"対物光学系と、前記対物光学系で形成される倒立像を正立させる反転光学系と、前記反転光学系で形成された正立像が瞳で観察されるようにする接眼光学系と、を備えた眼視観察光学系であって、前記対物光学系が、物体側より順に、正パワーを有する第1群と、正パワーを有する第2群と、負パワーを有する第3群と、から成り、前記接眼光学系が、物体側より順に、正パワーを有する第4群と、正パワーを有する第5群と、から成り、前記反転光学系が前記第1群と前記第2群との間に位置し、各群間隔の変化によってズーミングが行われ、低倍率端から高倍率端へのズーミングにおいて前記第2群と前記第4群がいずれも物体側から瞳側へ移動し、前記第3群がズーミングおいて位置固定であることを特徴とする観察ズーム光学系。前記第1群と前記第5群がズーミングおいて位置固定であることを特徴とする請求項1記載の観察ズーム光学系。前記第5群が、物体側より順に、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズと、正パワーを有するレンズと、から成ることを特徴とする請求項1又は2記載の観察ズーム光学系。以下の条件式1を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の観察ズーム光学系;-0.5<FL2/FLt<-0.1...1ただし、FL2:第2群の焦点距離、FLt:高倍率端における全系の焦点距離、である。以下の条件式2を満足することを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の観察ズーム光学系;0.2<|FL23w/FL23t|<3.2...2ただし、FL23t:高倍率端における第2群と第3群との合成焦点距離、FL23w:低倍率端における第2群と第3群との合成焦点距離、である。前記第2群が正の単レンズから成り、以下の条件式3を満足することを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の観察ズーム光学系;0.6<RbRa/Rb-Ra<1.7...3ただし、Ra:第2群の単レンズの物体側面の曲率半径、Rb:第2群の単レンズの瞳側面の曲率半径、である。前記第4群が、物体側凹の正メニスカスレンズと両凸の正レンズとから成ることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の観察ズーム光学系。以下の条件式4を満足することを特徴とする請求項7記載の観察ズーム光学系;0<|νd1-νd2|<20...4ただし、νd1:物体側凹の正メニスカスレンズのアッベ数、νd2:両凸の正レンズのアッベ数、である。前記第2群が非球面を少なくとも1面有することを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載の観察ズーム光学系。前記第5群が非球面を少なくとも1面有することを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載の観察ズーム光学系。特許文献1記載の観察ズーム光学系は、接眼ズームとしてはオーソドックスに使用されているタイプであるが、負パワーのレンズ群が1次像面よりも物体側に配置されているため、対物光学系で形成された像を拡大する作用がある。そのため、それより瞳側に配置されるレンズ群の焦点距離が長くなり、光学系全長のコンパクト化が困難になる。ルーペ,双眼鏡,望遠鏡等で使用される観察光学系は、屋外はもとより、製造現場,検査工程,医療現場等で長時間使用されることも近年では多く、小型軽量化のニーズが高まっている。また、上記のような使用状況では過酷な条件が要求されることが多く、防水防塵機能を求められることも多い。それに対し、特許文献2記載の観察ズーム光学系では、対物光学系の前玉が移動するため、防水防塵機能を実現しようとすると構成が複雑になるという問題がある。特許文献3記載の観察ズーム光学系では、反転光学系の瞳側に配置された正レンズがズーム時に固定されている。このため、ズームした場合の収差変動を補正するには、前記正レンズより瞳側に配置されたレンズのみで行う必要がある。これが光学系全体の大型化を招く原因となっている。本発明はこのような状況に鑑みてなされたものであって、その目的は、防水防塵機構に対するマッチングが良く、小型軽量で光学性能の良好な観察ズーム光学系を提供することにある。上記目的を達成するために、第1の発明の観察ズーム光学系は、対物光学系と、前記対物光学系で形成される倒立像を正立させる反転光学系と、前記反転光学系で形成された正立像が瞳で観察されるようにする接眼光学系と、を備えた眼視観察光学系であって、前記対物光学系が、物体側より順に、正パワーを有する第1群と、正パワーを有する第2群と、負パワーを有する第3群と、から成り、前記接眼光学系が、物体側より順に、正パワーを有する第4群と、正パワーを有する第5群と、から成り、前記反転光学系が前記第1群と前記第2群との間に位置し、各群間隔の変化によってズーミングが行われ、低倍率端から高倍率端へのズーミングにおいて前記第2群と前記第4群がいずれも物体側から瞳側へ移動し、前記第3群がズーミングおいて位置固定であることを特徴とする。第2の発明の観察ズーム光学系は、上記第1の発明において、前記第1群と前記第5群がズーミングおいて位置固定であることを特徴とする。第3の発明の観察ズーム光学系は、上記第1又は第2の発明において、前記第5群が、物体側より順に、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズと、正パワーを有するレンズと、から成ることを特徴とする。第4の発明の観察ズーム光学系は、上記第1~第3のいずれか1つの発明において、以下の条件式1を満足することを特徴とする。-0.5<FL2/FLt<-0.1...1ただし、FL2:第2群の焦点距離、FLt:高倍率端における全系の焦点距離、である。第5の発明の観察ズーム光学系は、上記第1~第4のいずれか1つの発明において、以下の条件式2を満足することを特徴とする。0.2<|FL23w/FL23t|<3.2...2ただし、FL23t:高倍率端における第2群と第3群との合成焦点距離、FL23w:低倍率端における第2群と第3群との合成焦点距離、である。第6の発明の観察ズーム光学系は、上記第1~第5のいずれか1つの発明において、前記第2群が正の単レンズから成り、以下の条件式3を満足することを特徴とする。0.6<RbRa/Rb-Ra<1.7...3ただし、Ra:第2群の単レンズの物体側面の曲率半径、Rb:第2群の単レンズの瞳側面の曲率半径、である。第7の発明の観察ズーム光学系は、上記第1~第6のいずれか1つの発明において、前記第4群が、物体側凹の正メニスカスレンズと両凸の正レンズとから成ることを特徴とする。第8の発明の観察ズーム光学系は、上記第7の発明において、以下の条件式4を満足することを特徴とする。0<|νd1-νd2|<20...4ただし、νd1:物体側凹の正メニスカスレンズのアッベ数、νd2:両凸の正レンズのアッベ数、である。第9の発明の観察ズーム光学系は、上記第1~第8のいずれか1つの発明において、前記第2群が非球面を少なくとも1面有することを特徴とする。第10の発明の観察ズーム光学系は、上記第1~第9のいずれか1つの発明において、前記第5群が非球面を少なくとも1面有することを特徴とする。本発明によれば、低倍率端から高倍率端へのズーミングにおいて、ズーム位置固定の第3群を挟んで第2群と第4群がいずれも物体側から瞳側へ移動する構成になっているため、防水防塵機構に対するマッチングが良く、小型軽量で光学性能の良好な観察ズーム光学系を実現することができる。以下、本発明に係る観察ズーム光学系を説明する。本発明に係る観察ズーム光学系は、対物光学系と、前記対物光学系で形成される倒立像を正立させる反転光学系と、前記反転光学系で形成された正立像が瞳で観察されるようにする接眼光学系と、を備えた眼視観察光学系であって、前記対物光学系が、物体側より順に、正パワーを有する第1群と、正パワーを有する第2群と、負パワーを有する第3群と、から成り、前記接眼光学系が、物体側より順に、正パワーを有する第4群と、正パワーを有する第5群と、から成り、前記反転光学系が前記第1群と前記第2群との間に位置しているパワー:焦点距離の逆数で定義される量。そして、各群間隔の変化によってズーミングが行われ、低倍率端から高倍率端へのズーミングにおいて前記第2群と前記第4群がいずれも物体側から瞳側へ移動し、前記第3群がズーミングおいて位置固定であることを特徴としている。対物光学系及び接眼光学系を正正負正正の5群ズームで構成し、低倍率から高倍率へ変化するに伴って正パワーの第2群及び第4群をいずれも物体側から瞳側へ光軸に沿って移動させることにより、実像式の眼視観察光学系に光学性能の良好なズーム機能を持たせることができる。第1群の一般的な構成としては、正パワーを有する接合レンズが挙げられる。観察光学系では第1群を接合レンズで構成することが多いが、さらに正レンズを1枚追加したり、そこに非球面レンズを付与したりして、収差補正効果を上げるようにしてもよい。第1群,第5群のうちの少なくとも一方をズーミングおいて位置固定にすると、防水防塵機構に対するマッチングがより一層良くなり、観察ズーム光学系に防水防塵機能を持たせることが容易に可能となる。したがって、第1群と第5群はズーミングおいて位置固定であることが好ましい。なお、視度調整機構が必要となる場合には、パッキン等の適切な防水構造と視度調整機構を併用する構成にしてもよい。反転光学系の瞳側に、正パワーを有する第2群を配置することにより、プリズム等で構成される反転光学系を通過する光束幅を抑えて、反転光学系の体積を小さくすることが可能となる。その結果、反転光学系が占めるスペースが小さくなるため、観察ズーム光学系の小型化に寄与することが可能となる。また、ズーム時に第2群を光軸方向へ移動させることにより、第2群~第5群において光線の通過する領域が低倍率時と高倍率時とで変わるため、ズーム時の収差変動を第2群~第5群で補正することが可能となる。上記特徴的構成によると、低倍率端から高倍率端へのズーミングにおいて、ズーム位置固定の第3群を挟んで第2群と第4群がいずれも物体側から瞳側へ移動する構成になっているため、防水防塵機構に対するマッチングが良く、小型軽量で光学性能の良好な観察ズーム光学系を実現することが可能である。こういった効果をバランス良く得るとともに、更に高い光学性能,小型化等を達成するための条件等を以下に説明する。以下の条件式1を満足することが望ましい。-0.5<FL2/FLt<-0.1...1ただし、FL2:第2群の焦点距離、FLt:高倍率端における全系の焦点距離、である。条件式1の下限を越えると、第2群のパワーが弱くなり、ズーム時の移動量が増えて光学系全体を小型化することが困難になる。逆に、条件式1の上限を越えると、第2群のパワーが強くなることで諸収差例えば、球面収差,非点収差等が発生しやすくなり、小型化とともに良好な光学性能を達成することが困難になる。したがって、条件式1を満たすことにより、観察光学系の軽量小型化と高性能化とをバランス良く達成することができる。以下の条件式1aを満足することが更に望ましい。-0.4<FL2/FLt<-0.2...1aこの条件式1aは、前記条件式1が規定している条件範囲のなかでも、前記観点等に基づいた更に好ましい条件範囲を規定している。したがって、好ましくは条件式1aを満たすことにより、上記効果をより一層大きくすることができる。条件式1aの上限を越えると、第2群のパワーが弱くなって、レンズの外径を小型化する上で不利な傾向となる。逆に、条件式1aの下限を越えると、第2群のパワーが強くなって、偏芯時に発生する片ボケ等の誤差感度が増える傾向となる。移動群でありながら厳しい公差を求められるため製造難易度が上がり、生産性の悪化やコスト増に繋がるおそれがある。以下の条件式2を満足することが望ましい。0.2<|FL23w/FL23t|<3.2...2ただし、FL23t:高倍率端における第2群と第3群との合成焦点距離、FL23w:低倍率端における第2群と第3群との合成焦点距離、である。条件式2の上限を越えると、第2群と第3群がズームに寄与する割合が大きくなり、第2群と第3群において諸収差例えば、球面収差,非点収差,コマ収差等が発生しやすくなる。そのため他のレンズの収差補正の負担が増えて、性能向上に対して不利となる。逆に、条件式2の下限を越えると、第2群と第3群がズームに寄与する割合が少なくなり、第2群の移動量が大きくなって小型化を達成することが困難になる。したがって、条件式2を満たすことにより、観察光学系の軽量小型化と高性能化とをバランス良く達成することができる。第2群が正の単レンズから成り、以下の条件式3を満足することが望ましい。0.6<RbRa/Rb-Ra<1.7...3ただし、Ra:第2群の単レンズの物体側面の曲率半径、Rb:第2群の単レンズの瞳側面の曲率半径、である。小型軽量化のためには、第2群を正の単レンズで構成することが望ましい。条件式3の下限を越えると、諸収差例えば、球面収差,非点収差等が発生しやすくなり、他のレンズでの収差補正の負担が増えて小型化を達成することが困難となる。逆に、条件式3の上限を越えると、第2群の正レンズのパワーが弱くなり、ズーム時の移動量が大きくなって小型化を達成することが困難になる。あるいは、レンズ枚数が増えてしまうため、軽量化が困難になる。したがって、条件式3を満たすことにより、観察光学系の軽量小型化と高性能化とをバランス良く達成することができる。なお、面形状は近軸曲率に基いた表記である。以下の条件式3aを満足することが更に望ましい。0.8<RbRa/Rb-Ra<1.5...3aこの条件式3aは、前記条件式3が規定している条件範囲のなかでも、前記観点等に基づいた更に好ましい条件範囲を規定している。したがって、好ましくは条件式3aを満たすことにより、上記効果をより一層大きくすることができる。条件式3aの下限を越えると、瞳側面の曲率半径Rbが大きくなりすなわち曲率が緩くなり、曲率半径Raの物体側面のみで収差補正を負担することとなる。結果として、性能向上には不利な傾向となる。逆に、条件式3aの上限を越えると、パワーが弱くなり、レンズの有効径が大きくなるとともに、すぐ横に配置されているプリズムを通過する光束幅が広がり、光学系を小型化するのには不利な傾向となる。第2群が非球面を少なくとも1面有することが望ましい。第2群に非球面を配置することにより、像面湾曲球面収差等の更なる補正効果を得ることが可能となる。第3群は、小型軽量化を考慮すると、単レンズで構成されることが望ましい。また、そこに非球面を設けることにより、像面湾曲,球面収差等に対する収差補正効果を向上させることが可能になる。後述する実施例4のように、非球面の代わりに接合レンズを配置することでも、収差補正効果を得ることができる。第4群は、物体側凹の正メニスカスレンズと両凸の正レンズとから成ることが望ましい。一般的には正負構成で色収差補正を行うことが多いが、第4群を上記のような構成配置にすると、第4群のパワーを上げることによりレンズの有効径を抑えて、光学系全体を小型化することが可能になる。また、パワーを上げつつ諸収差コマ収差,非点収差,像面湾曲等を良好に補正にすることが可能になる。第4群が物体側凹の正メニスカスレンズと両凸の正レンズとから成り、以下の条件式4を満足することが望ましい。0<|νd1-νd2|<20...4ただし、νd1:物体側凹の正メニスカスレンズのアッベ数、νd2:両凸の正レンズのアッベ数、である。条件式4の条件範囲を外れると、隣接した正パワーを持つレンズにアッベ数の差が発生し、軸上色収差の補正には不利になる。なお、d,F,C線に対する屈折率を各々nd,nF,nCとすると、アッベ数νdは定義式:νd=nd-1/nF-nCで表される。また、複合型非球面レンズ基板となる球面ガラス材料の上に薄い樹脂材料を塗布して非球面形状としたレンズに用いる樹脂材料は、基板ガラス材料の付加的機能しかないため、単独の光学部材としては取扱わず、基板ガラス材料が非球面を有する場合と同等の扱いとし、レンズ枚数も1枚と考える。その際、レンズ屈折率も、基板となっているガラス材料の屈折率と定義する。第4群において、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとして負レンズを用いてもよい。負レンズと正レンズを隣接して配置することにより、軸上色収差,倍率色収差等の収差を効果的に補正することが可能となる。第5群が、物体側より順に、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズと、正パワーを有するレンズと、から成ることが望ましい。第5群をこのように配置することで、歪曲,非点収差等の収差補正を効果的に行うことが可能となる。また、第5群が非球面を少なくとも1面有することが望ましい。後述する実施例2のように、第5群に非球面を配置することにより、収差補正を更に効果的に行うことが可能となる。本発明に係る観察ズーム光学系において、非球面を有するガラスレンズは、モールドで成形しても構わないし、あるいはガラス材料と樹脂材料との複合型としても勿論構わない。モールドタイプは大量生産に向く反面、硝材が限定されてしまう。一方の複合型は、基板と成り得るガラス材料が非常に多く、設計の自由度が高いという利点がある。高屈折材料を用いた非球面レンズは、一般的にモールド成形が難しいので、片面非球面の場合には複合型の利点を最大限活用することができる。本発明に係る観察ズーム光学系は、最も物体側のレンズ及び最も瞳側のレンズはガラス材料から成ることが望ましい。屋外,製造現場,検査工程,医療現場等においては、外部に露出しているレンズ面は剥き出しになることが多く、頻繁に着脱を行うと最物体側最瞳側のレンズに負担がかかりやすい。こういった点から、頑健性耐薬品性防水性等が求められる最物体側最瞳側のレンズは、ガラス材料から成ることが望ましい。次に、第1~第4の実施の形態を挙げて、観察ズーム光学系の具体的な光学構成を更に詳しく説明する。図1~図4は、第1~第4の実施の形態を構成する観察ズーム光学系LZにそれぞれ対応するレンズ構成図であり、低倍率端W,高倍率端Tでのレンズ配置を光学断面で示している。また、図5~図8は、第1~第4の実施の形態を構成する観察ズーム光学系LZにそれぞれ対応する光路図であり、低倍率端W,高倍率端Tでの光路を示している。観察ズーム光学系LZは、いずれも正正負正正の5群ズーム構成になっており、第1群Gr1,第2群Gr2及び第3群Gr3から成る対物光学系LOと、第4群Gr4及び第5群Gr5から成る接眼光学系LEと、で略アフォーカルな実像式の観察光学系を構成しており、第1群Gr1と第2群Gr2との間に位置する反転光学系PRで正立像が観察されるようにしている。そして、ズーム位置固定の第3群Gr3を挟んで第2群Gr2と第4群Gr4がそれぞれ光軸AXに沿って移動して各群間隔を変化させることにより変倍すなわちズーミングを行い、瞳EP図5~図8に物体像IMを観察させる構成になっているPT:保護ガラス。また、図1~図4中の矢印m2,m3,m4は、低倍率端Wから高倍率端Tへのズーミングにおける第2群Gr2,第3群Gr3,第4群Gr4の移動をそれぞれ模式的に示しており、破線矢印m3は第3群Gr3のズーム位置が固定であることを示している。第1の実施の形態図1では、物体側より順に、正レンズと負レンズとの接合レンズから成る第1群Gr1と、反転光学系PRと、物体側凸の正レンズから成る第2群Gr2と、両凹の負レンズから成る第3群Gr3と、物体側凹の正メニスカスレンズと両凸の正レンズから成る第4群Gr4と、物体側凹の負メニスカスレンズと両凸の正レンズから成る第5群Gr5と、で構成されている。低倍率端Wから高倍率端Tへのズーミング時には、第2群Gr2と第4群Gr4がいずれも物体側から瞳EP側へと移動し、第3群Gr3と第4群Gr4との間には対物光学系LOで像IMが形成される。第1群Gr1から第5群Gr5までのいずれのレンズもガラス製の球面レンズであり、第1群Gr1と第2群Gr2との間に位置する反転光学系PRは例えばプリズムで構成される。図13に、反転光学系PRとしてシュミットプリズムを搭載したズーム観察光学系LZの一例を示す。第2の実施の形態図2では、物体側より順に、正レンズと負レンズとの接合レンズから成る第1群Gr1と、反転光学系PRと、物体側凸の正メニスカスレンズから成る第2群Gr2と、両凹の負レンズから成る第3群Gr3と、物体側凹の正メニスカスレンズと両凸の正レンズから成る第4群Gr4と、物体側凹の負メニスカスレンズと両凸の正レンズから成る第5群Gr5と、で構成されている。低倍率端Wから高倍率端Tへのズーミング時には、第2群Gr2と第4群Gr4がいずれも物体側から瞳EP側へと移動し、第3群Gr3と第4群Gr4との間には対物光学系LOで像IMが形成される。第1群Gr1から第5群Gr5までのいずれのレンズもガラス製のレンズであり、第1群Gr1と第2群Gr2との間に位置する反転光学系PRは例えばプリズムで構成される。第3群Gr3の両凹レンズの物体側の面と、第5群Gr5の負メニスカスレンズの瞳側の面は、非球面から成っている。第3の実施の形態図3では、物体側より順に、正レンズと負レンズとの接合レンズから成る第1群Gr1と、反転光学系PRと、物体側凸の正メニスカスレンズから成る第2群Gr2と、両凹の負レンズから成る第3群Gr3と、物体側凹の正メニスカスレンズと両凸の正レンズから成る第4群Gr4と、両凹の負レンズと両凸の正レンズとの接合レンズから成る第5群Gr5と、で構成されている。低倍率端Wから高倍率端Tへのズーミング時には、第2群Gr2と第4群Gr4がいずれも物体側から瞳EP側へと移動し、第3群Gr3と第4群Gr4との間には対物光学系LOで像IMが形成される。第1群Gr1から第5群Gr5までのいずれのレンズもガラス製のレンズであり、第1群Gr1と第2群Gr2との間に位置する反転光学系PRは例えばプリズムで構成される。第3群Gr3の両凹レンズの物体側の面と、第4群Gr4の正メニスカスレンズの物体側の面は、非球面から成っている。第4の実施の形態図4では、物体側より順に、正レンズと負レンズとの接合レンズから成る第1群Gr1と、反転光学系PRと、物体側凸の正メニスカスレンズから成る第2群Gr2と、負レンズと正レンズとの接合レンズから成る第3群Gr3と、物体側凹の正メニスカスレンズと両凸の正レンズから成る第4群Gr4と、両凹の負レンズと両凸の正レンズとの接合レンズから成る第5群Gr5と、で構成されている。低倍率端Wから高倍率端Tへのズーミング時には、第2群Gr2と第4群Gr4がいずれも物体側から瞳EP側へと移動し、第3群Gr3と第4群Gr4との間には対物光学系LOで像IMが形成される。第1群Gr1から第5群Gr5までのいずれのレンズもガラス製の球面レンズであり、第1群Gr1と第2群Gr2との間に位置する反転光学系PRは例えばプリズムで構成される。以下、本発明を実施した観察ズーム光学系の構成等を、実施例のコンストラクションデータ等を挙げて更に具体的に説明する。ここで挙げる実施例1~4EX1~4は、前述した第1~第4の実施の形態にそれぞれ対応する数値実施例であり、第1~第4の実施の形態を表す光学構成図図1~図4及び光路図図5~図8は、対応する実施例1~4のレンズ構成,光路等をそれぞれ示している。各実施例のコンストラクションデータでは、面データとして、左側の欄から順に、面番号,曲率半径rmm,軸上での面間隔dmm,d線波長587.56nmに関する屈折率nd,d線に関するアッベ数vdを示す。面番号にが付された面は非球面であり、その面形状は面頂点を原点とするローカルな直交座標系x,y,zを用いた以下の式ASで定義される。非球面データとして、非球面係数等を示す。なお、各実施例の非球面データにおいて表記の無い項の係数は0であり、すべてのデータに関してE-n=×10nである。z=ch2/[1√{1-1Kc2h2}]Ah4Bh6Ch8Dh10...ASただし、h:z軸光軸AXに対して垂直な方向の高さh2=x2y2、z:高さhの位置での光軸AX方向の変位量面頂点基準、c:面頂点での曲率曲率半径rの逆数、K:円錐定数、A,B,C,D:それぞれ4次,6次,8次,10次の非球面係数、である。各種データとして、倍率倍,物体距離mm,撮影範囲mm,視度diopt,可変面間隔D1~D4mmを、各倍率状態について示す。また、表1に各実施例の条件式対応値を示し、その関連データを表2に示すFL1~FL5:第1群~第5群の焦点距離,FLw:低倍率端における全系の焦点距離。図9~図12は、実施例1~実施例4EX1~EX4にそれぞれ対応する収差図であり、低倍率端W,高倍率端Tにおける諸収差左から順に、球面収差,歪曲収差,非点収差である。をそれぞれ示している縦軸:瞳半径。球面収差図において、実線はe線、2点鎖線はg線、破線はc線に対する球面収差dioptをそれぞれ表している。歪曲収差図において実線は歪曲を表しており、非点収差図において、破線はメリディオナル面、実線はサジタル面での各非点収差dioptを表している。実施例1単位:mm面データ面番号rdndvd1494573279148749704023526211261846662380371661208704∞2500017200050205∞01006∞3000017200050207∞D1822425200018340037309410539D21020764162617291654701117334D3122480031881717362950131419901991482384900018830040801520058D416101355974183500430017133250100184213625500177250496019437111100020瞳位置∞各種データ倍率256物体距離400400撮影範囲φ74φ64視度11D125597319D2142799519D3239712954D4149624406実施例2単位:mm面データ面番号rdndvd135552372914874970402345801000184666238039425298474∞2500017200050205∞01006∞3000017200050207∞D1821453200018061033309280567D21012489100014874970401116649D31260016418618830040801314510013914160248298118466623801533493D41696164997174400449017125150100181054212022162041603019264621100020瞳位置∞非球面データ第10面K0000A1329E04B1256E06C6786E09D1764E09第17面K0000A5054E06B3021E09C3631E10D1071E11各種データ倍率256物体距離400400撮影範囲φ74φ64視度11D120846843D21595011192D3246012901D4145144074実施例3単位:mm面データ面番号rdndvd14310835001487497040241500100018466623803141052284294∞2500017200050205∞01006∞3000017200050207∞D1820378200018830040809121008D21017499104917200050201131174D3122466536921846662380131446003001444529496418051825501545133D4162646950001595513920181300005500183500430019222051100020瞳位置∞非球面データ第10面K0000A2776E05B8665E10C6157E09D1609E10第12面K0000A7993E06B1648E07C3634E10各種データ倍率256物体距離400400撮影範囲φ74φ64視度11D1454510000D21809512639D3482317483D4177955134実施例4単位:mm面データ面番号rdndvd1473853112148749704023521113881846662380389974141454∞3000015688356005∞01006∞3000015688356007∞D1821485199718350043009422187D21017856100017570047801113604101418466623801220731D3133209550001846662380141471801141590682724418830040801625223D418109255293169350508019138850100206678835311170000481021293181100022瞳位置∞各種データ倍率256物体距離400400撮影範囲φ74φ64視度11D103095044D21711012375D3182012265D4140113565"