"封入磁石アセンブリを形成する方法であって、非磁性材料で形成されたハウジングカバーの第2部分を磁性材料で形成されたハウジングカバーの第1部分に溶接して溶接ハウジングカバーを提供し、続いて、前記溶接ハウジングカバーを、溶接応力を緩和するのに有用な温度で熱処理する工程と、前記非磁性材料で形成された少なくとも1つの壁を含みかつ少なくとも1つのアパーチャを画定するハウジング内に磁石を設ける工程と、前記ハウジングカバーの第2部分が前記ハウジングの壁に固定して取り付けられて前記アパーチャが密閉されるように、前記熱処理された溶接ハウジングカバーを前記ハウジングに溶接する工程とを含む、封入磁石アセンブリを形成する方法。前記磁石は永久磁石である、請求項1に記載の方法。前記磁石は電磁石である、請求項1に記載の方法。前記ハウジング内に磁石を設ける工程は、電磁石の電磁構成要素を前記熱処理された溶接ハウジングカバーの第1部分に取り付ける工程を含む、請求項1に記載の方法。前記磁性材料は、10~20重量のクロムをその総重量に対して含有する析出硬化マルテンサイトステンレス鋼を含む、請求項1に記載の方法。前記非磁性材料は、40~70重量のニッケルをその総重量に対して含有するニッケル基合金を含む、請求項1に記載の方法。前記溶接ハウジングカバーを熱処理する工程は、前記溶接ハウジングカバーに2段硬化法を施す工程を含む、請求項1に記載の方法。前記非磁性材料で形成されたハウジングカバーの第2部分を磁性材料で形成されたハウジングカバーの第1部分に溶接して溶接ハウジングカバーを提供する工程は、自走式電子ビーム方法、レーザ溶接方法、TIGタングステン不活性ガス溶接方法、MIG金属不活性ガス溶接方法、アーチ溶接方法、トーチ溶接方法、およびこれらの中のいずれかを組み合わせた方法を含む、請求項1に記載の方法。前記非磁性材料で形成されたハウジングカバーの第2部分を磁性材料で形成されたハウジングカバーの第1部分に溶接して溶接ハウジングカバーを提供する工程は、レーザ溶接方法を含む、請求項1に記載の方法。前記溶接ハウジングカバーを熱処理する工程は、高温で溶体化して32°C未満まで冷却した後に、少なくとも1回の析出硬化サイクルを含む、請求項1に記載の方法。前記封入磁石アセンブリは、磁気感受性が高いロータを駆動するように構成されたステータである、請求項1に記載の方法。封入磁石アセンブリを形成する方法であって、非磁性材料で形成されたハウジングカバーの第2部分を磁性材料で形成されたハウジングカバーの第1部分に溶接して溶接ハウジングカバーを提供し、続いて、前記溶接ハウジングカバーを、溶接応力を緩和するのに有用な温度で熱処理する工程と、前記非磁性材料で形成された少なくとも1つの壁を含みかつ少なくとも1つのアパーチャを画定するハウジング内に電磁石を設ける工程と、前記ハウジングカバーの第2部分が前記ハウジングの壁に固定して取り付けられて前記アパーチャが密閉されるように、前記熱処理された溶接ハウジングカバーを前記ハウジングに溶接する工程とを含む、封入磁石アセンブリを形成する方法。前記磁性材料は、10~20重量のクロムをその総重量に対して含有する析出硬化マルテンサイトステンレス鋼を含む、請求項12に記載の方法。前記非磁性材料は、40~70重量のニッケルをその総重量に対して含有するニッケル基合金を含む、請求項12に記載の方法。前記溶接ハウジングカバーを熱処理する工程は、前記溶接ハウジングカバーに2段硬化法を施す工程を含む、請求項12に記載の方法。前記非磁性材料で形成されたハウジングカバーの第2部分を磁性材料で形成されたハウジングカバーの第1部分に溶接して溶接ハウジングカバーを提供する工程は、自走式電子ビーム方法、レーザ溶接方法、TIGタングステン不活性ガス溶接方法、MIG金属不活性ガス溶接方法、アーチ溶接方法、トーチ溶接方法、およびこれらの中のいずれかを組み合わせた方法を含む、請求項12に記載の方法。前記非磁性材料で形成されたハウジングカバーの第2部分を磁性材料で形成されたハウジングカバーの第1部分に溶接して溶接ハウジングカバーを提供する工程は、レーザ溶接方法を含む、請求項12に記載の方法。前記溶接ハウジングカバーを熱処理する工程は、高温で溶体化して32°C未満まで冷却した後に、少なくとも1回の析出硬化サイクルを含む、請求項12に記載の方法。前記封入磁石アセンブリは、磁気感受性が高いロータを駆動するように構成されたステータである、請求項12に記載の方法。封入磁石アセンブリを形成する方法であって、非磁性材料で形成されたハウジングカバーの第2部分を磁性材料で形成されたハウジングカバーの第1部分に溶接して溶接ハウジングカバーを提供し、続いて、前記溶接ハウジングカバーを、溶接応力を緩和するのに有用な温度で熱処理する工程と、前記非磁性材料で形成された少なくとも1つの壁を含みかつ少なくとも1つのアパーチャを画定するハウジング内に永久磁石を設ける工程と、前記ハウジングカバーの第2部分が前記ハウジングの壁に固定して取り付けられて前記アパーチャが密閉されるように、前記熱処理された溶接ハウジングカバーを前記ハウジングに溶接する工程とを含む、封入磁石アセンブリを形成する方法。前記ハウジング内に磁石を設ける工程は、電磁石の電磁構成要素を前記熱処理された溶接ハウジングカバーの第1部分に取り付ける工程を含む、請求項1に記載の方法。腐食環境下に磁気軸受システムを用いるロータアセンブリ及びステータアセンブリへの需要が拡大するにつれ、既存の磁気軸受が抱える上述のような課題の解決が求められている。本明細書には、耐食封入磁石アセンブリ及びその製造方法が開示される。一実施形態では、本発明は封入磁石アセンブリを提供し、このアセンブリは、a少なくとも1つの壁を含み且つ少なくとも1つのアパーチャを画定するハウジング内に設けられた磁石と、bハウジングカバーとを含み、ハウジングカバーは、磁性材料からなる第1部分と非磁性材料からなる第2部分を含み且つアパーチャを密閉するように構成され、第1部分が第2部分に固定して取り付けられ、ここで取り付け部分が熱処理されており、ハウジングの壁は、非磁性材料で形成され、ハウジングカバーの第2部分に固定して取り付けられている。代替的な実施形態では、本発明は、封入磁石アセンブリを形成する方法を提供し、この方法は、非磁性材料で形成されたハウジングカバーの第2部分を磁性材料で形成されたハウジングカバーの第1部分に溶接して溶接ハウジングカバーを提供し、続いて、溶接ハウジングカバーを、溶接応力を緩和するのに有用な温度で熱処理する工程と、非磁性材料で形成された少なくとも1つの壁を含み且つ少なくとも1つのアパーチャを画定するハウジング内に磁石を設ける工程と、ハウジングカバーの第2部分がハウジングの壁に固定して取り付けられてアパーチャが密閉されるように、熱処理された溶接ハウジングカバーをハウジングに溶接する工程とを含む。本明細書に開示される構成要素及び方法が有する特徴及び利点は、本明細書に含まれる以下の図面、詳細な説明、及び実施例を参照することによって、より良く理解されよう。以下の図面では、同様の要素は、説明を目的として同様の番号が付されている。本発明は、磁気軸受を含むロータアセンブリ及びステータアセンブリ、並びに腐食環境の使用に適した磁気軸受を組み立てる方法を提供する。その応用によっては、NACE規格に完全に準拠する磁気軸受アセンブリを提供することが望ましい。例えば、NACE規格準拠のロータシャフトアセンブリは、磁性鋼ロータシャフト及びロータ積層体をバリヤフィルムで覆うことで、実現できる。封入ステータアセンブリを採用した磁気軸受システムにおいて、NACE規格準拠のステータキャンは、磁性材料及び非磁性材料を組み合わせて封入状態を創出することで実現可能である。なお、異素材間の接合部においてのみ、溶接時に熱処理が必要となる。同様に、ロータ接地スリーブ、バックアップ軸受の内輪及び外輪、並びに電源線及び計装線は、後述する特定の材料を用いることで、NACE規格に準拠するようにできる。ターボエキスパンダが説明例として用いられるが、本明細書に開示される腐食環境用の磁気軸受は、アキシャル軸受やその他の型式の磁気軸受として、例えばポンプ、コンプレッサ、モータ、発電機、その他のターボ機械にも有用である。図3に、サワーガス又は湿潤サワーガスなどの腐食環境の使用に適した磁気軸受を有するロータアセンブリの一実施形態を示す。ロータシャフトアセンブリ100は、ロータシャフト102、シャフトの周囲に設置されたロータ積層体104、及びロータ接地スリーブ108を含む。本図面においては、バリヤ層106が、ロータシャフトアセンブリの露出面全体に及んでいるが、任意選択的な実施形態では、ロータシャフトアセンブリの特定の領域においてのみ備わっていても良い。例えば、ロータアセンブリで最も腐食を受けやすい領域に特定して、バリヤ層を備えることができる。これには、ロータシャフト、ロータ積層体、又は積層してロータ積層体を形成するのに用いられる穿孔板の特定の領域が含まれる。バリヤ層は、一実施形態では、耐食性が皆無又は乏しいと言われるケイ素鉄FeSi製の積層体を含むロータに適用される。NACE規格準拠の17-4PHステンレス鋼などの合金は、本質的に高い耐食性を備えるので、通常、ポリマー表面被覆加工を必要としない。任意選択的に、バリヤ層を塗布する前に、下塗りを施しても良い。下塗り層の厚さの詳細は、使用するバリヤ材の種類によって異なるが、通常、磁気軸受を用いる特定の環境に有用となるように選択される。ポリマー組成及び所望の用途に応じて、層の厚さを最適化することは、当業者には周知である。腐食環境からロータシャフトアセンブリ100を保護するバリヤ層106を形成する適当な材料としては、各種の完全にフッ素化されたすなわちペルフルオロ化された及び部分的にフッ素化されたポリマーが挙げられるが、これらに限定されない。好適な完全にフッ素化されたポリマーには、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、ペルフルオロアルコキシ-テトラフルオロエチレン共重合体PFA、及びフッ素化エチレン-プロピレン共重合体FEPなどが含まれる。PFAは、テトラフルオロエチレン[CF2=CF2]とペルフルオロアルキルビニルエーテル[FCF2nCF2OCF=CF2]との共重合体である。結果として得たポリマーは、ペルフルオロアルコキシ側鎖を有するPTFE特有のフッ化炭素骨格鎖を含む。バリヤ層として適当なPFAの典型的な構造の一つとして、テトラフルオロエチレン-ペルフルオロメチルビニルエーテル共重合体MFAが挙げられる。部分的にフッ素化されたポリマーには、エチレン-クロロトリフルオロエチレン共重合体ECTFE、エチレン-テトラフルオロエチレン共重合体ETFE、及びポリフッ化ビニリデンPVDFが含まれる。また、ウィットフォードコーポレーションWhitfordCorporationより発売の商品名キシラン商標Xylan、及びデュポン社Dupontより発売のテフロン商標Teflon、テフロンS商標Teflon-Sといったフッ素重合体組成物も、バリヤ層材料として有効である。キシラン商標被覆材は、PTFE、PFA及びFEPを、テフロン商標被覆材は、PTFE、PFA、FEP及びETFEフッ化炭素樹脂を組成の一部として含む。テフロンS商標は、フッ化炭素族に近い被覆材であって、硬度、耐摩耗性、及びその他所望の特性を付与する結合樹脂を含む。バリヤ層の形成に有効なその他の有機材料としては、例えばエポキシ樹脂粉、充填エポキシ樹脂、充填シリコン、及び充填ポリフェニレンサルファイド樹脂PPSが挙げられる。代表的な熱硬化性エポキシ樹脂粉被覆材として、3Mコーポレーション3MCorporationより発売のスコッチコート商標Scotchkote134及びスコッチコート商標Scotchkote6258が挙げられるが、これらに限定されない。スコッチコート商標134融着エポキシ被覆材FBECは、単一樹脂の熱硬化性エポキシ被覆材であって、組成の一部としてジ4-ヒドロキシフェノールイソプロピリデンジグリシジルエーテル-ジ4-ヒドロキシフェノールイソプロピリデン共重合体を含む。スコッチコート商標6258融着エポキシ被覆材FBECは、単一樹脂で熱硬化性エポキシ被覆材であって、組成の一部としてジ4-ヒドロキシフェノールイソプロピリデンジグリシジルエーテル-ジ4-ヒドロキシフェノールイソプロピリデン共重合体、及びエピクロロヒドリン-o-クレゾール-ホルムアルデヒド重合体の混合物を含む。乾燥粉末状態のスコッチコート商標134及びスコッチコート商標6258を、25.4μm1ミルのフェノール下塗り樹脂上に任意選択的に塗布し、150~250°Cの温度で最長30分間、254~381μm10~15ミルの厚さに熱硬化させる。図3に示すバリヤ層106を形成するために有効な材料としてはさらに、酸化物、リン酸塩、クロム酸塩などの化成被覆材、具体的には、サーマテック社Sermatechより発売の商品名サーマロン商標Sermalon、サーマロイ商標Sermaloy、サーマガード商標Sermagard、及びサーメテルSermatel商標が挙げられる。サーマロン商標は、アルミニウム主体のクロム酸塩/リン酸塩接着被覆材、高温重合阻害被覆材による中塗り、PTFEポリテトラフルオロエチレン含浸の上塗りを含む、施工厚さが100~150μmの被覆系である。サーマロイ商標は、高濃度シリコン外層を有するニッケルアルミナイド金属間化合物である。サーメテル商標は、無機被覆材の一種であり、金属/セラミックス複合材料を形成する金属に接着される。サーマガード商標は、セラミック結合剤を用いた、アルミニウムを含有する水ベースの被覆材である。ポリマーバリヤ層106の厚さは、2~600μm0.079~23.6ミルである。ポリマーバリヤ層106は、分散液状又は粉状で、担体すなわち、ロータアセンブリの全体又は特定の領域に、任意選択的には下塗り層を覆って、塗布可能である。分散液水又は溶剤懸濁液にポリマー材料が含まれたものは、スプレー及び焼付け法によって塗布できる。なお、この方法は、分散液が担体に噴霧された後に、分散液中に含まれるポリマー材料の溶融温度を超えて加熱する、というものである。既知の粉末状ポリマー材料を塗布する方法の例として、静電ガン、静電流動床又は電着ガンなどを用いて、粉末を担体上に噴霧する方法が挙げられる。別の例としては、粉末をポリマー材料の溶融温度超に熱した担体に噴霧して塗工層を形成する溶射法、又は、担体を回転させながら、炉熱などで担体及び粉末をポリマー材料の溶融温度超まで熱し、均質な塗工層を担体上に形成するロトライニングと呼ばれる方法が挙げられる。上述のように、バリヤ層106は、ロータシャフトアセンブリ100上の少なくとも一つの所望の露出表面に施される。なお、この露出表面には、ロータ積層体104、ロータシャフト102、ロータ接地スリーブ108、その他のロータアセンブリ表面、又は完成形であるロータ100によって画定される1つ又は複数の表面が含まれ得る。ロータアセンブリの一部又は全体を保護被覆材で覆うことで、サワーガス環境への暴露によって生じ得る腐食などを阻止することが目的である。ロータシャフトアセンブリの構成要素は、磁性鋼で形成されることが典型的である。一実施形態において、ロータ積層体は、ケイ素鉄FeSi製であり、ポリマーバリヤにより被覆される。別の実施形態において、ロータ積層体は、40~90重量のニッケルをその総重量に対して含有する耐水素性ニッケル基合金を含むバリヤ層で被覆される。なお、記号X及びYを数字とすると、X~Y重量という表現は、X重量~Y重量を表すものとする。特に、耐水素性ニッケル基合金として、ヘインズインターナショナル社HaynesInternationalより発売の、ハステロイ登録商標HASTELLOYC22登録商標が挙げられる。このニッケル基合金は、その総重量に対して、約56重量のニッケル、約2.5重量のコバルト、約22重量のクロム、約13重量のモリブデン、約3重量のタングステン、約3重量の鉄、約0.5重量のマンガン、約0.08重量のシリコン、約0.35重量のバナジウム、及び約0.010重量の炭素を含有する。別の実施形態において、ロータシャフトは、磁性鋼である17-4PHステンレス鋼合金、10~20重量のクロムをその総重量に対して含有する析出硬化マルテンサイトステンレス鋼で形成され、さらに銅-ニオブが添加される。より詳細には、析出硬化マルテンサイトステンレス鋼は、その総重量に対して、約16.5重量のクロム、約4.5重量のニッケル、約3.3重量の銅、約0.3重量のニオブを含有する。磁性鋼は、小型ロータシャフトアセンブリ形成に有効である。ポリマーバリヤ層又は任意選択のハステロイ登録商標C22登録商標被覆材をロータ積層体上に適用することで、サワーガスへの暴露による腐食への耐性をさらに強化できる。しかし、17-4PH合金などのタイプのサワーガス耐性を有する合金を使用すると、例えばケイ素鉄合金FeSiに比べて、ロータの磁気特性に影響が及んで電磁損失が増加し、特にAPI米国石油協会規格が組立機械分野において定める外気試験において大きな問題が生じる。外気は、加圧プロセスガスに比べて、著しく低気圧であるので、冷却能力が低い。さらに、その温度特性及び輸送特性が、多くのプロセスガスに比べて劣るので、さらに冷却能力が減少する。そこで、ロータ寸法の大型化により露出表面領域を拡大することで、ロータ表面における熱流束を低減し、冷却能力向上を図ることも考えられる。しかし、これは、対象とする用途において磁気軸受の引力を減少させる。ロータ寸法を拡大させない場合、ロータ表面における熱流束は1W/cm26.45W/in2超となり、外気試験においては、温度が異常に上昇し、積層ロータ断熱材の許容温度を容易に超えてしまう。これらの問題全てに直面しないようにするには、空気又はその他のガス窒素などを十分に加圧した条件下、及び/又は軸受構成要素の適正温度を維持するのに十分低い温度条件下において、組立機械を試験すると良い。しかし、必要とみなす圧力及び温度の精密な兼ね合いは、ロータの設計により異なり、試験条件下におけるロータの損失を予測する技量を必要とする。ロータ積層体の製作には、ウェスタンエレクトリック社WesternElectricCompanyより発売のパーマロイ商標PERMALLOY、及びアレゲニーラドラム社AlleghenyLudlumCorporationより発売のモリパーマロイ商標MOLYPERMALLOYといった17-4PH合金以外の合金、低炭素マルテンサイトステンレス鋼、又はその他同様の材料を用いることも可能である。パーマロイ商標及びモリパーマロイ商標は、その総重量に対して、約80重量のニッケル、約14重量の鉄、約4.8重量のモリブデン、約0.5重量のマンガン、約0.3重量のシリコンを含有する。低炭素マルテンサイトステンレス鋼は、その総重量に対して、約11.5~17.0重量のクロム、約3.5~6.0重量のニッケル、及び0.060重量未満の炭素を含有する。図3に示すロータ接地スリーブ108は、別の実施形態において、40~70重量のコバルトをその総重量に対して含有するコバルト基超合金鋼で形成される。コバルト基超合金鋼を用いると、有利にNACE規格準拠のロータ接地スリーブを形成できる。具体的には、適当なコバルト基超合金鋼としては、これらに限定されないが例えば、ヘインズインターナショナル社より発売の、アルティメット登録商標ULTIMET及びヘインズ商標HAYNES6Bが挙げられる。アルティメット商標は、その総重量に対して、約54重量のコバルト、約26重量のクロム、約9重量のニッケル、約5重量のモリブデン、約3重量の鉄、約2重量のタングステン、約0.8重量のマンガン、約0.3重量のシリコン、約0.8重量の窒素、約0.06重量の炭素を含有する。ヘインズ商標6Bは、その総重量に対して、約51重量のコバルト、約10重量のニッケル、約20重量のクロム、約15重量のタングステン、約3重量の鉄、約1.5重量のマンガン、約0.4重量のシリコン、約0.10重量の炭素を含有する。また、コバルト基超合金鋼に適当なクロム被覆材として、アーモロイ社ArmoloyCorporationより発売の商品名アーモロイ登録商標Armoloyが挙げられる。アルティメット登録商標及びヘインズ商標6B合金は、主組成としてコバルト、クロム及びニッケルを含む。これらコバルト基超合金には、極めて高いトライボロジー特性が認められるので、磁気軸受の故障が原因となり、ロータシャフトがバックアップころ軸受に落下する際の、ロータシャフト表面の損傷を防ぐことができ、同時に耐食性の要件も満たす。さらに、MP35N合金など、ニッケル-コバルト基合金には、加工硬化及び熟成により硬度及び剛性が向上するものもあり、NACE規格準拠に適当である。図5に、バックアップころ軸受200の概略図を示す。この軸受200は、ロータシャフト202及び接地スリーブ204に対する、内輪208及び外輪206を含む。別の実施形態において、バックアップころ軸受の内輪及び外輪は、窒素マルテンサイト系ステンレス鋼製であり、その総重量に対して、10~20重量のクロム、0.1~1.0重量の窒素を含有する。なお、典型的な組成は、その総重量に対して、約0.25~0.35重量の炭素、約0.35~0.45重量の窒素、約0.5~0.6重量のシリコン、約14.5~15.5重量のクロム、及び約0.95~1.05重量のモリブデンである。入手可能な窒素マルテンサイト系ステンレス鋼としては、バーデン社BardenCorporation製クロニドール30商標Cronidur-30又は米国SKFベアリング社SKFBearingsUSA製VC444が挙げられ、これらはバックアップころ軸受内輪及び外輪として使用するのに十分な高硬度HRC55よりも高い且つ優れた耐食性を実現している。さらに別の実施形態において、所望の表面をバリヤ材料で被覆することで、様々なステータ構成要素を腐食ガス環境から保護できる。なお、所望の表面には、ステータキャン表面、電源線、計装線、ステータセンサ、及びステータスリーブが含まれる。これは、非封入ステータアセンブリに有効である。別の実施形態において、本明細書に開示の試験方法として、実使用前に工場環境下で、ロータ表面に、1W/cm26.45W/in2超の熱流束、及び空気又はその他の不活性ガス石油生産工程で生じるメタンガス又は天然ガス以外のガスの加圧雰囲気を条件に与え、小型磁気軸受を動作させて試験する。空気又はその他の不活性ガスは、冷却装置又は熱交換器で予冷してから、或いは任意選択として低温流体を所望の温度及び圧力に上昇させてから、磁気軸受へ導入する。なお、雰囲気温度の範囲は、-260~40°Cである。また、熱除去能力を向上させるとともにロータ温度を技術的許容温度に維持できる圧力は、2バール以上である。上述のように、ロータアセンブリ及びステータアセンブリは、本明細書においてステータキャンとも称する、封入ステータアセンブリを含み得る。一実施形態において、磁性鋼合金及び非磁性鋼合金を組み合わせて、NACE規格に準拠する材料及び溶接によるステータキャンを構成する。磁性鋼合金は、ステータキャンにおいて、ステータスリーブなど、その電磁特性が望まれる領域に用いられる。また、インコネルなどの非磁性鋼は、良好な耐食性を備え、溶接後熱処理が不要であることから、磁気特性が不要な領域に用いられる。一実施形態において、封入ステータに用いる磁性鋼合金は、10~20重量のクロムをその総重量に対して含有する析出硬化マルテンサイトステンレス鋼を含む。このステンレス鋼は、詳細には、その総重量に対して、約16.5重量のクロム、約4.5重量のニッケル、約3.3重量の銅、約0.3重量のニオブを含有する。一実施形態において、封入ステータに用いる非磁性材料は、40~70重量のニッケルをその総重量に対して含有するニッケル基合金を含む。この合金は、詳細には、その総重量に対して、約58重量のニッケル、約21.5重量のクロム、約9重量のモリブデン、約5重量の鉄を含有する。一実施形態において、本発明は、ハウジング内に設けられた磁石を含む封入磁石アセンブリを提供する。ハウジングは、少なくとも1つの壁を含み、少なくとも1つのアパーチャを画定する。封入磁石アセンブリは、磁性材料からなる第1部分と非磁性材料からなる第2部分とを含むハウジングカバーも有する。ハウジングカバーは、アパーチャを密封するように構成される。ハウジングの第1部分は、ハウジングの第2部分に固定して取り付けられる。ここで、この取り付け部分溶接線などは、熱処理されることにより、取付け部分本明細書では接合部と称することもあるの残留応力を減少させる。ハウジングの壁は、非磁性材料で形成され、ハウジングカバーの第2部分に固定して取り付けられる。ハウジングは、所望のいかなる形状であってもよい。例えば、ハウジングは、1つの壁と2つの環状アパーチャを有する円筒、5つの壁と1つのアパーチャを有する箱、1つの壁と1つのアパーチャを有する円錐、1つの壁と1つのアパーチャを有する部分円錐、1つの壁と2つのアパーチャを有する部分円錐、1つの壁と1つもしくは複数のアパーチャを有する部分球、又は非理想形状で1つもしくは複数のアパーチャを有していてもよい。ハウジングカバーは、アパーチャを密封するために、アパーチャの適切な対をなす。一実施形態では、ハウジングカバーは、ディスクを構成する円筒形状ハウジング又は円錐形状ハウジングの対をなす。代替的な実施形態では、ハウジングカバーは、平らな長方形である箱形状ハウジングの対をなす。さらに別の実施形態では、ハウジングカバーは、ノーズコーンである部分円錐形状ハウジングの対をなす。別の実施形態では、ハウジングカバーは、部分球である部分球形状ハウジングの対をなす。さらに別の実施形態では、ハウジングカバーは、非理想形状であり、非理想形状であるアパーチャの適切な対をなす。一実施形態では、本発明は、酸化鉄を含むセラミック複合材料、炭酸バリウムと炭酸ストロンチウムを含むセラミックマトリックスなどの永久磁石を備える封入磁石アセンブリを提供する。代替的な実施形態では、本発明は、電磁石であるステータなどの、電磁石を含む封入磁石アセンブリを提供する。封入磁石アセンブリは、例えば電動機内の電磁石などの様々な用途に使用可能である。各種用途において、本発明によって提供される封入磁石アセンブリは、固定式であってもよく回転式であってもよい。例えば、本発明によって提供される封入磁石アセンブリは、電動機内のステータとして使用される場合、非回転式固定式封入磁石アセンブリとして構成されているといえる。封入磁石アセンブリは、例えばコンプレッサのロータなどの機械システムの可動構成要素に装着される場合、回転式封入磁石アセンブリとして構成されているといえる。本発明によって提供される封入磁石アセンブリは、ロータなどの、磁気感受性が高い回転装置の構成要素を駆動するのに特に有用である。各種実施形態では、封入磁石アセンブリは、ロータと連動して使用されてもよく、この実施形態では、封入磁石アセンブリは、磁気感受性が高いロータを駆動するように構成されたステータとして機能する。本発明によって提供される封入磁石アセンブリすなわちステータと磁気感受性が高いロータとの組み合わせは、本明細書ではステータ-ロータアセンブリと称されることがある。ステータの作用を受けるロータが、ステータによって少なくとも部分的に画定されるキャビティ内に設けられる場合、封入磁石アセンブリは、アウトサイドイン型ステータ-ロータアセンブリの構成要素であるといえる。代替的に、ロータに作用するステータが、ロータによって少なくとも部分的に画定されるキャビティ内に設けられる場合、封入磁石アセンブリは、インサイドアウト型ステータ-ロータアセンブリの構成要素であるといえる。一実施形態では、ロータ自身は、磁気感受性が高いすなわち、磁場の影響下で回転制御又は平行移動制御に感受性が高いものではないが、ロータに磁気感受性を付与する1つ又は複数の付属物を含む。従って、磁気感受性の無いロータには、例えば本発明によって提供される封入磁石アセンブリなどの1つ又は複数の磁気構成要素が取り付けられ、これによりロータに磁気感受性が付与される。一実施形態では、本発明は、アキシャル型ステータ-ロータアセンブリの構成要素である封入磁石アセンブリを提供する。このような実施形態では、封入磁石アセンブリ及びその磁気相補物が、ロータ軸に対して非平行に、例えばロータ軸に直交して、配置される。一実施形態では、ロータは、ロータ軸に直交し且つロータに取り付けられた1つ又は複数の封入磁石アセンブリを備え、例えば磁気スラスト軸受においては、ロータを回転軸の中心としてロータに取り付けられたリングとして構成される永久磁石である第1封入磁石アセンブリと、ロータに直交し且つ第1封入磁石アセンブリに平行に配置されたステータとして機能する第2固定封入磁石アセンブリとを備える。上記の例において、第1封入磁石アセンブリは、ロータ軸に沿ったロータの平行移動を制御する第2固定封入磁石アセンブリの磁気相補物を例示し、アキシャル型ステータ-ロータアセンブリの例として機能する。本発明は、一実施形態において、本発明の1つ又は複数の封入磁石アセンブリを含む磁気軸受を提供する。例えば、上述の磁気スラスト軸受又は磁気軸受は、封入磁石アセンブリを含み、そのハウジングは、非磁性材料からなるスリーブスリーブハウジングとして構成される。スリーブハウジングは、ロータシャフトと連動するように構成され、内部キャビティとアパーチャを画定する。スリーブハウジングは、内部キャビティ内且つアパーチャに近接して設けられた磁石を含む。磁性材料からなる第1部分と非磁性材料からなる第2部分を含むハウジングカバーは、アパーチャを密封する。第1部分は第2部分に固定して取り付けられ、ここで取り付け部分が熱処理され、スリーブハウジングはハウジングカバーの第2部分に固定して取り付けられる。内部キャビティ内に設けられる磁石は、電磁石であってもよく、永久磁石であってもよい。上述の如く、本発明は、封入磁石アセンブリを形成する方法も提供する。この方法は、非磁性材料で形成されたハウジングカバーの第2部分を磁性材料で形成されたハウジングカバーの第1部分に溶接して溶接ハウジングカバーを提供し、続いて、溶接ハウジングカバーを、溶接応力を緩和するのに有用な温度で熱処理する工程と、非磁性材料で形成された少なくとも1つの壁を含み且つ少なくとも1つのアパーチャを画定するハウジング内に磁石を設ける工程と、ハウジングカバーの第2部分がハウジングの壁に固定して取り付けられてアパーチャが密閉されるように、熱処理された溶接ハウジングカバーをハウジングに溶接する工程とを含む。本開示を読んだ当業者には明らかであるが、磁石は、永久磁石であってもよく、電磁石であってもよい。本発明によって提供されるこの方法の大きな利点は、ハウジング内に設けられた熱感受性の高い永久磁石又は電磁石が、溶接応力を緩和するために必要とされる高温に暴露される必要がないことである。図4を参照すると、この図は、本発明によって提供される1つ又は複数の封入磁石アセンブリを製作する方法を概略的に示す。方法150は、接合部156で、ハウジングカバーの第2部分152とハウジングカバーの第1部分154とを溶接することを含む。ハウジングカバー上又は付近に熱感受性構成要素を設ける前に、磁性材料からなる第1部分と非磁性材料からなる第2部分とを含む複合材料ハウジングカバーを形成すると、溶接された複合材料を溶接後熱処理し、溶接領域及び全ての熱影響域にHRC33未満という低硬度を保証できるので、NACE規格準拠の溶接を達成できる。この溶接は、異種材料どうしの溶接による応力を軽減する溶接後熱処理が可能な、いかなる従来の溶接方法によってなされてもよい。一実施形態では、接合部156の領域にHRC33未満の硬度が実現される。溶接方法としては例えば、自走式電子ビーム溶接、フィルタを用いた電子ビーム溶接、レーザ溶接、TIGタングステン不活性ガス溶接、MIG金属不活性ガス溶接、アーチ溶接、トーチ溶接、及びこれらの中のいずれかを組み合わせた方法が挙げられる。図4に示される1つ又は複数の実施形態では、ハウジングカバーは第1部分区画154と第2部分区画152とを含み、第2部分152は、第1部分154の外周を画定する接合部156で、第1部分154の縁部につなぎ合わされる。上述した如く、第1部分154は磁性材料からなり、第2部分152は非磁性材料からなる。一実施形態では、非磁性材料は、超合金鋼であり、17-4PH系磁性鋼を含む第1部分154に溶接される。一実施形態では、第2部分は、40~70重量のニッケルをその総重量に対して含有するニッケル基合金を含む非磁性超合金鋼からなる。別の実施形態では、第2部分は、インコアロイ社IncoAlloysInternationalより市販されているインコネル625登録商標Inconel625を含むニッケル基合金からなる。なお、インコネル625登録商標は、約58重量のニッケル、約21.5重量のクロム、約9重量のモリブデン、約5重量の鉄を含有する。かかる第2部分に溶接されたかかる第1部分を含むハウジングカバーは、接合部156でNACE規格に準拠するよう熱処理されてもよい。溶接後熱処理として適当な方法としては、NACEMR0175による2段硬化法、すなわち11040±14°Cで加熱溶体化し、32°C未満まで空冷又は液体急冷した後、620±14°Cで4時間以上加熱し、32°C未満まで空冷又は液体急冷第1析出硬化サイクルし、さらにもう1度、620±14°Cで4時間以上加熱し、32°C未満まで空冷又は液体急冷第2析出硬化サイクルする方法、又は21040±14°Cで加熱溶体化し、32°C未満まで空冷又は液体急冷した後、760±14°Cで4時間以上加熱し、32°C未満まで空冷又は液体急冷第1析出硬化サイクルし、さらにもう1度、620±14°Cで2時間以上加熱し、32°C未満まで空冷又は液体急冷第2析出硬化サイクルする方法の、いずれか一つの熱サイクルである。一実施形態では、本発明によって提供される封入磁石アセンブリは、ハウジング内に設けられた電磁石を含む。従って、図4に示される実施形態において、電磁石は、ステータフレーム160などのステータ構成要素を含むステータである。なお、ステータフレーム160は、導電巻線162が巻き付けられた磁気ステータ積層体158を備えており、この磁気ステータ積層体158は、磁性部分154と非磁性部分152とを含む熱処理された溶接ハウジングカバーに取り付けられる。ハウジングキャンは、接合部166で複数のハウジングの壁164を互いに溶接することで組み立てることができ、ハウジングカバーの形状に相補的なアパーチャを画定するハウジングが完成される。ハウジングの壁164は、上述のインコネル商標625超合金鋼などの、ハウジングカバー第2部分152で使用された材料と同一又は同様の非磁性材料例えば、非磁性鋼で形成される。ハウジングカバーの第2部分152が接合部166でハウジングの壁164に溶接されてアパーチャを密閉することが可能となるように、ハウジングカバーがアパーチャに組み合わされる。ハウジングの壁164とハウジングカバーの第2部分152が同一又は同様の材料からなるために、接合部166での溶接がNACE規格に準拠しており、NACE規格準拠のために溶接後熱処理を必要としない。こうして、NACE規格に準拠した、内部のステータ電気部品が熱損傷することのない封入ステータキャンが組み立てられる。本発明によって提供される封入磁石アセンブリに、図4に示される実施形態の如く電磁石が含まれる場合、電源線及び計装線を、ハウジング内の電磁石構成要素に取り付け、1つ又は複数のハウジングの壁を横断する電線管図4では図示せずを介して、ハウジングの外に配された電源ユニット及び計装ユニットと連通させてもよい。耐食性を最大限に発揮するためには、これらの電源線及び計装線の露出部分を、NACE規格に準拠させることができる。従って、ハウジング内に設けられた電磁石と電気的に連通する電源線及び計装線は、導電性材料を取り囲む非磁性耐食合金製のワイヤスリーブを含んでもよい。NACE規格準拠の材料、例えばインコネル合金は、好適なワイヤスリーブの材料として機能することができる。ワイヤスリーブは、加圧条件下で優れた電気絶縁性を発揮する酸化マグネシウムMgOなどの絶縁セラミック材料で絶縁された導電体を内包する。以下の例は、上記に一般的に記載された方法の範囲内に含まれ、その方法を例示するものである。ただし、これらの例はあくまでも説明を目的としたものであり、特許請求の範囲を限定するものではないことを理解されたい。実施例1本実施例では、スコッチコート商標6258熱硬化性エポキシをバリヤ被覆材として、各金属試料に粉末被覆し、300~327μmの施工厚さに熱硬化させた。なお、この施工部分は、粉末を適用する前に150~246°Cに予熱しておいた。その後、粉末を177°Cで30分間硬化させた。これら試料をオートクレーブ装置にプロセスガスを用いて試験することで、被覆材のサワーガス環境への適合性を判定した。一連の試験は、温度が30~130°Cの範囲で、また天然ガス中の硫化水素量が6,000~20,000ppmの範囲で、水分レベルが50ppm~飽和量の範囲で変化する環境下で行われた。硫化水素及び79°C未満の水に曝した試料からは、腐食の形跡は全く検出されなかった。実施例2本実施例では、外径約2~3インチの小型ロータに、スコッチコート商標134を粉末被覆した。なお、ロータは、粉末を適用する前に150~246°Cに予熱しておいた。その後、粉末を177°Cで30分間硬化させ、300~327μmの施工厚さにした。これらの試料もまたオートクレーブ装置にプロセスガスを用いて試験することで、被覆材のサワーガス環境への適合性を判定した。温度80°Cで、また6,000~20,000ppmの高レベル硫化水素下で、50ppm~飽和量の範囲の水分レベルに曝した試料からは、腐食の形跡は全く検出されなかった。実施例3本実施例では、2つの標準的なサイズのロータに、サーマロン商標を178~406μm7~16ミルの施工厚さに被覆した。これらのロータを製造環境下で試験した。これらの製造ロータをその場で実装したところ、被覆材は腐食性作動ガス環境下で2000時間を超えて耐え、その下層の金属構成要素をサワーガスから保護した。試料からは、腐食の形跡は全く検出されなかった。実施例4本実施例では、バックアップ軸受輪の代表的材料であるクロニドール30を試料として、NACEによる環境試験を行った。材料について、バックアップ軸受輪にかかる標準的応力下、NACETM0177溶液A浴による、720時間の耐久リング試験を行ったところ、腐食の形跡は全く検出されなかった。実施例5本実施例では、バックアップ軸受接地スリーブの代表的材料であるヘインズ6-Bを試料として、NACEによる環境試験を行った。材料について、バックアップ軸受接地スリーブにかかる標準的応力下、NACETM0177溶液A浴による、720時間の耐久リング試験を行ったところ、腐食の形跡は全く検出されなかった。実施例6本実施例では、ステータキャン溶接部の代表的材料であるインコネル625及び17-4PHを溶接試料として用い、NACEによる環境試験を行った。材料について、ステータキャンにかかる標準的応力下、NACETM0177溶液A浴による、720時間耐久リング試験を行ったところ、腐食の形跡は全く検出されなかった。上述の種々の実施例を組み合わせて、サワーガス環境への暴露といった腐食要因に対して、優れた耐久性を発揮する磁気軸受を提供することが可能である。特に断りが無い限り、数詞がないことや前記、そのという用語は複数の場合も含まれる。同じ特徴的構成やコンポーネントに用いられるすべての範囲の終点は、独立して組み合わせ可能であり、記載された終点が包括的に含まれる。以上、本明細書では、好ましい実施形態を含めて例を用いて本発明を説明した。当業者であれば、本発明を実施可能であり、これには、デバイスやシステムの製作及び使用、また組み込まれた方法の実施が含まれる。本発明の特許可能な範囲は、特許請求の範囲によって定義され、当業者が考えつくその他の例も含みうる。このようなその他の例は、特許請求の範囲の記載通りの意味と同じ構成要素を有している場合、又は特許請求の範囲の記載通りの意味と実質的な違いがない同等の構成要素を含む場合には、特許請求の範囲内であることを意図するものとする。"