外周が円弧状のロータヨークと、前記ロータヨークの外側に所定の間隔を有して環状に配置されるステータコアと、前記ステータコアを励磁するための磁界を発生させる励磁コイルと、前記ロータヨークに埋め込まれた平板状マグネットと、を含み、前記平板状マグネットの重心位置は、前記ロータヨークの半径を1とした場合、前記ロータヨークの回転中心から0.70以上0.87以下の位置にあることを特徴とする電動パワーステアリング用電動機。前記平板状マグネットの重心位置は、前記ロータヨークの半径を1とした場合、前記ロータヨークの回転中心から0.75以上0.87以下の位置にある請求項1に記載の電動パワーステアリング用電動機。前記平板状マグネットの重心位置は、前記ロータヨークの半径を1とした場合、前記ロータヨークの回転中心から0.79以上0.86以下の位置にある請求項1または請求項2に記載の電動パワーステアリング用電動機。前記平板状マグネットの重心位置は、前記ロータヨークの半径を1とした場合、前記ロータヨークの回転中心から0.83以上0.85以下の位置にある請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の電動パワーステアリング用電動機。前記ロータヨークは、前記平板状マグネットの両端にそれぞれフラックスバリアを備える請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の電動パワーステアリング用電動機。前記励磁コイルは、集中巻きで前記ステータコアに巻回されている請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の電動パワーステアリング用電動機。請求項1から請求項6のいずれか1項に記載の電動パワーステアリング用電動機により補助操舵トルクを得る電動パワーステアリング装置。特許文献1に記載された技術は、回転子の外周が凹状部と凸状部とに形成されているため、構造が複雑で製造コストが高くなる。また、特許文献1に開示された技術では、凸状部の端の電気角度θ1は、永久磁石の磁極中心部を通り、且つ端に最も近い半径直線を基点として70°~80°の範囲にあり、回転子の回転軸線を中心とする凹状部の最深部の電気角度θ2は、半径直線を基点としてθ1-10°~θ1の範囲にある必要があるなど、制約が大きい。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、トルクリップルを抑制し、かつ製造コストの増加を抑制できる電動パワーステアリング用電動機及び電動パワーステアリング装置を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、電動パワーステアリング用電動機は、外周が円弧状のロータヨークと、前記ロータヨークの外側に所定の間隔を有して環状に配置されるステータコアと、前記ステータコアを励磁するための磁界を発生させる励磁コイルと、前記ロータヨークに埋め込まれた平板状マグネットと、を含み、前記平板状マグネットの重心位置は、前記ロータヨークの半径を1とした場合、前記ロータヨークの回転中心から0.70以上0.87以下の位置にあることを特徴とする。上記構成により、トルクリップルを抑制することができる。また、ロータヨークを簡素な円弧状のロータヨークとすることができる。このため、製造コストの増加を抑制することができる。本発明の望ましい態様として、前記平板状マグネットの重心位置は、前記ロータヨークの半径を1とした場合、前記ロータヨークの回転中心から0.75以上0.87以下の位置にあることが好ましい。上記構成により、トルクリップルを抑制すると共に、平均トルクの低下を抑制することができる。本発明の望ましい態様として、前記平板状マグネットの重心位置は、前記ロータヨークの半径を1とした場合、前記ロータヨークの回転中心から0.79以上0.86以下の位置にあることが好ましい。上記構成により、トルクリップルを抑制すると共に、平均トルクの低下を抑制することができる。本発明の望ましい態様として、前記平板状マグネットの重心位置は、前記ロータヨークの半径を1とした場合、前記ロータヨークの回転中心から0.83以上0.85以下の位置にあることが好ましい。上記構成により、平均トルクの低下を抑制すると共に、トルクリップルを顕著に抑制することができる。本発明の望ましい態様として、前記ロータヨークは、前記平板状マグネットの両端にそれぞれフラックスバリアを備えることが好ましい。上記構成により、平板状マグネットのS極とN極との磁気的短絡を抑制することができる。本発明の望ましい態様として、前記励磁コイルは、集中巻きで前記ステータコアに巻回されていることが好ましい。上記構成により、トルクリップルが抑制されているので、集中巻きの励磁コイルに起因する振動を抑制することができる。励磁コイルを集中巻とする構造とすると、コストを低減でき、ブラシレスモータをコンパクトとすることができる。本発明の望ましい態様として、前記電動パワーステアリング用電動機により補助操舵トルクを得る電動パワーステアリング装置であることが好ましい。上記構成により、トルクリップルが抑制されているので、操舵者に補助操舵トルクが伝達されても違和感を抑制した状態で、動作することができる。本発明によれば、トルクリップルを抑制し、かつ製造コストの増加を抑制できる電動パワーステアリング用電動機及び電動パワーステアリング装置を提供することができる。本発明を実施するための形態実施形態につき、図面を参照しつつ詳細に説明する。以下の実施形態に記載した内容により本発明が限定されるものではない。また、以下に記載した構成要素には、当業者が容易に想定できるもの、実質的に同一のものが含まれる。さらに、以下に記載した構成要素は適宜組み合わせることが可能である。図1は、本実施形態に係るブラシレスモータを備える電動パワーステアリング装置の構成図である。まず、図1を用いて、本実施形態のブラシレスモータを備える電動パワーステアリング装置80の概要を説明する。電動パワーステアリング装置80は、操舵者から与えられる力が伝達する順に、ステアリングホイール81と、ステアリングシャフト82と、操舵力アシスト機構83と、ユニバーサルジョイント84と、ロアシャフト85と、ユニバーサルジョイント86と、ピニオンシャフト87と、ステアリングギヤ88と、タイロッド89とを備える。また、電動パワーステアリング装置80は、ECUElectronicControlUnit90と、トルクセンサ91aと、車速センサ91bとを備える。ステアリングシャフト82は、入力軸82aと、出力軸82bとを含む。入力軸82aは、一方の端部がステアリングホイール81に連結され、他方の端部がトルクセンサ91aを介して操舵力アシスト機構83に連結される。出力軸82bは、一方の端部が操舵力アシスト機構83に連結され、他方の端部がユニバーサルジョイント84に連結される。本実施形態では、入力軸82a及び出力軸82bは、鉄等の磁性材料から形成される。ロアシャフト85は、一方の端部がユニバーサルジョイント84に連結され、他方の端部がユニバーサルジョイント86に連結される。ピニオンシャフト87は、一方の端部がユニバーサルジョイント86に連結され、他方の端部がステアリングギヤ88に連結される。ステアリングギヤ88は、ピニオン88aと、ラック88bとを含む。ピニオン88aは、ピニオンシャフト87に連結される。ラック88bは、ピニオン88aに噛み合う。ステアリングギヤ88は、ラックアンドピニオン形式として構成される。ステアリングギヤ88は、ピニオン88aに伝達された回転運動をラック88bで直進運動に変換する。タイロッド89は、ラック88bに連結される。操舵力アシスト機構83は、減速装置92と、ブラシレスモータ10とを含む。減速装置92は、出力軸82bに連結される。ブラシレスモータ10は、減速装置92に連結され、かつ、補助操舵トルクを発生させる電動機である。なお、電動パワーステアリング装置80は、ステアリングシャフト82と、トルクセンサ91aと、減速装置92とによりステアリングコラムが構成されている。ブラシレスモータ10は、ステアリングコラムの出力軸82bに補助操舵トルクを与える。すなわち、本実施形態の電動パワーステアリング装置80は、コラムアシスト方式である。コラムアシスト方式の電動パワーステアリング装置80は、操作者とブラシレスモータ10との距離が比較的近く、ブラシレスモータ10の騒音、手を通じて伝わる振動又はトルク変化が操舵者に影響を与えるおそれがある。このため、電動パワーステアリング装置80では、操舵者の耳に入る騒音及び手を通じて伝わる振動又はトルク変化の低減が求められる。図2は、本実施形態の電動パワーステアリング装置が備える減速装置の一例を説明する正面図である。図2は、一部を断面として示してある。減速装置92はウォーム減速装置である。減速装置92は、減速装置ハウジング93と、ウォーム94と、玉軸受95aと、玉軸受95bと、ウォームホイール96と、ホルダ97とを備える。ウォーム94は、ブラシレスモータ10のシャフト21にスプライン、または弾性カップリングで結合する。ウォーム94は、玉軸受95aと、ホルダ97に保持された玉軸受95bとで回転自在に減速装置ハウジング93に保持されている。ウォームホイール96は、減速装置ハウジング93に回転自在に保持される。ウォーム94の一部に形成されたウォーム歯94aは、ウォームホイール96に形成されているウォームホイール歯96aに噛み合う。ブラシレスモータ10の回転力は、ウォーム94を介してウォームホイール96に伝達されて、ウォームホイール96を回転させる。減速装置92は、ウォーム94及びウォームホイール96によって、ブラシレスモータ10のトルクを増加する。そして、減速装置92は、図1に示すステアリングコラムの出力軸82bに補助操舵トルクを与える。図1に示すトルクセンサ91aは、ステアリングホイール81を介して入力軸82aに伝達された運転者の操舵力を操舵トルクとして検出する。車速センサ91bは、電動パワーステアリング装置80が搭載される車両の走行速度を検出する。ECU90は、ブラシレスモータ10と、トルクセンサ91aと、車速センサ91bと電気的に接続される。ECU90は、ブラシレスモータ10の動作を制御する。また、ECU90は、トルクセンサ91a及び車速センサ91bのそれぞれから信号を取得する。すなわち、ECU90は、トルクセンサ91aから操舵トルクTを取得し、かつ、車速センサ91bから車両の走行速度Vを取得する。ECU90は、イグニッションスイッチ98がオンの状態で、電源装置例えば車載のバッテリ99から電力が供給される。ECU90は、操舵トルクTと走行速度Vとに基づいてアシスト指令の補助操舵指令値を算出する。そして、ECU90は、その算出された補助操舵指令値に基づいてブラシレスモータ10へ供給する電力値Xを調節する。ECU90は、ブラシレスモータ10から誘起電圧の情報又は後述するレゾルバからロータの回転の情報を動作情報Yとして取得する。ステアリングホイール81に入力された操舵者運転者の操舵力は、入力軸82aを介して操舵力アシスト機構83の減速装置92に伝わる。この時に、ECU90は、入力軸82aに入力された操舵トルクTをトルクセンサ91aから取得し、かつ、走行速度Vを車速センサ91bから取得する。そして、ECU90は、ブラシレスモータ10の動作を制御する。ブラシレスモータ10が作り出した補助操舵トルクは、減速装置92に伝えられる。出力軸82bを介して出力された操舵トルク補助操舵トルクを含むは、ユニバーサルジョイント84を介してロアシャフト85に伝達され、さらにユニバーサルジョイント86を介してピニオンシャフト87に伝達される。ピニオンシャフト87に伝達された操舵力は、ステアリングギヤ88を介してタイロッド89に伝達され、操舵輪を転舵させる。次に、ブラシレスモータ10について説明する。図3は、中心軸を含む仮想平面で本実施形態のモータの構成を切って模式的に示す断面図である。図4は、本実施形態のモータの構成を中心軸に直交する仮想平面で切って模式的に示す断面図である。図3に示すように、ブラシレスモータ10は、ハウジング11と、軸受12と、軸受13と、レゾルバ14と、ロータ20と、ブラシレスモータ用ステータとしてのステータ30とを備える。ハウジング11は、筒状ハウジング11aと、フロントブラケット11bとを含む。フロントブラケット11bは、略円板状に形成されて筒状ハウジング11aの一方の開口端部を閉塞するように筒状ハウジング11aに取り付けられる。筒状ハウジング11aは、フロントブラケット11bとは反対側の端部に、この端部を閉塞するように底部11cが形成される。底部11cは、例えば、筒状ハウジング11aと一体に形成される。筒状ハウジング11aを形成する磁性材料としては、例えばSPCCSteelPlateColdCommercial等の一般的な鋼材や、電磁軟鉄等が適用できる。また、フロントブラケット11bは、ブラシレスモータ10を所望の機器に取り付ける際のフランジの役割を果たしている。軸受12は、筒状ハウジング11aの内側であって、フロントブラケット11bの略中央部分に設けられる。軸受13は、筒状ハウジング11aの内側であって、底部11cの略中央部分に設けられる。軸受12は、筒状ハウジング11aの内側に配置されたロータ20の一部であるシャフト21の一端を回転可能に支持する。軸受13は、シャフト21の他端を回転可能に支持する。これにより、シャフト21は、中心軸Zrを中心に回転する。レゾルバ14は、シャフト21のフロントブラケット11b側に設けられる端子台15によって支持される。レゾルバ14は、ロータ20シャフト21の回転位置を検出する。レゾルバ14は、レゾルバロータ14aと、レゾルバステータ14bとを備える。レゾルバロータ14aは、シャフト21の円周面に圧入等で取り付けられる。レゾルバステータ14bは、レゾルバロータ14aに所定間隔の空隙を介して対向して配置される。ステータ30は、筒状ハウジング11aの内部にロータ20を包囲するように筒状に設けられる。ステータ30は、筒状ハウジング11aの内周面11dに例えば嵌合されて取り付けられる。ステータ30の中心軸は、ロータ20の中心軸Zrと一致する。ステータ30は、筒状のステータコア31と、励磁コイル37とを含む。ステータ30は、ステータコア31に励磁コイル37が巻きつけられる。図4に示すように、ステータコア31は、複数の分割コア32を含む。複数の分割コア32は、中心軸Zrを中心とした周方向図3に示す筒状ハウジング11aの内周面11dに沿う方向に等間隔で並んで配置される。以下、中心軸Zrを中心とした周方向を単に周方向という。ステータコア31は、複数の分割コア32が組み合わされて構成される。そして、ステータコア31が筒状ハウジング11a内に圧入されることで、ステータ30は、環状の状態で筒状ハウジング11aの内部に設けられる。なお、ステータコア31と筒状ハウジング11aとは、圧入の他に接着、焼き嵌め又は溶接等によって固定されてもよい。分割コア32は、略同形状に形成された複数のコア片が中心軸Zr方向に積層されて束ねられることで形成される。分割コア32は、電磁鋼板などの磁性材料で形成される。分割コア32は、バックヨーク33と、ティース34とを有する。バックヨーク33は、円弧状の部分を含む。バックヨーク33は、複数の分割コア32が組み合わされると、環状形状を形成する。ティース34は、バックヨーク33の内周面からロータ20に向かって延びる部分である。図4に示す励磁コイル37は、線状の電線である。励磁コイル37は、分割コア32のティース34の外周にインシュレータ37aを介して集中巻きされる。インシュレータ37aは、励磁コイル37と分割コア32とを絶縁するための部材であり、耐熱部材で形成される。このように構成されたステータコア31が図4に示すように複数組み合わされることにより、ステータ30は、ロータ20を包囲できる形状となる。ロータ20は、筒状ハウジング11aに対して中心軸Zrを中心に回転できるように、筒状ハウジング11aの内部に設けられる。ロータ20は、シャフト21と、ロータヨーク22と、マグネット23とを含む。シャフト21は、筒状に形成される。ロータヨーク22は、筒状に形成される。なお、ロータヨーク22は、外周が円弧状であり、加工工数を低減できる。ロータヨーク22は、電磁鋼板、冷間圧延鋼板などの薄板が、接着、ボス、カシメなどの手段により積層されて製造される。ロータヨーク22は、順次金型の型内で積層され、金型から排出される。ロータヨーク22は、例えばその中空部分にシャフト21が圧入されてシャフト21に固定される。なお、シャフト21とロータヨーク22とは、一体で成型されてもよい。マグネット23は、ロータヨーク22の外周部に複数設けられている。マグネット23は、永久磁石であり、S極及びN極がロータヨーク22の周方向に交互に等間隔で配置される。これにより、図4に示すロータ20の極数は、ロータヨーク22の外周側にN極と、S極とがロータヨーク22の周方向に交互に配置された14極である。マグネット収容孔24は、ロータヨーク22に空けられた貫通孔である。マグネット収容孔24は、外周部に複数設けられて等間隔に配置されている。マグネット23は、ロータヨーク22のマグネット収容孔24に収容され、例えば、磁力により取り付けられる。本実施形態では、マグネット23は、分割形状セグメント構造である。図5は、本実施形態のロータを模式的に示す説明図である。図5に示すように、ロータヨーク22の外周側にN極が着磁されているマグネット23と、ロータヨーク22の外周側にS極が着磁されているマグネット23とは、ロータヨーク22の周方向に交互に等間隔で配置される。図5において、平板状かつ長方形のマグネット23の長辺方向の長さがWmとされ、短辺方向の長さはtmとされている。また、平板状のマグネット23の重心はMとされている。中心軸Zrからロータヨーク22の外周までの半径がRrとされ、中心軸Zrから上述したマグネット23の重心であるMまでの距離がLmとされている。フラックスバリア25は、マグネット23のS極とN極との磁束短絡を防止するために、ロータヨーク22に設けられた貫通孔である。フラックスバリア25は、磁束の通過を抑制又は遮断できるものであればよく、空隙又は非磁性材料の絶縁材であればよい。ロータヨーク22にフラックスバリア25を備えることで、ロータヨーク22の外周に磁気抵抗の差が生じる。例えば、マグネット23の長辺に接するロータヨーク22の外周寄り部分は磁気的凹部27となり、フラックスバリア25近傍は、ブリッジ部26とよばれる磁気的凸部となる。このため、ロータヨーク22の外周には、磁気的凹部27と磁気的凸部であるブリッジ部26とが交互に配置され、磁気的凹部27がq軸と、磁気的凸部であるブリッジ部26がd軸とそれぞれ呼ばれている。また、マグネット23は、磁気的凸部であるブリッジ部26を備えるように、ロータヨーク22に埋め込まれ閉磁路を構成する。そして、磁気的凹部27では磁束密度が磁気的凸部であるブリッジ部26よりも低くなっている。マグネット23がロータヨーク22に埋め込まれ閉磁路を構成することにより、マグネット23のマグネットトルクに加え、ロータヨーク22の外周に生じる磁気的凹凸によるリラクタンストルクが生じる。その結果、ロータヨーク22からステータコア31へ鎖交する磁束が低減してもロータ20に生じる総トルクは向上する。図5において、平板状のマグネット23の両側のフラックスバリア25は、マグネット23を挟んで配置されるブリッジ部26間が、平板状のマグネット23の長辺方向の長さであるWmより大きくなるように、d軸の角度θmが設定されている。隣り合うフラックスバリア26の距離をWqとし、ブリッジ部26の磁路幅であるフラックスバリア26からロータヨーク22の外周までの距離をWbとする。なお、Wb及びWqを小さくすると磁気抵抗が増加する。図5に示すように、図4の励磁コイル37は、3相励磁するため励磁コイル37U、37V、37Wを含む。励磁コイル37Uは、ティース34Uに巻回されている。励磁コイル37Vは、ティース34Vに巻回されている。励磁コイル37Wは、ティース34Wに巻回されている。本実施形態の励磁コイル37U、37V、37Wは、いわゆるY結線とされている。励磁コイル37U、37V、37Wは、デルタ結線されてもよい。評価例図6は、本実施形態の評価例のトルクリップルを説明する説明図である。上述した実施形態のブラシレスモータ10のロータヨーク22の外径であるRrを22.7mmに固定し中心軸Zrからマグネット23の重心Mまでの距離であるLmを変化させ、ブラシレスモータ10の平均トルク及びトルクリップルの変化を評価した。図6において、Tavは、平均トルクを示しており、Trpは、トルクリップルを示している。図6において、評価例は、Lmが16mm、17mm、18mm、19mm及び20mmの場合について評価している。なお、評価例は、ロータヨーク22に6個のマグネット23を埋め込み、Wmを9.76mm、tmを2.90mmとしている。マグネット23は、飽和磁束密度が1.32T以上1.37T以下、保磁力が994kA/m以上の磁石である。また、評価例は、Wbを0.5mm、Wqを1.5mm、θmを40°としている。なお、ステータコア31とロータヨーク22との間隔ギャップ長は、0.6mmである。また、ティースの数は、9個である。そして、評価例は、6極9スロットのブラシレスモータである。図6において、横軸は、中心軸Zrからマグネット23の重心Mまでの距離であるLmの上述したRrに対する比である、σ=Lm/Rrを示している。また、縦軸は平均トルク及びトルクリップルを示している。ここで、σは、ロータヨーク22の回転中心である中心軸Zrから外周までの距離、つまり半径を1とした場合、マグネット23の重心位置を示す中心軸Zrから外周に向けた距離の半径に対する比率である。図6に示すように、σは、0.70以上0.87以下が好ましい。つまり、マグネット23の重心位置であるMは、ロータヨーク22の半径を1とした場合、ロータヨーク22の回転中心から0.70以上0.87以下の位置にあることが好ましい。これにより、トルクリップルを0.3Nm以下とすることができる。σは、0.75以上0.87以下がより好ましい。これにより、トルクリップルを0.30Nm以下に抑制すると共に、平均トルクを2.65Nm以上とし、平均トルクの低下を抑制することができる。図6に示すように、σは、0.79以上0.86以下がより好ましい。これにより、トルクリップルを0.26Nm以下に抑制すると共に、平均トルクを2.65Nm以上とし、平均トルクの低下を抑制することができる。また、σは、0.83以上0.85以下がより好ましい。これにより、トルクリップルを0.20Nm以下に抑制すると共に、平均トルクを2.65Nm以上とし、平均トルクの低下を抑制することができる。隣り合うマグネット23の間磁極切り替わり部付近には磁束密度変動が発生するため、トルクリップル出力トルクの変動が生じ、これが振動、騒音をもたらすと考えられている。上述した本実施形態のブラシレスモータ10は、外周が円弧状のロータヨーク22と、ロータヨーク22の外側に所定の間隔を有して環状に配置されるステータコア31と、ステータコア31を励磁するための磁界を発生させる励磁コイル37と、ロータヨーク22の中心軸Zr回転中心から外周までの距離を1とした場合、回転中心から外周に向けて0.70以上0.87以下となる比率のロータヨーク22の位置に重心が埋め込まれる平板状のマグネット23と、を含む。上記構成により、本実施形態のブラシレスモータ10は、平均トルクの低下を抑制しつつ、隣り合うマグネット23の間磁極切り替わり部付近には磁束密度変動を抑制し、ロータ20の振動、騒音を抑制している。また、ロータヨーク22を簡素な円弧状とすることができる。このため、ブラシレスモータ10は、製造コストの増加を抑制することができる。励磁コイル37は、集中巻きでステータコア22に巻回されていることが好ましい。この構成により、トルクリップルが抑制されているので、集中巻きの励磁コイル37に起因する振動を抑制することができる。励磁コイル37を集中巻とする構造とすると、コストを低減でき、ブラシレスモータ10をコンパクトとすることができる。電動パワーステアリング装置80は、上述したブラシレスモータ10により補助操舵トルクを得る。電動パワーステアリング装置80は、ブラシレスモータ10がトルクリップルを抑制しているので、操舵者に補助操舵トルクが伝達されても違和感を抑制した状態で、動作することができる。このため、電動パワーステアリング装置80は、コラムアシスト方式であっても、低振動とすることができる。以上のように、本実施形態の電動パワーステアリング装置は、コラムアシスト方式を例にして説明しているが、ピニオンアシスト方式及びラックアシスト方式についても適用することができる。