"海底設置用センサを、海底に埋設するセンサ設置方法であって、海底を移動可能な潜水艇を用いて、前記海底設置用センサを埋設すべき予め定められた海底位置に、前記海底設置用センサが収納されたセンサケースを内部空間に配置するための管状部材を移動する移動工程と;前記潜水艇に実装された掘削制御機能及び残土砂除去機能を利用して、前記予め定められた海底位置において、前記管状部材の内部空間が延びる方向が略鉛直下方となるように、前記管状部材を海底面に押し付けつつ、前記管状部材の下方の掘削を行うとともに、前記掘削により生じた掘削残土砂を、前記管状部材の上面から前記管状部材の外側へ除去することにより、前記管状部材の内部空間からは掘削残土砂が除去された状態で、前記管状部材を海底に埋め込むセンサ配置孔形成工程と;前記潜水艇を用いて、前記センサケースを、前記センサケースの鉛直下方となるべき側から、前記海底に埋め込まれた前記管状部材の内部空間に挿入するセンサ挿入工程と;前記潜水艇に実装された土砂散布機能を利用して、前記管状部材の内面と前記センサケースの表面との間の空間、及び、前記センサ配置孔形成工程において形成された孔の底面と前記センサケースの底面との間の空間に土砂を充填するセンサ固定工程と;を備えることを特徴とするセンサ設置方法。前記海底設置用センサには、地震センサ及び水圧センサの少なくとも一方が含まれる、ことを特徴とする請求項1に記載のセンサ設置方法。前記管状部材は、円筒状であり、前記管状部材の下端部には、前記管状部材の内面に一方の端部が固定され、前記管状部材の下端部の中心部に設けられた中心部材に他方の端部が固定された複数の掘削刃が配置され、前記センサ配置孔形成工程における掘削は、前記管状部材を海底面に押し付けつつ、前記管状部材及び前記複数の掘削刃を、予め定められた方向へ回転させることにより行われる、ことを特徴とする請求項1又は2に記載のセンサ設置方法。前記センサ配置孔形成工程における残土砂除去は、前記管状部材の内部空間に挿入され、前記管状部材の上端部から下端部の近傍まで延びるインナーパイプ部材の上面側から圧流水を供給することにより、前記管状部材の下端部付近の掘削残土砂が含まれる海水を、前記管状部材の内側面と、前記インナーパイプ部材の外側面とにより形成される流路を介して、前記管状部材の上面から吹き上げさせることにより行われる、ことを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のセンサ設置方法。上述した従来例の技術では、自由落下方式のピストンコアラー方式により、地震計装置を埋設するための孔を穿孔するようにしている。この結果、海中の潮流の深度方向における変化等の要因のため、計測信号を地上へ送るための海底ケーブルへの信号接続可能な位置等から定まる穿孔位置の許容範囲内から穿孔位置が外れることが、しばしば発生する。このため、当該許容範囲の穿孔位置とするために、何度も穿孔を行わなければならない場合があった。また、自由落下方式のピストンコアラー方式による穿孔では、穿孔方向を精度良く鉛直方向とすることができなかった。この結果、設置後における較正が水平方向よりも困難な鉛直方向に関する地震波成分を精度良く計測できない場合があった。このため、地震センサ等の海底設置用センサの埋設位置精度を向上させることができるとともに、当該海底設置用センサの傾斜精度を向上させることができる技術が待望されている。本発明は、上記の事情を鑑みてなされたものであり、位置精度良く、かつ、計測精度を確保できるように海底設置用センサを海底に埋設できるセンサ設置方法を提供することを目的とする。本発明は、海底設置用センサを、海底に埋設するセンサ設置方法であって、海底を移動可能な潜水艇を用いて、前記海底設置用センサを埋設すべき予め定められた海底位置に、前記海底設置用センサが収納されたセンサケースを内部空間に配置するための管状部材を移動する移動工程と;前記潜水艇に実装された掘削制御機能及び残土砂除去機能を利用して、前記予め定められた海底位置において、前記管状部材の内部空間が延びる方向が略鉛直下方となるように、前記管状部材を海底面に押し付けつつ、前記管状部材の下方の掘削を行うとともに、前記掘削により生じた掘削残土砂を、前記管状部材の上面から前記管状部材の外側へ除去することにより、前記管状部材の内部空間からは掘削残土砂が除去された状態で、前記管状部材を海底に埋め込むセンサ配置孔形成工程と;前記潜水艇を用いて、前記センサケースを、前記センサケースの鉛直下方となるべき側から、前記海底に埋め込まれた前記管状部材の内部空間に挿入するセンサ挿入工程と;前記潜水艇に実装された土砂散布機能を利用して、前記管状部材の内面と前記センサケースの表面との間の空間、及び、前記センサ配置孔形成工程において形成された孔の底面と前記センサケースの底面との間の空間に土砂を充填するセンサ固定工程と;を備えることを特徴とするセンサ設置方法である。ここで、前記海底設置用センサには、地震センサ及び水圧センサの少なくとも一方が含まれるようにすることができる。このセンサ設置方法では、海底設置用センサの海底埋設に際して、まず、移動工程において、海底を移動可能な潜水艇を用いて、海底設置用センサを埋設すべき予め定められた海底位置に、海底設置用センサが収納されたセンサケースを内部空間に配置するための管状部材を移動する。この結果、管状部材は、海底設置用センサを埋設すべき海底位置上に精度良く位置決めされる。次に、センサ配置孔形成工程において、潜水艇に実装された掘削制御機能及び残土砂除去機能を利用して、管状部材の内部空間が延びる方向が略鉛直下方となるように、管状部材を海底面に押し付けつつ、管状部材の下方の掘削を行うとともに、掘削により生じた掘削残土砂を、管状部材の上面から管状部材の外側へ除去する。この結果、掘削残土砂が除去されすなわち、海水のみで満たされ、かつ、内部空間の延びる方向が鉛直方向に精度良く一致するように、管状部材が海底に埋め込まれる。次いで、センサ挿入工程において、潜水艇を用いて、センサケースを、当該センサケースの鉛直下方となるべき側から、海底に埋め込まれた管状部材の内部空間に挿入する。この結果、センサケースを、センサケースとして鉛直方向を向くべき方向からの傾斜誤差を低減した状態で、管状部材の内部空間に配置することができる。次に、センサ固定工程において、潜水艇に実装された土砂散布機能を利用して、管状部材の内面とセンサケースの表面との間の空間、及び、センサ配置孔形成工程において形成された孔の底面とセンサケースの底面との間の空間に土砂を充填する。この結果、センサケースと海底面とのカップリングを高めた状態で、海底設置用センサが海底に埋設される。したがって、本発明のセンサ設置方法によれば、位置精度良く、かつ、計測精度を確保できるように海底設置用センサを海底に埋設することができる。本発明のセンサ設置方法では、前記管状部材が円筒状であり、前記管状部材の下端部には、前記管状部材の内面に一方の端部が固定され、前記管状部材の下端部の中心部に設けられた中心部材に他方の端部が固定された複数の掘削刃が配置され、前記センサ配置孔形成工程における掘削は、前記管状部材を海底面に押し付けつつ、前記管状部材及び前記複数の掘削刃を、予め定められた方向へ回転させることにより行われる、ようにすることができる。この場合には、海底におけるセンサ配置孔の穿孔のために潜水艇に装備される掘削用設備として掘削刃を用意することが不要となるため、当該掘削用設備の構成の簡素化及び軽量化を図ることができる。また、本発明のセンサ設置方法では、前記センサ配置孔形成工程における残土砂除去は、前記管状部材の内部空間に挿入され、前記管状部材の上端部から下端部の近傍まで延びるインナーパイプ部材の上面側から圧流水を供給することにより、前記管状部材の下端部付近の掘削残土砂が含まれる海水を、前記管状部材の内側面と、前記インナーパイプ部材の外側面とにより形成される流路を介して、前記管状部材の上面から吹き上げさせることにより行われる、ようにすることができる。この場合には、海底におけるセンサ配置孔の穿孔のために潜水艇に装備される残土砂除去用設備として、インナーパイプ部材と、当該インナーパイプ部材の内部へ圧流水を供給するための圧流水供給手段とを用意すればよく、当該残土砂除去用設備の構成の簡素化及び軽量化を図ることができる。以上説明したように、本発明のセンサ設置方法によれば、位置精度良く、かつ、計測精度を確保できるように海底設置用センサを海底に埋設できるという効果を奏する。以下、本発明の一実施形態について、図1~図8を参照して説明する。なお、図面においては、同一又は同等の要素には同一の符号を付し、重複する説明についてはこれを省略する。図1には、本発明の一実施形態のセンサ設置方法により海底に埋設された地震計装置を含む海底観測システム900の概略的な構成が、ブロック図にて示されている。この図1に示されるように、海底観測システム900は、データ収集装置910と、分岐装置BU9201,...,920Mとを備えている。ここで、データ収集装置910は、陸上の建屋内に設置される。また、分岐装置9201,...,920Mは、海底面上に配置される。データ収集装置910と分岐装置9201のデータ収集装置910側端子とは、基幹信号ケーブルにより接続されている。また、分岐装置920jj=1,...の分岐装置920j1側の一方の端子と、分岐装置920j1の分岐装置920j側端子とは、当該基幹信号ケーブルと同仕様の信号ケーブルにより接続されている。そして、分岐装置920Mの分岐装置920M1側の反対側の一方の端子はシーアース接続されている。これらの分岐装置9201,...,920Mと、これらの間を接続する信号ケーブルと、データ収集装置910と分岐装置9201とを接続する基幹信号ケーブルにより基幹信号経路が構成される。分岐装置920jの分岐装置920j1側の他方の端子には、海底に配置された終端装置TE930jが、信号ケーブルにより接続されている。また、終端装置930jには、海底に配置されたノード装置940jが、信号ケーブルにより接続されている。そして、ノード装置940jには、海底に設置されたセンサ装置100j1,...が、信号ケーブルにより接続されている。ここで、センサ装置100j1が地震計装置となっている。この海底観測システム900では、センサ装置100j1,...j=1~Mの計測結果を担った信号が、ノード装置940j及び終端装置930jを順次介して、基幹信号経路へ送られる。そして、当該信号は、基幹信号経路を介して、データ収集装置910へ送られるようになっている。図2には、本発明の一実施形態のセンサ設置方法で利用される掘削鋼管200の構成が示されている。ここで、図2Aは、掘削鋼管200を斜上方向から見た場合の斜視図であり、図2Bは、掘削鋼管200を斜下方向から見た場合の斜視図である。また、図2Cは、掘削鋼管200の縦断面図XZ断面図である。図2A~Cにより総合的に示されるように、掘削鋼管200は、管状部材としての円筒状鋼管210を備えている。この円筒状鋼管210の上方端部Z方向端部には、鍔部210Hが設けられている。また、円筒状鋼管210の下方端部-Z方向端部には、一方の端部が中心部材230に固定されるとともに、当該中心部材230から放射状に延び、他方の端部が円筒状鋼管210の内面に固定された4個の掘削刃2201~2204が設けられている。このため、円筒状鋼管200とともに掘削刃2201~2204を、海底面上に配置し、海底面へ押し付けつつ、所定回転方向以下、掘削回転方向というに回転させることにより、掘削鋼管200の下方の海底が掘削される。なお、中心部材230の中央には、その上面から下方に延びる位置決め穴が形成されている。この位置決め穴で位置決めされる部材については後述する。図3には、本発明の一実施形態のセンサ設置方法で利用される掘削鋼管駆動部300の構成が示されている。ここで、図3Aは、掘削鋼管駆動部300を斜上方向から見た場合の斜視図であり、図3Bは、掘削鋼管駆動部300を斜下方向から見た場合の斜視図である。また、図3Cは、掘削鋼管駆動部300の縦断面図XZ断面図である。図3A~Cにより総合的に示されるように、掘削鋼管駆動部300は、円筒状のインナーパイプ部材310を備えている。このインナーパイプ部材310の上方端部Z方向端部には、圧流水をインナーパイプ部材310内部に供給するための流水管710と、後述する油圧モータ320に流油を供給又は回収するための流油管7201,7202とが貫通する蓋となっている鍔部310Hが設けられている。なお、インナーパイプ部材310の鍔部310H以外の部分の外径は、上述した円筒状鋼管210の内径よりも小さくなっている。また、掘削鋼管駆動部300は、油圧モータ320を備えている。この油圧モータ320は、インナーパイプ部材310の下方端部-Z方向端部において、固定部材3301~3304によりインナーパイプ部材310の内側面に固定されている。かかる油圧モータ320では、下方に回転軸部材が突出しており、流油管7201,7202を利用した流油の供給及び回収が行われることにより、回転軸部材が回転するようになっている。また、掘削鋼管駆動部300は、油圧モータ320の回転軸部材に固定されたアタッチメント部材340を更に備えている。このアタッチメント部材340は、中央部で回転軸部材に固定される円板状の基台部材341を備えている。この基台部材341の底面の中心部には、下方に延びる位置決め用突起342が設けられている。また、基台部材341の半径方向の中央部には、下方に延びる2個の駆動用突起3431,3432が設けられている。本実施形態では、流油管7201を介して流油の供給が行われ、流油管7202を介して流油の回収が行われる場合には、回転軸部材が、アタッチメント部材340とともに、掘削回転方向に回転するようになっている。また、流油管7202を介して流油の供給が行われ、流油管7201を介して流油の回収が行われる場合には、回転軸部材が、アタッチメント部材340とともに、掘削回転方向の反対方向に回転するようになっている。なお、流水管710は、不図示の無人潜水艇が備える圧流水供給部に接続可能となっている。また、流油管7201,7202は、当該無人潜水艇が備える油圧調整部に接続可能となっている。また、本実施形態では、掘削鋼管駆動部300は、掘削鋼管200を把持するための開閉可能な一対のクランプアーム不図示を備えている。当該クランプアームの掘削鋼管200の側面と接触する部分には、回転ベアリングが配置され、クランプアームによるクランプ状態においても、掘削鋼管200が自由に回転可能となっている。図4には、上述した掘削鋼管200と掘削鋼管駆動部300とを係合させた状態が示されている。ここで、図4Aは、掘削鋼管200と掘削鋼管駆動部300とが係合された状態を斜上方向から見た場合の斜視図であり、図4Bは、掘削鋼管200と掘削鋼管駆動部300とが係合された状態の縦断面図XZ断面図である。図4A,Bにより総合的に示されるように、掘削鋼管200の中心部材230の位置決め穴に、掘削鋼管駆動部300のアタッチメント部材340の位置決め突起342が挿入されるとともに、掘削鋼管駆動部300のアタッチメント部材340の駆動用突起3431,3432が、掘削鋼管200の掘削刃間の空間に挿入されるようにすることで、掘削鋼管200と掘削鋼管駆動部300とが係合される。かかる係合状態は、上方から掘削鋼管200の内部空間へ掘削鋼管駆動部300を挿入して、相対位置関係を調整することにより実現される。そして、かかる係合状態の維持は、一度係合状態を実現した後に、掘削鋼管駆動部300に装備された開閉可能な2本のクランプアームによって、掘削鋼管200の鍔部210Hを下方から支え、掘削鋼管200と掘削鋼管駆動部300との位置関係を維持することにより達成される。図5には、本発明の一実施形態のセンサ設置方法で海底に埋設される地震計装置100j1j=1~Mの構成が示されている。ここで、図5Aは、地震計装置100j1を斜上方向から見た場合の外観斜視図であり、図5Bは、地震計装置100j1の機能構成を示すブロック図である。図5Aに示されるように、地震計装置100j1は、外形が円柱状のセンサーケースとしてのシャーシ110を備えている。そして、シャーシ110の上底面には、吊り下げ用アーチ部1111,1112が設けられている。そして、ノード装置940jへ計測結果信号を送るための信号ケーブル800が、上底面を貫通するようになっている。シャーシ110の内部空間には、地震センサ120と、電気/光変換部130とが収納されている。これらの地震センサ120及び電気/光変換部130は、シャーシ110の内面に直接的又は間接的に固定されている。地震計装置100j1では、地震センサ120が、地震波を計測し、計測結果を電気信号として、電気/光変換部130へ送る。かかる計測結果を担った電気信号を受けた電気/光変換部130は、電気信号を光信号に変換し、変換された光信号を、信号ケーブル800を介して、ノード装置940jへ送るようになっている。なお、本実施形態で使用される無人潜水艇は、埋設用土砂が収納された土嚢を搭載可能であるとともに、当該土嚢を把持可能な先端部を有する第1マニピュレータと、土嚢袋の切削やロープの切断が可能な先端部を有する第2マニピュレータとを装備している。また、無人潜水艇には昇降機が搭載されており、当該昇降機には、掘削鋼管駆動部300を上下動させるアクチュエータとしても機能する油圧シリンダーが装備されている。次に、上述した要素を利用する本実施形態のセンサ設置方法による地震計装置の埋設方法を説明する。前提として、海底観測システム900を構成する分岐装置9201,...,920Mと、終端装置9301,...,930Mと、ノード装置9401,...,940Mとは、既に海底に配置済みであり、これらの間を接続する信号ケーブルも敷設済みであるものとする。また、データ収集装置910と分岐装置9201との間を接続する基幹信号ケーブルは敷設済みであるとともに、分岐装置920Mの分岐装置920M1側の反対側の一方の端子はシーアース接続されているものとする。本実施形態のセンサ設置方法では、まず、海面上を航行する船舶の甲板上で、掘削鋼管200と掘削鋼管駆動部300とを係合させる図4参照。引き続き、掘削鋼管駆動部300が備えている開閉可能なクランプアームにより、掘削鋼管200の鍔部210Hを下方から支えつつ、掘削鋼管200外側面を把持することにより、掘削鋼管200と掘削鋼管駆動部300との係合状態を維持する。次に、クランプアームに把持された掘削鋼管200と、当該クランプアームを備える掘削鋼管駆動部300とを、無人潜水艇とともに、当該船舶が装備するクレーンを利用して、海底に沈める。引き続き、遠隔操作により無人潜水艇を、海底面上で走行させて、地震計装置100j1を海底埋設すべき位置へ移動する。そして、係合状態にある掘削鋼管200及び掘削鋼管駆動部300を、掘削鋼管200の下面が海底面となるように、海底面上に載置する図6A参照。次いで、遠隔操作により無人潜水艇を操作することにより、掘削鋼管駆動部300に対して、上述の油圧シリンダーを利用して下方に押す力を加えるとともに、流水管710を介して圧流水をインナーパイプ部材310の内部空間へ供給しつつ、流油管7201,7202を介した油の供給及び回収を行うことにより油圧モータ320の回転軸部材を掘削回転方向に回転駆動させる。この結果、回転軸部材に固定されたアタッチメント部材340が回転駆動されることにより、掘削鋼管200が掘削回転方向に回転駆動される。この結果、掘削鋼管200の下面側すなわち、掘削刃の先端部が海底面に押し付けられつつ、掘削鋼管200すなわち、掘削刃が図6Bにおいて黒塗り矢印で示される掘削回転方向に回転するので、掘削鋼管200下方の海底面が掘削され、掘削孔内に掘削鋼管200が挿入されていく。また、図6Bに示されるように、インナーパイプ部材310の内部空間へ上方から圧流水を供給すると、白抜き矢印で示される方向に水流が生じるので、掘削の結果として発生した掘削残土砂が含まれる海水が、掘削鋼管200の円筒状鋼管210の内側面とインナーパイプ部材310の外側面との間の隙間を上方に向って流れ、円筒状鋼管210の上面から外部へ排出される。この結果、掘削孔内に挿入された掘削鋼管200の内部には、掘削残土砂が残らないようになっている。そして、掘削鋼管200が掘削孔内に挿入された状態図6C参照となるまで、掘削を継続する。こうして掘削が完了すると、クランプアームによる掘削鋼管200の把持が解除される。掘削鋼管200の全てが掘削孔内に挿入された状態となると、流水管710を介した圧流水のインナーパイプ部材310の内部空間への供給を停止する。引き続き、流油管7201,7202を介した油の回収及び供給を行うことにより、油圧モータ320の回転軸部材を掘削回転方向とは反対方向に回転駆動しながら、油圧シリンダーを利用して掘削鋼管駆動部300を上方に引き上げることにより、掘削鋼管駆動部300を掘削鋼管200の内部空間から取り出す図7A参照。そして、海面上の船舶が装備するクレーンを利用して、掘削鋼管駆動部300を無人潜水艇とともに、海上へ引き上げ、船舶上に回収する。この結果、海水のみが内部空間に存在している状態で掘削鋼管200が海底に埋め込まれる図7B。次いで、船舶の甲板上において、無人潜水艇の昇降機から掘削鋼管駆動部300が取り外される。このとき、流水管710及び流油管7201,7202も無人潜水艇から取り外される。引き続き、地震計装置100j1が、無人潜水艇が装備している昇降機に、ロープにより吊り下げられる。かかる吊り下げは、地震計装置100j1における吊り下げ用アーチ部1111,1112を利用して行われる。また、充填用土砂が収納された土嚢を無人潜水艇に搭載する。そして、地震計装置100j1が昇降機に吊り下げられた状態で、無人潜水艇が、当該船舶が装備するクレーンを利用して、海底に沈められる。なお、ノード装置940jに接続されるべき他端にコネクタが取り付けられた信号ケーブル800が地震計装置100j1に接続された状態図5参照で、地震計装置100j1は、海底に沈められる。次に、遠隔操作により無人潜水艇を、海底面上を走行させて、地震計装置100j1を、埋め込み済みの掘削鋼管200の真上に移動させる図7C参照。なお、地震計装置100j1は、一般に、埋設後における水平指向性例えば、北方向を向くべき方向が定められているので、当該水平指向性を満足させるように、地震計装置100j1を、掘削鋼管200の真上に移動させる。こうして地震計装置100j1の掘削鋼管200の真上への移動の後に、無人潜水艇の昇降機を下降させて、地震計装置100j1を掘削鋼管200の内部空間に挿入する。そして、地震計装置100j1の底面が、掘削鋼管200の下端部に到達すると、上述した第2マニピュレータを操作して、地震計装置100j1を吊り下げていたロープを切断する。この結果、掘削鋼管200の内部空間に地震計装置100j1が載置される図8A参照。次に、上述した第1マニピュレータを利用して、土嚢を把持し、地震計装置100j1と掘削鋼管200との隙間の上部に土嚢を移動させる。引き続き、第2マニピュレータを操作して、土嚢袋の側面下側又は下面を切り裂く図8B参照。この結果、土嚢袋から散布された充填用土砂が、地震計装置100j1と掘削鋼管200との隙間に充填される。そして、第1マニピュレータを利用して、土嚢を、地震計装置100j1と掘削鋼管200との隙間が形成されている円周上を移動させる。この結果、地震計装置100j1と掘削鋼管200との隙間全体に充填用土砂が充填され、地震計装置100j1と海底とのカップリングが向上された状態で、地震計装置100j1が海底に埋設される。この後、第1マニピュレータを利用して、地震計装置100j1に接続されている信号ケーブル800のコネクタが取り付けられた端部を把持した後に、無人潜水艇をノード装置940jの近傍に移動させる。そして、第1マニピュレータを操作して、信号ケーブル800をノード装置940jに接続する。以上説明したように、本実施形態では、海底設置用の地震計装置100j1の海底埋設に際して、まず、海底を移動可能な無人潜水艇を用いて、地震計装置100j1を埋設すべき予め定められた海底位置に、地震センサ120が収納されたシャーシ110を内部空間に配置するための掘削鋼管200を移動させる。この結果、掘削鋼管200は、地震計装置100j1を埋設すべき海底位置上に精度良く位置決めされる。次に、無人潜水艇に実装された掘削制御機能油圧制御部の機能及び残土砂除去機能圧流水発生部の機能を利用して、掘削鋼管200の内部空間が延びる方向が略鉛直下方となるように、掘削鋼管200を海底面に押し付けつつ、掘削鋼管200の下方の掘削を行うとともに、掘削により生じた掘削残土砂を、掘削鋼管200の上面から掘削鋼管200の外側へ除去する。この結果、掘削残土砂が除去されすなわち、海水のみで満たされ、かつ、内部空間が延びる方向が鉛直方向に精度良く一致するように、掘削鋼管200が海底に埋め込まれる。次いで、無人潜水艇を用いて、地震計装置100j1を、当該地震計装置100j1の鉛直下方となるべき側から、海底に埋め込まれた掘削鋼管200の内部空間に挿入する。この結果、地震計装置100j1を、地震計装置100j1として鉛直方向を向くべき方向からの傾斜誤差を低減した状態で、掘削鋼管200の内部空間に配置することができる。次に、無人潜水艇に実装された土砂散布機能土嚢からの充填用土砂の散布機能を利用して、掘削鋼管200の内面と地震計装置100j1の表面との間の空間、及び、埋設孔底面と地震計装置100j1との間の空間に土砂を充填する。この結果、地震計装置100j1と海底面とのカップリングを高めた状態で、地震計装置100j1が海底に埋設される。したがって、本実施形態のセンサ設置方法によれば、位置精度良く、かつ、計測精度を確保できるように地震計装置を海底に埋設することができる。また、本実施形態では、掘削鋼管200が円筒状であり、掘削鋼管200の下側端部には、掘削鋼管200の内面に一方の端部が固定され、掘削鋼管200の下端部の中心部に設けられた中心部材230に他方の端部が固定された複数の掘削刃2201~2204が配置され、掘削鋼管200の下方における掘削は、掘削鋼管200を海底面に押し付けつつ、掘削鋼管200の掘削刃2201~2204を、掘削回転方向へ回転させることにより行われる。このため、海底における地震計装置配置孔の穿孔のために無人潜水艇に装備される掘削用設備として掘削刃を用意することが不要となるため、当該掘削用設備の構成の簡素化及び軽量化を図ることができる。また、本実施形態では、埋設孔の形成のための行われる掘削により生じる残土砂除去は、掘削鋼管200の内部空間に挿入され、掘削鋼管200の上端部から下端部の近傍まで延びるインナーパイプ部材310の上面側から圧流水を供給することにより、掘削鋼管200の下端部付近の掘削残土砂が含まれる海水を、掘削鋼管200の内側面と、インナーパイプ部材310の外側面とにより形成される流路を介して、掘削鋼管200の上面から吹き上げさせることにより行われる。このため、海底における地震計装置配置孔の穿孔のために無人潜水艇に装備される残土砂除去用設備として、インナーパイプ部材310と、当該インナーパイプ部材310の内部空間へ圧流水を供給するための圧流水供給手段とを用意すればよく、当該残土砂除去用設備の構成の簡素化及び軽量化を図ることができる。本発明は、上記の実施形態に限定されるものではなく、様々な変形が可能である。例えば、上記の実施形態では、海底に地震センサを埋設する場合に本発明を適用したが、津波観測用の水圧センサ等の他の海底設置用センサを海底に埋設する場合にも、本発明を適用することができる。また、上記の実施形態では、掘削鋼管200に取り付けられる掘削刃を4枚としたが、任意の枚数とすることができる。また、上記の実施形態では、掘削鋼管駆動部300のアタッチメント部材340における駆動用突起の数を2個としたが、掘削刃の数以下であれば、任意の数とすることができる。また、上記の実施形態では、ノード装置と複数のセンサ装置とのケーブル接続形態がデージーチェイン状となるようにしたが、芋ずる状のケーブル接続を混在させることができる。この場合には、スプライシングボックスを介して、ノード装置と、芋ずる状のケーブル接続が行われた複数のセンサ装置とが接続されるようにすることができる。"