"外気を導入して冷媒により冷却あるいは加熱する第1直膨コイル群を配置するとともに、その下流に第2直膨コイル群を配置し、前記第1直膨コイル群は複数並列に配列し、前記第2直膨コイル群も複数並列に配列し、前記第1直膨コイル群の複数の直膨コイル、及び、前記第2直膨コイル群の複数の直膨コイルはそれぞれ独立して制御可能としたことを特徴とする直膨コイルを使用した空気調和機。前記第2直膨コイルの下流には再熱コイル及び加湿器を配置したことを特徴する請求項1に記載の直膨コイルを使用した空気調和機。前記第1直膨コイル群は2台の直膨コイルを並列に配置したことを特徴する請求項1又は2に記載の直膨コイルを使用した空気調和機。前記第2直膨コイル群は4台の直膨コイルを並列に配置したことを特徴する請求項1又は2に記載の直膨コイルを使用した空気調和機。本発明は、上述した問題点に鑑みてなされたもので、直膨コイルだけを使用した空気調和機として、水コイルのための冷水をつくる熱源機が不要で省スペース化とし、ローテーション運転を可能として耐久性を向上させ、また、故障時のバックアップ運転が容易に対応でき、かつ、従来の冷水コイルや並列配置と同様に、広範囲での温度湿度をきめ細かく制御が可能で、再熱コイル加湿器を設置し恒温恒湿条件を満足できる空気調和機を提供しようとするものである。上記課題を解決するために、請求項1の発明は、外気を導入して冷媒により冷却あるいは加熱する第1直膨コイル群を配置するとともに、その下流に第2直膨コイル群を配置し、前記第1直膨コイル群は複数並列に配列し、前記第2直膨コイル群も複数並列に配列し、前記第1直膨コイル群の複数の直膨コイル、及び、前記第2直膨コイル群の複数の直膨コイルはそれぞれ独立して制御可能としたことを特徴とする直膨コイルを使用した空気調和機である。請求項2の発明は、請求項1に記載の直膨コイルを使用した空気調和機において、前記第2直膨コイルの下流には再熱コイル及び加湿器を配置したことを特徴する。請求項3の発明は、請求項1又は2に記載の直膨コイルを使用した空気調和機において、前記第1直膨コイル群は2台の直膨コイルを並列に配置したことを特徴する。請求項4の発明は、請求項1又は2に記載の直膨コイルを使用した空気調和機において、前記第2直膨コイル群は4台の直膨コイルを並列に配置したことを特徴する。本発明の直膨コイルを使用した空気調和機によれば、従来の水コイル使用の空調機とは異なり、冷水による冷却が必要となくなるため冷水をつくるための熱源機が不要となって、室外機設置スペースだけとなり冷熱源の機械室が不要になる。また、並列配置の直膨コイル群と並列配置の直膨コイル群を2段の直列設置の組み合わせにより、ローテーション運転を可能として、1部の直膨コイル群や室外機等の運転を休ませることにより装置の長寿命化が可能となり、更に、一部の直膨コイルの故障時のバックアップ運転が容易に対応できる。しかも、従来の冷水コイルや並列配置の直膨コイルに代えて、複数の並列配置した直膨コイル群を2段に直列に配置して給気露点温度制御を行うので、上流の直膨コイル群で大まかな冷房制御を行った後、下流の直膨コイル群で温度湿度をきめ細かく制御が可能で、かつ、広範囲の温度湿度管理が可能であり、更に、風下に従来の水コイルの場合同様に再熱コイル加湿器を設置し正確に恒温恒湿条件を満足する制御が可能となる。本発明の直膨コイルを使用した空気調和機の好適な実施例を図面に沿って説明する。[実施例1]図5は、実施例1の直膨コイルを使用したクリーンルーム用の空気調和機1の全体の系統図で、外気OAを導入し、まず、上流側に冷媒により冷却する第1直膨コイル群2を配置し、下流に第2直膨コイル群3を配置し、更に、その下流に再熱コイル4と加湿器5を配置している。なお、本実施例の空気調和機1はクリーンルームに用いるが、通常、室内には加熱機器等が存在して室内温度を上昇させるので、冷却機能を使用した場合で説明する。なお、本発明で外気とは、戸外の空気のみを意味するものではなく、空調を対象の空気調和機の外から取り入れる空気のことである。前記第1直膨コイル群2は、2台の直膨コイルである直膨コイル21と直膨コイル22を空気流の対して並列2段に配置したもので、この2台の直膨コイルにはそれぞれ制御弁211と221を介して圧縮機231とファン232等からなる室外機23に接続され、それぞれ独立して制御される。前記第1直膨コイル2の下流には前記第2直膨コイル群3が配置されるが、この直膨コイル群3は4台の直膨コイルである直膨コイル31乃至34が空気流の対して並列4段に配置されるが、そのうち2台の直膨コイル31と32は、それぞれ制御弁311と321を介して圧縮機351とファン352等からなる室外機35に接続され、それぞれ独立して制御される。同様に、他の2台の直膨コイル33と34は、それぞれ制御弁331と341を介して圧縮機361とファン362等からなる室外機36に接続され、それぞれ独立して制御される。前記第2直膨コイル群3の下流には空調状態を微調整して目標の温度湿度にするために、再熱コイル4と加湿器5が配備されるが、ボイラ6の水を加熱して温水或いは蒸気を作り、これらを制御弁41を介して再熱コイル4に供給し、供給空気SAを加熱し、また、蒸気を制御弁51を介して加湿器5のノズルから噴射して供給空気SAを加湿する。ここで、本実施例1での上記の構成での実験結果を説明する。運転実験例設計風量:5000m3h外気取入量:20給気目標:126°Cコイル組み合わせ:直列2列段数風上側室外機1台2段風下側室外機2台4段一般に、直膨コイルは、高温源と低温源の温度差が小さいほど理論上の効率は良くなるものであり、定格運転が効率がよい。これを本実施例の6台の直膨コイル212231323334ついて考えると、図6の空気線図に示すように、外気OAが高温高湿のA領域の状態では、目標温度湿度にするためには高負荷となり、全直膨コイルを稼働させる。次に、外気OAが高温高湿のA領域よりも多少湿度が低いB領域の状態では、負荷が多少下がるので、6台のうちどれか1台を休ませることができ、本実施例では直膨コイル34を停止させることができる。更に、外気OAがB領域よりも更に湿度が低いC領域の状態では、負荷が更に下がるので、6台のうちどれか2台を休ませることができ、本実施例では直膨コイル3433を停止させることができる。同様に、外気OAがC領域よりも更に湿度と温度が低いD領域の状態では、負荷が更に下がるので、6台のうちどれか3台を休ませることができ、本実施例では直膨コイル343332を停止させることができる。同様に、外気OAがD領域よりも更に湿度と温度が低いE領域の状態では、負荷も小さくなるので、6台のうちどれか4台を休ませることができ、本実施例では第2直膨コイル群3の直膨コイル31乃至34を停止させ、第1直膨コイル群2だけを稼働して、省エネを実現している。この時の実際の実施例1での運転状態の測定結果をグラフにした図7に沿って説明すると、図7は、空気調和機1での入口空気条件を変化させた場合の出口での温度湿度を測定したグラフである。先ず、湿度について説明すると、図7の上側細線は湿度の変化に関するグラフであり、空気調和機1への入口湿度Vが90~80程度であって外気OAの状態がAからE領域に変化しても、直膨コイル群12をこれに対応した運転状態に切り換え、AからE領域に対応して直膨コイルの稼働台数を徐々に減らしていっても、出口湿度Wは50~60を維持していることが判る。次に、温度について説明すると、図7の下側は温度の変化に関するグラフであるが、空気調和機1の入口温度Yが33°Cから18程度まで下がり、外気OAの状態がAからE領域に変化し、直膨コイルの稼働状態がしそれに伴って切り換え、直膨コイルの稼働台数を徐々に減らしていっても、途中、領域切換えで新たに直膨コイルの運転を停止する際に多少温度が上昇するが、それでも出口温度Zは103~126°Cの範囲を維持している。このように、高温高湿のA領域以外では直膨コイルの1部を停止することができ、ローテンションを組めば効率的に直膨コイルや室外機等を休ませることができ、更に、計画的にローテーション運転を行って直膨コイルや室外機等の長寿命化を実現できる。また、本実施例によれば、故障時のバックアップ運転が容易に対応できるが、これをローテーションの実例と併せて、図8に沿って説明する。図8において、高温高湿のA領域においては6台の全直膨コイルを稼働させるが、負荷が減少したC領域においては、各直膨コイル212231323334は独立して制御可能であるので2台の直膨コイル及びこれらに付随する室外機等を休ませることができる。この場合、各直膨コイル212231323334は独立して制御可能であるので、能力が同じ場合には2台の選択は任意であり、例えば、C領域運転1のように直膨コイル31,32を休ませることができ、また、C領域運転2のように直膨コイル33,34及びこれらに付随する室外機等を休ませることができ、次のC領域運転1と2を交互に稼働させるようにしてもよい。また、故障時について説明すると、通常運転では、図8の中段の両端に示されるように、E領域で直膨コイル21と22を稼働して直膨コイル31乃至34の4台を停止しているが、図8の下段の両端に示すように、直膨コイル21と22が故障或いは保守で停止せざるを得ない場合は、直膨コイル31乃至34の4台を稼働させれば、通常通りの冷房能力を確保できる。同様に、図8のC領域運転1のように直膨コイル31,32を休ませている場合、図8の下段のに示すように、直膨コイル33と34が故障或いは保守で停止せざるを得ない場合は、直膨コイル31、32、及び、直膨コイル2122の4台を稼働させれば、通常通りの冷房能力を確保でき、また、図8の下段のに示すように、直膨コイル21と22が故障或いは保守で停止せざるを得ない場合は、直膨コイル31乃至34の4台を稼働させれば、通常通りの冷房能力を確保できる。更に、図8のC領域運転2のように直膨コイル33,34を休ませている場合、図8の下段のに示すように、直膨コイル31と32が故障或いは保守で停止せざるを得ない場合は、直膨コイル33、34、及び、直膨コイル2122の4台を稼働させれば、通常通りの冷房能力を確保でき、また、図8の下段のに示すように、直膨コイル21と22が故障或いは保守で停止せざるを得ない場合は、直膨コイル31乃至34の4台を稼働させれば、通常通りの冷房能力を確保できる。[実施例2]次に、実施例2について説明する。実施例2と実施例1との違いは、図9に示すように、第2直膨コイル群3の構成が直膨コイル37、38の2台を並列に配置するもので、他の構成は実施例1と同じであるので説明は省略する。実施例2の直膨コイルを使用した空気調和機は、直膨コイルは4台で済み、付随する室外機23、39等の部材も少なくてすみ、全体のスペースも少なくて済むので、簡単な構成にも拘わらず、基本的には実施例1と同様に作用効果が得られ、高温高湿の高負荷領域以外では直膨コイルの1部を停止することができ、効率的に直膨コイルや室外機等を休ませ、計画的にローテーション運転を行えば、直膨コイルや室外機等の長寿命化を実現できる。したがって、構成する部材も少なく、省スペースであるので小規模なクリーンルームの空気調和機には最適ある。以上詳述したように、実施例1及び実施例2によれば、並列の直膨コイル群を更に配置したので、細かな段数制御により直膨コイル出口温度を設定した露点温度に制御可能となる。特に、実施例1では第2直膨コイル群を4段並列としたので、給気に近い位置で正確な温度湿度の制御が出来る。また、熱源室外機やバルブの制御をパッケージ化することができ、施工後の管理が容易、増設改修に対応しやすい。更に、細かな段数制御により、従来システムよりも少エネルギー成績係数が良く、直膨コイル出口空気温度の誤差が±3°C程度のため、再熱や加湿の使用エネルギーが少ない。なお、この装置では再熱コイルやヒートポンプにも対応可能である。更に、本実施例の直膨コイルを使用した空気調和機は、従来の水コイル使用の空調機とは異なり、冷水による冷却が必要でなくなるため冷水をつくるための熱源機が不要となって、室外機設置スペースだけとなり、水コイルのための冷熱源の機械室が不要になる。また、並列配置の直膨コイル群と並列配置の直膨コイル群を2段の直列設置の組み合わせにすることにより、ローテーション運転が可能で、ローテーション運転により直膨コイル群や室外機の長寿命化が可能となり、また、一部の直膨コイルや室外機が故障時のバックアップ運転が容易に対応できる。しかも、複数の並列配置した直膨コイル群を2段に直列に配置して給気露点温度制御を行うので、上流の直膨コイル群で大まかな冷房制御を行った後、下流の直膨コイル群で温度湿度をきめ細かく制御が可能で、かつ、広範囲の温度湿度管理が可能であり、更に、風下に従来の水コイルの場合同様に再熱コイル加湿器を設置し正確に恒温恒湿条件を満足する制御が可能となる。なお、本発明の特徴を損なうものでなければ、上記の各実施例に限定されるものでないことは勿論である。"