"鉛直に起立した起立支持盤の前面から心金が突出し、その心金の側方に成形工具及び切断工具を直動可能に備え、前記起立支持盤の前面に沿って送給された線材を前記成形工具に衝合させて前記心金を囲むコイルばねに成形してから前記切断工具と前記心金との間で前記コイルばねを後続の線材から切り離す線材成形機の心金支持機構において、前記起立支持盤を前後方向に貫通した心金貫通孔を設け、その心金貫通孔に前記心金の中間部を貫通させて直動可能かつ回転不能に支持し、前記心金の後端部に連結して前記心金を前後に直線駆動する心金直動駆動源を備えたことを特徴とする心金支持機構。前記心金直動駆動源を前記起立支持盤の後面側に配置し、前記心金直動駆動源の動力により前後方向に直線駆動される直動ロッドと、前記起立支持盤の後面側に設けられ、前記心金が前記直動ロッドと逆向きの直動動作を行うように、前記直動ロッドと前記心金との間を連結したシーソー機構とを設けたことを特徴とする請求項1に記載の心金支持機構。前記シーソー機構は、前記直動ロッドと前記心金との中間で回動可能に支持されたシーソーレバーと、前記シーソーレバーのうち前記心金側の端部に連結されて前記シーソーレバーの回動に伴い前後に直動可能な直動ベースと、前記直動ベースに対して前後に直動可能かつ任意の直動位置で固定可能なスライダとを備え、前記スライダに前記心金の後端部が固定されたことを特徴とする請求項2に記載の心金支持機構。前記起立支持盤は、前記成形工具及び前記切断工具を直動可能に支持した起立支持盤本体と、前記起立支持盤を前後に貫通した前後貫通孔に組み付けられて上下動可能に支持された可動ベースとを備えてなり、前記心金貫通孔を前記可動ベースに貫通形成する一方、前記心金直動駆動源を前記起立支持盤本体に組み付け、前記心金直動駆動源と前記心金との間には、上下方向で互いに直動可能に結合しかつ前後方向で前記心金と共に直動する直動許容ジョイント部を備えたことを特徴とする請求項1乃至3の何れか1の請求項に記載の心金支持機構。前記起立支持盤は、前記成形工具及び前記切断工具を直動可能に支持した起立支持盤本体と、前記起立支持盤を前後に貫通した前後貫通孔に組み付けられて上下動可能に支持された可動ベースとを備えてなり、前記心金貫通孔を、前記可動ベースに貫通形成し、前記心金直動駆動源を、前記可動ベースに組み付けたことを特徴とする請求項1に記載の心金支持機構。ところが、上述した別の従来例としての心金支持機構では、くさび3による心金1の固定力が強すぎた場合に、心金ホルダー2が変形して動作不良を起こす虞がある。そのため、固定力が強くなりすぎないように調整しながら心金1を固定しなければならないという煩わしさがあった。本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、くさびによる固定力を調整するという従来の煩わしさを解消することが可能な心金支持機構の提供を目的とする。上記目的を達成するためになされた請求項1の発明に係る心金支持機構は、鉛直に起立した起立支持盤の前面から心金が突出し、その心金の側方に成形工具及び切断工具を直動可能に備え、起立支持盤の前面に沿って送給された線材を成形工具に衝合させて心金を囲むコイルばねに成形してから切断工具と心金との間でコイルばねを後続の線材から切り離す線材成形機の心金支持機構において、起立支持盤を前後方向に貫通した心金貫通孔を設け、その心金貫通孔に心金の中間部を貫通させて直動可能かつ回転不能に支持し、心金の後端部に連結して心金を前後に直線駆動する心金直動駆動源を備えたところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載の心金支持機構において、心金直動駆動源を起立支持盤の後面側に配置し、心金直動駆動源の動力により前後方向に直線駆動される直動ロッドと、起立支持盤の後面側に設けられ、心金が直動ロッドと逆向きの直動動作を行うように、直動ロッドと心金との間を連結したシーソー機構とを設けたところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項2に記載の心金支持機構において、シーソー機構は、直動ロッドと心金との中間で回動可能に支持されたシーソーレバーと、シーソーレバーのうち心金側の端部に連結されてシーソーレバーの回動に伴い前後に直動可能な直動ベースと、直動ベースに対して前後に直動可能かつ任意の直動位置で固定可能なスライダとを備え、スライダに心金の後端部が固定されたところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項1乃至3の何れか1の請求項に記載の心金支持機構において、起立支持盤は、成形工具及び切断工具を直動可能に支持した起立支持盤本体と、起立支持盤を前後に貫通した前後貫通孔に組み付けられて上下動可能に支持された可動ベースとを備えてなり、心金貫通孔を可動ベースに貫通形成する一方、心金直動駆動源を起立支持盤本体に組み付け、心金直動駆動源と心金との間には、上下方向で互いに直動可能に結合しかつ前後方向で心金と共に直動する直動許容ジョイント部を備えたところに特徴を有する。請求項5の発明は、請求項1に記載の心金支持機構において、起立支持盤は、成形工具及び切断工具を直動可能に支持した起立支持盤本体と、起立支持盤を前後に貫通した前後貫通孔に組み付けられて上下動可能に支持された可動ベースとを備えてなり、心金貫通孔を、可動ベースに貫通形成し、心金直動駆動源を、可動ベースに組み付けたところに特徴を有する。[請求項1の発明]請求項1の発明に係る心金支持機構によれば、心金の中間部が起立支持盤を前後に貫通した心金貫通孔に直動可能かつ回転不能に支持され、心金の後端部に心金直動駆動源が連結されているから、従来の心金支持機構のように、直線駆動される心金ホルダーに対して心金をくさびで固定する必要が無くなり、くさびによる固定力を調整するという従来の煩わしさを解消することができる。[請求項2の発明]請求項2の発明によれば、心金直動駆動源に備えた直動ロッドの先端部と、心金の後端部との間がシーソー機構によって連結されており、直動ロッドが前進すると心金は後退し、直動ロッドが後退すると心金は前進する。そして、心金直動駆動源と心金とをシーソー機構を介して連結したから、心金直動駆動源と心金とを心金の直動方向前後方向で重ならないようにずらして配置することができる。[請求項3の発明]請求項3の発明によれば、直動ベースに対するスライダの直動位置を調節することで、心金の前進端における起立支持盤の前面からの突出長を変更したり、種々の長さの心金に対応することが可能になる。[請求項4の発明]請求項4の発明によれば、心金直動駆動源を上下に動かすことなく心金の位置を上下方向で変更することができかつ、心金の上下方向の位置に拘わらず心金直動駆動源によって心金を前後に直動させることができる。[請求項5の発明]請求項5の発明によれば、心金直動駆動源と心金が可動ベースと共に上下動するので、心金直動駆動源を起立支持盤本体に取り付けた場合のように、心金直動駆動源と心金との間を上下方向に直動可能に連結する必要が無くなり、心金直動駆動源と心金との間の連結構造をより簡単にすることが可能となる。[第1実施形態]以下、本発明の心金支持機構を備えた線材成形機10を図1~図9に基づいて説明する。この線材成形機10は、線材Wからコイルばねを成形するばね成形機であって、鉛直に起立した板状の起立支持盤90に、線材送給装置12、成形工具16,17、切断工具19及び心金18等を組み付けてなる。線材送給装置12は、起立支持盤90の前面90Aと平行な水平方向H1に線材Wを送給し、その送給先の成形空間Rで成形工具16,17に線材Wを衝合させることにより、線材Wを円弧状に塑性変形してコイルばねを成形する。また、コイルばねのばね長が所定長となったところで切断工具19及び心金18により、コイルばねを後続の線材Wから切り離す。以下、各部位について具体的に説明する。線材送給装置12には、線材Wを上下方向で挟むようにして対になった送りローラ13,13が、線材Wの送給路に沿って複数設けられている図1には、最も成形空間R側に位置する1対の送りローラ13,13のみが示されている。そして、上下の送りローラ13,13を対称回転させることで線材Wを成形空間Rに向けて送給したり、或いはそれとは逆向きに引き戻すことができる。また、送りローラ13,13は、サーボモータ図示せずによって駆動されるようになっており、これにより送りローラ13,13による線材Wの送給量を制御することができる。線材Wの送給路のうち、最も成形空間R側に位置した1対の送りローラ13,13よりもさらに成形空間R側には送給ノズル15が設けられている。送給ノズル15には、線材Wを挿入可能な貫通案内路が備えられている。また、送給ノズル15は、その基端部が送りローラ13,13に隣接し、先端部が成形空間R内に突入している。成形工具16,17のうち一方の成形工具16は、送給ノズル15に対して前側斜め下方に配置され、他方の成形工具17は送給ノズル15に対して前側斜め上方に配置されている。各成形工具16,17の先端面には、線材摺接溝図示せずが形成されている。そして、図1に示すように、送給ノズル15から排出された線材Wの先端部が、送給ノズル15から斜め上方に向かった円弧状となるように予め塑性変形させた状態にして、その円弧状部分が成形工具16及び成形工具17の各線材摺接溝の内面に押し付けられる。この状態で線材Wが送給されることにより、後続の線材Wが心金18を取り巻くように円弧状に塑性変形し、線材Wのうち塑性変形された側が、成形工具16及び成形工具17の線材摺接溝によって起立支持盤90の前面90Aから離れる方向図1の紙面手前側に向かうによう案内され、線材Wからコイルばねが成形される。また、図1に示すように、成形工具16,17は、例えばボールネジ機構16K,17Kの出力部に固定され、そのボールネジ機構16K,17Kの入力部に連結されたサーボモータ16M,17Mにより起立支持盤90の前面90Aに沿って成形空間Rに対して進退する。なお、図1及び図2において、成形工具16,17は後退位置にある。図2に示すように、起立支持盤90の前面90Aからは心金18が突出している。心金18は、線材Wの送給方向水平方向H1と直交した水平方向、即ち、起立支持盤90の前面90Aと直交した前後方向H2に延びて起立支持盤90を貫通している。心金18は帯板状をなしており、その前端部は、断面が略台形で上面が円弧状の湾曲面となっている。また、心金18の前端部以外の部分は、断面長方形になっている。心金18の前端部における互いに平行な二側面のうち、幅広な一方の側面18Sが線材送給装置12側を向いており、その側面18Sと上面との交差部分が鋭角なエッジとなっている。そして、図3に示すように、心金18の前端部が上記の如く起立支持盤90の前面90Aから突出する一方、後端部が起立支持盤90の後面90B側に突出している。図1に示すように、切断工具19は、心金18の上方に配置されている。切断工具19は、スライドベース19Bに案内されるスライド19Kの出力部に固定され、そのスライド19Kの入力部にコネクティングロッド19C,偏心円板19Dを介して連結されたサーボモータ19Mにより起立支持盤90の前面90Aに沿って成形空間Rに対して進退する。なお、図1及び図2において、切断工具19は後退位置にある。図2に示すように、切断工具19は、先端が楔状になった角柱構造をなし、楔のテーパ面19Tが線材送給装置12側に配置され、そのテーパ面19Tと反対側の側面19Sが心金18の側面18Sと擦れ違うように上下動する。そして、切断工具19が成形空間R側に前進すると、線材Wのうち心金18のエッジ上に配置された部分詳細には、線材Wのコイル状に成形された部分のうち最も前面90A側の円弧の上端部が、心金18のエッジと切断工具19のエッジとの間に挟まれて切断されて後続の線材Wから切り離される。これにより、コイルばねを成形後に線材Wから切り離しても、送給ノズル15から排出された線材Wの円弧状部分が1/2円弧分だけ残り、その残された円弧状部分に成形工具16,17が当接した状態が維持される。これにより、線材Wからコイルばねを切り離した後で、再び線材Wを送給すると、次のコイルばねが成形される。次に、線材成形機10に備えた心金支持機構について説明する。図4に示すように、心金支持機構は、本発明の心金直動駆動源としてのエアシリンダ31と、そのエアシリンダ31と心金18との間を連結したシーソー機構40とを備えている。シーソー機構40のシーソーレバー41は、中間部が起立支持盤90に回動可能に支持されており、一端以下入力端という側にエアシリンダ31が連結され、他端以下出力端という側に心金18が連結されている。シーソーレバー41は、エアシリンダ31によって図4に示す回動始端位置と図5に示す回動終端位置との間で回動し、その回動に伴って心金18が前後方向H2に直動する構成となっている。詳細には、シーソーレバー41が回動始端位置のとき、心金18はその直動ストロークの前進端位置に配置され図4に示す状態、シーソーレバー41が回動終端位置のとき、心金18はその直動ストロークの後退端位置に配置される図5に示す状態ように構成されている。また、心金支持機構は、前後方向H2だけでなく、起立支持盤90の前面90Aに沿った上下方向H3にも心金18を移動可能としている。具体的には、起立支持盤90は、成形工具16,17及び切断工具19を支持した起立支持盤本体92と、心金18を支持した可動ベース93図6参照とから構成されている。可動ベース93は、起立支持盤本体92を前後に貫通した前後貫通孔92A図3参照に組み付けられている。前後貫通孔92Aは、上下方向H3で対向した側壁92a,92a図3参照と、水平方向H1で対向した側壁92b,92b図4参照とで四方を囲まれており、その前後貫通孔92A内で可動ベース93が上下動可能に支持されている。図6に示すように、可動ベース93は、前端部に心金支持部93Aを備え、後端部にスライド板部93Bを備えている。心金支持部93Aは、直方体形のブロック部93A1とそのブロック部93A1に連続した板状の段差部93A2とで構成されている。また、スライド板部93Bは、矩形平板状をなし、その中央部に矩形貫通孔93B1を備えると共に、心金支持部93Aとの間に上下一対の立脚部93C1,93C1を備えている。可動ベース93は前後貫通孔92Aの内側に上下動可能に嵌合しており、心金支持部93Aは前後貫通孔92Aから成形空間Rに向かって突出している。図3に示すように、起立支持盤本体92の後面には、可動ベース93のスライド板部93Bと前後方向H2で凹凸嵌合した矩形凹部92Bが陥没形成されている。また、起立支持盤本体92の後面には、矩形凹部92Bを水平方向H1で跨ぐように上下一対のプレート92D,92Dが取り付けられている。矩形凹部92Bは、スライド板部93Bよりも縦長かつスライド板部93Bの横幅と略同一の矩形状をなしている。従って、可動ベース93は上下方向H3への移動のみが許容されている。また、プレート92D,92Dが可動ベース93の後面に重ねられて、前後貫通孔92Aからの可動ベース93の離脱が防止されている。図3に示すように、可動ベース93のスライド板部93Bには、上下方向に延びた螺子孔93Cが形成されており、そこに高さ調整ボルト94が下方から螺合挿入されている。高さ調整ボルト94は、起立支持盤本体92に回転可能かつ直動不能に設けられており、高さ調整ボルト94を回転操作すると可動ベース93が起立支持盤本体92に対して上下動して、上下方向H3の位置を調整することが可能となっている。可動ベース93には、心金支持部93Aを前後方向H2に貫通した心金貫通孔91が形成されている。心金貫通孔91は断面矩形の角筒状をなしており、心金18を前後方向H2で直動可能かつ軸心回りで回転不能に支持している。なお、本実施形態では、心金18を支持した心金貫通孔91の下方にもう1つ別の心金貫通孔91が設けられており、この心金貫通孔91でも心金18を直動可能かつ回転不能に支持することが可能となっている。シーソー機構40について説明する。図4に示すように、起立支持盤90より正確には、起立支持盤本体92の後面90Bからは、1対の軸支持突片44,44図4には一方のみが示されているが突出している。1対の軸支持突片44,44は、シーソーレバー41の中央部を上下から挟んでおり、これら軸支持突片44,44同士の間で、レバー支軸45が両持ち支持されている。図7に示すように、レバー支軸45は、シーソーレバー41の中央部を上下方向H3に貫通した丸棒状をなしている。そして、シーソーレバー41は、レバー支軸45を中心にして水平面内で回動可能となっている。なお、シーソーレバー41は軸支持突片44,44によって上下方向H3への移動が規制されている。シーソーレバー41の出力端には、シーソーレバー41の回転軸と平行に上下に延びた鉛直壁43Cと、鉛直壁43Cの上下両端部から水平に突出した1対の支持対向壁43A,43Aとが備えられており、支持対向壁43A,43Aによってレバー支軸45より長尺な丸棒状の連結軸43Bが両持ち支持されている。そして、シーソーレバー41の出力端には、心金保持部材50が連結されている。心金保持部材50は、直動ベース51とスライダ53とから構成されている。スライダ53は直動ベース51に対してスライド可能に係合しており、直動ベース51がシーソーレバー41の出力端に連結され、スライダ53が心金18に固定されている。直動ベース51は平板状をなしており、その上面には前後方向H2に延びた溝レール51Aが陥没形成されている。スライダ53は溝レール51Aの内側に嵌合しており、溝レール51Aの案内で前後方向H2に直動可能となっている。溝レール51Aの底面には、前後方向H2に所定の間隔を開けて複数本実施形態では3つの螺子孔51Bが形成されている。各螺子孔51Bは直動ベース51を上下方向H3に貫通しており、スライダ53を直動ベース51に対して移動不能に固定するためのボルト57が螺合可能となっている。ここで、本実施形態では直動ベース51の下面にも溝レール図示せずが陥没形成されており、その溝レールに沿ってスライダ53をスライド可能かつ固定可能となっている。図3に示すように、上下2つの心金貫通孔91,91を備えているのはこの為であり、直動ベース51の下面にスライダ53を固定した場合、そのスライダ53に固定された心金18は、可動ベース93に設けられた上下2つの心金貫通孔91,91のうち、下側の心金貫通孔91に挿通されるようになっている。図4に示すように、直動ベース51の一側部からは、シーソーレバー41の出力端に向かって連結突片52が突出している。連結突片52は先端部が二股に分かれており、その二股の間に先端開放の受容凹部52Aが形成されている。そして、連結突片52がシーソーレバー41の出力端に備えた支持対向壁43A,43Aの間に配置されると共に、受容凹部52A内に連結軸43Bが移動可能に受容されている。即ち、受容凹部52Aと連結軸43Bが上下方向H3及び水平方向H1で互いに直動可能かつ前後方向H2で受容凹部52Aが直動可能に結合している。これにより、上下動可能な可動ベース93の上下方向H3の位置に拘わらず、シーソー機構40と心金保持部材50とが連結可能となっている。ここで、受容凹部52Aと連結軸43Bは、本発明の直動許容ジョイント部に相当する。スライダ53の前端部には、直動ベース51に対して直角に起立した1対のクランプ片54,54が備えられており、それらクランプ片54,54が心金18の後端部を側方から把持している。詳細には、クランプ片54,54の間に心金18の後端部を挟んだ状態で、両クランプ片54,54がボルト55で締め付けられている。スライダ53のうちクランプ片54,54から後側に延びた帯板部には長孔56が貫通形成されている。スライダ53を直動ベース51に対してスライドさせて任意の位置に配置し、長孔56を貫通したボルト57を直動ベース51における何れかの螺子孔51Bに締め付けることで、スライダ53を直動ベース51の前後方向H2の任意の位置で直動不能に固定することができる。このように、直動ベース51に対してスライダ53を直動可能かつ任意の位置で固定可能としたことで、起立支持盤90の前面90Aからの心金18の突出長を変更したり、種々の長さの心金18に対応することが可能となる。ここで、図4と図5の対比からも分かるように、シーソーレバー41が回動すると、これに伴い、心金保持部材50が前後方向H2に直動する。このとき、心金保持部材50と起立支持盤90とが当接することを回避するために、起立支持盤90のうち、心金保持部材50との対向部分には、直方体状の陥没凹所93Dが形成されている。陥没凹所93Dは、前記した可動ベース93の内側空間で構成されており図6参照、例えば、スライダ53を最も前側に配置した状態でシーソーレバー41が回動した場合でも、スライダ53と可動ベース93とが干渉しないような大きさになっている。図4に示すように、起立支持盤90の後面90Bのうち、シーソーレバー41の入力端側には、エアシリンダ31を固定するための駆動源取付台60が固定されている。駆動源取付台60は、起立支持盤90の後面90Bに対向した台板61と起立支持盤90の後面90Bとの間を複数の台脚62,62で連結した構造をなしている。エアシリンダ31は、例えば、複動型のエアシリンダであって、シリンダ本体32が台板61の後面に固定されており、そのシリンダ本体32の前面及び後面から1対のロッド33,34が突出している。シリンダ本体32の後面から突出した後側ロッド34の先端部後端部にはストッパリング35Aが螺合されており、そのストッパリング35Aがシリンダ本体32の後面に備えたストッパ35Bと当接することで、シーソーレバー41を回動終端位置に位置決めするようになっている図5参照。また、ストッパリング35Aは回転操作によって位置を調節することが可能となっている。つまり、シーソーレバー41の回動終端位置はストッパリング35Aによって調節することが可能となっている。シリンダ本体32の前面から突出した前側ロッド33本発明の直動ロッドに相当するは、台板61を前後に貫通したロッド貫通孔61Aを通って台板61の前面側に突出しており、その先端部前端部にシーソーレバー41の入力端が連結されている。詳細には、シーソーレバー41の入力端からは前側ロッド33に向かって連結片46が突出しており、その連結片46から鉛直下方図4における紙面奥側に向かって丸棒状の連結シャフト47が突出している。これに対し、前側ロッド33の先端部には、上下に貫通しかつ水平方向H1に長くなった連結長孔33Aが形成されており、その連結長孔33Aに連結シャフト47が挿通されている。シーソーレバー41の入力端側には、シーソーレバー41を回動始端位置図4に示す位置に位置決めする位置決め機構70が設けられている。詳細には、シーソーレバー41の入力端には、上下方向H3に延びた丸棒状の当接軸48が備えられており、シーソーレバー41の入力端の側方には、当接軸48に後方から当接可能な当接ブロック71が配置されている。当接ブロック71は位置調整ボルト73を備えている。位置調整ボルト73は当接ブロック71に対して回転可能かつ直動不能となっており、当接ブロック71の前方へ突出している。位置調整ボルト73の前端部が、起立支持盤90より正確には、起立支持盤本体92の後面90Bに固定された固定ブロック74の大径螺子孔74Aに螺合している。また、位置調整ボルト73は、起立支持盤90を前後に貫通した操作用開口部95から起立支持盤90の前面90A側に露出している。そして、位置調整ボルト73を操作用開口部95の開口側から回転操作することで、当接ブロック71の位置を前後方向H2に移動させることが可能となっている。換言すれば、当接軸48と当接ブロック71とが当接したシーソーレバー41の回動始端位置心金18の前進端位置を調整することが可能となっている。具体的には、例えば、当接ブロック71を前方起立支持盤90側に移動すると、心金18の前進端位置が成形空間Rから後退し、当接ブロック71を後方に移動すると、心金18の前進端位置が成形空間Rに向かって前進する。当接ブロック71を挟んでシーソーレバー41の入力端とは反対側には、回り止めブロック75が設けられている。回り止めブロック75は、駆動源取付台60の台脚62に固定されており、図9に示すように、当接ブロック71との対向面に、前後方向H2に延びた凹溝75Aが形成されている。これに対し、当接ブロック71には凸条71Aが形成されており、凹溝75Aと凸条71Aとがスライド可能に凹凸係合している。これにより、位置調整ボルト73の回転操作に伴う当接ブロック71の連れ回りを禁止して、当接ブロック71を前後方向H2に直動させることができる。固定ブロック74には、位置調整ボルト73の軸方向と直交したスリット74Cが形成されている。このスリット74Cは大径螺子孔74Aの一部を前後に分割すると共に、大径螺子孔74Aの横隣に貫通形成された小径螺子孔74Bを前後に分割している。小径螺子孔74Bには固定ボルト77が螺合されており、位置調整ボルト73と同様に、操作用開口部95から起立支持盤90の前面90Aに露出している。そして、固定ボルト77の回転操作によってスリット74Cの幅を狭めるように固定ブロック74を変形させることで、位置調整ボルト73の回り止めがなされる。即ち、固定ボルト77を緩めた状態で位置調整ボルト73の操作によって当接ブロック71を前後方向H2の任意の位置に調節することができ、固定ボルト77の締め付けによって当接ブロック71を任意の位置に固定配置することができる。シーソーレバー41の入力端に備えた当接軸48は、レバー支軸45と平行な丸棒状をなしている。シーソーレバー41の入力端は、図7に示すように、上下に起立した起立板部42Aと、起立板部42Aの上下両端部から水平に突出した1対の水平板部42B,42Bとを備えており、1対の水平板部42B,42Bによって当接軸48が両持ち支持されている。図5から図4への変化に示すように、シーソーレバー41の回動に伴い、1対の水平板部42B,42Bの間に備えた当接軸48が、後方に待機した当接ブロック71と当接可能となっている。そして、当接ブロック71等を備えた位置決め機構70と前記したストッパリング35Aとにより、シーソーレバー41の回動範囲、即ち、心金18の前後方向H2における直動ストロークを調整することが可能となっている。本実施形態の線材成形機10の構成に関する説明は以上である。次に本実施形態の動作を説明する。一般的な円筒形のコイルばねを成形する場合には、エアシリンダ31によってシーソーレバー41を図4に示す回動始端位置に維持し、成形空間Rに心金18が突出した状態を維持して成形を行う。すると、線材送給装置12から水平方向H1に送給された線材Wが成形工具16,17に衝合して心金18の周りに螺旋状に巻回され、コイルばねが成形される。コイルばねのばね長が所定長となったところで切断工具19を成形空間Rに向けて前進させると、切断工具19と心金18とによりコイルばねが後続の線材Wから切断される。これに対し、成形過程で心金18が成形の妨げとなり得るような特殊な形状のコイルばね例えば、軸方向の中央に向かって縮径した鼓形のコイルばねを成形する場合には、成形途中で一時的に或いは、コイルばねを線材Wから切断するとき以外は、心金18を成形空間Rから退避させる。即ち、エアシリンダ31の前側ロッド33が前進してシーソーレバー41が回動始端位置から回動終端位置図5参照に向かって回動すると、シーソーレバー41の出力端に連結された心金18が、前側ロッド33の直動方向とは逆向きの後方に向かって直動する。つまり、心金18が前進端位置から後退端位置に向かって直動して成形空間Rから退避する。この状態でコイルばねの成形を行い、成形が完了したら、コイルばねを切り離すために、心金18を成形空間Rに向けて前進させる。即ち、エアシリンダ31の前側ロッド33が後退してシーソーレバー41が回動終端位置から回動始端位置に向かって回動すると、シーソーレバー41の出力端に連結された心金18が、前側ロッド33の直動方向とは逆向きの前方に向かって直動する。つまり、心金18が後退端位置から前進端位置成形空間Rに向かって直動し、コイルばねの内側に挿入される。この状態で、成形空間Rに前進した切断工具19と心金18とにより、コイルばねが後続の線材Wから切断される。このように本実施形態によれば、コイルばねの成形過程で心金18を前後方向H2に直動させることができるから、心金が直動不可能に固定された線材成形機では成形することができなかった特殊な形状のコイルばねを成形することが可能になる。そして、心金18の中間部が起立支持盤90を前後に貫通した心金貫通孔91に直動可能かつ回転不能に支持され、心金18の後端部にシーソー機構40を介してエアシリンダ31が連結されているから、従来の心金支持機構のように、直線駆動される心金ホルダーに対して心金をくさびで固定する必要が無くなり、くさびによる固定力を調整するという従来の煩わしさを解消することができる。また、エアシリンダ31と心金18とをシーソー機構40を介して連結したから、エアシリンダ31と心金18とを、心金18の直動方向前後方向H2で重ならないようにずらして配置することができる。また、本実施形態によれば、起立支持盤本体92に対して上下動可能な心金保持部材50詳細には、可動ベース51と、起立支持盤本体92に固定されたシーソー機構40詳細には、シーソーレバー41との間が、上下方向H3及び水平方向H1で互いに直動可能に連結軸43Bと受容凹部52Aとによって連結されたから、エアシリンダ31及びシーソー機構40を上下に動かすことなく心金18の位置を上下方向H3で変更することができかつ、心金18の上下方向H3の位置に拘わらずエアシリンダ31及びシーソー機構40によって心金18を前後に直動させることができる。[第2実施形態]図10には、本発明の第2実施形態が示されている。本実施形態は、心金直動駆動源としてのサーボモータ83とボールネジ機構86とが可動ベース93に組み付けられている点、シーソー機構40、心金保持部材50及び位置決め機構70等を備えていない点が、上記第1実施形態とは異なる。詳細には、起立支持盤90のうち可動ベース93の後面には、取付ベース80が固定されている。取付ベース80は、前後方向で対向した1対の平板部81,81の間を複数の脚部82,82で連結した構造をなしており、後側の平板部81に、サーボモータ83とボールネジ機構86とが取り付けられている。サーボモータ83の出力回転軸84及びボールネジ機構86のボールネジシャフト87には、それぞれプーリー84P,87Pが固定され、それらプーリ84P,87P間にベルト89が掛け渡されている。そして、ボールネジシャフト87の回転によって前後方向に移動するボールネジナット88Aに心金固定スライダ88が取り付けられ、その心金固定スライダ88に心金18の後端部が固定されている。その他の構成は、上記第1実施形態と同様である。本実施形態によっても、上記第1実施形態と同等の効果を奏する。また、心金直動駆動源であるサーボモータ83と心金18が可動ベース93と共に上下動するので、心金直動駆動源を起立支持盤本体92に取り付けた場合例えば、上記第1実施形態の構成のように、心金直動駆動源と心金18との間を上下方向に直動可能に連結する必要が無くなり、心金直動駆動源と心金18との連結構造をより簡単にすることが可能となる。[他の実施形態]本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、例えば、以下に説明するような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。1上記第1及び第2実施形態では、心金直動駆動源として、エアシリンダ31及びサーボモータ83を例示したが、これら限るものではなく、例えば、油圧シリンダでもよい。2上記第1及び第2実施形態では、起立支持盤90の一部を上下動可能な可動ベース93で構成してその可動ベース93に心金貫通孔91を貫通形成していたが、可動ベース93に相当する構成が設けられておらず、心金18が前後方向H2にのみ直動可能な構成としてもよい。3上記第1実施形態では、シーソー機構40を介して心金18とエアシリンダ31とを連結していたが、エアシリンダ31の前側ロッド33を心金保持部材50又は心金18の後端部に直結してもよい。4上記第2実施形態では、サーボモータ83とボールネジ機構86との間をプーリ84P,87P及びベルト89を介して連結していたが、サーボモータ83の出力回転軸84をボールネジ機構86のボールネジシャフト87に直結してもよい。5上記第1実施形態では、心金18の後端部を心金保持部材50に備えた1対のクランプ片54,54で挟んで固定していたが、心金18の後端部をくさびを利用して固定してもよい。なお、この際、固定力の調整は不要である。"