジェントパワーを用いて修正し、修正隠蔽信号サブフレームパワーを求める。次に、サブフレームパワー修正部442は、第一の隠蔽信号についてサブフレーム毎のパワーを算出した上で正規化を行う図25のステップS7801。第2~第6実施形態のようにサブフレームの長さを不均一となるよう設定してもよい。本実施形態では、サブフレームの長さが等しい場合について詳細に説明する。最後に、修正隠蔽信号サブフレームパワーを正規化した第一の隠蔽信号に乗算して、隠蔽信号を算出する図25のステップS7131。なお、図25のステップS7121の変形例として、サブフレームパワーP、復号トランジェントパワーから、修正隠蔽信号サブフレームパワーを算出する方法として、次式のような方法を用いてもよい。最後に予め定めた予測係数apを用いて修正隠蔽信号パワーを算出する。予測係数はサブフレームパワー系列の性質により切り替えてもよい。他にも事前に定めたモデルを用いて平滑化を行ってもよい。ここでのfとしては、例えば、シグモイド関数やスプライン関数などを用いてもよいし、平滑化が実現可能であれば、特に制限を設けない。以上のような第7実施形態により、パワーの急激な変化トランジェントに関する補助情報として、パワーの急激な変化の有無を表す指示情報と、補助情報符号化対象となるフレーム中のトランジェントの位置と、トランジェントの位置におけるサブフレームのパワーとを用いて、トランジェント信号に対する高精度なパケットロス隠蔽を実現することができる。第8実施形態符号化部1の構成および動作第8実施形態における補助情報符号化部12は、図26に示す通り、トランジェント検出部124A、トランジェント位置量子化部125、トランジェントパワースカラ量子化部126、トランジェントパワーベクトル量子化部128、パラメータ符号化部127を備える。第8実施形態は、第7実施形態におけるトランジェントパワースカラ量子化部126に加えてトランジェントパワーベクトル量子化部128を備えている点と、補助情報復号部45の構成および動作が、第7実施形態とは異なる。第8実施形態における補助情報符号化部12の動作を図27に示す。まず、トランジェント検出部124Aは、補助情報符号化対象フレームに対してトランジェントの検出を行う図27のステップS7401。トランジェントの検出方法は第7実施形態における図21のステップS7401と同様である。なお、補助情報符号化対象フレームは、音声符号化対象フレームより1フレーム以上後ろのフレームであってもよいし、1フレーム以上前のフレームであってもよい。また、音声符号化対象のフレームより1フレーム以上前あるいは後ろのフレームから、2以上のフレームを選んで補助情報符号を算出して利用してもよい。トランジェントが検出された場合は、以下の手順を行う。まず、トランジェント位置量子化部125は、トランジェント位置情報を量子化する図27のステップS7501。量子化の方法は第7実施形態における図21のステップS7501と同様である。次に、トランジェントパワースカラ量子化部126は、トランジェント位置に対応するサブフレームのパワーをスカラ量子化して、量子化トランジェントパワーを出力する。トランジェントパワースカラ量子化部126の動作は第7実施形態と同様である図27のステップS7601。次に、トランジェントパワーベクトル量子化部128は、量子化位置情報が示すサブフレームのパワーを用いて、サブフレームパワー系列を正規化した上で、ベクトル量子化する図27のステップS8701。ベクトル量子化は以下の式に従う。なお、Iはコードブック中の直線またはベクトルのエントリ数であり、Jは、選ばれた直線あるいはベクトルのインデックス以下コードベクトルインデックスというである。なお、ciはコードブック中のi番目のコードベクトルのl番目の要素を表す。なお、本実施形態では、サブフレームパワー系列を正規化した上でベクトル量子化する例を示したが、変形例として、図28のように正規化を行わずにベクトル量子化を行う構成としてもよい。なお、図28の補助情報符号化部12の動作は図29の通りであり、図27のS8701に代わり、ベクトル量子化は以下の式に従う図29のステップS8901。その他は図27と同様である。図27へ戻り、次に、パラメータ符号化部127は、トランジェントフラグと量子化位置情報と量子化トランジェントパワーとコードベクトルインデックスとを補助情報符号として出力する図27のステップS8801。このうちトランジェントフラグと量子化位置情報と量子化トランジェントパワーは、ベクトル量子化やその他の符号化方法により符号化してもよい。符号化の方法については特に制限を設けない。また、トランジェントフラグの値がトランジェントの存在を示す値を表す場合のみ、2ビット以上の値で補助情報を符号化し、トランジェントが存在しないことを示す値の場合は、トランジェントフラグを示す1ビットのみを補助情報とする可変長符号化により、補助情報を符号化してもよい。復号部4の構成および動作第8実施形態と第7実施形態との違いは、図30の補助情報復号部45の構成および動作と、隠蔽信号修正部44における補助情報蓄積部441およびサブフレームパワー修正部442の動作である。図30に示すように、補助情報復号部45は、トランジェントフラグ復号部129、トランジェント位置復号部1212、トランジェントパワー復号部1213、トランジェントパワーベクトル復号部1214を備える。補助情報復号部45の動作を図31に示す。補助情報復号部45は、補助情報符号からトランジェントフラグFtranと、量子化位置情報ltranと、量子化トランジェントパワーIEと、コードベクトルインデックスJとを読み出し、トランジェントフラグFtranの状態判別を行う図31のステップS901。ここでトランジェントフラグFtranの値がトランジェントを表さない場合は、第7実施形態と同様に、トランジェントフラグFtranの値のみが補助情報として出力される図31のステップS906。一方、トランジェントフラグFtranの値がトランジェントを表す場合は、第7実施形態における図23のステップS7121と同様の方法で、量子化位置情報ltranを復号して復号位置情報を出力する図31のステップS902。次に、第7実施形態における図23のステップS7131と同様の方法で、量子化トランジェントパワーから復号トランジェントパワーを求める図31のステップS903。また、コードベクトルインデックスJに対応するコードベクトルcJを出力する図31のステップS904。最後に、トランジェントフラグ、復号位置情報、復号トランジェントパワー、コードベクトルを出力する図31のステップS905。次に、図24に示す隠蔽信号修正部44の構成を参照しながら、図32に示す隠蔽信号修正部44の動作を説明する。まず、エラーフラグの状態判定を行う図32のステップS1500。エラーフラグの状態判定に当たっては、外部から入力したエラーフラグの値を読み込んでもよいし、第一隠蔽信号生成部43からの第一隠蔽信号がサブフレームパワー修正部442に入力するか否かによって判定してもよい。即ち、第一隠蔽信号がサブフレームパワー修正部442に入力されれば、エラーフラグの値がパケットロスを示していないオフであると判定し、第一隠蔽信号がサブフレームパワー修正部442に入力されなければ、エラーフラグの値がパケットロスを示しているオンであると判定してもよい。エラーフラグの値がパケットロスを示していないオフである場合、補助情報蓄積部441は、トランジェントフラグ、復号位置情報、復号トランジェントパワー、コードベクトルを蓄積する図32のステップS1501。一方、エラーフラグの値がパケットロスを示しているオンである場合、サブフレームパワー修正部442は、第一隠蔽信号zから後述の式に従い第一の隠蔽信号のパワーの値をサブフレーム毎に修正して、隠蔽信号yを求めるただし、0≦l≦L1、0≦k≦K1。具体的には、以下の手順に従い第一の隠蔽信号のパワーの値をサブフレーム毎に修正する。まず、補助情報蓄積部から、トランジェントフラグ、復号位置情報、復号トランジェントパワー、コードベクトルを読み出す図32のステップS1502。次に、補助情報を利用してサブフレーム毎のパワーを算出する図32のステップS1503。ここでは、まず、サブフレームパワーを算出する。次に、トランジェント位置に対応するサブフレームパワーと復号トランジェントパワーとの差分である差分トランジェントパワーを算出する。次に、差分トランジェントパワーとコードベクトルを用いて修正隠蔽信号サブフレームパワーを算出する。ここで、本実施形態では、符号化側でサブフレームパワー系列の値を正規化した上でベクトル量子化する例を示しているが、正規化を行わずにサブフレームパワー系列のベクトル量子化を行う構成としてもよい。正規化を行わない場合は、修正隠蔽信号サブフレームパワーを以下の通り算出する。次に、第一の隠蔽信号をサブフレーム毎に正規化する図32のステップS1504。最後に、修正サブフレームパワーを正規化した第一の隠蔽信号に乗算して隠蔽信号を出力する図32のステップS1505。以上のような第8実施形態により、パワーの急激な変化トランジェントに関する補助情報として、トランジェントパワーの変化をベクトル量子化した情報をさらに用いて、トランジェント信号に対する高精度なパケットロス隠蔽を実現することができる。第9実施形態第9実施形態では、時間周波数変換した信号に対して第7、第8実施形態で行ったような処理を適用する例を説明する。なお、補助情報符号化対象フレームは、音声符号化対象フレームより1フレーム以上後ろのフレームであってもよいし、1フレーム以上前のフレームであってもよい。また、音声符号化対象のフレームより1フレーム以上前あるいは後ろのフレームから、2以上のフレームを選んで補助情報符号を算出して利用してもよい。符号化部1の構成および動作第9実施形態における符号化部1は、第1実施形態で述べた図2と同様の構成であり、全体の詳細な説明を省略する。時間周波数変換については第4実施形態で述べたとおりであり、周波数領域に変換された信号をVとする。ここで、kは周波数ビンのインデックスでありただし0≦k≦K1、lはサブフレームのインデックスただし0≦l≦L1とする。以下では、第9実施形態の特徴的部分として、補助情報符号化部について詳細に説明する。補助情報符号化部は、図20に示す通りトランジェント検出部124A、トランジェント検出部124A、トランジェントパワースカラ量子化部126、パラメータ符号化部127からなる。第9実施形態では、パワーの急激な変化トランジェントに関する補助情報として、補助情報符号化対象となるフレーム中のトランジェントの位置と、トランジェントの位置におけるサブフレームのパワーのうち、全帯域を複数に分割したうちの一つ以上のサブバンドのパワーを用いる例を説明する。なお、補助情報の符号化においては、第8実施形態で行ったようにベクトル量子化により補助情報の符号化を行ってもよい。また、符号化するサブバンドの数は一つに限定せず、2以上のサブバンドについて同様の処理を行ってもよい。トランジェント検出部124Aは、周波数領域に変換された信号を用いてトランジェントの検出を行う。トランジェントの検出に当たっては、第7実施形態で用いた手段を用いてもよいし、周波数領域の信号に対するトランジェント検出の標準技術であるTS26404などを用いてもよいし、その他の周波数領域信号に対するトランジェント検出技術を用いてもよい。ここで、トランジェント検出において予め定めた周波数領域における範囲Ks≦k<Keの値についてサブバンドパワー系列を算出するものとする。なお、トランジェントの検出において用いる周波数帯域の信号は、全帯域の信号を用いてもよいし、1つ以上の特定のサブバンドのみを用いてもよい。トランジェント位置情報、トランジェント位置に対応するサブバンドパワーの値あるいはトランジェント位置に対応するサブバンドパワーを量子化した値の符号化の方法については、上記の通り算出したサブバンドパワー系列に対して、第7実施形態、第8実施形態と同様に適用することができる。なお、補助情報として符号化するサブバンドパワー系列は全帯域を用いて算出されるものでもよいし、1つ以上の特定のサブバンドのみを用いたものでもよい。また、補助情報として符号化するサブバンドパワー系列は、トランジェント検出に用いたサブバンドについて算出したサブバンドパワー系列としてもよいし、トランジェント検出に用いなかったサブバンドについて算出したサブバンドパワー系列としてもよい。復号部4の構成および動作復号部4の全体構成は、第1実施形態で述べた図6と同様である。以下では第8実施形態において特徴的な構成である補助情報復号部45と、隠蔽信号修正部44の構成と動作について述べる。なお、第一隠蔽信号生成部43は、第1~第6実施形態で述べた手段に加えて、例えばTS2640252節に示すような既存の標準技術により第一の隠蔽信号を生成してもよいし、標準ではない別の隠蔽信号生成技術により生成してもよい。補助情報復号部45は、エラーフラグが通常フレームを表す場合は、補助情報符号からトランジェントフラグFtranと、量子化位置情報ltranと、量子化トランジェントパワーIEを読み出す。トランジェントフラグと量子化位置情報と量子化トランジェントパワーを符号化している場合、補助情報復号部45は、対応する復号手段により補助情報符号を復号し、これらのパラメータを求める。例えば、上記述べたような線形量子化を用いている場合は、以下の式に従い量子化トランジェントパワーから復号トランジェントパワーを求める。次に、隠蔽信号修正部の動作について述べる。エラーフラグがパケットロスを表す場合は、サブフレームパワー修正部442は、補助情報蓄積部441から補助情報を読み出し、第一隠蔽信号Zから以下の式に従い第一隠蔽信号のパワーの値をサブフレーム毎に修正して隠蔽信号Yを求める。具体的には、次式に従い修正を行うただし、0≦l≦L1、0≦k≦K1。まず、補助情報蓄積部からトランジェントフラグを読み出し、トランジェントの状態判定を行う。トランジェントを示す場合は、第一の隠蔽信号についてサブフレーム毎のパワーを求める。第2~第6実施形態のようにサブフレームの長さを不均一となるよう設定してもよい。本実施形態では、サブフレームの長さが等しい場合について詳細に説明する。さらに、トランジェントの位置における第一隠蔽信号のパワーと復号トランジェントパワーの差分差分トランジェントパワーを算出する。さらに、トランジェントの位置以降のサブフレームに対応する第一の隠蔽信号のパワーを、前記、差分トランジェントパワーを用いて修正し、修正隠蔽信号サブフレームパワーを求める。次に、第一の隠蔽信号をサブフレーム毎に正規化する。最後に、修正隠蔽信号サブバンドパワーを正規化した第一の隠蔽信号に乗算して、隠蔽信号を算出する。また、第7実施形態で述べたような平滑化を適用してもよいし、第8実施形態で述べたようなベクトル量子化を組み合わせてもよい。最後に得られた隠蔽信号を逆変換部46により時間領域の信号に変換することにより隠蔽信号を出力する。以上のような第9実施形態により、時間周波数変換した信号に対して第7、第8実施形態で行ったような処理を適用することができる。第10実施形態第10実施形態では、符号化側において、入力信号がトランジェント信号の場合には第7あるいは第8実施形態の手段により補助情報符号を出力し、トランジェント信号以外の部分についても第1~第3実施形態の手段を用いることによりパケットロスした信号をさらに高品質に隠蔽する。なお、周波数領域で表現された入力信号に対して、トランジェントの場合には第9実施形態の方法を、トランジェント以外の場合には第4~第6実施形態の方法を用いてもよい。符号化部1の動作と構成図33に示すとおり、補助情報符号化部12は、減衰係数推定部122、減衰係数量子化部123、トランジェント検出部124A、トランジェント位置量子化部125、トランジェントパワースカラ量子化部126、およびパラメータ符号化部127を備える。個々の構成要素の動作は第1、第2、第7、第8実施形態にて述べた動作と同様である。以下、補助情報符号化部12全体の動作について説明する。補助情報符号化部12の動作は、図34のフローチャートに示した。まず、トランジェント検出部124Aは、入力信号からトランジェントの有無について判定を行う。トランジェント検出部124Aの動作は第7実施形態と同様である図34のステップS1701。補助情報符号化対象となる信号にトランジェントが含まれない場合は、減衰係数推定部122は、第1実施形態と同様の動作により、サブフレームパワー系列から減衰係数を推定する図34のステップS1702。次に、減衰係数量子化部123は、第1実施形態と同様の動作により、減衰係数を量子化し、量子化された減衰係数を出力する図34のステップS1703。次に、パラメータ符号化部127は、量子化された減衰係数を補助情報符号として出力する図34のステップS1704。補助情報符号化対象となる信号にトランジェントが含まれる場合のトランジェント位置量子化部125、トランジェントパワースカラ量子化部126の動作は第7実施形態と同様である図34のステップS1705~S1706。次に、パラメータ符号化部127は、トランジェントフラグが補助情報符号化対象のフレームにトランジェントを含む値を示す場合、トランジェントフラグ、トランジェント位置情報、量子化トランジェントパワーを符号化して補助情報符号を出力する図34のステップS1707。第10実施形態の全体構成も第1実施形態~第9実施形態と同様であるので、主な差分である補助情報復号部45および隠蔽信号修正部44の動作について述べる。補助情報復号部45は、図35に示す通り、トランジェントフラグ復号部129、減衰係数復号部1210、トランジェント位置復号部1212、トランジェントパワー復号部1213を備える。以下に補助情報復号部45の動作について述べる。動作の流れを示すフローチャートは図36の通りである。トランジェントフラグ復号部129は、補助情報符号からトランジェントフラグを読み出し、補助情報符号がトランジェント信号に対応するか否かを判別する図36のステップS1901。トランジェントフラグが、補助情報符号がトランジェントに対応していないことを示している場合は、減衰係数復号部1210が補助情報符号から量子化減衰係数符号を読み出し、量子化減衰係数符号を復号し、得られた復号減衰係数およびトランジェントフラグを補助情報として出力する図36のステップS1902~S1903。減衰係数復号部1210の基本的な動作は、第1実施形態の補助情報復号部における減衰係数の算出と同様である。一方、トランジェントフラグが、補助情報符号がトランジェントに対応していることを示している場合は、トランジェント位置復号部1212が量子化トランジェント位置情報を復号して、得られたトランジェント位置情報以下復号位置情報というを出力し図36のステップS1904、トランジェントパワー復号部1213が、符号化された量子化パワーを復号して、得られた復号トランジェントパワーを出力し図36のステップS1905、これによりトランジェントフラグと復号位置情報と復号トランジェントパワーとが補助情報として出力される図36のステップS1906。トランジェント位置復号部1212とトランジェントパワー復号部1213の動作は第7実施形態と同様である。図24の隠蔽信号修正部44の動作の流れを示すフローチャートは図37の通りである。以下、隠蔽信号修正部44の動作について説明する。エラーフラグを参照し、パケットがエラーを含むか否かを判断する図37のステップS2001。ここで、エラーフラグが通常フレームを表す場合、補助情報蓄積部441は、トランジェントフラグの値を参照し、トランジェントの場合はトランジェントフラグ、復号位置情報、および復号トランジェントパワーを蓄積する。一方、トランジェントでない場合は、トランジェントフラグおよび復号減衰係数を蓄積する。一方、エラーフラグがパケットロスを表す場合、サブフレームパワー修正部442は、第一の隠蔽信号を正規化する。正規化の方法は、第7実施形態における第一隠蔽信号の正規化と同様である。次に、サブフレームパワー修正部442は、補助情報蓄積部441からトランジェントフラグを読み出しトランジェントフラグの値を判定する。ここで、トランジェントフラグがトランジェントを示す値の場合は、サブフレームパワー修正部442は、補助情報蓄積部441から復号位置情報および復号トランジェントパワーを読み出し、これら復号位置情報および復号トランジェントパワーから各サブフレームのパワーを算出し、該パワーから求められる平均振幅値を、ステップS2005で求めた上記サブフレームの値に乗算することで、隠蔽信号を求める図37のステップS2007。一方、トランジェントフラグがトランジェントを示さない場合は、サブフレームパワー修正部442は、補助情報蓄積部441から復号減衰係数を読み出し、第1実施形態に示した方法と同様の方法で復号減衰係数からサブフレームパワー系列を算出する。次に、サブフレームパワー修正部442は、算出したサブフレームパワー系列からゲインを算出し、得られたゲインを、正規化した第一の隠蔽信号に乗算することで、隠蔽信号を求める図37のステップS2008。以上述べた第10実施形態の手法は、周波数領域に変換された入力信号に対して適用してもよい。周波数領域に変換された入力信号に対して適用するに当たっては、一つ以上のサブバンドに対して補助情報の算出符号化を行ってもよい。以上のような第10実施形態により、符号化側において、入力信号がトランジェント信号の場合には第7あるいは第8実施形態の手段により補助情報符号を出力し、トランジェント信号以外の部分についても第1~第3実施形態の手段を用いることによりパケットロスした信号をさらに高品質に隠蔽することができる。第11実施形態図38に示す通り、補助情報符号化部12に符号長選択部128Aを追加することにより、トランジェントフラグの値がトランジェントの存在を示す値の場合のみ2ビット以上の値で補助情報を符号化し、トランジェントが存在しないことを示す値の場合は、トランジェントフラグを示す1ビットのみを補助情報として符号化する。以上のような可変長符号化により、補助情報を符号化してもよいし、トランジェントが存在しない場合にもトランジェント位置情報と量子化トランジェントパワーと同じビット数分だけゼロを詰めることで常に同じビット数での符号化としてもよいし、何らかの他の情報を変わりに符号化して補助情報符号としてもよい。当然、本実施形態のように補助情報符号化部に符号長選択部を設けて、補助情報の符号長を可変とする構成は、第1実施形態~第10実施形態の全てに適用することができる。以下、第7実施形態の構成に符号長選択部を追加して可変符号長とした場合の構成および動作について説明する。補助情報符号化部12は、図38に示す通りトランジェント検出部124A、トランジェント位置量子化部125、トランジェントパワースカラ量子化部126、パラメータ符号化部127、符号長選択部128Aを備える。補助情報符号化部12の動作を図39に基づき説明する。トランジェント検出部124Aは、第7実施形態と同様の動作でトランジェントの検出を行う図39のステップS2201。トランジェントフラグFtranがフレーム中にトランジェントを含む値を示すときは、符号長選択部128Aは、予め定めた1ビットより大きいビット数を出力する図39のステップS2204。トランジェント位置量子化部125は、トランジェントの位置ltranを予め定めたビット数でスカラ量子化し、量子化位置情報を出力する図39のステップS2205。トランジェント位置量子化部125の動作は第7実施形態と同様である。次に、トランジェントパワースカラ量子化部126は、トランジェントの位置ltranに対応するサブフレームのパワーをスカラ量子化し、量子化トランジェントパワーを出力する図39のステップS2206。トランジェントパワースカラ量子化部126の動作は第7実施形態と同様である。パラメータ符号化部127は、トランジェントフラグと、量子化位置情報と、量子化トランジェントパワーとを合わせて補助情報符号を出力する図39のステップS2207。このとき、補助情報符号全体の長さは図39のステップS2204で定めた値となる。一方、ステップS2201でトランジェントフラグFtranがフレーム中にトランジェントを含む値を示さないときは、符号長選択部128Aは符号長を1ビットに決定する図39のステップS2202。次に、パラメータ符号化部127はトランジェントフラグのみを1ビットで符号化し出力する図39のステップS2203。復号部4の構成および動作補助情報復号部45は、第7実施形態と同様、図22に示す通りトランジェントフラグ復号部129、トランジェント位置復号部1212、トランジェントパワー復号部1213を備える。このような補助情報復号部45の動作を図40に基づき説明する。補助情報復号部45では、補助情報符号が復号され、得られたトランジェントフラグFtranがオントランジェントを含むフレームを表すかオフトランジェントを含まないフレームを表すかが判断される図40のステップS2401。トランジェントフラグFtranがトランジェントを含むフレームを表す場合には、トランジェントフラグ復号部129は、さらに、補助情報符号から量子化位置情報を読み出してトランジェント位置復号部1212へ出力し、さらに、補助情報符号から量子化トランジェントパワーIEを読み出してトランジェントパワー復号部1213へ出力する図40のステップS2402次に、トランジェント位置復号部1212は、量子化位置情報を復号し、得られた復号位置情報ltranを出力する図40のステップS2403。さらに、トランジェントパワー復号部1213は、量子化トランジェントパワーIEを復号し、得られた復号トランジェントパワーPを出力する図40のステップS2404。これにより、トランジェントフラグFtran、復号位置情報ltran、復号トランジェントパワーPが補助情報として出力される図40のステップS2405。なお、図40のステップS2403~S2405は、第7実施形態と同様である。一方、トランジェントフラグFtranがトランジェントを含まないフレームを表す場合には、トランジェントフラグFtranのみが補助情報として出力される図40のステップS2406。隠蔽信号修正部44図24の動作は第7実施形態と同様である。以上のような第11実施形態により、補助情報の符号長を可変とすることができる。[第12実施形態]第12実施形態では、第7実施形態の変形例について述べる。本実施形態では、量子化トランジェントパワーのみを補助情報として伝送する例を説明する。符号化部1の構成および動作符号化部1の構成は第1実施形態と同様である。以下では、本実施形態において特徴的な構成である補助情報符号化部12の構成と動作について述べる。補助情報符号化部12の構成は図43に示したとおり、トランジェント検出部124Aと、トランジェントパワースカラ量子化部126と、パラメータ符号化部127とを備える。トランジェント検出部124Aは、第7実施形態と同様の処理によりサブフレームパワー系列を出力する。トランジェントの位置は、サブフレームパワーが予め定めた閾値を越えるところとしてもよいし、直前サブフレームのパワーに対するサブフレームパワーの比が最大になるところとしてもよい。また、バッファに格納した一定時間分のサブフレームパワーの分散を算出し、得られた分散が最大になるところとしてもよい。次に、トランジェントパワースカラ量子化部126が、トランジェント位置のサブフレームパワーを第7実施形態と同様の方法で量子化し、量子化トランジェントパワーをパラメータ符号化部127へ出力する。そして、パラメータ符号化部127は、量子化トランジェントパワーのみを符号化し補助情報符号を生成する。復号部4の構成および動作復号部4の全体構成は第1実施形態と同様である図6の通り。以下では本実施形態において特徴的な構成である補助情報復号部45の構成と動作について述べる。なお、第一隠蔽信号生成部43は、第7実施形態と同様の方法で生成する。本実施形態における補助情報復号部45の構成は図44に示したとおりである。本実施形態では、符号化部1から送られてくる補助情報符号に、トランジェントフラグおよび量子化位置情報は含まれない。そこで、本実施形態においてはトランジェントフラグを常にオンの値にセットし、トランジェント位置情報には予め定めておいた値lconstを常にセットする。トランジェントパワー復号部1213は、第7実施形態と同様の処理で、量子化トランジェントパワーのみを含む補助情報符号量子化パワー符号を復号して復号トランジェントパワーを出力する。なお、上記のトランジェントフラグ、トランジェント位置情報、および、出力された復号トランジェントパワーが補助情報として、図6の隠蔽信号修正部44により処理される。以上のようにして、量子化トランジェントパワーのみを補助情報として伝送する実施形態を実現でき、第7実施形態と同様の効果を得ることができる。[第13実施形態]第13実施形態では、第7実施形態の別の変形例について述べる。本実施形態では、トランジェントフラグと量子化トランジェントパワーのみを補助情報として伝送する例を説明する。符号化部1の構成および動作本実施形態において特徴的な構成である補助情報符号化部12の構成と動作について述べる。補助情報符号化部12の構成は図45に示したとおり、トランジェント検出部124Aと、トランジェントパワースカラ量子化部126と、パラメータ符号化部127とを備える。トランジェント検出部124Aと、トランジェントパワースカラ量子化部126の動作は、第7実施形態と同様である。パラメータ符号化部127は、トランジェントフラグと量子化トランジェントパワーをまとめて補助情報符号を生成する。トランジェントフラグの値がオフのときは、第7実施形態と同様、パラメータ符号化部127は量子化トランジェントパワーを補助情報符号に含めない。復号部4の構成および動作復号部4の全体構成は第1実施形態と同様である図6の通り。以下では本実施形態において特徴的な構成である補助情報復号部45の構成と動作について述べる。本実施形態における補助情報復号部45の構成は、図46に示す通りである。トランジェントフラグ復号部129の動作と、トランジェントパワー復号部1213の動作は、第7実施形態と同様である。本実施形態では、第12実施形態と同様に、トランジェント位置情報には予め決めておいた値lconstを常にセットする。以上のようにして、トランジェントフラグと量子化トランジェントパワーのみを補助情報として伝送する実施形態を実現でき、第7実施形態と同様の効果を得ることができる。[第14実施形態]第14実施形態では、トランジェント位置におけるサブフレームをサブバンド毎に分割し、1つ以上のサブバンドのパワーを量子化して補助情報とする。1つ以上のサブバンドのパワーを量子化するにあたって、1つ以上のサブバンドに含まれる1つ以上のサブバンドをコアサブバンドとする。次に、コアサブバンド以外のサブバンドについては、当該サブバンドコアサブバンド以外のサブバンドのパワーとコアサブバンドのパワーとの差分を算出し、コアサブバンドのパワーおよび上記の差分を量子化して補助情報とする。なお、コアサブバンドのパワーは、補助情報に含めてもよいし、補助情報に含めずに音声符号そのものに含まれる値を代用してもよい。符号化部1の構成と動作本実施形態における符号化部1は、第1実施形態で述べた図10と同様の構成であり、全体の詳細な説明を省略する。時間周波数変換については第4実施形態において述べたとおりである。周波数領域に変換された信号をVとする。ここで、kは周波数ビンのインデックスでありただし0≦k≦K1、lはサブフレームのインデックスただし0≦l≦L1とする。また、時間周波数変換部10は、周波数領域に変換された信号Vと、時間周波数領域変換する前の音声信号の両方を補助情報符号化部12に入力する。本実施形態における補助情報符号化部12の構成を図47に示す。補助情報符号化部12は、トランジェント検出部124Aと、サブバンドパワー算出部128Bと、コアサブバンドパワー量子化部129Aと、差分量子化部1210Aと、パラメータ符号化部127と、を備える。さらに、トランジェント位置量子化部125を含める構成としてもよいが、以下ではトランジェント位置量子化部125を含めない構成により説明する。トランジェント検出部124Aの動作は第7実施形態と同様である。サブバンドパワー算出部128Bは、トランジェント位置に対応するサブフレームについて、以下の式に従いサブバンドパワーを計算する。なお、Pを、トランジェント位置におけるi番目のサブバンドのパワーとする。また、Ks,Keを、順に、i番目のサブバンドの最初の周波数ビンのインデックス、i番目のサブバンドの最後の周波数ビンのインデックスとする。コアサブバンドパワー量子化部129Aは、予め定めたicore番目のサブバンドをコアサブバンドとし、コアサブバンドのパワーを量子化し、コアサブバンドパワー符号を出力する。量子化には、予め定めた量子化コードブックを用いて量子化してもよいし、ハフマン符号化などを用いてエントロピ符号化により量子化してもよい。また、予め1つ以上のJ個のサブバンドをコアサブバンドとし、上記J個のサブバンドのパワーの平均をコアサブバンドのパワーとしてもよい。また、J個のサブバンドの最大値、または最小値、または中央値をコアサブバンドのパワーとしてもよい。さらに、コアサブバンドパワー量子化部129Aは、コアサブバンドパワー符号を復号し、復号コアサブバンドパワーを出力する。差分量子化部1210Aは、差分サブバンドパワー系列を次式により算出して量子化し、差分サブバンドパワー符号を出力する。量子化には、予め定めた量子化コードブックを用いて量子化してもよいし、ハフマン符号化などを用いてエントロピ符号化により量子化してもよいし、差分サブバンドパワー系列が2以上のサブバンドを備える場合にはベクトル量子化により量子化してもよい。パラメータ符号化部127は、トランジェントフラグ、コアサブバンドパワー符号、差分サブバンドパワー符号をまとめて補助情報符号を出力する。ただし、トランジェントフラグの値がオフの場合には、コアサブバンドパワー符号、差分サブバンドパワー符号を補助情報符号に含めない。復号部4の構成と動作本実施形態における補助情報復号部45の構成を図48に示す。補助情報復号部45は、トランジェントフラグ復号部129と、コアサブバンドパワー復号部1214Aと、差分復号部1215と、を備える。さらに、トランジェント位置復号部1212を含める構成としてもよいが、以下ではトランジェント位置復号部1212を含めない構成により説明する。トランジェントフラグ復号部129の動作は第7実施形態と同様である。コアサブバンドパワー復号部1214Aは、量子化コアサブバンドパワーを復号し、復号コアサブバンドパワーを出力する。差分復号部1215は、差分サブバンドパワー符号を復号し、復号差分サブバンドパワー系列を出力する。さらに、差分復号部1215は、次式に従い、復号差分サブバンドパワー系列と復号コアサブバンドパワーとを加算して、トランジェントパワースペクトルを算出する。次に、本実施形態におけるサブフレームパワー修正部442図24の動作について述べる。補助情報蓄積部441は、上記の補助情報復号部45により得られたトランジェントフラグおよびトランジェントパワースペクトルを補助情報として蓄積しており、サブフレームパワー修正部442は、補助情報蓄積部441からトランジェントフラグおよびトランジェントパワースペクトルを読み出し、第一隠蔽信号zのパワーの値をサブフレーム毎に修正して隠蔽信号yを求める。具体的には、以下の手順に従い、修正を行うただし、0≦l≦L1、0≦k≦K1。まず、第一隠蔽信号生成部43から出力された第一の隠蔽信号が、サブフレームパワー修正部442に入力される。さらに、補助情報蓄積部441に蓄積されたトランジェントフラグおよびトランジェントパワースペクトルがサブフレームパワー修正部442に入力される。次に、サブフレームパワー修正部442は、予め定めた値をトランジェント位置情報ltranにセットする。次に、サブフレームパワー修正部442は、サブバンドパワー系列を以下の式に従い算出する。次に、サブフレームパワー修正部442は、トランジェントの位置における第一隠蔽信号のサブバンドパワー系列とトランジェントパワースペクトルとの差分差分トランジェントパワーを以下の式に従い算出する。次に、サブフレームパワー修正部442は、トランジェントの位置以降のサブフレームに対応する第一の隠蔽信号のパワーを、上記の差分トランジェントパワーを用いて修正し、修正隠蔽信号サブフレームパワーを求める。最後に、サブフレームパワー修正部442は、すべてのサブバンドiについて以下の式に従い、修正隠蔽信号サブフレームパワーを第一隠蔽信号に乗算して、隠蔽信号を算出する。ただし、Ks≦k<Ke,l≧ltranとする。以上のように、コアサブバンドのパワーとコアサブバンド以外のサブバンドのパワーとの差分を補助情報として利用し、トランジェント信号に対する高精度なパケットロス隠蔽を実現することができる。なお、本実施形態では、図47の補助情報符号化部12においてトランジェント位置量子化部125を省略し、図48の補助情報復号部45においてトランジェント位置復号部1212を省略した構成について説明したが、これらを含めた構成としてもよい。[第15実施形態]第15実施形態では、第14実施形態における図47のコアサブバンドパワー量子化部129Aおよび図48のコアサブバンドパワー復号部1214Aを省略した場合について述べる。符号化部1の構成と動作本実施形態における符号化部1は、第1実施形態で述べた図10と同様の構成であり、全体の詳細な説明を省略する。時間周波数変換は第14実施形態と同様である。音声符号化部11は、音声信号のパワーを算出量子化してコアサブバンドパワー符号を算出し、音声符号に含めるものとする。コアサブバンドパワー符号の出力に当たっては、時間領域で求めたフレームあるいは1つ以上のサブフレームに関するパワーを量子化してもよいし、周波数領域で求めたフレームあるいは1つ以上のサブフレームのパワーを量子化してもよいし、QMF領域に変換した信号の1つ以上のサブサンプルに関するパワーを量子化してもよい。周波数領域、QMF領域での量子化にあたっては、1つ以上のサブバンドについて算出したパワーを量子化してもよい。本実施形態における補助情報符号化部12の構成を図49に示す。補助情報符号化部12は、トランジェント検出部124Aと、サブバンドパワー算出部128Bと、差分量子化部1210Aと、パラメータ符号化部127と、を備える。さらに、トランジェント位置量子化部125を含める構成としてもよいが、以下ではトランジェント位置量子化部125を含めない構成により説明する。トランジェント検出部124Aの動作は第7実施形態と同様であり、サブバンドパワー算出部128Bは、第14実施形態と同様である。音声符号化部11は、音声符号に含まれるパワーに関する符号を復号して得られる復号コアサブバンドパワーPcoreを差分量子化部1210Aに入力する。差分量子化部1210Aは、差分サブバンドパワー系列を次式により算出して量子化し、得られた差分サブバンドパワー符号を出力する。量子化では、予め定めた量子化コードブックを用いて量子化してもよいし、ハフマン符号化などを用いてエントロピ符号化により量子化してもよいし、差分サブバンドパワー系列が2以上のサブバンドを備える場合にはベクトル量子化により量子化してもよい。パラメータ符号化部127は、第14実施形態と同様である。復号部4の構成と動作本実施形態における補助情報復号部45の構成を図50に示す。補助情報復号部45は、トランジェントフラグ復号部129と、差分復号部1215と、を備える。さらに、トランジェント位置復号部1212を含める構成としてもよいが、以下ではトランジェント位置復号部1212を含めない構成により説明する。トランジェントフラグ復号部129の動作は第7実施形態と同様である。音声復号部42は、音声符号に含まれるパワーに関する符号を復号して得られる復号コアサブバンドパワーPcoreを差分復号部1215に入力する。Pcoreが時間領域など、周波数領域に変換された信号Vとは異なる領域で求めた値である場合には、オフセットを加算して単位をそろえた上で、Pcoreを差分復号部1215に入力する。差分復号部1215は、差分サブバンドパワー符号を復号し、復号差分サブバンドパワー系列を出力する。さらに、差分復号部1215は、下記の式に従い、復号差分サブバンドパワー系列と復号コアサブバンドパワーとを加算して、トランジェントパワースペクトルを算出する。図24のサブフレームパワー修正部442は、第14実施形態と同様の動作である。以上のようにして、第14実施形態における図47のコアサブバンドパワー量子化部129Aおよび図48のコアサブバンドパワー復号部1214Aを省略した実施形態を実現でき、第14実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、本実施形態では、図49の補助情報符号化部12においてトランジェント位置量子化部125を省略し、図50の補助情報復号部45においてトランジェント位置復号部1212を省略した構成について説明したが、これらを含めた構成としてもよい。[音声符号化プログラムおよび音声復号プログラムについて]まず、コンピュータを、本発明に係る音声符号化装置として動作させる音声符号化プログラムについて説明する。図17は、一実施形態に係る音声符号化プログラムの構成を示す図である。図15は、一実施形態に係るコンピュータのハードウェア構成図である。図16は、一実施形態に係るコンピュータの外観図である。図17に示す音声符号化プログラムP1は、図15および図16に示すコンピュータC10を符号化部1として動作させることができる。なお、本明細書に説明するプログラムは、図15および図16に示すようなコンピュータに限定されず、携帯電話、携帯情報端末、携帯型パーソナルコンピュータといった任意の情報処理装置を、当該プログラムに従って動作させることができる。音声符号化プログラムP1は、記録媒体Mに格納されて提供され得る。なお、記録媒体Mとしては、フレキシブルディスク、CD-ROM、DVD、あるいはROM等の記録媒体、あるいは半導体メモリ等が例示される。図15に示すように、コンピュータC10は、フレキシブルディスクドライブ装置、CD-ROMドライブ装置、DVDドライブ装置等の読み取り装置C12と、作業用メモリRAMC14と、記録媒体Mに記憶されたプログラムを記憶するメモリC16と、ディスプレイC18と、入力装置であるマウスC20及びキーボードC22と、データ等の送受信を行うための通信装置C24と、プログラムの実行を制御する中央演算部CPUC26とを備える。コンピュータC10は、記録媒体Mが読み取り装置C12に挿入されると、記録媒体Mに格納された音声符号化プログラムP1に読み取り装置C12からアクセス可能になり、音声符号化プログラムP1によって、本発明に係る音声符号化装置として動作することが可能になる。図16に示すように、音声符号化プログラムP1は、搬送波に重畳されたコンピュータデータ信号Wとしてネットワークを介して提供されるものであってもよい。この場合、コンピュータC10は、通信装置C24によって受信した音声符号化プログラムP1をメモリC16に格納し、音声符号化プログラムP1を実行することができる。図17に示すように、音声符号化プログラムP1は、音声符号化モジュールP11、および補助情報符号化モジュールP12を備えている。これらの音声符号化モジュールP11、および補助情報符号化モジュールP12は、前述した音声符号化部11、および補助情報符号化部12とそれぞれ同様の機能をコンピュータC10に実行させる。かかる音声符号化プログラムP1によれば、コンピュータC10は、本発明に係る音声符号化装置として動作することが可能となる。次に、コンピュータを、本発明に係る音声復号装置として動作させる音声復号プログラムについて説明する。図18は、一実施形態に係る音声復号プログラムの構成を示す図である。図18に示す音声復号プログラムP4は、図15および図16に示したコンピュータにおいて使用され得るものである。また、音声復号プログラムP4は、音声符号化プログラムP1と同様に提供され得る。図18に示すように、音声復号プログラムP4は、エラー/ロス検出モジュールP41、音声復号モジュールP42、補助情報復号モジュールP45、第一隠蔽信号生成モジュールP43、および隠蔽信号修正モジュールP44を備えている。これらのエラー/ロス検出モジュールP41、音声復号モジュールP42、補助情報復号モジュールP45、第一隠蔽信号生成モジュールP43、および隠蔽信号修正モジュールP44は、前述したエラー/ロス検出部41、音声復号部42、補助情報復号部45、第一隠蔽信号生成部43、および隠蔽信号修正部44とそれぞれ同様の機能をコンピュータC10に実行させる。かかる音声復号プログラムP4によれば、コンピュータC10は、本発明に係る音声復号装置として動作することが可能となる。以上説明したさまざまな実施形態によって、パワーが急激に変化する部分についての有効な補助情報を符号化側から復号側へ送ることができ、従来技術ではパケットロス隠蔽が困難であったパワーの急激な時間変化を伴う信号トランジェント信号に対して、高精度なパケットロス隠蔽を実現し、パケットロス時の主観品質低下を軽減することができる。"