"パイプ等の長尺物を挿入する開口を設けた長尺物を保持する保持部と、前記保持部の外周面に一定の空間をあけて配置される本体部と、前記本体部からパネル等の被取付部材へ固定する固定部とが連結され、前記固定部が前記被取付部材に固定されることにより、長尺物が前記被取付部材に取り付けられるクランプであって、前記保持部と前記本体部との間は、振動の伝達を減少する振動吸収部で支持されており、前記保持部、前記本体部、前記振動吸収部は、同じ樹脂材で構成されていることを特徴とするクランプ。前記振動吸収部は、前記長尺物の軸方向に対して交差する交差方向に回動自在に撓むことを特徴とする、請求項1に記載のクランプ。前記振動吸収部は、板状に形成された複数の樹脂バネからなり、前記樹脂バネの一端部は、前記保持部に連設するとともに、当該保持部にあって、前記長尺物の軸方向の一方の端部に位置し、前記樹脂バネの他端部は、前記長尺物の軸方向に延設され,前記本体部に連設するとともに、当該本体部にあって、前記一方の端部と前記長尺物の軸方向において反対側の端部に位置していることを特徴とする、請求項1又は請求項2に記載のクランプ。前記複数の樹脂バネのうち、隣接する一方の前記樹脂バネは、前記一端部が前記保持部に連設するとともに、当該保持部にあって前記一方の端部に位置し、前記他端部が前記長尺物の軸方向に延設され,前記本体部に連設するとともに、当該本体部にあって前記反対側の端部に位置し、隣接する他方の樹脂バネは、前記一端部が前記保持部に連設するとともに、当該保持部にあって前記反対側の端部に位置し、前記他端部が前記長尺物の軸方向に延設され,前記本体部に連設するとともに、当該本体部にあって前記一方の端部に位置していることを特徴とする、請求項3に記載のクランプ。前記保持部と前記本体部において、前記振動吸収部で連結される以外は、離隔されていることを特徴とする、請求項1~4のいずれか1項に記載のクランプ。前記保持部と前記本体部には、前記振動吸収部が破損した際、前記本体部から前記保持部が脱落しないように、前記保持部あるいは前記本体部のどちらか一方に、相手部材に向かって延びる突部と、前記相手部材に前記突部を許容する孔部とを設けたことを特徴とする、請求項1~5のいずれか1項に記載のクランプ。前記振動吸収部は、少なくとも3個以上形成され、隣接する前記振動吸収部が、前記保持部の中心に対してなす角度が等しく配置されていることを特徴とする、請求項1~6のいずれか1項に記載のクランプ。前記振動吸収部は、少なくとも3個以上形成され、隣接する前記振動吸収部の間の距離が、等しく配置されていることを特徴とする、請求項1~6のいずれか1項に記載のクランプ。しかし、上記した従来のクランプは、パイプに対して円周方向の振動、及びパイプの軸方向の振動の吸収には効果があったが、パイプのねじれ方向の振動の吸収には適していないという問題点があった。そこで、本発明は、上記した従来の技術の有する問題点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、振動の伝達を減少することができるとともに、同じ樹脂材を用いて一体成形することができるようにしたものである。本発明は、上記した目的を達成するためになされたものであり、本発明は、次の点を特徴とする。第1に、クランプは、次の構成が連結されている。1保持部保持部は、パイプ等の長尺物例えばパイプを挿入する開口を設けた長尺物例えばパイプを保持するものである。2本体部本体部は、保持部の外周面に一定の空間をあけて配置されるものである。3固定部固定部は、本体部からパネル等の被取付部材例えばパネルへ固定するものである。第2に、クランプは、固定部が被取付部材例えばパネルに固定されることにより、長尺物例えばパイプが被取付部材例えばパネルに取り付けられる。第3に、保持部と本体部との間は、振動の伝達を減少する振動吸収部で支持されている。第4に、保持部、本体部、振動吸収部は、同じ樹脂材で構成されている。本発明は、次の点を特徴としてもよい。すなわち、振動吸収部は、長尺物例えばパイプの軸方向に対して交差する交差方向に回動自在に撓む。この形態では、振動吸収部が回動自在に撓むことで、全方向の振動の伝達を減少することができる。本発明は、次の点を特徴としてもよい。第1に、振動吸収部は、板状に形成された複数の樹脂バネ例えば第1、第2の樹脂バネからなる。第2に、樹脂バネ例えば第1、第2の樹脂バネの一端部は、保持部に連設するとともに、当該保持部にあって、長尺物例えばパイプの軸方向の一方の端部に位置している。第3に、樹脂バネ例えば第1、第2の樹脂バネの他端部は、長尺物例えばパイプの軸方向に延設され,本体部に連設するとともに、当該本体部にあって、一方の端部と長尺物例えばパイプの軸方向において反対側の端部に位置している。この形態では、板状に形成された樹脂バネを使用しているので、復元力が高く、振動を早期に収束させることができる。すなわち、板状に形成された複数の樹脂バネを、長尺物の軸方向に延設することで、当該樹脂バネにより全方向の振動の伝達を減少することができる。本発明は、次の点を特徴としてもよい。第1に、複数の樹脂バネ例えば第1、第2の樹脂バネのうち、隣接する一方の樹脂バネ例えば第1の樹脂バネは、一端部が保持部に連設するとともに、当該保持部にあって一方の端部に位置し、他端部が、長尺物例えばパイプの軸方向に延設され、本体部に連設するとともに、当該本体部にあって反対側の端部に位置している。第2に、隣接する他方の樹脂バネ例えば第2の樹脂バネは、一端部が保持部に連設するとともに、当該保持部にあって反対側の端部に位置し、他端部が、長尺物例えばパイプの軸方向に延設され,本体部に連設するとともに、当該本体部にあって一方の端部に位置している。この形態では、樹脂バネを交互に交差状に設けることで、振動吸収部を正逆方向にねじれ易くすることができる。本発明は、次の点を特徴としてもよい。すなわち、保持部と本体部において、振動吸収部で連結される以外は、離隔されている。この形態では、振動吸収部で連結される以外は、保持部と本体部とが離隔されていることから、当該振動吸収部により全方向の振動の伝達を有効に減少することができる。本発明は、次の点を特徴としてもよい。すなわち、保持部と本体部には、次の構成を設けている。1突部突部は、振動吸収部が破損した際、本体部から保持部が脱落しないように、保持部あるいは本体部のどちらか一方例えば本体部に設けられ、相手部材例えば保持部に向かって延びるものである。2孔部孔部は、相手部材例えば保持部に設けられ、突部を許容するものである。この形態では、振動吸収部が破損した際に、本体部からの保持部の脱落を防止することができる。本発明は、次の点を特徴としてもよい。すなわち、振動吸収部は、少なくとも3個以上形成され、隣接する振動吸収部が、保持部の中心に対してなす角度が等しく配置されたり、或いは隣接する振動吸収部の間の距離が、等しく配置されている。この形態では、縦方向だけでなく、横方向の振動も吸収でき、クランプの取付方向による影響を低減できる。本発明は、以上のように構成されているので、振動の伝達を減少することができるとともに、同じ樹脂材を用いて一体成形することができる。また、全方向、特に長尺物のねじれ方向の振動にも強いクランプを提供することができる。第1の実施の形態図1~10を用いて、本発明の第1の実施の形態について説明する。図中、10は、クランプを示し、このクランプ10は、図3及び図4に示すように、例えば自動車のエンジンコンパートメント図示せず内のボディ等のパネル20被取付部材に固定され、エアコン用の配管等のパイプ30長尺物を保持するのに使用される。パネル20は、図4に示すように、クランプ10の後述する固定部60を挿入可能な取付孔21が形成されている。取付孔21は、パネル20の表裏面に貫通するとともに、後述する固定部60の外形に適合した長円形に形成されている。なお、取付孔21の形状として、長円形を例示したが、これに限定されず、方形等の非円形、あるいは円形に形成しても良い。また、被取付部材として、パネル20を例示したが、これに限定されず、又、パネル20として、自動車のボディを例示したが、ボディに限定されないばかりか、自動車にも限定されない。長尺物として、パイプ30を例示したが、中が空洞のものに限定されず、ケーブル等のように、中が詰まったいわゆる中実なものでも良い。パイプ30として、エアコン用の配管を例示したが、配管に限定されないばかりか、エアコン用にも限定されない。クランプ10は、図1~3に示すように、大別すると、次の各部を備え、適度な弾性と剛性とを有する熱可塑性の合成樹脂に一体的に成形されている。なお、次の1~5については、後述する。1本体部402保持部503固定部604振動吸収部705脱落防止部80なお、クランプ10の各部は、上記した1~5に限定されない。本体部40本体部40は、図1~3に示すように、後述する保持部50と連結され、当該保持部50の外周面に一定の空間71をあけて配置されるものである。本体部40は、上面が開放したC字形ないしはU字形に形成されている。空間71は、本体部40の内周に沿って、上面が開放したC字形ないしはU字形に形成されている。なお、本体部40や空間71の形状として、C字形ないしはU字形を例示したが、これらに限定されず、角張ったチャンネル形、V字形、あるいはL字形に形成しても良い。本体部40は、図1~3に示すように、次の部を備える。なお、本体部40の部は、次の1に限定されない。1弾性片41弾性片41は、図1~3に示すように、本体部40の外周から斜め下方に向かって延び、パネル20の表面に弾性的に当接するものである。弾性片41は、後述する固定部60をはさんで、その両側に一対形成されている。保持部50保持部50は、図1~3に示すように、本体部40と連結され、パイプ30長尺物を挿入する開口51を設けたパイプ30を保持するものである。保持部50は、本体部40の内周側に空間71をあけて配置され、本体部40より一回り小さく、上面に開口51を有し、C字形ないしはU字形に形成されている。なお、保持部50の形状として、C字形ないしはU字形を例示したが、これらに限定されず、角張ったチャンネル形、V字形、あるいはL字形に形成しても良い。保持部50は、図1~3に示すように、次の各部を備える。なお、保持部50の各部は、次の1~3に限定されない。1開口51開口51は、図1~3に示すように、保持部50の対向する上端部の間隔内に位置し、開口幅をパイプ30の直径以上に設定されている。2収納空間52収納空間52は、図1~3に示すように、開口51に連通し、保持部50の内周側に形成され、パイプ30がはまり込むものである。収納空間52の直径は、パイプ30の直径以上に設定され、パイプ30の軸方向に位置する前後面が開放する。3保持片53保持片53は、図1~3に示すように、開口51に位置し、収納空間52内にはめ込まれたパイプ30を、当該収納空間52内に保持するためのものである。保持片53は、開口51に臨む保持部50の対向する両端部を一対位置し、各端部を収納空間52に向かって略V字形に折り返して形成している。一対の保持片53は、収納空間52の奥に向かって開口51の開口幅を徐々にせばめるように、カタカナのハの字型あるいは略V字形に形成され、開口51をはさんで対向する側面を収納空間52の奥に向かって斜め下向きに傾斜させている。固定部60固定部60は、図1~4及び図6に示すように、本体部40と連結され、パネル20被取付部材へ固定するものである。固定部60は、いわゆるボックスアンカー型に形成されている。固定部60は、平面が長円形で、中空な筒形に形成されている。固定部60は、パネル20の取付孔21に挿入される。固定部60は、図1~4及び図6に示すように、次の部を備える。なお、固定部60の各部は、次の1に限定されない。1爪部61爪部61は、図1~4及び図6に示すように、固定部60の外側面から背向して一対突出し、固定部60をパネル20の表面側から取付孔21に挿入した際に、取付孔21の内縁に押されて、固定部60の中空内部に向かってたわみ込み、取付孔21を通過後、パネル20の裏面側で樹脂の弾性復元力により復元し、本体部40との間でパネル20を表裏面よりはさみ持つものである。爪部61は、固定部60の外壁をカタカナのコの字形あるいは略C字形に切り欠いて形成し、本体部40の下面からパネル20の板厚に略等しい距離、離れて位置する。振動吸収部70振動吸収部70は、図1~4及び図7~9に示すように、保持部50と本体部40との間に位置し、振動の伝達を減少するものである。振動吸収部70は、パイプ30長尺物の軸方向に対して交差する交差方向に回動自在に撓む。振動吸収部70は、板状に形成された複数の樹脂バネ、例えば第1、第2の樹脂バネ7273からなる。なお、振動吸収部70として、2種類の第1、第2の樹脂バネ7273を例示したが、これらに限定されず、1種類でも良いし、あるいは3種類以上でも良い。第1、第2の樹脂バネ7273は、図3に示すように、本体部40と保持部50との間に形成される空間71内に配置されている。第1、第2の樹脂バネ7273は、上面が開放したC字形ないしはU字形の空間71の周方向に交互に配置され、互いに離れて位置する。第1の樹脂バネ72と第2の樹脂バネ73とは、各3個ずつ設けられ、計6個設けられている。なお、第1の樹脂バネ72と第2の樹脂バネ73とを交互に設けたが、これらに限定されず、又、第1、第2の樹脂バネ7273を合計個数も、6個に限定されない。しかしながら、第1の樹脂バネ72と第2の樹脂バネ73は、対をなすように配置されると、対をなす一方の樹脂バネが引っ張られても、他方の樹脂バネが抵抗するため、振動による保持部のねじれ又は動きを、対をなす樹脂バネで許容できる。第1の樹脂バネ72第1の樹脂バネ72は、図7において手前側に位置し、第2の樹脂バネ73は奥側に位置し、側方から見たときに、第1の樹脂バネ72と第2の樹脂バネ73とがX字状に交差するように配置されている。第1の樹脂バネ72は、図1~3、図7及び図9に示すように、一端部図7において左側に位置する例えば上端部が、保持部50の外周面に連設するとともに、当該保持部50にあって一方の端部例えば左側の端部に位置する。第1の樹脂バネ72の他端部図7において右側に位置する例えば下端部は、パイプ30長尺物の軸方向に延設され,本体部40の内周面に連設するとともに、当該本体部40にあって反対側の端部例えば右側の端部に位置している。第2の樹脂バネ73第2の樹脂バネ73は、図7において第1の樹脂バネ72の奥側に位置する。第2の樹脂バネ73は、図1~3、図7及び図8に示すように、一端部図7において右側に位置する例えば上端部が、保持部50の外周面に連設するとともに、当該保持部50にあって反対側の端部例えば右側の端部に位置する。第2の樹脂バネ73の他端部図7において右側に位置する例えば下端部は、パイプ30長尺物の軸方向に延設され,本体部40の内周面に連設するとともに、当該本体部40にあって一方の端部例えば左側の端部に位置している。脱落防止部80脱落防止部80は、図1~3及び図10に示すように、振動吸収部70が破損した際、本体部40から保持部50が脱落しないようにするためのものである。脱落防止部80は、図1~3及び図10に示すように、大別すると、次の各部を備える。なお、脱落防止部80の各部は、次の1及び2に限定されない。1突部81突部81は、図1~3及び図10に示すように、振動吸収部70が破損した際、本体部40から保持部50が脱落しないように、保持部50あるいは本体部40のどちらか一方、例えば本体部40に設けられ、相手部材、例えば保持部50に向かって延びるものである。突部81は、円柱形に形成され、本体部40の両端部、すなわち空間71を挟んで対向する左右の上端部にそれぞれ設けられ、計2個設けられている。2個の突部81は、図3においてパイプ30長尺物の軸線方向に沿って横向きに延び、図10に示すように、互いに背向して外側に向かって延びている。2孔部82孔部82は、図1~3及び図10に示すように、相手部材、例えば保持部50に設けられ、突部81を許容するものである。孔部82は、突部81の外径より大きな内径を有する円形に形成され、保持部50の両端部、すなわち開口51を挟んで対向する左右の上端部にそれぞれ設けられ、突部81と同数の計2個設けられている。2個の孔部82には、図1~3及び図10に示すように、2個の突部81が個々にはまり込む。突部81の外周と、孔部82の内周とは、互いに離れて位置し、相互に接触しない。本実施の形態では、突部81の軸芯と、孔部82の中心とを一致させることで、突部81の外周と孔部82の内周との間に環状の隙間が形成されるようにしている。このため、脱落防止部80においては、本体部40と保持部50との間の振動の伝達が無い。クランプ10の使用方法つぎに、上記した構成を有するクランプ10の使用方法について説明する。まず、固定部60を、図4に示すように、パネル20被取付部材に固定し、その後、図3に示すように、保持部50にパイプ30長尺物に装着することで、クランプ10を介してパイプ30をパネル20に沿って配管する。なお、パネル20に先に固定したが、逆にパイプ30を先に装着してから、後からパネル20に固定するようにしても良い。パネル20に固定するには、図4に示すように、クランプ10の固定部60をパネル20の取付孔21に合わせて、パネル20の表面側から挿入する。固定部60を挿入すると、爪部61が取付孔21の内縁に押されてたわみ込み、取付孔21を通過後、パネル20の裏面側で樹脂の弾性復元力により復元し、図4に示すように、本体部40との間でパネル20を表裏面よりはさみ持つことで、クランプ10が取付孔21に固定される。このとき、本体部40の一対の弾性片41が、図4に示すように、パネル20の表面に弾性的に当接することで、パネル20の板厚のばら付きを吸収でき、クランプ10の取付がた付き防止できる。つぎに、図3に示すように、パイプ30を保持部50の開口51に合わせて挿入する。パイプ30を挿入すると、その外周が保持片53に当接する。パイプ30を更に挿入すると、パイプ30の外周が保持片53の斜面に案内され、収納空間52に向かって進行する。対向する一対の保持片53の対向間隔が徐々にせばまっていることから、パイプ30の外周により一対の保持片53を互いに離隔する方向に押圧する。このため、保持片53が互いに離隔する方向に撓むことで、一対の保持片53の対向間隔が広がり、当該対向間隔内を通過して、パイプ30が収納空間52内にはまり込む。このとき、パイプ30が収納空間52内にはまり込むと、一対の保持片53が樹脂の復元力により復元することで、図3に示すように、一対の保持片53の対向間隔がせばまり、パイプ30が収納空間52から抜けなくなる。また、一対の保持片53の自由端部である先端部が、図3に示すように、収納空間52内でパイプ30の外周に臨む。このため、パイプ30に開口51から抜け方向の力が作用した際に、その外周に一対の保持片53の先端部が当接することで、パイプ30の抜けを阻止する。振動吸収部70の動作つぎに、振動吸収部70の動作について説明する。本実施の形態の振動吸収部70によれば、パイプ30を介してクランプ10に伝達される全方向の振動を吸収、並びに減衰でき、パイプ30からパネル20に伝達される振動を減少できる。また、振動吸収部70を、板状に形成された第1、第2の樹脂バネ7273から構成しているので、復元力が高く、振動を早期に収束させることができる。なお、クランプ10に伝達される振動は、パイプ30から伝達される振動に限定されず、パネル20からクランプ10に伝達される全方向の振動も吸収、並びに減衰でき、パネル20からパイプ30に伝達される振動も減少できる。パイプ30に伝達される外力は、次の振動に分解できる。外力は、図示しないが、エアコンの振動や、エンジンの振動、走行時の振動等が要因となる。なお、次の1~3については、後述する。1ねじれ方向の振動2パイプ30の円周方向と直交する方向の振動3パイプ30の軸方向の振動なお、パイプ30の伝達される外力は、次の1~3に限定されず、これらの複合であっても良い。ねじれ方向の振動ねじれ方向の振動は、パイプ30を介してクランプ10の保持部50に伝達され、固定部60がパネル20に固定され、当該固定部60に対して本体部40が一体的に連結されていることから、固定部60及び本体部40に対し、図5のクランプ10の仮想の中心点Oを中心とし、保持部50を正逆方向矢印a、bに回転しようとする振動として作用する。これに対し、比較的薄い板状の複数の第1、第2の樹脂バネ7273が、ねじれるように弾性的に撓むことで、保持部50のねじれ方向の移動を許容し、クランプ10の破損を防止できる。撓んだ第1、第2の樹脂バネ7273は、樹脂の弾性復元力により復元し、たわみと復元を繰り返す。このとき、一般的に、樹脂バネは、金属バネに比較して、低弾性率であることから、高減衰性を有し、ダンパとしての働きも有する。その結果、パイプ30を対するねじれ方向の振動を、振動吸収部70により吸収、並びに減衰でき、パネル20への振動の伝達を減少できる。パイプ30の円周方向と直交する方向の振動パイプ30の円周方向と直交する方向の振動は、パイプ30を介して保持部50に伝達され、固定部60及び本体部40に対し、保持部50を、図3において、例えば上下動しようとする振動として作用する。これに対し、図7に示すように、側方から見たときに、第1の樹脂バネ72と第2の樹脂バネ73とがX字状に交差するように配置されていることから、第1の樹脂バネ72と第2の樹脂バネ73とがいわゆるパンタグラフ状に上下方向に伸縮し、これらを繰り返す。その結果、パイプ30に対する上下方向の振動を、振動吸収部70により吸収、並びに減衰でき、パネル20への振動の伝達を減少できる。パイプ30の軸方向の振動パイプ30の軸方向の振動は、パイプ30を介して保持部50に伝達され、固定部60及び本体部40に対し、保持部50を、図4において、例えば左右方向に傾動しようとする振動として作用する。これに対し、図7に示すように、側方から見たときに、第1の樹脂バネ72と第2の樹脂バネ73とがX字状に交差するように配置されていることから、第1の樹脂バネ72と第2の樹脂バネ73とがいわゆるパンタグラフ状に上下方向に傾きながら伸縮し、これらを繰り返す。その結果、パイプ30に対する左右方向の振動を、振動吸収部70により吸収、並びに減衰でき、パネル20への振動の伝達を減少できる。脱落防止部80の動作つぎに、脱落防止部80の動作について説明する。本体部40に設けられた突部81が、保持部50に設けられた孔部82にはまり込んでいることから、振動吸収部70が破損した際に、突部81が孔部82にはまり込んだ状態で、当該孔部82の内縁に引っ掛かった状態となる。このため、保持部50が、本体部40の孔部82にいわゆる宙づりされた状態となり、本体部40からの脱落が防止される。なお、第1の樹脂バネ72、第2の樹脂バネ73又はクランプ10を構成する材料又は構成態様例えば、幅、厚さ、傾斜、数、長さを適宜修正して、共振周波数域を変更することにより、周波数の異なる振動に応じて、防振性能を調整することができる。第2の実施の形態図11~14を用いて、本発明の第2の実施の形態について説明する。本実施の形態の特徴は、脱落防止部130の位置を変更した点にある。すなわち、先に図1~10を用いて説明した実施の形態以下、第1の実施の形態という。においては、図3に示すように、脱落防止部80をパイプ30長尺物の長尺方向に配置している。これに対し、本第2の実施の形態では、図11~14に示すように、脱落防止部130をパイプ30長尺物の長尺方向に対して交差する方向、例えば90度交差する方向に配置している。すなわち、脱落防止部130は、図14に示すように、次の各部を備える。なお、脱落防止部130の各部は、次の1及び2に限定されない。1突部131突部131は、図11及び図14に示すように、保持部50に左右一対形成され、本体40に向かって延びている。具体的には、突部131は、略U字形の保持部50の自由端部である左右の上端部にそれぞれ位置し、各上端部の外周面から同じく略U字形の本体40の自由端部である左右の上端部に向かって延びている。2孔部132孔部132は、図14に示すように、突部131がはまり込むものであり、本体40に左右一対形成されている。具体的には、孔部132は、図12及び図13に示すように、略U字形の本体40の自由端部である左右の上端部にそれぞれ位置し、図14に示すように、本体40の左右の幅方向に貫通している。孔部132の内径は、突部131の外径以上、本実施の形態では、振動吸収部120による保持部50の動き妨げないように、大きく設定されている。一方、保持片110は、図11に示すように、保持部50の自由端部である左右の上端部にそれぞれ位置し、折り返し状に形成されている。本実施の形態に係るクランプ100によれば、その脱落防止部130により、図11において上下方向だけでなく、左右方向の振動に対しても、本体40に対する保持部50の脱落を防止することができる。第3の実施の形態図15~17を用いて、本発明の第3の実施の形態について説明する。本実施の形態の特徴は、振動吸収部220~250の位置を変更した点にある。すなわち、先に説明した第1の実施の形態では、振動吸収部が保持部の下半部に配置されているため、縦方向の防振効果が期待できる。これに対し、本第3の実施の形態は、保持部の下半部に加え、上半部にも振動吸収部を配置し、保持部の全周にわたって均等に振動吸収部を配置している。このため、本第3の実施の形態では、縦方向の防振効果に加え、横方向の防振効果も期待でき、クランプの取付方向を問わず、取付方向の自由度を向上できる。すなわち、振動吸収部220~250を、図15に示すように、保持部50の略円形の収納空間52の四方に位置させ、略90度間隔で計4個配置している。本実施の形態の脱落防止部260は、先に図11~14を用いて説明した第2の実施の形態の脱落防止部130と同じ構造のものを採用している。脱落防止部260は、図15に示すように、略円形の収納空間52の直径方向に位置させている。計4個の第1~第4の振動吸収部220~250は、図15に示すように、直径方向に位置させた脱落防止部260を挟んで、その上下方向に配置している。すなわち、第1及び第3の振動吸収部220240は、図15に示すように、脱落防止部260の上側にそれぞれ位置し、略U字形の本体40の自由端部である左右の上端部にそれぞれ形成されている。第2及び第4の振動吸収部230250は、脱落防止部260の下側にそれぞれ位置し、略U字形の本体40の長さの途中にそれぞれ形成されている。第1~第4の振動吸収部220~250の構造は、先に図1~10を用いて説明した第1の実施の形態の振動吸収部70と同様の構造を採用し、図示しないが、相互に向きの異なる第1の樹脂バネと第2の樹脂バネとから構成されている。一方、保持片210は、図15に示すように、第1及び第3の振動吸収部220240に隣接させて、保持部50の自由端部である左右の上端部にそれぞれ位置し、折り返し状に形成されている。本実施の形態に係るクランプ200によれば、その装着方向を問わず、パイプ30長尺物の抜けを防止することができる。すなわち、クランプ200は、先に図1~10を用いて説明した第1の実施の形態において例示したように、固定部60を下に向けて、保持部50の開口51が上方に開放するように縦向きに装着しても良い図4参照。また、クランプ200は、図17に示すように、固定部60及び開口51が横を向くように横向きに装着しても良い。横向きに装着した場合には、パイプ30長尺物の重量が、下側の保持片210に掛かり、当該保持片210が撓み易くなり、その結果、パイプ30が抜ける可能性がある。本実施の形態では、振動吸収部220~250を、開口51に対して均等に配置、すなわち略90度間隔で四方に配置させることで、下側に位置する保持片210の偏った撓みを防止し、その結果、パイプ30が抜けを防止することができる。また、本実施の形態では、先に図11~14を用いて説明した第2の実施の形態の脱落防止部130と同じ構造の脱落防止部260突部261及び孔部262を含むを採用していることから、図15において上下方向だけでなく、左右方向の振動に対しても、本体40に対する保持部50の脱落を防止することができる。本実施の形態では、振動吸収部は、少なくとも3個以上形成され、これに加え、隣接する振動吸収部が、保持部の中心に対してなす角度が等しく配置されているか、或いは隣接する振動吸収部の間の距離が、等しく配置されていることが必須である。本実施の形態では、振動吸収部を90度間隔で4カ所に、略正方形状に配置したが、これに限らず、120度間隔で3カ所に略正三角形状に配置したり、72度間隔で5カ所に略正五角形状に配置したり、60度間隔で6カ所に正六角形状に配置したり、7カ所以上に配置しても良い。なお、隣接する振動吸収部の間に、開口が位置する場合には、間隔や距離が異なることを許容するものである。また、開口が間に位置しない、隣接する振動吸収部の間の角度や距離も、完全に同一の場合のほか、設計上や成形上、配置が困難な場合には、僅かな誤差を許容するものである。2010年10月15日に出願された日本特許出願第2010-232220号の明細書、特許請求の範囲、図面及び要約書の全内容をここに引用し、本発明の明細書の開示として、取り入れるものである。"