"内燃機関の吸気通路と排気通路とを連通する排気再循環通路を介して前記排気通路内の排気の一部を前記吸気通路に再循環させる排気再循環装置を備えた機関システムにおいて、一対の電極が、凝縮水が滞留する滞留部に互いに離間するようにそれぞれ設けられ、実行条件が成立したときに、前記滞留部に滞留する凝縮水の水素イオン含有量が多いときほど長い時間にわたって電力が供給されるように、前記一対の電極への電力供給を行うことを特徴とする機関システム。請求項1に記載の機関システムにおいて、当該システムは、前記実行条件の前回成立時から今回成立時までの前記内燃機関の燃料噴射量の積算値が多いときほど、前記水素イオン含有量が多いとして、前記一対の電極への電力供給を行う時間を長い時間に設定することを特徴とする機関システム。請求項1または2に記載の機関システムにおいて、当該システムは、前記実行条件の前回成立時から今回成立時までの前記内燃機関の吸入空気量の積算値が多いときほど、前記水素イオン含有量が多いとして、前記一対の電極への電力供給を行う時間を長い時間に設定することを特徴とする機関システム。請求項1~3のいずれか一項に記載の機関システムにおいて、当該システムは、前記一対の電極間への予め定めた所定電圧の印可によって前記電力供給を行い、前記所定電圧の印加時に前記電極間を流れる電流量を検出するとともに、該電流量が予め定めた所定値以下であるときに、前記電力供給を強制的に停止させることを特徴とする機関システム。請求項4に記載の機関システムにおいて、当該システムは、前記所定電圧の印加を開始した後の経過時間が予め定めた所定時間未満であるときに前記電力供給を強制的に停止させるといった動作を予め定めた所定回数にわたり繰り返したときに、異常である旨を報知することを特徴とする機関システム。請求項1~5のいずれか一項に記載の機関システムにおいて、前記実行条件が成立したときは、前記内燃機関の運転を開始するべく運転スイッチがオン操作されたときであることを特徴とする機関システム。ここで、上記特許文献1に記載のものでは、貯留部内に溜まった凝縮水が内燃機関の運転に際して十分に蒸発するようになるとは限らない。例えば排気温度が高くなる前に内燃機関の運転が停止されるといった機関運転が繰り返される場合や、排気温度の高い運転状態での機関運転が殆どなされない場合など、機関運転に際して排気温度が十分に高い温度になる期間が短い場合には、貯留部内の凝縮水が蒸発せずに残ってしまうことがある。こうした場合には、やはり腐食による機関システムの耐久性能の低下を招くおそれがあるため、この点において上記特許文献1に記載の機関システムは改善の余地がある。本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、凝縮水の発生に起因する耐久性能の低下を好適に抑えることのできる機関システムを提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について説明する。請求項1に記載の機関システムでは、排気再循環EGR装置により、内燃機関の吸気通路と排気通路とを連通するEGR通路を介して排気通路内の排気の一部が吸気通路に再循環される。また上記システムの内部における凝縮水が滞留する滞留部には、一対の電極が互いに離間するようにそれぞれ設けられる。そして実行条件が成立すると、一対の電極への電力供給が行われる。これにより、滞留部に凝縮水が滞留しているときに、凝縮水に一対の電極が浸かった状態で電極間に電位差を生じさせることができるため、この電位差による電気分解によって凝縮水を中和することができる。ここで仮に、一対の電極への電力供給を常時行うようにすれば、凝縮水が強い酸性を保ったままで滞留部に滞留することが抑えられて同滞留部の腐食が好適に抑えられるようになる。しかしながら、この場合には、滞留部に凝縮水が滞留していないときや滞留部に滞留している凝縮水の酸性が弱くなったときにも電極への電力供給が行われるために、消費電力量が不要に多くなってしまう。請求項1に記載の機関システムでは、水素イオンの含有量が多いほど凝縮水が強い酸性を示すことを踏まえて、滞留部に滞留している凝縮水の水素イオン含有量が多いときほど長い時間にわたって電力が供給されるように、一対の電極への電力供給が行われる。そのため、電極への電力供給を行う時間を短く抑えつつ、凝縮水に含まれる水素イオンの量を十分に少なくして同凝縮水を中和することができる。したがって請求項1に記載の機関システムによれば、凝縮水の発生に起因する機関システムの耐久性能の低下を好適に抑えることができる。凝縮水は、排気中の酸化物例えば窒素酸化物NOxや硫黄酸化物SOxが化学反応によって酸例えば硝酸や硫酸になって溶け込むことにより酸性を示すようになる。そして凝縮水は、溶け込む酸の量が多いときほど、水素イオンの含有量が多くなって強い酸性を示すようになる。排気に含まれる上記酸化物の量は燃料の組成例えば窒素や硫黄の含有分をもとに把握することができる。そのため、内燃機関に噴射された燃料の量を、排気に含まれる上記酸化物の量、ひいては凝縮水の水素イオンの含有量の指標値として用いることができる。請求項2に記載の機関システムによれば、実行条件の前回成立時から今回成立時までの期間における内燃機関の燃料噴射量の積算値が多いときほど、EGR通路を通過した排気に含まれていた酸化物の総量が多いために、凝縮水の水素イオン含有量も多いと判断することができる。そして、この判断に基づいて一対の電極への電力供給を行う時間を設定することにより、滞留部に滞留する凝縮水の水素イオン含有量が多いときほど長い時間にわたって電極への電力供給を行うといった構成を実現することができる。排気に含まれる水分が多いときほど凝縮水の発生量も多くなる。また凝縮水の発生量が多いときほど凝縮水に含まれる水素イオンの総量も多くなる。排気に含まれる水分の量は内燃機関に吸入される空気の量に応じて変化する。そのため、内燃機関の吸入空気量を、排気に含まれる水分の量、ひいては凝縮水中の水素イオンの含有量の指標値として用いることができる。請求項3に記載の機関システムによれば、実行条件の前回成立時から今回成立時までの期間における内燃機関の吸入空気量の積算値が多いときほど、EGR通路を通過した排気に含まれていた水分の総量が多いために、凝縮水の水素イオン含有量も多いと判断することができる。そして、この判断に基づいて一対の電極への電力供給を行う時間を設定することにより、滞留部に滞留する凝縮水の水素イオン含有量が多いときほど長い時間にわたって電極への電力供給を行うといった構成を実現することができる。凝縮水の水素イオン含有量が少ないときほど電気分解が生じにくくなるため、請求項4に記載のシステムのように一対の電極間への予め定めた所定電圧の印可によってそれら電極への電力供給を行う場合には、電極間を流れる電流の量が少なくなる。請求項4に記載のシステムによれば、そうした電流量が少ないとき、言い換えれば凝縮水の水素イオン含有量が十分に少ないために同凝縮水を中和する必要がないときには、電極への電力供給を強制停止させることができ、その分だけ消費電力量の低減を図ることができる。電極間に所定電圧を印加して凝縮水を電気分解させるといった動作を繰り返すと、電極が徐々に劣化するために、いずれは凝縮水の電気分解が十分になされなくなる。このとき電極間を流れる電流量が少なくなるため、そうした電流量が少ないときにおいて電極への電力供給を強制停止させるシステムでは、凝縮水の水素イオン含有量が多い状態であるにも関わらず、電力供給の強制停止が繰り返し行われるようになってしまう。請求項5に記載のシステムによれば、所定電圧の印加を開始した後の経過時間が予め定めた所定時間未満であるときに電極への電力供給を強制的に停止させるといった動作が予め定めた所定回数にわたり繰り返されたときに、このとき凝縮水の電気分解を十分に行うことのできない程度に電極が劣化している可能性があるとして、異常である旨が報知される。これにより、電極の点検や交換を促すことができる。前記実行条件が成立したときとしては、請求項6によるように、内燃機関の運転を開始するべく運転スイッチがオン操作されたときを採用することができる。請求項6に記載のシステムによれば、内燃機関の運転開始時において滞留部に溜まっている凝縮水の水素イオン含有量に応じたかたちで一対の電極への電力供給を行うことができるため、電極への電力供給を行う時間を短く抑えつつ凝縮水を中和することができる。以下、本発明を具体化した一実施の形態にかかる機関システムについて説明する。図1に示すように、内燃機関10には燃焼室11内に直接燃料を噴射するタイプの燃料噴射弁12が取り付けられている。内燃機関10の燃焼室11には吸気通路13を介して空気が吸入される。内燃機関10の運転に際しては、燃料噴射弁12の開弁駆動によって噴射された燃料が、燃焼室11内において圧縮加熱された吸入空気に触れて着火および燃焼する。内燃機関10の燃焼室11内において燃焼した燃焼ガスは排気として排気通路14に排出される。内燃機関10の排気通路14には排気浄化装置15が取り付けられている。また排気通路14における排気浄化装置15より排気流れ方向下流側の部分には、同排気通路14の通路断面積を変更するための排気絞り弁16が取り付けられている。排気通路14内の排気は上記排気浄化装置15によって浄化された後に排気通路14の外部に排出される。内燃機関10には排気再循環EGR装置17が取り付けられている。このEGR装置17は、吸気通路13と排気通路14とを連通するEGR通路18や、EGR通路18に設けられるEGRクーラ19およびEGR弁20を備えている。EGR通路18は、その排気通路14側の部分が、同排気通路14における排気絞り弁16より排気流れ方向上流側の部分であり且つ排気浄化装置15より排気流れ方向下流側の部分に接続されている。EGRクーラ19はEGR通路18を通過する排気EGRガスを冷却するためのものであり、EGR弁20はEGR通路18の通路面積を調節するためのものである。本実施の形態では、EGR通路18に設けられたEGR弁20が開弁駆動されることにより、同EGR通路18を介して排気通路14内の排気の一部が吸気通路13に戻されて再循環される。また、EGR弁20の作動制御と排気絞り弁16の作動制御とを互いに関連づけて実行することにより、排気通路14から吸気通路13に戻される排気の量EGR量が調節される。内燃機関10の周辺機器として、例えばマイクロコンピュータを備えて構成される電子制御装置21が設けられている。この電子制御装置21は各種センサの出力信号を取り込むとともにそれら出力信号をもとに各種の演算を行い、その演算結果に応じて燃料噴射弁12の作動制御や排気絞り弁16の作動制御、EGR弁20の作動制御などといった内燃機関10の運転にかかる各種制御を実行する。また内燃機関10の周辺機器としては、同内燃機関10の運転開始や運転停止に際して操作される運転スイッチ22、電子制御装置21などの各種電気機器に電力を供給する蓄電池23、異常の発生を報知するための警告灯24なども設けられている。本実施の形態にかかる機関システムでは、機関運転時におけるEGRクーラ19の内部での排気の温度低下や、機関運転の停止時におけるEGRクーラ19内の残留排気の温度低下などに伴って、排気中の水蒸気成分が凝縮することにより、同水蒸気成分が凝縮水としてシステム例えばEGR通路18の内部に溜まることがある。この凝縮水は強い酸性を示すため、EGR通路18を腐食させるなどして機関システムの耐久性能を低下させるおそれがある。凝縮水が凍結してしまうような場合には、凝縮水を機関システムの外部に排出して処理することが困難であるために、機関システムの耐久性能の低下を招き易い。本実施の形態では、機関システムの内部において発生した凝縮水が滞留する部分後述する滞留部25に、同凝縮水を電気分解によって中和する詳しくは、酸性を弱くしたり、中性にしたり、アルカリ性にしたりするための中和装置26が取り付けられている。図2に示すように、本実施の形態における滞留部25はEGR通路18におけるEGRクーラ19より排気通路14側の部分である。上記中和装置26は、一対の電極27,28を備えている。それら電極27,28はそれぞれ、互いに絶縁された状態で離間するように、且つEGR通路18の内部に先端が突出するように、且つ上記滞留部25に凝縮水が滞留した場合に同凝縮水に浸されるようにEGR通路18に取り付けられている。そして実行条件が成立すると、一対の電極27,28への電力供給が行われる。詳しくは、一方の電極27が陽極となるとともに他方の電極28が陰極となるように、それら電極27,28間に所定電圧V1が印加される。なお各電極27,28は共に、凝縮水中に浸された状態で所定電圧V1が印加された場合において陽イオンになり易い金属材料本実施の形態では、マグネシウム[Mg]により形成されている。これにより、滞留部25に凝縮水が滞留しているときに、凝縮水に各電極27,28が浸かった状態で電極27,28間に電位差が生じるようになるため、この電位差による電気分解によって凝縮水が中和されるようになる。したがって、凝縮水の発生に起因する機関システムの耐久性能の低下が抑えられる。ここで仮に、電極27,28への電力供給を常時行うようにすれば、凝縮水が強い酸性を保ったままで滞留部25に長期にわたって滞留することが抑えられて同滞留部25の腐食が好適に抑えられるようになる。しかしながら、この場合には、滞留部25に凝縮水が滞留していないときや滞留部25に滞留している凝縮水の酸性が弱くなったときにも電極27,28への電力供給が行われてしまうために、消費電力量が不要に多くなってしまう。凝縮水の水素イオンの含有量が多いほど、凝縮水が強い酸性を示すことから、電気分解を通じて凝縮水中の水素イオンを減少させるために必要な時間が長くなる。このことを踏まえて本実施の形態では、実行条件の成立時において電極27,28への電力供給を行う際に、図3に示すように、電極27,28への電力供給を行う時間通電時間TTを、滞留部25に滞留する凝縮水の水素イオン含有量が多いときほど長い時間に設定するようにしている。これにより、水素イオン含有量が少なく凝縮水の中和に要する時間が短いときには電極27,28への電力供給時間が短くなる一方で、水素イオン含有量が多く凝縮水の中和に要する時間が長いときには電極27,28への電力供給時間が長くなる。そのため、電極27,28への電力供給を行う時間を短く抑えつつ、凝縮水に含まれる水素イオンの量を十分に少なくして同凝縮水の中和を図ることができる。以下、そうした通電時間TTを設定する処理通電時間設定処理について、その作用効果とともに説明する。図4に通電時間設定処理の具体的な実行手順を示す。なお同図のフローチャートに示される一連の処理は、所定周期毎の割り込み処理として、電子制御装置21により実行される。図4に示すように、この処理では先ず、実行条件が成立しているか否かが判断されるステップS11。ここでは、内燃機関10の運転を開始するべく運転スイッチ22がオン操作されたとき、すなわち運転スイッチ22がオン操作された直後の本処理の実行タイミングであるときに実行条件が成立したと判断される。そして、実行条件が成立していない場合にはステップS11:NO、直近の実行条件の成立後における内燃機関10の燃料噴射量の積算値ΣQステップS12と吸入空気量の積算値ΣGAステップS13とがそれぞれ更新されるとともにメモリに記憶された後、本処理は一旦終了される。なお、上記メモリに記憶された各積算値ΣQ,ΣGAは、内燃機関10の運転を停止させるべく運転スイッチ22がオフ操作された後においても保持されるようになっている。このように本実施の形態では、内燃機関10の運転を開始するべく運転スイッチ22がオン操作されてから同内燃機関10の運転を停止するべく運転スイッチ22がオフ操作されるまでの期間いわゆる1トリップ中における燃料噴射量の積算値ΣQと吸入空気量の積算値ΣGAとが算出されて電子制御装置21に記憶される。その後、内燃機関10の運転を開始するべく運転スイッチ22がオン操作されて実行条件が成立するとステップS11:YES、このとき記憶されている燃料噴射量の積算値ΣQおよび吸入空気量の積算値ΣGAに基づいて、通電時間TTが算出されるステップS14。具体的には、燃料噴射量の積算値ΣQが多いときほど、また吸入空気量の積算値ΣGAが多いときほど、滞留部25に滞留している凝縮水の水素イオン含有量が多いと判断されて、通電時間TTとして長い時間が算出される。ここで凝縮水は、排気中の酸化物詳しくは、窒素酸化物[NOx]や硫黄酸化物[SOx]が化学反応によって酸例えば硝酸や硫酸になって溶け込むことにより酸性を示すようになる。そして凝縮水は、溶け込む酸の量が多いときほど、水素イオンの含有量が多くなって強い酸性を示すようになる。排気に含まれる上記酸化物の量は燃料の組成例えば窒素や硫黄の含有分をもとに把握することができる。そのため、内燃機関10に噴射された燃料の量を、排気に含まれる上記酸化物の量、ひいては凝縮水の水素イオン含有量の指標値として用いることができる。本実施の形態では、実行条件の前回成立時から今回成立時までの期間、すなわち1トリップ中における燃料噴射量の積算値ΣQが多いときほど、EGR通路18を通過した排気EGRガスに含まれていた酸化物の総量が多いために、凝縮水の水素イオン含有量も多いと判断される。そして、この判断をもとに、燃料噴射量の積算値ΣQが多いときほど通電時間TTとして長い時間が設定される。一方、排気に含まれる水分が多いときほど凝縮水の発生量も多くなる。また凝縮水の発生量が多いときほど凝縮水に含まれる水素イオンの総量も多くなる。そして排気に含まれる水分の量は内燃機関10に吸入される空気の量に応じて変化する。そのため、内燃機関10の吸入空気量を、排気に含まれる水分の量、ひいては凝縮水中の水素イオンの含有量の指標値として用いることができる。本実施の形態では、1トリップ中における吸入空気量の積算値ΣGAが多いときほど、EGRガスに含まれていた水分の総量が多いために、凝縮水の量および同凝縮水の水素イオン含有量も多いと判断される。そして、この判断をもとに、吸入空気量の積算値ΣGAが多いときほど通電時間TTとして長い時間が設定される。なお本実施の形態では、吸入空気量の積算値ΣGAの算出が、内燃機関10の運転状態機関出力軸の回転速度などに基づいて単位時間あたりの内燃機関10の吸入空気量を算出するとともに積算するといったように行われる。なお吸入空気量を検出する吸気量センサが設けられた機関システムであれば、同センサにより検出した吸入空気量を積算した値を上記積算値ΣGAとして算出することもできる。このように本実施の形態では、1トリップ中の燃料噴射量の積算値ΣQが多いときほど、また1トリップ中の吸入空気量の積算値ΣGAが多いときほど、通電時間TTとして長い時間が設定されるために、滞留部25に滞留する凝縮水の水素イオン含有量が多いときほど通電時間TTとして長い時間が設定されるようになる。そして、このようにして通電時間TTが算出された後ステップS14、同通電時間TTにわたる各電極27,28への電力供給が開始されるとともにステップS15、燃料噴射量の積算値ΣQと吸入空気量の積算値ΣGAとが0にリセットされた後ステップS16、本処理は一旦終了される。このように本実施の形態では、運転スイッチ22がオン操作されたことを条件に、各電極27,28への電力供給が開始されて、内燃機関10の運転開始時において滞留部25に溜まっている凝縮水の水素イオン含有量に応じたかたちで電極27,28への電力供給が行われる。そのため、各電極27,28への電力供給を行う時間を短く抑えつつ凝縮水を中和することができる。本実施の形態にかかる機関システムでは、各電極27,28への電力供給の停止を、電力供給開始後において上記通電時間TTが経過したときに行うことの他、凝縮水の水素イオン含有量が少なくなったと判断されたときや、各電極27,28の劣化が疑われるときにも行うようにしている。以下、そうした各電極27,28への電力供給を停止させる処理通電停止処理について具体的に説明する。図5に上記通電停止処理の具体的な実行手順を示す。なお同図のフローチャートに示される一連の処理は、各電極27,28への電力供給が行われていることを条件に実行される所定周期毎の割り込み処理として、電子制御装置21により実行される。図5に示すように、この処理では、各電極27,28への電圧印加の継続時間が上記通電時間TT以上になるとステップS21:YES、凝縮水が十分に弱い酸性あるいは中性やアルカリ性になったとして、各電極27,28への電圧印加が停止された後ステップS22、本処理は終了される。一方、各電極27,28への電圧印加の継続時間が通電時間TT未満である場合にはステップS21:NO、このとき各電極27,28間を流れる電流量Iが検出されるとともに同電流量Iが予め定められた所定値IL以下であるか否かが判断されるステップS23。そして、電流量Iが所定値ILより大きいときにはステップS23:NO、このとき滞留部25に滞留している凝縮水の水素イオン含有量が多い状態であるとして、各電極27,28への電力供給を停止させることなく、本処理は一旦終了される。電流量Iが所定値IL以下である場合にはステップS23:YES、このとき各電極27,28への電力供給時間が通電時間TTに満たないものの、滞留部25に滞留している凝縮水の水素イオン含有量が十分に少ないとして、各電極27,28への電力供給が強制的に停止されるステップS24。ここで、凝縮水の水素イオン含有量が少ないときほど電気分解が生じにくくなる。本実施の形態にかかる機関システムでは、各電極27,28への電力供給を行うべく各電極27,28間に所定電圧V1が印可されるため、凝縮水の水素イオン含有量が少なくなって電気分解が生じにくくなると、それら電極27,28間を流れる電流の量が少なくなる。本実施の形態では、そうした電極27,28間を流れる電流量Iが少ないとき、言い換えれば凝縮水の水素イオン含有量が十分に少ないために同凝縮水を中和する必要がないときには、電極27,28への電力供給が強制的に停止されるため、その分だけ消費電力量の低減が図られる。なお本実施の形態では、各種の実験やシミュレーションの結果をもとに凝縮水の水素イオン含有量が十分に少なくなっていることを的確に判定することの可能な電流量Iが予め求められるとともに、同電流量Iに相当する値が上記所定値ILとして電子制御装置21に記憶されている。また、そのようにして各電極27,28への電力供給が強制停止された場合には、各電極27,28への所定電圧V1の印加を開始した後の経過時間が所定時間TL未満であるときに各電極27,28への電力供給が強制停止されるといった動作特定動作が所定回数CLだけ繰り返されたか否かが判断されるステップS25。そして、上記特定動作が所定回数CLだけ繰り返されたと判断される場合にはステップS25:YES、各電極27,28の劣化異常が疑われるとして、警告灯24が点灯された後ステップS26、本処理は終了される。一方、上記特定動作が繰り返されていない場合や同特定動作の繰り返し回数が所定回数CL未満である場合にはステップS25:NO、警告灯24を点灯することなくステップS26の処理がジャンプされて、本処理は終了される。上述した通電時間設定処理図4や通電停止処理図5を通じて各電極27,28間に所定電圧V1を印加して凝縮水を電気分解させるといった動作が繰り返されると、それら電極27,28が徐々に劣化するために、いずれは凝縮水の電気分解が十分になされなくなる。このとき電極27,28間を流れる電流量Iが少なくなるために、同電流量Iが少ないときに電極27,28への電力供給を強制停止させる本実施の形態の機関システムでは、凝縮水の水素イオン含有量が多い状態であるにも関わらず、各電極27,28への電力供給の強制停止が繰り返し行われるようになってしまう。本実施の形態では、所定電圧V1の印加開始後の経過時間が所定時間TL未満であるときに各電極27,28への電力供給が強制停止されるといった特定動作が所定回数CLだけ繰り返されたときに、警告灯24の点灯を通じて異常である旨が報知される。これにより、このとき凝縮水の電気分解を十分に行うことのできない程度に各電極27,28が劣化している可能性があるとして各電極27,28の点検や交換を促すことができ、それら電極27,28が劣化した状態のままで放置されることを抑えることができる。なお本実施の形態では、各種の実験やシミュレーションの結果をもとに凝縮水の電気分解を十分に行うことのできない程度に各電極27,28の劣化が進んでいることを的確に判定することの可能な所定時間TLに相当する時間や所定回数CLに相当する回数が予め求められている。そして、それら時間や回数が所定時間TLや所定回数CLとして電子制御装置21に記憶されている。以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。1凝縮水が滞留する滞留部25に互いに離間するように一対の電極27,28をそれぞれ設けるとともに、実行条件が成立したときに各電極27,28への電力供給を行うようにした。そのため、滞留部25に凝縮水が滞留しているときに、凝縮水に一対の電極27,28が浸かった状態で各電極27,28間に電位差を生じさせることができるため、この電位差による電気分解によって凝縮水を中和することができる。しかも、滞留部25に滞留している凝縮水の水素イオン含有量が多いときほど長い時間にわたって一対の電極27,28への電力供給を行うようにしたために、それら電極27,28への電力供給を行う時間を短く抑えつつ、凝縮水に含まれる水素イオンの量を十分に少なくして同凝縮水を中和することができる。したがって、凝縮水の発生に起因する機関システムの耐久性能の低下を好適に抑えることができる。21トリップ中における燃料噴射量の積算値ΣQが多いときほど、EGR通路18を通過したEGRガスに含まれていた酸化物の総量が多いために凝縮水の水素イオン含有量も多いと判断される。そして、この判断をもとに、燃料噴射量の積算値ΣQが多いときほど通電時間TTとして長い時間が設定される。これにより、滞留部25に滞留する凝縮水の水素イオン含有量が多いときほど長い時間にわたって各電極27,28への電力供給を行うことができる。31トリップ中における吸入空気量の積算値ΣGAが多いときほど、EGRガスに含まれていた水分の総量が多いために、凝縮水の量および同凝縮水の水素イオン含有量も多いと判断される。そして、この判断をもとに、吸入空気量の積算値ΣGAが多いときほど通電時間TTとして長い時間が設定される。これにより、滞留部25に滞留する凝縮水の水素イオン含有量が多いときほど長い時間にわたって各電極27,28への電力供給を行うことができる。4各電極27,28間を流れる電流量Iが少ないとき、言い換えれば凝縮水の水素イオン含有量が十分に少ないために同凝縮水を中和する必要がないときに、各電極27,28への電力供給を強制的に停止するようにしたため、その分だけ消費電力量の低減を図ることができる。5所定電圧V1の印加開始後の経過時間が所定時間TL未満であるときに各電極27,28への電力供給が強制停止されるといった特定動作が所定回数CLにわたり繰り返されたときに、警告灯24の点灯を通じて異常である旨を報知するようにした。これにより、このとき凝縮水の電気分解を十分に行うことのできない程度に各電極27,28が劣化している可能性があるとして、各電極27,28の点検や交換を促すことができ、それら電極27,28が劣化した状態のままで放置されることを抑えることができる。6運転スイッチ22がオン操作されたことを条件に各電極27,28への電力供給を開始して、内燃機関10の運転開始時において滞留部25に溜まっている凝縮水の水素イオン含有量に応じたかたちで電極27,28への電力供給を行うようにした。そのため、各電極27,28への電力供給を行う時間を短く抑えつつ凝縮水を中和することができる。なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。実行条件は、例えば内燃機関10の運転を停止させるべく運転スイッチ22がオフ操作されたことといった条件や、前回の実行条件成立後における内燃機関10の運転時間が所定時間以上になったことといった条件を設定するなど、任意に変更することができる。特定動作が所定回数CL以上繰り返されたときにおいて警告灯24を点灯する処理図5のステップS25の処理およびステップS26の処理を省略してもよい。また、これに併せて、各電極27,28間を流れる電流量Iが少ないときに各電極27,28への電圧印加を強制停止する処理図5のステップS23の処理およびステップS24の処理を省略してもよい。すなわち、上記電流量Iによることなく、通電時間設定処理図4を通じて算出された通電時間TTにわたって各電極27,28への電圧印加を行った後に同電圧印加を停止するようにしてもよい。滞留部25に滞留する凝縮水の水素イオン含有量の指標値として燃料噴射量の積算値ΣQや吸入空気量の積算値ΣGAを用いて通電時間TTを算出することに限らず、その算出方法は任意に変更することができる。そのときどきの内燃機関10の運転状態に基づいて水素イオン発生量を算出するとともに、その算出値を積算した値を凝縮水の水素イオン含有量として用いて、通電時間を設定するようにしてもよい。こうしたシステムでは、内燃機関10の運転状態として燃料噴射量や吸入空気量を用いることの他、例えばEGR量や機関冷却水の温度、排気温度、空燃比などを用いることができる。なおEGR量は、EGRガスに含まれる水分の量や酸化物の量、EGRガスの通過に伴って滞留部25に滞留している凝縮水が蒸発する量の指標値として用いることができる。また、機関冷却水の温度や排気温度、空燃比は、燃焼室11内における燃焼温度、ひいてはNOx発生量の指標値として用いることができる。機関システムの内部に凝縮水が滞留する部分が複数存在するのであれば、それら滞留する部分にそれぞれ一対の電極を設けるようにしてもよい。こうしたシステムでは、滞留する凝縮水の量が多くなり易い部分ほど各電極への通電時間を長く設定するといったように、各電極への通電時間として、凝縮水が滞留する部分毎に異なる時間を設定することができる。特定動作が所定回数CL以上繰り返されたときに、警告灯24を点灯することに代えて、インストルメントパネルやナビゲーションシステムの表示画面に警告画像を表示させたり、異常が発生した旨の履歴を記憶させるようにしたりしてもよい。要は、電極27,28に劣化異常が発生したことを運転者やメンテナンスの作業者に報知することができればよい。吸気通路13内に燃料を噴射するタイプの燃料噴射弁が設けられた内燃機関にも、上記実施の形態にかかる機関システムは適用することができる。"