同期発電機の発電機電圧から電圧検出値を得る電圧検出手段と、前記電圧検出手段の出力を入力してその変化率を検出する電圧変化率検出手段と、前記同期発電機の発電機電圧から電圧の位相を検出する位相検出手段と、前記位相検出手段の出力を入力して比較電気量を生成する手段と、前記電圧の変化率が予め設定した所定レベルから逸脱したか否かを判定する第1のレベル判定部および前記比較電気量が予め設定した所定レベルから逸脱したか否かを判定する第2のレベル判定部を有し、前記第1のレベル判定部の出力信号および第2のレベル判定部の出力信号の論理積が成立した場合発電機電圧に異常があると診断する自己診断手段と、を備え、前記自己診断手段の動作出力により前記同期発電機の界磁電流を減衰させるようにしたことを特徴とする同期発電機の励磁制御装置。前記比較電気量を生成する手段は、電圧位相の変化率を検出する手段であることを特徴とする請求項1記載の同期発電機の励磁制御装置。前記位相検出手段を同期発電機の各相に対応して設けるとともに、前記比較電気量を生成する手段を、前記各相の位相検出手段の出力の差分を演算する相数分の差分演算部と、前記複数の差分演算部の出力信号のレベルが所定の範囲から逸脱したとき異常と診断する位相診断回路とから構成したことを特徴とする請求項1記載の同期発電機の励磁制御装置。同期発電機の発電機電圧から電圧の位相を検出する位相検出手段と、前記同期発電機の起動時に投入される界磁遮断器の投入状態信号を入力して当該投入状態信号を入力してから予め定めた時間経過すると出力信号を生じる起動判定回路と、前記位相検出手段の出力信号が設定した所定レベルを超えているか否かのレベル判定を行なう第3のレベル検出器を有し、前記第3のレベル判定部の出力信号および前記起動判定回路の出力信号の論理積が成立した場合発電機電圧に異常があると診断する自己診断手段と、を備え、前記自己診断手段の動作出力により前記同期発電機の界磁電流を減衰させるようにしたことを特徴とする同期発電機の励磁制御装置。同期発電機の発電機電圧から電圧検出値を求め、当該電圧検出値からその変化率を求め、前記同期発電機の発電機電圧から電圧位相信号を検出し、当該電圧位相信号を入力して比較電気量を生成し、前記電圧検出値の変化率および前記比較電気量がそれぞれ設定した値より逸脱した場合に同期発電機から得られた発電機電圧に異常があるとの診断を行ない、この自己診断結果の出力により前記同期発電機の界磁電流を減衰させるようにしたことを特徴とする同期発電機の励磁制御方法。しかしながら、発電機電圧12sから求めた電圧検出値Vgと、発電機電圧12s以外の検出諸量である界磁電流に基づいた比較電気量Vfとの比較を行う従来の過電圧抑制手段の場合、そもそも界磁電流の特性は常時一定というわけではなく、同期発電機1の運用状況等によって変わるため、計器用変圧器12の二次電圧である発電機電圧12sが異常であるか否かを明確に判定することは難しいという欠点がある。例えば、同期発電機1は給電指令所からの指令によって、コールドスタートする場合もあればホットスタートする場合もある。コールドスタート時とホットスタート時とでは界磁巻線温度の違いから当然界磁巻線の抵抗値も異なる。したがって、サイリスタ整流器6から界磁巻線1bに対してコールドスタート時とホットスタート時に同じ大きさの界磁電圧を印加したとしても界磁電流の大きさは異なり、界磁電流に基づいた比較電気量Vfの大きさが変動する。また、夏場と冬場とでは界磁巻線の抵抗値が異なるので、当然界磁電流の特性も変わる。このため、電圧検出値Vgが正常であっても、コールドスタート時とホットスタート時、あるいは夏場と冬場とでは、演算回路17から出力される差分εが変動するために自己診断回路18のレベル判定器18A、18Bで異常か否かの判定基準値を設定することが難しい。この判定基準値の設定は、図8で示すようなサイリスタ整流器6の出力電圧で直接励磁する方式よりも、サイリスタ整流器6と界磁巻線1bとの間に交流励磁機を介在させるブラシレス励磁方式の方が一層難しい。そこで本発明は、界磁電流のような界磁電圧以外の検出量に基づいた比較電気量を導入する替わりに発電機電圧に基づいた比較電気量を導入して、発電機電圧が異常であるか否かを明確に判定することが可能な同期発電機の励磁制御装置および励磁制御方法を提供することを目的とする。上記の目的を達成するため、本実施形態に係る同期発電機の励磁制御装置によれば、同期発電機の発電機電圧から電圧検出値を得る電圧検出手段と、前記電圧検出手段の出力を入力してその変化率を検出する電圧変化率検出手段と、前記同期発電機の発電機電圧から電圧の位相を検出する位相検出手段と、前記位相検出手段の出力を入力して比較電気量を生成する手段と、前記電圧の変化率が予め設定した所定レベルから逸脱したか否かを判定する第1のレベル判定部および前記比較電気量が予め設定した所定レベルから逸脱したか否かを判定する第2のレベル判定部を有し、前記第1のレベル判定部の出力信号および第2のレベル判定部の出力信号の論理積が成立した場合発電機電圧に異常があると診断する自己診断手段と、を備え、前記自己診断手段の動作出力により前記同期発電機1の界磁電流を減衰させるようにしたことを特徴とする。また、本実施形態に係る同期発電機の励磁制御方法によれば、同期発電機の発電機電圧から電圧検出値を求め、当該電圧検出値からその変化率を求め、前記同期発電機の発電機電圧から電圧位相信号を検出し、当該電圧位相信号を入力して比較電気量を生成し、前記電圧検出値の変化率および前記比較電気量がそれぞれ設定した値より逸脱した場合に同期発電機から得られた発電機電圧に異常があるとの診断を行ない、この自己診断結果の出力により前記同期発電機の界磁電流を減衰させるようにしたことを特徴とする。以下、本発明に係る同期発電機の励磁制御装置の実施形態について、図面を参照して説明する。なお、各図に共通な構成部品には同一符号を付けることにより、重複する説明は適宜省略する。[第1の実施形態]この第1の本実施形態が図8で示した従来例と相違する主な点は、界磁電流に基づいた比較電気量に替えて発電機電圧に基づいた比較電気量を自動電圧調整装置9に導入するように構成した点にある。以下、図1を参照して第1の実施形態について説明する。図1において、自動電圧調整装置9は、計器用変圧器PT12で変成出力された発電機電圧12sを出力電圧検出器13および位相検出器24双方の検出器に入力するように構成されている。出力電圧検出器13は入力した発電機電圧12sを演算して例えば実効値の電圧検出値Vgを出力する。一方、位相検出器24は入力した発電機電圧12sの位相信号Φを演算して出力する。20は出力電圧変化率検出器であり、出力電圧検出器13から出力された電圧検出値Vgを入力してその変化率を演算し、電圧変化率信号20sとして出力する。25は位相変化率検出器であり、位相検出器24から出力された位相信号Φを入力してその変化率を算出し、位相変化率信号25sとして出力する。この位相変化率検出器25から出力された位相変化率信号25sが本実施形態における比較電気量である。23は自己診断回路であり、前記出力電圧変化率検出器20から出力された電圧変化率信号20sが予定の判定レベルLD1以上の場合論理値1の信号23Asを出力する第1のレベル判定回路23Aと、前記位相変化率検出器25から出力された比較電気量としての位相変化率信号25sが予定の判定レベルLD2以上の場合、論理値1の信号23Bsを出力する第2のレベル判定回路23Bと、これら論理信号23Asおよび論理信号23Bsの論理積を演算して一致検出を行なうアンド回路23Cとを備えている。この自己診断回路23から論理値1の信号23Csが出力されると、図8の場合と同様に、入力異常であるとの警報を行なうと同時に、停止回路19における常開接点a接点および常閉接点b接点の状態を切り替え、常閉接点b接点を開路することにより自動電圧調整部10からサイリスタ整流器6へ出力する位相制御指令値を停止オフさせ、常開接点a接点を閉路することにより界磁遮断器7に遮断指令を出力する。次に、図2を参照して本実施形態の動作について説明する。図2において、aは出力電圧検出器13の電圧検出値Vg、bは出力電圧変化率検出器20の出力信号20s、cは第1のレベル判定回路23Aの出力信号23As、dは位相検出器24から出力される位相信号Φ、eは位相変化率検出器25の出力信号25s、fは第2のレベル判定回路23Bの出力信号23Bs、そして、gはアンド回路23Cの出力信号23Csを示す波形図である。図2aは電圧検出値Vgを単位法puで表しており、正常な場合は1.0puを維持している。ところが、任意の時刻t3において、例えば、計器用変圧器12二次側に設けたヒューズの1相が溶断し1相欠相状態になると、1.0puから0.77puまで低下する図2a。このため、出力電圧変化率検出器20からスパイク状の信号20sが出力され図2b、自己診断回路23の第1のレベル判定回路23Aに入力される。このスパイク状の信号20sのレベルは第1のレベル判定回路23Aの判定レベルLD1以上の大きさなので、第1のレベル判定回路23Aから論理値1の信号23Asが出力される図2c。一方、位相検出器24の入力回路は出力電圧検出器13と共通なので、計器用変圧器12から入力された発電機電圧12sが異常になる前は、所定時間t0~t1、t1~t2毎に0°~360°の間直線的に増加し、360°に到達すると0°に復帰する鋸歯状波の位相信号を出力しているが、時刻t2から増加していた波形が時刻t3で0°に復帰し、事故発生前の鋸歯状波の信号よりも小さい鋸歯状波の位相信号Φを出力する図2d。位相変化率検出器25は、360°に到達した位相信号Φを入力したときスパイク状信号を出力しないが、時刻t3のように360°に到達しないで0°に復帰する位相信号Φを入力した場合、スパイク状信号25sを出力し図2e、自己診断回路23の第2のレベル判定回路23Bに入力する。自己診断回路23の第2のレベル判定回路23Bは入力されたスパイク状信号25sのレベルが第2のレベル判定回路23Bの判定レベルLD2以上なので、論理値1の信号23Bsを出力する。アンド回路23Cは、両方の入力信号23Asおよび23Bsの論理積が成立したとき一致検出をしたとき論理値1の信号23Csを出力する。この自己診断結果により、入力異常が警報されると同時に、停止回路19の図示a接点およびb接点の状態を切り替え、b接点の開路により自動電圧調整部10からサイリスタ整流器6へ出力する位相制御指令値を停止オフさせ、a接点の閉路により界磁遮断器7へ遮断指令を出力し、同期発電機1の界磁電流を減衰させて同期発電機1の出力電圧が過電圧となることを防止して、同期発電機を破損させる可能性を低減させる。以上述べたように、第1の実施形態に係る同期発電機の励磁制御装置によれば、計器用変圧器12のヒューズ溶断あるいは予期しない二次回路の断線等により電圧検出値Vgの変化率が急激に変化したこと、および比較電気量である電圧位相の変化率が急激に変化したことの2条件の論理積が成立したことをもって計器用変圧器12から入力した二次電圧である発電機電圧信号12sに異常があるものと判定するようにしたので、例え同期発電機1の運用によって界磁巻線の特性が変わることがあっても、確実に計器用変圧器12の二次電圧の健全性の判定を正しく行うことができる。この結果、計器用変圧器12の二次電圧に異常が発生したときは、確実に自動電圧調整部10からサイリスタ整流器6へ出力する位相制御指令値を停止オフさせ、かつ、界磁遮断器7へ遮断指令を出力することで、同期発電機の界磁電流を減衰させて同期発電機の出力電圧が過電圧となることを防止して、同期発電機を破損させる可能性を低減することができる。[第2の実施形態]次に、図3、図4および図5を用いて本発明の第2の実施形態について説明する。本実施形態は図3で示すように前述した第1の実施形態の位相検出器24に替えて、計器用変圧器12から出力された同期発電機各相A相、B相、C相分の発電機出力電圧をそれぞれ入力して各相毎に発電機出力電圧の位相を検出する位相検出器24A、24Bおよび24Cを設け、さらにこれら各相の位相検出器24A、24Bおよび24Cでそれぞれ検出した位相信号を位相診断回路27に入力して位相信号相互間の位相差が所定の値を逸脱しているか否かを検出し、各相信号間の位相差が所定の値を逸脱していること、および電圧検出値Vgの変化率が急激に変化したことの2条件の論理積が成立したことをもって計器用変圧器12の二次電圧である発電機電圧信号12sに異常があるものと判定するようにしたものである。なお、自己診断回路23は、第1の本実施形態とは違って第2のレベル判定回路232を省き、位相診断回路27の出力信号27sと第1のレベル判定回路23Aの出力信号23Asとの一致検出を行なうように構成されている。上記説明以外の構成については、第1の実施形態と同様である。次に、図4を参照して位相診断回路27の詳細構成を説明する。図4において、位相診断回路27は位相信号相互間の差分を演算する差分演算部271と、この差分演算部271の出力信号が所定の範囲に存在するか否かの判定を行うレベル判定部272とから構成されている。差分演算部271は、各相の位相検出器24A、24Bおよび24Cからそれぞれ出力される信号24As、24Bsおよび24Csのうち、A相-B相間の差分24As-24Bsを演算する差分演算器27A、B相-C相間の差分24Bs-24Csを演算する差分演算器27B、C相-A相間の差分24Cs-24Asを演算する差分演算器27Cを備えている。また、レベル判定部272は、各差分演算器27A、27Bおよび27Cから入力した信号27As、27Bsおよび27Csのレベルを判定するレベル判定回路27D、27Eおよび27Fを備えており、それぞれのレベル判定回路は、入力した信号が下限レベル≧LDDおよび上限レベル≦LDUで予め定めた所定の範囲から逸脱した場合に論理値1の信号27Ds、27Esおよび27Fsをそれぞれ出力するように構成されている。27Gはレベル判定回路27D、27Eおよび27Fから出力された論理信号27Ds、27Esおよび27Fsを入力し、この入力信号うちのいずれか一つでも1である場合、論理値1の信号27sを出力するオア回路である。次に図5を加えて本実施形態の動作について説明する。図5において、aは出力電圧検出器13の電圧検出値Vg、bは出力電圧変化率検出器20の出力信号20s、cは第1のレベル判定回路23Aの出力信号23As、dは各相の位相検出器24A、24Bおよび24Cから出力される位相信号、eは差分演算器27A、27Bおよび27Cの出力レベルと、レベル判定回路27D、27E、27Fの下限レベル≧LDD、上限レベル≦LDUとの関係、fはオア回路27Gの出力信号27s、gはアンド回路23Cの出力信号23Csを示す波形図である。出力電圧検出器13は図2と同様に、計器用変圧器12から入力された発電機電圧12sが正常な場合、1.0puの電圧検出値Vgを出力するが、任意の時刻t3において、計器用変圧器12二次側に設けたヒューズの1相が溶断し1相欠相状態になると、1.0puの大きさから0.77puまで低下する図5a参照。このため、出力電圧変化率検出器20からスパイク状信号20sが出力され図5b、自己診断回路23の第1のレベル判定回路23Aに入力される。このスパイク状信号20sのレベルは第1のレベル判定回路23Aの判定レベルLD1以上の大きさなので、第1のレベル判定回路23Aから論理値1の信号23Asが出力される図5c。一方、各相の位相検出器24A、24Bおよび24Cは、発電機電圧12sに異常がない場合t0~t3直前の間、発電機電圧12sの1周期0°~360°毎に鋸歯状波の信号24As、24Bs、24Csを出力している。しかしながら、時刻t3で計器用変圧器12のC相のヒューズ溶断等による1相欠相事故が発生すると、時刻t2から立ち上がっていたC相の信号24Csは時刻t3で0°に復帰し、事故発生前の鋸歯状波の信号よりも小さい鋸歯状波信号を出力する図5d参照。また、差分演算器27A、27Bおよび27Cは各相の位相検出器24A、24Bおよび24Cの出力信号24As、24Bsおよび24Csの差分を演算しており、C相欠相事故が発生する時刻t3の直前まで、上限レベルLDuよりも小さく、下限レベルLDDよりも高い、一定レベルの信号27As、27Bsおよび27Csを出力している。しかしながら、時刻t3でC相に欠相事故が発生すると、その時刻t3以降、出力信号24Csのみゼロになる。このため図4における差分演算部271内の差分演算器27Bにはマイナス分の信号24Csが入力されないので出力信号27Bsは正常時よりも側に振れ、かつ上限レベルLDuよりも大きくなるのでレベル判定回路27Eが動作し、論理値1の信号27Esを出力する。逆に差分演算器27Cにはプラス分の信号24Csが入力されないので出力信号27Csは正常時よりも-側に振れ、かつ下限レベルLDDよりも小さくなるのでレベル判定回路27Fが動作し、論理値1の信号27Fsを出力する。オア回路27Gから出力された信号27sは自己診断回路23内アンド回路23Cの他方の入力端子に入力される。アンド回路23Cでは入力信号の論理積が成立入力信号が一致し、論理値1の信号23Csが出力される。これにより、第1の実施形態と同様に入力異常を警報すると同時に、停止回路19のa接点およびb接点の状態を切り替えて自動電圧調整部10からサイリスタ整流器6へ出力する位相制御指令値を停止オフさせ、さらに界磁遮断器7へ遮断指令を出力することで、同期発電機の界磁電流を減衰させて同期発電機の出力電圧が過電圧となることを防止して、同期発電機を破損させる可能性を低減する。以上述べたように、第2の実施形態によれば、同期発電機1の相数に対応して設けられた各相の位相検出器24A、24Bおよび24Cより出力された位相信号24As、24Bsおよび24Csを差分演算器27A、27B、27Cに入力してそれぞれ相間の差分を検出するように構成したので、計器用変圧器12の異常により発電機電圧12sの入力がなくなった場合、差分演算器27A、27B、27Cの出力のいずれかが大きくなることによりレベル判定回路27D、27E、27Fにて同期発電機1の出力電圧Vgが異常であるとの判定を行うことができる。この結果、同期発電機1の運用状態によって、例え界磁電流の特性が変わっていても、確実に計器用変圧器12の二次電圧12sの健全性を正しく判定することができる。したがって、発電機電圧12sに異常が発生したときに確実に自動電圧調整部10からサイリスタ整流器6へ出力する位相制御指令値を停止オフさせ、かつ、界磁遮断器7へ遮断指令を出力することで、同期発電機の界磁電流を減衰させて同期発電機の出力電圧が過電圧となることを防止して、同期発電機1を破損させる可能性を低減することができる。第3の実施形態次に、図6を参照して本発明の第3の実施形態について説明する。本実施形態は、図1における電圧変化率検出器20および第1のレベル検出器23Aを削除し、代わりに界磁遮断器7の投入条件を自己診断回路23の入力信号とし、さらに位相検出器24の出力を自己診断回路23の第2のレベル検出器23Bに直接加えるように構成したものである。28は界磁遮断器7の起動判定回路であり、界磁遮断器7の投入状態信号7sを入力してから所定の時間TM経過した後、論理値1の信号28sを出力するように構成されている。自己判定回路23は、起動判定回路28からの論理値1の信号28sと第2のレベル検出器23Bの論理値1の信号23Bsとの論理積が成立一致検出した時に発電機電圧信号12sに異常ありと判定し、停止回路19に論理値1の信号23Csを出力する。次に図7を加えて本実施形態の動作について説明する。同期発電機1の起動時点で計器用変圧器12の二次回路の発電機電圧12sが正常であれば、図7a、bで示すように、界磁遮断器7の投入時点tnから予め定めた所定時間T後の時点tnmで所定の電圧検出値Vg1になっているはずであるが、万一、起動時点で既に計器用変圧器12に異常が発生していて計器用変圧器12から発電機電圧12sが正しく出力されない場合には、界磁遮断器7の投入時点tnから予め定めた所定時間T経過後の時点tnmにおいて、図7aの所定の電圧検出値Vg1に到達しない。このため、位相検出器24による電圧位相Φの検出ができない。そこで本実施形態では、図7cで示すように同期発電機1の起動時点tnすなわち、界磁遮断器7の投入時点tnから所定時間T経過した時点tnmで論理値1の信号28sを出力させ、位相検出器24から出力された電圧位相Φが第2のレベル検出器23Bで設定した所定のレベルLD2を超えていない場合、第2のレベル検出器23Bから論理値1の信号23Bsを出力させ、この信号23Bsと起動判定回路28の出力信号28sとの論理積が成立したことをもって自己診断回路23から計器用変圧器12の二次電圧である発電機電圧信号12sに異常があるものと判定するようにした。この結果、同期発電機1の運用によって、たとえ界磁電流の特性に変わることがあっても、確実に発電機電圧の健全性を判定することができる。以上述べたように、本実施形態においても第1の実施形態と同様に停止回路19により、自動電圧調整機能10よりサイリスタ整流器6へ出力する位相制御指令値を停止オフさせ、かつ、界磁遮断器7へ遮断指令を出力することで、同期発電機1の界磁電流を減衰させて同期発電機1の出力電圧が過電圧となることを防止して、同期発電機1を破損させる可能性を低減することができる。なお、以上では3つの実施形態について説明したが、これらの実施形態は例として提示したものであり、発明の範囲を限定することを意図するものではない。また、これらの実施形態はその他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の省略や置き換えあるいは変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。