"中央のウェブ部と、該ウェブ部の両端にそれぞれが左右に張り出して形成されたフランジ部と、一方のフランジ部の一端に形成された第1継手部および当該フランジ部の他端に形成された第2継手部とを有し、Z形鋼矢板を隣接配置して連壁を形成するH形鋼矢板であって、前記Z形鋼矢板は、斜めに配置されたウェブ部と、このウェブ部の端部にそれぞれ形成されたフランジ部と、一方のフランジ部の先端に形成された第3継手部と、他方のフランジ部の先端に形成された第4継手部とを有し、前記第3継手部は、先端に膨出部を有して鋼矢板内側に配置される主爪と、該主爪に対向するように形成されて鋼矢板外側に配置される副爪とを有する二重爪型の継手部であり、前記第4継手部は、先端に膨出部を有して鋼矢板外側に配置される主爪と、該主爪に対向するように形成されて鋼矢板内側に配置される副爪とを有する二重爪型の継手部であり、前記H形鋼矢板は、前記第1継手部が、前記Z形鋼矢板の第3継手部と同じ形状であり、且つ、前記第2継手部が、前記Z形鋼矢板の第4継手部をフランジ部に対して反転した形状と同じ形状であり、Z形鋼矢板を隣接配置して前記第1継手部と第4継手部、および前記第2継手部と第3継手部のそれぞれを互いに係合させて連結したときに、施工面となるZ形鋼矢板のフランジ面に対し自身のフランジ部の外面が面一となる連壁を形成することを特徴とするH形鋼矢板。前記第1継手部は、鋼矢板内側に向けて曲がる第1曲り部を介して前記フランジ部の一端に設けられており、当該第1曲り部を設けることにより、前記副爪の外面が当該フランジ部の外面よりも鋼矢板外側に突出しないようになっており、前記第2継手部は、鋼矢板内側に向けて曲がる第2曲り部を介して前記フランジ部の他端に設けられており、当該第2曲り部を設けることにより、前記主爪の外面が前記副爪の厚み分以上の距離だけ当該フランジ部の外面よりも内側に配置されていることを特徴とする請求項1に記載のH形鋼矢板。前記第1継手部は、前記Z形鋼矢板の第3継手部を切断したものを溶接した二次加工からなり、前記第2継手部は、前記Z形鋼矢板の第4継手部を切断したものを反転した姿勢で溶接した二次加工からなることを特徴とする請求項1または2に記載のH形鋼矢板。前記第1継手部と第2継手部との対向距離は、隣接配置されるべきZ形鋼矢板相互の第3継手部と第4継手部との対向距離に対応して形成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のH形鋼矢板。しかしながら、特許文献1ないし3に開示される技術においては、U形鋼矢板のウェブ内面または外面にH形鋼を溶接やボルトにより取り付けるものなので、U形もしくはZ形鋼矢板の継手部にH形鋼を直接嵌合させることができない。そのため、例えばU形鋼矢板との併用を行う場合、ウェブ面への溶接等によるH形鋼の取り付け工程が必要となる場合がある。また、Z形鋼矢板の場合は、特許文献3に示されるように、二枚の鋼矢板相互の継手部を嵌合させて、そこにH形鋼を取り付ける場合もあるが、この場合、継手部の高さ分だけの隙間が生じるので、安定性を確保するためにスペーサ等の部材が別途必要になる。また、一般的なZ形鋼矢板を用いた連壁施工の途中部分にH形鋼矢板を介装して使用する場合においても、Z形鋼矢板とH形鋼矢板とを直接嵌合することができない。そのため、図9に例示したように、専用のコネクタCA,CBが必要となるだけでなく、嵌合部についてはZ形鋼矢板のフランジ面よりも飛び出た位置にコネクタが位置するため、図10に例示するように、Z形鋼矢板100同士の間に位置するH形鋼矢板200のフランジ面が、施工時に使用されることが多い腹起し用H形鋼300等の装着面に対して面一ではなくなる。そのため、H形鋼矢板200のフランジ面との対向方向に隙間が発生同図の矢印の示す隙間発生部分して好ましくない状態になることから、この隙間部分にコンクリートなどの充填が必要となる場合もある。そこで、本発明は、このような問題点に着目してなされたものであって、コネクタ等の別個の連結部材を使うことなしに、自身の継手部をZ形鋼矢板の継手部に直接嵌合して連壁を構成し得るH形鋼矢板を提供することを目的としている。上記課題を解決するために、本発明の一態様に係るH形鋼矢板は、中央のウェブ部と、該ウェブ部の両端にそれぞれが左右に張り出して形成されたフランジ部と、一方のフランジ部の一端に形成された第1継手部および当該フランジ部の他端に形成された第2継手部とを有し、Z形鋼矢板を隣接配置して連壁を形成するH形鋼矢板であって、前記Z形鋼矢板は、斜めに配置されたウェブ部と、このウェブ部の端部にそれぞれ形成されたフランジ部と、一方のフランジ部の先端に形成された第3継手部と、他方のフランジ部の先端に形成された第4継手部とを有し、前記第3継手部は、先端に膨出部を有して鋼矢板内側に配置される主爪と、該主爪に対向するように形成されて鋼矢板外側に配置される副爪とを有する二重爪型の継手部であり、前記第4継手部は、先端に膨出部を有して鋼矢板外側に配置される主爪と、該主爪に対向するように形成されて鋼矢板内側に配置される副爪とを有する二重爪型の継手部であり、前記H形鋼矢板は、前記第1継手部が、前記Z形鋼矢板の第3継手部と同じ形状であり、且つ、前記第2継手部が、前記Z形鋼矢板の第4継手部をフランジ部に対して反転した形状と同じ形状であり、Z形鋼矢板を隣接配置して前記第1継手部と第4継手部、および前記第2継手部と第3継手部のそれぞれを互いに係合させて連結したときに、施工面となるZ形鋼矢板のフランジ面に対し自身のフランジ部の外面が面一となる連壁を形成することを特徴とする。本発明の一態様に係るH形鋼矢板によれば、隣接配置されるZ形鋼矢板の第3継手部および第4継手部にそれぞれ嵌合する第2継手部および第1継手部を設けたので、コネクタ等の別個の連結部材を使うことなしに、自身の継手部をZ形鋼矢板の継手部に直接嵌合して連壁を構成することができる。ここで、本発明の一態様に係るH形鋼矢板において、前記第1継手部は、鋼矢板内側に向けて曲がる第1曲り部を介して前記フランジ部の一端に設けられており、当該第1曲り部を設けることにより、前記副爪の外面が当該フランジ部の外面よりも鋼矢板外側に突出しないようになっており、前記第2継手部は、鋼矢板内側に向けて曲がる第2曲り部を介して前記フランジ部の他端に設けられており、当該第2曲り部を設けることにより、前記主爪の外面が前記副爪の厚み分以上の距離だけ当該フランジ部の外面よりも内側に配置されていることは好ましい。このような構成であれば、施工面となるZ形鋼矢板のフランジ面に対し自身のフランジ部の外面が面一となる鋼矢板壁を形成する上で好適である。また、本発明の一態様に係るH形鋼矢板において、前記第1継手部は、前記Z形鋼矢板の第3継手部を切断したものを溶接した二次加工からなり、前記第2継手部は、前記Z形鋼矢板の第4継手部を切断したものを反転した姿勢で溶接した二次加工からなるものであれば、製造を容易とし、連壁を構成するときに確実な嵌合構造を提供する上で好適である。また、本発明の一態様に係るH形鋼矢板において、前記第1継手部と第2継手部との対向距離は、隣接配置されるべきZ形鋼矢板相互の第3継手部と第4継手部との対向距離に対応して形成されていれば、連壁を構成するときに確実な嵌合構造を提供する上でより好適である。上述のように、本発明に係るH形鋼矢板によれば、コネクタ等の別個の連結部材を使うことなしに、自身の継手部をZ形鋼矢板の継手部に直接嵌合して連壁を構成することができる。以下、本発明の一態様に係るH形鋼矢板の一実施形態について、図面を適宜参照しつつ説明する。ここで、本発明の一態様に係るH形鋼矢板は、対応する継手部を有するZ形鋼矢板を隣接配置して連壁を形成することができるものであり、特に、本実施形態では、そのZ形鋼矢板の継手部を切断したものを溶接した二次加工からなる。そのため、まず、隣接配置されるZ形鋼矢板の実施形態について詳細に説明する。図1に示すように、このZ形鋼矢板1の全体形状は、斜めに配置されたウェブ部16と、このウェブ部16の一端側に形成された第1フランジ部3と、ウェブ部16の他端側に形成された第2フランジ部7とを有し、全体として略Z形になっている。そして、第1フランジ部3の先端に第3継手部5が形成されるとともに、第2フランジ部7の先端に第4継手部9が形成されている。次に、このZ形鋼矢板1の継手部の構成について詳しく説明する。なお、第3継手部5と第4継手部9の基本形状は同じであるので、それを図2、図3に基づいて説明する。図2、図3にそれぞれ示すように、第3継手部5と第4継手部9は、フランジ部3,7の各先端に連続するように形成された継手本体部17と、該継手本体部17から二股に分かれて互いに対向するように形成された主爪13と、副爪15を有している。主爪13は、根元が細く先端に膨出部11が形成されている。本実施の形態における主爪13の膨出部11は略矩形をしており、主爪13全体の形状がT字状をなしている。膨出部11は矩形状に限らず、円形、楕円形のようなものであってもよい。第3継手部5は、図2に示すように、先端に膨出部11を有して鋼矢板内側に配置される主爪13と、主爪13に対向するように形成された鋼矢板外側に配置される副爪15とを有する二重爪型の継手部である。また、第4継手部9は、図3に示すように、先端に膨出部11を有して鋼矢板外側に配置される主爪13と、主爪13に対向するように形成された鋼矢板内側に配置される副爪15とを有する二重爪型の継手部である。各主爪13におけるT字の横片と縦片との連結部19は、図2、図3にそれぞれ示すように、主爪13と副爪15で囲まれる継手内部21側の屈曲角度の方が外側の屈曲角度よりも滑らかになっている。継手内部21側の屈曲角度が滑らかになっていることから、継手部における主爪13と副爪15とで囲まれる継手内部21の稜線が滑らかな円弧状となる。これにより、継手内部21が滑らかな円弧状になっていることから、継手部を連結したときに、隣接される継手部相互の回転の自由度を増している。また、各副爪15は、図2、図3にそれぞれ示すように、根元の厚みが大きく、先端になるほど厚みが薄くなっており、全体として継手内部21の側に向けて滑らかに湾曲した形状をしている。そして、主爪13と副爪15で囲まれる継手内部21に、これに連結される他の継手部の主爪13が挿入される。主爪13に膨出部11が形成されていることから、主爪13と副爪15との隙間から連結された他の継手部の主爪13が抜け出さないようになっている。ここで、第3継手部5と第4継手部9は、上述した主爪13と副爪15を有している点において共通しているが、異なる点もあるので、以下、図1中の左側に配置されている第3継手部5と、図1中の右側に配置されている第4継手部9を各別に説明する。図2に示す第3継手部5は、第3継手部5と第4継手部9を連結して鋼矢板壁27図4,図5参照を形成するときに、連結された継手部において副爪15が鋼矢板外側に配置されるものである。なお、鋼矢板外側とは、第1フランジ部3の軸線に対してウェブ部16がある側とは反対の側をいい、鋼矢板内側とはその反対側、すなわち第1フランジ部3の中心軸に対してウェブ部16がある側をいう。第3継手部5は、副爪15が鋼矢板外側に配置され、主爪13が副爪15に対向するように鋼矢板内側に配置される。そこで、図2に示すように、第3継手部5は、第1フランジ部3から鋼矢板内側に曲がる第1曲り部23を介して第1フランジ部3に連結されている。第3継手部5は、第1曲り部23を介して設けられることにより、鋼矢板外側に配置されている副爪15の外面における最も鋼矢板外側の部位が、第1フランジ部3の外面と面一になるようになっている図2参照。図3に示す第4継手部9は、第3継手部5と第4継手部9を連結して鋼矢板壁27を形成するときに、連結された継手部において主爪13が鋼矢板の外側に配置されるものである。第4継手部9は、主爪13が鋼矢板外側に配置され、副爪15が主爪13に対向するように鋼矢板内側に配置される。第4継手部9は、第2フランジ部7から鋼矢板内側に曲がる第2曲り部25を介して第2フランジ部7に連結される。そこで、図3に示すように、第2曲り部25は、第3継手部5側に形成されている第1曲り部23よりも、鋼矢板内側への延出距離が大きくなるようになっている。第4継手部9は、第2曲り部25を介して設けられていることにより、鋼矢板外側に配置されている主爪13の外面における最も鋼矢板外側の部位が、第2フランジ部7の外面よりも、距離Sだけ内側に配置されている図3参照。なお、距離Sは、副爪15の厚み以上の距離に設定されている。以上の構成により、このZ形鋼矢板1は、図4に示すように、Z形鋼矢板1の第3継手部5と第4継手部9を連結することによって、図5に示すような連壁27を形成することができる。第3継手部5と第4継手部9を連結した状態において図4、図5参照、第3継手部5の副爪15は、これに連結されている第4継手部9側の第2フランジ部7の外面よりも出っ張らないようになっている。この例では、連結された2枚のZ形鋼矢板1の第1フランジ部3と第2フランジ部7の外面が面一になっている。さらに、このZ形鋼矢板1は、後述するH形鋼矢板2を隣接配置して、H形鋼矢板2の第1継手部35と第4継手部9、およびH形鋼矢板2の第2継手部39と第3継手部5を係合させて連結することで鋼矢板壁37図7参照を形成できるZ形鋼矢板である以下詳述する。以下、本発明の一態様に係るH形鋼矢板の一実施形態について説明する。図6に示すように、このH形鋼矢板2は、上述したZ形鋼矢板1の継手部5,9を切断したものを一方の第1フランジ部31に溶接した二次加工からなるものである。詳しくは、このH形鋼矢板2は、中央のウェブ部30と、このウェブ部30の両端にそれぞれが左右に張り出して形成された第1フランジ部31および第2フランジ部32と、一方の第1フランジ部31同図の上側の一端同図では左側の端部に形成された第1継手部35およびこの第1フランジ部31の他端同図では右側の端部に形成された第2継手部39とを有する。第1継手部35は、上述したZ形鋼矢板1の第3継手部5を切断したものを溶接した二次加工からなる。また、第2継手部39は、上述したZ形鋼矢板1の第4継手部9を切断したものを反転した姿勢で溶接した二次加工からなる。つまり、第1継手部35が、Z形鋼矢板1の第3継手部5と同じ形状であり、且つ、第2継手部39が、Z形鋼矢板1の第4継手部9を第1フランジ部31に対して反転した形状と同じ形状である。そして、このH形鋼矢板2は、第1継手部35が、鋼矢板内側に向けて曲がる上記第1曲り部23を介して第1フランジ部31の一端に設けられており、この第1曲り部23を設けることにより、副爪15の外面が当該第1フランジ部31の外面31mよりも鋼矢板外側に突出しないようになっている。さらに、第2継手部39についても、鋼矢板内側に向けて曲がる上記第2曲り部25を介して第1フランジ部31の他端に設けられており、この第2曲り部39を設けることにより、主爪13の外面が副爪15の厚み分以上の距離だけ当該第1フランジ部31の外面31mよりも内側に配置されている。ここで、このH形鋼矢板2は、第1継手部35と第2継手部39との対向距離上記継手内部21同士の距離Wが、隣接配置されるべきZ形鋼矢板相互の第3継手部5と第4継手部9との対向距離図7に示す符号W’に対応して形成されている。これにより、このH形鋼矢板2は、図7に示すように、上記Z形鋼矢板1を隣接配置し、第1継手部35と第4継手部9、および第2継手部39と第3継手部5のそれぞれを互いに係合させて連結したときに、施工面この例では腹起し用H形鋼300との当接面となるZ形鋼矢板1のフランジ面に対し自身の第1フランジ部31の外面31mが面一となる鋼矢板壁を形成する。次に、このH形鋼矢板の作用効果について説明する。上記のように構成されたZ形鋼矢板1およびH形鋼矢板2から、図7に示す連壁37を打設する際には、同図において、先行して打設されたZ形鋼矢板1の継手部例えば第4継手部9に後に続いて打設されるH形鋼矢板2の継手部例えば第1継手部35を係合させて打設する。次いで、H形鋼矢板2の他方の継手部例えば第2継手部39に、Z形鋼矢板1の継手部例えば第3継手部5を係合させて打設する。これにより、図7に示すように、Z形鋼矢板1の第4継手部9の継手内部21に、H形鋼矢板2の左側の第1継手部35の主爪13が挿入されるとともに、H形鋼矢板2の右側の第2継手部39の継手内部21に、次ぎのZ形鋼矢板1の第3継手部5の継手内部21が挿入されるように係合される。打設に際し、Z形鋼矢板1は、地盤力を受けて回転しやすいが、その場合において、本実施の形態の二重爪型の各継手部5,9,35,39は、回転の自由度がそれぞれ高いので、各継手部5,9,35,39に過度の力が作用することがなく、打設時に各継手部5,9,35,39が変形等することがない。また、二重爪型の各継手部5,9,35,39は、引張り力に対する抵抗力が強いので変形も少ない。それ故に、Z形鋼矢板1およびH形鋼矢板2からなる連壁37を高精度に形成することができる。ここで、このH形鋼矢板2によれば、隣接配置されるZ形鋼矢板1の第3継手部5および第4継手部9にそれぞれ嵌合する第2継手部39および第1継手部35を設けたので、図9に例示したようなコネクタ等の別個の連結部材を使うことなしに、自身の継手部39,35をZ形鋼矢板の継手部5,9に直接嵌合して、図7に示したような連壁37を容易に構成することができる。そして、上述のZ形鋼矢板1およびH形鋼矢板2からなる連壁37によれば、各継手部5,9,35,39が回転の自由度が高いので、地震力などが作用した場合であっても、各継手部5,9,35,39に過度の力が作用せず、継手部が変形等することがない。また、各継手部5,9,35,39の二重爪型の継手部の構造は、引張り強度に優れているので、その意味でもZ形鋼矢板1およびH形鋼矢板2が引張り力を受けたときに各継手部5,9,35,39が変形等しない。それ故に、継手部の止水性に優れている。そして、このH形鋼矢板2によれば、第1継手部35は、鋼矢板内側に向けて曲がる第1曲り部23を介して第1フランジ部31の一端に設けられており、この第1曲り部23を設けることにより、副爪15の外面が当該第1フランジ部31の外面31mよりも鋼矢板外側に突出しないようになっており、第2継手部39は、鋼矢板内側に向けて曲がる第2曲り部25を介して第1フランジ部31の他端に設けられており、この第2曲り部25を設けることにより、主爪13の外面が副爪15の厚み分以上の距離だけ当該第1フランジ部31の外面31mよりも内側に配置されているので、施工面となるZ形鋼矢板1のフランジ面に対し自身の第1フランジ部31の外面31mが面一となる連壁37を形成する上で好適である。そして、連結された2枚のZ形鋼矢板1の第1フランジ部3及び第2フランジ部7の外面に対しても面一になることで、当該部位に直接腹越し材300を設置することが可能になる。仮に、連結部において継手部が出っ張っていると、当該部位に例えば裏込めコンクリート等を介在させて腹起し材を設置しなければならないが、本実施の形態のものではそのような手間がなく作業性に優れている。また、このH形鋼矢板2によれば、第1継手部35が、Z形鋼矢板1の第3継手部5を切断したものを溶接した二次加工からなり、第2継手部39が、Z形鋼矢板1の第4継手部9を切断したものを反転した姿勢で溶接した二次加工からなるので、製造を容易とし、連壁37を構成するときに確実にZ形鋼矢板1に嵌合させることができる。また、このH形鋼矢板2によれば、第1継手部35と第2継手部39との対向距離Wは、隣接配置されるべきZ形鋼矢板1相互の第3継手部5と第4継手部9との対向距離W’に対応して形成されているので、連壁37を構成するときに一層確実に嵌合させることができる。なお、本発明に係るH形鋼矢板は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しなければ種々の変形が可能である。例えば、上記実施形態では、H形鋼矢板2の各継手35,39が、Z形鋼矢板1の各継手部を切断したものを溶接した二次加工品である例で説明したが、これに限らず、H形鋼自体の整形時の加工において同時に整形することもできる。しかし、製造を容易とし、連壁37を構成するときに確実にZ形鋼矢板1に嵌合させる構成とする上では、上記実施形態の例のように、H形鋼矢板2の各継手35,39を、Z形鋼矢板1の各継手部を切断したものを溶接した二次加工品とすることが好ましい。特に、上記実施形態では、第1継手部35と第2継手部39との対向距離Wが、隣接配置されるべきZ形鋼矢板1相互の第3継手部5と第4継手部9との対向距離W’に対応して形成されている点を説明したが、Z形鋼矢板1の各継手部を切断したものを溶接した二次加工品とすることによって、Z形鋼矢板1相互の対向距離W’に合わせて、例えば図8に例示するように、第1フランジ部31を短くした幅狭仕様同図a参照としたり、あるいは、第1フランジ部31を長くした幅広仕様同図b参照としたり等、種々の土木建築工事に応じて適宜に変更することができる。よって、このような対応をする上でも、H形鋼矢板2の各継手35,39を、Z形鋼矢板1の各継手部を切断したものを溶接した二次加工品とすることが好ましい。"