"燃焼室の容積が変化させることにより機械圧縮比を変化させる圧縮比可変機構を備え、今回の燃焼サイクルよりも前の燃焼サイクルにて排出されずに燃焼室に残留する残留ガスには、未燃ガスおよび既に燃焼した既燃ガスが含まれており、機械圧縮比を変更している過渡運転の期間中に、今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量を推定し、今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量に基づいて、今回の燃焼サイクルにおける点火時期を設定することを特徴とする、内燃機関。過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比を推定し、今回の燃焼サイクルにおいて気筒内に流入する新気の量と、今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比にて定常運転を行なっているときの未燃ガスの量を推定し、過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量、および、今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比にて定常運転を行なっているときの未燃ガスの量に基づいて、今回の燃焼サイクルにおいて気筒内に流入する新気の量を補正することにより点火時期設定用の新気の量を算出し、点火時期設定用の新気の量に基づいて点火時期を設定することを特徴とする、請求項1に記載の内燃機関。過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比を推定し、今回の燃焼サイクルよりも前の燃焼サイクルにおける機械圧縮比および未燃ガスの量に基づいて、今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量を推定することを特徴とする、請求項1または2に記載の内燃機関。機械圧縮比が一定に維持される定常運転における点火時期が予め定められており、機械圧縮比を低下させている過渡運転の期間中には、定常運転における点火時期よりも遅角側の点火時期を設定することを特徴とする、請求項1から3のいずれか一項に記載の内燃機関。圧縮比可変機構は、たとえば、ピストンが圧縮上死点に到達したときの燃焼室の容積を変化させる機構を含むことにより、機械圧縮比を変更することができる。機械圧縮比を変更している過渡運転の期間中には、燃焼室の容積が徐々に変化する。たとえば、機械圧縮比を小さく変更する場合には、ピストンが上死点に到達したときの燃焼室の容積が大きくなる。ところで、燃焼室においては、混合気が着火されると、たとえば火炎が点火栓を中心に広がる。このときに、燃焼室内には火炎が到達しない領域が存在する。燃焼室において混合気が燃焼した場合に、一部の領域においては燃焼せずに未燃ガスとして残存する。このような燃焼が生じない領域はクエンチゾーンと呼ばれる。クエンチゾーンの大きさは、燃焼室の大きさに依存する。このために、燃焼室の大きさを変化させて機械圧縮比を変更すると、クエンチゾーンの大きさが変化し、この結果、未燃ガスの割合も変化する。一方で、燃焼サイクルの排気行程においては、膨張行程において燃焼した気体の全てが排出されることはなく、燃焼した気体の一部が次の燃焼サイクルまで残留する。この残留ガスには、既に燃焼した既燃ガスに加えて上記の未燃ガスが含まれる。機械圧縮比を変更している過渡運転の期間においては、クエンチゾーンの大きさが変化することにより残留ガスに含まれる未燃ガスの割合が変化する。このために、内燃機関の運転状態が不安定になる場合があった。たとえば、機械圧縮比を変更している期間中にノッキング等の異常燃焼が生じる場合があった。本発明は、圧縮比可変機構を備え、機械圧縮比を変更したときに運転状態が不安定になることを抑制する内燃機関を提供することを目的とする。本発明の内燃機関は、燃焼室の容積が変化させることにより機械圧縮比を変化させる圧縮比可変機構を備える。今回の燃焼サイクルよりも前の燃焼サイクルにて排出されずに燃焼室に残留する残留ガスには、未燃ガスおよび既に燃焼した既燃ガスが含まれている。内燃機関は、機械圧縮比を変更している過渡運転の期間中に、今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量を推定し、今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量に基づいて、今回の燃焼サイクルにおける点火時期を設定する。上記発明においては、過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比を推定し、今回の燃焼サイクルにおいて気筒内に流入する新気の量と、今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比にて定常運転を行なっているときの未燃ガスの量を推定し、過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量、および、今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比にて定常運転を行なっているときの未燃ガスの量に基づいて、今回の燃焼サイクルにおいて気筒内に流入する新気の量を補正することにより点火時期設定用の新気の量を算出し、点火時期設定用の新気の量に基づいて点火時期を設定することができる。上記発明においては、過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比を推定し、今回の燃焼サイクルよりも前の燃焼サイクルにおける機械圧縮比および未燃ガスの量に基づいて、今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量を推定することができる。上記発明においては、機械圧縮比が一定に維持される定常運転における点火時期が予め定められており、機械圧縮比を低下させている過渡運転の期間中には、定常運転における点火時期よりも遅角側の点火時期を設定する。本発明によれば、圧縮比可変機構を備え、機械圧縮比を変更したときに運転状態が不安定になることを抑制する内燃機関を提供することができる。図1から図10を参照して、実施の形態における内燃機関について説明する。本実施の形態においては、車両に配置されている内燃機関を例に取り上げて説明する。図1は、本実施の形態における内燃機関の概略図である。本実施の形態における内燃機関は、火花点火式である。内燃機関は、機関本体1を備える。機関本体1は、シリンダブロック2とシリンダヘッド4とを含む。シリンダブロック2の内部には、ピストン3が配置されている。ピストン3は、シリンダブロック2の内部で往復運動する。燃焼室5は、それぞれの気筒ごとに形成されている。燃焼室5には、機関吸気通路および機関排気通路が接続されている。機関吸気通路は、燃焼室5に新気を供給するための通路である。新気は、空気または燃料と空気との混合気により構成される。本実施の形態における内燃機関は、燃料が機関吸気通路に噴射されるために、気筒内に流入する新気は、燃料と空気との混合気により構成される。機関排気通路は、燃料の燃焼により生じた排気を燃焼室5から排出するための通路である。シリンダヘッド4には、吸気ポート7および排気ポート9が形成されている。吸気弁6は吸気ポート7の端部に配置され、燃焼室5に連通する機関吸気通路を開閉可能に形成されている。排気弁8は、排気ポート9の端部に配置され、燃焼室5に連通する機関排気通路を開閉可能に形成されている。シリンダヘッド4には、点火装置としての点火プラグ10が固定されている。点火プラグ10は、燃焼室5にて燃料を点火するように形成されている。本実施の形態における内燃機関は、燃焼室5に燃料を供給するための燃料噴射弁11を備える。本実施の形態における燃料噴射弁11は、吸気ポート7に燃料を噴射するように配置されている。燃料噴射弁11は、この形態に限られず、燃焼室5に燃料を供給できるように配置されていれば構わない。たとえば、燃料噴射弁は、燃焼室に直接的に燃料を噴射するように配置されていても構わない。燃料噴射弁11は、電子制御式の吐出量可変な燃料ポンプ29を介して燃料タンク28に接続されている。燃料タンク28内に貯蔵されている燃料は、燃料ポンプ29によって燃料噴射弁11に供給される。各気筒の吸気ポート7は、対応する吸気枝管13を介してサージタンク14に連結されている。サージタンク14は、吸気ダクト15を介してエアクリーナ図示せずに連結されている。吸気ダクト15の内部には、吸入空気量を検出するエアフローメータ16が配置されている。吸気ダクト15の内部には、ステップモータ17によって駆動されるスロットル弁18が配置されている。一方、各気筒の排気ポート9は、対応する排気枝管19に連結されている。排気枝管19は、排気処理装置21に連結されている。本実施の形態における排気処理装置21は、三元触媒20を含む。排気処理装置21は、排気管22に接続されている。本実施の形態における内燃機関は、電子制御ユニット31を備える。本実施の形態における電子制御ユニット31は、デジタルコンピュータを含む。電子制御ユニット31は、双方向バス32を介して相互に接続されたRAMランダムアクセスメモリ33、ROMリードオンリメモリ34、CPUマイクロプロセッサ35、入力ポート36および出力ポート37を含む。エアフローメータ16の出力信号は、対応するAD変換器38を介して入力ポート36に入力される。アクセルペダル40には、負荷センサ41が接続されている。負荷センサ41は、アクセルペダル40の踏込量に比例した出力電圧を発生する。この出力電圧は、対応するAD変換器38を介して入力ポート36に入力される。クランク角センサ42は、クランクシャフトが、例えば所定の角度を回転する毎に出力パルスを発生し、この出力パルスは入力ポート36に入力される。クランク角センサ42の出力により、機関回転数を検出することができる。また、クランク角センサ42の出力により、クランク角度を検出することができる。機関排気通路において、排気処理装置21の下流には、排気処理装置21の温度を検出する温度検出器としての温度センサ43が配置されている。温度センサ43の出力は、対応するAD変換器38を介して入力ポート36に入力される。電子制御ユニット31の出力ポート37は、それぞれの対応する駆動回路39を介して燃料噴射弁11および点火プラグ10に接続されている。本実施の形態における電子制御ユニット31は、燃料噴射制御や点火制御を行うように形成されている。すなわち、燃料を噴射する時期および燃料の噴射量が電子制御ユニット31により制御される。更に点火プラグ10の点火時期が電子制御ユニット31により制御されている。また、出力ポート37は、対応する駆動回路39を介して、スロットル弁18を駆動するステップモータ17および燃料ポンプ29に接続されている。これらの機器は、電子制御ユニット31により制御されている。吸気弁6は、吸気カム51が回転することにより開閉するように形成されている。排気弁8は、排気カム52が回転するようことにより開閉するように形成されている。本実施の形態における内燃機関は、可変動弁機構を備える。可変動弁機構は、吸気弁6の開閉時期を変更する可変バルブタイミング装置53を含む。本実施の形態における可変バルブタイミング装置53は、吸気カム51の回転軸に接続されている。可変バルブタイミング装置53は、電子制御ユニット31により制御されている。本実施の形態における内燃機関は、圧縮比可変機構を備える。内燃機関の圧縮比は、ピストンが圧縮上死点に達したときの燃焼室の容積等に依存して定まる。本実施の形態における圧縮比可変機構は、燃焼室の容積を変更することにより圧縮比を変更するように形成されている。燃焼室における実際の圧縮比である実圧縮比は、実圧縮比=燃焼室の容積吸気弁が閉じている期間のピストンの行程容積/燃焼室の容積で示される。図2は、本実施の形態における内燃機関の圧縮比可変機構の分解斜視図である。図3は、内燃機関の燃焼室の部分の第1の概略断面図である。図3は、圧縮比可変機構により高圧縮比になったときの概略図である。本実施の形態における内燃機関は、クランクケースを含む下部構造物と、下部構造物の上側に配置されているシリンダブロックとが互いに相対移動する。本実施の形態における下部構造物は、圧縮比可変機構を介してシリンダブロックを支持している。また、本実施の形態における下部構造物は、クランクシャフトを支持している。図2および図3を参照して、シリンダブロック2の両側の側壁の下方には複数個の突出部80が形成されている。突出部80には、断面形状が円形のカム挿入孔81が形成されている。クランクケース79の上壁には、複数個の突出部82が形成されている。突出部82には、断面形状が円形のカム挿入孔83が形成されている。クランクケース79の突出部82は、シリンダブロック2の突出部80同士の間に嵌合する。本実施の形態における圧縮比可変機構は、シリンダブロックの支持軸としての一対のカムシャフト84,85を含む。カムシャフト84,85には、それぞれのカム挿入孔83内に回転可能に挿入される円形カム88が固定されている。円形カム88は各カムシャフト84,85の回転軸線と同軸状に配置されている。一方で、それぞれの円形カム88の両側には、カムシャフト84,85の回転軸線に対して偏心して配置された偏心軸87が延びている。この偏心軸87上には、別の円形カム86が偏心して回転可能に取付けられている。これらの円形カム86は円形カム88の両側に配置されている。円形カム86は対応するカム挿入孔81内に回転可能に挿入されている。圧縮比可変機構は、モータ89を含む。モータ89の回転軸90には、螺旋方向が互いに逆向きの2つのウォーム91,92が取付けられている。それぞれのカムシャフト84,85の端部には、ウォームホイール93,94が固定されている。ウォームホイール93,94は、ウォーム91,92と噛み合うように配置されている。モータ89が回転軸90を回転させることにより、カムシャフト84,85を、互いに反対方向に回転させることができる。図3を参照して、それぞれのカムシャフト84,85上に配置された円形カム88を、矢印97に示すように互いに反対方向に回転させると、偏心軸87が円形カム88の上端に向けて移動する。円形カム86は、カム挿入孔81内において、矢印96に示すように円形カム88と反対方向に回転する。図4に、本実施の形態における内燃機関の燃焼室の部分の第2の概略断面図を示す。図4は、圧縮比可変機構により低圧縮比になったときの概略図である。図4に示されるように偏心軸87が円形カム88の上端まで移動すると、円形カム88の中心軸が偏心軸87よりも下方に移動する。図3および図4を参照して、クランクケース79とシリンダブロック2との相対位置は、円形カム86の中心軸と円形カム88の中心軸との距離によって定まる。円形カム86の中心軸と円形カム88の中心軸との距離が大きくなるほどシリンダブロック2はクランクケース79から離れる。矢印98に示すようにシリンダブロック2がクランクケース79から離れるほど、ピストン3が圧縮上死点に達したときの燃焼室5の容積が大きくなる。本実施の形態における圧縮比可変機構は、クランクケースに対してシリンダブロックが相対的に移動することにより、燃焼室の容積が可変に形成されている。本実施の形態においては、下死点から上死点までのピストンの行程容積と燃焼室の容積のみから定まる圧縮比を機械圧縮比と言う。図3ではピストン3が圧縮上死点に到達しており、燃焼室5の容積が小さくなっている。吸入空気量が常時一定の場合には圧縮比が高くなる。この状態は、機械圧縮比が高い状態である。これに対して、図4ではピストン3が圧縮上死点に到達しており、燃焼室5の容積が大きくなっている。吸入空気量が常時一定の場合には圧縮比が低くなる。この状態は、機械圧縮比が低い状態である。このように、本実施の形態における内燃機関は、運転期間中に圧縮比を変更することができる。たとえば、内燃機関の運転状態に応じて、圧縮比可変機構により圧縮比を変更することができる。図3を参照して、クランクケース79とシリンダブロック2との境界部分には、クランクケース79とシリンダブロック2との相対位置を検出するための相対位置センサ95が取付けられている。相対位置センサ95により、クランクケース79とシリンダブロック2との相対位置を検出し、機械圧縮比を検出することができる。相対位置センサ95の出力信号は、電子制御ユニット31に入力される。本実施の形態における圧縮比可変機構は、回転軸を偏心させた円形カムを回転させることにより、クランクケースに対してシリンダブロックを相対的に移動させているが、この形態に限られず、任意の機構により機械圧縮比を変更できる圧縮比可変機構を採用することができる。ところで、燃料と空気との混合気が燃焼室において燃焼した場合に、燃焼せずに未燃ガスとなる部分が残存する。混合気が点火プラグにおいて点火されると火炎が生成され、生成された火炎は、燃焼室内の全体に向かって伝播していく。このときに、燃焼室では火炎が到達しないクエンチゾーンが発現する。このために、燃焼が終了した燃焼ガスには、燃料が燃焼した既燃ガスに加えて、燃料が燃焼しないで残存する未燃ガスが含まれる。未燃ガスには、燃料および空気が含まれる。また、本実施の形態における内燃機関は、燃焼サイクルの排気行程において、ピストンが上死点まで上昇するが、一部の燃焼ガスは機関排気通路に流出せずに燃焼室に残留する。残留ガスは、次の燃焼サイクルまで残存する。このため、それぞれの燃焼サイクルにおいて気筒内に封入される気体には、燃料と空気との混合気と、過去の燃焼サイクルにおいて残留した残留ガスが含まれる。燃焼ガスには、既燃ガスおよび未燃ガスが含まれるが、機械圧縮比を変更するとクエンチゾーンの大きさが変化する。このために、機械圧縮比が変化すると、残留ガスに含まれる既燃ガスと未燃ガスとの割合が変化する。図5に、機械圧縮比が変化したときに燃焼室に残留する残留ガスの組成を説明する概略図を示す。ピストン3は、コネクティングロッド58を介して、クランクシャフト59に支持されている。クランクシャフト59が回転することにより、ピストン3は上死点と下死点との間で往復運動する。図5においては、高圧縮比の例として機械圧縮比εが20の場合と、低圧縮比としての機械圧縮比εが10の場合が示されている。また、それぞれの機械圧縮比が一定に維持されている定常運転の状態の例を示している。本実施の形態の圧縮比可変機構においては、クランクケースを含む下部構造物に対して、シリンダブロックが移動する。このために、機械圧縮比が変化すると燃焼室の容積が変化する。排気行程においてピストン3が上死点に到達した場合に燃焼室内に残留している気体が、残留ガス64に相当する。残留ガス64は、燃焼せずに燃料が残っている未燃ガス64aと、燃焼した既燃ガス64bとを含む。また、ピストン3が上死点から下死点まで移動する行程容積の部分は、新たに気筒内に供給される新気63に相当する。新気63および未燃ガス64aには燃料61と空気62とが含まれ、未燃の混合気が構成されている。クエンチゾーンは、機械圧縮比が高圧縮比から低圧縮比になるほど小さくなる。機械圧縮比が小さくなるほど、残留ガス64に含まれる未燃ガス64aの割合が小さくなる。残留ガス64における既燃ガスの割合rを高圧縮比の場合と低圧縮比の場合とで比較すると、高圧縮比の既燃ガス64bの割合rε=20は、低圧縮比の既燃ガス64bの割合rε=10よりも小さくなっていることが分かる。本実施の形態における内燃機関は、機械圧縮比がほぼ一定に維持される定常運転における点火時期が予め定められている。点火時期は、内燃機関の運転状態に基づいて設定することができる。本実施の形態における点火時期は、気筒内に流入する新気量と機関回転数とに基づいて設定される。たとえば、気筒内に流入する新気量が多くなるほど、ノッキング等の異常燃焼が生じ易くなるために、点火時期を遅角する制御を行なうことができる。本実施の形態における内燃機関では、機械圧縮比が一定に維持される定常運転においては、機械圧縮比の大きさを関数にせずに、点火時期が制御されている。機械圧縮比が一定に維持される定常運転における点火時期については、この形態に限られず、定常運転時の機械圧縮比を関数として設定されていても構わない。電子制御ユニット31には、気筒内に流入する新気量と機関回転数とを関数にする点火時期のマップが予め記憶されている。本実施の形態においては、エアフローメータ16により気筒内に流入する新気量を検出し、また、クランク角センサ42により機関回転数を検出する。検出した気筒内に吸入される新気量および機関回転数に基づいて点火時期が設定されている。図6に、本実施の形態の運転制御および比較例を説明する概略図を示す。本実施の形態における内燃機関は、機械圧縮比を低下させる過渡運転の期間中には、点火時期を定常運転における点火時期よりも遅角する制御を行う。本実施の形態においては、機械圧縮比を変更している過渡運転の期間中に、今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量を推定し、今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量に基づいて、今回の燃焼サイクルにおける点火時期を設定する。比較例1は、機械圧縮比εを15に維持した定常運転を行なっている時の例である。残留ガス64における未燃ガス64aと既燃ガス64bとの比は、1-rε=15:rε=15と表すことができる。比較例2は、機械圧縮比εが20から低下して15になったときの例である。機械圧縮比εは、比較例1と同じであるが、比較例2では機械圧縮比が変更する過渡運転を行なっている。比較例2の気筒内に流入する新気63の量は、比較例1の気筒内に流入する新気63の量と同一になる。比較例2の残留ガス64の全量は、比較例1の残留ガス64の全量と同一になる。前述のように、機械圧縮比が一定に維持される定常運転においては、機械圧縮比が大きくなるほど、残留ガス64における未燃ガス64aの割合1-rが大きくなる。機械圧縮比を低下させる過渡運転においては、過去の燃焼サイクルにおける高い未燃ガス64aの割合の影響を受ける。このため、比較例2の過渡運転時の未燃ガス64aの割合は、比較例1の定常運転時の未燃ガス64aの割合よりも大きくなる。比較例2の残留ガス64における未燃ガス64aと既燃ガス64bとの比は、1-rεTDCfp:rεTDCfpと表すことができる。既燃ガスの割合rεTDCfpは、過渡運転を行なっている期間中の今回の燃焼サイクルにおいて、ピストンが圧縮上死点に到達した時の既燃ガスの割合を示している。比較例2の未燃ガス64aの量は、比較例1の未燃ガス64aの量よりも多くなる。比較例2では、未燃ガス64aと新気63と合わせた気筒内の未燃の混合気の量が比較例1よりも大きくなる。このために、ノッキング等の異常燃焼が発現する場合がある。このように、機械圧縮比が同一であっても、過渡運転時には燃焼室に封入される未燃の混合気の量が定常運転時よりも多くなるために異常燃焼が生じる場合がある。図6には、本実施の形態における運転制御の実施例を記載している。実施例においては、気筒内に流入する新気63の量を補正した点火時期設定用の新気63aの量を算出している。点火時期設定用の新気63aの量は、定常運転時の比較例1の新気63の量よりも多くなっている。点火時期設定用の新気63aの量は、比較例2の過渡運転時における新気63と未然ガス64aとの総和が、実施例における補正後の新気63aと未燃ガス64aとの総和と同一になるように算出している。また、点火時期設定用の新気63aの量は、実施例における未燃ガス64aと新気63aとの比率が、定常運転時の比較例1における未燃ガス64aと新気63との比率と同一になるように算出している。図6に示す実施例の場合では、未燃ガスの量と新気の量との比率は、mresε=15{1-rε=15}:mnewε=15となるように、点火時期設定用の新気63aの量が算出されている。ここで、変数mresは残留ガスの量であり、変数mnewは気筒内に流入する新気の量を示している。比較例2の過渡運転においては、未燃ガス64aと既燃ガス64bとの割合を推定することにより、過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける未燃ガス64aの量を推定することができる。既燃ガス64bの割合rεTDCfpとしては、今回の燃焼サイクルよりも前の燃焼サイクルにおける機械圧縮比に対応する既燃ガス64bの割合を採用することができる。たとえば、前回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比に対応する定常運転時の既燃ガス64bの割合を採用することができる。未燃ガス64aの割合は、既燃ガス64bの割合から推定することができる。本実施の形態の内燃機関においては、機械圧縮比を低下させている過渡運転の期間中には、点火時期設定用の新気63aの量に基づいて点火時期が設定される。本実施の形態においては、点火時期設定用の新気63aの量を用いて、電子制御ユニット31に記憶されたマップにより点火時期が設定される。点火時期設定用の新気63aの量は、補正前の新気63の量よりも大きいために、定常運転における点火時期よりも遅角された点火時期を設定することができる。このように、本実施の形態においては、比較例2の過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける未燃ガス64aの量、および、比較例1の今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比にて定常運転を行なっているときの未燃ガス64aの量に基づいて、今回の燃焼サイクルにおいて気筒内に流入する新気63の量を補正し、点火時期設定用の新気63aの量を算出する。算出した点火時期設定用の新気63aの量に基づいて点火時期を設定する。本実施の形態における内燃機関の運転制御では、機械圧縮比を低下しているときに、点火時期が遅角されるために、ノッキング等の異常燃焼の発生を抑制することができる。また、残留ガスに含まれる未燃ガスの量に応じて、点火時期を遅角することができる。すなわち、燃焼室に充填される未燃の混合気の量が多くなるほど、点火時期の遅角量を大きくすることができる。このように、本実施の形態における内燃機関は、機械圧縮比を変更したときに運転状態が不安定になることを抑制することができる。図7に、本実施の形態における運転制御のフローチャートを示す。図7に示すフローチャートは、例えば、機械圧縮比を変更している期間中に繰り返して行なうことができる。ステップ101においては、ピストンが圧縮行程の上死点圧縮上死点に位置しているか否かを判別する。ピストンが圧縮行程の上死点に位置していない場合には、この制御を終了する。ステップ101において、ピストンが圧縮行程の上死点に位置している場合にはステップ102に移行する。ステップ102においては、ピストンが圧縮行程の上死点に位置している時の機械圧縮比εTDCfp1を検出する。このステップでは、過去の燃焼サイクルにおいて、ピストンが圧縮上死点に位置している時の機械圧縮比を検出している。本実施の形態においては、前回の燃焼サイクルにおいてピストンが圧縮上死点に位置しているときの機械圧縮比を検出している。本実施の形態において、機械圧縮比εは、相対位置センサ95により検出することができる図3参照。次に、ステップ103においては、ピストンが吸気行程の下死点または圧縮行程の下死点に位置しているか否かを判別する。ステップ103において、ピストンが吸気行程の下死点に位置していない場合には、この制御を繰り返す。すなわち、ピストンが吸気行程の下死点に到達するまでクランク角度が540°回転するまで待機する。ステップ103において、ピストンが吸気行程の下死点に到達していれば、ステップ104に移行する。ステップ104においては、この時の機械圧縮比εBDCivcを検出する。次に、ステップ105において、今回の燃焼サイクルにおいて、ピストンが圧縮行程の上死点に到達したときの機械圧縮比εTDCfp2を推定する。ピストンが圧縮行程の上死点に到達したときの機械圧縮比εTDCfp2は、ステップ102において検出した機械圧縮比εTDCfp1およびステップ104において検出した機械圧縮比εBDCivcを用いて推定することができる。今回の燃焼サイクルにおいて、ピストンが圧縮工程の上死点に位置したときの機械圧縮比εTDCfp2は、次の式1により推定することができる。次に、ステップ106において、前回の燃焼サイクルにおいて、ピストンが圧縮行程の上死点に位置しているときの残留ガスにおける既燃ガスの割合rεTDCfp1および今回の燃焼サイクルにおいて、ピストンが圧縮行程の上死点に位置しているときの残留ガスの既燃ガスの割合rεTDCfp2を推定する。図8に、定常運転を行なっているときの機械圧縮比に対する残留ガスに含まれる既燃ガスの割合を説明するグラフを示す。機械圧縮比εが大きくなるほど、残留ガスにおける既燃ガスの割合rが減少する。図8に示す機械圧縮比と既燃ガスの割合との関係をマップにして、予め電子制御ユニット等に記憶させておくことができる。図7を参照して、ステップ106においては、ステップ102において検出した機械圧縮比εTDCfp1に対応する既燃ガスの割合rεTDCfp1と、ステップ105において推定した機械圧縮比εTDCfp2に対応する既燃ガスの割合rεTDCfp2とをマップから読み込むことができる。次に、ステップ107においては、今回の燃焼サイクルにおいて、ピストンが圧縮行程の上死点に到達したときの残留ガス量mresεTDCfp2を推定する。機械圧縮比の大きさに依存する残留ガス量mresは、例えば、次の式2で算出することができる。ここで、変数PEVCは、排気弁が閉弁したときの気筒内の圧力である。変数VEVCは、排気弁が閉弁したときの気筒内の容積であり、それぞれの機械圧縮比により変化する。定数Rは気体定数であり、変数TEVCは、排気弁が閉弁したときの気筒内の温度である。変数PEVCは、気筒内の圧力を検出する筒内圧センサを配置することにより検出することができる。または、クランク角センサの出力等を用いて推定することができる。変数VEVCは、例えば、次の式3から算出することができる。ここで、変数Vcylは排気量を示し、変数ncylは気筒数を示し、変数EVCは、排気弁の閉弁時期であり、単位は[radATDC]である。また、変数TEVCは、例えば、予め内燃機関の運転状態を関数にするマップを電子制御ユニット等に記憶させておくことができる。変数TEVCは、内燃機関の運転状態を検出し、記憶したマップから読み込むことにより推定することができる。変数TEVCは、次の式4にて表すことができる。ここで、変数NEは、機関回転数であり、変数KLは充填効率であり、変数SAは点火時期である。図9に、排気弁が閉弁したときの気筒内の温度TEVCを推定するときのマップを説明するグラフを示す。温度TEVCは、例えば、機関回転数NEに対して単調増加であり、充填効率KLに対し単調増加である。一方で、温度TEVCは、点火時期SAに対して単調減少である。このような関係を有するマップから温度TEVCを推定することができる。このように、上記の式2から、それぞれの機械圧縮比における残留ガス量mresを算出することができる。図7を参照して、次に、ステップ108においては、今回の燃焼サイクルにおいて気筒内に流入する新気量mnewを検出する。本実施の形態において、気筒内に流入する新気量mnewは、例えば、エアフローメータの出力により検出することができる。気筒内に流入する新気量の検出においては、この形態に限られず、任意の制御を採用することができる。次に、ステップ109においては、推定した新気量mmewを補正することにより、点火時期設定用の新気量mnew,mapを算出する。点火時期設定用の新気量mnew,mapは、次の式5により算出することができる。ここで、図6を参照して、式5の変数mnewmres{1-r}は比較例2に対応し、過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける新気63と未燃ガス64aとの総和に対応する。今回の燃焼サイクルの既燃ガスの割合rは、過去の燃焼サイクルの機械圧縮比にて定常運転を行なったときの既燃ガスの割合rを採用している。式5の変数mnewmres{1-r}は比較例1に対応し、今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比にて定常運転を行なった場合の新気63と未燃ガス64aとの総和に対応している。このように、検出した実際の新気量mnewに対して、定常運転における未燃の混合気の量に対する過渡運転における未燃の混合気の量の比を乗じることにより、点火時期設定用の新気量mnew,mapを算出することができる。図7を参照して、次に、ステップ110においては、機関回転数を検出する。本実施の形態においては、クランクシャフトに取り付けられたクランク角センサ42の出力により機関回転数を検出する。次に、ステップ111においては、今回の燃焼サイクルにおける点火時期を設定する。本実施の形態においては、点火時期設定用の新気量mnew,mapを関数にする点火時期のマップが電子制御ユニット31に記憶されている。図10に、本実施の形態における点火時期設定用の新気量を関数にする点火時期のマップを示す。機関回転数Nおよび点火時期設定用の新気量mnew,mapが定まると、点火時期FPAmnを設定することができる。本実施の形態においては、通常運転時における点火時期のマップに加えて、過渡運転時における点火時期設定用の新気量を関数にするマップが電子制御ユニットに記憶されているが、この形態に限られず、通常運転時および過渡運転時の点火時期のマップを共用しても構わない。このように、本実施の形態における内燃機関では、機械圧縮比を変更する過渡運転時には、通常運転時における点火時期を補正した点火時期を設定することができる。今回の燃焼サイクルにおいて補正後の点火時期により点火を行なうことにより、ノッキング等の異常燃焼を抑制することができる。本実施の形態においては、前回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比および機械圧縮比に対応する未燃ガスの量に基づいて、過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量を推定しているが、この形態に限られず、今回の燃焼サイクルよりも前の燃焼サイクルにおける機械圧縮比および未燃ガスの量を採用することができる。また、過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量は、任意の制御により推定することができる。また、本実施の形態においては、過渡運転の期間中の今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量、および、今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比にて定常運転を行なっているときの未燃ガスの量に基づいて、今回の燃焼サイクルにおいて気筒内に流入する新気の量を補正することにより点火時期設定用の新気の量を算出しているが、この形態に限られず、任意の制御により、今回の燃焼サイクルにおいて気筒内に流入する新気の量を補正した点火時期設定用の新気の量を算出することができる。例えば、機械圧縮比の変更量を関数にする補正係数を予め定めておき、今回の燃焼サイクルにおける機械圧縮比にて定常運転を行なっているときの未燃ガスの量を推定し、推定した未燃ガスの量に補正係数を乗じることにより、補正後の未燃ガスの量を推定し、補正後の未燃ガスの量に基づいて点火時期設定用の新気量を算出しても構わない。更に、本実施の形態においては、点火時期設定用の新気の量に基づいて点火時期を設定しているが、この形態に限られず、点火時期設定用の新気の量を算出しなくても構わない。たとえば、今回の燃焼サイクルにおける未燃ガスの量を推定し、推定した未燃ガスの量に基づいて、マップ等により直接的に点火時期を設定しても構わない。本実施の形態においては、機械圧縮機が低下する過渡運転を例示して説明したが、この形態に限られず、機械圧縮比が上昇する過渡運転における点火時期の設定にも本発明を適用することができる。機械圧縮比を大きくしている過渡運転の期間中では、定常運転における点火時期よりも進角側に点火時期を設定することができる。また、本実施の形態における内燃機関の点火時期の制御は、ピストンが上死点に到達したときの燃焼室の容積が変化した時の点火時期を設定する制御に適用することができる。例えば、内燃機関の使用に伴って、燃焼室の内部に徐々にスラッジ等が蓄積してくる場合には、燃焼室の容積が徐々に小さくなる。このような内燃機関においては、ピストンが上死点に到達しているときの燃焼室の容積を推定し、推定した燃焼室の容積に基づいて点火時期を変更しても構わない。ピストンが上死点に到達したときの燃焼室の容積が変化する例としては、スラッジの堆積の他に機関本体の温度を例示することができる。燃焼室の大きさは、機関本体の温度が上昇すると大きくなる場合がある。このような内燃機関においては、機関本体の温度を検出し、機関本体の温度に基づいて燃焼室の容積を推定し、推定した燃焼室の容積に基づいて、点火時期を変更しても構わない。前述の運転制御においては、それぞれのステップの機能を変化させない範囲内において、適宜ステップの順序を変更することができる。本実施の形態においては、車両に配置されている内燃機関を例に取り上げて説明したが、この形態に限られず、圧縮比可変機構を備える任意の内燃機関に本発明を適用することができる。上述のそれぞれの図において、同一または相当する部分には同一の符号を付している。なお、上記の実施の形態は例示であり発明を限定するものではない。また、実施の形態においては、特許請求の範囲に示される変更が含まれている。"