"端子金具と、前記端子金具を保持するインナハウジングと、前記インナハウジングを収容するアウタハウジングと、を備えたジョイントコネクタにおいて、前記アウタハウジングは、前記インナハウジングを収容するインナハウジング収容室を備え、前記インナハウジング収容室には、前記アウタハウジングの剛性を高める溝部が設けられ、かつ、前記インナハウジングには、前記溝部内を摺動する摺動突条と、前記摺動突条に設けられ且つ前記溝部内を押圧する押圧突起と、が設けられていることを特徴とするジョイントコネクタ。前記押圧突起が、前記摺動突条の長手方向に延長して設けられていることを特徴とする請求項1に記載のジョイントコネクタ。前記押圧突起が、先細形状に形成されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のジョイントコネクタ。しかしながら、前述した特許文献1などに示された従来のジョイントコネクタは、インナハウジングの一方の面に設けられた凹部のみを板ばねが押圧して係合するため、前記インナハウジングを前記アウタハウジング内に強固に固定して位置決めした状態とすることができないという問題があった。また、板ばねを設けているため、ジョイントコネクタの構成が複雑となるという問題があった。また、板ばねが別部材であるため、部品点数が増加してジョイントコネクタの費用が高くなるという問題もあった。本発明は、かかる問題を解決することを目的としている。即ち、本発明は、インナハウジングをアウタハウジング内に強固に固定して組付精度を向上し、且つ、簡易な構成のジョイントコネクタを提供することを目的とする。前記課題を解決し目的を達成するために、請求項1に記載された発明は、端子金具と、前記端子金具を保持するインナハウジングと、前記インナハウジングを収容するアウタハウジングと、を備えたジョイントコネクタにおいて、前記アウタハウジングは、前記インナハウジングを収容するインナハウジング収容室を備え、前記インナハウジング収容室には、前記アウタハウジングの剛性を高める溝部が設けられ、かつ、前記インナハウジングには、前記溝部内を摺動する摺動突条と、前記摺動突条に設けられ且つ前記溝部内を押圧する押圧突起と、が設けられていることを特徴とするジョイントコネクタである。請求項2に記載された発明は、前記押圧突起が、前記摺動突条の長手方向に延長して設けられていることを特徴とする請求項1に記載のジョイントコネクタである。請求項3に記載された発明は、前記押圧突起が、先細形状に形成されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のジョイントコネクタである。請求項1に記載された発明によれば、ジョイントコネクタは、板形状よりも強度が高くて変形しにくい形状である溝部をインナハウジング収容室に設けたため、アウタハウジングの剛性を高くすることができる。また、溝部内を摺動する摺動突条に当該溝部内を押圧する押圧突起を設けたため、アウタハウジングの溝部とインナハウジングの摺動突条とが強固に固定されて、前記アウタハウジングと前記インナハウジングとを強固に固定することができる。そして、アウタハウジングにインナハウジングを強固に固定できるため、前記アウタハウジングと前記インナハウジングとの組付精度を向上することができる。また、アウタハウジングとインナハウジングとが強固に固定されるため、前記アウタハウジングと前記インナハウジングとのガタツキを防止することができる。請求項2に記載された発明によれば、ジョイントコネクタは、摺動突条の長手方向に延長して押圧突起が設けられているため、前記延長した押圧突起が全長に亘って溝部内を押圧することができる。このため、摺動突条の長手方向に対してインナハウジングをより強固に固定することができ、組付精度をさらに向上することができる。請求項3に記載された発明は、溝部内を押圧する押圧突起が先細形状に形成されているため、押圧突起が溝部内に点接触あるいは線接触することができる。このため、インナハウジングをアウタハウジング内に比較的軽い力で組み付けることができる。即ち、本発明によって、部品点数が少なく簡易な構成で、軽い力で組み付けられると共に、強固に固定され、高い組付精度を備えたジョイントコネクタを提供することができる。以下、本発明の実施形態について、図1~図8を参照して説明する。本発明の一実施形態にかかるジョイントコネクタ1は、自動車に搭載された各種電装品をCANControlAreaNetwork通信によって制御するワイヤハーネスに使用される。ジョイントコネクタ1は、図1および図2に示すように、サブハーネス61図6に示すの汎用コネクタ62の端子に電気的に接続する端子金具3と、当該端子金具3を収容し且つ前記汎用コネクタ62と嵌合するコネクタハウジング2と、信号に重畳されるノイズを除去するフェライトコア10を備えている。なお、ジョイントコネクタ1は、前述したCAN通信に使用されるジョイントコネクタの他に、フェライトコア10を備えていない一般に使用されるジョイントコネクタであっても良い。端子金具3は、図2および図3に示すように、導電性の板金から構成され、櫛形状に形成されている。端子金具3は、薄板状に形成されたバスバ28と、前記バスバ28から当該バスバ28に直交する方向に延長された複数本図示例では11本の針状端子部29と、を備えている。端子金具3は、プレス加工等によって成形されている。端子金具3は、図4に示すように、当該端子金具3の厚さ方向に複数枚図示例では2枚の端子金具3a,3bとされており、当該端子金具3a,3b同士が平行して配されている。バスバ28は、当該バスバ28の長手方向に沿って複数個図示例では10個の孔31が等間隔で設けられている。バスバ28には、当該バスバ28の長手方向の両端部に、後述する第一インナハウジング6のバスバ収容室12の内壁に係合する係合突起32,32が設けられている。係合突起32,32は、前記針状端子部29側に向かって突出量が徐々に増加して形成されている。針状端子部29は、図2および図3に示すように、前記バスバ28の長手方向に等間隔を空けて設けられていると共に、互いに平行に設けられている。針状端子部29は、前述した汎用コネクタの雌型端子に嵌入しやすいように、先端部29cが先細形状に形成されている。針状端子部29は、図1および図2に示すように、前述した汎用コネクタ62がコネクタハウジング2の嵌合部9に嵌合した際に、当該針状端子部29が、当該汎用コネクタ62の端子と電気的に接続する長さに形成されている。針状端子部29同士の間隔は、前記汎用コネクタ62の端子間隔に形成されている。フェライトコア10は、図2、図3および図5に示すように、第一フェライトコア10aと第二フェライトコア10bとを備えており、直方体形状に形成され、2枚の前記端子金具3a,3bのそれぞれの針状端子部29が貫通する複数図示例では、2つの貫通孔11が設けられている。第一フェライトコア10aと第二フェライトコア10bとは、高周波ノイズを除去する所謂フェライトコアとされている。第一フェライトコア10aと第二フェライトコア10bとは、公知の金属酸化物の強磁性体から構成され、公知の製法によって製造されている。なお、本発明でいう、第一フェライトコア10aと第二フェライトコア10bとは、後述する第一インナハウジング6の第一フェライト収容室21に収容されるフェライトコアを第一フェライトコア10aといい、第二インナハウジング7の第二フェライト収容室36に収容されるフェライトコアを第二フェライトコア10bという。即ち、第一フェライトコア10aと第二フェライトコア10bとは、同一品のフェライトコアが使用される。コネクタハウジング2は、図2に示すように、前述した端子金具3を保持すると共に当該端子金具3をコネクタハウジング2内に固定するインナハウジング5と、前記インナハウジング5を収容するアウタハウジング4と、を備えている。コネクタハウジング2は、ポリ塩化ビニル樹脂などの絶縁性の合成樹脂により形成されている。インナハウジング5は、図2および図3に示すように、前記端子金具3のバスバ28を収容するバスバ収容室12が形成された第一インナハウジング6と、前記第一インナハウジング6に並設される第二インナハウジング7と、を備えている。第一インナハウジング6は、図3に示すように、バスバ収容室12に連通し且つ前記端子金具3の針状端子部29の基端部29a側に設けられる第一フェライトコア10aを収容する複数図示例では6つの第一フェライト収容室21を備えている。第一インナハウジング6は、長手方向の両端部に、後述するアウタハウジング4のインナハウジング収容室38に形成された係合爪14,14に係合する係合突起40,40が設けられている。第一インナハウジング6の四隅には、図4および図5に示すように、後述するアウタハウジング4のインナハウジング収容室38内の四隅に形成された溝部8内を摺動する摺動突条33が設けられている。なお、本実施形態の図示例では、溝部8と摺動突条33とを四隅に設けているが、変形しにくい形状である溝部8によってアウタハウジング4の剛性を高めるため、中央部などに設けても良い。バスバ収容室12は、図2、図3および図5に示すように、前記端子金具3のバスバ28の前記係合突起32,32が係合する幅と、前記2枚の端子金具3a,3bが平行して収容される奥行きとに形成されている。第一フェライト収容室21は、図2および図3に示すように、前記端子金具3の前記バスバ28の長手方向に平行に複数図示例では、6つ設けられていると共に当該長手方向に等間隔で設けられている。第一フェライト収容室21同士の間には、前記端子金具3の前記針状端子部29が貫通する貫通孔37が複数図示例では5つ設けられている。第一フェライト収容室21は、図5に示すように、2枚の前記端子金具3a,3bのそれぞれの針状端子部29の各一本が貫通し且つ後述する第一フェライトコア10aを収容する長方形状に形成されている。第一フェライト収容室21は、図示例では、前記端子金具3の一端から奇数番目の針状端子部29が貫通される。摺動突条33は、図4および図5に示すように、前記第一インナハウジング6の厚さ方向に平行かつ当該第一インナハウジング6の厚さ方向の全長に亘って設けられている。摺動突条33は、直方体形状に形成されている。摺動突条33には、前記溝部8内を押圧する押圧突起27が設けられている。押圧突起27は、前記第一インナハウジング6の前記摺動突条33の先端面と両側面との合計三面にそれぞれ設けられている。押圧突起27は、前記摺動突条33の長手方向に沿って延長して設けられている。押圧突起27は、断面円弧状や断面三角形状などの先細形状に形成されている。第二インナハウジング7は、図2、図3および図5に示すように、前記第一インナハウジング6の第一フェライト収容室21に収容された第一フェライトコア10aに当接して当該第一フェライトコア10aのガタツキを防止する複数個図示例では、6つの突出部23と、前記突出部23に連通し且つ前記端子金具3の前記針状端子部29が貫通する複数図示例では、6つの貫通孔24と、前記貫通孔24同士の間に設けられ且つ前記端子金具3の前記針状端子部29が貫通すると共に当該針状端子部29の中間部29b側に設けられる第二フェライトコア10bを収容する第二フェライト収容室36と、を備えている。第二インナハウジング7の四隅には、図2および図5に示すように、後述するアウタハウジング4のインナハウジング収容室38内の四隅に形成された溝部8内を摺動する摺動突条33が設けられている。突出部23は、図2および図3に示すように、前記第一ハウジング6の第一フェライト収容室21に収容された第一フェライトコア10aに当接する突出量で形成されている。突出部23は、前記2枚の端子金具3a,3bのそれぞれの針状端子部29の各一本が貫通する貫通孔24の一端に設けられている。貫通孔24は、円形に形成されると共に前記端子金具3の前記針状端子部29が貫通される直径に形成されている。貫通孔24は、前記2枚の端子金具3a,3bのそれぞれの針状端子部29の各一本が貫通するように、2つ並んで設けられている。第二フェライト収容室36は、図2および図3に示すように、前記端子金具3の前記バスバ28の長手方向に平行に複数図示例では、5つ設けられていると共に当該長手方向に等間隔で設けられている。それぞれの第二フェライト収容室36の両側面には、前述した貫通孔24が設けられている。第二フェライト収容室36は、図5に示すように、2枚の前記端子金具3a,3bのそれぞれの針状端子部29の各一本が貫通し且つ後述する第二フェライトコア10bを収容する長方形状に形成されている。第二フェライト収容室36は、図示例では、前記端子金具3の一端から偶数番目の針状端子部29が貫通される。摺動突条33は、図2および図5に示すように、前記第二インナハウジング7の厚さ方向に平行かつ当該第二インナハウジング7の厚さ方向の全長に亘って設けられている。摺動突条33は、直方体形状に形成されている。摺動突条33には、前記溝部8内を押圧する押圧突起27が設けられている。押圧突起27は、前記第二インナハウジング7の前記摺動突条33の先端面と両側面との合計三面にそれぞれ設けられている。押圧突起27は、前記摺動突条33の長手方向に沿って延長して設けられている。押圧突起27は、断面円弧状や断面三角形状などの先細形状に形成されている。アウタハウジング4は、図2および図3に示すように、前述した汎用コネクタと嵌合する嵌合部9と、前述した第一インナハウジング6と第二インナハウジング7とを収容するインナハウジング収容室38と、を備えている。嵌合部9は、図1に示すように、断面長方形状の筒状に形成されており、内周面に、前述した汎用コネクタを嵌合する際の取付方向を規定するガイド部15,15が形成されている。嵌合部9には、前記汎用コネクタ62に設けられた図示しない係合手段と係合する係合部が設けられている。インナハウジング収容室38は、図3および図4に示すように、前記第一インナハウジング6の両端部に形成された係合突起40,40と係合する係合爪14,14と、前記第二インナハウジング7に当接する押え部16と、を備えている。インナハウジング収容室38の四隅には、前述した第一インナハウジング6の四隅に設けられた摺動突条33と、第二インナハウジング7の四隅に設けられた摺動突条33とがそれぞれ摺動する溝部8が設けられている。係合爪14,14は、図2および図3に示すように、アウタハウジング4の両側面に設けられていると共に、前記係合突起40,40の傾斜面に沿って突出量が徐々に増加して形成されている。係合爪14,14は、図4に示すように、スリット51が設けられており、当該係合爪14,14が揺動可能に形成されている。押え部16は、図3に示すように、前記第二インナハウジング7の第二フェライト収容室36に収容された第二フェライトコア10bのガタツキを防止する複数図示例では、5つの突出部17と、前記突出部17の両側面に設けられ且つ前記端子金具3の針状端子部29が貫通する複数図示例では、6つの貫通孔19と、を備えている。突出部17は、前記第二フェライト収容室36に収容された前記第二フェライトコア10bに当接する突出量で形成されている。突出部17には、前記端子金具3の一端から偶数番目の針状端子部29が貫通する貫通孔18が設けられている。貫通孔18は、前記針状端子部29が貫通する直径の円形に形成されている。押え部16の貫通孔19は、前記端子金具3の一端から奇数番目の針状端子部29が貫通すると共に当該針状端子部29が貫通する直径の円形に形成されている。溝部8は、前記第一インナハウジング6の摺動突条33と、前記第二インナハウジング7の摺動突条33と、の外形に沿って形成されている。溝部8は、前記摺動突条33を摺動するための間隔に形成され、且つ、当該摺動突条33の三面に設けられた押圧突起27のそれぞれが前記溝部8内を押圧する間隔に形成されている。溝部8は、小さく囲まれた形状に形成されていると共に、前記インナハウジング収容室38の厚みが厚肉に形成され、アウタハウジング4の剛性をより一層高めている。なお、溝部8は、小さく囲まれて変形しにくい形状であればよいので、断面コ字状などの形状であっても良い。上述の如く構成されたジョイントコネクタ1の組み立てについて、以下に説明する。ジョイントコネクタ1を構成するアウタハウジング4と、第一インナハウジング6と、第二インナハウジング7と、端子金具3a,3bと、第一フェライトコア10aと、第二フェライトコア10bとは、予めそれぞれ製造される。図5に示すように、第一インナハウジング6内に端子金具3a,3bを嵌合して固定し、前記第一インナハウジング6の複数の第一フェライト収容室21に複数個の第一フェライトコア10aを収容する。このとき、前記端子金具3a,3bの一端から奇数番目のそれぞれの針状端子部29が前記第一フェライトコア10aを貫通する。続いて、第二インナハウジング7の複数の突出部24の貫通孔24に前記端子金具3a,3bの一端から奇数番目のそれぞれの針状端子部29を貫通させると共に、当該第二ハウジング7の複数の第二フェライト収容室36の貫通孔25に当該端子金具3a,3bの一端から偶数番目のそれぞれの針状端子部29を貫通させ、前記第一インナハウジング6上に当該第二インナハウジング7を配する。このとき、第一フェライトコア10aと第二フェライトコア10bとが前記針状端子部29の長手方向に間隔を空けて二段に配され、且つ、奇数番目の針状端子部29が第一フェライトコア10aを貫通すると共に偶数番目の針状端子部29が第二フェライトコア10bを貫通する。このため、同一平面上に複数個のフェライトコアを並設した場合よりも、針状端子部29同士の間隔を縮めることができる。続いて、前記第二インナハウジング7の複数の第二フェライト収容室36に複数個の第二フェライトコア10bを収容する。このとき、前記端子金具3a,3bの一端から偶数番目のそれぞれの針状端子部29が前記第二フェライトコア10bを貫通する。また、第一フェライトコア10aは、前記第一インナハウジング6の第一フェライト収容室21に収容され、前記端子金具3a,3bの一端から奇数番目のそれぞれの針状端子部29が貫通されると共に、第二フェライトコア10bは、前記第二インナハウジング7の第二フェライト収容室36に収容され、前記端子金具3a,3bの一端から偶数番目のそれぞれの針状端子部29が貫通される。続いて、前記第一インナハウジング6と前記第二インナハウジング7とをアウタハウジング4のインナハウジング収容室38内に押し込んで当該インナハウジング収容室38内に固定する。このとき、前記第一インナハウジング6の四隅に設けられた摺動突条33と、前記第二インナハウジング7の四隅に設けられた摺動突条33とが前記インナハウジング収容室38の四隅に設けられた溝部8内を摺動し、これらの摺動突条33に設けられた押圧突起27が当該溝部8内を押圧し、前記第一インナハウジング6の係合突起40,40が前記インナハウジング収容室38の係合爪14,14と係合する。このため、前記第一インナハウジング6と前記第二インナハウジング7とが、前記アウタハウジング4内に確実かつ強固に固定される。上述の如く組み立てられたジョイントコネクタ1は、図6に示すように、複数本図示例では、22本の電線63と当該電線63の端末に設けられた汎用コネクタ62雄型コネクタとを備えたサブハーネス61に接続される。このとき、汎用コネクタ62の端子間隔と本発明のジョイントコネクタ1の端子金具3の端子間隔とは同じ間隔とされているため、汎用コネクタ62がジョイントコネクタ1の嵌合部9に嵌合され、両コネクタの端子が電気的に接続される。前述した実施形態では、ジョイントコネクタ1は、第一インナハウジング6の摺動突条33と第二インナハウジング7の摺動突条33とに設けた押圧突起27を当該摺動突条33の長手方向に沿って延長して設けているが、図7に示すように、半球形状の先細形状としても良い。また、半球形状の他に、円錐形状や多角錐形状で合っても良い。また、前述した実施形態では、押圧突起27を第一インナハウジング6の摺動突条33と第二インナハウジング7の摺動突条33とに設けているが、溝部8内に前記摺動突条33を押圧する押圧突起27を設けても良い。また、ジョイントコネクタ1の嵌合部9の内周面と、汎用コネクタ62の外周面とに押圧突起27を設けて、当該ジョイントコネクタ1と当該汎用コネクタ62とのガタツキを防止するようにしても良い。また、前述した実施形態では、ジョイントコネクタ1は、端子金具3a,3bのそれぞれの針状端子部29を11本の22極としているが、図8に示すように、端子金具3a,3bのそれぞれの針状端子部29を19本の38極としても良い。また、22極よりも少ない極数としても良い。このような極数の増減に拘わらず、本発明のジョイントコネクタ1は、フェライトコア10の寸法は変更されないため、端子金具3の針状端子部29同士の間隔を変更することなく汎用コネクタ62と接続することができる。従って、ジョイントコネクタ1の極数は、汎用コネクタ62に合わせて変更することができる。また、前述した実施形態では、インナハウジング5は、第一インナハウジング6と第二インナハウジング7とからなる二部品構成としているが、一部品構成やその他の構成であっても、インナハウジング5に前述した摺動突起33を設け、且つ、アウタハウジング4に前記摺動突起33が摺動し且つ当該アウタハウジング4の剛性を高める溝部8を設けた構成であれば良い。本実施形態によれば、ジョイントコネクタ1は、端子金具3と、前記端子金具3を保持するインナハウジング5と、前記インナハウジング5を収容するアウタハウジング4と、を備え、前記アウタハウジング4は、前記インナハウジング5を収容するインナハウジング収容室38と、前記インナハウジング収容室38の四隅に設けられ且つ前記インナハウジング5を案内する溝部8と、が設けられ、かつ、前記インナハウジング5には、当該インナハウジング5の四隅に設けられ且つ前記溝部8内を摺動する摺動突条33と、前記摺動突条33に設けられ且つ前記溝部8内を押圧する押圧突起27と、が設けられている。また、前記押圧突起27が、前記摺動突条の長手方向に延長して設けられている。さらには、前記押圧突起27が、先細形状に形成されている。このため、ジョイントコネクタ1は、インナハウジング収容室38の四隅の溝部8内を摺動する摺動突条33がインナハウジング5の四隅に設けられていると共に、前記摺動突条33に前記溝部8内を押圧する押圧突起27が設けられているため、これら四隅でインナハウジング5がアウタハウジング4内に固定される。このため、インナハウジング5をアウタハウジング4内に強固に固定することができ、組付精度を向上することができる。また、ジョイントコネクタ1は、溝部8と摺動突条33とが、前記インナハウジング5の筐体と前記アウタハウジング4の筐体とが外部応力などの影響を受けても変形しにくい四隅に設けられているため、寸法公差や変形に拘わらず、組付精度の低下を防止すると共にガタツキを防止することができる。また、ジョイントコネクタ1は、摺動突条33の長手方向に延長して押圧突起27が設けられているため、前記延長した押圧突起27が全長に亘って溝部8内を押圧することができる。このため、摺動突条33の長手方向に対してインナハウジング5をより強固に固定することができ、組付精度をさらに向上することができる。また、ジョイントコネクタ1は、溝部8内を押圧する押圧突起27が先細形状に形成されているため、押圧突起27が溝部8内に点接触あるいは線接触することができる。このため、インナハウジング5をアウタハウジング4内に比較的軽い力で組み付けることができる。上述のように、本発明のジョイントコネクタ1は、部品点数が少なく簡易な構成で、軽い力で組み付けられると共に、強固に固定され、高い組付精度とすることができる。なお、前述した実施形態は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。"