流体を加熱する熱源機と、室内に設置される熱交換器であり、前記熱源機により加熱された流体が流れ、前記流体と室内空気との熱交換を行う熱交換器と、室内の温度を計測する室温センサと、室内の人体を検知する人感センサと、前記人感センサにより人体が検知されている場合、前記室温センサにより計測される温度が予め設定された第1温度になるように前記熱源機での前記流体の加熱量と前記熱交換器への前記流体の流量との少なくともいずれかを制御し、前記人感センサにより人体が検知されていない場合、前記室温センサにより計測される温度が前記第1温度と異なる第2温度になるように前記熱源機での前記流体の加熱量と前記熱交換器への前記流体の流量との少なくともいずれかを制御する制御装置とを備えることを特徴とする空気調和システム。前記制御装置は、前記第2温度として、時間帯ごとに、過去に前記人感センサにより人体が検知された割合に応じて予め設定された温度を記憶する記憶部を有し、前記人感センサにより人体が検知されていない場合、前記室温センサにより計測される温度が前記記憶部に記憶された、現在の時間帯に対応する第2温度になるように前記熱源機での前記流体の加熱量と前記熱交換器への前記流体の流量との少なくともいずれかを制御することを特徴とする請求項1の空気調和システム。前記制御装置の記憶部は、前記第2温度として、前記第1温度より低く、かつ、対応する時間帯における前記割合が低いほど低く設定された温度を記憶することを特徴とする請求項2の空気調和システム。前記制御装置の記憶部は、前記第2温度として、対応する時間帯における前記割合が低いほど段階的に低く設定された温度を記憶することを特徴とする請求項3の空気調和システム。前記制御装置は、前記人感センサにより人体が検知されていない場合、現在の時間帯における前記割合が100であれば、前記室温センサにより計測される温度が前記第1温度になるように前記熱源機での前記流体の加熱量と前記熱交換器への前記流体の流量との少なくともいずれかを制御することを特徴とする請求項2から4のいずれかの空気調和システム。前記制御装置は、前記人感センサにより人体が検知されていない場合、現在の時間帯における前記割合が0であれば、前記熱交換器への前記流体の流入を停止させることを特徴とする請求項2から5のいずれかの空気調和システム。前記熱交換器は、複数の部屋の各々に設置され、前記制御装置の記憶部は、部屋と時間帯との組み合わせごとに、過去に前記人感センサにより人体が検知された割合に応じて予め設定された温度を記憶し、前記制御装置は、部屋ごとに、前記人感センサにより人体が検知されている場合、前記室温センサにより計測される温度が前記第1温度になるように前記熱源機での前記流体の加熱量と前記熱交換器への前記流体の流量との少なくともいずれかを制御し、前記人感センサにより人体が検知されていない場合、前記室温センサにより計測される温度が前記記憶部に記憶された、現在の時間帯に対応する第2温度になるように前記熱源機での前記流体の加熱量と前記熱交換器への前記流体の流量との少なくともいずれかを制御することを特徴とする請求項2から6のいずれかの空気調和システム。前記熱交換器は、強制対流を発生させる強制対流発生部を有し、前記制御装置は、前記人感センサにより人体が検知されている場合、前記室温センサにより計測される温度が前記第1温度になるまで前記熱交換器の強制対流発生部を動作させることを特徴とする請求項1から7のいずれかの空気調和システム。前記流体は、水とエチレングリコールとのいずれかを主成分とすることを特徴とする請求項1から8のいずれかの空気調和システム。前記熱源機は、冷媒を圧縮する圧縮機を有し前記冷媒と前記流体との熱交換により前記流体を加熱するヒートポンプであり、前記制御装置は、前記圧縮機の回転速度を調節することにより前記熱源機での前記流体の加熱量を制御することを特徴とする請求項1から9のいずれかの空気調和システム。前記熱源機は、送風機により送風されて冷媒を加熱する別の熱交換器を有し前記冷媒と前記流体との熱交換により前記流体を加熱するヒートポンプであり、前記制御装置は、前記送風機の回転速度を調節することにより前記熱源機での前記流体の加熱量を制御することを特徴とする請求項1から9のいずれかの空気調和システム。前記冷媒は、地球温暖化係数が1000以下の冷媒であることを特徴とする請求項10又は11の空気調和システム。前記冷媒は、R32とHFOハイドロフルオロオレフィン-1234yfと炭化水素とCO2二酸化炭素とのいずれかであることを特徴とする請求項10から12のいずれかの空気調和システム。熱源機が、流体を加熱し、室内に設置される熱交換器が、前記熱源機により加熱された流体と室内空気との熱交換を行い、室温センサが、室内の温度を計測し、人感センサが、室内の人体を検知し、制御装置が、前記人感センサにより人体が検知されている場合、前記室温センサにより計測される温度が予め設定された第1温度になるように前記熱源機での前記流体の加熱量と前記熱交換器への前記流体の流量との少なくともいずれかを制御し、前記人感センサにより人体が検知されていない場合、前記室温センサにより計測される温度が前記第1温度と異なる第2温度になるように前記熱源機での前記流体の加熱量と前記熱交換器への前記流体の流量との少なくともいずれかを制御することを特徴とする空気調和方法。輻射空調は、対流型のエアコンと比べ、快適性が高いが、気流を発生させない。そのため、部屋全体が暖まるまで時間がかかるといった課題がある。輻射空調は、全館空調のような形で常に空調運転を行い、室温を一定に保つといった方法で使われるのが普通である。ここで、例えば一般家庭で空気調和機が使われるケースを想定する。平日の昼間は、家の中には、ほとんど人がおらず、使われる部屋が限られている。よって、全室空調すると、余分に暖房能力を使用してしまう。通常の生活パターンでは、平日の日中使われる部屋は、居間や台所等、限られた空間である。寝室や子供部屋等は、通常使用されない部屋である。一方、休日は、平日とは部屋の使用パターンが変わってくることが想定される。在室率は平日よりも高まることが想定される。平日よりは余分な暖房が少なくなることが想定される。上記のように、輻射空調では、気流感がなく快適な暖房運転を行うことができるが、全館空調を行うことによるエネルギーロスが発生し、余分なエネルギーを消費してしまうという課題があった。本発明は、例えば、空調の快適性を維持しつつ、省エネルギーを図ることを目的とする。本発明の一の態様に係る空気調和システムは、流体を加熱する熱源機と、室内に設置される熱交換器であり、前記熱源機により加熱された流体が流れ、前記流体と室内空気との熱交換を行う熱交換器と、室内の温度を計測する室温センサと、室内の人体を検知する人感センサと、前記人感センサにより人体が検知されている場合、前記室温センサにより計測される温度が予め設定された第1温度になるように前記熱源機での前記流体の加熱量と前記熱交換器への前記流体の流量との少なくともいずれかを制御し、前記人感センサにより人体が検知されていない場合、前記室温センサにより計測される温度が前記第1温度と異なる第2温度になるように前記熱源機での前記流体の加熱量と前記熱交換器への前記流体の流量との少なくともいずれかを制御する制御装置とを備える。本発明の一の態様によれば、空調の快適性を維持しつつ、省エネルギーを図ることができる。以下、本発明の実施の形態について、図を用いて説明する。実施の形態1.図1は、本実施の形態に係る空気調和システム10の構成例を示す図である。図1において、空気調和システム10は、建物1に設置されている。空気調和システム10は、少なくとも1つの室温センサ11、少なくとも1つの人感センサ12、少なくとも1つのラジエータ13、少なくとも1つの流量調整弁14を備える。また、空気調和システム10は、熱源機21、制御装置31を備える。同一室内空間2には、負荷側機器であるラジエータ13のほか、室温センサ11と人感センサ12とが取り付けられている。建物1の中には同様な空間2即ち、部屋が複数ある。ラジエータ13、室温センサ11、人感センサ12は空間2ごとに設置されている。ラジエータ13は、室内に設置される熱交換器の例である。ラジエータ13には、熱源機21により加熱された流体即ち、熱媒体が流れる。ラジエータ13は、この流体と室内空気との熱交換を行うことにより、室内を暖める。室温センサ11は、室内の温度を計測する。人感センサ12は、室内の人体を検知する。熱源機21は、前述したように、ラジエータ13に流れ込む流体を加熱する。熱源機21としては、ボイラーを使用してもよいが、本実施の形態では、環境を考慮してヒートポンプを使用する。ヒートポンプは、内部を循環する冷媒と上記流体との熱交換により上記流体を加熱する。熱源機21は、圧縮機22、空気熱交換器23を有する。図示していないが、熱源機21は、さらに、膨張部、流体熱交換器を有する。圧縮機22、流体熱交換器、空気熱交換器23、膨張部は、順番に接続されてヒートポンプサイクルを構成する。圧縮機22は、冷媒を圧縮して加熱する。圧縮機22の回転速度が上がると、冷媒の加熱量が増加する。流体熱交換器は、圧縮機22によって加熱された冷媒を利用して、ラジエータ13に流れ込む流体を加熱する。膨張部は、膨張冷却により冷媒を冷却する。空気熱交換器23は、ラジエータ13とは別の熱交換器の例である。空気熱交換器23は、膨張部によって冷媒が冷却された後、外気から冷媒に熱を回収する。空気熱交換器23には、送風機24が取り付けられている。送風機24の回転速度が上がると、送風機24により空気熱交換器23に送風される外気の量が増加する。よって、熱の回収量即ち、冷媒の加熱量が増加する。ヒートポンプを循環する冷媒としては、環境を配慮して、地球温暖化係数の低い冷媒を使用することが望ましい。具体的には、地球温暖化係数が1000以下の冷媒を使用することが望ましい。例えば、R32、HFOハイドロフルオロオレフィン-1234yf、炭化水素、CO2を使用することができる。熱源機21とラジエータ13との間を循環する流体としては、水を主成分とする液体例えば、単に、水を使用する。建物1が寒冷地等、配管が凍結する可能性がある地域にある場合は、エチレングリコールを主成分とした不凍液を使用することが望ましい。制御装置31は、人体検出部32、室温検出部33、演算装置34、熱源制御部35、流量制御部36、記憶部37を備える。人体検出部32は、空間2ごとに、人感センサ12により人体が検知されているかどうかを示す信号を、人感センサ12から受信する。室温検出部33は、空間2ごとに、室温センサ11により計測された温度を示す信号を、室温センサ11から受信する。熱源制御部35は、熱源機21での流体の加熱量を制御する。具体的には、熱源制御部35は、熱源機21の圧縮機22の回転速度や送風機24の回転速度を速くすることにより、ヒートポンプの冷媒の加熱量を増加させ、結果として、熱源機21での流体の加熱量を増加させる。あるいは、熱源制御部35は、熱源機21の圧縮機22の回転速度や送風機24の回転速度を遅くすることにより、ヒートポンプの冷媒の加熱量を減少させ、結果として、熱源機21での流体の加熱量を減少させる。流量制御部36は、ラジエータ13への流体の流量を制御する。具体的には、流量制御部36は、流量調整弁14の開度を大きくすることにより、ラジエータ13への流体の流量を増加させる。あるいは、流量制御部36は、流量調整弁14の開度を小さくすることにより、ラジエータ13への流体の流量を減少させる。記憶部37は、例えばメモリであり、空間2ごとに予め設定された第1温度と、空間2ごとに第1温度より低く設定された第2温度とを記憶する。演算装置34は、例えばプロセッサであり、人体検出部32により受信される信号と、室温検出部33により受信される信号とに基づき、熱源制御部35や流量制御部36を用いて熱源機21での流体の加熱量やラジエータ13への流体の流量を制御する。これにより、演算装置34は、空間2ごとに、室内の温度を調節する。具体的には、人感センサ12により人体が検知されている場合、演算装置34は、室温センサ11により計測される温度が記憶部37に記憶された第1温度になるように、熱源機21での流体の加熱量とラジエータ13への流体の流量との少なくともいずれかを制御する。熱源制御部35を用いて熱源機21での流体の加熱量を調節すれば、建物1の全体の温度を一括調整できる。流量制御部36を用いてラジエータ13への流体の流量を調節すれば、個別の空間2の温度を微調整できる。例えば、全て又はほとんどの空間2の温度が、記憶部37に記憶された、対応する第1温度より低いとする。この場合、まず、演算装置34は、熱源機21での流体の加熱量を増加させる。次に、演算装置34は、それぞれの空間2について、室温センサ11により計測された最新の温度が、対応する第1温度より高いか低いかを判定する。演算装置34は、対応する第1温度より温度が低いままの空間2のラジエータ13への流体の流量を増加させる。一方、演算装置34は、対応する第1温度より温度が高くなってしまった空間2のラジエータ13への流体の流量を減少させる。例えば、1つ又は一部の空間2のみの温度が、記憶部37に記憶された、対応する第1温度より低いとする。この場合、演算装置34は、対応する第1温度より温度が低い空間2のラジエータ13への流体の流量を増加させる。このとき、演算装置34が、熱源機21での流体の加熱量を増加させる必要はない。なお、上記のような演算装置34の制御動作は例であり、異なる動作によりそれぞれの空間2の温度が調節されてもよい。人感センサ12により人体が検知されていない場合、演算装置34は、室温センサ11により計測される温度が記憶部37に記憶された第2温度になるように、熱源機21での流体の加熱量とラジエータ13への流体の流量との少なくともいずれかを制御する。人感センサ12により人体が検知されていない場合の演算装置34の制御動作は、人感センサ12により人体が検知されている場合と同様である。しかし、この場合、演算装置34は、それぞれの空間2の温度を第1温度より低い第2温度に調節するだけなので、熱源機21での流体の加熱量を増加させる量は相対的に低い。したがって、空間2に人がいない場合、空間2に人がいる場合よりもエネルギーの消費量を低く抑えることができる。つまり、建物1の全体を暖めて快適性を維持しつつ、人がいない空間2に余分なエネルギーが消費されることを回避して省エネルギーを図ることができる。このように、本実施の形態では、室内に置かれている人感センサ12にて人の在室が確認されると、制御装置31内の人体検出部32を経由し、演算装置34に情報が入力される。演算装置34は、室温センサ11で検知された室温と、設定された温度を比較し、室温を設定温度に近づけるように熱源制御部35及び流量制御部36からの制御を行う。室温センサ11で検知された室温が設定温度よりも低い場合には、演算装置34は、熱源供給量を増加させる方向で熱源機21を制御する。ヒートポンプにおける主な熱源供給量の増加方法としては、圧縮機22の回転数や空気熱交換器23に取り付けられる送風機24の回転数を増加させるといった方法がある。室温センサ11で検知された室温が設定温度よりも高い場合には、演算装置34は、ラジエータ13の前に取り付けられている流量調整弁14を閉め気味に制御し、ラジエータ13に流入する熱媒体流量を抑制し、暖房能力を抑制させる。また、その際に熱源機21の熱源供給能力が過剰にならないように、熱源機21に対しても熱源供給量をセーブするよう指示する信号を熱源制御部35より送る。ヒートポンプにおける主な熱源供給量のセーブ方法としては、圧縮機22の回転数や空気熱交換器23に取り付けられる送風機24の回転数を減少させるといった方法がある。一方、人感センサ12にて人の在室が確認されない場合には、演算装置34は、流量調整弁14にて、ラジエータ13に流れる熱媒体の流量を抑制する。それとともに、演算装置34は、熱源供給能力と負荷側要求能力のバランスを保つために、熱源供給量をセーブするよう指示する信号を熱源制御部35より送る。このような制御を行うことにより、過剰な暖房によるエネルギーロスを抑制することが可能となる。その後、人の在室が確認された場合には、演算装置34は、室温を設定温度に近づけるように、流量調整弁14の流量と熱源機21の供給熱量を制御する。以上説明したように、本実施の形態に係る空気調和システム10は、複数の輻射型熱交換器例えば、ラジエータ13とその輻射型熱交換器に流れる熱媒体の流量を調整する調整弁例えば、流量調整弁14と室温センサ11とその輻射型熱交換器が空調を行う空間2の人体を検知することができる人感センサ12を室内空間に備える。また、空気調和システム10は、熱源を発生させる熱源機21と、各装置を制御する制御装置31とを備える。制御装置31は、人感センサ12にて人体が検知されないときには、輻射型熱交換器に流れる熱媒体の流量を調整することにより室温を制御する。熱を発生させる熱源機21には、ヒートポンプを使用する。ヒートポンプに使用する圧縮機22はインバータ駆動方式である。圧縮機22の回転数を調整することにより冷媒の循環量が調整可能である。また、熱交換器例えば、空気熱交換器23には回転数可変型の送風機24が搭載される。送風機24の回転数を調整することにより冷媒の温度が調整可能である。本実施の形態では、輻射空調システムにおいて、人感センサ12を使用することにより、人の在/不在を検知する。在室が続く空間2に対しては、通常の暖房運転を行う。不在の部屋に対しては、室温を、空調している部屋の目標温度よりも下がるように制御する。これにより、余分なエネルギー消費を抑えることができる。つまり、本実施の形態によれば、輻射式全館空調システムに人感センサ12を設け、人の在/不在を検知し、無駄な暖房を抑制するように室温を制御できる。なお、本実施の形態では、室内に設置される熱交換器即ち、ラジエータ13が暖房であるが、この熱交換器を冷房に置き換えてもよい。その場合、第2温度が第1温度より高く設定される。実施の形態2.本実施の形態について、主に実施の形態1との差異を説明する。図2は、本実施の形態に係る空気調和システム10の構成例を示す図である。図2において、空気調和システム10は、図1に示した実施の形態1のものと比較すると、ラジエータ13に強制対流発生部15が設けられている点で異なる。強制対流発生部15は、例えば回転速度が可変な送風機であり、強制対流を発生させる。人感センサ12により人体が検知されている場合、制御装置31の演算装置34は、室温センサ11により計測される温度が記憶部37に記憶された第1温度になるまでラジエータ13の強制対流発生部15を動作させる。これにより、それぞれの空間2の温度を迅速に第1温度まで上昇させることができる。例えば、ある空間2の温度が、記憶部37に記憶された、対応する第1温度より低いとする。この場合、演算装置34は、熱源機21での流体の加熱量と、その空間2のラジエータ13への流体の流量との少なくともいずれかを増加させる。このとき、演算装置34は、ラジエータ13の強制対流発生部15の動作を開始させる。そして、演算装置34は、その空間2について、室温センサ11により計測される温度を監視する。その空間2の温度が、対応する第1温度に達すると、演算装置34は、ラジエータ13の強制対流発生部15の動作を停止させる。つまり、演算装置34は、人がいる空間2の温度が第1温度に達した後、即ち、通常の暖房運転の際には、輻射による暖房運転のみを行う。これにより、気流感を抑制することができる。よって、快適性を維持できる。人感センサ12により人体が検知されていない場合、演算装置34は、実施の形態1と同様に動作する。実施の形態1では、人感センサ12にて人の在室が確認されない場合には、演算装置34は、暖房供給能力を抑制するように制御を行う。しかし、新たに人の在室が確認された場合に、輻射のみに頼った暖房では、室内の温度が設定温度に到達するまで時間がかかる。そこで、本実施の形態では、演算装置34は、必要なときのみ強制対流を発生させ、室内の温度を設定温度まで早めに到達させる。演算装置34は、室内の温度が設定温度まで到達した際には、再度輻射のみの空調に切り替える。図3は、ラジエータ13の制御例を示す図である。図3では、人の在/不在と室温の制御パターンとの関係を強制対流発生部15がないラジエータ13の場合と強制対流発生部15があるラジエータ13の場合とで比較している。人感センサ12により人の不在が検知されて、制御装置31がラジエータ13への熱媒体の供給を停止又は供給量を削減しても、気流が発生しないため、室温の変化には少し応答遅れが発生する。強制対流発生部15がないラジエータ13の場合、逆に人感センサ12により人の在室が検知されて、制御装置31がラジエータ13への熱媒体の供給を開始又は供給量を増加しても同じで、室温の上昇には遅れが発生する。しかし、本実施の形態のように、強制対流発生部15があるラジエータ13の場合、制御装置31がラジエータ13への熱媒体の供給を開始又は供給量を増加するとともに、強制対流発生部15により強制対流を発生させると、室温が急上昇する。このように、本実施の形態では、人感センサ12により人の在室が検知された場合、熱媒体をラジエータ13に供給するとともに、強制対流を発生させる。これにより、輻射のみの空調で発生する室温上昇の遅延を抑制し、早めに室温を設定温度に近づけることができる。室温が設定温度に到達した後は、強制対流の発生を止め、輻射による気流感のない暖房を継続する。以上説明したように、本実施の形態に係る空気調和システム10は、人感センサ12により人体が検知された際には、輻射型熱交換器例えば、ラジエータ13に設けられた強制対流発生部15を用いて、強制対流を発生させる。これにより、室温制御の遅延即ち、室温調整時間の遅延を抑制することができる。実施の形態3.本実施の形態について、主に実施の形態1との差異を説明する。本実施の形態に係る空気調和システム10の構成は、図1に示した実施の形態1のものと同様である。本実施の形態において、制御装置31の記憶部37は、第2温度として、空間2と時間帯との組み合わせごとに、過去に人感センサ12により人体が検知された割合に応じて予め設定された温度を記憶する。例えば、第2温度は、対応する時間帯における上記割合が低いほど段階的に低く設定される。なお、第2温度は、対応する時間帯における上記割合が低いほど連続的に低くなるように設定されてもよい。例えば、第2温度は、対応する時間帯における上記割合に所定の係数を掛けた値になるように設定されてもよい。ある空間2において人感センサ12により人体が検知されていない場合、制御装置31の演算装置34は、室温センサ11により計測される温度が記憶部37に記憶された、その空間2と現在の時間帯との組み合わせに対応する第2温度になるように、熱源機21での流体の加熱量とラジエータ13への流体の流量との少なくともいずれかを制御する。本実施の形態では、現在の時間帯における上記割合即ち、その空間2において過去に人感センサ12により人体が検知された割合が100であれば、演算装置34は、特別な制御を行う。具体的には、演算装置34は、その空間2において人感センサ12により人体が検知されていなくても、室温センサ11により計測される温度がその空間2と現在の時間帯との組み合わせに対応する第1温度になるように、熱源機21での流体の加熱量とラジエータ13への流体の流量との少なくともいずれかを制御する。また、本実施の形態では、現在の時間帯における上記割合即ち、その空間2において過去に人感センサ12により人体が検知された割合が0であれば、演算装置34は、特別な制御を行う。具体的には、演算装置34は、その空間2において人感センサ12により人体が検知されていなければ、その空間2のラジエータ13への流体の流入を停止させる。図4は、第2温度の設定例を示す図である。通常、人の行動パターンは曜日によって変化することが多い。図4において、演算装置34は、建物1における1週間の行動パターンを学習し、その行動パターンに基づいて暖房運転制御を行う。演算装置34は、人の在室/不在の判定を、各空間2に取り付けられた人感センサ12を用いて行う。人の在室/不在の判定は、決められた時刻に人感センサ12により行われる。この例では、判定が便宜的に6時間ごとに行われ、判定結果図4の在室が、空間2と時間帯の組み合わせごとに記憶部37に記憶される。人が6時間の途中で不在になるような場合、在室時間が6時間の50に相当する3時間以上であれば在室と判定され、3時間未満であれば不在と判定される。なお、必要に応じて、分単位まで細かく判定が行われてもよい。その場合、判定結果が、空間2ごとに、分単位で記憶部37に記憶される。第1温度人の在室時の設定温度は、全ての空間2に対して20°Cに設定され、記憶部37に記憶される。なお、第1温度は、それぞれの空間2に対して、異なる温度に設定されてもよい。また、第1温度は、時間帯ごとに、異なる温度に設定されてもよい。演算装置34は、平日と週末とに分けて、時間帯ごとの在室率を評価する。在室率が低い順に、D判定0、C判定1~30、B判定31~79、A判定80~100の4段階で評価される。評価結果図4の判定は、空間2と時間帯の組み合わせごとに記憶部37に記憶される。演算装置34は、第2温度人の不在時の設定温度を、空間2と時間帯との組み合わせごとに、在室率の評価結果に応じて設定する。具体的には、第2温度は、在室率の評価結果がA判定であれば20°C即ち、第1温度と同じ温度、B判定であれば18°C、C判定であれば16°Cに設定され、記憶部37に記憶される。第2温度は、在室率の評価結果がD判定であれば設定されない。例えば、X室では、月曜日の0~6時は人が在室しているが、6~18時は不在となり、また18~0時は人が在室している。この周期は、平日である月曜日から金曜日まで繰り返されている。つまり、周期的に在室及び不在が繰り返されている。月曜日から金曜日までは、18時から翌日6時までの在室率が100となるため、A判定と評価される。6時から18時までの在室率が0のため、D判定と評価される。A判定の時間帯は、人が在室する可能性が高いので、仮に一時的に不在となっても設定温度を目標から変更せずに20°Cのままとして暖房運転を続ける。一方、D判定の時間帯は、人が在室する確率が0なので、人が不在であれば、基本的に暖房運転は行わず、室温は成行きとする。また、X室では、週末である土曜日と日曜日は常に人が在室しているため、全ての時間帯の在室率がA判定と評価される。よって、常時20°Cを目標に暖房運転を行う。Y室では、0~6時の在室率を見ると、月、水、木曜日は人が在室しているが、火、金曜日は不在となるため、平日5日間の在室率が60となり、B判定と評価される。同様に、6~12時の在室率はC判定、12~18時の在室率はD判定、18~0時の在室率はA判定と評価される。B判定の時間帯は、人が不在であれば、通常の設定温度よりやや低い18°Cで暖房運転を行う。C判定の時間帯は、人が不在であれば、それよりも低い16°Cで暖房運転を行う。同様に、Y室では、人が不在であれば、土、日曜日も在室率の評価結果に応じた設定温度で暖房運転を行う。人感センサ12により人の在室が検知されれば、通常の20°Cで暖房運転を行う。なお、この例では、在室率を平日月曜日~金曜日と休日土曜日及び日曜日に分けて評価しているが、曜日ごとに評価してもよい。本実施の形態では、ラジエータ13等の負荷変動に対する追従に時間がかかる暖房システムが、人の不在時には、上記のように在室率に応じた目標設定温度を変更して暖房運転を行う。このため、本実施の形態によれば、換気や壁を伝って外に漏れる熱量を低減させ、効率的な暖房運転を行うことができる。さらに、負荷追従時間がかかることによる快適性の悪化も極力回避することができる。以上、本発明の実施の形態について説明したが、これらのうち、2つ以上の実施の形態を組み合わせて実施しても構わない。あるいは、これらのうち、1つの実施の形態を部分的に実施しても構わない。あるいは、これらのうち、2つ以上の実施の形態を部分的に組み合わせて実施しても構わない。