"複数のアンテナを備えた基地局装置と、1つ又は複数のアンテナを備えた複数の端末局とを具備し、前記基地局装置と複数の前記端末局との間において同一周波数で同一時刻に空間多重を行うマルチユーザMIMO伝送を実施可能な無線通信システムにおける無線リソース割当方法であって、前記基地局装置から前記端末局へのダウンリンク、又は前記端末局から前記基地局装置へのアップリンクの通信において、空間多重を用いて前記基地局装置と同時に通信を行う複数の前記端末局を選択する際に、前記端末局の組み合わせであって該組み合わせに含まれる前記端末局間において前記基地局装置を基準とした際の各端末局の方位の差分が予め定められた閾値α0°<α<180°以上となる前記端末局の組み合わせを選択する通信相手選択ステップと、前記通信相手選択ステップにおいて選択された前記端末局の組み合わせに含まれる端末局の全てあるいは一部に対して無線リソースを割り当てる無線リソース割当ステップとを有することを特徴とする無線リソース割当方法。請求項1に記載の無線リソース割当方法であって、前記通信相手選択ステップは、前記基地局装置を基準とした際の前記端末局の方位に関する情報を取得するステップと、2つの前記端末局の方位に関する情報から前記方位の差分を算出し、算出した方位の差分が前記閾値α以上であるか否かを判定するステップと、前記算出した方位の差分が前記閾値α以上である前記端末局を前記端末局の組み合わせに選択するステップとを有することを特徴とする無線リソース割当方法。請求項1に記載の無線リソース割当方法であって、前記通信相手選択ステップは、前記基地局装置を中心として円周方向に区切られた割り当て禁止領域及び割り当て可能領域ごとに前記基地局装置を基準とした際の前記端末局それぞれの方位に関する端末局存在領域情報であって該領域と前記端末局との関係を示す端末局存在領域情報に基づいて、前記割り当て可能領域ごとに1局以下の前記端末局を選ぶことにより、前記端末局の組み合わせを選択することを特徴とする無線リソース割当方法。請求項3に記載の無線リソース割当方法であって、前記通信相手選択ステップは、空間多重数をMM≧2とした際において、前記閾値α以上の角度幅を有する複数の前記割り当て禁止領域と、360°/M-α以下の角度幅を有する複数の前記割り当て可能領域とが円周方向に交互に配置された領域設定パターンを用いて、前記割り当て可能領域ごとに1局以下の前記端末局を選ぶことにより、前記端末局の組み合わせを選択することを特徴とする無線リソース割当方法。請求項1に記載の無線リソース割当方法であって、前記通信相手選択ステップは、前記基地局装置との間において同一周波数で同一時刻に空間多重を行う前記端末局の候補を示す候補リストに基づいて、前記基地局装置を基準とした際の各前記端末局の方位の差分が前記閾値α以上となる前記端末局の組み合わせパターンを予め複数記憶している組合せパターン記憶部から、いずれか1つの前記端末局の組み合わせパターンを取得し、取得した前記端末局の組み合わせパターンに含まれる端末局を前記端末局の組み合わせに選択することを特徴とする無線リソース割当方法。請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の無線リソース割当方法であって、前記通信相手選択ステップにおいて選択された前記端末局の組み合わせに含まれる端末局ごとに、該端末局と前記基地局装置との間のチャネル情報ベクトルと、前記端末局の組み合わせに含まれる他の端末局と前記基地局装置との間のチャネル情報ベクトルとの内積の絶対値を2つの該チャネル情報ベクトルの絶対値で除算した値が予め定められた基準値以下であるか否かを判定し、前記値が前記基準値より大きい場合、該端末局を前記端末局の組み合わせから除外する通信相手絞込ステップを更に有することを特徴とする無線リソース割当方法。請求項1から請求項6のいずれか一項に記載の無線リソース割当方法であって、前記端末局は、固定設置されており、前記通信相手選択ステップは、前記基地局装置が設置されている位置を原点とした空間において定まる前記端末局それぞれの位置を示す座標から方位を取得することを特徴とする無線リソース割当方法。請求項1から請求項7のいずれか一項に記載の無線リソース割当方法であって、前記閾値αは、前記基地局装置が備える前記複数のアンテナ素子と前記端末装置が備えるアンテナ素子の間の見通し波のみを考慮したチャネルモデルで与えられるチャネル情報を用いた前記基地局装置と前記端末装置との間のチャネル情報ベクトルを仮定したときに、前記方位の差分がθとなるある2つの前記端末局に対し、前記チャネル情報ベクトルの内積値を各チャネル情報ベクトルの絶対値で除算した値に対する絶対値を1から減算して与えられる評価関数を用い、所定の角度β0°<β<180°に対し、前記θをゼロから増加させながら前記評価関数の値が区間α≦θ≦αβにおいて予め定められた目標値以上の値となる最小の値として設定されることを特徴とする無線リソース割当方法。複数のアンテナを備えた基地局装置と、1つ又は複数のアンテナを備えた複数の端末局とを具備し、前記基地局装置と複数の前記端末局との間において同一周波数で同一時刻に空間多重を行うマルチユーザMIMO伝送を実施可能な無線通信システムにおける基地局装置であって、自装置から前記端末局へのダウンリンク、又は前記端末局から自装置へのアップリンクの通信において、空間多重を用いて同時に通信を行う複数の前記端末局を選択する際に、前記端末局の組み合わせであって該組み合わせに含まれる前記端末局間において自装置を基準とした際の各端末局の方位の差分が予め定められた閾値α0°<α<180°以上となる前記端末局の組み合わせを選択する通信相手選択部と、前記通信相手選択部が選択した前記端末局の組み合わせに含まれる端末局の全てあるいは一部に対して無線リソースを割り当てる無線リソース割当部とを備えることを特徴とする基地局装置。例えば、基地局装置のアンテナ数がNBS本ある場合を想定して演算量について以下に考察する。端末局のアンテナ数は簡単のため1本と仮定し、無線リソースの割り当てを行う候補となる端末局の数がn局、この中から条件的に好ましいm局を組み合わせる場合について考える。式19で与えられるベクトルは事前に取得できているものとし、スケジューリングの際に必要になる演算量を評価する。一般に、ハードウエアで演算を実施する場合、乗算除算回路の回路規模は、加算減算回路の回路規模より一桁以上大きいことが知られている。そのため、演算を行うハードウエアの回路規模等を検討する際には、通常、乗算除算回数がどの程度であるかを議論するのが一般的である。まず、式20にはベクトルの内積が含まれており、NBS次元ベクトルの場合には要素数に相当するNBS回の複素乗算が必要になる。更に式20のi、jの組み合わせはn×n-1/2通りあり、最低でもNBS×n×n-1/2回の乗算回数は必要になる。一例としてアンテナ数が100本NBS=100、候補となる端末局数が50n=50とすると、乗算回数は122500回となる。実際の回路においては、同一の演算を同一回路で順番に行う完全な並列処理の代わりに一部直列的に処理を実施することで回路規模を低減するなどの工夫を行うことは可能であるが、それでもこの乗算回数は多いため、現実的な値とはいえない。一方で、空間多重する局数を10局m=10とすると、式15のi、jの組み合わせはm×m-1/2通りあり、NBS×m×m-1/2で与えられる乗算回数は4500回である。つまり、空間多重数に対して実際に必要な乗算回数よりも大幅に大きい数の乗算を従来方式では必要とする。一般に、基地局装置のアンテナ数が少なく、候補となる端末局数も少数に限定されている場合には、式20のような評価関数を用いたスケジューリングであっても余り問題とはならなかったが、基地局装置のアンテナ数が膨大となり、候補となる端末数も多くなる場合には、更なる演算量削減のための工夫が求められる。また更に、近年の高速無線システムはIEEE802.11n及びIEEE802.11a/gやWiMAX登録商標など、直交周波数分割多重OFDMやサブキャリア単位での割り当てが可能な直交周波数分割多元接続OFDMA:OrthogonalFrequencyDivisionMultipleAccessなど、マルチキャリアのシステムが多く採用されている。これらの広帯域のシステムでは、仮にあるサブキャリアでは良好な組み合わせであるとしても、他のサブキャリアでは直交化ロスが大きくなるということがありうる。例えばOFDMAを用い、全てのサブキャリアで同様の演算を行い、サブキャリアごとに最適化を行う場合には、更に演算の負荷が大きくなる。本発明は、このような状況を鑑みてなされたもので、基地局装置に備えられているアンテナ数が多い場合においても、より簡易な演算で端末局のスケジューリングを行うことができる無線リソース割当方法、及び基地局装置を提供することを目的とする。上記問題を解決するために、本発明は、複数のアンテナを備えた基地局装置と、1つ又は複数のアンテナを備えた複数の端末局とを具備し、前記基地局装置と複数の前記端末局との間において同一周波数で同一時刻に空間多重を行うマルチユーザMIMO伝送を実施可能な無線通信システムにおける無線リソース割当方法であって、前記基地局装置から前記端末局へのダウンリンク、又は前記端末局から前記基地局装置へのアップリンクの通信において、空間多重を用いて前記基地局装置と同時に通信を行う複数の前記端末局を選択する際に、前記端末局の組み合わせであって該組み合わせに含まれる前記端末局間において前記基地局装置を基準とした際の各端末局の方位の差分が予め定められた閾値α0°<α<180°以上となる前記端末局の組み合わせを選択する通信相手選択ステップと、前記通信相手選択ステップにおいて選択された前記端末局の組み合わせに含まれる端末局の全てあるいは一部に対して無線リソースを割り当てる無線リソース割当ステップとを有することを特徴とする無線リソース割当方法である。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記通信相手選択ステップは、前記基地局装置を基準とした際の前記端末局の方位に関する情報を取得するステップと、2つの前記端末局の方位に関する情報から前記方位の差分を算出し、算出した方位の差分が前記閾値α以上であるか否かを判定するステップと、前記算出した方位の差分が前記閾値α以上である前記端末局を前記端末局の組み合わせに選択するステップとを有することを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記通信相手選択ステップは、前記基地局装置を中心として円周方向に区切られた割り当て禁止領域及び割り当て可能領域ごとに前記基地局装置を基準とした際の前記端末局それぞれの方位に関する端末局存在領域情報であって該領域と前記端末局との関係を示す端末局存在領域情報に基づいて、前記割り当て可能領域ごとに1局以下の前記端末局を選ぶことにより、前記端末局の組み合わせを選択することを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記通信相手選択ステップは、空間多重数をMM≧2とした際において、前記閾値α以上の角度幅を有する複数の前記割り当て禁止領域と、360°/M-α以下の角度幅を有する複数の前記割り当て可能領域とが円周方向に交互に配置された領域設定パターンを用いて、前記割り当て可能領域ごとに1局以下の前記端末局を選ぶことにより、前記端末局の組み合わせを選択することを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記通信相手選択ステップは、前記基地局装置との間において同一周波数で同一時刻に空間多重を行う前記端末局の候補を示す候補リストに基づいて、前記基地局装置を基準とした際の各前記端末局の方位の差分が前記閾値α以上となる前記端末局の組み合わせパターンを予め複数記憶している組合せパターン記憶部から、いずれか1つの前記端末局の組み合わせパターンを取得し、取得した前記端末局の組み合わせパターンに含まれる端末局を前記端末局の組み合わせに選択することを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記通信相手選択ステップにおいて選択された前記端末局の組み合わせに含まれる端末局ごとに、該端末局と前記基地局装置との間のチャネル情報ベクトルと、前記端末局の組み合わせに含まれる他の端末局と前記基地局装置との間のチャネル情報ベクトルとの内積の絶対値を2つの該チャネル情報ベクトルの絶対値で除算した値が予め定められた基準値以下であるか否かを判定し、前記値が前記基準値より大きい場合、該端末局を前記端末局の組み合わせから除外する通信相手絞込ステップを更に有することを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記端末局は、固定設置されており、前記通信相手選択ステップは、前記基地局装置が設置されている位置を原点とした空間において定まる前記端末局それぞれの位置を示す座標から方位を取得することを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記閾値αは、前記基地局装置が備える前記複数のアンテナ素子と前記端末装置が備えるアンテナ素子の間の見通し波のみを考慮したチャネルモデルで与えられるチャネル情報を用いた前記基地局装置と前記端末装置との間のチャネル情報ベクトルを仮定したときに、前記方位の差分がθとなるある2つの前記端末局に対し、前記チャネル情報ベクトルの内積値を各チャネル情報ベクトルの絶対値で除算した値に対する絶対値を1から減算して与えられる評価関数を用い、所定の角度β0°<β<180°に対し、前記θをゼロから増加させながら前記評価関数の値が区間α≦θ≦αβにおいて予め定められた目標値以上の値となる最小の値として設定されることを特徴とする。また、上記問題を解決するために、本発明は、複数のアンテナを備えた基地局装置と、1つ又は複数のアンテナを備えた複数の端末局とを具備し、前記基地局装置と複数の前記端末局との間において同一周波数で同一時刻に空間多重を行うマルチユーザMIMO伝送を実施可能な無線通信システムにおける基地局装置であって、自装置から前記端末局へのダウンリンク、又は前記端末局から自装置へのアップリンクの通信において、空間多重を用いて同時に通信を行う複数の前記端末局を選択する際に、前記端末局の組み合わせであって該組み合わせに含まれる前記端末局間において自装置を基準とした際の各端末局の方位の差分が予め定められた閾値α0°<α<180°以上となる前記端末局の組み合わせを選択する通信相手選択部と、前記通信相手選択部が選択した前記端末局の組み合わせに含まれる端末局の全てあるいは一部に対して無線リソースを割り当てる無線リソース割当部とを備えることを特徴とする基地局装置である。この発明によれば、基地局装置のアンテナ数が多い環境であっても、スケジューリングにおいて高次元の複素ベクトルの内積演算を大量に行うことなしに、より回路規模の小さい加算減算回路でチャネルの相関の大きな端末局の組み合わせを簡易に回避し、直交化ロスの小さい良好な端末局の組み合わせを選択することが可能となる。まず、本発明の動作原理を示し、その後で詳細な実施形態を説明する。[発明の動作原理]マルチユーザMIMO伝送技術では、基地局装置はある周期でチャネル情報のフィードバックを端末局から受け、そのフィードバックされたチャネル情報を一旦記憶する。基地局装置は、実際にデータを送信する際にその送信を行うときより過去に得られたチャネル情報を基に送信ウエイトの算出を行う。一般にはチャネル情報には時間変動があるため、過去の情報を用いた場合にはその時点の真のチャネル情報とは異なった値となっている可能性がある。この時間変動は不適切な送信ウエイトの算出につながり、端末局間で相互の干渉信号が残ることによる特性劣化が問題となることがある。しかし一方で、チャネル情報の頻繁なフィードバックは、回線上のオーバーヘッドを増大させ効率を低下させることにつながり好ましくない。結果として、マルチユーザMIMO伝送は比較的チャネルの時間変動が少ない環境で有効に動作することになる。このような環境は、例えば端末局が比較的高所に固定的に配置され、基地局装置と端末局とが見通し関係にある場合に現実となる。この場合でも、周りの環境例えば自動車や歩行者、樹木の風による揺れ等の変化によりチャネル情報に若干の変動が生じるが、特に端末局が指向性アンテナを用いるなどして、様々な方向からの反射波を除去するなどの処置を施すことにより、基地局装置と端末局との設置場所に変動がなければ、安定的な見通し波のみが支配的となりチャネル情報を安定化させることができる。図1は、本発明が適用される無線通信システムの概要を示す図である。同図において、無線通信システムは、基地局装置1と、端末局2-1~2-Nとを具備している。基地局装置1は、複数の送受信アンテナを備えている。以下、端末局2-1~2-Nのいずれか、又は全てを示す場合に端末局2という。無線通信システムは、基地局装置1と複数の端末局2との間において同一周波数で同一時刻に空間多重を行うマルチユーザMIMO伝送を用いた通信を行う。また、図に示すように、基地局装置1及び端末局2-1~2-Nは、ビルの屋上や鉄塔の上、電信柱の上、家屋の屋根や軒先など、比較的高所に固定的に設置されているものとする。この結果、基地局装置1の備えるアンテナと、端末局2-1~2-Nの備えるアンテナとは見通し環境にある。場合によっては端末局2-1~2-Nの備えるアンテナを指向性アンテナとすれば、基地局装置1と端末局2-1~2-Nとのそれぞれが備えるアンテナ間のチャネル情報は、見通し波が支配的な状況となる。このような環境で、一例として基地局装置1にNBS本のアンテナを水平面上で円形に配置し、その基地局装置1から距離L1及び距離L2離れた場所に2つの端末局2-A、2-BA及びBは1からNの中の異なるふたつの数を表すが配置されているものとする。基地局装置1の第iアンテナ1≦i≦NBSの座標をXi,Yi、j番目の端末局21≦j≦Nの座標をxj,yjとすると、チャネル情報ベクトルhjは以下の式21で与えられる。式21における^hj,1,^hj,2,...,^hj,NBSは、以下の式22で与えられ、式22におけるRj,iは以下の式23で与えられる、基地局装置1の第iアンテナと、j番目の端末局2との座標間の距離である。また、式21におけるCSNRは、基地局装置1の送信電力、基地局装置1のアンテナの利得、端末局2のアンテナの利得、使用周波数等で定められるSNR特性に対応する係数を表す。このようなチャネルモデルで、2つの端末局2-A及び端末局2-Bのなす角度をθとし、角度θに対し式20にて表される評価関数を評価すると、角度θが所定の角度θ1までは安定して評価関数が増大傾向にあり、この角度θ1を超えたところからランダムに評価関数が変動し始める傾向がある。また、目標とする評価関数値の下限を基準とするならば、角度0~θ2までの領域はこの下限値を下回る可能性が高く、逆に角度θ2~θ1までの角度は安定して評価関数値がこの下限よりも高い値を示す。なお、端末局2-A及び端末局2-Bがなす角度θとは、基地局装置1の位置ないしは基地局装置1が備える複数のアンテナの中心位置から端末局2-Aに向かうベクトルと、基地局装置1から端末局2-Bに向かうベクトルとがなす角度のことである。図2は、本発明の動作原理に係る評価関数の角度依存性を示すグラフである。同図は、基地局装置1のアンテナの本数を100本、L1=L2=1000m、使用する周波数を2.5GHzとした場合における、角度θが0度から180度までの評価関数の値を示す。同図によれば、評価関数値の下限の目標値を0.8とした場合、角度θ1として約26度、角度θ2として約4度を設定すれば、角度4度から角度26度程度の領域は非常に安定して高い評価関数値を示す傾向があり、角度26度を超えると、全体的には平均は0.9程度の高い値を示すものの、時折、0.7程度の低い値を示す傾向がある。この振る舞いは、端末局2の座標により若干異なる振る舞いとはなるが、角度0度からθ1度まではこの図のように安定した増加傾向を示した後、角度θ1度を超えるとランダムな振る舞いとなる点は共通である。また、この目標とする評価関数値の下限に対する角度の閾値θ1及び閾値θ2は評価において設定する様々なパラメータで若干異なるが、シミュレーションや実験等を通してその代表値を適切に選択すればよい。本発明ではこのような傾向を利用し、目標とする評価関数値の下限を与える角度θ2を閾値αと設定し、全方位360度の中で隣接する端末局2同士がなす角度が閾値α度以上となるように設定することで、少なくとも閾値α度以下の場合に起こりうる大きなチャネル情報ベクトルの相関を回避して、直交化ロスを可能な限り抑えることを実現する。なお、図2を用いた説明では角度θ2の算出方法を視覚的に説明したが、一般的には評価関数値をθ=0から徐々に増加させながら、所定の角度の区間内で連続的に評価関数の目標値上述の例では0.8を上回る条件を検索すれば良い。評価関数は、角度θ1以下の領域では大きく波打ちながら変動しているが、図2の角度4度から26度の区間では、連続的に目標値を上回っている。この区間の幅の設定条件は、角度θ2の近傍で評価関数が増減する周期よりも十分大きな値であればよく、例えば角度5度以上の幅で目標値以上となる条件などを設定すれば、図2の例では容易にθ2=4度と設定することが可能である。ここで、方位を決定するためには、基地局装置の備えるアンテナ群の中心を原点とする水平面内の直交座標系で与えられる情報を利用することが可能である。例えば、j番目の端末局2-j1≦j≦Nの座標をxj,yjとする。端末局2-jの方位θ、距離L={xj2yj2}1/2とするならば、Sinθ=yj/L、Cosθ=xj/Lとなるθを算出し、これをその端末の方位とすればよい。座標が3次元座標で与えられる場合には、z軸成分を考慮して角度θを算出しても構わないが、単純にz軸成分を省略した2次元平面への射影で単純化しても構わない。また、各端末局2の座標は緯度、経度で与えられるものでも構わないが、それを近似的にxyz直交座標系に焼きなおす作業を行い、方位θを決定すればよい。また、基地局装置1の備えるアンテナ群の中心を原点とするためには、任意の場所を座標原点として、基地局装置1の備えるアンテナ群の中心の座標情報と各端末局2のアンテナの座標がわかれば、それらの座標の相対成分から基地局装置1の備えるアンテナ群の中心を原点とする座標系に変換することも可能である。また、座標原点が基地局装置1の備えるアンテナ群の中心となる座標情報以外の情報であっても、演算によりこのような座標系に換算することもできる。例えば、カーナビゲーションシステムや、インターネット上で公開されている地域検索サービス例えば、Google登録商標Mapなどでは、住所情報から緯度経度情報を取得することが可能であり、このような一般的なデータベースを利用することにより住所情報を緯度経度情報に変換することが可能である。ここで、この緯度経度情報は近似的には地球の中心を原点とする極座標表示に相当するので、まずは極座標系から地球の中心を原点とするxyzの直交座標系に座標変換し、更に基地局装置1の備えるアンテナ群の中心に関するこの座標情報を起点とし、各端末局2の座標との差分から各端末局2との相対ベクトルを算出することで、基地局装置1を座標原点とする座標系における座標情報を間接的に取得することができる。このようにして、間接的に基地局装置1を座標原点とする座標系における座標情報を算出し、その後に方位に関する角度θの情報を取得することができる。なお、方位θがゼロとなる方向は、例えば東向きの方向と固定的に扱っても良いし、適当な端末局2を基準として、その端末局の存在する方向をθ=0としても良い。このように、一般的には座標情報を活用して方位情報を作成し、この方位情報をデータベース化して管理することで、各端末局の方位差を管理する方法が基本となる。また、この座標情報から方位情報への変換処理は、基地局装置1内で実施してもよいし、基地局装置1の外部で実施してその結果を基地局装置1に設けた記憶部に記憶させてもよい。また、座標情報が得られない場合であっても、例えば地図情報などからおおよその方位θを別途与えることができるならば、これで代用しても構わない。この作業は、例えば座標情報の代わりの住所情報等を基に、機械的ソフトウエア処理的に方位θを定める処理で実現しても構わないし、人が地図を参照して手作業で行ったとしても構わない。このようにして各端末局2の方位θに関する情報をデータベース化し、必要に応じてその値をデータベースから読み出して利用することも可能である。一般に、基地局装置1から距離が離れるほど、座標の誤差が角度θの誤差として現れる影響は小さくなるため、方位に関する情報はそれほど高い精度が求められないため、近似的に方位を設定できるその他の方法を用いる場合でも、本発明は適用可能である。また、方位情報は角度θそのものである必要はなく、角度方向を幾つかの区間に分け、そのどの領域に属するかという加工した方位情報として管理しても構わない。更には、この方位情報を加工した別の情報として、任意の2つの端末局における方位の差分が所定の閾値以上となるようなスケジューリング結果、すなわち端末局の組み合わせパターンを事前に生成して記録することで、結果的に任意の2つの端末局における方位の差分が所定の閾値以上となることを保証してもよい。なお、以下の実施形態に示すスケジューリング処理は、アップリンク及びダウンリンクでは別々に行う。また、OFDMAなどでは周波数方向即ちサブキャリア単位でスケジューリング処理を行うことになる。更に、OFDMAに加えてOFDMの場合でも、各端末が必要とする無線リソース割り当てサブキャリア数、割り当てOFDMシンボル数、及び伝送レートで決まる割当量は異なるため、OFDMシンボルごとに必要に応じて組み合わせを変えるスケジューリング処理を実施してもよい。この際、時間軸方向及び周波数軸方向のスケジューリング処理は、同時に並列的なスケジューリング処理を行っても、所定の順番でシリアルな処理を行っても構わない。以下の実施形態における説明では、あくまでもその中のひとつの周波数軸上のスロット例えばサブキャリア及び時間軸上のスロットOFDMシンボル等の組み合わせに対して、このような処理が実施されることを説明するものであり、周波数軸及び時間軸の組み合わせ全体での実現方法はここでは問わない。以下に、個々の実施形態に基づき、図を用いて詳細な説明を行う。[第1の実施形態]図3は、第1の実施形態におけるスケジューリング処理回路10の構成を示す概略ブロック図である。本実施形態における基地局装置は、図23及び図24に示した基地局装置900の構成において、スケジューリング処理回路176に替えて、図3に示すスケジューリング処理回路10を備えた基地局装置である。スケジューリング処理回路10は、図3に示すように、端末局方位記憶部11と、通信相手候補リスト生成部12と、通信相手選択部14と、無線リソース割当部15とを有している。端末局方位記憶部11は、各端末局2-jの方位θを示す方位情報を記憶している。通信相手候補リスト生成部12は、MAC層処理回路174から通知される情報であって帯域の割り当て待ちの端末局2を示す情報に基づいて、同時に空間多重して通信をする端末局2の候補リストを生成する。例えば、生成される候補リストには、ダウンリンクにおけるスケジューリングであれば、基地局装置において送信すべきデータが存在する端末局2から選択された端末局2が含まれ、アップリンクにおけるスケジューリングであれば、無線リソースの割り当て要求を送信した端末局2から選択された端末局2が含まれる。なお、通信相手候補リスト生成部12は、MAC層処理回路174から通知される情報に加えて通信品質に関する要求条件などを更に加味した優先順位などに基づいて、候補リストを生成するようにしてもよい。通信相手選択部14は、端末局方位記憶部11に記憶されている方位情報に基づいて、通信相手候補リスト生成部12が生成した候補リストに含まれる端末局2から、基地局装置の通信相手となる端末局2の組み合わせを選択し、選択した端末局2の組み合わせを示す選択情報を無線リソース割当部15に出力する。すなわち、選択情報は、基地局装置との間において同一周波数で同一時刻に空間多重を行う端末局2の組み合わせを示すことになる。無線リソース割当部15は、通信相手選択部14から入力される選択情報が示す端末局2それぞれに対して、送受信すべきデータ量などに基づいて無線リソースを割り当てる。無線リソース割当部15は、各端末局2に割り当てた無線リソースと、選択情報が示す端末局2の組み合わせとを示すスケジューリング情報を生成し、生成したスケジューリング情報スケジューリング処理結果を通信制御回路172に出力する。図4は、本実施形態におけるスケジューリング処理を示すフローチャートである。スケジューリング処理回路10において、スケジューリング処理が開始されるとステップS1、MAC層処理回路174からの情報などに基づいて、通信相手候補リスト生成部12が候補リストを生成するステップS2。通信相手選択部14は、候補リストに含まれる端末局2から1局を選択して、通信相手として確定するステップS3。ステップS3における端末局2の選択は、例えば待ち行列送信ないしは受信すべきデータがある状態で、順番の待ち時間が長い順に生成されたリストにおいて先頭の端末局2であったり、QoSQualityofServiceクラスが高位の高品質が要求される端末局2であったり、所定のルールのもとで選択される。1局が確定した状態で、通信相手選択部14は、更に続けて2局目の端末局2として、更に候補リストから1局を追加で選択するステップS4。この際、既に全ての候補を選択し終わっているか否か、すなわち更なる選択は不可の状態であるか否かを通信相手選択部14は判断するステップS5。選択不可の場合ステップS5:Yes、通信相手選択部14はスケジューリング処理を終了し、これまでに確定した端末局2を通信相手、すなわち同時に空間多重して通信を行う端末局2の組み合わせとし、当該端末局2の組み合わせを示す選択情報を無線リソース割当部15に出力するステップS10。一方、選択が可能であった場合ステップS5:No、通信相手選択部14は、既に確定した端末局2の方位情報と、最後に選択した端末局2の方位情報とを端末局方位記憶部11から取得するステップS6。通信相手選択部14は、取得した方位情報に基づいて、既に確定した端末局2と、選択した端末局2との方位差が所定の閾値α以上であるか否かを判定しステップS7、方位差が閾値α以上である場合ステップS7:Yes、選択した端末局2を通信相手として確定するステップS8。通信相手選択部14は、既に確定した端末局2の数が空間多重の上限に達したか否かを判定しステップS9、上限に達している場合ステップS9:Yes、スケジューリング処理を終了し、これまでに確定した端末局2を通信相手とし、当該端末局2の組み合わせを示す選択情報を無線リソース割当部15に出力するステップS10。一方、ステップS7において、方位差が閾値α未満である場合ステップS7:No、通信相手選択部14は、処理をステップS4に戻し、ステップS4からステップS9を繰り返す。また、ステップS9において、上限に達していない場合ステップS9:No、通信相手選択部14は、処理をステップS4に戻し、ステップS4からステップS9を繰り返す。なお、ここでの方位情報は方位角を適当な刻み幅で階級化し、その階級の代表値を用いて管理しても構わない。この場合、方位差が閾値α以上であるか否かの判断は、例えば階級の代表値の差分が閾値以上か否かの判断であっても構わないし、階級の刻み幅を考慮して所定の階級数以上、階級値が離れているか否かなどの判断であっても構わない。[第2の実施形態]以上の第1の実施形態に関する説明では、通信相手の候補に含まれる2つの端末局2間における角度差を算出する処理を含むスケジューリング処理を示した。しかし、選択した端末局2間における方位差が所定の閾値α度以上であることを担保するには、必ずしも2つの端末局2の方位差を選択するたびに算出する処理を必要としない。図5は、第2の実施形態におけるスケジューリング処理の割り当て禁止領域及び割り当て可能領域を示す概略図である。同図において、円の中心に基地局装置が配置されている場合に、ハッチングされた領域は当該領域に位置する端末局2に無線リソースを割り当てない割り当て禁止領域を表し、残りの領域は当該領域に位置する端末局2に無線リソースを割り当てる割り当て可能領域を表す。また、同図では、空間多重数の目標値を12にした場合を示している。割り当て禁止領域と、割り当て可能領域は、基地局装置を中心として円周方向に交互に配置されている。割り当て禁止領域は、所定の閾値α度ないしはそれ以上の角度幅を有する領域に設定される。同時に空間多重することができる端末局の上限値、ないしは空間多重数の目標値をMとすれば、全方位360度をM分割し、360/M-α度ないしはそれ以下の角度幅を有する領域が割り当て可能領域に設定される。このような領域を定義し、各割り当て可能領域から1台以内で端末局2の割り当てを行えば、選択した端末局2において相互の方位差はα度以上になることを保証することができる。この際、必ずしも全ての割り当て可能領域に端末局2を割り当てる必要はない。送受信すべきデータの存在する無線リソースの割り当てを待つ端末局2が存在しなければ、当然ながらその割り当て可能領域に対する端末局2の割り当てはなしとなる。また、図5において示した領域の配置例では、均等に割り付けを行った例を示したが、全方位で均等である必要もない。例えば、端末局2の密度の低い方位における領域では割り当て可能領域の角度幅を広めに設定するなど、方位によって各領域の角度幅が異なるものであっても構わない。また、上述の例では空間多重数の目標値Mに対し全方位360度をM分割する場合を示したが、空間多重数の目標値Mよりも大きな数で全方位360度を分割しても構わない。このような割り当て可能領域を規定した情報以降、全体割り当て領域設定パターンという。を複数セット用意しておき、以降のスケジューリング処理に利用する。この全体割り当て領域設定パターンの作成は、何らかのルールに基づいて機械的に自動生成しても構わないし、別途、作成した情報を外部から基地局装置に設定しても構わない。自動的に作成するルールとは、例えば任意の2以上の整数をγとし、割り当て可能領域の全方位360度をM×γ分割し、全方位360度をM分割して作成した全体割り当て領域設定パターンの割り当て可能領域の境界を360/M×γ度ずつシフトさせたものをγ種類用意してもよいし、適当な方向を基点として、1つの全体割り当て領域設定パターンを所定の角度ずつ回転させたものであってもよい。更には、端末局2の空間的な分布の偏りを意識し、端末局2が多く存在している方向に特に集中的に割り当て可能領域が位置するようなパターンであっても構わない。また、第1の実施形態では、基地局装置において各端末局2の方位情報を管理する構成を説明した。これに対して、本実施形態では、基地局装置において上述のようにして用意される全体割り当て領域設定パターンごとに、各割り当て可能領域に対応する端末局をリストアップし、事前にデータベース化している。すなわち、スケジューリング時に各端末局2の位置情報を直接的に用いずとも、各端末局2の位置又は端末局2間の方位に基づいて生成した代替の情報を用いることにより、簡易な処理演算で端末局のスケジューリングを行うことができる。なお、データベース化される情報は、方位を所定の領域に階級化した加工情報とも理解できる情報であり、本発明はこのような形態の方位情報をも利用可能である。また、このデータベース化の作業も自動的にデータベース化する処理を基地局装置が備えていてもよいし、別途、作成した情報を外部から基地局装置に設定しても構わない。図6は、本実施形態におけるスケジューリング処理回路20の構成を示す概略ブロック図である。本実施形態における基地局装置は、図23及び図24に示した基地局装置900の構成において、スケジューリング処理回路176に替えて、スケジューリング処理回路20を備えた基地局装置である。スケジューリング処理回路20は、図6に示すように、領域設定パターン記憶部21と、端末局位置記憶部22と、通信相手候補リスト生成部12と、通信相手選択部24と、端末局存在領域記憶部25と、無線リソース割当部15とを有している。なお、スケジューリング処理回路20において第1の実施形態と同じ機能部には同じ符号を付して、その説明を省略する。領域設定パターン記憶部21には、上述した全体割り当て領域設定パターン例えば、図5が予め複数記憶されている。端末局位置記憶部22には、自装置基地局装置の配下の端末局2ごとに、端末局2が何処に位置しているか示す端末局位置情報例えば座標情報や方位情報などが予め記憶されている。端末局存在領域記憶部25には、領域設定パターン記憶部21に記憶された各全体割り当て領域設定パターンにおいて、各端末局2が位置している領域割り当て可能領域又は割り当て禁止領域を示す領域情報が予め記憶されている。端末局存在領域記憶部25に記憶されている領域情報は、端末局2と全体割り当て領域設定パターンとそれぞれを識別する情報をインデックスとして、当該端末局2が割り当て可能領域又は割り当て禁止領域のいずれの領域に位置するかを検索できる2次元テーブルとして構成してもよいし、各全体割り当て領域設定パターンごとに各端末局2をインデックスとして、当該端末局2が割り当て可能領域又は割り当て禁止領域のいずれの領域に位置するかを検索できる複数の1次元テーブルとして構成してもよいし、如何なるものであっても構わない。また、端末局存在領域記憶部25に記憶されている領域情報は、各端末局と、割り当て可能領域又は割り当て禁止領域との対応関係が記憶されているテーブルとして構成し、割り当て可能領域及び割り当て禁止領域と、端末局との両方をインデクッスとして検索できるようにしてもよい。通信相手選択部24は、スケジューリング処理において、通信相手候補リスト生成部12が生成する候補リストと、領域設定パターン記憶部21に記憶されている全体割り当て領域設定パターンと、端末局存在領域記憶部25に記憶されている領域情報とに基づいて、同時に空間多重して通信をする端末局2の組み合わせを選択する。通信相手選択部24は、選択した端末局2の組み合わせを示す選択情報を無線リソース割当部15に出力する。なお、通信相手選択部24は、スケジューリング処理を行う前に、領域設定パターン記憶部21に記憶されている全体割り当て領域設定パターンごとに、端末局位置記憶部22に記憶されている端末局位置情報に基づいて、割り当て可能領域又は割り当て禁止領域のいずれの領域に位置しているかを端末局2ごとに検出し、検出した結果を領域情報として端末局存在領域記憶部25に記憶させるようにしてもよい。図7は、本実施形態におけるスケジューリング処理を示すフローチャートである。スケジューリング処理回路20において、スケジューリング処理が開始されるとステップS11、MAC層処理回路174からの情報などに基づいて、通信相手候補リスト生成部12が候補リストを生成するステップS12。通信相手選択部24は、領域設定パターン記憶部21に記憶されている複数の全体割り当て領域設定パターンからいずれか1つの全体割り当て領域設定パターンを選択するステップS13。その後、通信相手選択部24は、端末局存在領域記憶部25に記憶されている領域情報に基づいて、選択した全体割り当て領域設定パターンにおける割り当て可能領域ごとに、候補リストに含まれる端末局2であって割り当て可能領域に位置する端末局2から1台以内の端末局2を選択しステップS14、合計で空間多重の目標値以内の台数で全体の端末局2の組み合わせを確定しスケジューリング処理を終了するステップS15。ここで、ステップS14においては、割り当て可能領域に対する端末局2を選択する方法は如何なるものであってもよい。ただし、なるべく帯域割り当ての待ち時間を短縮し、公平性を確保するためには、例えば選び出した全体割り当て領域設定パターンに対応する各割り当て可能領域に該当する端末局2を端末局存在領域記憶部25から読み出し、その中で送信ないし受信すべきデータが存在し、かつ待ち時間の最も長い端末局2を優先的に割り当ててもよい。又は、QoSクラスが高位の高品質が要求される端末局2を優先的に選択したり、その他の所定のルールに基づいて選択したりしても構わない。更に、ステップS13においては、全体割り当て領域設定パターンの選択は如何なる方法で決定しても構わない。例えば、全体の端末局2の中で、待ち行列送信ないしは受信データがある状態で、順番の待ち時間が最も長い順の先頭の端末局2や、QoSクラスが高位の高品質が要求される最優先の端末局2が多く割り当て可能領域に含まれる全体割り当て領域設定パターンを優先的に選択しても構わない。また、全ての全体割り当て領域設定パターンが均等に利用される必要はなく、トラヒックや端末局2の配置の偏りなどを考慮して、利用頻度を調整しても構わない。[第3の実施形態]以上の第2の実施形態に関する説明では、割り当ての都度、端末局2の組み合わせ決定のために全体割り当て領域設定パターンを選択し、全体割り当て領域設定パターンの割り当て可能領域ごとに端末局2を選択して全体の組み合わせを決定していた。しかし、図1に示すような基地局装置と端末局2との間が見通し環境となるシステムを想定する場合、端末局2は固定的に設置されている場合が多く、その場合にはこの手の作業をある程度まで事前に行っておくことも可能である。これは、チャネル情報自体には時変動が存在するが、図4及び図7にて説明を行った処理には時変動を伴うチャネルの情報利用が含まれていないためであり、チャネル情報を意識せずにある程度の処理までを事前に行うことが可能となる。図8は、第3の実施形態におけるスケジューリング処理回路30の構成を示す概略ブロック図である。本実施形態における基地局装置は、図23及び図24に示した基地局装置900の構成において、スケジューリング処理回路176に替えて、図8に示すスケジューリング処理回路30を備えた基地局装置である。スケジューリング処理回路30は、図8に示すように、組合せパターン記憶部31と、通信相手候補リスト生成部12と、通信相手選択部34と、無線リソース割当部15とを有している。なお、スケジューリング処理回路30において第1の実施形態と同じ機能部には同じ符号を付して、その説明を省略する。組合せパターン記憶部31には、端末局2の組み合わせが予め複数記憶されている。通信相手選択部34は、組合せパターン記憶部31に記憶されている端末局2の組み合わせと、通信相手候補リスト生成部12が生成する候補リストとに基づいて、同時に空間多重して通信する端末局2の組み合わせを選択する。通信相手選択部34は、選択した端末局2の組み合わせを示す選択情報を無線リソース割当部15に出力する。図9は、本実施形態におけるスケジューリング処理回路30に係る処理を示すフローチャートである。図9Aは、組合せパターン記憶部31に記憶されている端末局2の組み合わせを定める事前処理を示すフローチャトである。図9Bは、スケジューリング処理回路30が行うスケジューリング処理を示すフローチャートである。事前処理は、事前に図5に示した全体割り当て領域設定パターンと、そのパターンにおける割り当て可能領域に対応する端末局2に関する情報とを取得した状態で処理を開始するステップS21。開始後、全体割り当て領域設定パターンをひとつ選択しステップS22、選択した全体割り当て領域設定パターンにおける各割り当て可能領域に対応する端末局2を示す情報を読み出しステップS23、各割り当て可能領域に対して1台以内で端末局2を選択しステップS24、全ての組み合わせ設定が完了したかの条件判断を行うステップS25。全ての組み合わせ設定が完了していない場合ステップS25:No、処理をステップS22に戻し、ステップS22からステップS25までの処理を繰り返して行う。この際、ステップS22では繰り返し処理の都度全体割り当て領域設定パターンを変更する必要はなく、ひとつの全体割り当て領域設定パターンの各割り当て可能領域に対応する端末局2がいずれかの組み合わせに含まれるように繰り返し連続で同一パターンを選択し続けても構わない。なお、ステップS25における判断は、例えば目標となる組み合わせパターン数の選択が完了した場合であったり、全ての端末局2が必ず所定の数の組み合わせに属していることが確認できた場合であったり、更には所定のルールに従いシステマティックに組み合わせ選択を行う処理の完了をもって判断したり、如何なる条件でも構わない。ただし、必ず全ての端末局2がいずれかの組み合わせに含まれることを確実に行う必要がある。ステップS25において、組み合わせ設定が完了した場合ステップS25:Yes、これまでの端末局2の組み合わせの各パターンをデータベース化しステップS26、一連の処理を完了するステップS27。ここでのデータベース化とは、単純に端末局2の組み合わせ情報を記憶部に保存しておく他、例えば端末局2の任意の組み合わせを部分集合として含む端末局2の組み合わせを検索できるデータベースであっても構わない。このような一連の処理を事前処理として行い、その後のスケジューリング処理の際にこのデータベースを利用する。次に、図9Bに示すスケジューリング処理について説明する。ここでは、図9Aに示した事前処理の結果が、組合せパターン記憶部31に記憶されている場合について説明する。スケジューリング処理回路30において、スケジューリング処理が開始されるとステップS31、MAC層処理回路174からの情報などに基づいて、通信相手候補リスト生成部12が、送受信データが存在する帯域割り当ての候補となる端末局2をリストアップして候補リストを生成しステップS32、組合せパターン記憶部31に記憶されている端末局2の組み合わせから、優先度の高い端末局2をなるべく多く割り当てることができる組み合わせパターンを選択しステップS33、選択された組み合わせパターンに含まれる端末局2の組み合わせを選択情報として無線リソース割当部15に出力して、スケジューリング処理を終了するS34。ここで、ステップS33における優先度とは待ち行列の先頭ほど優先度が高いとしたり、ないしはQoSクラスの高位の品質が求められる端末を優先度が高いとしたり、如何なる優先度設定を行ってもよい。また、全ての端末局2が同一の優先度とする場合には、適当なルールで一時的な優先度を定めて処理を行っても構わない。更には、同一の優先度であれば、より多くの端末局2を組み合わせに取り込める組み合わせを選択しても構わない。このように、優先度が高い端末局2をより多く空間多重できる端末局2の組み合わせを選択し、同一条件で複数の組み合わせが候補となるのであればいずれの組み合わせを選択しても構わない。このように、本実施形態では既に各端末局2の明示的な方位情報は管理されていないが、組合せパターン記憶部31に記憶されている組み合わせパターンそのものに方位情報が含まれているものと解釈することができ、結果的に任意の2つの端末局における方位差は常に所定の閾値α以上となることが保証される。[第4の実施形態]次に、第3の実施形態で示したデータベースの具体例を第4の実施形態として説明する。ここでは、基地局装置の通信相手となる端末局2が8局1~8ある場合について説明する。図10は、第4の実施形態における端末局2の組み合わせ例を示す図である。図10に示される複数の組み合わせを示す情報は、組合せパターン記憶部31に予め記憶される情報である。図10において、縦方向には端末局1から端末局8までを順に示し、横方向には端末局2の組み合わせを示すパターンAからパターンNまでを順に示している。同図において、それぞれのパターンにおいて各端末局1~8に割り当てられている数字0又は1は、1が割り当てることを示し、0が割り当てないことを示している。便宜上、端末局2の番号に対する縦方向の引数をi、パターンに対する通し番号の引数をjとして表し、各割り当てを2次元配列のQi,jなる値で管理することにする。例えば、パターンAでは端末局1、2、3、4を組み合わせるものとし、この状態をQ1,1=Q2,1=Q3,1=Q4,1=1、Q5,1=Q6,1=Q7,1=Q8,1=0として管理する。また、ここでは一例として組み合わせパターンAから組み合わせパターンNの14通りの候補のみを選択肢としてリストアップし、これ以外の組み合わせはここでは考えないものとする。ここで、例えば6台の端末局2が帯域割り当ての順番待ちをしており、その優先順位が端末局2、端末局3、端末局4、端末局5、端末局1、端末局6の順番であったとする。同時に空間多重が可能な多重数の上限が4台だとすると、まずは端末局2、端末局3、端末局4、端末局5の4台の組み合わせを検索することになる。この場合、Q2,j×Q3,j×Q4,j×Q5,jをj=1からj=14の中で計算した時、この値が1となる組み合わせパターンがパターンAからパターンNの中にないかを検索する。しかし、ここではj=1からj=14の中にはQ2,j×Q3,j×Q4,j×Q5,j=1となる選択肢が見つからない。そこで、次に優先度の高い端末局2、端末局3、端末局4の3台に的を絞り、この3台に対してQ2,j×Q3,j×Q4,j=1となる組み合わせを検索する。すると、優先度の高い端末局2、端末局3、端末局4に帯域割り当てを行うのであれば、パターンAの組み合わせが適していることが分かる。更にパターンAの組み合わせを参照すれば、更に端末局1が組み合わせに含まれており、この結果、端末局2、端末局3、端末局4に端末局1を加えた4台をスケジューリング結果として選択することが可能になる。図11は、本実施形態におけるスケジューリング処理のフローチャートを示す図である。同図に示すフローチャートは、上述の処理の手順を示すものである。また、同フローチャートは、図9Bに示したスケジューリング処理におけるステップS33の処理を具体的に示している。つまり第4の実施形態は第3の実施形態の1つの具体例となっている。図9BにおけるステップS32の処理が完了するとステップS41、通信相手選択部34は、候補リストに含まれる端末局2から、所定のN局の端末局2を選択するステップS42。ここでのNとは例えば空間多重が可能な多重数の上限であってもよいし、ステップS32でリストアップされた端末局2の数が空間多重数の上限を下回るのであれば、リストアップされた候補の総数をNとしても構わない。次に、通信相手選択部34は、スケジューリング処理において用いる変数kの初期値としてk=Nを代入しステップS43、選択されたk局の端末局2が含まれる組み合わせパターンを、組合せパターン記憶部31が記憶している組み合わせパターンから検索するステップS44。ここで組み合わせパターンの検索対象となるデータベースは図10に示したものであっても構わないし、その他の形式のデータベースであっても構わない。通信相手選択部34は、この検索の結果として該当する組み合わせがあるか否かの判断を行いステップS45、該当する組み合わせがない場合ステップS45:No、k局の候補から優先順位の低い1局の端末局2を除外しステップS46、変数kをk-1の値に置き換えてステップS47、処理をステップS44に戻し、ステップS44からステップS47までの処理を繰り返し実行する。ステップS45において、該当する組み合わせパターンがある場合ステップS45:Yes、通信相手選択部34は、該当する組み合わせパターンが複数か否かを判断しステップS48、複数の組み合わせパターンが検索された場合ステップS48:Yes、複数の組み合わせパターンからいずれか1つの組み合わせパターンに絞り込みを行うステップS49。この処理の後、ないしはステップS48において単一の組み合わせパターンが検索された場合ステップS48:No、k局の選択済み端末局2に加えて当該組み合わせパターン内に更に割り当て可能な端末局2がいないかを検索し、無線リソースの割り当てが必要な端末局2があればその端末局2を加えた端末局2の組み合わせを確定しステップS50、一連のスケジューリング処理を終了するステップS51。ここでステップS50の処理は、図10を用いた例において、端末局2、端末局3、端末局4をパターンAで選択確定した後に端末局1を加える処理に相当する。なお、第3及び第4の実施形態等において、組合せパターン記憶部31に記憶させる端末局2の組み合わせデータベースとしては、例えば図10に示す条件を更に加工したデータベースとして、4台選択する場合には、{1,2,3,4⇒A}、{5,6,7,8⇒B}、{1,2,5,6⇒C}、{3,4,7,8⇒D}、{2,3,5,8⇒N}の合計14通り、3台選択する場合には{1,2,3⇒A}、{1,2,4⇒A}、{1,3,4⇒A}、{2,3,4⇒A}、{5,6,7⇒B}、{5,6,8⇒B}、{2,5,8⇒N}、{3,5,8⇒N}の合計56通り等のように、別の形式で管理していても構わない。また、この例では端末局2を2台選択する場合、1台のみ選択する場合のリストも合わせて用意しておくようにしてもよい。更に、上述の例ではステップS46において、k局の候補から優先順位の低い1局の端末局2を除外するとして説明したが、その他の類似の処理を適用することも可能である。先程の例では、優先順位が端末局2、端末局3、端末局4、端末局5の順番であったときに、ステップS46において優先順位の低い端末局5を除外した端末局2、端末局3、端末局4の組み合わせをk=3の場合の検索対象として限定していた。しかし、これに限らずに、同一のk=3に対して、優先順位が3番目の端末局4を除外する端末局2、端末局3、端末局5の組み合わせについてもk=3の検索対象としてもよい。この場合、同一のkに対して他の検索パターン端末局2の組み合わせがある場合にはステップS47にてkにk-1を代入せずに、他の検索パターンに対してステップS44からステップS47までの処理を繰り返し実行する構成になる。この場合も、本発明の実施形態の別の一例と位置づけられる。[第5の実施形態]以上の第1から第4の実施形態では、全てチャネル情報を参照しないで端末局2の組み合わせを選択する構成を説明した。しかし、例えば本発明の動作原理を示す図2においても、評価関数fθの値は目標とする閾値以下となる場合はある確率で発生するため、一旦選んだ組み合わせに対しても、このような相関の強い端末局2の組み合わせを含むことがないように無線リソースの割り当てを行うことが好ましい。そこで、第5の実施形態では、選択した端末局2の組み合わせに対し、閾値以下となる端末局2が含まれているか否かを判定し、端末局2の絞り込みを行う構成について説明する。図12は、第5の実施形態におけるスケジューリング処理回路40の構成を示す概略ブロック図である。本実施形態における基地局装置は、図23及び図24に示した基地局装置900の構成において、スケジューリング処理回路176に替えて、図12に示すスケジューリング処理回路40を備えた基地局装置である。スケジューリング処理回路40は、図12に示すように、端末局方位記憶部11と、通信相手候補リスト生成部12と、通信相手選択部14と、無線リソース割当部15と、通信相手絞込部46とを有している。なお、スケジューリング処理回路40において第1の実施形態と同じ機能部には同じ符号を付して、その説明を省略する。なお、スケジューリング処理回路40は、第1の実施形態におけるスケジューリング処理回路10に、通信相手絞込部46を加えた構成となっている。通信相手絞込部46は、通信相手選択部14から入力される選択情報が示す端末局2の組み合わせに、評価関数値が閾値以下となる端末局2の組み合わせが含まれているか否かを判定し、閾値以下となる端末局2を組み合わせから除外する絞り込み処理を行う。通信相手絞込部46は、絞り込まれた端末局2の組み合わせを示す絞り込み結果情報を無線リソース割当部15に出力する。なお、本実施形態において無線リソース割当部15は、絞り込み結果情報に基づいて無線リソースの割り当てを行う。図13は、本実施形態におけるスケジューリング処理を示すフローチャートである。スケジューリング処理回路40において、スケジューリング処理が開始されるとステップS61、通信相手選択部14が第1の実施形態において説明した手順で端末局2の組み合わせを決定するステップS62。その後、通信相手絞込部46は、所定のルールに基づいて、選択された端末局2に対して優先順位を設定しステップS63、優先順位が第1位の端末局2の選択を確定させるステップS64。その後、通信相手絞込部46は、優先順位を管理する変数kを2に設定しステップS65、続けて優先順位第k位の端末局2を選択しステップS66、各端末局2の規格化されたチャネル情報ベクトルを取得しステップS67、既に確定済みの優先順位第1位から第k-1位までのいずれの端末局2とも規格化されたチャネル情報ベクトルの内積値の絶対値が所定の閾値以下であるか否かの条件判断を行うステップS68。内積値の絶対値が閾値より大きい場合ステップS68:No、通信相手絞込部46は、選択した端末局2を組み合わせから除外するステップS69。ステップS69に引き続き、ないしはステップS68において全ての確定済みの端末局2との内積値の絶対値が閾値以下であると判断された場合ステップS68:Yes、変数kがステップS62で決定された端末局2の数であるNに一致するか否かの判断を行いステップS70、一致した場合ステップS70:Yes、ステップS69で除外された端末局2を除いた残りの端末局2で組み合わせを確定し、一連のスケジューリング処理を終了するステップS72。一方、ステップS70において、一致しない場合ステップS70:No、通信相手絞込部46は、変数kに1を加算しステップS71、処理をステップS66に戻し、ステップS66からステップS71までを繰り返す。なお、ここでは規格化したチャネル情報ベクトルを用いる場合を説明したが、規格化したチャネル情報ベクトルの内積値は、規格化する前のチャネル情報ベクトルの内積値を各ベクトルの絶対値で除算したものと一致する。したがって、規格化したチャネル情報ベクトルを用いる処理と、その代替手段で実施した演算処理結果は等価であり、処理的にも同一であるものとして説明を行っている。また、本実施形態において、第1の実施形態におけるスケジューリング処理回路10に通信相手絞込部46を加えたスケジューリング処理回路40の構成を説明したが、第2の実施形態におけるスケジューリング処理回路20、又は第3の実施形態におけるスケジューリング処理回路30に対して、同様に通信相手絞込部46を加えるようにしてもよい。この場合、ステップS62における端末局2の組み合わせの選択は、第2、第3又は第4の実施形態において示した手順で端末局2の組み合わせを決定する。また、図13で示した処理以外にも、このようなチャネル情報の相関を考慮したスケジューリングの実現方法は存在する。以下に第5の実施形態に対する変形例を示す。図14は、本実施形態に対する変形例のスケジューリング処理のフローチャートである。スケジューリング処理を開始するとステップS81、先の第1から第4の実施形態のいずれかにおいて示した手順で端末局2の組み合わせをM種類決定するステップS82。通信相手絞込部46は、このM種類の組み合わせの候補に対し、並列処理として、組み合わせごとに、各端末局2の規格化されたチャネル情報ベクトルを取得しステップS83-1~S83-M、組み合わせに含まれる各端末局2間の内積の絶対値を全て算出しステップS84-1~S84-M、組み合わせにおける内積値の絶対値の最大値を検索しステップS85-1~S85-M、M種類の組み合わせの中で内積値の絶対値の最大値が最小になる組み合わせを選択しステップS86、この選択された端末局2の組み合わせを用いて無線リソースの割り当てを行い一連の処理を終了するステップS87。ここで、ステップS83-1~S83-Mの処理は、事前に規格化したチャネル情報ベクトルを算出し記憶しておき、その記憶された情報を読み出す処理に置き換えることも可能である。また、ここではM系統の処理を並列処理するとして説明したが、当然ながら直列的にないしは並列処理と直列処理を組み合わせた形で、内容的に等価な処理を実現することも可能である。なお、その他のバリエーションとしては、ステップS86の処理を、例えば内積値の絶対値の平均値が最小になる組み合わせを選択この場合、ステップS85-1~S85-Mは内積の最大値の代わりに内積の平均値を求める処理に置き換えられるしたり、内積値の絶対値のβ乗の平均値が最小となる組み合わせを選択したり、様々な評価関数を定義し、その評価関数が最小ないしは最大となる組み合わせを選択するようにしてもよい。ここで、上述のβが1より大きい場合、より内積値の絶対値が大きいものほど重みが大きくなるため、全体的に内積値の絶対値が小さくまとまり、突出した大きな内積値を持つ組み合わせを選ばないようにする効果が得られる。βは整数である必要はないが、例えばβ=2などを設定すれば演算的にも簡易となる。また図13に示した処理は、逐次行う無線リソースの割り当て処理として実施する以外にも、第3の実施形態で示したように事前処理として端末局2の組み合わせの候補を生成する際に、例えば図13で示す処理を併せて事前に実施し、チャネル相関が大きい端末局2を一部除外した組み合わせを生成し、これをデータベース化して利用することも可能である。同様に、図14に示した処理は、第3の実施形態で示した組み合わせパターンの事前取得を行う際に、実運用時に必要となるパターン数よりも少し多めのM’ここでM<M’パターンを生成しておき、図14に示した処理で実際に使用する有効な組み合わせパターンをM’通りからM通りに限定し、これをデータベース化して利用するようにしても構わない。ここで用いるチャネル情報は、通信におけるチャネル推定処理やチャネル情報のフィードバック処理によって取得可能である。通常であれば、時変動を伴うチャネル情報であれば最新のチャネル情報を用いて上記の処理を実施すべきであるが、図13及び図14で示す処理には多くの演算量が伴うので、頻繁に情報更新するには負荷が大きい。そのような場合、ある程度の回数取得したチャネル情報を平均化し、平均化されたチャネル情報を用いて組み合わせ選択の際のチャネル相関を評価すれば、端末局2の組み合わせを記憶するデータベースの更新周期を長く設定しても、それなりの精度で準最適化を行うことができる。特に、通信サービスの運用開始前にチャネル情報の平均化を含む一連の処理を実施し、通信サービス運用中は同一のデータベースを利用することにより、サービス運用時の負荷を低減することが可能である。上述したように、各実施形態におけるスケジューリング処理回路を用いることにより、基地局装置に備えられているアンテナ数が多い環境であっても、スケジューリング処理において高次元の複素ベクトルの内積演算を大量に行うことなしに、より回路規模の小さい加算減算回路でチャネルの相関の大きな端末局の組み合わせを簡易に回避し、直交化ロスの小さい良好な端末局の組み合わせを選択することが可能となる。なお補足であるが、複素ベクトルの内積演算とは2つのベクトルの各成分の単純な乗算ではなく、一方のベクトルはエルミート共役つまり片方は成分の複素共役を取った値を用いるベクトルを取り各成分を乗算することを意味する。この組み合わせ選択は端末局の方位の相対的な角度差のみで求まるため、移動の伴わない端末局を前提にすれば、事前に方位に関するデータベースを作成しておき、通信中のスケジューリング処理においてはこのデータベースを基に単純な角度差の取得処理のみで組み合わせの可否判断が可能である。更に、チャネル情報ベクトルはサブキャリアごとに異なるため、従来であればサブキャリア単位で個別に組み合わせの可否判断を行わなければならないが、端末局の存在する方位による判断はサブキャリアに依存しない共通の判断条件であるため、特に全サブキャリアを同一の端末の組み合わせで利用するOFDM変調方式適用時には特に有効である。なお、上述の各実施形態では主としてOFDMA変調方式を適用する場合を例として示したが、本発明はあくまでも空間多重を行う端末局の組み合わせを行うスケジューリングに関する技術であり、例えばシングルキャリア周波数領域等化SingleCarrierFrequencyDomainEqualization技術を用いた空間多重伝送の場合も、物理レイヤの処理はそのままで同様に適用することは可能である。この場合、図23及び図24におけるMAC層処理回路174及び通信制御回路172よりも左側の回路構成はOFDMA変調方式に関する構成からSC-FDE方式の回路構成に変更になる。しかし、図3、図6、図8、及び図12におけるスケジューリング処理回路の構成に変更を加えることなく適用することが可能である。また、上述の各実施形態では、通信相手候補リスト生成部12がMAC層処理回路174から通知される情報を用いて候補リストを生成する構成を例として説明したが、通信制御回路172が各端末局に対する無線リソースの割り当ての要求を示す情報を有している場合には通信制御回路172から通知された情報を用いてもよいし、基地局装置の外部に設けられた装置が当該情報を有している場合には外部に設けられた装置から当該情報を取得するようにしてもよい。また、上述の各本実施形態では複数の端末局宛の信号を同時に空間多重する技術としてマルチユーザMIMO技術におけるスケジューリング処理を例として説明したが、これは異なる端末局を同一時刻に同一周波数において空間多重する技術を広義の意味でマルチユーザMIMO技術として説明したものであり、複数のアンテナを用いて空間多重する空間多重伝送の際のスケジューリング処理であれば送信及び受信における信号処理にかかわらず適用することができる。例えば、複数のアンテナ素子に対してフェーズドアレイ技術を用いて制御し、複数のアンテナ素子を合成して形成される仮想的な指向性アンテナの指向性を利用して空間多重を行うSDMASpaceDivisionMultipleAccess技術は、一般的にはマルチユーザMIMO技術とは分けて議論されるが、これも広義の意味ではマルチユーザMIMO技術の一種と理解できる。同様に、その他の信号処理技術による空間多重を用いた場合でも、その際の空間多重を行う端末局の組み合わせに関するスケジューリング処理として適用する場合には、本発明はそれを包含するものとする。また、第1及び第5の実施形態において、基地局装置がスケジューリング処理回路10内に端末局方位記憶部11を備える構成について説明したが、これに限ることなく、各端末局2の方位情報を記憶しているサーバ装置を設け、スケジューリング処理回路10が当該サーバ装置から方位情報を取得するようにしてもよい。同様に、第2、第3及び第4の実施形態において、領域設定パターン記憶部21や、端末局位置記憶部22、端末局存在領域記憶部25、組合せパターン記憶部31に記憶されている情報を記憶しているサーバ装置を設け、スケジューリング回路が当該サーバ装置から情報を取得するようにしてもよい。なお、本発明におけるスケジューリング処理回路の機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することによりスケジューリング処理を行ってもよい。なお、ここでいうコンピュータシステムとは、OSや周辺機器等のハードウエアを含むものとする。また、コンピュータシステムは、ホームページ提供環境あるいは表示環境を備えたWWWシステムも含むものとする。また、コンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ROM、CD-ROM等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。更にコンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムが送信された場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリRAMのように、一定時間プログラムを保持しているものも含むものとする。また、上記プログラムは、このプログラムを記憶装置等に格納したコンピュータシステムから、伝送媒体を介して、あるいは、伝送媒体中の伝送波により他のコンピュータシステムに伝送されてもよい。ここで、プログラムを伝送する伝送媒体は、インターネット等のネットワーク通信網や電話回線等の通信回線通信線のように情報を伝送する機能を有する媒体のことをいう。また、上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであってもよい。更に、前述した機能をコンピュータシステムに既に記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるもの、いわゆる差分ファイル差分プログラムであってもよい。"