複数の周波数帯域において、相手装置と無線通信が可能な無線装置であって、MIMO伝送が有効か否かを示すMIMO対応情報と、最大符号長と変調方式とを少なくとも含む方式情報と、前記MIMO対応情報と前記方式情報との組み合わせを分類する分類情報とを格納する格納部と、前記相手装置との無線通信に用いる周波数帯域を示す帯域情報を、前記相手装置から受信する受信部と、受信された前記帯域情報の示す周波数帯域の無線通信処理を割り当てられた無線モジュールがMIMO伝送に対応しているか否かを、検知する検知部と、前記無線モジュールがMIMO伝送に対応していることが検知された場合、MIMO伝送が有効であることを示す前記MIMO対応情報と対応付けられた前記方式情報の中から所望の方式情報を特定する前記分類情報を、前記格納部から取得する一方、前記無線モジュールがMIMO伝送に対応していないことが検知された場合、MIMO伝送が無効であることを示す前記MIMO対応情報と対応付けられた前記方式情報の中から所望の方式情報を特定する前記分類情報を、前記格納部から取得する取得部と、取得された前記分類情報を、前記相手装置へ送信する送信部とを有することを特徴とする無線装置。前記格納部は、前記無線モジュールに割り当てられた無線通信処理の周波数帯域と、MIMO伝送に対応しているか否かとを対応付けて格納し、前記検知部は、前記無線モジュールがMIMO伝送に対応しているか否かを、前記周波数帯域に基づいて、検知することを特徴とする請求項1に記載の無線装置。複数の周波数帯域において、相手装置と無線通信が可能な無線装置が、前記相手装置との無線通信に用いる周波数帯域を示す帯域情報を、前記相手装置から受信し、受信された前記帯域情報の示す周波数帯域の無線通信処理を割り当てられた無線モジュールがMIMO伝送に対応しているか否かを、検知し、前記無線モジュールがMIMO伝送に対応していることが検知された場合、MIMO伝送が有効であることを示すMIMO対応情報と対応付けられると共に、最大符号長と変調方式とを少なくとも含む方式情報の中から所望の方式情報を特定する分類情報を取得する一方、前記無線モジュールがMIMO伝送に対応していないことが検知された場合、MIMO伝送が無効であることを示す前記MIMO対応情報と対応付けられた前記方式情報の中から所望の方式情報を特定する前記分類情報を取得し、取得された前記分類情報を、前記相手装置へ送信することを特徴とする通信制御方法。上述した移動機は、各周波数帯域につき、2系統分のアンテナを2本メインブランチとサブブランチずつ有する。これらのブランチは、RFRadioFrequency部品によって構成されるが、RF部品は、移動機への実装面積の縮小、あるいは、消費電力の低減の観点から、少ないことが望ましい。また、RF部品によっては、特定の周波数帯域において、片ブランチサブブランチ側の特性が劣化することがある。特に、RF部品は、800MHz程度の低周波数帯域における運用領域が狭いことから、その傾向は顕著となる。かかる事情を考慮して、移動機に、特定の周波数帯域例えば800MHzのサブブランチのRF部品を実装しないことがある。しかしながら、このような移動機は、MIMO技術の適用に必要なRF部品を実装しないことから、基地局からの受信データの分離、復調復号、誤り訂正が正常に行えず、その結果、上述したMIMO技術の適用を受けられないことがある。開示の技術は、上記に鑑みてなされたものであって、上記移動機を始めとする、より広範な無線装置に対して、MIMO技術の適用を可能とする無線装置、及び通信制御方法を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本願の開示する無線装置は、一つの態様において、複数の周波数帯域において、相手装置と無線通信が可能な無線装置である。前記無線装置は、格納部と、受信部と、検知部と、取得部と、送信部とを有する。前記格納部は、MIMO伝送が有効か否かを示すMIMO対応情報と、最大符号長と変調方式とを少なくとも含む方式情報と、前記MIMO対応情報と前記方式情報との組み合わせを分類する分類情報とを格納する。前記受信部は、前記相手装置との無線通信に用いる周波数帯域を示す帯域情報を、前記相手装置から受信する。前記検知部は、受信された前記帯域情報の示す周波数帯域の無線通信処理を割り当てられた無線モジュールがMIMO伝送に対応しているか否かを、検知する。前記取得部は、前記無線モジュールがMIMO伝送に対応していることが検知された場合、MIMO伝送が有効であることを示す前記MIMO対応情報と対応付けられた前記方式情報の中から所望の方式情報を特定する前記分類情報を、前記格納部から取得する。前記取得部は、前記無線モジュールがMIMO伝送に対応していないことが検知された場合、MIMO伝送が無効であることを示す前記MIMO対応情報と対応付けられた前記方式情報の中から所望の方式情報を特定する前記分類情報を、前記格納部から取得する。前記送信部は、取得された前記分類情報を、前記相手装置へ送信する。本願の開示する移動機の一つの態様によれば、より広範な無線装置に対して、MIMO技術を適用することができるという効果を奏する。以下に、本願の開示する無線装置、及び通信制御方法の実施例を、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下の実施例により本願の開示する無線装置、及び通信制御方法が限定されるものではない。以下、本願の開示する無線装置の一例である移動機10の実施例について、図面を参照しながら説明する。説明の前提として、移動機10は、MIMO技術が採用された通信方式の1つであるHSPAHighSpeedPacketAccessにより、基地局20との間で無線通信を行う。移動機10は、HSPAに対応したHS-DSCHHighSpeedDownlinkSharedCHannelカテゴリとしてのカテゴリ20に属する。カテゴリ20は、3GPP3rdGenerationPartnershipProjectのリリース8に該当し、MIMOや64QAM64QuadratureAmplitudeModulationに対応したHS-DSCHカテゴリである。移動機10は、カテゴリ20以下のカテゴリであれば、カテゴリ14、19等、基地局20との間で、何れのカテゴリでの通信にも対応可能である。まず、本願の開示する一実施例に係る移動機の構成を説明する。図1は、本実施例に係る移動機10の機能的構成を示す図である。図1に示すように、移動機10は、メインブランチA11、A21と、サブブランチA12、A22と、受信部11と、検知部12と、格納部13と、取得部14と、送信部15とを有する。これら各構成部分は、一方向又は双方向に、信号やデータの入出力が可能なように接続されている。移動機10は、2GHz、800MHzの各周波数帯域毎に、2本ずつのアンテナを有する。メインブランチA11とサブブランチA12とは、基地局20の有するメインブランチB11とサブブランチB12との間で、2GHz周波数帯域の無線通信チャネルを用いて、データの送受信を行う。同様に、メインブランチA21とサブブランチA22とは、基地局20の有するメインブランチB21とサブブランチB22との間で、800MHz周波数帯域の無線通信チャネルを用いて、データの送受信を行う。但し、アンテナに搭載されるRF部品は、低周波数帯域における運用領域が狭いことから、本実施例では、サブブランチA22は、MIMO技術の適用に必要なRF部品を実装しない。すなわち、移動機10は、2GHzの高周波数帯域では、MIMO技術の適用を受けられるが、800MHzの周波数帯域では、MIMO技術の適用を受けられない装置仕様を採る。受信部11は、基地局20との無線通信に用いる周波数帯域を示す帯域情報本実施例では、2GHz、800MHzを、基地局20から受信する。受信部11は、MIMO適用時には、基地局20から送信される複数のデータを空間多重により受信し、各データに付された重み付けを解除し、これらのデータを合成する。これにより、移動機10は、MIMOを適用しない場合と比較して、約2倍のデータ通信速度を実現する。また、受信部11は、MIMO非適用時には、空間多重を行うことなく、基地局20から送信されるデータを受信する。検知部12は、受信部11により受信された帯域情報の示す周波数帯域の無線通信処理を割り当てられたRF部品がMIMO伝送に対応しているか否かを、RF部品に割り当てられた無線通信処理の周波数帯域に基づいて、検知する。格納部13は、MIMO伝送が有効か否かを示すMIMO対応情報と、MAXコード数と変調方式とを少なくとも含む方式情報と、MIMO対応情報と方式情報との組み合わせを分類するHS-DSCHカテゴリとを格納する。具体的には、格納部13は、カテゴリリスト131とMIMO対応参照テーブル132とを有する。カテゴリリスト131は、移動機10が基地局20に対して、カテゴリを通知する際に参照される。図2は、格納部13に格納されているカテゴリリスト131の一例を示す図である。図2に示すように、カテゴリリスト131には、各HS-DSCHカテゴリ毎に、無線通信における符号化の最大値を表すMAXコード数、1フレーム分の最大データサイズを表すMAXTBSTransportBlockSize、対応可能なデータ変調方式が対応付けられている。また、MIMO対応の有無と、DC-HSDPADualCell-HighSpeedDownlinkPacketAccess対応の有無と、HSDPAによる伝送速度の最大値を表すMAXスループット単位はMbpsとが、上記HS-DSCHカテゴリ毎に、格納されている。更に、カテゴリリスト131は、3GPPのリリースバージョンを格納する領域を有する。例えば、MIMO非対応のカテゴリ14に対応するデータとして、MAXコード数15、MAXTBS42192、及び変調方式QPSK、16QAM、64QAMが格納されている。また、MIMOに非対応であることを表す×、DC-HSDPAに非対応であることを表す×、MAXスループット21.096、及び3GPPリリース7が格納されている。一方、カテゴリリスト131には、MIMO対応のカテゴリ19に対応するデータとして、MAXコード数15、MAXTBS35280、及び変調方式QPSK、16QAM、64QAMが格納されている。また、MIMOに対応していることを表す○、DC-HSDPAに非対応であることを表す×、MAXスループット35.28、及び3GPPリリース8が格納されている。上述したように、移動機10は、カテゴリ20に属する移動機であるが、カテゴリ20以外での通信に必要な上記データを有することで、本来属するカテゴリとは異なるカテゴリでの無線通信を可能とする。MIMO対応参照テーブル132は、基地局20から通知された周波数帯域が、移動機10においてMIMOに対応しているか否かを判別するために参照される。図3は、MIMO対応参照テーブル132におけるデータ格納例を示す図である。上述したように、移動機10は、800MHzのサブブランチA22のRF部品を実装しないことから、周波数帯域800MHzに対応するMIMO領域には、非対応の情報が事前に設定されている。この情報は、不揮発性のメモリ10cに、移動機10内部の制御データとして格納されており、電源の投入に伴い、後述の取得部14により読み出される。取得部14は、RF部品がMIMO伝送に対応していることが検知された場合、MIMO伝送が有効であることを示すMIMO対応情報と対応付けられた方式情報の中から所望の方式情報例えば、MAXコード数15、かつ、変調方式QPSK、16QAM、64QAMを特定するカテゴリ例えば、カテゴリ20、19を、格納部13から取得する。一方、取得部14は、RF部品がMIMO伝送に対応していないことが検知された場合、MIMO伝送が無効であることを示すMIMO対応情報と対応付けられた方式情報の中から所望の方式情報例えば、MAXコード数10、かつ、変調方式QPSK、16QAMを特定するカテゴリ例えば、カテゴリ7、8を、格納部13から取得する。送信部15は、基地局20から周波数帯域の通知を受けると、取得部14により取得されたHS-DSCHカテゴリを、基地局20へ送信する。基地局20は、送信部21と受信部22とを有する。送信部21は、移動機10に対して適用可能な周波数帯域2GHz、800MHzの中から、移動機10との通信に使用する周波数帯域を、移動機10に通知する。送信部21は、MIMO適用時には、移動機10宛の送信データを分離し、各データに異なる重み付けを付加することで、移動機10に対して同時に複数のデータを送信し、MIMO非適用時には、データの分離を行うことなく、移動機10にデータを送信する。受信部22は、移動機10からカテゴリの通知を受けると、MIMO対応の有無によらず、HSDPAによる当該カテゴリでの通信を、移動機10との間で開始する。図4は、移動機10のハードウェア構成を示す図である。図4に示すように、移動機10においては、CPU10bと、メモリ10cと、FPGAFieldProgrammableGateArray10dと、DSPDigitalSignalProcessor10eと、RFRadioFrequency回路10fと、表示装置10gとが、スイッチ10aを介して各種信号やデータの入出力が可能なように接続されている。RF回路10fは、アンテナ10hを有する。移動機10のメインブランチA11、A21とサブブランチA12、A22とは、アンテナ10hによって実現される。また、検知部12と取得部14とは、例えば、CPU10bあるいはDSP10eによって実現される。受信部11と送信部15とは、RF回路10fによって実現される。また、格納部13は、RAMRandomAccessMemory、ROMReadOnlyMemory、フラッシュメモリ等のメモリ10cによって実現される。次に、移動機10及び基地局20の動作を説明する。図5は、実施例1における移動機10及び基地局20の動作を説明するための図である。移動機10の電源が投入されるとS1、移動機10は、通信相手としての基地局20からの周波数帯域の通知運用指示を待機する。移動機10は、基地局20から、周波数帯域として2GHz帯の通知を受けるとS2、2GHzにおけるサブブランチA12のRF部品の有無を確認する。上述したように、移動機10は、サブブランチA12のRF部品を有するS3ため、2GHz周波数帯域でのMIMO伝送が可能である。したがって、移動機10は、カテゴリリスト131を参照して、MIMOに対応するカテゴリを取得し、そのカテゴリを基地局20に通知するS4。これにより、基地局20は、移動機10との間で、MIMOに対応したカテゴリ例えば、カテゴリ20でのHSDPAの運用を開始するS5。その後、受信レベルの低下等を契機として、移動機10が、2GHzから800MHzへのハンドオーバを完了するとS6、基地局20は、移動機10に対して、新たな周波数帯域である800MHzの通知を行うS7。移動機10は、基地局20から、800MHz帯の通知を受けると、800MHzにおけるサブブランチA22のRF部品の有無を確認する。上述したように、移動機10は、サブブランチA22のRF部品を有さないS8ため、800MHz周波数帯域でのMIMO伝送はできない。したがって、移動機10は、カテゴリリスト131を参照して、MIMOに非対応のカテゴリを取得し、そのカテゴリを基地局20に通知するS9。これにより、基地局20は、移動機10との間で、MIMOに対応しないカテゴリでのHSDPAの運用を開始するS10。当該カテゴリは、MIMO非対応であることから、サブブランチA22のRF部品の動作は不要となる。S9において、例えば、MIMO非対応のカテゴリとして、カテゴリ14が通知された場合、基地局20は、移動機10がカテゴリ14対応の移動機であると認識し、MIMO非適用のネットワークパラメータによって、HSDPAの運用を開始する。したがって、移動機10側においても、MIMO非対応の移動機として振る舞えばよく、MIMO技術の実行例えば、受信ダイーバシチの実行をすることなく、基地局20との間で無線通信を開始することができる。以上説明したように、本実施例に係る移動機10は、複数の周波数帯域において、基地局20と無線通信が可能である。移動機10は、格納部13と受信部11と検知部12と取得部14と送信部15とを有する。格納部13は、MIMO対応情報としてのMIMO対応の有無と、方式情報と、分類情報としてのHS-DSCHカテゴリとを格納する。MIMO対応の有無は、MIMO伝送が有効か否かを示す。方式情報は、最大符号長としてのMAXコード数と変調方式とを少なくとも含む。HS-DSCHカテゴリは、MIMO対応情報と方式情報との組み合わせを分類する情報である。受信部11は、基地局20との無線通信に用いる周波数帯域を示す帯域情報2GHz、800MHzを、基地局20から受信する。検知部12は、受信された帯域情報の示す周波数帯域の無線通信処理を割り当てられたRF部品がMIMO伝送に対応しているか否かを、検知する。取得部14は、RF部品がMIMO伝送に対応していることが検知された場合、MIMO伝送が有効であることを示すMIMO対応情報と対応付けられた方式情報の中から所望の方式情報例えば、MAXコード数15、かつ、変調方式QPSK、16QAM、64QAMを特定するHS-DSCHカテゴリ例えば、カテゴリ20、19を、格納部13から取得する。一方、取得部14は、RF部品がMIMO伝送に対応していないことが検知された場合、MIMO伝送が無効であることを示す上記MIMO対応情報と対応付けられた上記方式情報の中から所望の方式情報例えば、MAXコード数10、かつ、変調方式QPSK、16QAMを特定するHS-DSCHカテゴリ例えば、カテゴリ7、8を、格納部13から取得する。送信部15は、取得されたHS-DSCHカテゴリを、基地局20へ送信する。すなわち、移動機10は、MIMOによる通信の可否を、基地局20との無線通信に用いる周波数帯域毎に、基地局20に通知する。基地局20は、当該通知に基づき、周波数帯域に応じて、移動機10との無線通信に対するMIMOの適用の有無を切り替える。例えば、基地局20は、2GHz帯域での通信の場合は、相手の移動機10がMIMO対応であるものとして振る舞い、800MHz帯域での通信の場合は、移動機10がMIMO非対応であるものとして振る舞う。換言すれば、移動機10は、基地局20との無線通信に用いる周波数帯域が切り替えられる毎に、MIMO対応の有無を、基地局20との間でネゴシエーションし、その結果に応じたHSDPAを行う。これにより、特定周波数帯域のサブブランチのRF部品を実装しない移動機10に対しても、MIMO技術の適用を可能とする。したがって、移動機10を始めとする、より広範な無線装置に対して、MIMO技術を適用することが可能となる。特に、格納部13は、RF部品に割り当てられた無線通信処理の周波数帯域と、MIMO伝送に対応しているか否かとを対応付けて格納し、検知部12は、RF部品がMIMO伝送に対応しているか否かを、上記周波数帯域に基づいて検知する。MIMO伝送が可能か否かは、対応する周波数帯域のRF部品を移動機が実装しているか否かに依存する。したがって、移動機は、周波数帯域に基づいてMIMO伝送の可否を決定することで、RF部品を実装する周波数帯域ではMIMO伝送を行い、RF部品を実装しない周波数帯域ではMIMO伝送を行わないという切替えを容易かつ迅速に行うことができる。その結果、RF部品を実装する周波数帯域のみならず、実装しない周波数帯域においても、できる限り高速の通信が可能となる。次に、実施例2について説明する。実施例2における移動機及び基地局の構成は、図1に示した実施例1における移動機10及び基地局20の構成と同様である。したがって、共通する構成要素には、同一の符号を付すと共に、その詳細な説明は省略する。実施例2が実施例1と異なる点は、周波数帯域毎のMIMO対応情報の共有の仕方である。具体的には、実施例1では、移動機10が、MIMO対応参照テーブル132を参照して、MIMO対応の有無を判定するものとした。これに対し、実施例2では、基地局20が、移動機10から送信されたMIMO対応参照テーブル132を基に、移動機10に対するMIMO適用の有無を決定する。以下においては、基地局20を主導とする実施例2における移動機10及び基地局20の動作を、図6を参照しながら、実施例1との相違点を中心として説明する。図6は、実施例2における移動機10及び基地局20の動作を説明するための図である。移動機10の電源が投入されるとT1、HSDPAの運用開始に先立ち、移動機10の送信部15は、MIMO対応参照テーブル132を、基地局20に送信する。基地局20は、MIMO対応参照テーブル132を受信部22により受信するT2。MIMO対応参照テーブル132には、移動機10のMIMO対応の有無が周波数帯域毎に格納されている。このため、基地局20は、受信されたMIMO対応参照テーブル132を参照することで、移動機10との通信に使用される周波数帯域に、MIMO伝送を適用するか否かの判定を行うことができる。基地局20は、上記周波数帯域が移動機10においてMIMO対応である場合T3;Yesには、MIMO対応のカテゴリの中から所望のカテゴリ例えば、カテゴリ20を選定し、当該カテゴリにて、移動機10との間でHSDPAの運用を開始するT4。一方、上記周波数帯域が移動機10においてMIMO非対応である場合T3;Noには、基地局20は、MIMO非対応のカテゴリの中から所望のカテゴリ例えば、カテゴリ14を選定し、当該カテゴリでのHSDPAの運用を開始するT5。上述したように、実施例2に係る移動機10は、基地局20と接続する際、MIMO対応参照テーブル132を基地局20に提供する。基地局20は、MIMO対応参照テーブル132を参照することで、移動機10がMIMOに対応している周波数帯域であるか否かに応じて、MIMO対応カテゴリでのHSDPAを行うか否かの切替えを行う。これにより、本実施例においても、実施例1に記載した効果と同様の効果が得られる。特に、実施例1に特有の効果としては、移動機10側の制御内容や格納データの変更によって実現し得ることから、実施例の履行に伴うコストが低廉であることが挙げられる。これに対して、実施例2に特有の効果としては、移動機10から基地局10へのテーブル送信後は、基地局20側の処理のみによってHSDPAが開始されるため、MIMO適用の有無の切替えを高速に行うことができることが挙げられる。なお、上記実施例1では、移動機10が主導となって、MIMOに対応する複数のカテゴリ、あるいは、MIMO非対応の複数のカテゴリの中から、カテゴリを選択するものとした。移動機10がカテゴリを選択する基準としては、変調方式、MAXスループットMbps、3GPPリリースのバージョンの何れかに着目する態様があるが、これらをパラメータとして組み合わせたり、重み付けを付したりして、選択順位を決定するものとしてもよい。例えば、移動機10が、MIMO対応のカテゴリであるカテゴリ15~20の中から、HSDPA通信に適用するカテゴリを選択する場合、MAXスループットが最大値42.192を採るカテゴリ20が選択される。あるいは、移動機10は、MIMO対応のカテゴリカテゴリ15~20のうち、変調方式が64QAMを含むカテゴリカテゴリ19、20の中から、より3GPPリリースのバージョン及びカテゴリ番号の新しいカテゴリカテゴリ20を選択するものとしてもよい。これにより、移動機10は、MIMO適用の有無に拘らず、通知された周波数帯域に応じたカテゴリの中でも、より高速の通信が可能なカテゴリを選択することができる。したがって、移動機10は、このカテゴリを基地局20に通知することで、基地局20との間で、より高速にHSDPA通信を行うことが可能となる。同様に、実施例2では、基地局20が主導となって、周波数帯域に対応するMIMO適用の可否を基にカテゴリを選択するが、基地局20がカテゴリを選択する際にも、移動機10がカテゴリを選択する上述の態様と同様、優先順位を設定することができる。かかる態様においても、変調方式のビット数が大きい高速のカテゴリ、MAXスループットの高いカテゴリ、3GPPリリースのバージョンが新しいカテゴリが優先的に選択される。例えば、基地局20が、MIMO非対応のカテゴリであるカテゴリ6~14、17、18、21~24の中から、HSDPA通信に適用するカテゴリを選択する場合、カテゴリ20以下、かつ、MAXスループットが最大値21.096を採るカテゴリのうち、最新のカテゴリ18が選択される。あるいは、基地局20は、MIMO非対応の20以下のカテゴリカテゴリ6~14、17、18のうち、変調方式が64QAMを含むカテゴリカテゴリ13、14、17、18の中から、より3GPPリリースのバージョン及びカテゴリ番号の新しいカテゴリカテゴリ18を選択するものとしてもよい。これにより、基地局20は、MIMO適用の有無に拘らず、周波数帯域に応じたカテゴリの中でも、より高速の通信が可能なカテゴリを選択することができる。したがって、基地局20は、このカテゴリを移動機10とのHSDPA通信に適用することで、より高速な通信が可能となる。また、上記各実施例において、カテゴリの通知だけでは、MIMO対応の有無を特定することができないカテゴリを、移動機10が通知する場合には、カテゴリに併せて、変調方式を通知するものとしてもよい。移動機10がカテゴリと共に変調方式を通知するものとすれば、基地局20は、カテゴリのみではMIMO適用の可否を判別不可能な場合であっても、変調方式を第2の指標として用いることで、移動機10に応じたMIMO適用の可否を確実かつ容易に判別することができる。例えば、移動機10が、周波数帯域の通知に伴い、基地局20に対してカテゴリ17のみを通知した場合を想定する。この場合、図2に示したように、カテゴリ17には、MIMO対応の変調方式と非対応の変調方式64QAMとが並存する。このため、基地局20は、カテゴリ17の通知を受けただけでは、HSDPAの運用にMIMOを適用すべきか否かを正確に判別することができない。そこで、移動機10は、カテゴリ17に加えて、変調方式を通知する。これにより、基地局20は、通知された変調方式に64QAMが含まれるか否かに基づき、MIMO適用の可否を判別することができる。すなわち、変調方式に64QAMが含まれる場合には、移動機10はMIMO非対応であることから、基地局20は、移動機10との通信にMIMOを適用することなく、HSDPAの運用を開始する。一方、上記変調方式に64QAMが含まれない場合には、基地局20は、移動機10との通信にMIMOを適用する。したがって、MIMO対応の有無が同一カテゴリ内に混在する場合でも、基地局20は、移動機10との通信にMIMOを適用すべきか否かを、正確かつ簡易迅速に決定することができる。その結果、MIMOの切替え制御において、柔軟な対応が可能となる。更に、上記各実施例では、1つの周波数帯域につき、2本のアンテナを有する移動機と2本のアンテナを有する基地局とによるMIMO技術2×2のMIMOを想定して説明した。しかしながら、上記各実施例は、かかる態様に限らず、3×3若しくはそれ以上のMIMO技術に対しても、適用可能である。また、上記各実施例では、移動機10として、HSPAの無線通信方式により基地局との通信を行う移動機を想定したが、無線通信方式は、これに限らず、LTE等、MIMO技術が採用されているものであれば任意である。更に、移動機の属するカテゴリについても、上記各実施例では、移動機10として、HSPAのカテゴリ20対応の移動機を想定したが、これに限らず、カテゴリ15、16、19等、MIMOに対応しているものであればよい。上記各実施例では、周波数帯域によって、MIMO適用の有無が切り替えられるものとしたが、切替えの対象は、これに限らず、変調方式例えば、64QAM、16QAM間の切替えであってもよい。また、移動機10がカテゴリ21以上のカテゴリに属する場合には、切替えの対象は、DC-HSDPA適用の有無であってもよい。上記各実施例では、方式情報は、最大符号長としてのMAXコード数と変調方式とを少なくとも含むものとしたが、これらの情報以外にも、例えば、上述のMAXTBSを含むものとしてもよい。また、無線通信に使用する周波数帯域についても、2GHz、800MHzに限らず、例えば1.5GHzであってもよい。また、上記各実施例では、移動機として、携帯電話、スマートフォン、PDAPersonalDigitalAssistantを想定して説明したが、本発明は、移動機に限らず、MIMO技術を適用可能な様々な通信機器に対して適用可能である。更に、図1に示した移動機10の各構成要素は、必ずしも物理的に図示の如く構成されていることを要しない。すなわち、各装置の分散統合の具体的態様は、図示のものに限らず、その全部又は一部を、各種の負荷や使用状況等に応じて、任意の単位で機能的又は物理的に分散統合して構成することもできる。例えば、検知部12と取得部14、あるいは、受信部11と送信部15をそれぞれ1つの構成要素として統合してもよい。反対に、取得部14に関し、RF部品がMIMO伝送に対応していることが検知された場合にカテゴリを取得する部分と、RF部品がMIMO伝送に対応していないことが検知された場合にカテゴリを取得する部分とに分散してもよい。また、メモリ10cを、移動機10の外部装置としてネットワークやケーブル経由で接続するようにしてもよい。