固定部材に、板部を有する被固定部材が取り付けられる構造において、前記固定部材には、幅方向に連通する係止孔が形成された引掛部が突出形成され、前記被固定部材の板部には、前記引掛部と係止する係止部が形成され、前記係止部は、前記板部に連通形成された挿入孔と、この挿入孔の内部面から突出形成され前記係止孔に挿入される係止突起と、前記係止突起と対向する位置の前記挿入孔上に設けられた規制部とから構成され、前記引掛部を前記挿入孔に挿入させた後に、前記係止突起を前記係止孔に挿入させると、前記規制部により前記引掛部の水平方向の移動が規制され、前記係止部が前記引掛部に係止されるように構成されていることを特徴とする固定部材への被固定部材の取付構造。前記規制部は、その先端が前記係止突起と対向し、その先端が上方に弾性的に変形可能に構成され、前記板部と一体に形成された抜止片であることを特徴とする請求項1に記載の固定部材への被固定部材の取付構造。前記抜止片は、その基端が前記板部と同一平面上に形成され、その先端が一段上方に上がったクランク形状であることを特徴とする請求項2に記載の固定部材への被固定部材の取付構造。固定部材に、板部を有する被固定部材が取り付けられる構造において、前記固定部材には、幅方向に連通する係止孔が形成された複数の引掛部が突出形成され、前記被固定部材の板部には、前記引掛部と係止する第1の係止部及び第2の係止部が形成され、前記第1の係止部は、前記板部に連通形成された挿入孔と、この挿入孔の内部面から突出形成され前記係止孔に挿入される係止突起と、前記係止突起と対向する位置の前記挿入孔上に設けられた規制部とから構成され、前記第2の係止部は、前記板部に連通形成された挿入孔と、この挿入孔の内部面から突出形成され前記係止孔に挿入される係止突起とから構成され、第2の係止部の係止突起は、第1の係止部の係止突起より突出させていることを特徴とす固定部材への被固定部材の取付構造。しかしながら、特許文献1に示されるような取付構造は、取付作業が容易である反面、被固定部材に固定部材から離れる方向への外力が作用すると、一対の係合突起とアーチ状突起の開口部との係合が容易に外れてしまい、被固定部材が固定部材から容易に外れてしまうという問題があった。本発明は、上記問題を解決し、被取付部材を固定部材に容易に取り付けることができ、固定部材に固定部材から離れる方向への外力が作用したとしても、被固定部材が固定部材から外れることが無い取付構造を提供することを目的とする。上記課題を解決するためになされた請求項1に記載の発明は、固定部材に、板部を有する被固定部材が取り付けられる構造において、前記固定部材には、幅方向に連通する係止孔が形成された引掛部が突出形成され、前記被固定部材の板部には、前記引掛部と係止する係止部が形成され、前記係止部は、前記板部に連通形成された挿入孔と、この挿入孔の内部面から突出形成され前記係止孔に挿入される係止突起と、前記係止突起と対向する位置の前記挿入孔上に設けられた規制部とから構成され、前記引掛部を前記挿入孔に挿入させた後に、前記係止突起を前記係止孔に挿入させると、前記規制部により前記引掛部の水平方向の移動が規制され、前記係止部が前記引掛部に係止されるように構成されていることを特徴とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、前記規制部は、その先端が前記係止突起と対向し、その先端が上方に弾性的に変形可能に構成され、前記板部と一体に形成された抜止片であることを特徴とする。これにより、抜止片が板部と一体に形成されているので、別部材の規制部を製造し、板部に取り付ける必要が無いので、製造コストを低減させることが可能となる。また、抜止片は、その先端が前記係止突起と対向し、その先端が上方に弾性的に変形可能に構成されているので、引掛部を挿入孔に挿入させて、被固定部材を押し込むと、抜止片の先端が上方に変形し、係止突起が係止孔に挿入可能な状態となり、係止突起が係止孔に挿入されると、抜止片が元の形状に復帰し、前記引掛部の水平方向の移動が規制される。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の発明において、前記抜止片は、その基端が前記板部と同一平面上に形成され、その先端が一段上方に上がったクランク形状であることを特徴とする。このため、抜止片のクランク部分により引掛部が挿入孔に案内されるので、引掛部の挿入孔への挿入が容易となる。請求項4に記載の発明は、前記固定部材には、幅方向に連通する係止孔が形成された複数の引掛部が突出形成され、前記被固定部材の板部には、前記引掛部と係止する第1の係止部及び第2の係止部が形成され、前記第1の係止部は、前記板部に連通形成された挿入孔と、この挿入孔の内部面から突出形成され前記係止孔に挿入される係止突起と、前記係止突起と対向する位置の前記挿入孔上に設けられた規制部とから構成され、前記第2の係止部は、前記板部に連通形成された挿入孔と、この挿入孔の内部面から突出形成され前記係止孔に挿入される係止突起とから構成され第2の係止部の係止突起は、第1の係止部の係止突起より突出させていることを特徴とする。このため、引掛部と係止部との係止に加えて、引掛部と第2の係止部の係止により、被固定部材が固定部材に取り付けられるので、被固定部材に作用する上方向の外力に対して、取付構造がより強固となる。また、第2の係止部が係止部から離れた位置に形成されているので、余長トレイに作用する回転方向、左右方向や上方向の外力に対して取付構造がより強固となる。被固定部材を固定部材から取り外す際には、1つの抜止片を上方に引き上げ、被固定部材を水平方向に移動させて、係止突起を係止孔から抜くだけで、被固定部材を固定部材から取り外すことができ、強固な取付構造でありながら、取り外し作業が容易である。本発明によれば、固定部材には、幅方向に連通する係止孔が形成された引掛部が突出形成され、被固定部材の板部には、前記引掛部と係止する係止部が形成され、前記係止部は、前記板部に連通形成された挿入孔と、この挿入孔の内部面から突出形成され前記係止孔に挿入される係止突起と、前記係止突起と対向する位置の前記挿入孔上に設けられた規制部とから構成され、前記引掛部を前記挿入孔に挿入させた後に、前記係止突起を前記係止孔に挿入させると、前記規制部により前記引掛部の水平方向の移動が規制され、前記係止部が前記引掛部に係止されるように構成されていることを特徴とする。このため、引掛部に係止部が係止している状態では、係止突起が係止孔に挿入されているので、被固定部材に固定部材から離れる方向への外力が作用したとしても、被固定部材が固定部材から外れることが無い。また、前記規制部により前記引掛部の水平方向の移動が規制されるので、被固定部材に水平方向への外力が作用したとしても、係止突起が係止孔から抜けず、被固定部材が固定部材から外れることが無い。また、引掛部を挿入孔に挿入させて、被固定部材を水平方向に移動させるだけで、被固定部材を固定部材に取り付けることができ、取付作業が容易である。更に、従来のようなネジによる取付構造と比較して、ネジが不要となり、部品費を節減することができる。スプライスユニットの説明以下に図面を参照しつつ、本発明の好ましい実施の形態を示す。以下に説明する実施形態では、スプライスユニット100の構成部品である筐体10固定部材に、同構成部品である余長トレイ20被固定部材を取り付ける構造について、本発明の取付構造について説明する。なお、スプライスユニット100とは、多数の光ファイバが束ねられた光ケーブル又は光ファイバが引き込まれて接続され、光ファイバを各機器に再配線するものであり、ラックに段積みされる。スプライスユニット100は、図1に示されるように、主に、筐体10、余長トレイ20、融着トレイ30、アダプタ接続部40とから構成されている。筐体10内に余長トレイ20が取り付けられ、この余長トレイ20上に融着トレイ30が配設されている。融着トレイ30には、引き込まれた光ケーブルの各光ファイバの心線が融着接続される。余長トレイ20は、融着トレイ30に融着接続された光ケーブルや光ファイバの余長分が巻かれた状態で収納されるものである。アダプタ接続部40は、筐体10の前方に設けられている。各アダプタ接続部40は、融着トレイ30に融着接続された光ケーブルの各光ファイバと接続している。各アダプタ接続部40には、各機器に接続する光ファイバの端部に設けられた光アダプタが接続される。なお、ここでの光ケーブルは複数の光ファイバを束ねたものとして説明を行う。本実施形態では、図2に示されるように、筐体10の底面10aの引掛部10bを形成し、余長トレイ20の底板部となる板部20aに、引掛部10bと係止する係止部20bを形成し、固定部材である筐体10に被固定部材である余長トレイ20を、容易に取り付けることができるように構成している。引掛部と係止部の構造の説明図3のBを用いて、引掛部10bの構造について説明する。引掛部10bは、筐体10の底面10aからアーチ状に突出形成されている。引掛部10bには、引掛部10bの幅方向に連通する係止孔10cが形成されている。図に示される実施形態では、引掛部10bは台形状であり、その外縁に一対の傾斜面10dが形成されている。引掛部10bは円弧形状や四角形状等であっても差し支え無い。図3のAと図4を用いて、係止部20bの構造について説明する。係止部20bは、挿入孔20d、係止突起20e、囲い部20f、抜止片20gとから構成されている。挿入孔20dは、図3のAや図4の一点鎖線で示されるように、板部20aに連通形成されている。係止突起20eは、挿入孔20dの内部面から挿入孔20dの中央に向かって水平方向に突出形成されている。囲い部20fは、係止突起20e基部側の挿入孔20dの半周縁に沿って、板部20aから突出形成されている。言い換えると、囲い部20fは、係止突起20e基部側の挿入孔20dの半周縁を囲んでいる。図3のAに示される実施形態では、囲い部20fは、上面視した場合にコ字形状であり、係止突起20eの基端側に形成された基部20iと、この基部20iの両端から直交する方向に形成された一対の対向部20jとから構成されている。図3のAに示されるように、一対の対向部20jは、互いに対向し、挿入孔20d上に迫り出している。この挿入孔20dの挿入孔20d上に迫り出している部分の裏側には、引掛部10bの傾斜面10dと同一傾斜角の傾斜面20kが形成されている。図3のAに示される実施形態では、囲い部20fは、末広がり形状であり、余長トレイ20に巻かれた状態で収納される光ケーブルが囲い部20fに引っかからないようになっている。囲い部20fを形成しない場合には、板部20aの上面と係止突起20eの上面が略同一面に形成されることになる。このような構造にすると、係止突起20e上に光ケーブルや光ファイバが載置された状態でも筐体10の底面10aに係止され、このような状態では、底面10aにより光ケーブルや光ファイバを傷つけてしまう可能性があるため、囲い部20fを末広がり形状にすることにより、光ケーブルや光ファイバが通過する際にも曲げの負担を掛けないため折曲がりを防止することができる。図3のAや図4に示されるように、抜止片20gは、その先端が、水平方向に関し、係止突起20eと対向するように、挿入孔20dの上方を覆うように形成されている。本実施形態では、抜止片20gは、板部20aと一体に形成されている。図4のDに示されるように、抜止片20gの先端と囲い部20fの基部20iとは、引掛部10bの幅よりも僅かに離間している。抜止片20gの先端部は、引掛部10bと同幅又は引掛部10bよりも幅広に構成されている。抜止片20gの両側には挿入孔20dに連通する溝20hが連通形成され、この溝20hによって抜止片20gの先端部が上下方向に弾性的に変形可能となっている。本実施形態では、抜止片20gは、その基部が板部20aと同一平面上にあり、その先端部が一段上方に上がったクランク形状となっている。なお、クランク形状とした抜止片20gの上辺部を傾斜構造としており、光ケーブルや光ファイバの曲げ負担を掛けないように形成している。固定部材への被取付部材の取付方法の説明次に、図4や図5を用いて、固定部材筐体10への被固定部材余長トレイ20の取付方法を説明する。図4のAや図5のAに示されるように、引掛部10b上に挿入孔20dが位置するように、余長トレイ20を位置させる。次に、図4のBや図5のBに示されるように、引掛部10bを挿入孔20dに挿入させる。本実施形態では、引掛部10bは台形状であるので、引掛部10bの挿入孔20dへの挿入が容易となっている。また、前記したように、抜止片20gはクランク形状となっているので、抜止片20gのクランク部分により引掛部10bが挿入孔20dに案内され、引掛部10bの挿入孔20dへの挿入が容易となっている。次に、図4のCに示されるように、余長トレイ20を下方に押し込むと、抜止片20gが、引掛部10bで押圧されて、板部20aに対して上方に撓んで変形する。すると、係止突起20eと係止孔10cとが、上下方向同じ位置となり、係止突起20eが係止孔10cに挿入可能な状態となる。なお、前記したように、抜止片20gは、その先端部が一段上方に上がったクランク形状となっているので、抜止部20g先端の上方への変形量が、抜止片20gを平板状に形成した場合と比較して少ないので、抜止片20gの破損が防止される。次に、図4のDや図5のCに示されるように、余長トレイ20を水平方向に移動させて、係止突起20eを係止孔10cに挿入させると、引掛部10bが囲い部20fと抜止片20gの間に位置し、抜止片20gの変形が解除されて元の形状に復帰し、筐体10への余長トレイ20の取付作業が完了する。このように本発明では、引掛部10bを挿入孔20dに挿入し、余長トレイ20を押し下げた後に水平方向に移動させるだけで、余長トレイ20を筐体10に取り付けることができ、取付作業が容易である。引掛部10bに係止部20bが係止している状態では、図4のDや図5のC、図6のAに示されるように、係止突起20eが係止孔10cに挿入されているので、余長トレイ20に筐体10から離れる方向への外力上方向の外力が作用したとしても、余長トレイ20が筐体10から外れることが無い。引掛部10bが囲い部20f及び水平方向への移動の規制部となる抜止片20gの先端で囲まれているので、余長トレイ20の筐体10に対する水平方向の移動が規制され、また、係止突起20eが係止孔10cから抜け無い。余長トレイ20が筐体10に取り付けられている状態では、図6のAに示されるように、同一傾斜角の傾斜面10dと傾斜面20kとは、殆ど隙間が無く対面しているので、筐体10に取り付けられた余長トレイ20のがたつきが防止される。引掛部10bに係止部20bが係止している状態では、引掛部10bは板部20aから突出しているが、引掛部10bは末広がりの囲い部20f及び抜止片20gの先端で囲まれているので、余長トレイ20に巻かれた状態で収納される光ケーブルが引掛部10bに引っかからないようになっている。また、引掛部10bは囲い部20f及び抜止片20gの先端で囲まれているので、引掛部10bの破損が防止される。なお、余長トレイ20を筐体10から取り外すには、抜止片20gの先端を上方に引き上げて、係止突起20eが係止孔10cから抜ける方向に、余長トレイ20を水平方向に移動させると図4のCの状態、引掛部10bと係止部20bの係止状態が解除されて、余長トレイ20を筐体10から取り外すことができる。第2の係止部を形成した実施形態の説明図2と図6のBを用いて、余長トレイ20に第2の係止部20cを形成した実施形態について説明する。第2の係止部20cは、図6のBに示されるように、係止部20bから抜止片20gを除去し、係止突起20eをより長く形成した構造のものである。係止突起20eの長さ寸法は、少なくとも、引掛部10bの幅寸法よりも長い。なお、ここに示す係止部20bは第1の係止部となるもので、前述までの構造と同一である。図2に示されるように、第1の係止部となる係止部20bと離れた位置の板部20aに、第2の係止部20cが形成され、この第2の係止部20cと対応する位置の筐体10の底面10aに、引掛部10bが形成されている。なお、第2の係止部20cの形成方向は、係止部20bと同一となっている。本実施形態における余長トレイ20の筐体10への取付方法は前記した取付方法と同様であり、2つの引掛部10bを同時に、係止部20b及び第2の係止部20cの挿入孔20dに挿入して、余長トレイ20を押し下げた後に、係止部20b及び第2の係止部20cの係止突起20eがそれぞれの係止孔10cに挿入されるように、余長トレイ20を水平方向に移動させる。なお、第2の係止部20cには、抜止片20gが形成されていないが、抜止片20gが形成されている第2の係止部20cによって、余長トレイ20の筐体10に対する水平方向の移動が規制されるので、余長トレイ20が筐体10から外れることが無い。なお、第2の係止部20cの係止突起20eは係止部20bの係止突起20eより突出させて形成されている。すなわち、図6のBに示されるように、第2の係止部20cの係止突起20eと引掛部10bが係止している状態では、第2の係止部20cの係止突起20eの先端が係止孔10cから突出している。このため、例えば、第2の係止部20cが、これと係止する引掛部10bに対して水平方向に多少移動したとしても、第2の係止部20cの係止突起20eが引掛部10bの係止孔10cから抜けないようになっている。この実施形態では、引掛部10bと係止部20bとの係止に加えて、引掛部10bと第2の係止部20cの係止により、余長トレイ20が筐体10に取り付けられるので、余長トレイ20に作用する筐体10から離れる方向に作用する外力に対して、取付構造がより強固となる。また、第2の係止部20cが係止部20bから離れた位置に形成されているので、余長トレイ20に作用する回転方向の外力の他、左右方向や上方向の外力に対して、取付構造が特に強固となる。余長トレイ20を筐体10から取り外すには、1つの抜止片20gを上方に引き上げ、係止突起20eが係止孔10cから抜けるように、余長トレイ20を水平方向に移動させるだけで、余長トレイ20を筐体10から取り外すことができ、取り外し作業が容易である。なお、本実施形態では余長トレイ20の板部20aには第1の係止部となる係止部20b及び第2の係止部20cを2つ形成しているものであるが、係止部20bを2つ形成するような構造にすればより強固に取り付けが可能な構造となる。使用状況により係止部の組合せを自由に選択が可能である。以上説明した実施形態では、係止突起20eと対向する位置の挿入孔20dの上に、上方に規制部となる弾性的に変形可能な抜止片20gを形成したが、この抜止片20gの代わりに、係止突起20eに対向する位置の挿入孔20dの上に、係止突起20eに離接する水平方向に移動可能な水平板を設け規制部とした実施形態であっても差し支え無い。この実施形態では、前記水平板の移動を規制するための突起が板部20aに形成されている。この実施形態において、余長トレイ20の筐体10に取り付けるには、引掛部10bを挿入孔20dへ挿入させ、係止突起20eを係止孔10cに挿入させた後に、前記水平板を囲い部20f方向に移動させる。この状態では、引掛部10bを囲い部20f及び水平板で囲まれているので、係止突起20eの係止孔10cからの抜けが防止される。以上説明した実施形態では、固定部材である筐体10に被固定部材である余長トレイ20を取り付ける構造の例を用いて本発明を説明したが、本発明はこれに限定されず、本発明の取付構造の技術的思想は、ケーブルクランプ900の筐体10への取付構造など様々な固定部材や被固定部材を相互に取り付ける構造に適用可能であることは言うまでもない。以上、現時点において、もっとも、実践的であり、かつ好ましいと思われる実施形態に関連して本発明を説明したが、本発明は、本願明細書中に開示された実施形態に限定されるものではなく、請求の範囲および明細書全体から読み取れる発明の要旨あるいは思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴う取付構造もまた技術的範囲に包含されるものとして理解されなければならない。