下記a~cの条件を満たす油脂組成物。a全トリアシルグリセロール中のC44~C48トリアシルグリセロール構成する脂肪酸残基の総炭素数が44~48であるトリアシルグリセロール含量が20質量以上b全トリアシルグリセロール中のSU2トリアシルグリセロール構成する脂肪酸残基の1つが飽和脂肪酸残基、構成する脂肪酸残基の2つが不飽和脂肪酸残基であるトリアシルグリセロール及びU3トリアシルグリセロール構成する脂肪酸残基の3つ全てが不飽和脂肪酸残基であるトリアシルグリセロールの合計含量が40質量以下c全構成脂肪酸中の不飽和脂肪酸含量が18質量以上油相中に下記油脂Aを0.5~15質量含有する請求項1に記載の油脂組成物。油脂A:全構成脂肪酸中に不飽和脂肪酸を15質量以下、炭素数12~14の飽和脂肪酸を20~60質量、炭素数16~18の飽和脂肪酸を40~80質量含有し、かつ、エステル交換することにより得られる油脂全構成脂肪酸中のベヘン酸含量が0.2~10質量である請求項1に記載の油脂組成物。前記油脂組成物がベーカリー食品に用いられる請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の油脂組成物。前記ベーカリー食品が複合食品に用いられる請求項4項に記載の油脂組成物。請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の油脂組成物を用いて製造したベーカリー食品。前記ベーカリー食品が複合食品に用いられる請求項6に記載のベーカリー食品。請求項6又は請求項7に記載のベーカリー食品と油性食品とを組み合わせた複合食品。前記油性食品がチョコレートである請求項8に記載の複合食品。本発明の目的は、ベーカリー食品と油性食品とを組み合わせた複合食品において、経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化、油性食品部分のブルームを抑制することのできるベーカリー食品用の油脂組成物を提供することである。また、本発明の目的は、ベーカリー食品と油性食品とを組み合わせた複合食品において、経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化、油性食品部分のブルームが抑制された複合食品を提供することである。本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討を行った結果、特定のトリアシルグリセロールを特定量含み、不飽和脂肪酸を特定量含む油脂組成物をベーカリー食品用の油脂として用いると、複合食品に経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化、油性食品部分のブルームが抑制されることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の第1の発明は、下記a~cの条件を満たす油脂組成物である。a全トリアシルグリセロール中のC44~C48トリアシルグリセロール構成する脂肪酸残基の総炭素数が44~48であるトリアシルグリセロール含量が20質量以上b全トリアシルグリセロール中のSU2トリアシルグリセロール構成する脂肪酸残基の1つが飽和脂肪酸残基、構成する脂肪酸残基の2つが不飽和脂肪酸残基であるトリアシルグリセロール及びU3トリアシルグリセロール構成する脂肪酸残基の3つ全てが不飽和脂肪酸残基であるトリアシルグリセロールの合計含量が40質量以下c全構成脂肪酸中の不飽和脂肪酸含量が18質量以上本発明の第2の発明は、油相中に下記油脂Aを0.5~15質量含有する第1の発明に記載の油脂組成物である。油脂A:全構成脂肪酸中に不飽和脂肪酸を15質量以下、炭素数12~14の飽和脂肪酸を20~60質量、炭素数16~18の飽和脂肪酸を40~80質量含有し、かつ、エステル交換することにより得られる油脂本発明の第3の発明は、全構成脂肪酸中のベヘン酸含量が0.2~10質量である第1の発明に記載の油脂組成物である。本発明の第4の発明は、前記油脂組成物がベーカリー食品に用いられる第1の発明~第3の発明のいずれか1つの発明に記載の油脂組成物である。本発明の第5の発明は、前記ベーカリー食品が複合食品に用いられる第4の発明に記載の油脂組成物である。本発明の第6の発明は、第1の発明~第5の発明のいずれか1つの発明に記載の油脂組成物を用いて製造したベーカリー食品である。本発明の第7の発明は、前記ベーカリー食品が複合食品に用いられる第6の発明に記載のベーカリー食品である。本発明の第8の発明は、第6の発明又は第7の発明に記載のベーカリー食品と油性食品とを組み合わせた複合食品である。本発明の第9の発明は、前記油性食品がチョコレートである第8の発明に記載の複合食品である。本発明によると、ベーカリー食品と油性食品とを組み合わせた複合食品において、経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化、油性食品部分のブルームを抑制することのできるベーカリー食品用の油脂組成物を提供することができる。また、本発明によると、ベーカリー食品と油性食品とを組み合わせた複合食品において、経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化、油性食品部分のブルームが抑制された複合食品を提供することができる。以下に本発明について詳細に説明する。本発明の油脂組成物は、下記a~cの条件を満たすことを特徴とする。a全トリアシルグリセロール中のC44~C48トリアシルグリセロール含量が20質量以上b全トリアシルグリセロール中のSU2トリアシルグリセロール及びU3トリアシルグリセロールの合計含量が40質量以下c全構成脂肪酸中の不飽和脂肪酸含量が18質量以上本発明の油脂組成物において、全トリアシルグリセロール中のC44~C48トリアシルグリセロール含量条件aは、20質量以上であり、好ましくは20~65質量であり、より好ましくは30~55質量であり、更に好ましくは30~53質量であり、最も好ましくは32~50質量である。全トリアシルグリセロール中のC44~C48トリアシルグリセロール含量が上記範囲にあると、複合食品において経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化を抑制することができる。なお、本発明において、C44~C48トリアシルグリセロールとは、トリアシルグリセロールを構成する脂肪酸残基の総炭素数が44~48であるトリアシルグリセロールを意味する。脂肪酸残基の総炭素数が44であるトリアシルグリセロールとしては、例えば、脂肪酸残基がラウリン酸炭素数12、パルミチン酸炭素数16、パルミチン酸炭素数16から構成されるトリアシルグリセロール等が挙げられる。また、脂肪酸残基の総炭素数が46であるトリアシルグリセロールとしては、例えば、脂肪酸残基がラウリン酸炭素数12、パルミチン酸炭素数16、オレイン酸炭素数18から構成されるトリアシルグリセロール等が挙げられる。また、脂肪酸残基の総炭素数が48であるトリアシルグリセロールとしては、例えば、脂肪酸残基がラウリン酸炭素数12、オレイン酸炭素数18、オレイン酸炭素数18から構成されるトリアシルグリセロール等が挙げられる。以後、C44~C48トリアシルグリセロールはC44~C48TAGと記載することがある。また、以後、トリアシルグリセロールはTAGと記載することがある。本発明の油脂組成物において、全トリアシルグリセロール中のSU2トリアシルグリセロール及びU3トリアシルグリセロールの合計含量条件bは、40質量以下であり、好ましくは5~40質量であり、より好ましくは10~40質量であり、更に好ましくは15~33質量である。最も好ましくは17~26質量である。全トリアシルグリセロール中のSU2トリアシルグリセロール及びU3トリアシルグリセロールの合計含量が上記範囲にあると、複合食品において経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化を抑制することができる。なお、本発明において、Sは飽和脂肪酸残基を意味し、Uは不飽和脂肪酸残基を意味する。よって、本発明において、SU2トリアシルグリセロールとは、トリアシルグリセロールを構成する脂肪酸残基の1つが飽和脂肪酸残基、構成する脂肪酸残基の2つが不飽和脂肪酸残基であるトリアシルグリセロールを意味する。以後、SU2トリアシルグリセロールはSU2と記載することがある。また、本発明において、U3トリアシルグリセロールとは、トリアシルグリセロールを構成する脂肪酸残基の3つ全てが不飽和脂肪酸残基であるトリアシルグリセロールを意味する。以後、U3トリアシルグリセロールはU3と記載することがある。本発明の油脂組成物において、全構成脂肪酸中の不飽和脂肪酸含量条件cは、18質量以上であり、好ましくは18~55質量であり、より好ましくは25~50質量であり、更に好ましくは28~45質量であり、最も好ましくは32~42質量である。全構成脂肪酸中の不飽和脂肪酸含量が上記範囲にあると、得られるベーカリー食品の食感が良好なものとなる。本発明の油脂組成物は全構成脂肪酸中にベヘン酸炭素数22の飽和脂肪酸を含有することが好ましい。本発明の油脂組成物において、全構成脂肪酸中のベヘン酸含量は、好ましくは0.2~10.0質量であり、より好ましくは0.5~5.0質量であり、更に好ましくは1.0~3.5質量であり、最も好ましくは1.0~2.5質量である。全構成脂肪酸中のベヘン酸含量が上記範囲にあると、複合食品において経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化を抑制することができる。本発明の油脂組成物は全構成脂肪酸中にラウリン酸炭素数12の飽和脂肪酸を含有することが好ましい。本発明の油脂組成物において、全構成脂肪酸中のラウリン酸含量は、好ましくは7~35質量であり、より好ましくは7~30質量であり、更に好ましくは11~25質量であり、最も好ましくは17~25質量である。全構成脂肪酸中のラウリン酸含量が上記範囲にあると、複合食品において経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化を抑制することができる。本発明の油脂組成物は全構成脂肪酸中にパルミチン酸炭素数16の飽和脂肪酸を含有することが好ましい。本発明の油脂組成物において、全構成脂肪酸中のパルミチン酸含量は、好ましくは20~40質量であり、より好ましくは22~35質量であり、更に好ましくは25~31質量であり、最も好ましくは27~31質量である。本発明の油脂組成物は全構成脂肪酸中に炭素数14以下の飽和脂肪酸を含有することが好ましい。本発明の油脂組成物において、全構成脂肪酸中の炭素数14以下の飽和脂肪酸含量は、好ましくは10~40質量であり、より好ましくは20~35質量であり、更に好ましくは25~35質量であり、最も好ましくは27~32質量である。本発明の油脂組成物は全構成脂肪酸中にトランス脂肪酸を実質的に含有しないことが好ましい。本発明の油脂組成物において、全構成脂肪酸中のトランス脂肪酸含量は、好ましくは10質量以下であり、より好ましくは5質量以下であり、更に好ましくは2質量以下であり、最も好ましくは1質量以下である。本発明の油脂組成物はトランス脂肪酸を多量に含む部分水素添加油を使用せずとも製造することが可能であるため、全構成脂肪酸中にトランス脂肪酸を実質的に含有しないものとすることができる。本発明の油脂組成物の調製に使用する油脂は、前記a~cの条件や前記脂肪酸含量を満たせば、特に制限されることなく、通常の食用油脂大豆油、菜種油、コーン油、ひまわり油、紅花油、ごま油、綿実油、米油、オリーブ油、落花生油、亜麻仁油、パーム油、パーム核油、ヤシ油、カカオ脂、乳脂や、これらの油脂の混合油、これらの油脂又は混合油の加工油脂エステル交換油、分別油、水素添加油等等を用いることができる。本発明の油脂組成物の調製に使用する油脂の好ましい例としては、下記C44~C48TAG含有油脂、下記油脂A、高エルシン酸菜種油の極度硬化油が挙げられる。本発明の油脂組成物はC44~C48TAG含有油脂を含有することが好ましい。本発明においてC44~C48TAG含有油脂とは、全トリアシルグリセロール中のC44~C48TAGの合計含量が30~55質量の油脂のことである。本発明の油脂組成物において、油相中のC44~C48TAG含有油脂の含量は、好ましくは30~100質量であり、より好ましくは45~100質量であり、更に好ましくは75~100質量であり、最も好ましくは85~98質量である。本発明で用いるC44~C48TAG含有油脂において、全トリアシルグリセロール中のC44~C48TAG含量は、30~55質量であり、好ましくは35~55質量であり、最も好ましくは40~50質量である。また、本発明で用いるC44~C48TAG含有油脂において、全構成脂肪酸中の不飽和脂肪酸含量は、好ましくは25~50質量であり、より好ましくは30~45質量であり、最も好ましくは32~42質量である。本発明で用いるC44~C48TAG含有油脂の好ましい例としては、ラウリン系油脂とパーム系油脂とのエステル交換油が挙げられる。本発明においてラウリン系油脂とは、全構成脂肪酸中にラウリンを40質量以上含有する油脂のことである。ラウリン系油脂の具体例としては、パーム核油、ヤシ油や、これらの混合油、これらの油脂又は混合油の加工油脂エステル交換油、分別油、水素添加油等が挙げられる。また、本発明においてパーム系油脂とは、パーム油自体や、パーム油の加工油脂エステル交換油、分別油、水素添加油等のことである。パーム系油脂の具体例としては、パーム油、パームオレイン、パームステアリン等が挙げられる。本発明で用いるラウリン系油脂とパーム系油脂とのエステル交換油としては、パーム核油とパーム油とのエステル交換油が好ましい。本発明で用いるラウリン系油脂とパーム系油脂とのエステル交換油において、ラウリン系油脂とパーム系油脂の配合比は、ラウリン系油脂:パーム系油脂の質量比で、好ましくは30:70~60:40であり、より好ましくは35:65~50:50であり、最も好ましくは35:65~45:55である。本発明で用いるラウリン系油脂とパーム系油脂とのエステル交換油を調製するためのエステル交換反応としては、特に制限はなく、位置選択性の低いエステル交換反応である非選択的エステル交換ランダムエステル交換、位置選択性の高いエステル交換反応である選択的エステル交換位置特異的エステル交換のどちらでもよいが、非選択的エステル交換であることが好ましい。また、本発明で用いるラウリン系油脂とパーム系油脂とのエステル交換油を調製するためのエステル交換の方法としては、特に制限はなく、化学的エステル交換、酵素的エステル交換のどちらの方法でもよいが、化学的エステル交換であることが好ましい。なお、化学的エステル交換は、触媒としてナトリウムメチラート等の化学触媒を用いて行われるものであり、反応は位置選択性の低い非選択的エステル交換となる。化学的エステル交換は、例えば、常法に従って、原料油脂を十分に乾燥させ、触媒を原料油脂に対して0.1~1質量添加した後、減圧下、80~120°Cで0.5~1時間攪拌しながら反応を行うことができる。エステル交換反応終了後は、水洗にて触媒を洗い流した後、通常の食用油の精製工程で行われる脱色、脱臭処理を施すことができる。本発明の油脂組成物は油相中に油脂Aを含有することが好ましい。本発明において油脂Aとは、全構成脂肪酸中に不飽和脂肪酸を15質量以下、炭素数12~14の飽和脂肪酸を20~60質量、炭素数16~18の飽和脂肪酸を40~80質量含有し、かつ、エステル交換することにより得られる油脂のことである。本発明の油脂組成物において、油相中の油脂Aの含量は、好ましくは0.5~15質量であり、より好ましくは1~10質量であり、更に好ましくは2~8質量であり、最も好ましくは3~7質量である。本発明で用いる油脂Aにおいて、全構成脂肪酸中の不飽和脂肪酸含量は、15質量以下であり、好ましくは10質量以下であり、更に好ましくは5質量以下であり、最も好ましくは2質量以下である。また、本発明で用いる油脂Aにおいて、全構成脂肪酸中の炭素数12~14の飽和脂肪酸含量は、20~60質量であり、好ましくは25~40質量であり、更に好ましくは28~35質量であり、最も好ましくは28~33質量である。また、本発明で用いる油脂Aにおいて、全構成脂肪酸中の炭素数16~18の飽和脂肪酸含量は、40~80質量であり、好ましくは46~70質量であり、更に好ましくは52~68質量であり、最も好ましくは61~68質量である。本発明で用いる油脂Aの好ましい例としては、ラウリン系油脂とパーム系油脂との混合油をエステル交換し、その後、ヨウ素価10以下となるまで水素添加完全水素添加であることが好ましいすることで得られる油脂を例示することができる。また、ラウリン系油脂とパーム系油脂をヨウ素価10以下となるようにそれぞれ別々に水素添加完全水素添加であることが好ましいを行い、その後、これらの混合油をエステル交換することで得られる油脂を例示することができる。また、ヨウ素価10以下のラウリン系油脂とヨウ素価20以下のパーム系油脂との混合油をエステル交換することで得られる油脂を例示できる。本発明で用いる油脂Aの原料油脂であるラウリン系油脂とパーム系油脂との組み合わせとしては、パーム核とパーム油、パーム核オレインとパームステアリン、パーム核ステアリンとハードステアリンが好ましい。本発明で用いる油脂Aにおいて、ラウリン系油脂とパーム系油脂の配合比は、ラウリン系油脂:パーム系油脂の質量比で、好ましくは30:70~70:30であり、より好ましくは40:60~60:40である。本発明で用いる油脂Aを調製するためのエステル交換反応としては、特に制限はなく、非選択的エステル交換、選択的エステル交換のどちらでもよいが、非選択的エステル交換であることが好ましい。また、本発明で用いる油脂Aを調製するためのエステル交換の方法としては、特に制限はなく、化学的エステル交換、酵素的エステル交換のどちらの方法でもよいが、化学的エステル交換であることが好ましい。化学的エステル交換は、前記した条件で行うことができる。また、本発明で用いる油脂Aを調製するための水素添加の方法としては、特に制限はなく、通常の方法により行うことができる。水素添加は、例えば、ニッケル触媒の下、水素圧0.02~0.3Mpa、160~200°Cの条件にて行うことができる。本発明の油脂組成物は油相中に高エルシン酸菜種油の極度硬化油好ましくはベヘン酸含量30質量以上を含有することが好ましい。高エルシン酸菜種油の極度硬化油は、エルカ酸炭素数22の不飽和脂肪酸含量の高い菜種油好ましくはエルカ酸含量30質量以上を完全水素添加して得られる油脂である。本発明の油脂組成物において、油相中の高エルシン酸菜種油の極度硬化油の含量は、好ましくは0.5~15質量であり、より好ましくは1~10質量であり、更に好ましくは2~8質量であり、最も好ましくは2~5質量である。本発明の油脂組成物は乳化剤を配合することができる。本発明の油脂組成物に用いる乳化剤としては、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、グリセリン有機酸脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル等の合成乳化剤や、レシチン大豆レシチン、卵黄レシチン等、リゾレシチン大豆リゾレシチン、卵黄リゾレシチン等、酵素処理卵黄、サポニン、植物ステロール類、乳脂肪球皮膜等の合成乳化剤でない乳化剤が挙げられ、これらは2種以上を併用して用いることもできる。本発明の油脂組成物に用いる乳化剤としては、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、レシチンの1種又は2種以上を用いることが好ましい。本発明の油脂組成物において、乳化剤の含量は、好ましくは0.01~5質量であり、より好ましくは0.05~3質量であり、最も好ましくは0.1~2質量である。乳化剤を上記範囲で配合すると、複合食品において経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化、油性食品部分のブルームを抑制することができる。本発明の油脂組成物には、その他の成分として、通常、ベーカリー食品に用いる油脂に配合される成分を配合することができる。その他の成分としては、水、増粘安定剤、食塩、塩化カリウム等の塩味剤、酢酸、乳酸、グルコン酸等の酸味料、糖類、糖アルコール類、ステビア、アスパルテーム等の甘味料、β-カロテン、カラメル、紅麹色素等の着色料、トコフェロール、茶抽出物カテキン等、ルチン等の酸化防止剤、小麦蛋白、大豆蛋白等の植物蛋白、卵、卵加工品、香料、全脂粉乳、脱脂粉乳、乳清蛋白等の乳製品、調味料、pH調整剤、食品保存料、果実、果汁、コーヒー、ナッツペースト、香辛料、カカオマス、ココアパウダー、穀類、豆類、野菜類、肉類、魚介類等の食品素材や食品添加物が挙げられる。本発明の油脂組成物は可塑性を付与した可塑性油脂組成物であることが好ましい。本発明の可塑性を付与した油脂組成物としては、水相を有するマーガリン油中水型乳化物、ファットスプレッド油中水型乳化物や水相を有さないショートニングが挙げられるが、ショートニングであることが好ましい。本発明の油脂組成物は、固体脂含量SFCが、好ましくは20°Cで18~35、25°Cで8~25、30°Cで3~15、35°Cで0.1~9であり、より好ましくは20°Cで20~30、25°Cで10~22、30°Cで5~13、35°Cで0.2~8であり、最も好ましくは20°Cで20~30、25°Cで10~22、30°Cで8~13、35°Cで1.5~7である。以後、固体脂含量はSFCと記載することがある。本発明の油脂組成物の製造方法は、特に制限されるものではなく、公知のベーカリー食品用油脂の製造条件及び製造方法により製造することができる。具体的には、配合する油溶成分を混合溶解することで製造することができる。また、可塑性を付与する場合は、配合する油溶成分を混合溶解したものを油相とし、必要により調製した水相を混合乳化した後、冷却し、結晶化させることで製造することができる。冷却、結晶化は、冷却可塑化させることが好ましい。冷却条件は、好ましくは-0.5°C/分以上、更に好ましくは-5°C/分以上である。この際、徐冷却より急冷却の方が好ましい。また、油相の調製後又は混合乳化後は、殺菌処理することが望ましい。殺菌方法としては、タンクでのバッチ式や、プレート型熱交換機、掻き取り式熱交換機を用いた連続式が挙げられる。冷却する機器としては、密閉型連続式チューブ冷却機、例えば、ボテーター、コンビネーター、パーフェクター、オンレーター等のマーガリン製造機やプレート型熱交換機等が挙げられる。また、冷却する機器としては、開放型のダイアクーラーとコンプレクターとの組み合わせも挙げられる。本発明の油脂組成物は、ベーカリー食品用油脂、特にベーカリー食品の練り込み用油脂として使用することができる。また、本発明の油脂組成物は、複合食品に用いるベーカリー食品用油脂、特に複合食品に用いるベーカリー食品の練り込み用油脂として好適に使用することができる。本発明の油脂組成物は、ベーカリー食品と油性食品とを組み合わせた複合食品において、経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化、油性食品部分のブルーム及び軟化を抑制することができる。なお、油脂中の各トリアシルグリセロール含量は、ガスクロマトグラフィー法により測定することができる例えば、AOCSCe5-86に準じて測定することができる。。また、油脂中の各脂肪酸含量は、ガスクロマトグラフィー法により測定することができる例えば、AOCSCe1f-96に準じて測定することができる。。また、油脂のSFCは、社団法人日本油化学会編、基準油脂分析試験法の2.2.9-2003固体脂含量NMR法に準じて測定することができる。また、油脂のヨウ素価は、社団法人日本油化学会編、基準油脂分析試験法の2.3.4.1-1996ヨウ素価ウィイス-シクロヘキサン法に準じて測定することができる。また、本発明において、全構成脂肪酸中の含量とは、油脂組成物に含まれる油脂トリアシルグリセロールを構成する脂肪酸全量に対する割合のことである。また、本発明において、SFCとは、油脂組成物に含まれる油脂のSFCのことである。本発明のベーカリー食品は、本発明の油脂組成物を用いて製造したことを特徴とする。本発明のベーカリー食品は、本発明の油脂組成物を含有するベーカリー生地を焼成することで得られる。ベーカリー生地は穀粉を主成分とし、本発明の油脂組成物を練り込んだものである。本発明において、穀粉とは、穀物を挽いて粉状にしたものであり、通常、ベーカリー生地に配合されるものであれば、特に制限なく使用することができる。穀粉の具体例としては、小麦粉強力粉、中力粉、薄力粉等、大麦粉、米粉、とうもろこし粉、ライ麦粉、そば粉、大豆粉等が挙げられる。本発明のベーカリー食品において、本発明の油脂組成物の配合量はベーカリー食品の種類によって異なるため、特に制限されるものではないが、ベーカリー生地に配合される穀粉100質量部に対して、好ましくは0.5~200質量部であり、より好ましくは2~150質量部であり、最も好ましくは5~100質量部である。本発明のベーカリー食品には、本発明の油脂組成物、穀粉以外に、通常、ベーカリー食品に配合されるものであれば、特に制限なく配合することができる。また、これらの配合量も、通常、ベーカリー食品に配合される範囲で特に制限なく配合することができる。具体的には、水、糖、糖アルコール、卵、卵加工品、澱粉、食塩、可塑性油脂、乳化剤、乳化起泡剤乳化油脂、チーズ、生クリーム、合成クリーム、ヨーグルト、全脂粉乳、脱脂粉乳、牛乳、濃縮乳、合成乳、イースト、イーストフード、カカオマス、ココアパウダー、チョコレート、コーヒー、紅茶、抹茶、野菜類、果物類、果実、果汁、ジャム、フルーツソース、肉類、魚介類、豆類、きな粉、豆腐、豆乳、大豆粉、大豆蛋白、膨張剤、甘味料、調味料、香辛料、着色料、香料等が挙げられる。本発明のベーカリー食品は、本発明の油脂組成物を用いること以外は、公知の製造条件及び製造方法により製造することができる。本発明のベーカリー食品の具体例としては、ビスケット、クッキー、クラッカー、乾パン、プレッツェル、カットパン、ウェハース、サブレ、ラングドシャ、マカロン等の焼き菓子、バターケーキ類パウンドケーキ、フルーツケーキ、マドレーヌ、バウムクーヘン、カステラ等、スポンジケーキ類ショートケーキ、ロールケーキ、トルテ、デコレーションケーキ、シフォンケーキ等、シュー菓子、発酵菓子、パイ、ワッフル等の洋生菓子、菓子パン、フランスパン、シュトーレン、パネトーネ、ブリオッシュ、ドーナツ、デニッシュ、クロワッサン等のパンが挙げられる。本発明のベーカリー食品は、焼き菓子であることが好ましい。本発明のベーカリー食品は、複合食品用のベーカリー食品として好適に使用することができる。本発明のベーカリー食品は、油性食品と組み合わせた複合食品において、経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化、油性食品部分のブルームを抑制することができる。また、本発明のベーカリー食品は、食感が良好なものである。本発明の複合食品は、本発明のベーカリー食品と油性食品とを組み合わせたことを特徴とする。本発明の複合食品は、本発明のベーカリー食品と油性食品とを接触させたものであれば、組み合わせ方法は特に制限されないが、組み合わせ方法としては、接着、被覆、挟む、注入、埋没、トッピング等が挙げられる。本発明において油性食品とは、油脂が連続相をなす食品のことである。本発明で用いる油性食品としては、チョコレート、グレーズ、クリームホイップクリーム、サンドクリーム、バタークリーム等、フィリング、ナッツ類等が挙げられる。本発明で用いる油性食品において、油脂の含量は、好ましくは20~65質量であり、より好ましくは20~60質量であり、最も好ましくは30~45質量である。本発明で用いる油性食品としては、チョコレートであることが好ましい。なお、本発明においてチョコレートとは、チョコレート類の表示に関する公正競争規約全国チョコレート業公正取引協議会のチョコレートに限定されるものではなく、カカオマス、ココアパウダー、ココアバター、食用油脂、糖類を主原料とし、必要により乳製品、香料等を加え、チョコレート製造の工程を経て製造されたもののことであるカカオマス、ココアパウダーを使用しないホワイトチョコレート、カラーチョコレートも包含する。本発明の複合食品としては、焼き菓子とチョコレートとを組み合わせた複合菓子であることが好ましい。本発明の複合食品は、本発明のベーカリー食品を用いること以外は、公知の製造条件及び製造方法により製造することができる。本発明の複合食品は、複合食品において経時的に発生するベーカリー食品部分の白色化、油性食品部分のブルームを抑制することができる。複合食品の品質評価ベーカリー食品部分の白色化、油性食品部分のブルームには、通常、サンプル油脂を実際に練り込んで作製したベーカリー食品を用いる。しかし、実際に作製したベーカリー食品を用いた評価系は、ベーカリー食品の作製に手間を要することから、多大な労力が必要であった。本発明者らは、鋭意検討を行った結果、複合食品の品質評価方法において、複合食品のベーカリー食品部分に、実際に作製したベーカリー食品の代わりにろ紙を用いると、実際に作製したベーカリー食品を用いた場合と相関性のある結果が得られることを見出した。ろ紙を用いた評価系は、ろ紙に少量のサンプル油脂を含浸させて、これと油性食品とを接着させることで実施することができるため、評価実験を簡便に実施することができる。従って、ろ紙を用いた評価系は、少量のサンプルで簡便に実施することができるので、複数の油脂サンプルをスクリーニングする場合に有効である。ろ紙は、ガラス繊維ろ紙を使用することが好ましい。ガラス繊維ろ紙としては、アドバンテック東洋社製のGA-200等を使用することができる。ろ紙の大きさ及び厚さは、特に制限はないが、好ましくは直径10~40mm、厚さ0.2~3.0mmである。ろ紙に含浸させる油脂量は、ろ紙及び油脂の合計量に対して、好ましくは60~98質量である。このろ紙を使用することにより試験後のろ紙の変化がわかり易く可視化できる。本発明の複合食品の品質評価は、ろ紙を用いた評価系でも実施した。次に、実施例及び比較例により本発明を詳細に説明する。しかし、本発明は、これらの実施例になんら制限されるものではない。<測定方法>以下に示す油脂組成物中の各脂肪酸含量、油脂組成物のSFC、油脂組成物中の各トリアシルグリセロール含量の測定は以下の方法により測定した。油脂組成物中の各脂肪酸含量は、ガスクロマトグラフィー法により測定した。油脂組成物のSFCは、社団法人日本油化学会編、基準油脂分析試験法の2.2.9-2003固体脂含量NMR法に準じて測定した。油脂組成物中の各トリアシルグリセロール含量は、ガスクロマトグラフィー法により測定した。油脂のヨウ素価は、社団法人日本油化学会編、基準油脂分析試験法の2.3.4.1-1996ヨウ素価ウィイス-シクロヘキサン法に準じて測定した。<C44~C48TAG含有油脂の調製>パーム核油日清オイリオグループ株式会社製造品40質量部とパーム油日清オイリオグループ株式会社製造品60質量部とを混合した混合油を、減圧下120°Cに加熱することにより十分に乾燥させた後、対油0.2質量のナトリウムメチラートを添加し、減圧下、110°Cで0.5時間攪拌しながらエステル交換反応を行った。反応終了後、ナトリウムメチラートを水洗除去し、常法の精製方法に従って、脱色、脱臭処理して、C44~C48TAG含有油脂C44~48TAG含量44.3質量、不飽和脂肪酸含量36.6質量を得た。<油脂Aの調製>パームステアリン日清オイリオグループ株式会社製造品50質量部とパーム核オレイン日清オイリオグループ株式会社製造品50質量部とを混合した混合油を、減圧下120°Cに加熱することにより十分に乾燥させた後、対油0.1質量のナトリウムメチラートを添加し、減圧下、110°Cで0.5時間攪拌しながらエステル交換反応を行った。反応終了後、ナトリウムメチラートを水洗除去し、脱色した後、ニッケル触媒を用いて160~200°Cにて水素添加を行い、ヨウ素価を2以下に調整した。ヨウ素価が2以下になったのを確認した後、温度を100°C以下に下げ、ニッケル触媒をろ過により除去し、脱色、脱臭して、油脂A炭素数12~14の飽和脂肪酸含量31.0質量、炭素数16~18の飽和脂肪酸含量64.7質量、不飽和脂肪酸含量1.4質量、ヨウ素価0.1を得た。<その他の油脂>エステル交換油1の調製パーム油日清オイリオグループ株式会社製造品を分別して得られた軟質部であるパームオレインヨウ素価56を、減圧下120°Cに加熱することにより十分に乾燥させた後、対油0.1質量のナトリウムメチラートを添加し、減圧下、110°Cで0.5時間攪拌しながらエステル交換反応を行った。反応終了後、ナトリウムメチラートを水洗除去し、常法の精製方法に従って、脱色、脱臭処理して、エステル交換油1ヨウ素価56得た。分別油1の調製パーム油日清オイリオグループ株式会社製造品を分別することで軟質部のパームオレインヨウ素価56を得た。得られたパームオレインヨウ素価56を、さらに分別することで軟質部のパームスーパーオレインヨウ素価65を得た。得られたパームオレイン35質量部とパームスーパーオレイン65質量部とを混合して、分別油1ヨウ素価60を得た。原料油脂高エルシン酸菜種油の極度硬化油商品名:ハイエルシン菜種極度硬化油、横関油脂工業株式会社製、ベヘン酸含量48.5質量パーム油日清オイリオグループ株式会社製造品大豆油日清オイリオグループ株式会社製造品乳化剤乳化剤1:ポリグリセリン脂肪酸エステル商品名:SYグリスターDDB-750、阪本薬品工業株式会社製乳化剤2:レシチン商品名:レシチンDX、日清オイリオグループ株式会社製乳化剤3:ソルビタン脂肪酸エステル商品名:ポエムS-320YN、理研ビタミン株式会社製乳化剤4:ショ糖脂肪酸エステル商品名:リョートーシュガーエステルPOS-135、三菱化学フーズ株式会社製乳化剤5:グリセリン脂肪酸エステル商品名:エマルジーP-100、理研ビタミン株式会社製乳化剤6:グリセリン脂肪酸エステル商品名:エマルジーHRO、理研ビタミン株式会社製<モデル複合菓子の評価1:ろ紙を用いた評価系>表1、2の配合の原料を溶解混合することで、実施例1~6の油脂組成物、比較例1、2の油脂組成物を得た。加熱溶解させた実施例1~6の油脂組成物、比較例1、2の油脂組成物を、ろ紙及び油脂の合計量に対して90質量となるように、ろ紙に含浸させ、このろ紙とチョコレートとを接着させることで、モデル複合菓子を得た。得られたモデル複合菓子は、20°Cで一晩放置した後、30°Cで3日間保存した。30°Cで3日間保存後のモデル複合菓子におけるろ紙の白色化及びチョコレートのブルームを、目視にて下記評価基準により評価した。白色化及びブルームの評価は、◎又は○の場合を良好であるとした。評価結果を表1、2に示した。なお、ろ紙はガラス繊維ろ紙商品名:GA-200、アドバンテック東洋社製、直径26mm、厚さ0.74mmを使用した。また、チョコレートは油脂含量55質量のカカオマス縦36.5mm、横38mm、厚さ3mmに成形したものを使用した。<白色化の評価基準>◎:白色化なし○:表面にやや色ムラあり△:一部白色化×:白色化あり<ブルームの評価基準>◎:ブルームなし○:やや艶がない△:一部ブルームあり×:ブルームあり表1及び2から分かるように、実施例1~6の油脂組成物を用いたモデル複合菓子は、両評価共に良好な結果であった。また、表2から分かるように、C44~C48TAG含量及びSU2U3含量が規定の範囲から外れる比較例1、2の油脂組成物を用いたモデル複合菓子は、ろ紙が白色化し、良好な結果が得られなかった。<モデル複合菓子の評価2:ろ紙を用いた評価系>表3の配合の原料を溶解混合し、オンレーターを用いて急冷可塑化することで、実施例7~10の油脂組成物、比較例3の油脂組成物を得た。加熱溶解させた実施例7~10の油脂組成物、比較例3の油脂組成物を用いて、モデル複合菓子の評価1を同様の方法でモデル複合菓子を作製した。得られたモデル複合菓子を、モデル複合菓子の評価1と同様の方法で保存、評価した。白色化及びブルームの評価は、◎又は○の場合を良好であるとした。評価結果を表3に示した。なお、ろ紙はモデル複合菓子の評価1と同じものを使用した。また、チョコレートは油脂含量37.4のチョコレート配合:カカオマス42質量、ココアバター14.95質量、砂糖42.4質量、レシチン0.6質量、バニラ粉体0.05質量縦36.5mm、横38mm、厚さ3mmに成形したものを使用した。表3から分かるように、実施例7~10の油脂組成物を用いたモデル複合菓子は、両評価共に良好な結果であった。また、表3から分かるように、C44~C48TAG含量及びSU2U3含量が規定の範囲から外れる比較例3の油脂組成物を用いたモデル複合菓子は、ろ紙が白色化し、良好な結果は得られなかった。<複合菓子の評価:クッキーを用いた評価系>油脂として実施例7~10の油脂組成物、比較例3の油脂組成物を用いて表4の配合のクッキーを作製した。軟らかくした油脂実施例7~10の油脂組成物、比較例3の油脂組成物に、上白糖を加えて、すり合わせた。すり合わせたものに、全卵を数回に分けて加え、分離しないように混ぜ合わせた。混ぜ合わせたものに、篩った薄力粉を加えて混ぜ合わせることで、生地を調製した。生地をローラーで厚さ3mmにのばし型抜きし、オーブンにて、上火180°C、下火160°Cで8分間焼成することで、各クッキーを得た。得られた各クッキーを食した時の食感は良好だった。得られた各クッキーとチョコレートとを接着させることで、実施例11~14の複合菓子、比較例4の複合菓子を得た。得られた複合菓子は、30°Cで1週間保存した。保存終了後の複合菓子におけるクッキーの白色化及びチョコレートのブルームを、目視にてモデル複合菓子の評価1と同じ評価基準により評価した。白色化及びブルームの評価は、◎又は○の場合を良好であるとした。評価結果を表5に示した。また、チョコレートは油脂含量37.4のチョコレート配合:カカオマス42質量、ココアバター14.95質量、砂糖42.4質量、レシチン0.6質量、バニラ粉体0.05質量縦36.5mm、横38mm、厚さ3mmに成形したものを使用した。表5から分かるように、実施例7~10の油脂組成物を用いた実施例11~14の複合菓子は、両評価共に良好な結果であった。また、表5から分かるように、C44~C48TAG含量及びSU2U3含量が規定の範囲から外れる比較例3の油脂組成物を用いた比較例4の複合菓子は、クッキーが白色化し、良好な結果は得られなかった。