"車両用シート組立体であって、成形発泡ポリオレフィン構造層と、表面と18~30KPaのヒステリシスを有する発泡クッション層であって、実質的に該構造層に隣接しており、かつ該構造層に実質的に連続的に接触しており、さらにポリウレタンで形成されており、かつ成形されたポリウレタン取付けクリップを有している発泡クッション層とを有するクッション複合材;及び該クッション複合材を覆って固定されたトリム材料を含んでいることを特徴とする車両用シート組立体。したがって、環境にやさしく、構造的に堅固で快適な車両用シート組立体を提供する必要性がある。本発明の少なくとも1つの態様によれば、車両用シート組立体が提供される。少なくとも1つの実施形態において、車両用シート組立体は、構造層と、該構造層に隣接するクッション層とを有するクッション複合材と、該クッション複合材を覆うように固定されたトリム材料とを含んでいる。少なくとも別の実施形態では、車両用シート組立体は、EPP構造層と、該構造層に隣接した大豆ベースの発泡体クッション層と、該クッション層に隣接した座り心地向上マット快適パッドとを含むクッション複合材と、該クッション複合材を覆うように固定されたトリム材料とを含んでいる。本発明の少なくとも別の態様によれば、車両用シート組立体の製造方法が提供される。少なくとも1つの実施形態では、該方法は、構造層と、構造層に隣接したクッション層とを備えるクッション複合材を用意すること;及びクッション複合材を覆うようにトリム材料を固定することを含む。必要に応じて、本発明の詳細な実施形態を本明細書中に開示する。しかしながら、開示される実施形態は、様々な代替形態により具現化され得る本発明の例示に過ぎないことを理解されたい。図は必ずしも正確な縮尺でなく、いくつかの特徴部は、特定の要素の詳細を示すために拡大されるか又は縮小されている場合がある。したがって、本明細書中に開示される特定の構造的及び機能的な詳細は限定的であると解釈されるべきではなく、特許請求の範囲に関する代表的な基準、及び/又は本発明を様々な様式で使用することを当業者に教示するための代表的な基準に過ぎないと解釈されるものとする。さらに、はっきりと別途指示される場合以外、本明細書及び特許請求の範囲における全ての数量は、本発明をより広い範囲で記述する上で約という単語によって修飾され得ることを理解されたい。記述される数値の限定内での実施が一般的には好ましい。また、それとは反対にはっきり記述しない限り、本発明に関連して所定の目的に好適な又は好ましい材料の群又は種類の記載は、その群又は種類の任意の2種類以上の成員の混合物も同様に好適であるか又は好まれ得ることを示す。ここで図を参照すると、同様の数字が、各図を通して同様の構造を示すために使用され、本発明の少なくとも1つの実施形態による図式化された車両用シート組立体は一般的に、図1の10で示される。車両用シート組立体10は図1にバケットシート組立体として例示されるが、本発明の原理は、他のタイプのシート組立体、例えばベンチ、キャプテン及び他のタイプのシート組立体にも応用できることを理解されたい。また、本発明の原理は、発泡体が、バックレスト、背部サポートパッド、アームレスト及びヘッドレスト等の要素である他の構成にも応用できることを理解されたい。さらに、本発明の原理は、全タイプの車両用シート組立体、並びに非車両用シート組立体にも応用できることを理解されたい。図1に示されるように、車両用シート組立体10は、複数のマウンティングブラケット図示せずを有する一般的に14で示されるシートフレームを備えており、このシートフレームは、車両内でこれを可動式に固定するように構成されている。シートフレーム14は、車両用シート組立体10で利用するのに好適な任意の材料、例えば、アルミニウム、鋼、若しくは他の金属合金、複合材料、又は好適なポリマーで構成することができる。さらに、シートフレーム14は、使用される材料の種類に関連して、本技術分野で既知の技法を用いて製造され得る。一例として、製造技法としては、シートフレーム14を形成するのに好適な材料の型打ち、溶接、締結又は成形が挙げられる。また、車両用シート組立体10は、一般的に16で示されるシートバックと、一般的に18で示される下部シート組立体とを備えている。少なくとも例示した実施形態では、シートバック16及び下部シート組立体18はそれぞれ、トリム材料22によって被覆される同じクッション複合材20を有する。しかしながら、シートバック16用のクッション複合材20が、下部シート組立体18のクッション複合材20と異なることができることを理解されたい。同様に、シートバック16用のトリム材料22が、下部シート組立体18用のトリム材料22と異なることができることも理解されたい。少なくとも1つの実施形態において、図1に示されるように、車両用シート組立体10は、上部サイドシールド26と、下部サイドシールド28とをそれぞれ備えている。シートシールド26及びシートシールド28は、任意の好適なプラスチック材料、例えば、ポリプロピレン、発泡ポリプロピレン、フィラー強化プラスチック、又は他のタイプのプラスチックから作製され得る。しかしながら、所望であれば、サイドシールド26及びサイドシールド28の一方又は両方を省略できることを理解されたい。同様に、以下にさらに説明するように、所望により、フレーム14を適宜省略することができることも理解されたい。図1に最適に見ることができるように、クッション複合材20は、フレーム14上又はその周囲に収められ、トリム材料22は、クッション複合材20及び/又は被覆関係にあるフレームを係合させるようになっている。図1及び図2に最適に見ることができるように、クッション複合材20は、少なくとも例示した実施形態において、フレーム14上に配置された構造層30と、構造層30上に配置されたクッション層32とを備えている。図1及び図2に例示される実施形態に示されるクッション複合材20は適宜、クッション層32上に配置された座り心地向上パッド快適パッド34を備えている。以下にさらに説明するように、層30、32及び34のそれぞれは、相互に協働し、実施形態によっては、使用の最後に比較的容易に分離可能なように相互に固定される。層30、32及び34のいずれかが別の層に固定される場合、層の比較的容易な分離を可能にするように、例えば、境界面の密着力の使用、表面張力抵抗の改善、クリップ及び/又は接着剤等の好適な固定方法を使用することができる。構造層30は、任意の好適な構造発泡材料であり得る。少なくとも1つの実施形態において、好適な構造材料は、従来のポリウレタンフォームよりも大きい剛度及び/又は密度を有するであろう。少なくとも1つの実施形態において、好適な構造発泡材料は、少なくとも28.0kg/m31.75pcf1立方フィート当たりのポンド及び112kg/m37.0pcf未満の密度を有する。好適な構造発泡材料は、少なくとも別の実施形態において32.0~64.1kg/m32.0~4.0pcf、及びさらに他の実施形態では40.0~56.1kg/m32.5~3.5pcfの密度を有する。構造発泡材料の密度は、ASTM試験法第D3574号に従って測定され得る。好適な構造材料は、少なくとも1つの実施形態において150~250Nニュートン、少なくとも別の実施形態では175~230N、少なくとも別の実施形態では190~215Nの硬度を有するであろう。硬度は、ASTM試験法第D3574号によって、25の圧縮又はたわみにおいて測定され得る。好適な構造材料は、少なくとも1つの実施形態において、ASTM試験法第D3574号に従って測定される138~689KPa20~100psi、少なくとも別の実施形態では241~448KPa35~65psiの圧縮強度を有するであろう。少なくとも1つの実施形態において、構造層30は、成形発泡ポリオレフィンEPO層を含む。発泡ポリオレフィンEPOの好適な例としては、発泡ポリエチレンEPE;発泡ポリプロピレンEPP;発泡ポリブチレンEPB;及びエチレン、プロピレン、ブチレン、1,3-ブタジエン及び他のオレフィンモノマー例えば、5~18の炭素原子を有するα-オレフィンモノマー;及び/又はシクロヘキサン、シクロペンテン、シクロヘキサジエン、ノルボルネン等のシクロアルキレンモノマー;及びスチレン、α-メチルスチレン、パラメチルスチレン等の芳香族置換オレフィン等のコポリマーが挙げられるが、これらに限定されない。少なくとも1つの特定の好ましい実施形態において、EPOは、発泡ポリプロピレンEPP、並びにエチレン、プロピレン及びブチレンとのそのコポリマーである。任意の好適なEPPを使用することができる。しかしながら、少なくとも1つの実施形態において、好適なEPPとしてはこれらに限定されるものではないが、JSPInternationalから入手可能なARPRO登録商標EPP、及びSCAPackagingNorthAmericaから入手可能なEPPが挙げられる。発泡ポリオレフィンは、比較的小さい一様なポリマービーズを生成するビーズ重合法によって調製することができ、成形プロセス時にブロー成形を行うために後で利用されるガスを含有している。ほとんどの場合に一般に使用されるガスは空気であるが、成形温度でガスを発生する低沸点の液体を含む他のガスを使用してもよい。好適なガスとしては、空気、窒素、二酸化炭素、及びペンテン等が挙げられるが、これらに限定されない。構造層30は、任意の好適なサイズ及び構成を有することができるが、構造層30は、少なくとも1つの実施形態において5~100mm、他の実施形態では20~70mm、さらに他の実施形態では30~50mmの平均厚さを有する。クッション層32は、好適な弾性ポリマー等の任意の好適なクッション材料を含んでいることができる。好適なクッション材料は、少なくとも1つの実施形態において24.0~72.1kg/m315~4.5pcf、別の実施形態では32.0~60.1kg/m32.0~3.75pcf、さらに他の実施形態では43.2~48.1kg/m32.7~3.0pcfの密度を有するであろう。クッション材料の密度は、ASTM試験法第D3574号によって測定され得る。好適なクッション材料は、少なくとも1つの実施形態において175Nニュートン~400N、他の実施形態では225~350N、さらに他の実施形態では275~325Nの硬度を有するであろう。クッション材料の硬度は、ASTM試験法第D3574号によって測定され得る。好適なクッション材料は、少なくとも1つの実施形態において18~30KPa、別の実施形態では20~28KPa、さらに他の実施形態では23~26KPaのヒステリシスを有するであろう。クッション材料のヒステリシスは、ASTM試験法第D3574号によって測定され得る。少なくとも或る実施形態において、クッション材料は、従来のポリウレタンフォーム、大豆ベースの発泡体、シリコーン、熱可塑性オレフィン、熱可塑性ウレタン、及び/又は天然油ベースの発泡ポリウレタン等を含む。少なくとも1つの実施形態では、その環境にやさしい性質から、大豆ベースのポリウレタンが好ましい。大豆ベースのポリウレタンは、必ずしも限定されないが、Bayer、UrethaneSoySystems、及びDowChemicalから入手可能なもの等の任意の好適な大豆ベースのポリオールより生成され得る。任意の好適な大豆ベースのポリウレタンを使用してもよい。しかしながら、少なくとも1つの実施形態において、好適な大豆ベースのポリウレタンとしてはこれらに限定されるものではないが、WoodbridgeFoamandRenosolから入手可能なものが挙げられる。クッション層32は、任意の好適なサイズ及び形状であり得るが、クッション層32は、少なくとも1つの実施形態において20~100mm、少なくとも別の実施形態では30~70mm、さらに他の実施形態では40~60mmの平均厚さを有する。座り心地向上パッド34は、任意の好適な座り心地向上層又はパッドを含むことができ、シート組立体10が使用時にたわむような良好な手触り及び柔らかい弾性を付与する任意の好適な材料で製造することができる。クッション層32が、ASTM試験法第D3574号に従って測定される48.1kg/m33.0pcfを超える密度、及び/又は25の圧縮においてASTM試験法第D3574号に従って測定される300Nを超える硬度を有する場合に、任意の好適な座り心地向上パッド34が適宜設けられる。少なくとも1つの実施形態において、任意の好適な座り心地向上パッド34は、不織繊維材料の低硬度の発泡体又はパッド等の比較的柔らかい材料のシートを含む。座り心地向上パッド34は、任意の好適な形状及びサイズ並びに構成を有していてもよいが、座り心地向上パッド34は、少なくとも1つの実施形態において2~30mm、他の実施形態では5~20mm、さらに他の実施形態では8~15mmの平均厚さを有する。少なくとも1つの実施形態において、座り心地向上パッド34は、ポリエステル又はナイロンの不織繊維パッドを含む。少なくとも1つの実施形態において、座り心地向上パッド34は、トリム材料22と適合性を有するすなわち、類似のポリマータイプの不織圧縮繊維材料を含む。少なくとも1つの実施形態において、不織繊維材料の座り心地向上パッド34は、5~15mmの厚さ及び57~170g2~6ozを有する。少なくとも別の実施形態において、座り心地向上パッド34は、8~20mmの平均厚さの発泡体を有するシートを含む。少なくとも1つの実施形態において、発泡体製座り心地向上パッド34は、ASTM試験法第D3574号に従って測定された28.8~40.0kg/m31.8~2.5pcfの密度を有する。少なくとも1つの実施形態において、発泡体製座り心地向上パッド34は、25の圧縮又はたわみにおけるASTM試験法第D3574号に従って測定される5~12Nの硬度を有する。少なくとも或る実施形態において、発泡体製座り心地向上パッド34は、56.6l/分2.0立方フィート/分を超える通気性透過度、及び/又はわずか20の圧縮ひずみ75を有し得る。構造層30、クッション層32、及び座り心地向上パッド34が、任意の好適な構成、形状及びサイズを有し得ることを理解されたい。例えば、図2に示されるように、層30、32及び34のそれぞれは類似のサイズ及び構造を有し、構造層30はフレーム14上に配置され、クッション層32は構造層上に配置され、座り心地向上パッド34はクッション層上に配置される。図3に示されるように、クッション層32は、座り心地向上パッド34を収める空隙42を規定する内表面40を有する。図3には別の実施形態が例示される。すなわち、構造層30は、フレーム14上に配置された全体的に均質な材料の層からなることができ、クッション層32は、座り心地向上パッド34を収める空隙42を有する中空層から成る。図4を参照すると、構造層30がクッション層32を収める空隙を有するように構成される代替的な構成が示される。図4に示されるように、座り心地向上パッド34は構造層30及びクッション層32の双方の上に延在していてもよく、別の実施形態図示せずでは、座り心地向上パッド34はクッション層32又は構造層30のいずれかの上にのみ存在していてもよい。予想され得るように、本明細書中に提示も記載もされなくとも、層30~層34の種々の構成も本発明によって包含され得る。上述したように、車両用シート組立体10はまた、被覆関係でクッション複合材20と係合するようになっているトリム材料22を備えている。トリム材料22としては、本技術分野で既知の任意の材料を挙げることができる。一例として、いくつかの既知の材料としては、シートトリム用途に使用するのに十分な品質及び厚さの布地、皮又はポリマーを挙げることができる。ポリマートリム材料としては、可撓性の内発泡ポリマー表皮材料、例えば、ポリビニル、ポリ塩化ビニルPVC、ポリエステル、ナイロン、熱可塑性オレフィンTPO又は熱可塑性ウレタンTPUを挙げることができる。トリム材料22として使用されるさらなる材料としては、様々なポリマー発泡材料から製造され得るフォームバッキング図示しないが、一般的には本技術分野で既知であるを挙げることができる。一例として、フォームバッキングは、ポリエチレンフォーム、ポリプロピレンフォーム、ポリウレタンフォーム又はポリスチレンフォームであってもよい。適宜、網状材料又は強化材料図示しないが、一般的に本技術分野で既知である、例えば、ガラス繊維、ナイロン、ポリエステル又は天然繊維が、剛性を高めることなく強度を高めるように、トリム材料22のフォームバッキング又は裏面に適用され得る。少なくとも1つの特に好ましい実施形態において、トリム材料22は、車両用シート組立体10の1つ又は複数の要素すなわち、クッション20及び/又はフレーム14にトリム材料22を固定するためのポリエステル又はナイロンのトリムファスナー図示せずを有する、ポリエステル又はナイロンのトリム材料を含む。少なくとも或る実施形態において、クッション複合材20の層30~層34は、組立を容易に促進することができるように、また再利用のためのライン解体を容易に済ませるために容易に解体できるように構成される。少なくとも1つの実施形態において、層30~層34は、任意の好適な機械的締結によって相互に固定されるものではない。この実施形態において、層30~層34はいずれも、互いの上に且つ/又は調節層のくぼみ内に置かれ、上部を被覆しているトリム材料22によって接ぎ合わされている。図6に概略的に例示されるような他の実施形態において、1つ又は複数の層30~層34は、図6の50で概略的に例示される機械的締結要素を有し得る。少なくとも1つの実施形態において、機械的締結要素50は、雌型凹部54内に収容可能な雄型凸部52を隣接する層に備え得る。少なくとも他の実施形態において、機械的締結要素50は接着層を含み得る。車両用シート組立体10の環境にやさしい配慮を伴って、再利用し易さから、使用される任意の接着層は、1つ又は複数の隣接する層に適合性を有するものとする。例えば、ポリエステル系接着剤は、ポリエステルのトリム22を不織ポリエステルの座り心地向上層34に接着させることで、層中の共有ポリマー含量を維持するのに使用することができる。同様に、取付けクリップをポリウレタン層に使用する場合、取付けクリップは熱可塑性ポリウレタンTPUから成形することができ、層中のポリマー含有量の共有性は再び維持される。分離される場合、TPUクリップは、支持ポリウレタン層中に残存することができる。上述したように、本発明の車両用シート組立体10は容易に再利用可能である。これに関連して、層30~層34は、相互に且つトリム材料22から、比較的簡単な直接的な方法で容易に分離することができる。例えば、層30~層34は、いかなる問題も生じることなく別個に再利用することもでき、また別個の流れで再利用することもできる。図5を参照すると、シート組立体10の代替的な実施形態が例示される。この実施形態において、図1~図4に例示されるシートフレーム14は省かれている。このような構成は一般的に、第2列シートや第3列シートとしてより実用的である。以上、本発明の実施形態を例示し、説明したが、これらの実施形態は、本発明の全ての可能な形態を例示、説明することを意図したものではない。また、本明細書中に使用される単用語は、本発明を説明するための用語であって限定するものではなく、本発明の精神及び範囲を逸脱しない限り、様々な変更が成され得ることが理解されよう。"