生体内に挿入される管状体に挿通可能なプローブ本体と、前記プローブ本体の長手方向先端部に配置されており、前記先端部を前記生体の体腔内壁に当接させた状態で生体情報の取得を行う生体情報取得部と、前記先端部において前記生体情報取得部の周囲に配置された開閉部と、を有し、前記開閉部は、前記生体情報取得部を中心として前記プローブ本体の径方向外側に放射状に展開することにより、前記先端部の、前記体腔内壁に当接する領域を拡大する、医療用プローブ。前記プローブ本体は、前記生体情報取得部を包囲する外周部を有し、前記開閉部は、前記生体情報取得部の周囲において前記外周部に回転自在に支持された複数の開閉部材を有し、前記複数の開閉部材は、回転によって、前記プローブ本体に重なり合った姿勢と前記プローブ本体に対し起立した姿勢との間で変位する、請求項1に記載の医療用プローブ。前記プローブ本体は、前記外周部に形成された複数の溝部を有し、前記複数の開閉部材は、前記プローブ本体に重なり合った姿勢となるとき、前記複数の溝部に収納される、請求項2に記載の医療用プローブ。前記複数の開閉部材は、前記プローブ本体に対し起立した姿勢となるとき、前記生体情報取得部を中心として対称形状を成す、請求項2又は3に記載の医療用プローブ。前記先端部において前記生体情報取得部の周囲に配置されており、前記体腔内壁を照明する複数の照明部をさらに有し、前記生体情報取得部は、前記体腔内壁からの反射光を受光する受光部を有する、請求項2から4のいずれか一項に記載の医療用プローブ。前記複数の照明部及び前記複数の開閉部材は、前記生体情報取得部の周囲において交互に配置されている、請求項5に記載の医療用プローブ。前記複数の開閉部材に架け渡された遮光性カーテンをさらに有する、請求項5又は6に記載の医療用プローブ。内視鏡のチャンネルに挿通された医療用プローブを用いて生体情報の測定を行う場合、正確に且つ確実にその測定を行うには、医療用プローブ先端部を体腔内に安定的に設置することが、求められる。しかしながら、従来、内視鏡のチャンネルに挿通された医療用プローブの先端部を、体腔内で設置安定化する方法についての提案は、なされていない。一方、生体内に挿入される管状体或いは内視鏡そのものの先端部を、体腔内で設置安定化する方法としては、例えば特許文献2、3に記載されたものがある。特許文献2には、体内穿刺用の針を患部へ案内する管状体の先端部を接着剤により患部に固定し、穿刺後にその先端部を患部に固定させたまま管状体から切り離すことが記載されている。しかしながら、この方法では、先端部は1個所のみ設置可能であり、複数の位置に順次設置することができない。よって、先端部を複数の位置に順次設置して生体情報取得を繰り返し行う医療用プローブには、1個所にしか先端部を固定できない特許文献2記載の方法は適していない。特許文献3には、側視型蛍光内視鏡の先端部に設けられたバルーンを内視鏡の径方向に膨張させ患部に接触させることで内視鏡先端部の位置決めを行い、バルーンを透過する蛍光により患部の観察を行うことが、記載されている。しかしながら、この方法では、バルーンに送気するチューブを内視鏡に設ける必要があるため、内視鏡の細径化に一定の限界がある。よって、内視鏡のチャンネルに挿通可能とするために内視鏡に対して大幅に細径に形成する必要がある医療用プローブには、細径化に一定の限界がある特許文献3記載の方法は適していない。本発明の目的は、先端部を体腔内に安定的に設置することができる医療用プローブを提供することである。本発明に係る医療用プローブは、生体内に挿入される管状体に挿通可能なプローブ本体と、前記プローブ本体の長手方向先端部に配置されており、前記先端部を前記生体の体腔内壁に当接させた状態で生体情報の取得を行う生体情報取得部と、前記先端部において前記生体情報取得部の周囲に配置された開閉部と、を有し、前記開閉部は、前記生体情報取得部を中心として前記プローブ本体の径方向外側に放射状に展開することにより、前記先端部の、前記体腔内壁に当接する領域を拡大する。本発明によれば、医療用プローブの先端部を体腔内に安定的に設置することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて詳細に説明する。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1に係る医療用プローブの先端部側構成を示す図である。図1に示す医療用プローブPは、プローブ本体10、生体情報取得部20、複数の開閉部材30及び複数の照明部40を有する。プローブ本体10は、内視鏡EのチャンネルCH1図3参照に挿通可能な細さ及び長さを有する可撓性部材である。細さに関しては、例えば、内視鏡EのチャンネルCH1の径は2.6mmであり、プローブ本体10の径は2.2mmである。プローブ本体10は、その長手方向先端部以下プローブ先端部という11に配置された生体情報取得部20を包囲するよう筒状に形成された外周部12を有する。外周部12には、複数の照明部以下、便宜上プローブ照明部という40が配置されている。各プローブ照明部40は、プローブ先端部11から主に前方つまりプローブ先端部11が向いている方向に光を発するように構成されている。よって、プローブ先端部11が体腔の内壁以下体腔内壁というの一部分に向けられているときには、各プローブ照明部40は、プローブ先端部11に対向しているその部分を主に照明する。各プローブ照明部40は、例えば光ファイバーから成るライトガイド、又は例えばLEDLightEmittingDiode若しくはLDLaserDiodeから成る自己発光体である。前述したとおりプローブ先端部11に配置された生体情報取得部20は、生体情報を取得する。本実施の形態では、生体情報取得部20は、プローブ先端部11の主に前方からの光を受光する受光部として構成されている。よって、プローブ先端部11が体腔内壁の一部分に向けられているときには、生体情報取得部20は、主にその部分からの反射光を生体情報として取得する。生体情報取得部20の周囲に複数のプローブ照明部40が配置されているため、生体情報取得部20は、照明された部分から十分な光量の反射光を受光することができる。なお、プローブ本体10には、生体情報取得部20により取得された生体情報を伝送する伝送部図示せずが設けられている。生体情報が光学的に取得される本実施の形態では、例えば光ファイバーを伝送部として用いても良い。また、生体情報取得部20において採用可能な生体情報取得の手法としては、蛍光分光法、OCTOpticalCoherenceTomography、共焦点顕微鏡、及び超音波等がある。複数の開閉部材30は、プローブ先端部11において生体情報取得部20の周囲に配置されている。これら複数の開閉部材30の組合せは、開閉部を構成する。本実施の形態では、4つの開閉部材30が、生体情報取得部20に対して上下左右の4個所に配置されているが、開閉部材30の個数は4つでなくても良い。これらの開閉部材30は、生体情報取得部20の周囲にプローブ照明部40と交互に配置されている。そのため、プローブ先端部11の前方を照明するプローブ照明部40からの光が開閉部材30で遮られることを回避することができる。各開閉部材30は、生体適合性を有する材料から形成された薄板部材である。図2aに示すように、開閉部材30は、先端部31から後端部32まで延在しており、その側面部33上の、先端部31近傍の位置には、突起部34が形成されている。なお、反対側の側面部図示せず上にも同様の突起部34図示せずが形成されている。これら一対の突起部34を基準に開閉部材30を先端部31側と後端部32側とに区分すると、先端部31側は、外面部35の反対側に位置する内面部36図5及び図6参照側に僅かに垂れ下がるように湾曲している。各開閉部材30は、プローブ先端部11において生体情報取得部20の周囲に形成された溝部13図2b参照に収納可能に形成されている。また、各開閉部材30は、突起部34を溝部13内の凹部14図2b参照に係合させることによって、プローブ本体10に装着される。これにより、各開閉部材30は、突起部34を回転軸として回転自在となるように外周部12に支持される。そのため、開閉部材30は、回転によって、プローブ本体10に重なり合った姿勢とプローブ本体10に対し起立した姿勢との間で変位することができる。開閉部材30は、プローブ本体10に重なり合った姿勢となるとき、プローブ本体10の溝部13に収納される収納状態。開閉部材30が収納状態のとき、先端部31側は、径方向内側に僅かに湾曲すると共にプローブ先端部11から前方に僅かに突出した状態となり、後端部32側は、溝部13に完全に収容された状態となる。よって、開閉部材30は、収納状態のときには、プローブ本体10から径方向外側には突出せず、前述した例えば2.2mmの細径の状態を維持することができ、医療用プローブPを内視鏡EのチャンネルCH1図3参照にスムーズに挿通することができる。また、開閉部材30は、プローブ本体10に対し起立した状態起立状態となるとき、開閉部材30の先端部31側は、プローブ本体10の径方向内側を向いた状態となり、開閉部材30の後端部32側は、プローブ本体10の径方向外側を向いた状態となる。すなわち、本実施の形態では、このように開閉部材30がプローブ本体10から起立するよう回転することによって、開閉部は、生体情報取得部20を中心としてプローブ本体10の径方向外側に放射状に展開する。前述したように、開閉部材30が収納状態のとき、開閉部材30の先端部31側は、プローブ本体10の径方向内側に僅かに湾曲すると共にプローブ先端部11から前方に僅かに突出した状態となっている。したがって、開閉部材30の先端部31側が何らかの物体例えば体腔内壁に突き当たると、開閉部材30は、その物体から受ける力を回転駆動力として利用して自動的に、収納状態から起立状態へ変位するように回転することができる。このようにして、収納状態から起立状態への開閉部材30の変位を容易に実現することができる。なお、開閉部材30の回転駆動力は、ばね機構等により付与するようにしても良い。また、プローブ先端部11が物体に接触したことをレーザー及びフォトインタラプター等により光学的に検出し、その検出結果をトリガーとして回転駆動力を開閉部材30に付与するようにしても良い。この接触の検出は、例えば抵抗値変化の測定等、電気的な手法により行っても良い。さらに、物体に接触していたプローブ先端部11がその物体から離れたことを光学的又は電気的に検出し、その検出結果をトリガーとして起立状態から収納状態への開閉部材30の変位を自動的に行うようにしても良い。以上説明したように、本実施の形態によれば、医療用プローブPは、プローブ先端部11に位置する生体情報取得部20を中心としてプローブ本体10の径方向外側に放射状に展開する構成を有する。この構成により得られる作用効果について、以下説明する。図3には、開閉部がプローブ本体10に対して閉じられている医療用プローブPを内視鏡EのチャンネルCH1に挿通し、プローブ先端部11を体腔内壁における患部Aに近づけた状態が、示されている。内視鏡Eには、カメラCA及びライトガイドLGが設けられていて、その前方の様子を観察できるようになっている。また、内視鏡Eには、別のチャンネルCH2が設けられていても良い。図3に示す状態から、プローブ先端部11を患部Aにさらに近づけて当接させるときに、開閉部材30を収納状態のままにしたとする。この場合、プローブ先端部11の、体腔内壁に当接する領域当接領域の幅は、プローブ本体10の径と等しくなる図3の当接領域の幅W1参照。これに対し、図3に示す状態から、プローブ先端部11を患部Aにさらに近づけて当接させるときに、図4に示すように開閉部材30を起立状態として開閉部を展開させたとする。この場合、プローブ先端部11の当接領域を拡大させることができる。具体的には、プローブ先端部11の当接領域の幅が、プローブ本体10の径よりも大きくなり、一対の対向配置された開閉部材30の後端部32間の距離となる図4の当接領域の幅W2参照。このようにしてプローブ先端部11の当接領域を拡大するため、患部Aへのプローブ先端部11の設置を安定化させることができる。これにより、患部Aにプローブ先端部11を当接させた状態で生体情報取得部20により行われる生体情報の取得を確実に行うことができ、生体情報の測定精度のばらつきを抑制することができる。また、複数の異なる患部にプローブ先端部11を順次設置して生体情報の取得を繰り返す行う場合に、その作業を効率的に行うことができる。内視鏡Eに挿通された医療用プローブPの生体情報取得部20による患部Aについての生体情報の取得は、内視鏡EのカメラCAによる患部Aの観察に並行して行うことができる。本実施の形態では、同一形状を有する4つの開閉部材30が生体情報取得部20に対して上下左右に配置されているので、これらの開閉部材30は、起立状態となるとプローブ先端部11の前方から見て十字状を成す。言い換えれば、複数の開閉部材30は、プローブ本体10に対し起立した姿勢となるとき、生体情報取得部20を中心として対称形状を成す。施術者は、このような開閉部材30の展開状態を内視鏡EのカメラCAを用いて観察することができ、観察された展開状態に基づいて、プローブ先端部11の設置状態の適否を判断することができる。例えば、プローブ先端部11が、適切な角度、例えば直角に体腔内壁に当接しているとき、開閉部材30は対称形状を成すよう展開することができる。この場合、カメラCAを用いた観察において、施術者は、その開閉部材30の展開状態を視認することができ、その視認結果に基づいて、プローブ先端部11が体腔内壁に対し適切な角度で当接していると判断することができる。これに対し、プローブ先端部11が、90度で体腔内壁に当接していないとき、開閉部材30は通常、対称形状を成すよう展開することができない。この場合、カメラCAを用いた観察において、施術者は、その開閉部材30の展開状態を視認して、プローブ先端部11が体腔内壁に対し適切な角度で当接していないと判断することができる。そして、施術者は、プローブ先端部11の設置をやり直すことができる。本実施の形態において、生体情報取得部20を中心としてプローブ本体10の径方向外側に放射状に展開する開閉部は、外周部12に回転自在に支持された開閉部材30のみから成る。すなわち、プローブ先端部11の当接領域を拡大させる構成を、部品点数の少ない簡易な構成で実現することができる。なお、開閉部の構成は前述のものだけに限定されず、種々変更して実施可能である。例えば、開閉部材30の起立状態の姿勢を変更しても良い。具体的には、開閉部材30が起立状態のとき、開閉部材30の先端部31側がプローブ本体10の径方向外側を向き、且つ開閉部材30の後端部32側がプローブ本体10の径方向内側を向くようにしても良い。ただし、この場合、開閉部材30の回転軸を構成する突起部34を側面部33上の後端部32近傍の位置に形成することが好ましい。また、開閉部の構成を、板状の開閉部材30を用いない構成としても良い。例えば、プローブ先端部11において外周部12を撓ませてプローブ本体10の径方向外側に張り出させることによって、開閉部を放射状に展開させるようにしても良い。実施の形態1の変形例1開閉部の開閉、つまり収納状態と起立状態との間での開閉部材30の変位を、自動的に行うことについては、前述のとおりであるが、開閉部材30の変位は手動操作でも実現可能である。図5は、開閉部材30の手動操作の第1の例を説明するための図である。この例では、手動操作用ワイヤ50の先端部51が開閉部材30の先端部31側において内面部36に固定されている。また、手動操作用ワイヤ50の後端部52には、引き手60が設けられている。図5aに示すように、引き手60を引いていないときには、開閉部材30は、閉じた状態、つまり収納状態を維持することできる。そして、図5bに示すように、引き手60を引くと、開閉部材30の先端部31側が引っ張られ、開閉部材30に回転駆動力が付与され、これにより開閉部材30を展開させることができる。なお、この手動操作用ワイヤ50は、引き手60を含む後端部52側を除き、プローブ本体10内部に配置されているが、ここでは説明簡略化のためにその詳細な説明を省略する。実施の形態1の変形例2図6は、開閉部材30の手動操作の第2の例を説明するための図である。この例では、手動操作用ワイヤ50の先端部51が開閉部材30の後端部32側において内面部36に固定されている。また、ばね70の先端部71が開閉部材30の先端部31側において内面部36に固定されている。ばね70の後端部72はプローブ本体10内部に固定されている。図6aに示すように、引き手60を引いているときには、開閉部材30は、閉じた状態、つまり収納状態を維持することができるが、ばね70の弾性収縮力により開閉部材30の先端部31側が引っ張られた状態となる。そして、図6bに示すように、引き手60を解放すると、ばね70の弾性収縮力に対応する回転駆動力が開閉部材30に付与され、これにより開閉部材30を展開させることができる。実施の形態1の変形例3図7に示すように、一対の隣接する開閉部材30間に、生体適合性を有する材料から形成された遮光性カーテン80を架け渡しても良い。この場合、開閉部材30を展開させると、傘を開いたときのように遮光性カーテン80を伸開させることができる。これにより、プローブ先端部11の前方がプローブ照明部40の光以外の光で照明されることを防止することができる。したがって、生体情報の取得においてノイズとなる外乱光を生体情報取得部20が受光することを防ぐことができる。よって、生体情報の測定精度を一層向上させることができる。なお、このような遮光機能は、開閉部材30の形状を拡大することでも実現可能である。その他の変形例展開されたときに体腔内壁に接触する面となる外面部35上に突起部又は穿刺部を設けても良い。この場合、プローブ先端部11が体腔内壁に当接して開閉部材30が起立し、その結果として外面部35が体腔内壁に接触したときに、突起部を体腔内壁の凹凸形状に係合させたり穿刺部を体腔内壁の表面に刺したりすることができる。これにより、プローブ先端部11の設置位置を固定することができるため、プローブ先端部11の設置安定性を一層向上させることができる。なお、上記の突起部又は穿刺部は、生体情報取得の履歴を残すためにプローブ先端部11の設置位置にマーキングを施すためのマーカーとして用いても良い。また、外面部35上に設けるマーカーは、電気的又は光学的な焦熱によりマーキングを施すものであっても良い。以上、本発明の実施の形態について説明した。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。