"弾殻と、前記弾殻内部に填薬される炸薬と、前記弾殻の前方側端面に配置される弾子配列板と、前記弾子配列板に複数の弾子を配置してなる弾子群と、前記炸薬を填薬した前記弾殻の後方側端面に配置されるブースタと、前記ブースタを固定するブースタホルダと、前記ブースタホルダに取り付けられる雷管とを備えることを特徴とする端面放出型指向性弾頭。請求項1記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子群は、前記弾子配列板に前記複数の弾子を接着することによって形成されていることを特徴とする端面放出型指向性弾頭。請求項1又は請求項2記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子は、標的を破壊可能な硬度を有する金属類又は合成樹脂類で構成されていることを特徴とする端面放出型指向性弾頭。請求項3記載の端面放出型指向性弾頭において、前記金属類は、鉄、銅黄銅、アルミニウム、タングステン、チタン、タンタル又はこれらの組み合わせからなる合金物質であり、前記合成樹脂類は、エンジニアリングプラスチック又は繊維強化プラスチックであることを特徴とする端面放出型指向性弾頭。請求項1乃至請求項4の何れか記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子は、前記弾子配列板への配列時に面同士が密に接触することができる角柱形状を為していることを特徴とする端面放出型指向性弾頭。請求項1乃至請求項4の何れか記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子は、円柱、六角錘、四角錘、三角錘、円錐の何れかで構成されていることを特徴とする端面放出型指向性弾頭。請求項1乃至請求項6の何れか記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子は、弾子長さLと弾子の対辺Dとの比L/Dが0.5~1.5であることを特徴とする端面放出型指向性弾頭。請求項1乃至請求項7の何れか記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子配列板は、鉄、銅黄銅又はアルミニウムで構成されていることを特徴とする端面放出型指向性弾頭。請求項1乃至請求項8の何れか記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子配列板は、飛翔線延長上において片側角0°~40°内に前記弾子を散布可能な平板形状、凹面形状又は凸面形状を為す板部材によって構成されていることを特徴とする端面放出型指向性弾頭。請求項9記載の端面放出型指向性弾頭において、前記板部材は、0.5mm~3mmの厚みを有することを特徴とする端面放出型指向性弾頭。しかし、特許文献1記載の前方指向性弾頭では、生成するすべての弾子を有効弾子とすることができないため、標的命中確率が飛翔毎に異なる。このような自然破片方式の場合、弾子生成毎に大小様々な大きさの弾子が生成されるため、標的への命中精度が不明である。また、飛翔軸の延長線上中心付近の標的に弾子を命中させられない。つまり、弾子の飛翔方向が真正面ではなく、円錐面の法線方向となるため、飛翔する弾子すべてを標的に当てることができない。なお、特許文献1の段落0012には、爆轟波は機軸側に傾くことになり、弾子飛散方向は前方に集中する旨の記載があるが、機軸方向に傾くことはない。仮に、傾いたとしても途中で各々の爆轟波が交差することになり、前方への弾子密度が高くなることはない。また、特許文献1の段落0014には、一つの弾頭で側方及び前方に指向性を得ることができるとの記載があるが、安全装置7aが起爆した場合は、安全起爆装置1個の場合と同様に爆轟波が前面に発生し、途中で安全装置7bが起爆するため威力としてはいくらか大きくなるだけである。また、安全装置7bが起爆した場合は、炸薬の中心で起爆しているため、この型の弾頭でなくても、円筒状でも同様な傾向前方及び側方になると考える。従って、特許文献1記載の前方指向性弾頭には、解決しなければならない課題が残されており、実用的ではない。一方、特許文献2記載の破片弾頭部では、標的に命中する有効弾子の数が減少し、命中確率が低下する。つまり、弾子の飛翔方向が真正面ではなく、斜め前方となるため、飛翔する弾子すべてを標的に当てることができない。また、爆発エネルギーを弾子に効率よく伝播させることができない。つまり、球形の調整破片のため、弾子間に隙間が生じ、そこから爆発時に発生するエネルギーが漏れていってしまう。また、弾子の質量が1g以下と限定である。弾子の質量が小さいため、弾子速度次第では十分なエネルギーが確保できるか否かが不明である。なお、特許文献1記載の前方指向性弾頭と特許文献2記載の破片弾頭部とを一つの飛しょう体に組み合わせることが考えられるが、その想定発明では、目標探知部となるシーカー部が弾頭後方部に配置されるため、目標探知能力が低下又は不可能となる。また、後部弾頭より飛翔する弾子が、前部弾頭より飛翔する弾子と衝突する可能性があり、その場合飛翔弾子数弾子密度が低下する。本発明は、斯かる従来の問題点を解決するために為されたもので、その目的は、飛翔方向前方の標的に対し、有効な弾子威力を持ち、より高い破壊効果を有する端面放出型の指向性弾頭を提供することにある。請求項1に係る発明は、弾殻と、前記弾殻内部に填薬される炸薬と、前記弾殻の前方側端面に配置される弾子配列板と、前記弾子配列板に複数の弾子を配置してなる弾子群と、前記炸薬を填薬した前記弾殻の後方側端面に配置されるブースタと、前記ブースタを固定するブースタホルダと、前記ブースタホルダに取り付けられる雷管とを備えることを特徴とする。請求項2に係る発明は、請求項1記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子群は、前記弾子配列板に前記複数の弾子を接着することによって形成されていることを特徴とする。請求項3に係る発明は、請求項1又は請求項2記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子は、標的を破壊可能な硬度を有する金属類又は合成樹脂類で構成されていることを特徴とする。請求項4に係る発明は、請求項3記載の端面放出型指向性弾頭において、前記金属類は、鉄、銅黄銅、アルミニウム、タングステン、チタン、タンタル又はこれらの組み合わせからなる合金物質であり、前記合成樹脂類は、エンジニアリングプラスチック又は繊維強化プラスチックであることを特徴とする。請求項5に係る発明は、請求項1乃至請求項4の何れか記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子は、前記弾子配列板への配列時に面同士が密に接触することができる角柱形状を為していることを特徴とする。請求項6に係る発明は、請求項1乃至請求項4の何れか記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子は、円柱、六角錘、四角錘、三角錘、円錐の何れかで構成されていることを特徴とする。請求項7に係る発明は、請求項1乃至請求項6の何れか記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子は、弾子長さLと弾子の対辺Dとの比L/Dが0.5~1.5以下であることを特徴とする。請求項8に係る発明は、前記弾子配列板は、鉄、銅黄銅又はアルミニウムで構成されていることを特徴とする。請求項9に係る発明は、請求項1乃至請求項8の何れか記載の端面放出型指向性弾頭において、前記弾子配列板は、飛翔線延長上において片側角0°~40°内に前記弾子を散布可能な平板形状、凹面形状又は凸面形状を為す板部材によって構成されていることを特徴とする。請求項10に係る発明は、請求項9記載の端面放出型指向性弾頭において、前記板部材は、0.5mm~3mmの厚みを有することを特徴とする。本発明によれば、弾殻の前方側端面に配置される弾子配列板に複数の弾子を配置してなる弾子群を備えているので、各弾子の速度を維持でき、生成するすべての弾子を有効弾子とし、破壊効果を高くすることができる。また、複数の弾子を弾子配列板上に配列し、これを弾頭前面に配置したので、飛翔軸の延長線上、片側角0~40°内の任意の範囲の標的に弾子を命中させることができる。また、複数の弾子を密になるよう弾子配列板上に配置したので、爆発エネルギーを弾子に効率よく伝播させることができる。以下、本発明を図面に示す実施形態に基づいて説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1を示す。本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1は、例えば、鉄、銅黄銅、アルミニウム等の金属材質又は合成樹脂類等の非金属材質によって構成され、外径が20mm~120mm、厚みが2mm~10mmの円筒形状を為し、飛しょう体の先端に設けられる弾殻10を有する。弾殻10の前方側端面10aには、弾子配列板12を取り付けるための段部11が形成されている。弾殻10の段部11に配置される弾子配列板12は、例えば、炸薬起爆時のエネルギーを一定圧力になるまで保持後、圧力を超えた時点で破壊可能な硬度を有する鉄、銅黄銅、アルミニウム又は合成樹脂類によって構成されている。また、弾子配列板12は、平板形状、凹面形状又は凸面形状を為す板部材によって構成されている。図1では、平板形状の板部材からなる弾子配列板12が示されている。この弾子配列板12には、複数の弾子14を面上に配置した弾子群13が接着されており、底部12aが段部11の底部11a上に嵌り込み、縁部12bの外周面が段部11の内壁面11bに嵌り込み、縁部12bの上端面12cが段部11の上端面11cと面一となるように段部11に嵌め込まれている。弾子配列板12には、例えば、図2に示すように、複数の弾子14を面状に配置した弾子群13が接着されている。なお、弾子配列板12が凹面形状又は凸面形状を為す板部材によって構成される場合には、複数の弾子14が凹面形状又は凸面形状に合うように配置した弾子群13が接着されている。弾子14は、標的を破壊可能な硬度を有する金属類又は合成樹脂類で構成されている。標的を破壊可能な硬度を有する金属類としては、例えば、鉄、銅黄銅、アルミニウム、タングステン、チタン、タンタル又はこれらの組み合わせからなる合金物質が挙げられる。また、標的を破壊可能な硬度を有する合成樹脂類としては、例えば、ポリアミド、ポリカーボネート、ポリアセタール、ポリブチレンテレフタレート、ポリエーテルエーテルケトン等のエンジニアリングプラスチック、又はガラス繊維強化プラスチック、ボロン繊維強化プラスチック、アラミド繊維強化プラスチック、ポリエチレン繊維強化プラスチック等の繊維強化プラスチックが挙げられる。弾子14の形状は、六角柱、四角柱、三角柱等のように、弾子配列板12への配列時に相互の面同士が密に接触することができる角柱形状がある。また、円柱、六角錘、四角錘、三角錘、円錐等のように、弾子配列板12への配列時に各底面が接着できる立体物でも良い。また、弾子長さLと対辺Dとの比L/Dが0.5~1.5の形状を為している立体物でも良い。図2では、六角柱の弾子14を配置した場合について示す。弾殻10の内部には、炸薬15が填薬されている。炸薬15は、例えば、RDX、HMX、TNT等の化合火薬類、又はPBX系、コンポジションA系、コンポジションB、コンポジションC4等の化合火薬類を主成分とする混合火薬類で構成されている。なお、化合火薬類には、起爆感度のみを鈍感化させたIMInsensitiveMunitions化爆薬を用いても、威力性能は変わらないので、本発明において使用可能である。製品保管時の安全性が必要とされる製品形態の場合は、IM化爆薬を用いることが望ましい。ここで、RDXResearchDepartmentExplosiveの略、正式名称は、シクロトリメチレントリニトロアミンは、ニトロ基-NO2を3以上含むニトロ化合物である。HMXHighMeltingExplosiveの略、正式名称は、シクロテトラメチレンテトラニトロアミンは、ニトロ基-NO2を3以上含むニトロ化合物である。TNTトリニトロトルエンは、ニトロ基-NO2を3以上含むニトロ化合物である。PBXPlasticBondedExplosivesの一種は、ニトラミンRDX,HMXを主とし、金属粉とバインダー燃料結合剤とからなる混合爆薬である。なお、金属粉を含有しない場合がある。コンポジションA系Comp.A系は、RDXとワックスとの混合爆薬であり、組成がRDX:WAX=91~97:9~3からなる。コンポジションBComp.Bは、RDX:TNT=60:40の組成からなるRDXを主とした爆薬である。コンポジションC4Comp.C4は、RDX:可塑剤=91:9の組成からなるRDXを主とした爆薬である。炸薬15を填薬した弾殻10の後方側端面10bには、ブースタホルダ17を介してブースタ16が炸薬15に接するように配置されている。ブースタ16は、例えば、PBXN-5又はコンポジションP4で構成されている。PBXN-5PlasticBondedExplosivesの一種は、HMXを主とし、HMX:バインダー燃料結合剤=95:5とからなる混合爆薬である。コンポジションP4Comp.P4は、PETN:可塑剤=91:9の組成からなるPETNを主とした爆薬である。PETNPentaErythritolTetraNitrateの略、正式名称は四硝酸ペンタエリスリットペンスリットは、硝酸エステルを含有する爆薬である。ブースタ16には、雷管18がブースタホルダ17によって組み付けられている。雷管18は、発火信号を受け、ブースタ16を起爆可能であり、例えば、6号電気雷管、電気式点火薬などがある。次に、図3に基づいて、本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1の作製方法を説明する。先ず、弾殻10の段部11に弾子配列板12を組み込む。弾子配列板12を段部11に組み込む際、段部11には接着剤を塗布する場合もある。このとき使用する接着剤は、エポキシ系、ウレタン系、合成ゴム系等を主成分とする1成分形、又はこれらの組み合わせによる2成分形が使用される。次に、弾殻10の後方側端面10b側から炸薬15を填薬する。次に、炸薬填薬面と反対側の端面に位置する弾子配列板12に複数の弾子14を配置する。次に、シール剤を配列した各弾子14の表面を覆うように、かつ薄く均一になるように流し各弾子14を接着して、弾子群13を形成する。このとき使用するシール剤は、アクリル系、シリコーン系、ウレタン系、油性系のシーリング剤、又はHTPBHydroxylTerminatedPolyButadieneの略、正式名称は、末端カルボキシル基ポリブタジエン、GAPGlycidylAzidePolymerの略、正式名称は、グリシジルアジ化ポリマー等のポリマーと硬化剤との組み合わせからなるバインダー燃焼結合剤が挙げられる。次に、ブースタホルダ17にブースタ16を挿入する。次に、ブースタ16を挿入したブースタホルダ17を炸薬填薬面に取り付ける。ブースターホルダ17の弾殻10との嵌合部には、接着剤を薄く均一になるように塗布する。このとき使用する接着剤は、エポキシ系、ウレタン系、合成ゴム系等を主成分とする1成分形、又はこれらの組み合わせによる2成分形が挙げられる。次に、ブースタホルダ17に雷管18を挿入する。以上によって、本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1を得ることができる。次に、本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1の作用を説明する。先ず、発火信号を受け、雷管18が起爆する。次に、雷管18の起爆により、ブースタ16に着火し起爆する。次に、ブースタ16の起爆により炸薬15に着火し、炸薬15が爆轟をする。次に、爆轟により生成した圧力は、弾殻10及び弾子配列板12により一定圧力弾子配列板12を破壊可能な圧力になるまで保持される。次に、一定圧力を超えた時点で弾子配列板12が破壊され、同時に生成したエネルギーが一気に開放されることになるため、それにより弾子14を前方に飛翔させる。次に、各弾子14は形状、速度を維持し放出されるため、標的の命中率が高くなる。本実施形態では、炸薬15と多数の弾子14の間に弾子配列板12を敷くことで、炸薬起爆時の生成エネルギーを各弾子14に直に伝播させるのではなく、弾子配列板12により緩衝させた後に各弾子14に伝播させることで、弾子形状を破壊することなく、形状を維持したままで飛翔させることができる。また、本実施形態では、例えば、図2に示すように、弾子配列時に各弾子14の面と面とを接し、規則正しくかつ密に配列し各弾子14間の隙間が無いようにすること、また、弾子群13の底部が弾子配列板12と密着していることで、一気に放出されたエネルギーが効率よく各弾子14を射出することが可能となる。各弾子14間に隙間があると、その隙間からエネルギーが漏れ、生成したエネルギーを効率よく各弾子14に伝播することができなくなる。なお、例えば、図2に示すように、弾子配列時に各弾子14の面と面とを接し、規則正しくかつ密に配列し各弾子14間の隙間が無いようにすること、また、弾子群13の底部が弾子配列板12と密着している状態で、さらに、各弾子14を接着させてできた弾子群13に対して、複数の弾子14の先後の向きを変えて組み合わせることで隙間を少なくすることによって、一気に放出されたエネルギーをさらに効率よく各弾子14に伝播して各弾子14を射出することが可能となる。また、本実施形態では、各弾子14を弾子配列板12に配列して弾子群13を形成する際に隙間が無いように各弾子14同士が面で接する、又は弾子群13の底部が弾子配列板12と密着できる形状とすることで、生成エネルギーが効率よく各弾子14に伝播され、弾子速度を維持して飛翔できる。次に、本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1の威力を確認するために行った試験の一例を、図4に示す。本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1をスタンド20に設置する。本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1の弾子14が配列している端面から任意の位置例えば、110mmに弾子速度測定用の箔的21を設置する。弾子速度測定用の箔的21から3m先に箔的23、箔的24を取り付けた標的用の鋼板22を設置する。先ず、弾子14の形状違い及び弾子配列板12の有無による弾子速度を測定した。ここで、弾子配列板12の有無による弾子速度の比較について説明する。弾子配列板12が有る場合をアルミ板1mm、無い場合をアルミホイル0.012mmとしてその差による弾子速度の比較を行った。弾子14の形状を球、六角柱、四角柱とし、これらの弾子14においても弾子配列板12有りの方が、弾子配列板12破壊時に一気に放出されるエネルギーを効率よく弾子14に与えて有効に飛翔させられるため、弾子配列板12が無い方より、弾子速度が良好な結果となった。その結果を表1及び図5に示す。表1及び図5に示すように、本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1によれば、爆発エネルギーを、弾子配列板12で一旦保持することで、効率よく弾子14の飛翔に伝播させ、弾子速度のロスが少なくなる。また、爆発エネルギーを、弾子14間の隙間が無くなることで、効率よく弾子14の飛翔に伝播させ、弾子速度のロスが少なくなる。弾子配列板12の厚み違いによる弾子速度の比較を行うため、弾子配列板12の厚みを0.5mm、2mm、3mm、4mmとしてそれぞれの弾子速度の比較を行った。炸薬15の起爆により生成するエネルギーが、弾子配列板12が無い場合では、弾子に直接エネルギーが伝播することで弾子が破壊され、飛翔中の個々の弾子の相互干渉が大きくなり、結果として弾子速度が低下してしまう。弾子配列板12が厚い場合では、弾子配列板の破壊等にエネルギーの多くが使用されることによって、弾子14の飛翔に作用するエネルギーが減少するために、結果として弾子速度が低下する。上記現象が発生しない弾子配列板の厚さの範囲が0.5mm~3.0mmである。その結果を表2に示す。次に、弾子速度について説明する。弾子形状の違いによる弾子速度の比較を行うために、飛翔させる弾子14の形状を、球φ5、六角柱対辺5mm×高さ2.7mm、四角柱一辺5mm×高さ2.6mmとし、それぞれの弾子速度の比較を行った。弾子14は、球よりも、弾子配列時に隙間が生じない六角柱、四角柱の方が、爆発エネルギーが効率よく弾子14に伝播されるため、隙間が生じる球より弾子速度が良好な結果となった。また、弾子14の形状の違いによる弾子速度の比較を行うため、飛翔させる弾子14の形状を弾子長さLと対辺Dとの比L/Dが0.3~1.7の形状として、それぞれの弾子速度の比較を行った。その結果を表3に示す。L/Dが0.5~1.5の範囲の場合、飛翔中の弾子14の空気抵抗が小さく、かつ飛翔中に生じる回転運動による空気抵抗の変動が小さいことから、速度の減衰が小さくなり、結果として弾子威力の有効距離を大きくすることができる。L/Dが0.5未満の、例えば、0.3になると、又は、L/Dが1.5を超え、例えば、L/Dが1.7になると、飛翔中に生じる回転運動により空気抵抗の変動が大きくなることから、速度減衰が大きくなり、結果として弾子威力の有効距離が小さくなる。さらに、L/Dが0.5未満又はL/Dが1.5を超えると、飛翔中に生じる回転運動により、目標衝突時の弾子姿勢が大きく異なることから、貫通能力の異なる弾子が多く発生し、本発明の特徴の一つである有効な弾子を効果的に発生することができなくなる、次に、命中率及び貫通率の確認を行った。ここで、本発明による破壊効果を確認する一例として、弾子14による標的の貫通可否による確認を行った。標的として3尺×6尺鋼板t=3.2mmを使用し、端面放出型指向性弾頭1に搭載した弾子14の総数に対し、標的に命中した弾子14の数の比率を命中率とし、標的に命中した弾子14の内、標的を貫通した弾子14の数の比率を貫通率とし、弾子14の形状を球、六角柱とし、それぞれの弾子14での命中率、貫通率の比較を行った。命中率、貫通率共に、六角柱の弾子14の方が球の弾子14よりも高い結果となった。六角柱の弾子14は爆発エネルギーの伝播効率が良く、エネルギーを維持したまま飛翔するため、命中率、貫通率が良い結果となった。その結果を表4及び図6に示す。なお、表4は貫通率の確認、図6は命中率の確認を示す。表4及び図6に示されるように、本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1によれば、形状、質量がすでに決まった弾子14を飛翔させることで、個々の弾子14の威力のバラつきが殆ど無く、弾子14が3尺×6尺鋼板t=3.2mmの標的に命中することになり、有効弾子の数を多くすることができる。また、起爆後に生成する爆発エネルギーの進行方向に弾子14を配置することで、真正面方向に弾子14を飛翔させることができ、飛翔軸の延長線上、片側角0°~40°の内、任意の範囲の標的に命中させることができる。ここで、片側角とは、図9に示すように、、端面放出型指向性弾頭1の前端部中心と鋼板22の中心とを結んだ線を中心線、前端部中心と鋼板22に命中した打痕の最外部とを結んだ線からなる線からなる角度をいう。その結果を、図7及び図8に示す。なお、図7は、弾子配列板12の形状を凹面形状とした場合、図8は、弾子配列板12の形状を凸面形状とした場合の弾子14の命中率の確認を示す。次に、本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1を備える砲弾について説明する。図10は、本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1を飛翔型砲弾に搭載した例を示す。図101は、頭部尖状飛翔型を示し、図102は、頭部平状飛翔型を示す。図中、25は信管を示す。図10は、本実施形態に係る端面放出型指向性弾頭1を設置据付型砲弾に搭載した例を示す。図111は、頭部尖状据付型を示し、図112は、頭部平状据付型を示す。図中、25は信管を示す。"