構造物の高さ方向に飛来海塩粒子量が異なる環境で使用される鋼材製海洋構造物であって、前記飛来海塩粒子量について所定の境界値を設定し、前記構造物のうち前記飛来海塩粒子量が前記境界値超えとなる領域を下部領域とし、前記構造物のうち前記飛来海塩粒子量が前記境界値以下となる領域を上部領域とし、前記所定の境界値を01mdd以下として、前記下部領域は、表面に塗装を施された塗装鋼材で構成され、一方、前記上部領域は、表面にさび安定化補助剤を塗布された無塗装の鋼材で構成されてなることを特徴とする鋼材製海洋構造物。前記無塗装の鋼材が、質量で、C:008未満、Si:075以下、Mn:20以下、P:0030以下、S:0030以下、Al:001~005、N:0010以下を含み、さらにW:050~10、Nb:0010~0200、Cr:001~010を含有し、さらに、Cu:005~050、Ni:005~050のうちから選ばれた1種または2種を含有し、残部Feおよび不可避的不純物からなる組成を有する鋼材であることを特徴とする請求項1に記載の鋼材製海洋構造物。前記組成における、前記PおよびSの含有量が、質量で、P:0010以下、S:00020以下であることを特徴とする請求項2に記載の鋼材製海洋構造物。前記組成に加えてさらに、質量で、Mo:001~050、V:005~10、Sn:001~050、Sb:001~030のうちから選ばれた1種または2種以上を含有する組成とすることを特徴とする請求項2または3に記載の鋼材製海洋構造物。前記組成に加えてさらに、質量で、Ti:0005~0025を含有することを特徴とする請求項2ないし4のいずれかに記載の鋼材製海洋構造物。前記組成を、下記1式で定義される炭素当量Ceqが040以下を満足する組成とすることを特徴とする請求項2ないし5のいずれかに記載の鋼材製海洋構造物。記Ceq=CMn6Si24Ni40Cr5Mo4V14....1ここで、C、Mn、Si、Ni、Cr、Mo、V:各元素の含有量質量前記組成を、下記2式で定義される溶接割れ感受性指数PCMが030以下を満足する組成とすることを特徴とする請求項2ないし6のいずれかに記載の鋼材製海洋構造物。記PCM=CSi30Mn20Cu20Ni60Cr20Mo15V105B....2ここで、C、Si、Mn、Cu、Ni、Cr、Mo、V、B:各元素の含有量質量前記下部領域が、基材鋼材の表面に、ISO12944の規定に準拠したC5M系の塗装を施された塗装鋼材からなることを特徴とする請求項1ないし7のいずれかに記載の鋼材製海洋構造物。前記鋼材製海洋構造物が、鋼材製洋上構造物であることを特徴とする請求項1ないし8のいずれかに記載の鋼材製海洋構造物。前記鋼材製洋上構造物が、洋上風力発電タワーであることを特徴とする請求項9に記載の鋼材製海洋構造物。しかし、特許文献1に記載された技術は、洋上風力発電装置用基礎構造ついての技術であり、風力発電装置を構成する鋼材素材についての記載はない。また、特許文献2に記載された技術では、0020質量を超えるPの多量含有、さらに合計で003質量を超えるTiZrの多量含有を必須としており、厚鋼板では低温靭性が劣化するという問題がある。また、洋上におけるような飛来海塩粒子量が多く厳しい使用環境下において、所望の耐食性を確保するためには、耐食性向上元素を多量に含有させる必要があり、材料費が高価になるという問題もある。また、特許文献3に記載された技術では、0025質量以上というTiの多量含有を必要としており、厚鋼板の低温靭性が劣化するという問題がある。また、特許文献3に記載された技術では、Tiの多量含有に加えてさらに、050質量以上という多量のCuNiの含有を必要としており、原材料の高騰や変動により、材料コストが左右されるという問題もあった。さらに、特許文献4に記載された技術は、海水が出入りするバラストタンク用鋼材を対象としており、鋼材は、中性塩化物の洋上大気環境下とは異なる環境下で使用される。したがって、使用される塗装種も異なったものとなる。また、特許文献4には、中性塩化物の洋上大気環境下での塗膜の耐久性についての言及はなく、洋上大気環境下での塗膜の耐久性については問題を残していた。また、洋上に設置される風力発電装置をはじめとする海洋構造物は、一般的に大型構造物であり、その構築には大量の素材を要する。そのため、海洋構造物に適用される素材塗装鋼材には、洋上大気環境に対する優れた耐食性を有することが要求されるとともに、安価であることも要求される。そこで、素材となる塗装鋼材の低コスト化を図る手段としては、鋼材に添加する合金元素量を低減する手段などが採用されている。しかしながら、鋼材表面に塗装を施すための塗料の消費量も軽視することはできない。海洋構造物の場合、大型構造物であるがゆえに、莫大な量の塗料が消費される。このため、塗料の消費量を低減することができれば、大幅なコスト削減を実現できる。しかし、上記した従来の技術においては、塗料消費量の低減化について、十分な検討がなされていない。さらに、洋上大気環境など厳しい腐食環境下で使用されることが多い従来の防錆仕様例えばISO12944規定のC5M系では、塗装寿命は15年程度とされている。このため、15年を超えて使用される使途で構造材を使用する場合には、少なからず保守メンテナンスを行うことが必要となる。しかし、洋上に設置される大型風力発電タワーのような場合には、メンテナンスや補修が困難であることから、ライフサイクルコストLCCを考慮して、塗膜の耐久性を向上させ塗装寿命を延長し、塗装等のメンテナンス回数を低減若しくは削除してミニマムメンテナンス化を図り、LCCを向上させ、さらにメンテナンスフリー化することが重要であると考えられている。本発明は、かかる従来技術の問題を解決し、海塩が飛来する洋上大気環境下で使用が可能で、従来に比べて、塗装費用、製造コスト等の削減が可能な、耐食性に優れた鋼材製海洋構造物を提供することを目的とする。なお、本発明の海洋構造物に適用される鋼材は、海洋構造物用、さらには洋上海洋構造物用として好適な、さらには洋上風力発電用として好適な、引張強さ:420MPa以上を有する高靭性鋼材とする。ここでいう高靭性とは、シャルピー衝撃試験の試験温度:0°Cにおける平均吸収エネルギーが27J以上、好ましくは試験温度:-40°Cにおける平均吸収エネルギーが27J以上である場合をいうものとする。また、ここでいう鋼材には、肉厚が30mm以上の厚鋼板、形鋼、棒鋼、鋼管等が含まれる。本発明者らは、上記した目的を達成するために、まず、海塩が飛来する環境洋上大気環境下で使用される海洋構造物の耐食性に及ぼす各種要因について鋭意検討した。海洋構造物は一般的に大型構造物であり、例えば、洋上風力発電設備のタワーのように、高さが80mにも達するものもある。そこで、本発明者らは、海洋構造物の高さ方向で、飛来海塩粒子量が異なること、すなわち、高さ方向で腐食環境が異なることに着目した。例えば、洋上風力発電設備用タワーの場合、タワーの海面直上部と、海面から80mのタワー最高部とでは、飛来海塩粒子量が大きく異なることが推測でき、本発明者らが調査した結果では、タワーの海面直上部での飛来海塩粒子量は約04~15mgdm2day以下、mddというと非常に高い値を示す。一方、海面から80mのタワー最高部での飛来海塩粒子量は約001~01mddと比較的低い値を示すことが確認された。このような結果から、本発明者らは、海洋構造物の高さ方向の防錆塗装仕様を、飛来海塩粒子量が高い下部領域と飛来海塩粒子量が低い上部領域とで、従来のように、同一の塗装仕様とする必要がないことに思い至った。そして、飛来海塩粒子量が高い海洋構造物の下部領域では、従来と同様の防錆塗装仕様を施した塗装鋼材を適用して構築し、一方、飛来海塩粒子量が低い海洋構造物の上部領域では、耐食性に優れた低合金耐食鋼材を適用すれば、無塗装仕様で構築できることに想到した。このような構成とすることにより、塗装作業が削減でき、塗装コストが顕著に低減でき、ひいては海洋構造物の製造コストさらには保守点検コストの削減が可能であるという結論に達した。そこでさらに、本発明者らは、海塩が飛来する環境下における鋼材の耐食性に及ぼす各種合金元素の影響について研究した。その結果、飛来海塩粒子量が低い海洋構造物の上部領域で、無塗装仕様で使用可能な、耐食性に優れた低合金耐食鋼材を見出した。本発明者らの研究によれば、C含有量を008未満と低炭素化したうえで、適正量のWおよびNb、さらに、耐食性改善に有効なCrを001~010必須含有させ、さらに、CuおよびNiを含有させ、あるいはさらにMo、V、Sb、Snのうちの1種以上、あるいはさらに適正量のTiを含有させた組成の鋼材は、飛来海塩粒子量が01mdd以下のような比較的緩やかな腐食環境下であれば無塗装、すなわち裸使用でも十分な耐食性を長時間保持できることほどに、耐食性が向上することを見出した。なお、W、Nbによる耐久性向上の機構について、現時点では明瞭とはなっていないが、本発明者らは、つぎのように考えている。適正量のWの含有により、地鉄表面に安定で緻密な錆が形成される。鋼材中に含まれたWは、地鉄表面に溶出して、WO42-イオンとなり、Fe2イオンと反応して、次式のような反応で、難溶性のFeWO4を形成する。Fe2WO42-→FeWO4腐食生成物錆中に難溶性のFeWO4が含まれることにより、錆層が緻密化し、イオンや酸素の透過が抑制されて、錆生成量が低減することになり、錆の剥離等を顕著に防止できることになる。また、適正量のNbの含有により、微細フェライト組織の生成と、炭化物NbCの微細分散が可能となる。そしてさらに、Nbの含有により、フェライト相と異相界面を形成し、耐食性に悪影響を及ぼすセメンタイトの生成が遅延するとともに、微細化され、鋼材の耐食性が顕著に向上するものと考えられる。セメンタイトに代表される炭化物は腐食環境下ではカソードとして作用するため、炭化物を微細分散させることは、耐食性の向上という観点から好ましいといえる。さらに、適正量のCrを含有すると、生成する錆の緻密性が増加することも知見した。なお、上記した組成を有する鋼材は、飛来海塩粒子量が01mdd以下のような比較的緩やかな腐食環境下であれば無塗装で使用可能である。しかし、無塗装で使用すると、表面に生成したさびが、雨水により流されて、流れさびとなる。このような流れさびが形成されると、構造物、例えば洋上風力発電タワーの美観、とくにタワー下部の美観を損ねることになる。そこで、構造物の美観が重視される場合には、無塗装鋼材に市販のさび安定化補助処理剤を塗布することが良いことを思い至った。とくに、経時変化を考慮した場合は、流れさびの発生を防止あるいは大きく低減することで、構造物の美観の保持、とくに例えば洋上風力発電タワーのような、塗装を施した領域を有する構造物の美観の保持が可能となるという知見を得た。本発明は、上記した知見に基づき、さらに検討を加えて完成されたものである。すなわち、本発明の要旨は次の通りである。1構造物の高さ方向に飛来海塩粒子量が異なる環境で使用される鋼材製海洋構造物であって、前記飛来海塩粒子量について所定の境界値を設定し、前記構造物のうち前記飛来海塩粒子量が前記境界値超えとなる領域を下部領域とし、前記構造物のうち前記飛来海塩粒子量が前記境界値以下となる領域を上部領域とし、前記所定の境界値を01mdd以下として、前記下部領域は、表面に塗装を施された塗装鋼材で構成され、一方、前記上部領域は、表面にさび安定化補助剤を塗布された無塗装の鋼材で構成されてなることを特徴とする鋼材製海洋構造物。21において、前記無塗装の鋼材が、質量で、C:008未満、Si:075以下、Mn:20以下、P:0030以下、S:0030以下、Al:001~005、N:0010以下を含み、さらにW:050~10、Nb:0010~0200、Cr:001~010を含有し、さらに、Cu:005~050、Ni:005~050のうちから選ばれた1種または2種を含有し、残部Feおよび不可避的不純物からなる組成を有する鋼材であることを特徴とする鋼材製海洋構造物。32において、前記組成における、前記PおよびSの含有量が、質量で、P:0010以下、S:00020以下であることを特徴とする鋼材製海洋構造物。42または3において、前記組成に加えてさらに、質量で、Mo:001~050、V:005~10、Sn:001~050、Sb:001~030のうちから選ばれた1種または2種以上を含有する組成とすることを特徴とする鋼材製海洋構造物。52ないし4のいずれかにおいて、前記組成に加えてさらに、質量で、Ti:0005~0025を含有することを特徴とする鋼材製海洋構造物。62ないし5のいずれかにおいて、前記組成を、次1式Ceq=CMn6Si24Ni40Cr5Mo4V14....1ここで、C、Mn、Si、Ni、Cr、Mo、V:各元素の含有量質量で定義される炭素当量Ceqが040以下を満足する組成とすることを特徴とする鋼材製海洋構造物。72ないし6のいずれかにおいて、前記組成を、次2式PCM=CSi30Mn20Cu20Ni60Cr20Mo15V105B....2ここで、C、Si、Mn、Cu、Ni、Cr、Mo、V、B:各元素の含有量質量で定義される溶接割れ感受性指数PCMが030以下を満足する組成とすることを特徴とする鋼材製海洋構造物。81ないし7のいずれかにおいて、前記下部領域が、基材鋼材の表面に、ISO12944の規定に準拠したC5M系の塗装を施された塗装鋼材からなることを特徴とする鋼材製海洋構造物。91ないし8のいずれかにおいて、前記鋼材製海洋構造物が、鋼材製洋上構造物であることを特徴とする鋼材製海洋構造物。109において、前記鋼材製洋上構造物が、洋上風力発電タワーであることを特徴とする鋼材製海洋構造物。本発明によれば、海塩が飛来する海洋環境下において鋼材製海洋構造物の塗装仕様を、構造物の高さ方向で変化させ、とくに、飛来海塩粒子量が01mdd以下である高さ方向領域上部領域では、無塗装仕様とすることが可能となり、海洋構造物の塗装費用を、従来に比べて削減することが可能となるという、産業上格段の効果を奏する。また、本発明によれば、無塗装鋼材を使用する場合に懸念される流れさびの発生を低減でき、とくに経時変化を考慮した場合に、構造物の美観低下を抑制できるという効果もある。また、本発明によれば、海洋構造物のミニマムメンテナンス化によるライフサイクルコストLCCの低下を実現できるという効果もある。海岸、さらには洋上では、陸上に比べて風速が大きく、かつ塩分を多く含む風が吹いているが、飛来する海塩粒子の量飛来海塩粒子量は、海面からの高さで変化している。飛来する塩分、すなわち、飛来する海塩粒子によって、鋼材の腐食が促進されるため、飛来する海塩粒子量によって、腐食環境の厳しさを、概ね区別できる。飛来海塩粒子量が01~04mddを境にして、腐食の厳しさが大きく変化するといわれており、飛来海塩粒子量:01mddを塗装仕様を決定するうえの一つの指標として、本発明になる海洋構造物では、飛来海塩粒子量により高さ方向で塗装の仕様を変化させる。本発明になる海洋構造物は、鋼材製であり、飛来海塩粒子量が01mdd以下となる高さ方向領域上部領域では鋼材は無塗装、すなわち裸使用とし、飛来海塩粒子量が01mdd超えとなる高さ方向領域下部領域では鋼材に塗装を施す。これにより、海洋構造物の塗装を軽減でき、塗装費用の大幅な削減が可能となり、ミニマムメンテナンス化によるライフサイクルコストLCCの低下を実現できる。飛来海塩粒子量が01mdd超えとなる環境は、厳しい腐食環境であり、本発明では、鋼材表面に塗装を施す、すなわち、飛来海塩粒子量が01mdd超えとなる環境である下部領域では、塗装鋼材を用いるものとする。なお、鋼材製海洋構造物では、鋼材を保護するための塗装を施して、腐食の防止を図ることが行われているが、各種規格ごとに、使用環境に応じた塗装仕様が規定されている。本発明における下部領域では、基材とする鋼材に、使用環境に応じた塗装仕様で塗装した、塗装鋼材を用いるものとする。また、基材となる鋼材は、使用環境に適合した強度、靭性等の機械的特性を有する鋼材であればよく、とくに限定する必要はないが、所望の機械的特性を有し、さらに塗膜の耐久性に優れた鋼材とすることがさらに好ましい。例えば、ISO12944には、最も厳しい大気中腐食カテゴリーとして、C5Mが規定され、それに適合した塗装仕様が記載されている。本発明の海洋構造物では、下部領域用として、この規定に準じた塗装仕様を適用することが好ましい。すなわち、飛来海塩粒子量が境界値を超える海面に近い下部領域の塗装仕様としては、ISO12944に規定されるC5Mに準拠した塗装とすることが好ましい。ISO12944に規定されるC5Mに準拠した塗装としては、無機ジンク塗膜40~80μm乾燥膜厚の下塗り層と、エポキシ樹脂塗膜400~600μm乾燥膜厚の中塗り層と、ポリウレタン樹脂塗膜50~100μm乾燥膜厚の上塗り層より構成される塗装とすることができる。なお、無機ジンク塗膜の下塗り層を省略し、中塗り層と、優れた耐食性を有するエポキシガラスフレーク塗膜の上塗り層としてもよい。本発明になる鋼材製海洋構造物においては、NORSOKSTANDARDM501や、ISO20340にも、保護塗膜についての規定があり、本発明になる鋼材製海洋構造物においても、適用してもよい。なお、基材となる鋼材には、塗装前に、Sa:212程度のブラスト処理を施すことは言うまでもない。なお、飛来海塩粒子量が01mddを超える高さ方向領域下部領域で、基材として使用する塗装鋼材は、上記したように、とくに限定する必要はなく、通常、海洋構造物に使用される、例えば、EN10025対応鋼AP12W50相当鋼であればよい。これら鋼材にISO20340に準拠したC5M系の塗装仕様を施すことで、15年の塗装寿命が確保されると考えられる。また、塗装鋼材として、耐食性に優れた鋼材を用いることにより、塗膜厚を薄くすることも可能となる。また、とくに使用環境が低温となる場合には、低温靭性に優れた鋼材を使用することはいうまでもない。一方、飛来海塩粒子量が01mdd以下である環境、例えば、海面より20m超えの洋上タワー上層部においては飛来海塩粒子量が01mdd以下である環境であり、鋼材にとって比較的緩やかな腐食環境であるため、使用する鋼材を適正に選択すれば、無塗装、すなわち裸使用でも、十分な耐食性を長期間保持できる。本発明になる海洋構造物の、飛来海塩粒子量が01mdd以下となる高さ方向領域上部領域において無塗装で使用する鋼材は、質量で、C:008未満、Si:075以下、Mn:20以下、P:0030以下、S:0030以下、Al:001~005、N:0010以下を含み、さらにW:050~10、Nb:0010~0200、Cr:001~010を含有し、さらに、Cu:005~050、Ni:005~050のうちから選ばれた1種または2種を含有し、あるいはさらに、Mo:001~050以下、V:005~10、Sn:001~050、Sb:001~030以下のうちから選ばれた1種または2種以上、および/または、Ti:0005~0025を含有し、残部Feおよび不可避的不純物からなる組成を有する鋼材とする。以下、無塗装で使用する鋼材の組成限定理由について説明する。以下、とくに断わらない限り質量は単にで記す。C:008未満Cは、固溶して鋼材の強度を増加させるとともに、炭化物形成元素と結合し炭化物を形成する元素である。所望の強度を確保するためには、002以上含有させることが望ましい。一方、セメンタイト等の炭化物は、フェライト相との異相界面を形成し、海塩が飛来する腐食環境下ではカソードとなりやすく、腐食を促進するため、耐食性塗装寿命延長の観点からはできるだけ低減するか、微細に分散させることが望ましい。一方、008以上の、過剰な含有は、所望の耐食性を確保することが難しくなる。このため、Cは008未満の範囲に限定した。なお、好ましくは003~006である。Si:075以下Siは、脱酸剤として作用するとともに、固溶して強度を増加させる元素であり、所望の強度を確保するために、本発明では020以上含有させることが望ましい。Siは、加熱時の酸化に際し、地鉄とスケール界面にファイアライトを生成し、スケールと地鉄との密着性を増加させる作用を有するが、075を超える多量の含有は、靭性を低下させるとともに、熱間圧延時に地鉄とスケールとの界面厚さが増大しすぎて、ローラ矯正、プレス矯正時に、スケールの割れ、剥離が顕著となり、製造性が低下する。このため、Siは075以下の範囲に限定した。なお、Siの過剰な含有は、鋼材の硬質化、加工性の低下を招くため、060以下とすることが好ましい。Mn:20以下Mnは、固溶して鋼材の強度を増加させるとともに、靭性を向上させる作用を有する元素である。また、MnはSと結合しMnSを形成し、有害なFeSの形成を抑制し、鋼材表面および鋼中でのSの悪影響を抑制する作用を有する。このような効果を得るためには、Mnは05以上含有することが望ましい。一方、20を超える含有は、溶接性を低下させ、機械加工性を低下させる。このため、Mnは20以下の範囲に限定した。なお、好ましくは05~16である。P:0030以下Pは、鋼材の強度を増加させる作用を有するが、粒界に偏析し、耐食性を低下させ、さらに母材靭性、溶接性および溶接部靭性を低下させるとともに、二次加工脆性の原因となり、鋼材の加工性を低下させる。このため、Pはできるだけ低減することが望ましいが、過度の低減は精錬コストを高騰させる。このため、0001程度以上とすることが望ましい。また、このような母材靭性、溶接部靭性および加工性の低下は0030を超える含有で顕著となる。このため、Pは0030以下に限定した。なお好ましくは0010以下である。さらに好ましくは0006以下である。S:0030以下Sは、Mnを含有する組成では、可溶性非金属介在物であるMnSを形成する。MnSは、海塩が飛来する環境下では腐食の起点となり、耐食性を低下させる。また、Sは、靭性および溶接性を低下させる元素である。このため、Sはできるだけ低減することが望ましいが、0030以下であれば許容できる。なお、過度の低減は精錬コストが高騰するため、00005以上とすることが望ましい。なお、好ましくは00050以下、さらに好ましくは00020以下である。Al:001~005Alは、脱酸剤として作用するとともに、結晶粒を微細化する元素である。このような効果を得るためには、001以上含有させる。一方、005を超える含有は、酸化物系介在物が増加し、鋼材の清浄度が低下する。このため、Alは001~005に限定した。N:0010以下Nは、固溶して鋼材の強度を増加させるが、多量の含有は、鋼材を硬質化させ、靭性、溶接性を低下させる。さらに、Tiを含有する場合には、NはTiNを形成し、大入熱溶接熱影響部の靭性を向上させる有効な元素として活用することもできる。また、溶接性の低下という観点からはNは、できるだけ低減することが望ましいが、過度の低減は精錬コストを高騰させるため、0001程度以上とすることが好ましい。一方、0010を超えて多量に含有すると、鋼材が硬質化し、靭性が低下するとともに、溶接性が低下する。このため、Nは0010以下に限定した。なお、好ましくは0005以下である。W:050~10Wは、本発明では重要な元素であり、Wを含有することにより、形成される腐食生成物錆が緻密化され、イオンや酸素の透過が抑制されて、耐食性向上に寄与するものと考えている。鋼材の腐食が進行するとともに、Wは溶出して、腐食生成物さび中でWO42-イオンとなり、Fe2イオンと反応して、難溶性のFeWO4を形成する。腐食生成物さび中に難溶性のFeWO4が含まれることにより、錆層が緻密化し、塩化物イオンや酸素の透過が抑制され、アノード反応を抑制し、錆生成量が低減することになる。このような効果を得るためには、050以上の含有を必要とする。一方、10を超える含有は、鋼が硬質化し靭性が低下する。このようなことから、Wは050~10の範囲に限定した。なお、好ましくは050~080である。Nb:0010~0200Nbは、本発明では重要な元素であり、Cと結合し微細なNbCとして析出する。これに伴い、微細なNb系炭化物が形成されて、組織が微細化し、さらに炭化物が微細分散して、腐食の起点となる異相界面を形成する粗大セメンタイト等の炭化物の生成を抑制して、耐食性が向上する。また、Nbの含有により、粗大炭化物の形成が抑制されるとともに、母相フェライト相の結晶粒径が微細化し、靭性が向上する。このような効果を得るためには0010以上の含有を必要とする。一方、0200を超える含有は、耐食性向上効果が飽和し、含有量に見合う効果が期待できなくなり、経済的に不利となるとともに、鋼材の硬質化を招く。このため、Nbは0010~0200の範囲に限定した。なお、好ましくは0010~0020である。である。Cr:001~010Crは、セメンタイト中のFeと一部置換し、セメンタイト中に固溶して、FeCr3Cを形成し、セメンタイト炭化物を微細分散させる作用を有し。腐食促進原因となるセメンタイト等の粗大な炭化物の形成を抑制する。このようなことから、Crの含有は均一かつ微細、緻密な錆層形成に有効に作用すると考え、Crは001~010の範囲に限定した。Cu:005~050、Ni:005~050のうちから選ばれた1種または2種Cu、Niは、いずれも、Wとともに複合含有させることにより、海塩粒子が飛来する環境下における耐食性向上に顕著に寄与する。このような効果を得るためにはCu、Niとも005以上含有することが望ましいが、Cu、Niともに050を超える含有は、高価な合金元素の多量含有となり、材料コストの低減が期待できなくなる。このようなことから、Cu:005~05、Ni:005~05の範囲にそれぞれ限定した。上記した成分が基本の成分であるが、これら基本の組成に加えてさらに、Ti:0005~0025、および/または、Mo:001~050、V:005~10、Sn:001~050、Sb:001~030のうちから選ばれた1種または2種以上を、必要に応じて、選択して含有できる。Ti:0005~0025Tiは、鋼材の強度を増加させるとともに、窒化物の形成を介して、組織を微細化し靭性の向上に寄与する。さらに、Tiは生成する錆を緻密な構造とし、耐食性を向上させる作用をも有する元素であり、必要に応じて含有できる。このような効果を得るためには0005以上含有することが望ましいが、0025を超えて含有すると、鋼中に粗大な窒化物TiNを形成し靭性が低下しやすくなる。このため、含有する場合には、Tiは0005~0025の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは00005~0020である。Mo:001~050、V:005~10、Sn:001~050、Sb:001~030のうちから選ばれた1種または2種以上Mo、V、Sn、Sbはいずれも、耐食性を向上させる元素であり、必要に応じて選択して1種または2種以上含有できる。Mo、V、Sb、Sn、Crは、いずれも、緻密で安定な錆層の形成に寄与し、鋼材の耐食性向上に寄与する。このような効果を得るためには、Mo:001以上、V:005以上、Sn:001以上、Sb:001以上それぞれを含有させることが望ましい。一方、Mo:050、V:10、Sn:050、Sb:030をそれぞれ超える含有は、加工性を低下させ、鋼材の製造性を損なう。このため、含有する場合は、Mo:001~050、V:005~10、Sn:001~050、Sb:001~030の範囲にそれぞれ限定することが好ましい。なお、より好ましくは、Mo:005~020、V:010~020、Sn:010~030、Sb:010~020である。なおさらに、本発明では、上記した成分を上記した範囲で含有するとともに、炭素当量Ceqを040以下に、および/または、Pcmを030以下に限定することが、溶接性や溶接熱影響部靭性を確保するという観点から好ましい。なお、炭素当量Ceqは、次1式Ceq=CMn6Si24Ni40Cr5Mo4V14....1ここで、C、Mn、Si、Ni、Cr、Mo、V:各元素の含有量質量で定義される式を用いて計算した値を、溶接割れ感受性指数PCMは、次2式PCM=CSi30Mn20Cu20Ni60Cr20Mo15V105B....2ここで、C、Si、Mn、Cu、Ni、Cr、Mo、V、B:各元素の含有量質量で定義される式を用いて計算した値を、それぞれ用いるものとする。1式、2式に含まれる元素を含有しない場合には、当該元素の含有量を零として計算するものとする。炭素当量Ceqが040を超えると、溶接部の強度硬さが大きくなりすぎて、溶接割れが発生しやすくなる。なお、溶接金属部の硬さを母材硬さの2倍以下にするという観点から、Ceqは、好ましくは035以下である。また、溶接割れ感受性指数PCMが030を超えて大きくなると、割れ感受性が高くなり、溶接割れが多発する。なお、PCMは、好ましくは025以下である。上記した成分以外の残部は、Feおよび不可避的不純物からなる。なお、不可避的不純物としては、O:00020以下、Ca:0050以下、B:0002以下が許容できる。つぎに、本発明で無塗装で使用する鋼材の好ましい組織について説明する。本発明で無塗装で使用する鋼材は、上記した組成を有しさらに、組織全体に対する面積率で、70以上のフェライト相と、残部がフェライト相以外の第二相とからなる組織を有することが好ましい。フェライト相:70以上本発明で無塗装で使用する鋼材は、組織全体に対する面積率で、70以上のフェライト相と、フェライト以外の第二相とからなる組織を有することが好ましい。上記した鋼材の組成範囲では、鋼材の組織は、フェライト単相、フェライト相とパーライト相との混合、ベイナイト相、マルテンサイト相、あるいはそれらの混合した組織等、種々の組織を呈する。本発明者らの検討によれば、洋上風力タワーにおけるような、海塩が飛来する腐食環境下では、耐食性が最も優れている組織はフェライト相であるという知見を得ている。このようなことから、本発明で無塗装で使用する鋼材では、組織を、組織全体に対する面積率で、70以上の、フェライト相を主体とする組織とすることが好ましい。海塩が飛来する腐食環境下では、フェライト相単相以外の組織の場合は、腐食の起点は、主として、炭化物とマトリックスフェライト相との異相界面、とくにセメンタイトに代表されるような粗大な炭化物とフェライト相の界面であり、耐食性の観点からは、フェライト相単相組織とすることが好ましいが、フェライト相単相では、鋼材に所望の特性、たとえば、所望の高強度を付与することが難しくなる。そのため、本発明では、耐食性と、他の特性とのバランスを考慮して、フェライト相は、組織全体に対する面積率で、70以上に限定した。なお、好ましくは80~95である。また、フェライト相は、組織全体に対する面積率で、80以上であっても、炭化物が粗大化していては、十分な耐食性の向上は得られないため、フェライト相の微細化、さらにはフェライト相以外の第二相が、微細でかつ均一に分布していることが好ましい。フェライト相以外の残部第二相は、セメンタイト、パーライト相、ベイナイト相、残留オーステナイト相、マルテンサイト相等とすることが好ましい。第二相が、30を超えて多量に存在すると、耐食性が低下する。なお、第二相は好ましくは15以下である。また、本発明で無塗装で使用する鋼材では、フェライト相の結晶粒度番号が70以上の微細な組織とすることがより好ましい。組織フェライト結晶粒を微細化することにより、結果的に、結晶粒界を長くすることができ、結晶粒界に析出しやすい炭化物も微細に分散するようになる。結晶粒が微細なほど、炭化物の微細分散を図ることができる。なお、製造工程の負荷を考慮して、結晶粒度番号:60以上としても良い。なお、本発明では、結晶粒度番号は、JISG0551の規定に準拠して算出した値を用いるものとする。ついで、本発明で無塗装で使用する鋼材の好ましい製造方法について説明する。上記した組成を有する鋼材の製造方法は、通常公知の方法がいずれも適用可能であり、とくに限定されない。鋼材が厚鋼板である場合には、上記した組成の溶鋼を、転炉等の通常公知の溶製方法で溶製し、連続鋳造法等の常用の方法でスラブ等の鋼素材としたのち、鋼素材を加熱し、厚板圧延熱間圧延を施し、冷却、あるいはさらに矯正等を施して所望の寸法形状の厚鋼板とすることが好ましい。なお、厚板圧延では、通常の圧延に加えて、制御圧延、制御冷却等を適用して所望の強度、靭性等の特性を付与することもできる。鋼材が厚鋼板である場合には、例えば、鋼素材を、1000~1200°Cに加熱したのち、700~1000°Cの温度域で累積圧下率:60以上で、圧延終了温度:650°C以上とする厚板圧延を施し、厚鋼板としたのち、50°C/s以下の冷却速度で300°C以下まで冷却することが好ましいが、これに限定されないことは言うまでもない。圧延後の冷却条件を制御することに代えて、室温まで冷却した後、熱処理を施してもよい。熱処理条件としては、所望の強度、靭性を確保できるように、加熱温度:300~700°Cに加熱したのち、10~30°C/sの範囲の冷却速度で室温まで冷却するか、または加熱後空冷することが好ましい。また、鋼材が、形鋼の場合には、上記した組成の溶鋼を、転炉等の通常公知の溶製方法で溶製し、連続鋳造法等の常用の方法でブルーム等の鋼素材としたのち、鋼素材を加熱し、形鋼圧延熱間圧延を施し、冷却、あるいはさらに矯正等を施して所望の寸法形状の、H形鋼、鋼矢板等の形鋼とすることが好ましい。形鋼圧延は、通常の圧延方法がいずれも適用可能である。また、鋼材が棒鋼である場合も同様で、通常の条件で棒鋼圧延を適用して所望の寸法形状、強度、靭性を有する棒鋼となるように、製造条件を調整することが好ましい。なお、形鋼圧延、棒鋼圧延では、圧延後の冷却条件は、鋼材の肉厚にもよるが、10°C/s以下の冷却速度で300°C以下まで冷却することが、所望の特性を有する鋼材を得るために好ましい。なお、本発明鋼材製海洋構造物の上部領域で、無塗装で使用される鋼材には、さび安定化補助処理剤を塗布する。さび安定化補助処理剤としては、耐候性鋼のさび安定化補助処理剤として実績のある薬剤である、例えば、カプテンコートMNETIS登録番号:QS-020027や、イーラスe-RUSなどの市販の耐候性鋼用薬剤が例示できる。これらの市販の耐候性鋼用薬剤は、耐候性鋼用の保護性錆の形成促進処理剤であり、これら薬剤を耐候性性鋼材に塗布することにより、通常は長期間の大気中の暴露環境下で形成される緻密な保護性錆を、短期間に優先的に形成することができる。本発明では、さび安定化補助処理剤として、例えば、このような市販の耐候性鋼用薬剤を本発明鋼材製海洋構造物の上部領域で使用する無塗装鋼材の表面に塗布する。これにより、鋼材を無塗装で使用する時に見られる流れさびの発生を防止できるとともに、保護性さびの形成までの色調ムラが生じる期間を短くすることができる。なお、さび安定化補助処理剤として、例えばこのような市販の耐候性鋼用薬剤を使用する際には、各薬剤の使用方法に準拠して用いればよい。例えば、カプテンコートMの場合であれば、膜厚は45μm程度が推奨されている。なお、飛来海塩粒子量が多い環境でも、上記したような市販の耐候性鋼用薬剤を、さび安定化補助処理剤として使用しても、飛来塩分の少ない環境と同様に緻密な保護性錆を短期間に形成することができ、流れさびの発生を防止できる。使用する鋼材が、本発明におけるようなWを含有する無塗装鋼材の場合にはとくに効果が顕著となる。上記した各鋼材を使用して、上部領域、下部領域を構成し、所定寸法形状の海洋構造物とする。本発明海洋構造物としては、海岸域に建設されるもの、あるいは沿岸から遠く離れた洋上に建設する洋上構造物があり、なかでも風力発電タワーがある。たとえば、洋上風力発電タワーは、上記した製造工程で製造された厚鋼板を溶接し、例えば80m径の大径管を複数製造し、それらを溶接またはボルト接合して組み合わせて使用することになる。そして、塗装用鋼材を使用した下部領域には、所定の塗装を施し、一方、上部領域では、塗装を施さずに、さび安定化補助処理剤のみを塗布し、風力発電用タワーとする。実施例1表1に示す組成を有する鋼素材スラブを1050~1130°Cに加熱し、800°C以上の温度範囲での累積圧下率が75以上で、かつ圧延終了温度:660°C以上とする厚板圧延を施し、厚板圧延終了後、50°C/s以下の冷却速度空冷で冷却して、厚鋼板板厚:50mmを得た。表2に圧延条件を示す。なお、一部の厚鋼板には、表2に示す条件の熱処理焼戻処理を施した。得られた厚鋼板について、組織観察、引張試験、衝撃試験を実施した。試験方法は次のとおりとした。1組織観察得られた厚鋼板から組織観察用試験片を採取し、圧延方向断面L断面を研磨し、ナイタール液で腐食して、板厚方向1/4位置について、光学顕微鏡倍率:400倍を用いて組織を観察し、各5視野ずつ撮像した。得られた組織について、画像処理して、組織の種類フェライト相、フェライト相以外の第二相の区別、その組織分率組織全体に対する面積を求めた。また、JISG0551の規定に準拠して、結晶粒度番号を算出した。2引張試験得られた厚鋼板の板厚1/4位置から、引張方向が圧延方向と直角方向となるように、JIS5号引張試験片を採取し、JISZ2241の規定に準拠して引張試験を実施し、引張特性降伏強さYS、引張強さTS、伸びElを測定した。3衝撃試験得られた厚鋼板の板厚1/4位置から、試験片長さ方向が圧延方向と直角方向となるように、Vノッチ試験片を採取し、JISZ2242の規定に準拠してシャルピー衝撃試験を実施し、試験温度:0°Cと-40°Cにおける吸収エネルギーvE0J、vE-40Jを求めた。なお、各鋼板で各3本実施し、得られた吸収エネルギーの算術平均を求め、各鋼板の靭性を評価した。ついで、得られた厚鋼板から、試験材大きさ:100×70mmを採取し、厚鋼板表面の酸化スケールを、ショットブラスト処理により除去した。なお、ショットブラスト処理は、RZ:50μm、Sa:212とした。ショットブラスト処理後の試験材から、厚鋼板表面が暴露面となるように、大気暴露試験片を採取した。この大気暴露試験片を用いて、大気暴露試験を実施し、無塗装での耐食性を評価した。試験方法は次のとおりとした。4耐食性採取した大気暴露試験片10mm厚×100mm×70mmを、所定の境界値以下である、飛来海塩粒子量:010mddである地域で、3年間の大気暴露試験試験期間の平均気温は16°Cを実施した。なお、大気暴露試験では、試験片は水平から60°傾け、試験面が南向きに正対するように設置した。試験片の暴露面には、さび安定化補助処理剤カプテンコートMJFEスチール株製を、膜厚45μmになるように塗布した。比較として、さび安定化補助処理剤を塗布しない試験片も用意した。なお、試験片はともに各3枚用意した。大気暴露試験終了後、さび安定化補助処理剤を塗布しない未処理試験片表面に形成された腐食生成物をクエン酸第二アンモニウム水溶液を用いて除去して、試験片重量を測定し試験後の試験後重量とし、試験前に予め測定しておいた試験前重量との差を算出し、腐食減量とし、腐食速度umyearを求めた。腐食速度が50μmyear未満である場合を○、それ以外を×として評価した。なお、暴露サンプル試験片の流れさびの程度を評価するため、図1に示すように、試験片下部の暴露面に20mmの防錆塗装斜線部を施した。塗装は外面白色のC5M系防錆塗装とした。つぎに、試験終了後に、試験片の暴露面下部に形成された白色の塗装部分に、流れさびがあるかどうかで、流れさびの発生状況を評価した。白色の塗装部分における流れさびが、面積率で平均0~5の範囲である場合を○、5超え~20以下の場合を△、20超えの場合を×として評価した。なお、流れさびの面積率は画像処理で算出した。得られた結果を表3に示す。無塗装仕様に適合する組成範囲の厚鋼板本発明例は、いずれも、所望の高強度と優れた靭性とを有し、飛来海塩粒子量が010mdd以下の腐食環境大気暴露環境においては、50μmyear未満の腐食速度を示し、所定の補修期間間隔15年間でも、無塗装で使用してもとくに補修を必要としないことが明らかである。一方、本発明の無塗装仕様に適合する組成範囲を外れる比較例は、腐食速度が50μmyear以上となり耐食性が乏しい。また、さび安定化補助処理剤を塗布した本発明例では、流れさびの発生が大幅に軽減され、流れさびによる下部領域の美観低下を防止できる海洋構造物となることが推察できる。一方、さび安定化補助処理剤を塗布しない比較例では、一年の暴露試験で、流れさび面積率が20超えとなり、最も人目につくタワー材の下部領域例えば海面から10m以下の領域において白色塗装部が茶色の流れさびで汚染され、海洋構造物の美観低下が懸念される。実施例2外径:80mφ、海上高さ:80mとなる洋上風力発電タワーを沿岸から50kmの、水深:30~45m程度の位置に設置するとして、飛来海塩粒子量が01mdd超となる高さは、設置される環境によってその境界高さは異なる。例えば、飛来海塩粒子量が01mdd超えとなる高さが20m以下の場合、飛来海塩粒子量が01mdd以下となる高さは20m超えとなる。そこで、飛来海塩粒子量が01mdd超えとなる下部領域を、鋼材表面に合計で500μmからなる塗装無機シンク:50μm厚さ、エポキシ樹脂塗膜:200μm厚さを2層、ウレタン樹脂塗膜:50μm厚さを施した。一方、飛来海塩粒子量が01mdd以下となる上部領域を、無塗装でかつ、さび安定化補助処理剤カプテンコートMJFEスチール株製:膜厚45μmを塗布した場合を想定し、塗装費用を概算した。なお、海上の高さ方向全域を、下部領域と同じ塗装とした場合の塗装費用を比較例とし、概算し、基準10とした。その結果、上部領域を無塗装全長の70以上とすることにより、作業工数の減少を含め、塗装費用は基準よりも50以上安価となることが試算された。無塗装仕様の鋼材における合金元素の増加量を差し引いても7以上安価となる。