"Aポリアニオン型リチウム塩、Cホウ素化合物及びD有機溶媒が配合されてなることを特徴とする電解質。さらに、Bマトリクスポリマーが配合されてなることを特徴とする請求項1に記載の電解質。前記Cホウ素化合物が、ハロゲン化ホウ素、ハロゲン化ホウ素アルキルエーテル錯体、ハロゲン化ホウ素アルコール錯体、及びハロゲン化ホウ素塩からなる群から選択される一種以上であることを特徴とする請求項1又は2に記載の電解質。前記Cホウ素化合物が、三フッ化ホウ素、三フッ化ホウ素ジメチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素ジn-ブチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素ジtert-ブチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素tert-ブチルメチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素テトラヒドロフラン錯体、三フッ化ホウ素メタノール錯体、三フッ化ホウ素プロパノール錯体、及び三フッ化ホウ素フェノール錯体、及び三フッ化ホウ素ピペリジニウムからなる群から選択される一種以上であることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の電解質。前記Aポリアニオン型リチウム塩が、ポリカルボン酸リチウム塩及びポリスルホン酸リチウム塩からなる群から選択される一種以上であることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の電解質。前記Aポリアニオン型リチウム塩が、ポリ2-アクリルアミド-2-メチル-1-プロパンスルホン酸リチウム、ポリスチレンスルホン酸リチウム、ポリビニルスルホン酸リチウム、ポリパーフルオロスルホン酸リチウム、ポリメタアクリル酸リチウム、ポリマレイン酸リチウム、ポリフマル酸リチウム、ポリムコン酸リチウム、ポリソルビン酸リチウム、ポリアクリロニトリル-ブタジエン-アクリル酸リチウム共重合体、ポリtert-ブチルアクリレート-エチルアクリレート-メタクリル酸リチウム共重合体、ポリエチレン-アクリル酸リチウム共重合体及びポリメチルメタクリレート-メタクリル酸リチウム共重合体からなる群から選択される一種以上であることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の電解質。前記Bマトリクスポリマーが、ポリエーテル系ポリマー、フッ素系ポリマー、ポリアクリル系ポリマー、ポリアクリロニトリル、ポリホスファゼン及びポリシロキサンからなる群から選択される一種以上であることを特徴とする請求項2~6のいずれか一項に記載の電解質。前記Bマトリクスポリマーが、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリフッ化ビニリデン-六フッ化プロピレン共重合体、ポリフッ化ビニリデン-六フッ化アセトン共重合体、ポリテトラフルオロエチレン、ポリアクリロニトリル、ポリホスファゼン及びポリシロキサンからなる群から選択される一種以上であることを特徴とする請求項2~7のいずれか一項に記載の電解質。前記D有機溶媒が、炭酸エステル化合物、ラクトン化合物及びスルホン化合物からなる群から選択される一種以上であることを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の電解質。前記D有機溶媒が、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトン及びスルホランからなる群から選択される一種以上であることを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載の電解質。さらに、前記Aポリアニオン型リチウム塩に該当しないEリチウム塩が配合されてなることを特徴とする請求項1~10のいずれか一項に記載の電解質。請求項1~11のいずれか一項に記載の電解質を用いて得られたことを特徴とする電解質膜。しかし、上記のシングルイオン伝導体を適用した電解質膜は、ゲル電解質と同等の高いイオン伝導度と、高いリチウムイオンの輸率とを両立できないという問題点があった。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、ゲル電解質と同等のイオン伝導度を示し、且つリチウムイオンの輸率にも優れる電解質膜、及び該電解質膜の製造に好適な電解質を提供することを課題とする。上記課題を解決するため、本発明は、Aポリアニオン型リチウム塩、Cホウ素化合物及びD有機溶媒が配合されてなることを特徴とする電解質を提供する。本発明の電解質は、さらに、Bマトリクスポリマーが配合されてなることが好ましい。本発明の電解質は、前記Cホウ素化合物が、前記Cホウ素化合物が、ハロゲン化ホウ素、ハロゲン化ホウ素アルキルエーテル錯体、ハロゲン化ホウ素アルコール錯体、及びハロゲン化ホウ素塩からなる群から選択される一種以上であることが好ましい。本発明の電解質は、前記Cホウ素化合物が、三フッ化ホウ素、三フッ化ホウ素ジメチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素ジn-ブチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素ジtert-ブチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素tert-ブチルメチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素テトラヒドロフラン錯体、三フッ化ホウ素メタノール錯体、三フッ化ホウ素プロパノール錯体、及び三フッ化ホウ素フェノール錯体、及び三フッ化ホウ素ピペリジニウムからなる群から選択される一種以上であることが好ましい。本発明の電解質は、前記Aポリアニオン型リチウム塩が、ポリカルボン酸リチウム塩及びポリスルホン酸リチウム塩からなる群から選択される一種以上であることが好ましい。本発明の電解質は、前記Aポリアニオン型リチウム塩が、ポリ2-アクリルアミド-2-メチル-1-プロパンスルホン酸リチウム、ポリスチレンスルホン酸リチウム、ポリビニルスルホン酸リチウム、ポリパーフルオロスルホン酸リチウム、ポリメタアクリル酸リチウム、ポリマレイン酸リチウム、ポリフマル酸リチウム、ポリムコン酸リチウム、ポリソルビン酸リチウム、ポリアクリロニトリル-ブタジエン-アクリル酸リチウム共重合体、ポリtert-ブチルアクリレート-エチルアクリレート-メタクリル酸リチウム共重合体、ポリエチレン-アクリル酸リチウム共重合体及びポリメチルメタクリレート-メタクリル酸リチウム共重合体からなる群から選択される一種以上であることが好ましい。本発明の電解質は、前記Bマトリクスポリマーが、ポリエーテル系ポリマー及びフッ素系ポリマーからなる群から選択される一種以上であることが好ましい。本発明の電解質は、前記Bマトリクスポリマーが、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリフッ化ビニリデン-六フッ化プロピレン共重合体、ポリフッ化ビニリデン-六フッ化アセトン共重合体及びポリテトラフルオロエチレンからなる群から選択される一種以上であることが好ましい。本発明の電解質は、前記D有機溶媒が、炭酸エステル化合物、ラクトン化合物及びスルホン化合物からなる群から選択される一種以上であることが好ましい。本発明の電解質は、前記D有機溶媒が、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトン及びスルホランからなる群から選択される一種以上であることが好ましい。本発明の電解質は、さらに、前記Aポリアニオン型リチウム塩に該当しないEリチウム塩が配合されてなることが好ましい。また、本発明は、上記本発明の電解質を用いて得られたことを特徴とする電解質膜を提供する。本発明によれば、ゲル電解質と同等のイオン伝導度を示し、且つリチウムイオンの輸率にも優れる電解質膜、及び該電解質膜の製造に好適な電解質を提供できる。<電解質>本発明の電解質は、Aポリアニオン型リチウム塩、Cホウ素化合物及びD有機溶媒が配合されてなることを特徴とする。本発明の電解質は、Cホウ素化合物を組み合わせて使用することで、優れたイオン伝導度とリチウムイオンの輸率を実現するものである。なお、本発明において、リチウムイオンの輸率とは、イオン伝導度全体におけるリチウムイオンによるイオン伝導度の割合を指し、例えば、リチウムイオン二次電池における電解質膜では、1に近いほど好ましい。[Aポリアニオン型リチウム塩]Aポリアニオン型リチウム塩は、特に限定されず、ポリマー構造中に複数のアニオン部及び該アニオン部と塩を形成するリチウムカチオンリチウムイオン、Liを含むものであれば、いずれも好適に使用できる。好ましいものとしては、酸のリチウム塩である部位を複数含むものが例示でき、該酸としては、カルボン酸及びスルホン酸が例示できる。すなわち、Aポリアニオン型リチウム塩の好ましいものとしては、ポリカルボン酸リチウム塩及びポリスルホン酸リチウム塩が例示できる。前記ポリカルボン酸リチウム塩の好ましいものとしては、ポリメタアクリル酸リチウム、ポリマレイン酸リチウム、ポリフマル酸リチウム、ポリムコン酸リチウム、ポリソルビン酸リチウム、ポリアクリロニトリル-ブタジエン-アクリル酸リチウム共重合体、ポリtert-ブチルアクリレート-エチルアクリレート-メタクリル酸リチウム共重合体、ポリエチレン-アクリル酸リチウム共重合体、ポリメチルメタクリレート-メタクリル酸リチウム共重合体が例示できる。なお、本明細書において、メタアクリル酸は、アクリル酸及びメタクリル酸の双方を指すものとする。前記ポリスルホン酸リチウム塩の好ましいものとしては、ポリ2-アクリルアミド-2-メチル-1-プロパンスルホン酸リチウム、ポリスチレンスルホン酸リチウム、ポリビニルスルホン酸リチウム、ポリパーフルオロスルホン酸リチウムが例示できる。ポリパーフルオロスルホン酸リチウムとしては、ポリパーフルオロアルケンスルホン酸リチウムや、下記一般式1で表されるものが例示できる。式中、m及びnはそれぞれ独立して1以上の整数である。Aポリアニオン型リチウム塩は、一種を単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は目的に応じて適宜選択すれば良い。本発明において、Aポリアニオン型リチウム塩は、ポリカルボン酸リチウム塩及びポリスルホン酸リチウム塩からなる群から選択される一種以上であることが好ましく、ポリ2-アクリルアミド-2-メチル-1-プロパンスルホン酸リチウム、ポリスチレンスルホン酸リチウム、ポリビニルスルホン酸リチウム、ポリパーフルオロスルホン酸リチウム及びポリアクリル酸リチウムからなる群から選択される一種以上であることがより好ましい。Aポリアニオン型リチウム塩の配合量は特に限定されず、その種類に応じて適宜調節すれば良いが、通常は、Aポリアニオン型リチウム塩中のリチウム原子のモル濃度[Aポリアニオン型リチウム塩中のリチウム原子のモル数]/[D有機溶媒の体積]が、好ましくは0.1~10mol/L、より好ましくは0.2~5mol/Lとなるように配合量を調節するとよい。このような範囲とすることで、電解質膜は、温度によらず一層優れたイオン伝導度を示すものとなる。[Cホウ素化合物]Cホウ素化合物は特に限定されないが、好ましいものとして具体的には、三フッ化ホウ素等のハロゲン化ホウ素;三フッ化ホウ素ジメチルエーテル錯体BF3OCH32、三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体BF3OC2H52、三フッ化ホウ素ジn-ブチルエーテル錯体BF3OC4H92、三フッ化ホウ素ジtert-ブチルエーテル錯体BF3OCH33C2、三フッ化ホウ素tert-ブチルメチルエーテル錯体BF3OCH33CCH3、三フッ化ホウ素テトラヒドロフラン錯体BF3OC4H8等のハロゲン化ホウ素アルキルエーテル錯体;三フッ化ホウ素メタノール錯体BF3HOCH3、三フッ化ホウ素プロパノール錯体BF3HOC3H7、三フッ化ホウ素フェノール錯体BF3HOC6H5等のハロゲン化ホウ素アルコール錯体;三フッ化ホウ素ピペリジニウム等のハロゲン化ホウ素塩;2,4,6-トリメトキシボロキシン等の2,4,6-トリアルコキシボロキシン;ホウ酸トリメチル、ホウ酸トリエチル、ホウ酸トリ-n-プロピル、ホウ酸トリ-n-ブチル、ホウ酸トリ-n-ペンチル、ホウ酸トリ-n-ヘキシル、ホウ酸トリ-n-ヘプチル、ホウ酸トリ-n-オクチル、ホウ酸トリイソプロピル、ホウ酸トリオクタデシル等のホウ酸トリアルキル;ホウ酸トリフェニル等のホウ酸トリアリール;トリストリメチルシリルボラート等のトリストリアルキルシリルボラートが例示できる。Cホウ素化合物は、電解質膜中のAポリアニオン型リチウム塩において、リチウムイオンのアニオン部からの解離を促進し、電解質膜のイオン伝導度及びリチウムイオンの輸率を向上させる機能を有していると推測される。Cホウ素化合物は、一種を単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は目的に応じて適宜選択すれば良い。本発明において、Cホウ素化合物は、ハロゲン化ホウ素、ハロゲン化ホウ素アルキルエーテル錯体、ハロゲン化ホウ素アルコール錯体、及びハロゲン化ホウ素塩からなる群から選択される一種以上であることが好ましく、三フッ化ホウ素、三フッ化ホウ素アルキルエーテル錯体、三フッ化ホウ素アルコール錯体、及び三フッ化ホウ素塩からなる群から選択される一種以上であることがより好ましく、三フッ化ホウ素ジメチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素ジn-ブチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素ジtert-ブチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素tert-ブチルメチルエーテル錯体、三フッ化ホウ素テトラヒドロフラン錯体、三フッ化ホウ素メタノール錯体、三フッ化ホウ素プロパノール錯体、三フッ化ホウ素フェノール錯体、及び三フッ化ホウ素ピペリジニウムからなる群から選択される一種以上であることが特に好ましい。Cホウ素化合物の配合量は特に限定されず、Cホウ素化合物やAポリアニオン型リチウム塩の種類に応じて適宜調節すれば良い。通常は、[Cホウ素化合物の配合量モル数]/[Aポリアニオン型リチウム塩中のリチウム原子のモル数]のモル比が0.05以上であることが好ましく、0.08以上であることがより好ましい。このような範囲とすることで、電解質膜は、温度によらず一層優れたイオン伝導度を示すものとなる。また、前記モル比の上限値は本発明の効果を妨げない限り特に限定されないが、3であることが好ましく、2.5であることがより好ましい。Cホウ素化合物の配合量は、前記上限値より多くても良いが、前記範囲のような少量でも十分な効果が得られる。[D有機溶媒]D有機溶媒は特に限定されないが、好ましいものとして具体的には、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネート等の炭酸エステル化合物;γ-ブチロラクトン等のラクトン化合物;スルホラン等のスルホン化合物が例示できる。D有機溶媒は、一種を単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は目的に応じて適宜選択すれば良い。本発明において、D有機溶媒は、炭酸エステル化合物、ラクトン化合物及びスルホン化合物からなる群から選択される一種以上であることが好ましい。D有機溶媒の配合量は特に限定されないが、電解質膜における電解液の保持性や膜強度を損なわない範囲内において、適宜調整すれば良い。通常は、[D有機溶媒の配合量質量]/[配合成分の総量質量]の質量比が0.25~0.9であることが好ましい。下限値以上とすることで、電解質膜は、温度によらず一層優れたイオン伝導度を示すものとなる。また、上限値以下とすることで、電解質膜の膜強度が一層向上する。[Bマトリクスポリマー]本発明の電解質は、Aポリアニオン型リチウム塩、Cホウ素化合物及びD有機溶媒以外に、さらに、Bマトリクスポリマーが配合されてなることが好ましい。Bマトリクスポリマーは、特に限定されず、固体電解質分野で公知のものが適宜使用できる。Bマトリクスポリマーの好ましいものとして具体的には、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド等のポリエーテル系ポリマー;ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリフッ化ビニリデン-六フッ化プロピレン共重合体、ポリフッ化ビニリデン-六フッ化アセトン共重合体、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素系ポリマー;ポリメタアクリル酸メチル、ポリメタアクリル酸エチル、ポリアクリルアミド、エチレンオキシドユニットを含むポリアクリレート等のポリアクリル系ポリマー;ポリアクリロニトリル;ポリホスファゼン;ポリシロキサンが例示できる。Bマトリクスポリマーは、一種を単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は目的に応じて適宜選択すれば良い。本発明において、Bマトリクスポリマーは、ポリエーテル系ポリマー、フッ素系ポリマー、ポリアクリル系ポリマー、ポリアクリロニトリル、ポリホスファゼン及びポリシロキサンからなる群から選択される一種以上であることが好ましく、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリフッ化ビニリデン-6フッ化プロピレン共重合体、ポリフッ化ビニリデン-六フッ化アセトン共重合体、ポリテトラフルオロエチレン、ポリアクリロニトリル、ポリホスファゼン及びポリシロキサンからなる群から選択される一種以上であることがより好ましい。Bマトリクスポリマーの配合量は特に限定されず、その種類に応じて適宜調節すれば良いが、配合成分の総量に占めるBマトリクスポリマーの配合量は、2~50質量であることが好ましい。下限値以上とすることで、膜強度を一層向上させることができる。また、Aポリアニオン型リチウム塩及びBマトリクスポリマーの総配合量とD有機溶媒の配合量との比[Aポリアニオン型リチウム塩の配合量Bマトリクスポリマーの配合量]:[D有機溶媒の配合量]質量比は、70:30~8:92であることが好ましく、60:40~10:90であることがより好ましい。このような範囲とすることで、電解質膜は、温度によらず一層優れたイオン伝導度を示し、かつ電解質膜の膜強度が一層向上する。[Eリチウム塩]本発明の電解質は、さらに、Aポリアニオン型リチウム塩に該当しないEリチウム塩が配合されてなることが好ましい。このようにすることで、電解質膜において、リチウムイオンの輸率を低下させることなく、イオン伝導度をさらに向上させることができる。Eリチウム塩は、Aポリアニオン型リチウム塩に該当しないものであれば特に限定されず、有機リチウム塩及び無機リチウム塩のいずれでも良い。好ましいものとして具体的には、ビストリフルオロメチルスルホニルイミドリチウムLiNSO2CF32、六フッ化リン酸リチウムLiPF6、過塩素酸リチウムLiClO4、四フッ化ホウ素リチウムLiBF4、三フッ化メタンスルホン酸リチウムLiCF3SO3、六フッ化アンチモン酸リチウムLiSbF6、六フッ化ヒ素酸リチウムLiAsF6、テトラフェニルホウ酸リチウムLiBC6H54が例示できる。Eリチウム塩は、一種を単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は目的に応じて適宜選択すれば良い。Eリチウム塩の配合量は特に限定されず、その種類等に応じて適宜調節すれば良い。通常は、[Eリチウム塩中のリチウム原子のモル数]/[Aポリアニオン型リチウム塩中のリチウム原子のモル数]のモル比が、好ましくは1/20~1/1、より好ましくは1/10~1/2となるように配合量を調節するとよい。下限値以上とすることで、電解質膜は、温度によらず一層優れたイオン伝導度を示すものとなる。また、上限値以下とすることで、電解質膜は、リチウムイオンの輸率の低下を招くことなく、一層優れたイオン伝導度を示すものとなる。[その他の成分]本発明の電解質は、Aポリアニオン型リチウム塩、Bマトリクスポリマー、Cホウ素化合物、D有機溶媒及びEリチウム塩以外に、さらに、これらに該当しないその他の成分が配合されてなるものでも良い。前記その他の成分としては、F無機フィラー、G可塑剤が例示できる。F無機フィラーF無機フィラーは特に限定されないが、好ましいものとして具体的には、酸化アルミニウムAl2O3、酸化チタンTiO2、二酸化ケイ素SiO2、チタン酸バリウム、メソポーラスシリカが例示できる。F無機フィラーは、一種を単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は目的に応じて適宜選択すれば良い。F無機フィラーの配合量は特に限定されず、その種類等に応じて適宜調節すれば良い。通常は、[F無機フィラーの配合量質量]/[配合成分の総量質量]の質量比が0.02~0.3であることが好ましい。このような範囲とすることで、電解質膜は、温度によらず一層優れたイオン伝導度を示すものとなる。F無機フィラーの配合量は、前記上限値より多くても良いが、前記範囲のような少量でも十分な効果が得られる。G可塑剤G可塑剤は特に限定されないが、好ましいものとして具体的には、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテル、ポリエチレングリコールジメチルエーテル等のオリゴエチレンオキシドが例示できる。G可塑剤は、一種を単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は目的に応じて適宜選択すれば良い。G可塑剤の配合量は特に限定されず、その種類等に応じて適宜調節すれば良い。例えば、配合成分の総量に対して1~20質量程度の配合量とすることができる。[電解質の製造方法]本発明の電解質は、Aポリアニオン型リチウム塩、Cホウ素化合物及びD有機溶媒、並びに必要に応じてこれら以外の成分を配合することで製造できる。各成分の配合時には、これら成分を添加して、各種手段により十分に混合することが好ましい。また、後述する本発明の電解質膜を引き続き製造する場合には、この時使用する有機溶媒をさらに添加して、得られた組成物を一括して混合するようにしても良い。各成分は、これらを順次添加しながら混合しても良いし、全成分を添加してから混合しても良く、配合成分を均一に溶解又は分散させることができれば良い。前記各成分の混合方法は、後述する電解質膜製造時の混合方法と同様である。従来のポリアニオン型リチウム塩等を使用した固体電解質の場合、得られる電解質膜は、リチウムイオンの輸率が良好でも、イオン伝導度が不十分であった。また、マトリクスポリマー中に非水系電解液を保持させたゲル電解質の場合、得られる電解質膜は、イオン伝導度が良好でも、リチウムイオンの輸率が不十分であった。これに対して、本発明の電解質は、特にCホウ素化合物が配合されていることにより、イオン伝導度及びリチウムイオンの輸率のいずれにも優れた電解質膜の製造に好適なものである。<電解質膜及びその製造方法>本発明の電解質膜は、上記本発明の電解質を用いて得られたことを特徴とする。本発明の電解質膜は、例えば、本発明の電解質に有機溶媒を添加して混合し、得られた組成物を型又は容器に流し込んで乾燥させ、所望の形状に成型することで製造できる。電解質に添加する有機溶媒は特に限定されないが、例えば、配合成分のいずれかを十分に溶解又は分散させることができるものが好ましく、具体的には、アセトニトリル等のニトリル系溶媒;テトラヒドロフラン等のエーテル系溶媒が例示できる。これら有機溶媒は、例えば、Bマトリクスポリマーを溶解させたり、Aポリアニオン型リチウム塩を分散させるものとして好適である。有機溶媒添加後の混合方法は、特に限定されず、例えば、撹拌子、撹拌翼、ボールミル、スターラー、超音波分散機、超音波ホモジナイザー、自公転ミキサー等を使用する公知の方法を適用すれば良い。混合条件は、各種方法に応じて適宜設定すれば良く、室温又は加熱条件下で所定時間混合すれば良いが、例えば、15~70°Cで1~72時間程度混合する方法が挙げられる。混合時には、Aポリアニオン型リチウム塩を十分に分散させることが好ましく、Bマトリクスポリマーを配合する場合には、これを完全に溶解させることが好ましい。前記型又は容器としては、電解質膜を所望の形状に成型できる任意のものが使用でき、例えば、ポリテトラフルオロエチレン製のものが好適である。前記組成物の乾燥方法は特に限定されず、例えば、ドライボックス、真空デシケータ、減圧乾燥機等を使用する公知の方法を適用すれば良い。本発明の電解質膜は、例えば、リチウムイオン二次電池への適用時に求められる、室温において1.5×10-4S/cm以上という高いイオン伝導度を示す。さらに配合を調節することにより、1.0×10-3S/cm以上という高いイオン伝導度を示す。さらに、本発明の電解質膜は、例えば、25°Cにおいて好ましくは0.3以上、より好ましくは0.5以上という極めて優れたリチウムイオンの輸率を示す。上記のように、本発明の電解質膜は、ゲル電解質に対して同等のイオン伝導度を示し、且つリチウムイオンの輸率にも優れる。したがって、例えば、リチウムイオン二次電池に適用した場合、充放電時におけるリチウムイオンの移動が促進され、一方でその対アニオンの移動が抑制されるので、大電流での充放電を行っても、電極上でのアニオンの濃度分極が抑制され、抵抗の増大による電池性能の低下が抑制される。また、本発明の電解質膜は、概ねゲル状であり、電解液の揮発拡散や液漏れに伴う充放電サイクル寿命特性の低下、内部短絡が抑制されるので、高エネルギー密度化が可能で、安全性が高い。さらに、電解質膜の薄膜化及び積層化が容易なので、プロセス性の向上とパッケージの簡略化が可能である。以下、具体的実施例により、本発明についてさらに詳しく説明する。ただし、本発明は、以下に示す実施例に何ら限定されるものではない。1使用した化学物質本実施例で使用した化学物質を以下に示す。Aポリアニオン型リチウム塩の原料ポリ2-アクリルアミド-2-メチル-1-プロパンスルホン酸以下、PAMPSと略記する15質量水溶液、質量平均分子量2000000、アルドリッチ社製ポリアクリル酸以下、PAcと略記する質量平均分子量25000、和光純薬工業社製水酸化リチウム一水和物LiOHH2Oアルドリッチ社製Bマトリクスポリマーポリエチレンオキシド以下、PEOと略記する質量平均分子量6000000、アルドリッチ社製ポリフッ化ビニリデン-6フッ化プロピレン共重合体以下、PVdF-HFPと略記する、アルドリッチ社製Cホウ素化合物三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体BF3OC2H52アルドリッチ社製三フッ化ホウ素ジtert-ブチルエーテル錯体BF3OCH33C2アルドリッチ社製三フッ化ホウ素ピペリジニウムBF3C5H10NHアルドリッチ社製D有機溶媒エチレンカーボネート以下、ECと略記するアルドリッチ社製プロピレンカーボネート以下、PCと略記するアルドリッチ社製γ-ブチロラクトン以下、GBLと略記するアルドリッチ社製スルホラン以下、SLと略記するアルドリッチ社製Eリチウム塩ビストリフルオロメチルスルホニルイミドリチウムLiNSO2CF32キシダ化学社製F無機フィラー酸化アルミニウムAl2O3粒子径:40-47nm、アルドリッチ社製G可塑剤テトラエチレングリコールジメチルエーテル以下、TEGMEと略記するアルドリッチ社製ポリエチレングリコールジメチルエーテル質量平均分子量2000、以下、PEGと略記するアルドリッチ社製その他の有機溶媒アセトニトリル脱水、アルドリッチ社製テトラヒドロフラン脱水、アルドリッチ社製2Aポリアニオン型リチウム塩の調製2-1ポリアクリル酸リチウム以下、PAc-Liと略記するの調製PAc10.0g、138.8mmolを丸底フラスコに量り取り、これを100mLの蒸留水に溶解させた。これにLiOHH2O5.99g、139.5mmolを60mlの蒸留水に溶かした溶液をゆっくりと滴下した。室温で24時間撹拌した後、ロータリーエバポレーターを用いて溶液を濃縮した。濃縮した溶液を500mLのメタノールにゆっくりと滴下し、析出した固体を再度メタノールにて洗浄することによって、白色のPAc-Liを得た。2-2ポリ2-アクリルアミド-2-メチル-1-プロパンスルホン酸リチウムPAMPS-Liの調製PAMPSの15質量水溶液33.3g、24.1mmolを丸底フラスコに量り取り、これにLiOHH2O1.05g、24.6mmolを60mlの蒸留水に溶かした溶液をゆっくりと滴下した。室温で24時間撹拌した後、ロータリーエバポレーターを用いて溶液を濃縮した。濃縮した溶液を400mLの2-プロパノールにゆっくりと滴下し、析出した固体を再度2-プロパノールにて洗浄することによって、淡黄色のPAMPS-Liを得た。3電解質膜の作成以下に示す実施例及び比較例における電解質膜の作製は、すべてドライボックス内又は真空デシケータ内で行った。[実施例1]<PEO、PAc-Li、BF3OC2H52、LiNSO2CF32を含むゲル電解質膜の作製>PEO0.50g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.018g、BF3OC2H520.032g、LiNSO2CF320.036g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比0.52gをサンプル瓶に量り取り、アセトニトリル12mLを加え、室温で24時間攪拌した。PEOが完全にアセトニトリルに溶解し、PAc-Liが溶液中に十分に分散していることを確認した後、得られた分散液をポリテトラフルオロエチレン製のシャーレ直径5.0cmにキャスティングした。次いで、前記シャーレを真空デシケータ内に移し、ここに乾燥窒素を2L/分の流量で流しながら24時間以上乾燥させることによって、電解質膜を得た。Aポリアニオン型リチウム塩及びBマトリクスポリマーの総配合量とD有機溶媒の配合量との比[AB]:D質量比、並びに[Cホウ素化合物の配合量モル数]/[Aポリアニオン型リチウム塩中のリチウム原子のモル数]のモル比C/Liモル比を表1に示す。これは、以降の実施例及び比較例も同様である。[実施例2]<PEO、PAc-Li、BF3OC2H52を含むゲル電解質膜の作製>PEO0.50g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.018g、BF3OC2H520.032g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比0.52gをサンプル瓶に量り取り、アセトニトリル12mLを加えた後、実施例1と同様の方法で電解質膜を作製した。[比較例1]<PEO、PAc-Li、LiNSO2CF32を含むゲル電解質膜の作製>PEO0.50g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.018g、LiNSO2CF320.036g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比0.52gをサンプル瓶に量り取り、アセトニトリル12mLを加えた後、実施例1と同様の方法で電解質膜を作製した。[比較例2]<PEO、LiNSO2CF32を含むゲル電解質膜の作製>PEO0.50g、LiNSO2CF320.036g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比0.50gをサンプル瓶に量り取り、アセトニトリル12mLを加えた後、実施例1と同様の方法で電解質膜を作製した。[比較例3]<PEO、PAc-Liを含むゲル電解質膜の作製>PEO0.50g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.018g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比0.52gをサンプル瓶に量り取り、アセトニトリル12mLを加えた後、実施例1と同様の方法で電解質膜を作製した。[実施例3]<PVdF-HFP、PEO、PAc-Li、BF3OC2H52、LiNSO2CF32を含むゲル電解質膜の作製1>PVdF-HFP0.4g、PEO0.10g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.035g、BF3OC2H520.032g、LiNSO2CF320.036g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比0.55gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン4mLとアセトニトリル2mLを加え、48時間攪拌した。この時、PVdF-HFPを完全に溶解させるために、60°Cで1時間程度の加熱を3回行った。PVdF-HFP及びPEOが完全に溶媒中に溶解し、PAc-Liが溶液中に十分に分散していることを確認した後、得られた分散液をポリテトラフルオロエチレン製のシャーレ直径5.0cmにキャスティングした。次いで、前記シャーレを真空デシケータ内に移し、ここに乾燥窒素を2L/分の流量で流しながら24時間以上乾燥させることによって、電解質膜を得た。[実施例4]<PVdF-HFP、PEO、PAc-Li、BF3OC2H52、LiNSO2CF32を含むゲル電解質膜の作製2>PVdF-HFP0.4g、PEO0.10g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.053g、BF3OC2H520.032g、LiNSO2CF320.072g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比1.11gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン4mLとアセトニトリル2mLを加えた後、実施例3と同様の方法で電解質膜を作製した。[実施例5]<PVdF-HFP、PAc-Li、BF3OC2H52を含むゲル電解質膜の作製1>PVdF-HFPの10質量THF溶液2.0g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.079g、BF3OC2H520.072g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比1.12gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン2mLを加え、室温で48時間攪拌した。得られた溶液を所定量、ポリオレフィン不織布空孔率76をセットしたポリテトラフルオロエチレン製のシャーレ直径7.5cmにキャスティングした。次いで、前記シャーレを真空デシケータ内に移し、ここに乾燥窒素を2L/分の流量で流しながら24時間以上乾燥させることによって、電解質膜を得た。[実施例6]<PVdF-HFP、PAMPS-Li、BF3OC2H52を含むゲル電解質膜の作製>PVdF-HFPの10質量THF溶液2.0g、上記2-2にて得られたPAMPS-Li0.322g、BF3OC2H520.11g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比2.09gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン2mLを加えた後、実施例5と同様の方法で電解質膜を作製した。[比較例4]<PVdF-HFP、PAc-Liを含むゲル電解質膜の作製>PVdF-HFPの10質量テトラヒドロフラン溶液2.5g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.067g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比1.26gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン2mLを加えた後、実施例5と同様の方法で電解質膜を作製した。[実施例7]<PVdF-HFP、PAc-Li、BF3OC2H52を含むゲル電解質膜の作製2>PVdF-HFPの10質量テトラヒドロフラン溶液2.5g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.086g、BF3OC2H520.016g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比1.0gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン2mLを加えた後、実施例5と同様の方法で電解質膜を作製した。[実施例8]<PVdF-HFP、PAc-Li、BF3OC2H52を含むゲル電解質膜の作製3>PVdF-HFPの10質量テトラヒドロフラン溶液2.5g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.089g、BF3OC2H520.048g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比1.0gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン2mLを加えた後、実施例5と同様の方法で電解質膜を作製した。[実施例9]<PVdF-HFP、PAc-Li、BF3OC2H52を含むゲル電解質膜の作製4>PVdF-HFPの10質量テトラヒドロフラン溶液2.5g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.092g、BF3OC2H520.10g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比1.0gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン2mLを加えた後、実施例5と同様の方法で電解質膜を作製した。[実施例10]<PVdF-HFP、PAc-Li、BF3OC2H52を含むゲル電解質膜の作製5>PVdF-HFPの10質量テトラヒドロフラン溶液2.5g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.10g、BF3OC2H520.18g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比1.0gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン2mLを加えた後、実施例5と同様の方法で電解質膜を作製した。[実施例11]<PVdF-HFP、PAc-Li、BF3OC2H52を含むゲル電解質膜の作製6>PVdF-HFPの10質量テトラヒドロフラン溶液2.0g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.088g、BF3OC2H520.24g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比0.8gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン2mLを加えた後、実施例5と同様の方法で電解質膜を作製した。[実施例12]<PVdF-HFP、PAc-Li、BF3OC2H52を含むゲル電解質膜の作製7>PVdF-HFPの10質量テトラヒドロフラン溶液2.0g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.098g、BF3OC2H520.36g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比0.8gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン2mLを加えた後、実施例5と同様の方法で電解質膜を作製した。[実施例13]<PVdF-HFP、PAc-Li、BF3C5H10NHを含むゲル電解質膜の作製>PVdF-HFPの10質量テトラヒドロフラン溶液2.0g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.088g、BF3C5H10NH0.17g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比1.15gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン2mLを加えた後、実施例5と同様の方法で電解質膜を作製した。[実施例14]<PVdF-HFP、PAc-Li、BF3OCH33C2を含むゲル電解質膜の作製>PVdF-HFPの10質量テトラヒドロフラン溶液2.0g、上記2-1にて得られたPAc-Li0.094g、BF3OCH33C20.24g、有機溶媒としてEC及びGBLの混合溶媒EC:GBL=30:70体積比1.18gをサンプル瓶に量り取り、テトラヒドロフラン2mLを加えた後、実施例5と同様の方法で電解質膜を作製した。4電解質膜のイオン伝導度の測定上記で得られた電解質膜を、内径5mmの穴が開いているスペーサーに入るように所定の大きさに切り取り、それらをステンレス板で挟みこんでセルに組み込んだ。そして、セルを複素交流インピーダンス測定装置に接続し、ナイキストプロットから抵抗値を測定した。この時、セルを80°Cに設定した恒温槽に入れて電解質とステンレス板をなじませた後、温度を下げていき、所定温度での抵抗値を測定した。各温度での抵抗値は、それぞれの温度でセルを30分間保持してから測定した。そして、得られた抵抗値から、下記式Iにしたがって、電解質膜のイオン伝導度σS/cmを算出した。実施例1~14及び比較例1~4における電解質膜のイオン伝導度を表2に示す。また、実施例1~2及び比較例1~3における電解質膜のイオン伝導度σを対数プロットしたグラフを図1に、実施例3~4における電解質膜のイオン伝導度σを対数プロットしたグラフを図2に、それぞれ示す。σ=l/sRI式中、lは試料電解質膜の厚さcmを表し;sは試料電解質膜の面積cm2を表し;Rは抵抗値Ωを表す。5電解質膜のリチウムイオンの輸率tの測定上記で得られた電解質膜のリチウムイオンの輸率を、直流分極測定と複素インピーダンス測定の併用によって求めた。すなわち、電解質膜を内径16mmの穴が開いているスペーサーに入るように所定の大きさに切り取り、それらをLi板で挟みこんでセルに組み込んだ。そして、セルを複素交流インピーダンス測定装置に接続し、セルを60°Cに設定した恒温槽に1時間入れた後、温度を25°Cに変えて、1時間以上置いた後に測定を開始した。測定法は以下の通りである。まず、複素インピーダンス測定を行い、抵抗値以下、R0と略記するを見積もった。その後、直流分極測定を行い、電流値が一定になったのを確認以下、初期電流値をI0、一定になった時の電流値をIsとそれぞれ略記するした後、再び、複素インピーダンス測定を行い、抵抗値以下、Rsと略記するを見積もった。そして、リチウムイオンの輸率を、下記式IIで表されるエバンス式より算出した。実施例1~14及び比較例1~4における電解質膜のリチウムイオンの輸率tを表2に示す。t=IsΔV-I0R0/I0ΔV-IsRsII式中、ΔVは印加電圧を表し;R0、Rs、I0、Isは上記と同様である。実施例2より、マトリクスポリマーにPAc-Li、BF3OC2H52及び有機溶媒を配合すれば、電解質膜において、高いイオン伝導度とリチウムイオンの輸率を実現できることが確認できた。そして、実施例1より、少量のLiNSO2CF32が存在することにより、リチウムイオンの輸率が低下することなく、イオン伝導度がさらに向上することが確認できた。また、実施例3より、マトリクスポリマーが変化しても、電解質膜のイオン伝導度はほぼ影響を受けないことが確認できた。そして、実施例4より、有機溶媒の配合量を増やすことで、電解質膜のイオン伝導度がさらに向上することが確認できた。そして、実施例5~14より、種々の配合成分の組み合わせ及び配合比率で、実施例1~4と同様に、高いイオン伝導度とリチウムイオンの輸率を実現できることが確認できた。一方、比較例1より、BF3OC2H52が、電解質膜の室温付近におけるイオン伝導度とリチウムイオンの輸率の向上に不可欠な配合成分であることが確認できた。また、比較例2より、BF3OC2H52及びPAc-Liが未配合となることにより、LiNSO2CF32が唯一のイオン伝導体となるため、室温付近のイオン伝導度が大きく低下し、リチウムイオンの輸率も低下してしまうことが確認できた。また、比較例3より、BF3OC2H52及びLiNSO2CF32が欠けることにより、イオン伝導度がさらに大きく低下してしまうことが確認できた。これは、PAc-Liが十分に解離できないためであると推測される。比較例4も比較例3と同様に、イオン伝導度が大きく低下してしまった。6原料の使用量と電解質膜のイオン伝導度との関係の確認品質工学的手法を適用して、電解質膜作製時の各原料の使用量と、その電解質膜のイオン伝導度への影響を確認した。より具体的には、以下の通りである。6-1制御因子の割付原料の使用量や種類など、変化させることによって特性が変化するものを品質工学では制御因子と呼ぶが、本実験においては2水準を1因子、3水準を7因子の合計8因子を割り付けた。表3に示すように制御因子は、aポリアニオン型リチウムLi塩の種類をPAMPS-Li、PAc-Li、bポリアニオン型リチウム塩の配合量を1/48、1/24、1/12Li/PEOモル比、cLiNSO2CF32の配合量を0、1/100、1/50Li/PEOモル比、d有機溶媒の配合量を10、40、100有機溶媒/PEO質量比、e有機溶媒の種類をECPC、ECPCGBL、ECPCSL1:1又は1:1:1体積比、fBF3OC2H52の配合量を0、1、2BF3OC2H52/ポリアニオン型リチウム塩モル比、gAl2O3の配合量を0、2、10Al2O3/PEO質量比、h可塑剤をなし、TEGME、PEGPEOに対して10質量配合とした。6-2L18直交表への割付及び電解質膜の作製制御因子の割付に基づいて表4及び5に示すL18直交表を作成し、この直交表にしたがって電解質膜を作製した実験例1~18。この時の各原料の配合量を表6及び7に示す。例えば、実験例3では、PEO1.0g、PAMPS-Li0.101g、LiNSO2CF320.13g、BF3OC2H520.013g、Al2O30.1g、可塑剤としてPEG0.1g、有機溶媒としてEC、PC及びSLの混合溶媒1:1:1、体積比1gをサンプル瓶に量り取り、アセトニトリル20mLを加えた後、実施例1と同様の方法で電解質膜を作製した。他の実験列についても同様に、表6及び7に示すように原料を配合しいずれも、PEOの配合量は1.0g、アセトニトリルの配合量は20mLである、実施例1と同様の方法で電解質膜を作製した。6-3電解質膜のデータ解析上記と同様の方法で、実験例1~18における電解質膜の各温度におけるイオン伝導度を測定した。測定結果を表8に示す。さらに望目特性という評価特性に基づいて、SN比η及び感度Sを算出した。ここで、ある温度Tnにおいて測定されたイオン伝導度をynとするここで、nは2以上の整数を表す。と、SN比η、感度Sは、下記式III~VIを使用して、下記式VII、VIIIによりそれぞれ算出できる。実験例1~18における電解質膜のSN比η及び感度Sを図3に示す。ここで、SN比ηは、イオン伝導度の温度によるばらつきの程度を示し、数値が大きいほど、ばらつきが小さくて優れていることを示す。また、感度Sは、イオン伝導度の高さを示し、数値が大きいほど、イオン伝導度が高くて優れていることを示す。全2乗和:ST=y12y22y32yn2III平均の変動:SM=y1y2y3yn2/nIVノイズの変動:SN=ST-SMV総合誤差分散:VN=SN/n-1VISN比:η=1/nSM/VNVII感度:S=1/nSMVIII実験例1~18において、算出したSN比η及び感度Sから、周知慣用の方法に従って要因効果図を作成した。この時の要因効果図を図4~7に示す。ここで、要因効果図とは、主効果の大きさをグラフ化したものであり、図4及び5はSN比ηに関する要因効果図を、図6及び7は感度Sに関する要因効果図をそれぞれ示す。次いで、この要因効果の信頼性の有無を検定するために、以下に示す確認実験を行った。すなわち、得られた要因効果図の各因子について、SN比η及び感度Sが高い水準を選択し、最適な条件を決定した実験例19及び20の条件。例えば、その最適条件において予想されるSN比は、要因効果図からη1であると推定できる推定値。そして、その最適条件で、再度本発明の電解質膜を作製し、上記と同様の方法でイオン伝導度を測定し、さらにSN比を算出した実験例19及び20。この時のSN比をη2とする実験値。同様に、比較条件として、実験例1の要因効果図から推定されるSN比をη3推定値、実際のイオン伝導度から算出されたSN比をη4実験値とした実験例1の結果。最適条件実験例19及び20の条件と比較条件との差を利得というが、推定値の利得η1-η3と実験値の利得η2-η4が近い値を示した場合、要因効果図の信頼性が高いといえる。これは、感度Sについても同様である。なお、実験例19及び20における電解質膜のイオン伝導度の測定結果を表9に示す。図4~7に示す要因効果図から、各原料の望ましい配合形態の範囲を特定できる。例えば、以下の通りである。電解質膜において、ポリアニオン型リチウム塩としては、スルホン酸リチウム塩とカルボン酸リチウム塩との間に有意差はなく、酸の種類によらず使用できることが確認できた。ポリアニオン型リチウム塩の前記配合量は、1/48から1/12の範囲内では問題ないことが確認できた。LiNSO2CF32及びAl2O3の配合量は、少量で良いことが確認できた。有機溶媒の配合量は、電解液の保持性や膜強度を損なわない範囲内において、多い方が良いことが確認できた。有機溶媒の種類は、特に限定されないことが確認できた。BF3OCH2CH32の配合量は、ポリアニオン型リチウム塩1モルに対して、1モル以上であると好ましいことが確認できた。可塑剤は、ゲル電解質においては必須成分ではないことが確認できた。上記方法にしたがって、SN比η及び感度Sについて、推定値の利得と実験値の利得とを算出した。結果を表10に示す。表10から明らかなように、実験例19及び20では、いずれも利得が比較的近い値を示したことから、本実験例で得られた要因効果は信頼性が高いことが確認できた。"