"車両のステアリングホイールの回転運動をステアリングシャフトを介して転舵輪に伝達する車両用操舵装置において、前記ステアリングシャフトの途中に設けられたトーションバーの有効長さを変化させることが可能な有効長さ調整機構を備えることを特徴とする車両用操舵装置。前記有効長さ調整機構は、前記ステアリングホイールの振動を検出する振動センサを有するとともに、同振動センサを通じて前記ステアリングホイールの振動を検出したとき、前記有効長さ調整機構により前記トーションバーの有効長さを変化させるものである請求項1に記載の車両用操舵装置。前記有効長さ調整機構は、前記トーションバーに係合する部分を有するとともに同トーションバーに対してその軸方向に相対移動可能なスライド部材を備え、同スライド部材の前記トーションバーに対する相対移動により前記トーションバーと前記スライド部材とが係合している部分の長さを変化させることで前記トーションバーの有効長さを変化させるものである請求項1又は2に記載の車両用操舵装置。前記トーションバーには、その径方向外側に突出するピンが軸方向に複数並べて設けられ、前記スライド部材には、その軸方向に伸びるとともに前記複数のピンが挿入される長穴が形成され、前記有効長さ調整機構は、前記スライド部材の前記トーションバーに対する相対移動により前記長穴内に配置される前記ピンの数を変化させることで、前記トーションバーと前記スライド部材とが係合している部分の長さを変化させるものである請求項3に記載の車両用操舵装置。前記ステアリングシャフトには、前記トーションバーの捻れ量とそのばね定数とに基づき前記ステアリングシャフトに働くトルクを検出するトルクセンサが設けられ、前記有効長さ調整機構により前記トーションバーの有効長さを変更したとき、変更後の有効長さに応じて前記トーションバーのばね定数を補正する請求項1~4のいずれか一項に記載の車両用操舵装置。このように、ステアリングホイールの振動が検知されたときにステアリングシャフトに制振力を付与することとすれば、確かにステアリングホイールの振動を抑制することが可能である。ただし、例えば路面から転舵輪を介してステアリングシャフトに伝達される振動の周波数が、ステアリングシャフトやステアリングホイールなどの要素からなるステアリング上部の固有振動数に近い場合、共振現象が発生して、ステアリングホイールに大きな振動が発生する。そしてこのような共振現象が発生した場合、ステアリングシャフトに制振力を付与するだけではステアリングホイールの振動を十分に抑制することは難しいため、なお改良の余地を残すものとなっている。本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、ステアリングホイールの振動をより的確に抑制することのできる車両用操舵装置を提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、車両のステアリングホイールの回転運動をステアリングシャフトを介して転舵輪に伝達する車両用操舵装置において、前記ステアリングシャフトの途中に設けられたトーションバーの有効長さを変化させることが可能な有効長さ調整機構を備えることを要旨とする。同構成によれば、トーションバーの有効長さ実際に捻れに関与する部分の長さを有効長さ調整機構により変化させることで、トーションバーのばね定数を変化させることができるため、ステアリングホイールやステアリングシャフトなどの要素からなるステアリング上部の固有振動数を変化させることができる。よって、前述した共振現象が発生したときに有効長さ調整機構によりトーションバーの有効長さを変化させれば、ステアリング上部の固有振動数を共振周波数からずらすことができるため、共振現象を抑制することができる。よって、ステアリングホイールの振動をより的確に抑制することが可能となる。そしてこの場合、請求項2に記載の発明によるように、前記有効長さ調整機構は、前記ステアリングホイールの振動を検出する振動センサを有するとともに、同振動センサを通じて前記ステアリングホイールの振動を検出したとき、前記有効長さ調整機構により前記トーションバーの有効長さを変化させるものである、といった構成を採用することが有効である。これにより、共振現象に基づくステアリングホイールの振動を的確に検出しつつステアリング上部の固有振動数を変化させることができるため、ステアリングホイールの振動をより的確に抑制することが可能となる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載の車両用操舵装置において、前記有効長さ調整機構は、前記トーションバーに係合する部分を有するとともに同トーションバーに対してその軸方向に相対移動可能なスライド部材を備え、同スライド部材の前記トーションバーに対する相対移動により前記トーションバーと前記スライド部材とが係合している部分の長さを変化させることで前記トーションバーの有効長さを変化させるものであることを要旨とする。同構成によれば、トーションバーとスライド部材とが互いに係合しているため、それらが一体的に回転する。また、トーションバーとスライド部材とが係合している部分では、それらの部材が一体となり、トーションバーにスライド部材の剛性が加わるため、トーションバーが捻れにくくなる。よって、スライド部材をトーションバーに対してその軸方向に相対移動させれば、トーションバーにおいて捻れが生じにくい領域の長さを変化させることができるため、トーションバーの有効長さを容易に変化させることが可能となる。そしてこの場合、請求項4に記載の発明によるように、請求項3に記載の発明において、前記トーションバーには、その径方向外側に突出するピンが軸方向に複数並べて設けられ、前記スライド部材には、その軸方向に伸びるとともに前記複数のピンが挿入される長穴が形成され、前記有効長さ調整機構は、前記スライド部材の前記トーションバーに対する相対移動により前記長穴内に配置される前記ピンの数を変化させることで、前記トーションバーと前記スライド部材とが係合している部分の長さを変化させるものである、といった構成を採用することが有効である。これにより、トーションバーとスライド部材とが係合している部分の長さを容易に変化させることができるため、請求項3に記載の発明を容易に実現することが可能となる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか一項に記載の車両用操舵装置において、前記ステアリングシャフトには、前記トーションバーの捻れ量とそのばね定数とに基づき前記ステアリングシャフトに働くトルクを検出するトルクセンサが設けられ、前記有効長さ調整機構により前記トーションバーの有効長さを変更したとき、変更後の有効長さに応じて前記トーションバーのばね定数を補正することを要旨とする。同構成によれば、有効長さ調整機構によりトーションバーの有効長さを変更したとき、その変更後の有効長さに応じて、ステアリングシャフトに働くトルクを検出する際に用いられるトーションバーのばね定数が補正されるため、ステアリングシャフトに働くトルクを適切に検出することが可能となる。本発明にかかる車両用操舵装置によれば、ステアリングホイールの振動をより的確に抑制することができるようになる。以下、本発明にかかる車両用操舵装置の一実施形態について図1~図5を参照して説明する。はじめに、図1を参照して、本実施形態にかかる車両用操舵装置の概要について説明する。図1に示すように、この車両用操舵装置では、ステアリングホイール1が運転者により操作されると、その操舵力に基づきステアリングシャフト2が回転する。ステアリングシャフト2は、ステアリングホイール1に組み付けられたコラムシャフト3にインターミディエイトシャフト4及びピニオンシャフト5が順に連結された構造からなる。このうち、ピニオンシャフト5の下端部には、ステアリングシャフト2の回転をラック軸7の軸方向の直線運動に変換するギアボックス6が連結されている。そして、ラック軸7の軸方向の直線運動がその両端に連結されたタイロッド8を介して転舵輪9に伝達されることにより、転舵輪9の舵角、すなわち車両の進行方向が変更される。また、本実施形態の車両用操舵装置は、コラムシャフト3にアシスト力が付与されるパワーステアリング装置10である。このパワーステアリング装置10は、ギア機構12を介してコラムシャフト3に連結された電動モータ11を備えており、この電動モータ11の回転をギア機構12を介してコラムシャフト3に伝達する。これにより、モータトルクがアシスト力としてステアリングシャフト2に付与され、ステアリングホイール1の操作が補助される。一方、この車両用操舵装置には、ステアリングホイール1の操作量や車両の状態量を検出するための各種センサが設けられている。例えばステアリングホイール1には、その振動を検出するための振動センサ20が設けられている。なお、振動センサ20は、例えば加速度センサなどにより構成されている。また、コラムシャフト3には、ステアリングホイール1の操作に伴いステアリングシャフト2に働くトルク、すなわち操舵トルクを検出するためのトルクセンサ21が設けられている。このトルクセンサ21は、実際には、コラムシャフト3の途中に設けられたトーションバー31の捻れ量を検出するものであり、このトルクセンサ21を通じて検出されるトーションバー31の捻れ量にそのばね定数Ktbを乗算することで操舵トルクを求めることが可能となっている。さらに、車両には、車両の速度を検出するための車速センサ22が設けられている。そして、各センサ20~22の出力は、マイクロコンピュータを中心に構成された制御装置13に取り込まれている。この制御装置13は、トルクセンサ21を通じて検出されるトーションバー31の捻れ量にそのばね定数Ktbを乗算することで操舵トルクを求める演算処理を行うとともに、求められた操舵トルクと、車速センサ22を通じて検出される車両の速度に基づいて電動モータ11のアシスト力の目標値である目標トルクを設定する。そして、電動モータ11から付与されるアシスト力が目標トルクとなるように電動モータ11に流される電流をフィードバック制御する。ところで、このような車両用操舵装置では、前述のように、例えば路面から転舵輪9を介してステアリングシャフト2に伝達される振動の周波数が、ステアリングホイール1やステアリングシャフト2などの要素からなるステアリング上部の固有振動数に近いときに共振現象が発生するおそれがある。一方、ステアリング上部の固有振動数fは、トーションバー31のばね定数Ktbに基づき以下の式1により簡易的に求めることが可能である。なお、Jstは、ステアリング上部の慣性モーメントを示す。f=1/2π√Ktb/Jst1すなわち、トーションバー31のばね定数を変化させることができれば、ステアリング上部の固有振動数が変化するため、共振現象を抑制することができる。本実施形態ではこの点に着目し、トーションバー31のばね定数を変化させるべく、トーションバー31において実際に捻れに関与する部分の長さである有効長さを変化させることが可能な有効長さ調整機構40をコラムシャフト3に設けるようにしている。次に、図2及び図3を参照して、有効長さ調整機構40の構造について詳述する。図2aは、コラムシャフト3についてそのトーションバー31の周辺の正面構造を示したものであり、図2bは、図2aのA-A線に沿った断面構造を示したものである。また、図3は、有効長さ調整機構40の斜視構造を示したものである。なお、図2及び図3では、便宜上、トルクセンサ21の図示を割愛している。また、コラムシャフト3の中心軸を軸線mで示している。図2a,bに示すように、トーションバー31は、長めに形成された小径部31aの両端に大径部31b,31cをそれぞれ有する形状からなり、トルクの印加に基づき主に小径部31aが弾性的に捻れ変形するようになっている。また、大径部31b,31cには、ステアリングホイール1に組み付けられるインプットシャフト3bと、インターミディエイトシャフト4に組み付けられるアウトプットシャフト3cとが図示しないピンなどを介してそれぞれ連結されている。そして、これらインプットシャフト3b、アウトプットシャフト3c、並びにトーションバー31によりコラムシャフト3が構成されている。一方、トーションバー31の小径部31aには、その径方向に貫通する2つのピン穴31d,31eが軸方向に並べて形成されている。ピン穴31dは、ピン穴31eよりも大径部31b側に配置されている。また、インプットシャフト3bは、その下端部がピン穴31dとピン穴31eとの間に配置されるとともに、トーションバー31のピン穴31dに対応する位置にピン穴31fが形成されている。そして、トーションバー31のピン穴31d及びインプットシャフト3bのピン穴31fには、第1のピン41が挿入されるとともに、トーションバー31のピン穴31eには、第2のピン42が挿入されている。本実施形態の有効長さ調整機構40は、これら第1及び第2のピン41,42、トーションバー31が内部に挿入される円筒状のスライドカップリングスライド部材43、及びスライドカップリング43の上面と軸線mの方向に所定の隙間を隔てて固定配置された2つのヨーク磁性体44,45から構成されている。このうち、スライドカップリング43には、第1のピン41の両端部がそれぞれ挿入される一対の長穴43a,43bが形成されている。長穴43a,43bは、スライドカップリング43の底面に開口部を有するとともに、この開口部から軸線mに沿った方向の上側に伸びるようにして形成されている。また、スライドカップリング43の上部には、ヨーク44,45に対向する面がN極となるように着磁された永久磁石48が取り付けられている。そして、スライドカップリング43は、永久磁石48とヨーク44,45との間に働く吸引力によりその位置が図2a,bに示す位置で保持されている。そして、スライドカップリング43が図4a,bに示す位置まで移動した場合には、長穴43a,43bに第1及び第2のピン41,42の双方が挿入される。また、図2a,bに示すように、ヨーク44,45には、コイル46,47がそれぞれ巻回されている。これにより、ヨーク44,45は、コイル46,47への通電に基づき電磁石として機能する。そして、このような構造からなる有効長さ調整機構40では、スライドカップリング43が図2a,bに示す位置に位置しているとき、ステアリングホイール1の操作に基づきインプットシャフト3bにトルクが働くと、第1のピン41を介してインプットシャフト3b、トーションバー31、及びスライドカップリング43が一体回転する。よって、トーションバー31の小径部31aでは、主に、その下端部から第1のピン41までの部位が弾性変形することとなるため、トーションバー31の有効長さは図中の長さ第1の有効長さL1となる。またこのとき、トーションバー31のばね定数は、第1の有効長さL1に対応する第1のばね定数K1となる。一方、コイル46,47のそれぞれの一端46a,47aから他端46b,47bに向けて電流を流すと、ヨーク44,45の下端部がN極に磁化されるため、スライドカップリング43の永久磁石48とヨーク44,45との間に反発力が働く。そしてこの反発力により、スライドカップリング43はヨーク44,45から離間して図4a,bに示す位置まで移動する。そして、スライドカップリング43が図4a,bに示す位置まで移動すると、コイル46,47への通電が遮断される。スライドカップリング43が図4a,bに示す位置まで移動すると、スライドカップリング43の永久磁石48とヨーク44,45との間に働く吸引力がスライドカップリング43の自重よりも小さくなるため、スライドカップリング43は図4a,bに示す位置で保持される。これにより、トーションバー31とスライドカップリング43とが係合している部分が、第1のピン41のみから、第1及び第2のピン41,42に変化する。この場合、ステアリングホイール1の操作に基づきインプットシャフト3bにトルクが働くと、第1及び第2のピン41,42を介してインプットシャフト3b、トーションバー31、及びスライドカップリング43が一体回転する。また、トーションバー31とスライドカップリング43とが係合している部分、すなわち第1のピン41から第2のピン42にわたる部分では、トーションバー31及びスライドカップリング43が一体となり、トーションバー31にスライドカップリング43の剛性が加わるため、トーションバー31が捻れにくくなる。よって、トーションバー31の小径部31aでは、主に、その下端部から第2のピン42までの部位が弾性変形することとなるため、トーションバー31の有効長さは図中の長さ第2の有効長さL2となる。またこのとき、トーションバー31のばね定数は、第2の有効長さL2に対応する第2のばね定数K2となる。なお、トーションバー31のばね定数の値はその長さに反比例することから、第2のばね定数K2は、第1のばね定数K1よりも大きい値となる。また一方、スライドカップリング43が図4a,bに示す位置に位置しているとき、コイル46,47の他端46b,47bから一端46a,47aに向けて電流をそれぞれ流すと、ヨーク44,45の下端部がS極に磁化されるため、スライドカップリング43の永久磁石48とヨーク44,45との間に吸引力が働く。そしてこの吸引力により、スライドカップリング43がヨーク44,45に引きつけられて先の図2a,bに示す位置に復帰する。これにより、トーションバー31のばね定数は、第1の有効長さL1に対応するばね定数K1に戻ることとなる。ところで、第1及び第2の有効長さL1,L2、並びに第1及び第2のばね定数K1,K2との間には以下の式2の関係が成り立つ。K1×L1=K2×L22一方、図2a,bに例示するようにトーションバー31のばね定数が第1のばね定数K1となっている場合、ステアリング上部の固有振動数f1は、上記式1から以下の式3のように求められる。f1=1/2π×√K1/Jst3また、図4a,bに例示するようにトーションバー31のばね定数が第2のばね定数K2となっている場合、ステアリング上部の固有振動数f2は、上記式1から以下の式4のように求められる。f2=1/2π×√K2/Jst4ここで、この式4に上記式2を代入すると、式4は次のように変形することができる。f2=1/2π×√K1L1/L2/Jst=1/2π×√K1/Jst×√L1/L2=f1×√L1/L2したがって、スライドカップリング43を先の図2a,bに示す位置から図4a,bに示す位置まで移動させた場合、ステアリング上部の固有振動数を√L1/L2倍だけ変化させることができる。一方、本実施形態では、コイル46,47への通電が図示しない駆動回路を介して先の図1に示した制御装置13によって制御されている。すなわち、制御装置13は、コイル46,47への通電を制御することで、有効長さ調整機構40の動作を制御する。次に、図5を参照して、制御装置13を通じて実行される有効長さ調整機構40の動作を制御する処理について詳述する。なお、図5に示す処理は、実際には所定の演算周期をもって繰り返し実行される。図5に示すように、この処理では、まず、振動センサ20を通じてステアリングホイール1が振動しているか否かが判断されるステップS1。具体的には、振動センサ20が加速度センサにより構成されている場合、振動センサ20を通じて検出される加速度が所定値以上となることをもって、ステアリングホイール1が振動していると判断される。そして、ステアリングホイール1が振動している場合にはステップS1:YES、有効長さ調整機構40を通じてトーションバー31の有効長さが現在の有効長さとは別の有効長さに変更されるステップS2。具体的には、トーションバー31の有効長さが第1の有効長さL1に設定されている場合には、第2の有効長さL2に変更される。また、トーションバー31の有効長さが第2の有効長さL2に設定されている場合には、第1の有効長さL1に変更される。次いで、ステップS3の処理として、トルクセンサ21を通じて検出されるトーションバー31の捻れ量に基づいて操舵トルクを演算する際に用いられるばね定数Ktbの値が、変更後の有効長さに対応する値に補正される。具体的には、ステップS2の処理でトーションバー31の有効長さを第2の有効長さL2に設定した場合には、ばね定数Ktbが第2の有効長さL2に対応する第2のばね定数K2に設定される。また、ステップS2の処理でトーションバー31の有効長さを第1の有効長さL1に設定した場合には、ばね定数Ktbが第1の有効長さL1に対応する第1のばね定数K1に設定される。一方、ステアリングホイール1に所定の振動が発生していない場合にはステップS1:NO、制御装置13は、この一連の処理を終了する。このような構成によれば、共振現象によりステアリングホイール1が振動すると、これが検知されてトーションバー31の有効長さが変化するため、ステアリング上部の固有振動数が共振周波数からずれる。よって、共振現象を抑制することができるため、ステアリングホイール1の振動をより的確に抑制することが可能となる。また、有効長さ調整機構40によりトーションバー31の有効長さを変更したとき、変更後の有効長さに応じて、操舵トルクの演算の際に用いられるトーションバー31のばね定数が補正される。このため、操舵トルクを適切に検出することが可能となる。以上説明したように、本実施形態にかかる車両用操舵装置によれば、以下のような効果が得られるようになる。1トーションバー31の有効長さを変化させることが可能な有効長さ調整機構40を設けることとした。そして、振動センサ20を通じてステアリングホイール1の振動を検知したとき、有効長さ調整機構40によりトーションバー31の有効長さを変化させることとした。これにより、ステアリング上部に発生する共振現象を抑制することができるため、ステアリングホイール1の振動をより的確に抑制することが可能となる。2トーションバー31には、その径方向外側に突出する第1及び第2のピン41,42を軸方向に並べて設けることとした。また、スライドカップリング43には、その軸方向に伸びるとともに第1及び第2のピンが挿入される長穴43a,43bを形成することとした。そして、有効長さ調整機構40では、スライドカップリング43をトーションバー31に対して軸方向に相対移動させて長穴43a,43b内に配置されるピンの数を変化させることで、トーションバー31の有効長さを変化させることとした。これにより、本発明にかかる有効長さ調整機構を容易に実現することが可能となる。3有効長さ調整機構40によりトーションバー31の有効長さを変更したとき、変更後の有効長さに応じて、操舵トルクの演算の際に用いられるトーションバー31のばね定数Ktbを補正することとした。これにより、トーションバー31の有効長さを変更した場合であれ、操舵トルクを適切に検出することが可能となる。なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の形態にて実施することもできる。上記実施形態では、トーションバー31とスライドカップリング43とが係合している部分の長さを変化させるべく、トーションバー31に第1及び第2のピン41,42を設けるとともに、スライドカップリング43に第1及び第2のピン41,42が挿入される長穴43a,43bを形成することとした。これに代えて、例えば図6a,bに示すように、トーションバー31に軸線mの方向に伸びる板状の係合部材49を設ける。そして、この係合部材49をスライドカップリング43の長穴43a,43bに挿入させることで、トーションバー31にスライドカップリング43を係合させる。このような構成であっても、スライドカップリング43をトーションバー31に対して軸線mの方向に相対移動させることで、スライドカップリング43と係合部材49とが係合している部分の長さを変化させることができる。これにより、トーションバー31において捻れが生じにくい領域の長さを変化させることができるため、トーションバー31の有効長さを変化させることができる。上記実施形態では、有効長さ調整機構40をトーションバー31のインプットシャフト3b側の部位に配置することとしたが、これに代えて、トーションバー31のアウトプットシャフト3c側の部位に配置してもよい。上記実施形態では、振動センサ20をステアリングホイール1に設けることとしたが、これに代えて、例えばステアリングシャフト2に振動センサを設け、この振動センサを通じて検出されるステアリングシャフト2の振動に基づいてステアリングホイール1の振動を検知してもよい。要は、ステアリングホイールの振動を直接的にあるいは間接的に検出する振動センサが設けられていればよい。上記実施形態では、トーションバー31に2つのピン41,42を取り付けることとしたが、ピンの数を3つ以上としてもよい。これにより、トーションバー31のばね定数を第1及び第2のばね定数K1,K2以外のばね定数に変化させることが可能となるため、共振現象を抑制する上で有効である。上記実施形態では、有効長さ調整機構40によりトーションバー31の有効長さを変更したとき、変更後の有効長さに応じて、操舵トルクの演算の際に用いられるトーションバー31のばね定数Ktbを補正することとした。これに代えて、例えば操舵トルクの演算の際に用いられるトーションバー31のばね定数Ktbとして、第1のばね定数K1及び第2のばね定数K2の中間値を常に用いるようにしてもよい。上記実施形態では、本発明を、コラムシャフト3にアシスト力を付与するパワーステアリング装置10に適用することとしたが、これに代えて、例えばピニオンシャフト5やラック軸7にアシスト力を付与するパワーステアリング装置に適用することも可能である。また、ステアリングにアシスト力を付与する構成を有していないマニュアル式の車両用操舵装置にも、本発明にかかる車両用操舵装置を適用することは可能である。要は、ステアリングシャフト2の途中にトーションバー31が設けられている車両用操舵装置であれば、本発明にかかる車両用操舵装置を適用することが可能である。"