入側に、コイルを払出すペイオフリールと該ペイオフリールから払出された金属帯を搬送するブライドルロールを備えたプロセスラインにおいて、前記ペイオフリールのコイル残長を演算する方法であって、前記ペイオフリールの所定回転数毎に、前記ブライドルロールの回転数と外径から前記ペイオフリールにより払出されるコイルの外径を演算し、演算されたコイルの外径の変化からコイルの板厚を演算し、前記演算されたコイルの外径と板厚および事前に得られるコイルの内径情報を用いて、前記ペイオフリールのコイル残長を演算する演算方法を基本にして、巻締り発生による外径演算結果の誤りにより板厚演算誤差が生じてしまった場合に板厚を前回演算板厚に置き換えてコイル残長を演算する演算方法と、当該プロセスラインの前工程での板厚実績を用いてコイル残長を演算する演算方法とを併用し、それぞれの演算方法による計算コイル残長を比較して、短い方の計算コイル残長を採用することを特徴とする、プロセスラインにおける入側コイル残長演算方法。本発明は、上記のような事情に鑑みてなされたものであり、入側にコイル払出し設備ペイオフリール等を有するプロセスラインにおいて、そのコイル払出し設備ペイオフリールのコイル残長を精度良く計算することができる入側コイル残長演算方法を提供することを目的とするものである。上記課題を解決するために、本発明は以下の特徴を有する。[1]入側に、コイルを払出すペイオフリールと該ペイオフリールから払出された金属帯を搬送するブライドルロールを備えたプロセスラインにおいて、前記ペイオフリールのコイル残長を演算する方法であって、前記ペイオフリールの所定回転数毎に、前記ブライドルロールの回転数と外径から前記ペイオフリールにより払出されるコイルの外径を演算し、演算されたコイルの外径の変化からコイルの板厚を演算し、前記演算されたコイルの外径と板厚および事前に得られるコイルの内径情報を用いて、前記ペイオフリールのコイル残長を演算する演算方法を基本にして、巻締り発生による外径演算結果の誤りにより板厚演算誤差が生じてしまった場合に板厚を前回演算板厚に置き換えてコイル残長を演算する演算方法と、当該プロセスラインの前工程での板厚実績を用いてコイル残長を演算する演算方法とを併用し、それぞれの演算方法による計算コイル残長を比較して、短い方の計算コイル残長を採用することを特徴とする、プロセスラインにおける入側コイル残長演算方法。本発明においては、入側にコイル払出し設備ペイオフリール、ブライドルロールのある鉄鋼プロセスラインにおいて、そのコイル払出し設備ペイオフリールのコイル残長を精度良く計算することができる。すなわち、ペイオフリール巻締り発生時に生じるコイル残長計算誤差を最小限にすることができ、尻抜けトラブル入側の自動減速が開始される前にコイル尾端が溶接機を通過しラインが停止してしまうトラブルを防止することができる。また、これまでは巻締り発生による尻抜けトラブルを回避するためにコイル残長設定値入側自動減速完了時にペイオフリールに残っているコイル長を大きくとっていた例えば、20mのに対して、コイル残長設定値を短くすることができ例えば、8m、コイル尾端の切捨て長の削減、ひいては歩留向上に大きく貢献することができる。本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明の一実施形態におけるコイル払出し設備を示すものであり、このコイル払出し設備は、コイル1鋼帯2に張力を与えながら当該コイル1を払出すペイオフリール3と、払出された鋼帯2に速度を与えて搬送するブライドルロール4を備えている。そして、この実施形態においては、ペイオフリール3のコイル1残長残巻数を演算するに際して、ペイオフリール3の0.5回転毎に、ブライドルロール4の回転数rBRと外径DBRから下記1式によってペイオフリール3により払出されるコイル1の外径DPORmを演算し、ペイオフリール3の5回転毎に、演算されたコイルの外径DPORnの変化DPORn-1-DPORnから下記2式によってコイル1の板厚tnを演算し、演算されたコイル1の外径DPORnと板厚tnおよび事前に得られるコイルの内径DPOROから下記3式によってペイオフリールの残巻き数コイル残長NLnを演算する演算方法を基本にして、巻締り発生による外径演算結果の誤りにより板厚演算誤差が生じてしまった場合に板厚tnを前回演算板厚tn-1に置き換えて残巻き数コイル残長NLnを演算する演算方法と、当該プロセスラインの前工程での板厚実績tmを用いてコイル残長NLnを演算する演算方法とを併用し、それぞれの演算方法による計算コイル残長を比較して、短い方の計算コイル残長を採用し、計算コイル残長がある任意の設定残長この実施形態では、例えば、残長設定自動減速完了までにペイオフリールが払い出す長さライン速度により変化20mになるとそこから入側自動減速開始を行う回転数を決定するようにしている。また、上記のように、計算残長の短い方を採用する理由は、尻抜けによるライン停止のトラブルを防ぐためである。巻締りの発生に関しては、局所的にペイオフリールが回転することなく、コイルが払い出されてしまう状態が認識された場合に、作業者オペレータが巻締りと判断する。巻締りが発生したと判断された場合に、前述したように、コイル残長の演算を行なう。DPORm=2DBR×rBR1tn=DPORn-1-DPORn/2×52NLn=DPORn-DPORO/2×tn3このようにして、この実施形態においては、ペイオフリール3の所定回転数毎0.5回転毎に、ブライドルロール4の回転数rBRからペイオフリール3により払出されるコイル1の外径DPORmを演算し、そのコイル1の外径DPORnの変化から板厚tnを演算し、事前に得られるコイル内径情報DPOROからペイオフリール3におけるコイル残巻き数残長NLnを演算する際に、板厚計算値tnの整合性を確認できるようにした巻締り発生時の異常データを除去できるようにしたことから、ペイオフリール3からのコイル1の払出し時に巻締りが発生した場合においても、残長演算誤差を最小化することができるため、残長設定を最小限まで短くできるようになる。なお、上記の本発明の一実施形態において用いた計算式1~3に代えて、下記の式4~6を用いても問題はない。DPORm=1/ADBR×rBR4tn=DPORn-1-DPORn/2×B5NLn=DPORn-DPORO/2×tn6ここで、A、Bはペイオフリールの回転数を示す。また、上記の実施形態では、鋼帯のコイルを対象にしているが、本発明はそれ以外の金属帯のコイルについても同様に適用することができる。本発明の実施例として、図1に示したコイル払出し設備において、ペイオフリール3のコイル残長演算を行った。なお、対象材は巻締りの発生しやすい低板面粗度材のみとした。その際に、本発明例として、上記の本発明の一実施形態に基づいて、ペイオフリール3のコイル残長演算を行った。一方、従来例として、前述したペイオフリール3の所定回転数毎のコイル外径の変化より板厚を求めてコイル残長を計算する方法に基づいて、コイル残長の演算を行った。コイル残長の演算には、上記の式1~3を用いた。本発明例と従来例の比較結果として、図2にコイル残長設定値を18mとした時の実コイル残長のヒストグラムを示す。図2に示すように、実コイル残長の平均値は、従来例では16.15mであったのに対して、本発明例では17.75mと改善された。また、データのばらつきσも、従来例では5.03mであったのに対して、本発明例では1.34mと改善された。それによって、従来例では、尻抜けトラブルを回避するために20mに設定していたコイル残長設定値を、本発明例では、8mに変更することができ、それに伴って入側でのコイル尾端の切捨て量を削減することができた。