"熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂、および、一般式1:-Z-C=O-CR1=CH21式中、R1は水素原子、または、炭素数1~20の炭化水素基、Zは2価の有機基である。で表される置換基を分子内に平均1個以上有する数平均分子量が3,000以上のポリオキシアルキレン系重合体Aを含有する樹脂混和物。一般式1のZが酸素原子である請求項1に記載の樹脂混和物。一般式1のZが一般式2:-NH-C=O-O-R2-O-2式中、R2は2価の炭化水素基である。で表される基である請求項1に記載の樹脂混和物。一般式1のZが一般式3:-O-C=O-NH-R2-O-3式中、R2は前記と同じ。で表される基である請求項1に記載の樹脂混和物。一般式1で表される置換基が水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aと一般式4:O=C=N-R2-O-C=O-CR1=CH24式中、R1、R2は前記と同じ。で表されるイソシアネート系化合物Cをジブチル錫メルカプト酸エステルDの存在下で反応させることにより得られる請求項4に記載の樹脂混和物。R1が水素原子である請求項1から5のいずれか1項に記載の樹脂混和物。R2がエチレン基である請求項3から6のいずれか1項に記載の樹脂混和物。ポリオキシアルキレン系重合体Aがポリオキシプロピレン系重合体である請求項1から7のいずれか1項に記載の樹脂混和物。熱可塑性樹脂が、アクリルゴム、エピクロロヒドリンゴム、ウレタンゴム、フッ素ゴム、シリコーンゴム、二トリルゴム、水素化ニトリルゴム、エチレンプロピレンゴム、クロロプレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレンゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレンブタジエンゴム、アクリロニトリルブタンジエンスチレンゴム、ノルボルネンゴム、多硫化ゴム、天然ゴムおよび熱可塑性エラストマーからなる群から選ばれる少なくとも1種である請求項1から8のいずれか1項に記載の樹脂混和物。熱可塑性樹脂が、エポキシ基、水酸基、酸基およびハロゲン基からなる群から選ばれる少なくとも一種の反応性官能基を有する請求項1から9のいずれか1項に記載の樹脂混和物。熱硬化性樹脂が、フェノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂およびエポキシ樹脂からなる群から選ばれる少なくとも1種である請求項1から10のいずれか1項に記載の樹脂混和物。熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂とポリオキシアルキレン系重合体Aとの配合割合が、熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂、および、ポリオキシアルキレン系重合体Aの総量100重量に対してポリオキシアルキレン系重合体Aが0.1重量以上90重量以下である請求項1から11のいずれか1項に記載の樹脂混和物。開始剤を含有する、請求項1から12のいずれか1項に記載の樹脂混和物。開始剤が、熱重合開始剤、光重合開始剤、および、レドックス開始剤からなる群から選ばれる少なくとも一種である、請求項1から13いずれか1項に記載の樹脂混和物。請求項1から14のいずれか1項に記載の樹脂混和物を硬化させて得られる硬化物。活性エネルギー線により硬化させて得られる請求項15に記載の硬化物。活性エネルギー線がUVおよび/または電子線である請求項16に記載の硬化物。上記のように、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂の機械物性を改善するために、モノマーやマクロモノマーを用いたグラフト化が行われている。しかし、依然として、より良い性能を発現するための変性技術及びそれにより製造された樹脂の開発が求められている。また、非反応性の樹脂、反応性オリゴマーのブレンドによる樹脂改質も検討されているが、上述の課題を解決するに至ってない。そこで、本願発明は、より簡便かつ容易に、熱可塑性樹脂や熱硬化性樹脂により良い性能を発現させうる樹脂混和物およびその硬化物を提供することを目的とする。上述の現状に鑑み、本発明者らが鋭意検討した結果、重合性の炭素-炭素二重結合を有する置換基を分子内に平均1個以上有するポリオキシアルキレン系重合体と、熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂とを混練してなる混和物を硬化させると、熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂の物性に、予想以上に良好な性能を付与改善できることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち本発明は、I熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂、および、一般式1:-Z-C=O-CR1=CH21式中、R1は水素原子、または、炭素数1~20の炭化水素基、Zは2価の有機基である。で表される置換基を分子内に平均1個以上有する数平均分子量が3,000以上のポリオキシアルキレン系重合体Aを含有する樹脂混和物。II一般式1のZが酸素原子であるIに記載の樹脂混和物。III一般式1のZが一般式2:-NH-C=O-O-R2-O-2式中、R2は2価の炭化水素基である。で表される基であるIに記載の樹脂混和物。IV一般式1のZが一般式3:-O-C=O-NH-R2-O-3式中、R2は前記と同じ。で表される基であるIに記載の樹脂混和物。V一般式1で表される置換基が水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aと一般式4:O=C=N-R2-O-C=O-CR1=CH24式中、R1、R2は前記と同じ。で表されるイソシアネート系化合物Cをジブチル錫メルカプト酸エステルDの存在下で反応させることにより得られるIVに記載の樹脂混和物。VIR1が水素原子であるIからVのいずれか1項に記載の樹脂混和物。VIIR2がエチレン基であるIIIからVIのいずれか1項に記載の樹脂混和物。VIIIポリオキシアルキレン系重合体Aがポリオキシプロピレン系重合体であるIからVIIのいずれか1項に記載の樹脂混和物。IX熱可塑性樹脂が、アクリルゴム、エピクロロヒドリンゴム、ウレタンゴム、フッ素ゴム、シリコーンゴム、二トリルゴム、水素化ニトリルゴム、エチレンプロピレンゴム、クロロプレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレンゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレンブタジエンゴム、アクリロニトリルブタンジエンスチレンゴム、ノルボルネンゴム、多硫化ゴム、天然ゴムおよび熱可塑性エラストマーからなる群から選ばれる少なくとも1種であるIからVIIIのいずれか1項に記載の樹脂混和物。X熱可塑性樹脂が、エポキシ基、水酸基、酸基およびハロゲン基からなる群から選ばれる少なくとも一種の反応性官能基を有するIからIXのいずれか1項に記載の樹脂混和物。XI熱硬化性樹脂が、フェノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂およびエポキシ樹脂からなる群から選ばれる少なくとも1種であるIからXのいずれか1項に記載の樹脂混和物。XII熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂とポリオキシアルキレン系重合体Aとの配合割合が、熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂、および、ポリオキシアルキレン系重合体Aの総量100重量に対してポリオキシアルキレン系重合体Aが0.1重量以上90重量以下であるIからXIのいずれか1項に記載の樹脂混和物。XIII開始剤を含有する、IからXIIのいずれか1項に記載の樹脂混和物。XIV開始剤が、熱重合開始剤、光重合開始剤、および、レドックス開始剤からなる群から選ばれる少なくとも一種である、IからXIIIいずれか1項に記載の樹脂混和物。XVIからXIVのいずれか1項に記載の樹脂混和物を硬化させて得られる硬化物。XVI活性エネルギー線により硬化させて得られるXVに記載の硬化物。XVII活性エネルギー線がUVおよび/または電子線であるXVIに記載の硬化物。本発明の混和物によれば、熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂の機械物性を改善した樹脂を得ることができ、それらは、発泡体、繊維、成形体、フィルム被覆材に加工し、利用することができる。熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂単独で得られる加工品では、柔軟性を付与する目的で可塑剤を併用した場合、可塑剤成分が高温、常温経時でブリードアウトするという課題があるが、本発明の樹脂混和物では全く発生しない。また、可塑剤を使用せずに機械物性を改善する方法として、反応性のオリゴマーを添加、硬化させる方法が試みられているが反応性オリゴマーとして例えばウレタンアクリレートを添加した場合には、加工品の耐熱性が低下するとか、エポキシアクリレート、ポリエステルアクリレートの場合であれば、伸びが極端に低下する等の問題点は指摘されていたが、この様な問題点はなく、機械物性をより向上させることができる。以下、本発明について詳しく説明する。<熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂>熱可塑性樹脂としては、特に制限はないが、例えばポリエチレンPE、ポリプロピレンPP、ポリスチレンPS、アクリロニトリル/スチレン樹脂AS、アクリロニトリル/ブタジエン/スチレン樹脂ABS、メタクリル樹脂PMMA、塩化ビニルPVC、ポリアミドPA、ポリアセタールPOM、超高分子量ポリエチレンUHPE、ポリブチレンテレフタレートPBT、GF強化ポリエチレンテレフタレートGF―PET、ポリメチルペンテンTPX、ポリァイドPPS、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、液晶ポリマーLCP、ポリテトラフロロエチレンPTFE、ポリイミドPI、ポリエーテルイミドPEI、ポリアリレートPAR、ポリサルフォンPSF、ポリエーテルサルフォンPES、ポリアミドイミドPAI、ブタジエンゴムBR、ニトリルゴムNBR、水素化ニトリルゴムH-NBR、イソプレンゴムIR、スチレンブタジエンゴムSBR、ブチルゴム、エチレンプロピレンゴムEPM、EPDM、クロロスルホン化ポリエチレンCSM、シリコーンゴム、クロロプレンゴムCR、アクリルゴムACM、エピクロロヒドリンゴムCO、ECO、メタアクリレートブタジエンスチレン樹脂MBS、フッ素樹脂PF、ウレタン樹脂PU、ポリカーボネート樹脂PC、ポリエステル樹脂、ポリエーテール樹脂等が使用できる。熱硬化性樹脂としては、フェノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂等が挙げられる。上記、熱硬化性樹脂、熱可塑性樹脂には反応性の官能基を含まれていてもよい。官能基としては特に限定はないが、エポキシ基、水酸基、酸基、ハロゲン基等が挙げられる。官能基別で、同樹脂に架橋剤を添加することで機械物性を向上させることができる。官能基別の架橋剤としては、特に限定はないが、エポキシ基の場合、加熱硬化系では安息香酸アンモニウム、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛/ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛の組合せ、イソシアヌル酸/四級アンモニウム塩基の組合せ、酸無水物、熱潜在性のアミン系架橋剤、常温硬化の場合にはポリアミン、ポリアミド化合物、ポリアミドアミン化合物、ポリチオール化合物、無機酸、無機塩基等が挙げられる。水酸基の場合、イソシアナート、酸水物化合物等が挙げられる。酸基特のカルボン酸の場合は、ヘキサメチレンジアミンカーバメート/ジ-o-トリグアニジンの組合せ、多官能性エポキシ化合物、ポリアミン化合物カルボン酸無水物の場合、多価水酸基化合物カルボン酸無水物の場合等が挙げられる。ハロゲン基の場合は、カルボン酸ナトリウム塩/カルボン酸カリウム塩/硫黄の汲み合せが挙げられる。<ポリオキシアルキレン系重合体A>本発明の樹脂混和物は、一般式1:-Z-C=O-CR1=CH21式中、R1は水素原子、または、炭素数1~20の炭化水素基、Zは2価の有機基である。で表される置換基以下、メタアクリロイル系置換基と記載する場合もある。を分子内に平均1個以上有する数平均分子量が3,000以上のポリオキシアルキレン系重合体Aを含有する。重合体Aのメタアクリロイル系置換基の数は、特に限定されないが、重合体A同士が架橋するという点から、1分子あたり平均1個未満であると硬化性が低くなる傾向があるため、平均1個以上が好ましい。ただし、1分子あたり平均1個以上のメタアクリロイル系置換基を有する重合体Aが含まれれば、硬化物の硬度、柔軟性を調整するために、1分子あたり平均1個未満のメタアクリロイル系置換基を有するポリオキシアルキレン系重合体が含まれても良い。また、メタアクリロイル基は分子の側鎖、および/または、末端のいずれに存在していてもかまわないが、ゴム弾性の点から、分子の末端に存在することが好ましい。一般式1中のR1は水素原子、または、炭素原子数1から20の炭化水素基を表す。R1としては、特に限定されず、例えば、水素原子;メチル基、エチル基などのアルキル基;シクロヘキシル基などのシクロアルキル基;フェニル基などのアリール基;ベンジル基などのアラルキル基があげられる。これらの中では、ポリオキシアルキレン系重合体Aの反応性の高さから、メチル基、または水素原子が好ましく、水素原子がより好ましい。一般式1中のZは特に限定されず、例えば、酸素原子;硫黄原子;-NH-、-NCH3-などのアミノ基などがあげられる。これらの中では、導入の容易さから、酸素原子、-NH-基、下記の一般式2、一般式3で表される基が好ましく、酸素原子、一般式2、一般式3で表される基がより好ましい。-NH-C=O-O-R2-O-2式中、R2は2価の炭化水素基である。-O-C=O-NH-R2-O-3式中、R2は前記と同じ。一般式2、3中のR2は、2価の炭化水素基であれば特に限定されず、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ヘキシレン基などのアルキレン基;シクロブチレン基、シクロペンチレン基、シクロヘキシレン基などのシクロアルキレン基;フェニレン基、ベンジレン基などのアリーレン基;などがあげられる。これらの中では、導入の容易さから、エチレン基、ヘキシレン基が好ましく、エチレン基がより好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体に、一般式1で表されるメタアクリロイル系置換基を導入する方法としては、例えば、イ水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aと、この水酸基に対して反応性を示す官能基および不飽和基を有する化合物G1を反応させる方法、ロポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基を他の官能基に置換し、この置換基に対して反応性を示す官能基および不飽和基を有する化合物G2を反応させる方法などがあげられる。イの方法で、ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基と反応させる化合物G1としては、例えば、塩化メタアクリル酸、臭化メタアクリル酸などの不飽和酸ハロゲン化合物類;メタアクリル酸などのカルボン酸化合物類;メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸n-プロピル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸tert-ブチル、メタアクリル酸n-ペンチル、メタアクリル酸n-ヘキシル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸n-ヘプチル、メタアクリル酸n-オクチル、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、メタアクリル酸ノニル、メタアクリル酸デシル、メタアクリル酸ドデシル、メタアクリル酸フェニル、メタアクリル酸トルイル、メタアクリル酸ベンジル、メタアクリル酸2-メトキシエチル、メタアクリル酸3-メトキシブチル、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチル、メタアクリル酸2-ヒドロキシプロピル、メタアクリル酸ステアリル、メタアクリル酸トリフルオロメチルメチル、メタアクリル酸2-トリフルオロメチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロエチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロエチル-2-パーフルオロブチルエチル、メタアクリル酸パーフルオロエチル、メタアクリル酸トリフルオロメチル、メタアクリル酸ビストリフルオロメチルメチル、メタアクリル酸2-トリフルオロメチル-2-パーフルオロエチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロヘキシルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロデシルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロヘキサデシルエチルなどのエステル化合物類などがあげられる。これらの中でも、重合体aの水酸基との反応性から、不飽和酸ハロゲン化合物類の中では、塩化メタアクリル酸が好ましく、カルボン酸化合物類の中では、メタアクリル酸が好ましく、エステル化合物類の中では、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸n-プロピル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸tert-ブチルが好ましい。重合体aの水酸基と反応させる化合物G1の使用量としては、水酸基に対し、0.1モル当量から10モル当量が好ましく、0.5モル当量から5モル当量がより好ましい。使用量が0.1モル当量よりも少ない場合は、反応性が低下する場合があり、10モル当量よりも多い場合は、経済的に不利になることがある。重合体aと化合物G1の反応において、種々の添加剤Hを使用することができる。重合体aの水酸基と不飽和酸ハロゲン化合物類を反応させる場合、生成する酸を捕捉する目的で、アミン化合物などを添加剤H1として使用することができる。アミン化合物としては、例えば、トリエチルアミン、トリアミルアミン、トリヘキシルアミン、トリオクチルアミンなどの脂肪族第三級アミン類;トリアリルアミン、オレイルアミンなどの脂肪族不飽和アミン類;アニリン、ラウリルアニリン、ステアリルアニリン、トリフェニルアミンなどの芳香族アミン類;ピリジン、2-アミノピリジン、2-ジメチルアミノピリジン、4-ジメチルアミノピリジン、2-ヒドロキシピリジン、イミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、モルホリン、N-メチルモルホリン、ピペリジン、2-ピペリジンメタノール、2-2-ピペリジノエタノール、ピペリドン、1,2-ジメチル-1,4,5,6-テトラヒドロピリミジン、1,8-ジアザビシクロ5,4,0ウンデセン-7DBU、6-ジブチルアミノ-1,8-ジアザビシクロ5,4,0ウンデセン-7DBA-DBU、1,5-ジアザビシクロ4,3,0ノネン-5DBN、1,4-ジアザビシクロ2,2,2オクタンDABCO、アジリジンなどの含窒素複素環式化合物、および、その他のアミン類として、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、N-メチル-1,3-プロパンジアミン、N,N-ジメチル-1,3-プロパンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ベンジルアミン、3-メトキシプロピルアミン、3-ラウリルオキシプロピルアミン、3-ジメチルアミノプロピルアミン、3-ジエチルアミノプロピルアミン、3-ジブチルアミノプロピルアミン、3-モルホリノプロピルアミン、2-1-ピペラジニルエチルアミン、キシリレンジアミンなどのアミン類;グアニジン、フェニルグアニジン、ジフェニルグアニジンなどのグアニジン類;ブチルビグアニド、1-o-トリルビグアニドや1-フェニルビグアニドなどのビグアニド類などがあげられる。これらの中では、反応性の観点から第三級アミン類が好ましく、反応後の除去のし易さ、および、入手性の観点からトリエチルアミンが好ましい。アミン化合物などの添加剤H1の使用量としては、水酸基に対し、0.1モル当量から10モル当量が好ましく、0.5モル当量から5モル当量が好ましい。使用量が0.1モル当量よりも少ない場合は、十分に酸を捕捉できない場合があり、10モル当量よりも多い場合は、除去が困難になる場合がある。重合体aの水酸基とカルボン酸化合物類を反応させる場合、プロトン酸およびルイス酸、アミン化合物とスルホン酸類の塩、リン化合物とスルホン酸類の塩などを添加剤H2として併用すると反応性が高くなる場合がある。このような添加剤H2としては、例えば、塩酸、臭酸、ヨウ酸、リン酸などの無機酸類;酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ウンデカン酸、ラウリン酸、トリデシル酸、ミリスチン酸、ペンタデシル酸、パルミチン酸、ヘプタデシル酸、ステアリン酸、ノナデカン酸、アラキン酸、ベヘン酸、リグノセリン酸、セロチン酸、モンタン酸、メリシン酸、ラクセル酸などの直鎖飽和脂肪酸類;ウンデシレン酸、リンデル酸、ツズ酸、フィゼテリン酸、ミリストレイン酸、2-ヘキサデセン酸、6-ヘキサデセン酸、7-ヘキサデセン酸、パルミトレイン酸、ペトロセリン酸、オレイン酸、エライジン酸、アスクレピン酸、バクセン酸、ガドレイン酸、ゴンドイン酸、セトレイン酸、エルカ酸、ブラシジン酸、セラコレイン酸、キシメン酸、ルメクエン酸、アクリル酸、メタクリル酸、アンゲリカ酸、クロトン酸、イソクロトン酸、10-ウンデセン酸などのモノエン不飽和脂肪酸類;リノエライジン酸、リノール酸、10,12-オクタデカジエン酸、ヒラゴ酸、α-エレオステアリン酸、β-エレオステアリン酸、プニカ酸、リノレン酸、8,11,14-エイコサトリエン酸、7,10,13-ドコサトリエン酸、4,8,11,14-ヘキサデカテトラエン酸、モロクチ酸、ステアリドン酸、アラキドン酸、8,12,16,19-ドコサテトラエン酸、4,8,12,15,18-エイコサペンタエン酸、イワシ酸、ニシン酸、ドコサヘキサエン酸などのポリエン不飽和脂肪酸類;2-メチル酪酸、イソ酪酸、2-エチル酪酸、ピバル酸、2,2-ジメチル酪酸、2-エチル-2-メチル酪酸、2,2-ジエチル酪酸、2-フェニル酪酸、イソ吉草酸、2,2-ジメチル吉草酸、2-エチル-2-メチル吉草酸、2,2-ジエチル吉草酸、2-エチルヘキサン酸、2,2-ジメチルヘキサン酸、2,2-ジエチルヘキサン酸、2,2-ジメチルオクタン酸、2-エチル-2,5-ジメチルヘキサン酸、バーサチック酸、ネオデカン酸、ツベルクロステアリン酸などの枝分れ脂肪酸類;プロピオール酸、タリリン酸、ステアロール酸、クレペニン酸、キシメニン酸、7-ヘキサデシン酸などの三重結合をもつ脂肪酸類;ナフテン酸、マルバリン酸、ステルクリン酸、ヒドノカルプス酸、ショールムーグリン酸、ゴルリン酸、1-メチルシクロペンタンカルボン酸、1-メチルシクロヘキサンカルボン酸、1-アダマンタンカルボン酸、ビシクロ[2.2.2]オクタン-1-カルボン酸、ビシクロ[2.2.1]ヘプタン-1-カルボン酸などの脂環式カルボン酸類;アセト酢酸、エトキシ酢酸、グリオキシル酸、グリコール酸、グルコン酸、サビニン酸、2-ヒドロキシテトラデカン酸、イプロール酸、2-ヒドロキシヘキサデカン酸、ヤラピノール酸、ユニペリン酸、アンブレットール酸、アリューリット酸、2-ヒドロキシオクタデカン酸、12-ヒドロキシオクタデカン酸、18-ヒドロキシオクタデカン酸、9,10-ジヒドロキシオクタデカン酸、2,2-ジメチル-3-ヒドロキシプロピオン酸リシノール酸、カムロレン酸、リカン酸、フェロン酸、セレブロン酸などの含酸素脂肪酸類;クロロ酢酸、2-クロロアクリル酸、クロロ安息香酸などのモノカルボン酸のハロゲン置換体;アジピン酸、アゼライン酸、ピメリン酸、スベリン酸、セバシン酸、グルタル酸、シュウ酸、マロン酸、エチルマロン酸、ジメチルマロン酸、エチルメチルマロン酸、ジエチルマロン酸、コハク酸、2,2-ジメチルこはく酸、2,2-ジエチルこはく酸、2,2-ジメチルグルタル酸などの鎖状ジカルボン酸;1,2,2-トリメチル-1,3-シクロペンタンジカルボン酸、オキシ二酢酸などの飽和ジカルボン酸;マレイン酸、フマル酸、アセチレンジカルボン酸、イタコン酸などの不飽和ジカルボン酸;アコニット酸、クエン酸、イソクエン酸、3-メチルイソクエン酸、4,4-ジメチルアコニット酸などの鎖状トリカルボン酸;安息香酸、9-アントラセンカルボン酸、アトロラクチン酸、アニス酸、イソプロピル安息香酸、サリチル酸、トルイル酸などの芳香族モノカルボン酸;フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、カルボキシフェニル酢酸、ピロメリット酸などの芳香族ポリカルボン酸;アラニン、ロイシン、トレオニン、アスパラギン酸、グルタミン酸、アルギニン、システイン、メチオニン、フェニルアラニン、トリプトファン、ヒスチジンなどのアミノ酸;トリフルオロメタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸などのスルホン酸類;ジメシチルアミンとペンタフルオロベンゼンスルホン酸との塩、ジフェニルアミンとトリフルオロメタンスルホン酸との塩、トリフェニルホスフィンとトリフルオロメタンスルホン酸との塩などがあげられる。添加剤H2は使用しても、しなくても良いが、使用する場合は、水酸基に対し、0.001モル当量から10モル当量を使用することが好ましく、0.01モル当量から1モル当量がより好ましい。使用量が0.001モル当量よりも少ない場合は、十分な効果が得られない場合があり、10モル当量よりも多い場合は、除去が困難になる場合がある。ロの方法において、水酸基以外の置換基を有するポリオキシアルキレン系重合体としては、アルコキシド基を有する重合体、ハロゲン原子を有する重合体、アミノ基を有する重合体などがあげられる。アルコキシド基を有するポリオキシアルキレン系重合体の製造方法としては、重合体aと金属アルコキシドを反応させる方法などがあげられる。使用される金属アルコキシドとしては、例えば、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、カリウムメトキシド、カリウムエトキシド、カリウム-tert-ブトキシド、カルシウムジエトキシドなどがあげられる。さらに、アルコキシド基を有するポリオキシアルキレン系重合体の製造方法としては、ポリオキシアルキレン系重合体aとグリニャール試薬Iを反応させる方法があげられる。グリニャール試薬Iとしては、特に制限されないが、例えば、p-キシレン-マグネシウムブロミド、p-キシレン-マグネシウムクロライド、アリルマグネシウムブロミド、アリルマグネシウムクロライド、フェニルマグネシウムブロミド、フェニルマグネシウムクロリド、フェニルマグネシウムヨージド、トリメチルシリルメチルマグネシウムクロリド、ビニルマグネシウムブロミド;ベンジルマグネシウムブロミド、ベンジルマグネシウムクロリドなどのベンジルマグネシウムハライド;m-トリルマグネシウムブロミド、o-トリルマグネシウムブロミド、p-トリルマグネシウムブロミドなどのトリルマグネシウムハライド;ブチルマグネシウムクロリド、エチルマグネシウムブロミド、エチルマグネシウムクロリド、ヘプチルマグネシウムブロミド、ヘキシルマグネシウムブロミド、イソブチルマグネシウムブロミド、イソプロピルマグネシウムブロミド、イソプロピルマグネシウムクロリド、メチルマグネシウムブロミド、メチルマグネシウムヨージド、n-オクチルマグネシウムブロミド、ペンタデシルマグネシウムブロミド、ペンチルマグネシウムブロミド、プロピルマグネシウムブロミド、sec-ブチルマグネシウムブロミド、tert-ブチルマグネシウムクロリドなどのアルキルマグネシウムハライド;シクロヘキシルマグネシウムブロミド、シクロペンチルマグネシウムブロミド、シクロプロピルマグネシウムブロミドなどのシクロアルキルマグネシウムハライド;などがあげられる。これらのなかでは、入手性の点からベンジルマグネシウムハライド、トリルマグネシウムハライド、アルキルマグネシウムハライド、シクロアルキルマグネシウムハライドが好ましく、具体的には、反応によって生じる副生成物の点から、ベンジルマグネシウムブロミド、ベンジルマグネシウムクロリド等のベンジルマグネシウムハライド、m-トリルマグネシウムブロミド、o-トリルマグネシウムブロミド、p-トリルマグネシウムブロミド等のトリルマグネシウムハライド、ヘプチルマグネシウムブロミド、ヘキシルマグネシウムブロミド、n-オクチルマグネシウムブロミド等のアルキルマグネシウムハライド、シクロヘキシルマグネシウムブロミド等のシクロアルキルマグネシウムハライドが好ましい。これらのグリニャール試薬は、通常、ジエチルエーテル溶液、テトラヒドロフラン溶液などの溶液として市販されているものが多く、溶液状態のまま使用することが好ましい。グリニャール試薬Iの使用量としては、ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基に対し、0.1~5当量が好ましく、0.5~1.5当量がより好ましく、当量であることがさらに好ましい。使用量がこれよりも多い場合は化合物G2との反応に影響を及ぼす可能性があり、少ない場合は化合物G2との反応性が低下する懸念がある。重合体aとグリニャール試薬Iとの反応において、グリニャール試薬Iに含まれる溶媒以外に、反応溶媒を使用することができる。反応溶媒としては、グリニャール試薬Iと反応しない非プロトン性溶媒が好ましく、具体的には、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフランなどのエーテル系溶媒、ベンゼン、トルエンなどの芳香族系溶媒、ヘキサンなどの炭化水素系溶媒を挙げることができる。また、グリニャール試薬Iは水分と反応し易いため、脱水溶媒を使用することが好ましい。重合体aとグリニャール試薬Iとの反応は、グリニャール試薬Iが水分と反応し易いため、窒素雰囲気下で行うことが好ましい。また、反応温度としては、-80°Cから100°Cが好ましく、0°Cから30°Cがより好ましい。アルコキシド基を有するポリオキシアルキレン系重合体と反応させる化合物G2としては、上記のイ法で示した不飽和酸ハロゲン化合物類、カルボン酸化合物類などを使用することができる。なかでも、得られる重合体Aの反応性の点から、塩化アクリル酸が好ましい。ハロゲン原子を有するポリオキシアルキレン系重合体の製造方法としては、重合体aと四塩化炭素、もしくは、四臭化炭素をトリフェニルホスフィンの存在下で反応させる方法、重合体aを五塩化リン、塩化チオニル、塩化スルフニルと反応させ、水酸基を塩素原子に置換する方法などがあげられる。ハロゲン原子を有する重合体と反応させる不飽和基を有する化合物G2としては、上記のイ法で示したカルボン酸化合物類の塩、例えば、メタアクリル酸ナトリウム、メタアクリル酸カリウムなどを使用することができる。アミノ基を有するポリオキシアルキレン系重合体の製造方法としては、重合体aとアミノ酸を反応させる方法、重合体aの水酸基をハロゲン原子に置換し、ヘキサメチレンテトラミンと反応させる方法、水酸基をハロゲン原子に置換させた重合体に、フタルイミドと水酸化カリウム、もしくは、カリウムフタルイミドを反応させてフタルイミド基を有する重合体とした後、ヒドラジン、もしくは、水酸化カリウムと反応させることによってアミノ基を有する重合体を得る方法などがあげられる。アミノ基を有するポリオキシアルキレン系重合体と反応させる化合物G2としては、上記のイ法で示した化合物G1と同様のものを使用することができる。また、化合物G2との反応において、上記の添加剤Gを使用しても良いし、しなくても良い。一般式2の構造を有するポリオキシアルキレン系重合体Aの合成方法としては、水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aとジイソシアネート化合物Jを反応させた後、イソシアネート基と反応する置換基を有するメタアクリル系モノマーKと反応させる方法などがあげられる。ジイソシアネート化合物Jとしては、特に限定されないが、例えば、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-4,4’-ジイソシアネート、m-キシリレンジイソシアネート、1,3-ビスイソシアナートメチルシクロヘキサン、テトラメチルキシリレンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアネート、トランス-シクロヘキサンジイソシアネート、ダイマー酸ジイソシアネート、リジンジイソシアネートなどの脂肪族および脂環族ジイソシアネート類;トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、ポリメリックMDI、1,5-ナフチレンジイソシアネート、o-トリレンジイソシアネート、p-フェニレンジイソシアネートなどの芳香族ジイソシアネート類などがあげられる。ジイソシアネート化合物Jの使用量としては、ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基に対し、0.1モル当量から10モル当量が好ましく、0.5モル当量から5モル当量がより好ましい。使用量が0.1モル当量よりも少ない場合は、反応性が低下する場合があり、10モル当量よりも多い場合は、メタアクリル系モノマーKとの反応に悪影響を与える可能性がある。イソシアネート基と反応する置換基を有するメタアクリル系モノマーKとしては、特に限定されないが、例えば、メタアクリル酸、メタアクリル酸-2-ヒドロキシエチル、メタアクリル酸-2-ヒドロキシプロピル、メタアクリル酸2-アミノエチルなどがあげられる。なかでも、入手性や取扱い易さの点から、アクリル酸-2-ヒドロキシエチルが好ましい。メタアクリル系モノマーKの使用量としては、ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基に対し、0.1モル当量から10モル当量が好ましく、0.5モル当量から5モル当量がより好ましい。使用量が0.1モル当量よりも少ない場合は、反応性が低下する場合があり、10モル当量よりも多い場合は、経済的に不利になる懸念がある。ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基とジイソシアネート化合物Jおよびイソシアネート基と反応する置換基を有するメタアクリロイルモノマーKを反応させる場合は、チタン化合物、錫化合物、ジルコニウム化合物などを添加剤H3として併用することにより、反応性が高くなる場合がある。チタン化合物としては、例えば、テトラブチルチタネート、テトラプロピルチタネート、チタンテトラキスアセチルアセトナート、チタンジイソプロポキシビスアセチルアセトナト、チタンジイソプロポキシビスエチルアセテートなどをあげることができ、錫化合物としては、ジブチル錫ジラウレート、ジブチル錫マレエート、ジブチル錫フタレート、ジブチル錫ジオクタノエート、ジブチル錫ビス2-エチルヘキサノエート、ジブチル錫ビスメチルマレエート、ジブチル錫ビスエチルマレエート、ジブチル錫ビスブチルマレエート、ジブチル錫ビスオクチルマレエート、ジブチル錫ビストリデシルマレエート、ジブチル錫ビスベンジルマレエート、ジブチル錫ジアセテート、ジオクチル錫ビスエチルマレエート、ジオクチル錫ビスオクチルマレエート、ジブチル錫ジメトキサイド、ジブチル錫ビスノニルフェノキサイド、ジブテニル錫オキサイド、ジブチル錫オキサイド、ジブチル錫ビスアセチルアセトナート、ジブチル錫ビスエチルアセトアセトナート、ジブチル錫オキサイドとシリケート化合物との反応物、ジブチル錫オキサイドとフタル酸エステルとの反応物などを挙げることがき、ジルコニウム化合物としては、ジルコニウムテトラキスアセチルアセトナートなどをあげることができる。添加剤H3は使用しても、しなくても良いが、使用する場合は、重合体aに対し、1ppmから1000ppmを使用することが好ましく、5ppmから500ppmがより好ましい。使用量が1ppmよりも少ない場合は、十分な効果が得られない場合があり、1000ppmよりも多い場合は、重合体Aを硬化させてなる硬化物に影響を与える場合がある。一般式3の構造を有するポリオキシアルキレン系重合体Aの合成方法としては、水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aとイソシアネート系化合物Cを反応させる方法があげられる。イソシアネート系化合物Cとしては、特に制限されないが、一般式4:O=C=N-R2-O-C=O-CR1=CH24式中、R1、R2は前記と同じ。で表わされる下記の化合物をあげることができる。これらのなかでは、反応性や入手性の観点から、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート、2-メタクリロイルオキシイソシアネートが好ましく、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネートがより好ましい。イソシアネート系化合物Cの使用量としては、ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基に対し、0.1~5当量が好ましく、0.5~1.5当量がより好ましく、当量であることがさらに好ましい。使用量がこれよりも多い場合は、経済的に不利であり、少ない場合は、得られるポリオキシアルキレン系重合体Aの硬化性が低下する傾向がある。ポリオキシアルキレン系重合体aとイソシアネート系化合物Cを反応させる際に、ジブチル錫メルカプト酸エステルDを使用する。ジブチル錫メルカプト酸エステルDとしては、特に限定されないが、例えば、ジブチル錫メルカプト酸メチル、ジブチル錫メルカプト酸エチル、ジブチル錫メルカプト酸n-プロピル、ジブチル錫メルカプト酸イソプロピル、ジブチル錫メルカプト酸n-ブチル、ジブチル錫メルカプト酸イソブチル、ジブチル錫メルカプト酸sec-ブチル、ジブチル錫メルカプト酸tert-ブチル、ジブチル錫メルカプト酸n-ペンチル、ジブチル錫メルカプト酸ネオペンチル、ジブチル錫メルカプト酸n-ヘキシル、ジブチル錫メルカプト酸シクロヘキシル、ジブチル錫メルカプト酸n-ヘプチル、ジブチル錫メルカプト酸n-オクチル、ジブチル錫メルカプト酸2-エチルヘキシル、ジブチル錫メルカプト酸ノニル、ジブチル錫メルカプト酸デシル、ジブチル錫メルカプト酸ドデシル、ジブチル錫メルカプト酸フェニル、ジブチル錫メルカプト酸トルイル、ジブチル錫メルカプト酸ベンジルなどがあげられる。より具体的には、日東化成株製のネオスタンU-360、ネオスタンU-350などをあげることができる。ジブチル錫メルカプト酸エステルDの使用量としては、ポリオキシアルキレン系重合体aに対して、10ppm~500ppmが好ましく、25ppm~100ppmがより好ましく、40~60ppmがさらに好ましい。使用量がこれよりも多い場合は、副生成物が生じる可能性があり、これよりも少ない場合は、反応性が低くなる可能性がある。ポリオキシアルキレン系重合体aとイソシアネート化合物Cを反応させる際に、溶剤を使用しても良いし、使用しなくても良い。溶剤を使用する場合は、重合体aが溶解する溶剤が好ましい。溶剤としては、特に制限されないが、例えば、トルエン、ヘキサンなどがあげられる。溶剤の使用量としては、攪拌のし易さなどの観点から、適宜、決定することができる。ポリオキシアルキレン系重合体Aの主鎖骨格としては、例えば、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン、ポリオキシブチレン、ポリオキシテトラメチレン、ポリオキシエチレン-ポリオキシプロピレン共重合体、ポリオキシプロピレン-ポリオキシブチレン共重合体などを使用することができるが、ポリオキシプロピレン系重合体であることが好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体は、本質的に一般式5:-R3-O-5式中、R3は炭素原子数1から14の直鎖状もしくは分岐アルキレン基である。で表される繰り返し単位を有する重合体であり、一般式5中に記載のR3は、炭素原子数1から14の直鎖状もしくは分岐状アルキレン基が好まく、2から4の直鎖状、もしくは、分岐状アルキレン基がより好ましい。一般式5に記載の繰り返し単位としては、特に限定はなく、例えば、などがあげられる。ポリオキシアルキレン系重合体Aの主鎖骨格は、1種類だけの繰り返し単位からなっても良いし、2種類以上の繰り返し単位からなっても良い。特に、プロピレンオキシド重合体を主成分とする重合体から成るものが、非晶質であることや比較的低粘度であることから好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体の合成法としては、特に限定されず、例えば、KOHのようなアルカリ触媒による重合法、特開昭61-215623号公報に示される有機アルミニウム化合物とポルフィリンとを反応させて得られる錯体のような遷移金属化合物-ポルフィリン錯体触媒による重合法、特公昭46-27250号、特公昭59-15336号、米国特許3278457号、米国特許3278458号、米国特許3278459号、米国特許3427256号、米国特許3427334号、米国特許3427335号などの各公報に示される複合金属シアン化物錯体触媒による重合法、特開平10-273512号公報に示されるポリホスファゼン塩からなる触媒を用いる重合法、特開平11060722号公報に示されるホスファゼン化合物からなる触媒を用いる重合法などがあげられる。ポリオキシアルキレン系重合体Aは直鎖状、または分岐を有しても良く、その数平均分子量はGPCにおけるポリスチレン換算において3,000から100,000が好ましく、より好ましくは3,000から50,000であり、特に好ましくは3,000から30,000である。数平均分子量が3,000未満では、硬化物の伸縮性の点で不都合な傾向があり、100,000を越えると、高粘度となる為に作業性の点で不都合な傾向がある。ポリオキシアルキレン系重合体Aの分子量分布は特に限定されないが、狭いことが好ましく、2.00未満が好ましく、1.60以下がより好ましく、1.40以下が特に好ましい。分子量分布が大きくなると、粘度が高くなり、それゆえ作業性が悪くなる傾向がある。なお、水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aの主鎖骨格、合成法についてはポリオキシアルキレン系重合体Aと同様のことが言える。<開始剤>開始剤としては特に限定はないが、熱重合開始剤、光重合開始剤、レッドクス開始剤等が挙げられる。なお、熱重合開始剤、光重合開始剤、レッドクス開始剤はそれを単独で用いてもよいし、2種以上の混合物として使用してもよいが、混合物として使用する場合には、各開始剤の使用量は、後述のそれぞれの範囲内にあることが好ましい。熱重合開始剤としては、特に制限はないが、アゾ系開始剤、過酸化物開始剤、過硫酸塩開始剤等が挙げられる。公知のものを使用することができる。例えば、特開2006-2654884公報段落[0104]~[0106]記載のものが挙げられる。熱重合開始剤としては、アゾ系開始剤及び過酸化物開始剤からなる群から選ばれる。更に好ましいものは、2,2′-アゾビスメチルイソブチレ-ト、t-ブチルパーオキシピバレート、ジ4-t-ブチルシクロヘキシルパーオキシジカーボネート、t-ブチルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、ベンゾイルパーオキサイド並びにこれらの混合物である。熱重合開始剤は、単独で用いても、2種以上を併用してもよい。開始剤として熱重合開始剤を使用する場合、熱重合開始剤は触媒的に有効な量で存在し、その添加量は特に限定されないが、本発明の重合体A100重量部に対して好ましくは約0.01~5重量部、より好ましくは約0.025~2重量部である。レドックス酸化還元系開始剤は、幅広い温度領域で使用できる。特に、下記開始剤種は常温で使用できることが有利である。適切なレドックス系開始剤としては、限定されるわけではないが、例えば特開2006-2654884公報段落[0109]記載のものが挙げられる。レドックス開始剤系では有機過酸化物と第3級アミンの組み合わせ、有機化酸化物と遷移金属が好ましく、クメンハイドロパーオキサイドとアニリン類の組み合わせ、クメンハイドロパーオキサイドとコバルトナフテートの組み合わせがさらに好ましい。レドックス系開始剤は、単独で用いても、2種以上を併用してもよい。開始剤としてレドックス系開始剤を使用する場合、レドックス系開始剤は触媒的に有効な量で存在し、その添加量は特に限定されないが、本発明の重合体A100重量部に対して好ましくは約0.01~5重量部、より好ましくは約0.025~2重量部である。活性エネルギー線より硬化させる場合には、光重合開始剤を含有することが好ましい。光重合開始剤としては、光ラジカル開始剤と光アニオン開始剤とが挙げられる。光ラジカル開始剤としては、例えば、特開2006-265488公報段落[0097]記載のものが挙げられる。さらに、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメチルベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルフォスフィンオキサイド、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド等のアシルフォスフィンオキサイド系光ラジカル開始剤が挙げられる。光ラジカル開始剤としては、本発明の樹脂混和物の硬化性と貯蔵安定性のバランスの点で、1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オン、ビス4-ジメチルアミノフェニルケトン、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメチルベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルフォスフィンオキサイド、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイドがより好ましい。光アニオン開始剤としては、例えば、1,10-ジアミノデカン、4,4’-トリメチレンジピペラジン、カルバメート類及びその誘導体、コバルト-アミン錯体類、アミノオキシイミノ類、アンモニウムボレート類等が挙げられる。近赤外光重合開始剤としては、近赤外光吸収性陽イオン染料等を使用しても構わない。近赤外光吸収性陽イオン染料としては、650~1500nmの領域の光エネルギーで励起する、例えば特開平3-111402号公報、特開平5-194619号公報等に開示されている近赤外光吸収性陽イオン染料-ボレート陰イオン錯体等を用いるのが好ましく、ホウ素系増感剤を併用することがさらに好ましい。これらの光重合開始剤は、単独、又は2種以上混合して用いても、他の化合物と組み合わせて用いてもよい。他の化合物との組み合わせとしては、具体的には、ジエタノールメチルアミン、ジメチルエタノールアミン、トリエタノールアミン等のアミンとの組み合わせ、さらにこれにジフェニルヨードニウムクロリド等のヨードニウム塩を組み合わせたもの、メチレンブルー等の色素及びアミンと組み合わせたもの等が挙げられる。なお、前記光重合開始剤を使用する場合、必要により、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノメチルエーテル、ベンゾキノン、パラターシャリーブチルカテコール等の重合禁止剤類を添加することもできる。開始剤として光重合開始剤を使用する場合、その添加量は特に制限はないが、硬化性と貯蔵安定性の点から、重合体A100重量部に対して、0.001~10重量部が好ましい。<樹脂混和物>本発明の樹脂混和物は、物性を調整するために、各種の添加剤、例えば、重合性のモノマー及び/またはオリゴマー硬化調整剤、金属石鹸、充填材、微小中空粒子、可塑剤、接着性付与剤、溶剤、難燃剤、酸化防止剤、光安定剤、紫外線吸収剤、物性調整剤、ラジカル禁止剤、金属不活性化剤、オゾン劣化防止剤、リン系過酸化物分解剤、滑剤、顔料、発泡剤、光硬化性樹脂等を、必要に応じて適宜配合してもよい。これらの各種添加剤は、単独で用いてもよく、2種類以上を併用してもよい。<重合性のモノマー及び/またはオリゴマー>本発明の樹脂混和物には、本発明の効果を損なわない範囲でモノマー及び/またはオリゴマーを添加することができる。ラジカル重合性の基を有する、モノマー及び/又はオリゴマー、あるいは、アニオン重合性の基を有する、モノマー及び/又はオリゴマーが、硬化性の点から好ましい。前記ラジカル重合性の基としては、メタアクリル基等のメタアクリロイル系基、スチレン基、アクリロニトリル基、ビニルエステル基、N-ビニルピロリドン基、アクリルアミド基、共役ジエン基、ビニルケトン基、塩化ビニル基等が挙げられる。なかでも、メタアクリロイル系基を有するものが好ましい。前記アニオン重合性の基としては、メタアクリル基等のメタアクリロイル系基、スチレン基、アクリロニトリル基、N-ビニルピロリドン基、アクリルアミド基、共役ジエン基、ビニルケトン基等が挙げられる。なかでも、メタアクリロイル系基を有するものが好ましい。前記モノマーの具体例としては、特開2006-265488公報段落[0123]~0131記載のものが挙げられる。前記オリゴマーとしては、特開2006-265488公報段落[0132]記載のものが挙げられる。上記のうち、メタアクリロイル系基を有する、モノマー及び/又はオリゴマーが好ましい。また、メタアクリロイル系基を有するモノマー及び/又はオリゴマーの数平均分子量は、5000以下であることが好ましい。さらに、表面硬化性の向上や、作業性向上のための粘度低減のために、モノマーを用いる場合には、分子量が1000以下であることが、相溶性が良好であるという理由からさらに好ましい。重合性のモノマー及び/又はオリゴマーの使用量としては、表面硬化性の向上、タフネスの付与、粘度低減による作業性の観点から、重合体A100重量部に対して、1~200部が好ましく、5~100部がより好ましい。<金属石鹸>本発明の樹脂混和物には、金型離型性を高めるために必要に応じて金属石鹸をさらに含有させることができる。金属石鹸としては、特に制限はないが、一般に長鎖脂肪酸と金属イオンが結合したものであり、脂肪酸に基づく無極性あるいは低極性の部分と、金属との結合部分に基づく極性の部分を一分子中に合わせて持っているものであれば、公知のものを任意に使用できる。長鎖脂肪酸としては、例えば炭素数1~18の飽和脂肪酸、炭素数3~18の不飽和脂肪酸、脂肪族ジカルボン酸等が挙げられる。これらの中では、入手性の点から炭素数1~18の飽和脂肪酸が好ましく、離型性の効果の点から炭素数6~18の飽和脂肪酸が特に好ましい。金属イオンとしては、アルカリ金属リチウム、ナトリウム、カリウム、アルカリ土類金属マグネシウム、カルシウム、バリウム、亜鉛、鉛、コバルト、アルミニウム、マンガン、ストロンチウム等が挙げられる。具体的に例示すれば、特開2005-232419公報段落[0155]記載の金属石鹸が挙げられる。これらの金属石鹸の中では、入手性、安全性の点からステアリン酸金属塩類が好ましく、特に経済性の点から、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸亜鉛からなる群から選択される1つ以上のものが最も好ましい。この金属石鹸の添加量としては特に制限はないが、重合体A100重量部に対して0.025~5重量部の範囲で使用することが好ましく、0.05~4重量部使用するのがより好ましい。配合量が5重量部より多いと硬化物の物性が低下する傾向があり、0.025重量部より少ないと金型離型性が得られにくい傾向がある。<充填材>充填材としては、特に限定されないが特開2005-232419公報段落[0158]記載の充填材が挙げられる。これら充填材のうちでは、結晶性シリカ、溶融シリカ、ドロマイト、カーボンブラック、炭酸カルシウム、酸化チタン、タルク等が好ましい。特に、これら充填材で強度の高い硬化物を得たい場合には、主に結晶性シリカ、溶融シリカ、無水ケイ酸、含水ケイ酸、カーボンブラック、表面処理微細炭酸カルシウム、焼成クレー、クレー及び活性亜鉛華等から選ばれる充填材を添加できる。なかでも、比表面積BET吸着法によるが50m2/g以上、通常50~400m2/g、好ましくは100~300m2/g程度の超微粉末状のシリカが好ましい。またその表面が、オルガノシランやオルガノシラザン、ジオルガノポリシロキサン等の有機ケイ素化合物で予め疎水処理されたシリカが更に好ましい。また、低強度で伸びが大である硬化物を得たい場合には、主に酸化チタン、炭酸カルシウム、タルク、酸化第二鉄、酸化亜鉛及びシラスバルーン等から選ばれる充填材を添加できる。なお、一般的に、炭酸カルシウムは、比表面積が小さいと、硬化物の破断強度、破断伸びの改善効果が充分でないことがある。比表面積の値が大きいほど、硬化物の破断強度、破断伸びの改善効果はより大きくなる。更に、炭酸カルシウムは、表面処理剤を用いて表面処理を施してある方がより好ましい。表面処理炭酸カルシウムを用いた場合、表面処理していない炭酸カルシウムを用いた場合に比較して、本発明の樹脂混和物の作業性を改善し、該樹脂混和物の貯蔵安定性効果がより向上すると考えられる。前記の表面処理剤としては、公知のものを使用でき、例えば、特開2005-232419公報段落[0161]記載の表面処理剤が挙げられる。この表面処理剤の処理量は、炭酸カルシウムに対して、0.1~20重量の範囲で処理するのが好ましく、1~5重量の範囲で処理するのがより好ましい。処理量が0.1重量未満の場合には、作業性の改善効果が充分でないことがあり、20重量を越えると、該樹脂混和物の貯蔵安定性が低下することがある。特に限定はされないが、炭酸カルシウムを用いる場合、配合物のチクソ性や硬化物の破断強度、破断伸び等の改善効果を特に期待する場合には、膠質炭酸カルシウムを用いるのが好ましい。一方、重質炭酸カルシウムを配合物の増量、コストダウン等を目的として添加することがある特開2005-232419公報段落[0163]記載のものを使用することができる。上記充填材は、目的や必要に応じて単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。充填材を用いる場合の添加量は、重合体A100重量部に対して、充填材を5~1000重量部の範囲で使用するのが好ましく、20~500重量部の範囲で使用するのがより好ましく、40~300重量部の範囲で使用するのが特に好ましい。配合量が5重量部未満の場合には、硬化物の破断強度、破断伸び、接着性と耐候接着性の改善効果が充分でないことがあり、1000重量部を越えると該樹脂混和物の作業性が低下することがある。<微小中空粒子>物性の大きな低下を起こすことなく軽量化、低コスト化を図ることを目的として、微小中空粒子をこれら補強性充填材に併用して添加することができる。このような微小中空粒子以下において、バルーンと称することがある。には、特に限定はされないが、機能性フィラーの最新技術CMCに記載されているように、直径が1mm以下、好ましくは500μm以下、更に好ましくは200μm以下の無機質あるいは有機質の材料で構成された中空体無機系バルーンや有機系バルーンが挙げられる。特に、真比重が1.0g/cm3以下である微小中空体を用いることが好ましく、更には0.5g/cm3以下である微小中空体を用いることが好ましい。前記無機系バルーン及び有機系バルーンとしては、特開2005-232419公報段落[0168]~[0170]に記載されているバルーンを使用することができる。上記バルーンは単独で使用しても良く、2種類以上混合して用いても良い。さらに、これらバルーンの表面を脂肪酸、脂肪酸エステル、ロジン、ロジン酸リグニン、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、アルミカップリング剤、ポリプロピレングリコール等で、分散性及び配合物の作業性を改良するために処理したものも使用することができる。これらのバルーンは、配合物を硬化させた場合の物性のうち、柔軟性及び伸び強度を損なうことなく、軽量化させコストダウンするために使用される。バルーンの添加量は、特に限定されないが、重合体A100重量部に対して、好ましくは0.1~50重量部、更に好ましくは0.1~30重量部の範囲で使用できる。この量が0.1重量部未満では軽量化の効果が小さく、50重量部より多いとこの配合物を硬化させた場合の機械特性のうち、引張強度の低下が認められることがある。また、バルーンの比重が0.1以上の場合は、その添加量は好ましくは3~50重量部、更に好ましくは5~30重量部である。<酸化防止剤>本発明の樹脂混和物には、各種酸化防止剤を必要に応じて用いてもよい。これらの酸化防止剤としては、p-フェニレンジアミン系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、ヒンダードフェノール系酸化防止剤や、二次酸化防止剤としてリン系酸化防止剤、イオウ系酸化防止剤等が挙げられる。<可塑剤>本発明の樹脂混和物には、必要に応じて可塑剤を配合することができる。可塑剤としては特に限定されないが、物性の調整、性状の調節等の目的により、例えば、特開2005-232419公報段落[0173]記載の可塑剤が挙げられる。これらの中では、粘度の低減効果が顕著であり、耐熱性試験時における揮散率が低いという点から、ポリエステル系可塑剤、ビニル系重合体が好ましい。また、数平均分子量500~15000の重合体である高分子可塑剤が、添加することにより、該樹脂混和物の粘度及び該樹脂混和物を硬化して得られる硬化物の引張り強度、伸び等の機械特性が調整できるとともに、重合体成分を分子中に含まない可塑剤である低分子可塑剤を使用した場合に比較して、初期の物性を長期にわたり維持できるため好適である。なお、限定はされないがこの高分子可塑剤は、官能基を有しても有しなくても構わない。上記高分子可塑剤の数平均分子量は、500~15000と記載したが、好ましくは800~10000であり、より好ましくは1000~8000である。分子量が低すぎると熱にさらされたり液体に接した場合に可塑剤が経時的に流出し、初期の物性を長期にわたり維持できないことがある。また、分子量が高すぎると粘度が高くなり、作業性が低下する傾向がある。これらの高分子可塑剤のうちで、重合体Aと相溶するものが好ましい。中でも相溶性及び耐候性、耐熱老化性の点からビニル系重合体が好ましい。ビニル系重合体の中でもメタアクリル系重合体が好ましく、アクリル系重合体がさらに好ましい。このアクリル系重合体の合成法は、従来からの溶液重合で得られるものや、無溶剤型アクリルポリマー等を挙げることができる。後者のアクリル系可塑剤は溶剤や連鎖移動剤を使用せず高温連続重合法USP4414370、特開昭59-6207号公報、特公平5-58005号公報、特開平1-313522号公報、USP5010166にて作製されるため、本発明の目的にはより好ましい。その例としては特に限定されないが、東亞合成品UPシリーズ等が挙げられる工業材料1999年10月号参照。勿論、他の合成法としてリビングラジカル重合法をも挙げることができる。この方法によれば、その重合体の分子量分布が狭く、低粘度化が可能なことから好ましく、更には原子移動ラジカル重合法がより好ましいが、これに限定されるものではない。高分子可塑剤の分子量分布は特に限定されないが、狭いことが好ましく、1.8未満が好ましい。1.7以下がより好ましく、1.6以下がなお好ましく、1.5以下がさらに好ましく、1.4以下が特に好ましく、1.3以下が最も好ましい。上記高分子可塑剤を含む可塑剤は、単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよいが、必ずしも必要とするものではない。また必要によっては高分子可塑剤を用い、物性に悪影響を与えない範囲で低分子可塑剤を更に併用しても良い。なおこれら可塑剤は、重合体製造時に配合することも可能である。可塑剤を用いる場合の使用量は、限定されないが、重合体A100重量部に対して、好ましくは1~100重量部、より好ましくは5~50重量部である。1重量部未満では可塑剤としての効果が発現しにくい傾向があり、100重量部を越えると硬化物の機械強度が不足する傾向がある。上記可塑剤以外に、本発明においては、次に述べる反応性希釈剤を用いても構わない。反応性希釈剤として、硬化養生中に揮発し得るような低沸点の化合物を用いた場合は、硬化前後で形状変化を起こしたり、揮発物により環境にも悪影響を及ぼしたりすることから、常温での沸点が100°C以上である有機化合物が特に好ましい。反応性希釈剤の具体例としては、1-オクテン、4-ビニルシクロヘキセン、酢酸アリル、1,1-ジアセトキシ-2-プロペン、1-ウンデセン酸メチル、8-アセトキシ-1,6-オクタジエン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。反応性希釈剤の添加量は、重合体A100重量部に対し、好ましくは0.1~100重量部、より好ましくは0.5~70重量部、さらに好ましくは1~50重量部である。<光安定剤>本発明の樹脂混和物には、必要に応じて光安定剤を添加しても良い。光安定剤は各種のものが知られており、例えば大成社発行の酸化防止剤ハンドブック、シーエムシー化学発行の高分子材料の劣化と安定化235~242等に記載された種々のものが挙げられるが、これらに限定されるわけではない。特に限定はされないが、光安定剤の中でも、紫外線吸収剤が好ましく、具体的には、例えば、チヌビンP、チヌビン234、チヌビン320、チヌビン326、チヌビン327、チヌビン329、チヌビン213以上いずれも日本チバガイギー製等のようなベンゾトリアゾール系化合物やチヌビン1577等のようなトリアジン系、CHIMASSORB81等のようなベンゾフェノン系、チヌビン120日本チバガイギー製等のようなベンゾエート系化合物等が例示できる。また、ヒンダードアミン系化合物も好ましく、そのような化合物の具体的には2006-274084号公報記載のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。更には紫外線吸収剤とヒンダードアミン系化合物の組合せはより効果を発揮することがあるため、特に限定はされないが併用しても良く、併用することが好ましいことがある。光安定剤は前述した酸化防止剤と併用してもよく、併用することによりその効果を更に発揮し、特に耐候性が向上することがあるため特に好ましい。予め光安定剤と酸化防止剤を混合してあるチヌビンC353、チヌビンB75以上いずれも日本チバガイギー製などを使用しても良い。光安定剤の使用量は、熱硬化性樹脂または熱硬化性樹脂と重合体A100重量部に対して0.1~10重量部の範囲であることが好ましい。0.1重量部未満では耐候性を改善の効果が少なく、10重量部超では効果に大差がなく経済的に不利である。<接着性付与剤>本発明の樹脂混和物を成形ゴムとして単独で使用する場合には、特に接着付与剤を添加する必要はないが、異種基材との二色成形等に使用する場合に配合できる接着性付与剤としては、樹脂混和物に接着性を付与するものであれば特に限定されないが、架橋性シリル基含有化合物が好ましく、更にはシランカップリング剤が好ましい。これらを具体的に例示すると、特開2005-232419公報段落[0184]記載の接着性付与剤が挙げられる。また、ヒドロシリル化反応を阻害しない範囲において、分子中にエポキシ基、イソシアネート基、イソシアヌレート基、カルバメート基、アミノ基、メルカプト基、カルボキシル基、ハロゲン基、メタアクリル基等の、炭素原子及び水素原子以外の原子を有する有機基と、架橋性シリル基を併せ持つシランカップリング剤を用いることができる。これらを具体的に例示すると、特開2005-232419公報段落[0185]記載の炭素原子及び水素原子以外の原子を有する有機基と、架橋性シリル基を併せ持つシランカップリング剤が挙げられる。これらの中でも、硬化性及び接着性の点から、分子中にエポキシ基あるいはメタアクリル基を有するアルコキシシラン類がより好ましい。これらは、単独で用いてもよく、また2種以上を併用してもよい。シランカップリング剤以外の接着性付与剤の具体例としては、特に限定されないが、例えば、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、変性フェノール樹脂、シクロペンタジエン-フェノール樹脂、キシレン樹脂、クマロン樹脂、石油樹脂、テルペン樹脂、テルペンフェノール樹脂、ロジンエステル樹脂硫黄、アルキルチタネート類、芳香族ポリイソシアネート等が挙げられる。また、接着性を更に向上させるために、架橋性シリル基縮合触媒を上記接着性付与剤とともに併用することができる。架橋性シリル基縮合触媒としては、例えば、特開2005-232419公報段落[0187]記載されているものが挙げられる。上記接着性付与剤は、重合体A100重量部に対して、0.01~20重量部配合するのが好ましい。0.01重量部未満では接着性の改善効果が小さく、20重量部を越えると硬化物物性が低下し易い傾向がある。好ましくは0.1~10重量部であり、更に好ましくは0.5~5重量部である。上記接着性付与剤は1種類のみで使用しても良いし、2種類以上混合使用しても良い。<溶剤>本発明の樹脂混和物には、必要に応じて溶剤を配合することができる。配合できる溶剤としては、例えばトルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶剤;酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸アミル、酢酸セロソルブ等のエステル系溶剤;アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、ジイソブチルケトン等のケトン系溶剤等が挙げられる。これらの溶剤は重合体の製造時に用いてもよい。<その他の添加剤>本発明の樹脂混和物には、樹脂混和物又はその硬化物の諸物性の調整を目的として、必要に応じて各種添加剤を添加してもよい。このような添加物の例としては、たとえば、難燃剤、老化防止剤、ラジカル禁止剤、金属不活性化剤、オゾン劣化防止剤、リン系過酸化物分解剤、滑剤、顔料、発泡剤、などがあげられる。これらの各種添加剤は単独で用いてもよく、2種類以上を併用してもよい。このような添加物の具体例は、たとえば、特公平4-69659号、特公平7-108928号、特開昭63-254149号、特開昭64-22904号の各明細書などに記載されている。<硬化物の作製方法>本発明の樹脂混和物は、全ての配合成分を予め配合密封した1液型として調製でき、また、開始剤だけを抜いたA液と、開始剤を充填材、可塑剤、溶剤等と混合したB液を成形直前に混合する2液型としても調製できる。本発明による樹脂混和物は、比較的高温でも貯蔵安定性に優れることから、当該樹脂混和物をより低い粘度で扱うことが可能となり、ロール成形、押出し成形、液状射出成形等に好適である。また、重合体A配合比率によっては、常温でも流動性を持たすことが可能であり、常温での光硬化、レドックス硬化が可能である。<硬化物>本発明の硬化物は、上記樹脂混和物を硬化させて得られるものである。当該樹脂混和物を硬化させる方法としては、特に限定されない。開始剤として熱重合開始剤を用いる場合、その硬化温度は、使用する熱重合開始剤、熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂成分、重合体A、添加される他の化合物等の種類により異なるが、通常50°C~250°Cが好ましく、70°C~200°Cがより好ましい。光重合開始剤を用いる場合、活性エネルギー線源により光又は電子線を照射して、硬化させることができる。活性エネルギー線源としては特に限定はないが、用いる光重合開始剤の性質に応じて、例えば高圧水銀灯、低圧水銀灯、電子線照射装置、ハロゲンランプ、発光ダイオード、半導体レーザー、メタルハライド等が挙げられる。光重合開始剤を用いる場合、その硬化温度は、0°C~150°Cが好ましく、5°C~120°Cがより好ましい。レドックス系開始剤を用いる場合、その硬化温度は、-50°C~250°Cが好ましく、0°C~180°Cがより好ましい。<成形方法>本発明の樹脂混和物を成形体として用いる場合の成形方法としては、特に限定されず、一般に使用されている各種の成形方法を用いることができる。例えば、注型成形、圧縮成形、トランフファー成形、射出成形、押し出し成形、回転成形、中空成形、熱成形等が挙げられる。特に自動化、連続化が可能で、生産性に優れるという観点から、ロール成形、カレンダー成形、押出し成形、液状射出成形、射出成形によるものが好ましい。<用途>本発明の樹脂混和物は、特に限定はされないが、自動車用材料、電気電子部品材料、電線ケーブル用絶縁被覆材等の電気絶縁材料、コーティング材、発泡体、電気電子用ポッティング材、フィルム、ガスケット、オイルシール、Oリング、パッキン、ホースチューブ類、ロール、ダイヤフラム、注型材料、各種成形材料等の様々な用途に利用可能である。更に、本発明の樹脂混和物から得られたゴム弾性を示す成形体は、ガスケット、パッキン類を中心にシール材用途にも適用できる。例えば自動車分野では、ボディ部品として、気密保持のためのシール材、ガラスの振動防止材、車体部位の防振材、特にウインドシールガスケット、ドアガラス用ガスケットに使用することができる。シャーシ部品として、防振、防音用のエンジン及びサスペンジョンゴム、特にエンジンマウントラバーに使用することができる。エンジン部品としては、トランスミッションオイルクーラーホース、エンジンオイルクーラーホース、エアダクトホース、ターボインタークーラーホース、ホットエアーホース、ラジエターホース、パワーステアリングホース、燃料ホース、ドレインホース等の冷却用、燃料供給用、吸気及び排気用等のホース類、エンジンカムカバーやオイルパンのガスケット、オイルポンプ用ガスケット、パワーステアリングベーンポンプ用ガスケット、インテークマニホールド用ガスケット、スロットルボディ用ガスケット、コンプレッサー用ガスケット、タイミングベルトカバー用ガスケット、クランクシャフトシールガスケット、カムシャフトシールガスケット、トランスミッションシールガスケット、等のガスケット類、各種Oリング、オイルシール、パワーステアリングシールベルトカバーシール、シールワッシャ-、オイルレシーバ、プラグチューブシール、スクイーズパッキン、リップシールパッキン、ボアプラグ、インジェクションパイプシール、ブレーキドラムシール、ワイヤーハーネス等のコネクタシール、オイルレベルゲージ、ブリーザ、バルブ、ダイアフラム等各種ゴム部品、燃料噴射装置、燃料加熱装置、エアダンパ、圧力検出装置、熱交換器用樹脂タンクのオイルクーラー、可変圧縮比エンジン、シリンダ装置、圧縮天然ガス用レギュレータ、圧力容器、筒内直噴式内燃機関の燃料供給システムもしくは高圧ポンプ用のOリング、イグナイタHICもしくは自動車用ハイブリッドIC用のボッティング材、等速ジョイントブーツ材及びラックピニオンブーツ材、エンジンコントロール基板用のコーティング材、モール、ヘッドランプレンズ、サンルーフシールもしくはミラー用の接着剤に使用することができる。また、排ガス清浄装置部品、ブレーキ部品にも使用できる。電気分野では、コーティング、ポッティング、パッキン、Oリング、ベルト等に使用できる。具体的には、高電圧用厚膜抵抗器、ハイブリッドICの回路素子、HIC、電気絶縁部品、半導電部品、導電部品、モジュール、印刷回路、セラミック基板、ダイオード、トランジスタもしくはボンディングワイヤーのバッファー材、半導電体素子、または光通信用オプティカルファイバー等のコーティング材、トランス高圧回路、プリント基板、可変抵抗部付き高電圧用トランス、電気絶縁部品、半導電部品、導電部品、太陽電池またはテレビ用フライバックトランス等のポッティング材、重電部品、弱電部品、太陽電池の裏面封止、電気電子機器の回路や基板等のシーリング材、照明器具用の飾り類、防水パッキン類、防振ゴム類、防虫パッキン類、クリーナ用の防振吸音と空気シール材、電気温水器用の防滴カバー、ヒータ部パッキン、電極部パッキン、安全弁ダイアフラム、酒かん器用のホース類、防水パッキン、電磁弁、スチームオーブンレンジ及びジャー炊飯器用の防水パッキン、給水タンクパッキン、吸水バルブ、水受けパッキン、接続ホース、ベルト、保温ヒータ部パッキン、蒸気吹き出し口シール等、燃焼機器用のオイルパッキン、Oリング、ドレインパッキン、加圧チューブ、送風チューブ、送吸気パッキン、防振ゴム、給油口パッキン、油量計パッキン、送油管、ダイアフラム弁、送気管等、音響機器用のスピーカーガスケット、スピーカーエッジ、ターンテーブルシート、ベルト、プーリー等のゴム部品が挙げられる。また、ブラウン管ウェッジ、ネック、電気絶縁部品、半導電部品または導電部品等の接着剤、電線被覆の補修材、電線ジョイント部品の絶縁シール材、OA機器用ロール、インク用ワイパ、振動吸収剤、ゲル等にも使用できる。建築分野では、構造用ガスケットジッパーガスケット、空気膜構造屋根材、防水材、定形シーリング材、防振材、防音材、セッティングブロック、摺動材等に使用できる。スポーツ分野では、スポーツ床として全天候型舗装材、体育館床等、スポーツシューズとして靴底材、中底材等、球技用ボールとしてゴルフボール等に使用できる。防振ゴム分野では、自動車用防振ゴム、鉄道車両用防振ゴム、航空機用防振ゴム、防舷材等に使用できる。以下に、実施例に基づいて本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれにより何ら制限を受けるものではない。合成例1分子量約2,000のポリオキシプロピレンジオールを開始剤とし、亜鉛ヘキサシアノコバルテートグライム錯体触媒にてプロピレンオキシドの重合を行い、末端が水酸基である数平均分子量28,500送液システム:東ソー製HLC-8120GPC、カラム:東ソー製TSK-GELHタイプ、溶媒としてTHFを用いて測定したポリスチレン換算分子量のポリプロピレンオキシドa-1を得た。水酸基を有するポリプロピレンオキシドa-1100重量部に対し、4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-1-オキシ0.02重量部、ジブチル錫ビスメルカプト酸エステルD-1日東化成株製ネオスタンU-36050ppm、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネートC-1昭和電工株製カレンズAOI1.3重量部を加え、90°Cで1時間攪拌した。1H-NMRBruker製AvanceIII400MHzNMRシステムによる測定により、ポリプロピレンオキシドa-1の水酸基に由来するピークが消失するとともに、カルバメート基が結合した炭素上のプロトンに由来するピーク4.91ppm多重線が現れ、メタアクリロイル系置換基を末端に有するポリオキシアルキレン系重合体A-1が得られたことを確認した。1H-NMRスペクトルにおいて、主鎖中のメチル基に由来するピークの積分値とアクリロイル基に由来するピークの積分値の比から算出したメタアクリロイル系置換基の導入率は90であった。これによりポリオキシアルキレン系重合体A-1は1分子あたり平均して、1.8個のメタアクリロイル系置換基を含有することがわかった。また、GPCにより求めた分子量は28,500であった。実施例1合成例1で得られたポリオキシアルキレン系重合体A-13重量部、NipolAR31エポキシ基含有耐熱タイプアクリルゴム、日本ゼオン製97重量部、酸化防止剤としてノクラックWhiteN,N’-ジ-2-ナフチル-p-フェニレンジアミン、大内新興化学工業製を2重量部、滑剤としてグレッグG-8205エステル系ワックス、大日本インキ化学工業製1重量部、ステアリン酸1重量部をラボプラストミルLABOPLASTOMILLMODEL30C150、東洋精機製作所製を用い、チャンバー内の樹脂温度チャンバー温度が80°Cから混練を開始し、ローター回転数20rpmで1.5分→50rpmで1.5分→65rpmで1.5分それぞれ混練し、剪断発熱により樹脂温度が約95°Cに達した時点で混練を停止し、樹脂温度85°C以下までチャンバー内で冷却した。そこへ、開始剤として、パーブチルItブチルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、日本油脂製0.03重量部、NipolAR31の架橋剤として安息香酸アンモニウム1.46重量部を加え、チャンバー温度を80°C、ローター回転数20rpmで1.5分→45rpmで1.5分→60rpmで1.5分間それぞれ混練して、開始剤、架橋剤を樹脂成分に分散させた。さらに、真空ポンプを用いて、5分間脱揮して樹脂内の気泡を除去して樹脂混和物を得たチャンバー温度80°C、ローターの回転条件;40rpm。得られた樹脂混和物を金型100mm×140mm、厚さ2mmに流し込み、温度170°Cでプレス加硫を30分間行い、厚さ約2mmのゴム状硬化物シートを得た。比較例1実施例1において、ポリオキシアルキレン系重合体A-1およびパーブチルIを加えず、NipolAR31を100部、安息香酸アンモニウムを1.5部した以外は、実施例1と同様の方法樹脂混和を作製し、ゴム状硬化物シートを得た。実施例1と比較例1で得られたゴム状硬化物シートの比較から以下のことが明らかであった。ポリオキシアルキレン系重合体Aを熱可塑性樹脂に添加、硬化させた場合に予想以上の高伸び、低ジュラス化が見られ、柔軟性の付与効果が顕著となった。"