"変速レバーの変速操作を案内するガイド板に、前記変速レバーの複数段の変速位置が設定された直線状のガイド溝を形成してある変速レバーガイド装置であって、前記ガイド板に、前記変速レバーの所定の変速位置から別の変速位置へ向かう方向での移動を規制する規制体を設けるとともに、前記所定の変速位置から離れた箇所の変速位置で、前記変速レバーの変速操作方向での移動を規制する規制プレートを前記規制体とは別部材で構成し、前記ガイド板に対する前記規制プレートの取付位置を前記変速レバーの操作方向で調節可能に構成してあることを特徴とする変速レバーガイド装置。前記変速レバーは低速作業変速位置と、その低速作業変速位置よりも高速である高速作業変速位置とに変速操作可能に構成してあり、前記規制体は前記低速作業変速位置にある前記変速レバーの前記高速作業変速位置側への移動を規制し、前記規制プレートは前記高速作業変速位置にある前記変速レバーの前記低速作業変速位置側への移動を規制するように構成してある請求項1記載の変速レバーガイド装置。前記ガイド溝の一端側に前記低速作業変速位置を設け、他端側に前記高速作業変速位置を設け、その低速作業変速位置と高速作業変速位置との中間に前記高速作業変速位置よりも高速に設定された非作業走行変速位置を設け、前記規制プレートによって前記高速作業変速位置と非作業走行変速位置とにおける変速レバーの位置を規制するように構成してある請求項2記載の変速レバーガイド装置。前記規制プレートは前記ガイド溝の一方側の側縁を形成する前記ガイド板に連結してあるとともに、前記変速レバーを前記ガイド溝の側縁の前記規制プレートが連結された側の側縁に他側の側縁よりも近接させて設けてあり、前記規制プレートには、前記高速作業変速位置に存在する前記変速レバーの前記低速作業変速位置側の端部と、前記非作業走行変速位置に存在する前記変速レバーの前記高速作業変速位置側の端部及び前記低速作業変速位置側の端部とに接当して規制するように、前記ガイド溝内に突入する規制突片が形成されている請求項3記載の変速レバーガイド装置。上記の変速レバーガイド装置では、ガイド溝内で中立位置に操作された変速レバーの揺動操作方向の前後がピンなどで位置規制されているので、ガイド溝として変速構造が簡単でコンパクトに構成し得る直線状のガイド溝を採用したものでありながら、その中立位置を確実に保持し得る点で有用なものである。しかしながら上記構造では、変速レバーの位置決めを行っているのはガイド溝内の中央部に設けられた中立位置の一箇所であり、それ以外の箇所での変速レバーに対する位置決めが行われれるものでない。このため、例えば、前記中立位置以外のガイド溝内での適宜変速位置に変速レバーを操作した状態で、トランスミッション内の変速ギヤに作用する負荷が増大した場合には、前記変速レバーに対して変速ギヤの噛み合いが外れる側への作用力が付与されて、位置決めされていない変速レバーが前記変速位置から移動されてしまうような事態が発生することを回避し得ないものである。このような事態を回避するには、ガイド溝内における各変速位置で変速レバーの位置決めを行うように、各変速位置の変速レバーに対して前後で接当するピンなどを設けることも考えられるが、この場合には次のような新たな問題が発生する。すなわち、変速レバーガイド装置と、変速装置を内装するトランスミッションケースとは、車体フレームに対して個別に取付固定されるものであり、かつ互いにかなり離れて位置し、また、各変速段毎の変速ギヤの操作量と変速レバーの操作量との関係も正確に対応するように寸法設定されているとは限らない。このため、変速装置の一つの変速段に対して変速レバーガイド装置のガイド溝内における一つの変速位置が合致するようにレバーガイドを取り付けても、変速装置の他の変速段に対して変速レバーガイド装置のガイド溝内における他の変速位置が合致するとは限らず、煩雑な調節作業が必要となる傾向がある。本発明の目的は、直線状のガイド溝における変速レバーの複数の変速位置での位置決めを、簡単な作業で精度良く行える変速レバーガイド装置を提供することにある。解決手段1上記課題を解決するために講じた本発明の技術手段は、変速レバーの変速操作を案内するガイド板に、前記変速レバーの複数段の変速位置が設定された直線状のガイド溝を形成してある変速レバーガイド装置であって、前記ガイド板に、前記変速レバーの所定の変速位置から別の変速位置へ向かう方向での移動を規制する規制体を設けるとともに、前記所定の変速位置から離れた箇所の変速位置で、前記変速レバーの変速操作方向での移動を規制する規制プレートを前記規制体とは別部材で構成し、前記ガイド板に対する前記規制プレートの取付位置を前記変速レバーの操作方向で調節可能に構成してあることを特徴とする。解決手段1にかかる発明の作用及び効果上記解決手段1にかかる本発明の構成によると、ガイド板に設けた規制体によって変速レバーの所定の変速位置での位置決めを行うことができるようにガイド板に対する変速レバーの相対位置を設定した後、その変速レバーの別の変速段に相当する位置での位置決めを、ガイド板に対する取付位置を変更可能な規制プレートの位置調節によって簡単に行うことができる。したがって、直線状のガイド溝内での変速レバーの複数の変速位置での位置決めを、簡単な作業で精度良く行うことが可能な変速レバーガイド装置を得られたものである。解決手段2上記課題を解決するために講じた本発明の他の技術手段は、前記変速レバーは低速作業変速位置と、その低速作業変速位置よりも高速である高速作業変速位置とに変速操作可能に構成してあり、前記規制体は前記低速作業変速位置にある前記変速レバーの前記高速作業変速位置側への移動を規制し、前記規制プレートは前記高速作業変速位置にある前記変速レバーの前記低速作業変速位置側への移動を規制するように構成してあることである。解決手段2にかかる発明の作用及び効果上記の解決手段2にかかる発明の構成によると、最も大きなトルクが作用する傾向にある低速作業変速位置と、使用頻度の高い高速作業変速位置とのそれぞれで変速レバーの位置決めを行うことができるので、変速装置の変速ギヤに対して噛み合いが外れる側への作用力が生じても、変速レバーの変速位置からの無用な移動を効果的に規制することができる。これによって、大きなトルクで変速レバーを移動させようとする低速作業変速位置からの変速レバーの移動が抑制されることと、使用頻度の高い高速作業変速位置での変速レバーの移動が規制されることとで、変速レバーが変速位置から外れる側へ移動する可能性をほぼ確実に規制し得る利点がある。解決手段3上記課題を解決するために講じた本発明の他の技術手段は、前記ガイド溝の一端側に前記低速作業変速位置を設け、他端側に前記高速作業変速位置を設け、その低速作業変速位置と高速作業変速位置との中間に前記高速作業変速位置よりも高速に設定された非作業走行変速位置を設け、前記規制プレートによって前記高速作業変速位置と非作業走行変速位置とにおける変速レバーの位置を規制するように構成してあることを特徴とする。解決手段3にかかる発明の作用及び効果上記の解決手段3にかかる発明の構成によると、変速レバーの低速作業変速位置と高速作業変速位置とがガイド溝の一端側と他端側とに振り分けて位置設定されているので、この低速作業変速位置と高速作業変速位置とのそれぞれで変速レバーの位置決めを精度良く行うことで、その低速作業変速位置と高速作業変速位置との中間に位置する非作業走行変速位置でも、比較的大きな位置ずれなく変速レバーの位置決めが簡単に行われることになる。解決手段4上記課題を解決するために講じた本発明の他の技術手段は、前記規制プレートは前記ガイド溝の一方側の側縁を形成する前記ガイド板に連結してあるとともに、前記変速レバーを前記ガイド溝の側縁の前記規制プレートが連結された側の側縁に他側の側縁よりも近接させて設けてあり、前記規制プレートには、前記高速作業変速位置に存在する前記変速レバーの前記低速作業変速位置側の端部と、前記非作業走行変速位置に存在する前記変速レバーの前記高速作業変速位置側の端部及び前記低速作業変速位置側の端部とに接当して規制するように、前記ガイド溝内に突入する規制突片が形成されていることである。解決手段4にかかる発明の作用及び効果上記の解決手段4にかかる発明の構成によると、ガイド溝内に突入する規制突片が形成された規制プレートを、ガイド溝の一方側の側縁を形成するガイド板に連結することによって、変速レバーの低速作業変速位置とは別に、高速作業変速位置に存在する変速レバーと非作業走行変速位置に存在する変速レバーとの位置決めを行うことができ、簡単な構造によって精度良く変速レバーの位置決めを行える利点がある。以下、本発明の実施の形態を図面の記載に基づいて説明する。コンバインの全体構成図1は、本発明に係る変速レバーガイド装置を適用した普通型コンバインの全体側面図、図2は全体平面図である。これらの図に示すように、前記普通型コンバインは、車体フレーム1の下側に左右一対のクローラ走行装置2,2を備えて自走機体を構成し、車体フレーム1の前部に、エンジン60を装備した原動部6、及び原動部6の上側に運転座席30を備えた運転部3を設けてある。前記運転部3の後方側に脱穀装置5と穀粒袋詰め部16とが機体横方向に並べて配設してあり、前記脱穀装置5の前部にフィーダ4Aが連結された刈取部4を備えている。前記刈取部4は、図2及び図3に示すように、搬送ケース40の内部にフィーダコンベヤ41を内装した前記フィーダ4Aを備えるとともに、このフィーダ4Aの前端部に連結されている前処理フレーム42に前処理装置4Bを支持させて構成してある。前記フィーダ4Aの脱穀装置5に対する上下揺動操作により、前処理フレーム42の下部に位置するプラットホーム42aが地面付近に下降した下降作業状態と、前記プラットホーム42aが地面から高く上昇した上昇非作業状態とに昇降作動可能に構成されている。前記前処理装置4Bは、前処理フレーム42の前部に位置して刈取り対象の植立穀稈を分草する左右一対のデバイダ43,43と、刈取り対象の植立穀稈の穂先側を掻き込む回転リール45と、刈取り対象の植立穀稈を刈り取るバリカン型の刈取装置44と、刈り取られた穀稈をフィーダ4Aの前側に寄せてフィーダ4Aの搬送ケース40の入り口40aに送り込むように搬送するオーガ46とを備えて構成されている。前記フィーダ4Aは、内部にフィーダコンベヤ41図3参照を備え、前記オーガ46側から送り込まれた刈取り穀稈をフィーダ4Aの後端部に搬送し、この後端部に位置する排出口40bから脱穀装置5の扱室5Aに、刈り取られた穀稈の株元から穂先までの全体を供給するように構成されている。前記脱穀装置5は、扱室5Aの内部に、機体前後向きの軸芯x1を有した扱胴軸51を介して扱胴50、及び選別装置図示せずを配設してあり、扱胴軸51に伝達される脱穀駆動系の駆動力によって扱胴50を回転駆動して、脱穀処理物を脱穀粒と排ワラとに選別処理し、脱穀粒を前記穀粒袋詰め部16の袋詰めタンク16aに供給するように構成してある。前記扱室5Aの左右の横側壁50a,50aのうち、左側の横側壁50aは、機体後方側の上下方向の軸心y1回りで横外側方に大きく開放できるように構成してあり、この左側の横側壁50aを開放した状態で扱室5Aの内部の保守点検を行うことができるように構成されている。このように扱室5Aの横側壁50a部分を開放するようにしたことにより、例えば水平方向の横軸心回りで扱室5Aの上方側の天井壁板図示せずを開閉操作可能に構成した場合に比べて、重い天井壁板を揺動開閉するための持ち上げ力をアシストするための補助持ち上げ手段としてエアーダンパ図示せずを配設するというような構造の複雑化や重量増加を招く虞もない。穀粒袋詰め部16では、袋詰めタンク16a内に供給された穀粒を、袋詰めタンク16aの下部に備えられた穀粒吐出口図外から吐出させて袋詰めできるように構成してある。車体フレーム1の前部に設けられた原動部6では、運転部3の運転座席30の下側に相当する箇所の車体フレーム1に対して、出力軸61が機体左右方向に沿う横置き姿勢のエンジン60を搭載してある。このエンジン60の出力軸61には、左右のクローラ走行装置2,2を駆動するための後述する走行駆動系の伝動機構62、及び脱穀装置5へ駆動力を伝達するための後述する脱穀駆動系の伝動機構55が連係されている。動力伝達構造前記エンジン60が設けられた箇所よりも機体前方側寄りの車体フレーム1の前端側には、左右のクローラ走行装置2,2を駆動するための駆動系に対する変速機構を内装したミッションケース7が配設してある。このミッションケース7の入力軸70に対して、図3に示すように、前記エンジン60からの駆動力を伝える走行駆動系のベルト伝動機構62を、前記エンジン60の出力軸61とミッションケース7の入力軸70との間に設けてある。つまり、この走行駆動系のベルト伝動機構62は、エンジン60の出力軸61に設けた走行系出力プーリ61aとミッションケース7の入力軸70に設けた入力プーリ70aとの間に、車体フレーム1の固定部に枢支された中継軸63に設けた中継プーリ63a,63bを介して、第1伝動ベルト62aと第2伝動ベルト62bとを掛張して連動連結している。前記ミッションケース7には、可変容量形でアキシャルプランジャ形の油圧ポンプと、この油圧ポンプからの圧油によって駆動されるアキシャルプランジャ形の油圧モータとを備えて構成された静油圧式無段変速機構71と、左右のクローラ走行装置2,2の駆動軸73に対して駆動力を伝達するギヤ式変速機構72とが組み込まれている。そして、前記入力軸70から入力されたエンジン動力を、静油圧式無段変速機構71で無段階に変速し、さらにその変速された動力をギヤ式変速機構72で多段に変速して、左右のクローラ走行装置2,2の各駆動軸73,73を左右各別に駆動及び駆動停止するように構成してある。逆転駆動系そして、このミッションケース7内には、前記走行駆動系に動力を伝達するギヤ式変速機構72とは別に、刈取部4に対して逆転動力を出力するための刈取部4に対して逆転動力を出力するための刈取逆転出力部74が設けてある。この刈取逆転出力部74は、図3に示すように、遊星歯車機構を用いた減速機構によって構成してある。この刈取逆転出力部74は、前記入力軸70から入力されたエンジン動力を、静油圧式無段変速機構71による変速の影響を受けない伝動上手側の伝動ギヤ70bから分岐させた動力が入力され、遊星歯車機構によって大きく減速された動力を逆転用出力軸75から出力するように構成されている。前記逆転用出力軸75は、ミッションケース7の前記入力軸70が突出している側の横側面とは反対側の横側面に突出するように設けてある。この逆転用出力軸75から出力される動力は、刈取部4のフィーダ4Aのフィーダ入力軸47に入力される動力のうち、脱穀駆動系の伝動機構55を介して伝達される動力の回転方向とは逆方向の回転となる状態でフィーダ入力軸47に伝達されるように、逆転伝動用の伝動機構64を介して駆動力を伝達するように構成してある。前記逆転伝動用の伝動機構64は、逆転用出力軸75に設けた出力プーリ75aと、フィーダ入力軸47に設けた逆転用入力プーリ47aとの間に、車体フレーム1の固定部に枢支された中間軸65に設けた中間プーリ65a,65bを介して、第1逆転伝動ベルト64aと第2逆転伝動ベルト64bとを掛張することによって構成してある。そして、この逆転伝動用の伝動機構64と、前記ミッションケース7に設けた刈取逆転出力部74とによって、刈取部4のフィーダ4Aのフィーダ入力軸47に対して逆転用の駆動力を伝達する刈取逆転伝動機構Aを構成している。前記逆転伝動用の伝動機構64には、前記中間軸65に設けた一方の中間プーリ65bとフィーダ入力軸47に設けた逆転用入力プーリ47aとの間に掛張された第2逆転伝動ベルト64bに作用する逆転用刈取クラッチ103を設けてある。この逆転用刈取クラッチ103は、図3に示すように、第2逆転伝動ベルト64bに接当するテンション輪体103aを備えていて、前記運転部3に設けた逆転用刈取クラッチレバー37の入り切り操作で、このテンション輪体103aが、第2逆転伝動ベルト64bを緊張状態と弛緩状態とに切り換えるように、逆転用刈取クラッチレバー37とテンション輪体103aとを図示しない連係機構によって連係させてある。これによって、逆転用刈取クラッチレバー37を入り操作するとテンション輪体103aが第2逆転伝動ベルト64bを緊張させて逆転用刈取クラッチ103がクラッチ入り状態となり、逆転用刈取クラッチレバー37を切り操作するとテンション輪体103aが第2逆転伝動ベルト64bを弛緩させて逆転用刈取クラッチ103がクラッチ切り状態となるベルトテンションクラッチが構成されている。前記ミッションケース7に内装されている刈取逆転出力部74は、ミッションケース7自体の上部が車体フレーム1の上面に近くに位置して、機体の低い位置に配設されているものであるため、刈取部4のフィーダ4Aの動力入力部であるフィーダ入力軸47よりも低い箇所に設けられている。そして、逆転伝動用の伝動機構64も、逆転用出力軸75や中間軸65がフィーダ入力軸47よりも低い位置にあって、第1逆転伝動ベルト64a及び第2逆転伝動ベルト64bの大部分が動力入力部であるフィーダ入力軸47よりも下方側に配設されている。したがって、前記刈取逆転出力部74及び逆転伝動用の伝動機構64の重心を考えると、フィーダ入力軸47よりもかなり低い位置にある。正転駆動系前記エンジン60の出力軸61には、脱穀装置5などの脱穀駆動系に駆動力を伝達するための脱穀系出力プーリ61bが一体に設けてある。この脱穀系出力プーリ61bと、脱穀装置5の底部近くに設けてある唐箕軸53に備えた脱穀入力プーリ53aと、前記脱穀系出力プーリ61bと脱穀入力プーリ53aとにわたって掛張された脱穀用伝動ベルト54とによって、エンジン動力が脱穀駆動系に伝達される脱穀駆動系の伝動機構55を構成してある。そして、前記唐箕軸53に伝えられたエンジン動力は、この唐箕軸53に、前記脱穀入力プーリ53aの他に、扱胴出力プーリ53b、選別出力プーリ53c、及び刈取正転出力プーリ53dが固設されていることで、扱胴軸51に動力を伝達する扱胴伝動機構56と、脱穀装置5内の各種選別機構に動力を伝達する選別伝動機構57と、刈取部4のフィーダ入力軸47に動力を伝達する刈取正転伝動機構48のそれぞれに分岐されるように構成してある。前記扱胴軸51に動力を伝達する扱胴伝動機構56は、図3に示すように、脱穀装置5の右側の横側壁50aよりも右横外方に突出する箇所の唐箕軸53に設けた扱胴出力プーリ53bと、扱胴50に対する駆動力伝達用の扱胴入力プーリ51aとにわたって設けられたものである。この扱胴伝動機構56は、脱穀装置5の右側の横側壁50aに沿う中間プーリ56a及び第1扱胴伝動ベルト56bと、脱穀装置5の前壁50bに沿う中間プーリ56cと第2扱胴伝動ベルト56dとを備えて、脱穀装置5の右側の横側壁50aと前壁50bとに沿って配設されている。脱穀装置5内の各種選別機構に動力を伝達する選別伝動機構57は、脱穀装置5の左側の横側壁50aよりも左横外方に突出する箇所の唐箕軸53に設けた選別出力プーリ53cから、伝動ベルト57a,57bを介して、一番スクリューコンベヤ58A、二番スクリューコンベヤ58B、及び揺動選別装置の駆動軸58C等を駆動するように構成してある。前記刈取正転伝動機構48は、前記選別出力プーリ53cよりもさらに左外側位置の唐箕軸53に設けた刈取正転出力プーリ53dから動力を取り出すように構成されている。つまり、刈取部4のフィーダ4A側では、フィーダ入力軸47の前記逆転用入力プーリ47aが設けられた側とは、フィーダ4Aを挟んで反対の左側に正転用入力プーリ47bを設けてあり、その正転用入力プーリ47bに対して伝動ベルト48aを介して、刈取正転出力プーリ53dから正転用の駆動力を伝達するように構成されている。図3に示すように、刈取正転伝動機構48の脱穀駆動系からの分岐箇所は、唐箕軸53に設けた刈取正転出力プーリ53dであるから、フィーダ4Aの動力入力部であるフィーダ入力軸47よりも低い脱穀装置5の底部近く箇所であり、この刈取正転伝動機構48も、比較的重心の低い位置に配設されている。前記刈取正転伝動機構48には、刈取正転出力プーリ53dと正転用入力プーリ47bとの間に掛張された伝動ベルト48aに作用する正転用刈取クラッチ102を設けてある。この正転用刈取クラッチ102は、図3に示すように、伝動ベルト48aに接当するテンション輪体102aを備えていて、前記運転部3に設けた正転用刈取クラッチレバー36の入り切り操作で、このテンション輪体102aが、伝動ベルト48aを緊張状態と弛緩状態とに切り換えるように、正転用刈取クラッチレバー36とテンション輪体102aとを図示しない連係機構によって連係させてある。これによって、正転用刈取クラッチレバー36を入り操作するとテンション輪体102aが伝動ベルト48aを緊張させて正転用刈取クラッチ102がクラッチ入り状態となり、正転用刈取クラッチレバー36を切り操作するとテンション輪体102aが伝動ベルト48aを弛緩させて正転用刈取クラッチ102がクラッチ切り状態となるベルトテンションクラッチが構成されている。前記エンジン60の出力軸61に設けた脱穀系出力プーリ61bと唐箕軸53に備えた脱穀入力プーリ53aとにわたって掛張された脱穀用伝動ベルト54に作用する脱穀クラッチ101を設けてある。この脱穀クラッチ101は、図3に示すように、脱穀用伝動ベルト54に接当するテンション輪体101aを備えていて、前記運転部3に設けた脱穀クラッチレバー35の入り切り操作で、このテンション輪体101aが、脱穀用伝動ベルト54を緊張状態と弛緩状態とに切り換えるように、脱穀クラッチレバー35とテンション輪体101aとを連係させてある。これによって、脱穀クラッチレバー35を入り操作するとテンション輪体101aが脱穀用伝動ベルト54を緊張させて脱穀クラッチ101がクラッチ入り状態となり、脱穀クラッチレバー35を切り操作するとテンション輪体101aが脱穀用伝動ベルト54を弛緩させて脱穀クラッチ101がクラッチ切り状態となるように構成されている。このように構成されているので、刈取部4と脱穀装置5とを共に駆動して刈取脱穀作業を行う際には、正転用刈取クラッチレバー36を入り位置機体前方側へ操作すれば、脱穀クラッチレバー35も入り位置機体前方側に操作され、刈取部4と脱穀装置5とが共に駆動して刈取脱穀作業が行われる。このとき、逆転用刈取クラッチレバー37が入り位置に操作されていれば、前記正転用刈取クラッチレバー36の入り位置への操作はできないか、もしくは、強制的に逆転用刈取クラッチレバー37をクラッチ切り位置に操作するように、図示しない牽制連係機構を介して正転用刈取クラッチレバー36と逆転用刈取クラッチレバー37とが連係されている。刈取部4と脱穀装置5とが共に駆動して刈取脱穀作業が行われている状態から、前記正転用刈取クラッチレバー36を切り位置へ操作すれば、刈取部4の駆動が停止され、脱穀装置5の駆動は続行される。脱穀クラッチレバー35を切り位置へ操作すれば、脱穀装置5と刈取部4の駆動が共に停止される。上記の刈取脱穀作業が行われている状態から逆転用刈取クラッチレバー37を入り位置に操作しようとすると、前述したように、正転用刈取クラッチレバー36を先にクラッチ切り位置に操作しないかぎり操作できないか、もしくは、強制的に正転用刈取クラッチレバー36をクラッチ切り位置に操作することになる。運転部図2に示すように、運転部3は、運転座席30の機体前方側に対向して操縦操作具を備えた操縦搭31を立設してあり、運転座席30の左横側方に各種作業装置の操作具を備えたサイドパネルボックス32を立設してある。前記運転座席30は、運転部ステップ3Aの後部側に設けた箱状の座席支持台3Bの上側に配設してある。この座席支持台3Bは、下側に前記原動部6のエンジン60等を収容する空間を備えていて、この座席支持台3Bが原動部6のエンジン60を上側から覆うエンジンボンネットを兼ねるように構成されている。前記運転部3では、操縦搭31にステアリング操作レバー31aを設けてあり、前記サイドパネルボックス32の前部側に、機体の前後進切換を含む変速操作を行うための主変速レバー33、及び副変速レバー34を設けてある。そして、前記サイドパネルボックス32の後部側には、図2に示すように、刈取部4を正転駆動するための正転用刈取クラッチ102の入り切り操作を行う正転用刈取クラッチレバー36を、運転座席30に近い側に位置させて配設し、その正転用刈取クラッチレバー36よりも運転座席30から機体左右方向で遠い側に位置させて、脱穀装置5の駆動を断続する脱穀クラッチ101を入り切り操作するための脱穀クラッチレバー35を設けてある。前記正転用刈取クラッチレバー36と脱穀クラッチレバー35とは、正転用刈取クラッチレバー36と脱穀クラッチレバー35とが共にクラッチ切り位置機体後方側にある状態から、脱穀クラッチレバー35は単独で入り位置機体前方側に操作することができるが、正転用刈取クラッチレバー36は、その入り位置機体前方側への操作を行うと、切り位置にある脱穀クラッチレバー35も一緒に入り位置に操作して、刈取部4の駆動とともに脱穀装置5も駆動されるように、正転用刈取クラッチレバー36と脱穀クラッチレバー35とを連係させてある。逆に、正転用刈取クラッチレバー36と脱穀クラッチレバー35とが共にクラッチ入り位置にある状態では、正転用刈取クラッチレバー36は単独で切り位置に操作することはできるが、脱穀クラッチレバー35を切り位置に操作すると、正転用刈取クラッチレバー36も一緒に切り位置に操作して、脱穀装置5とともに刈取部4の駆動も停止されるように連係させてある。つまり、脱穀装置5は単独で駆動することはできるが、刈取部4の正転駆動は単独で行うことができず、脱穀装置5の同期駆動を伴うように連係されている。この連係のための具体構成は図示しないが、例えば、前記正転用刈取クラッチレバー36側から脱穀クラッチレバー35の切り操作方向側に接当する係止部材を連設する、あるいは、前記脱穀クラッチレバー35側から正転用刈取クラッチレバー36の入り操作方向側に接当する係止部材を連設するなどの手段によって構成するなど、適宜の手段を採用すればよい。また、サイドパネルボックス32に配設された前記正転用刈取クラッチレバー36、及び脱穀クラッチレバー35よりも、さらに運転座席30から機体左右方向で遠い位置である脱穀装置5の前部側箇所には、刈取部4を逆転駆動、及び駆動停止するための逆転用刈取クラッチ103の入り切り操作を行う逆転用刈取クラッチレバー37を設けてある。前記逆転用刈取クラッチ103と前記正転用刈取クラッチ102とは、一方が入り状態であるときに他方は切り状態であるように、図示しない牽制連係機構によって互いに連係されている変速操作構造前記運転部3のサイドパネルボックス32に設けられた主変速レバー33と副変速レバー34との取付構造について説明する。図4及び図5に示すように、下端側が運転部ステップ3Aに固定され、上端側がサイドパネルボックス32の上面に対して固定された状態でチャンネル状のパネル支持ステー38を立設し、このパネル支持ステー38の上下方向での中間位置に、主変速レバー33の枢支軸38aと、副変速レバー34の枢支軸38bとが取り付けられている。前記主変速レバー33の枢支軸38aと副変速レバー34の枢支軸38bとは、前記パネル支持ステー38のチャンネル部分の開口側の底面に対して所定間隔を隔てて対向する状態に取付金具39を溶接固定して、その取付金具39及び前記パネル支持ステー38の両者を貫く状態で一体的に溶接して固定してある。前記主変速レバー33は、上部側の枢支軸38aに相対回動自在に枢支された中継金具66に対して、上部側で前後方向軸芯p1周りで揺動可能に枢支された上部レバー体33Aと、前記中継金具66の揺動突片66Aに対して左右方向の軸芯p2周りで相対回動自在に連結された連係ロッド33Bとを備えていて、前記枢支軸38a周りの前後揺動操作で連係ロッド33Bを上下方向に押し引き操作し、ミッションケース7の上部側に備えられた静油圧式無段変速機構71のトラニオン軸図外を回動操作することによって変速操作可能に構成されている。前記中継金具66は、前記取付金具39と固定用ナット38cとの間で、皿ばね38dを利用した摩擦部材とともに挟持されることにより、所定操作位置で摩擦固定されるように構成してあり、かつ、中継金具66の前記揺動突片66Aの途中位置から下方側へ延出された始動位置規制用腕66Bを備えている。この始動位置規制用腕66Bには、主変速レバー33が変速中立位置に操作されている状態であるときにのみエンジン始動が可能であるように、上部レバー体33Aがパネル支持ステー38に沿って枢支軸38aの軸芯p3の鉛直線上に存在する変速中立位置に操作されているとき、始動位置規制用腕66Bの一部に突出形成された突部66Cが、前記パネル支持ステー38側に装備された接触スイッチ片67と接触するように設けてある。つまり、前記突部66Cが形成された始動位置規制用腕66Bに対向する位置のパネル支持ステー38側には、エンジン始動回路図外に設けた開閉スイッチ68を閉作動してエンジン60の始動を可能にし、前記突部66Cとの接触が解除されると元の状態に復帰して開閉スイッチ68を開作動させることにより、エンジン60の始動を阻止するように構成された接触スイッチ片67が装備されている。したがって、図4及び図5に示すように、主変速レバー33の上部レバー体33Aがパネル支持ステー38に沿って枢支軸38aの軸芯p3の鉛直線上に存在する変速中立位置に操作されている状態で、突部66Cが接触スイッチ片67と接当して接触スイッチ片67を押し込み、エンジン始動回路図外に設けた開閉スイッチ68を閉作動してエンジン60の始動を可能にしている。前記主変速レバー33の上部レバー体33Aが前方もしくは後方側に操作されて前記突部66Cが接触スイッチ片67と接当する位置から前後に離れると、接触スイッチ片67は押し込み状態を解除されて元の状態に復元し、エンジン始動回路図外に設けた開閉スイッチ68を開操作してエンジン60の始動を阻止するように構成されている。前記副変速レバー34は、下部側の枢支軸38bに相対回動自在に枢支されたレバー部材34Aと、そのレバー部材34Aに対して一体に設けた横腕部材34Bとを備え、横腕部材34Bの先端部に操作ロッド34Cを左右方向軸芯p4周りで揺動自在に連結し、操作ロッド34Cの下端側をミッションケース7内の変速ギヤ図外をシフト操作するためのシフトレバー図外に連結してある。前記操作ロッド34Cは、横腕部材34Bに連結された連結金具34Caと、その連結金具34Caに対して螺軸部34Cbを挿通して、連結金具34Caの上下両側に設けたナット34Cc,34Ccの螺合位置の調節によって、副変速レバー34の操作位置と、ミッションケース7内の変速ギヤ図外をシフト操作するためのシフトレバー図外の操作位置との相関関係を調節可能に構成してある。この構造により、前記枢支軸38b周りで前記レバー部材34Aを前後揺動操作すると、横腕部材34Bが操作ロッド34Cを上下方向で押し引き操作し、ミッションケース7内のギヤ変速機構72の変速ギヤ図外を、最も低速走行を行うための低速作業変速位置Lと、その低速作業変速位置Lよりも高速で標準の作業走行用として用いられる高速作業変速位置Mと、さらに高速で路上などを走行する際に用いられる非作業走行変速位置Hとに変速操作可能に構成されている。変速レバーガイド装置上記副変速用の変速レバーガイド装置は次のように構成されている。図6及び図7に示すように、副変速レバー34変速レバーに相当するの変速レバーガイド装置は、ガイド板8に前後方向に長い直線状のガイド溝80を形成してあるとともに、そのガイド溝80の前後方向の中間部位に、路上を走行する際などに用いられる比較的高速の非作業走行変速位置Hを設定してあり、ガイド溝80の前端部に前記非作業走行変速位置Hよりも低速である標準の作業走行用として用いられる高速作業変速位置Mを設定してあり、ガイド溝80の後端部に最も低速走行を行うための低速作業変速位置Lを設定してある。そして、前記ガイド溝80の横側部に、前記副変速レバー34の低速作業変速位置L所定の変速位置に相当から高速作業変速位置M別の変速位置に相当又は非作業走行変速位置H別の変速位置に相当へ向かう方向での移動を規制する規制体81と、前記副変速レバー34の高速作業変速位置M所定の変速位置から離れた箇所の変速位置に相当又は非作業走行変速位置H所定の変速位置から離れた箇所の変速位置に相当から前記副変速レバー34の変速操作方向での移動を規制する規制プレート82とを設けてある。前記規制体81は、図6及び図7に示すように板状の小片からなり、この板状の小片がガイド溝80の機体左右方向での一方側右方側の側縁に対して、一部分がガイド溝80の左右幅方向の中央線CLの近くの内部にまで入り込む状態でガイド板8の上面の裏側に溶接して固定してある。この規制体81のガイド溝80の内部に入り込む部分が、副変速レバー34と接当して、その副変速レバー34の低速作業変速位置Lから高速作業変速位置M又は非作業走行変速位置Hへ向かう方向への移動を規制する規制突片81Aとしての役割を果たすように構成されている。前記副変速レバー34は、前記枢支軸38bへの取付状態で、左右方向への外力が加えられていない状態では、レバー部材34Aの右側面がガイド溝80の右側方の側縁に摺接、あるいは近接するように、ガイド溝80の中央線CLよりも右側に位置するように取り付けられているが、レバー部材34Aの上端部に備える握り部34aを把持して少し左側方へ傾倒させるように操作すると、レバー部材34Aの弾性変形によって、レバー部材34Aの左側面が前記ガイド溝80の左側方の側縁に摺接、あるいは近接するように構成されている。そして、前記規制突片81Aのガイド溝80内への突入端とガイド溝80の前記一方側とは反対側左方側の側縁との間には、副変速レバー34のレバー部材34Aが通過することを許す間隙s1が形成されており、この間隙s1を通して前記副変速レバー34の変速方向への操作を行うように構成されている。前記規制プレート82は、図6及び図7に示すように、L字状に屈曲形成された金属製の板材で構成され、この板材をガイド板8の右横側壁部分8Aに対してボルト連結することによって固定してある。そして、この規制プレート82には、前後一対のボルト連結孔82a,82aを前後方向の孔径が上下方向の孔径よりも大きい長円形状のもので形成してあって、前記ガイド板8の右横側壁部分8Aに形成した円形の取付孔8Bに挿通した連結ボルト83、及びナット84を介して、ガイド板8に対して前後方向で位置調節可能に構成してある。前記規制プレート82の上面側には、前記ガイド板8の上面側に形成されたガイド溝80の右側方の側縁からガイド溝80の中央側へ突出する規制突片82Aを設けてある。この規制突片82Aは、規制プレート82の前端部と後端部と、前後方向での中間部との夫々に形成してあり、前端部に設けられる規制突片82Aが高速作業変速位置Mとその後方側の中立位置Nとの間に位置し、後端部に設けられる規制突片82Aが低速作業変速位置Lとその前方側の中立位置Nとの間に位置し、中間部に設けられる規制突片82Aが非作業走行変速位置Hとその前後両側に位置する各中立位置N,Nとの間に位置するように設けられている。また、前記各規制突片82Aのガイド溝80内への突入端とガイド溝80の前記一方側とは反対側左方側の側縁との間には、副変速レバー34のレバー部材34Aが通過することを許す間隙s2が形成されており、この間隙s2を通して前記副変速レバー34の変速方向への操作を行うように構成されている。上記のように構成された変速レバーガイド装置を用いて副変速レバー34とミッションケース7内の変速ギヤ図外との操作位置の調節操作を行うには、まず、副変速レバー34をガイド溝80の後端部に位置する低速作業変速位置Lに操作し、この状態で前記操作ロッド34Cの長さを、連結金具34Caの上下両側に設けたナット34Cc,34Ccの螺合位置の変更によって調節するなどして、副変速レバー34とミッションケース7内の変速ギヤ図外との基準となる位置関係を設定する。その後、副変速レバー34をガイド溝80の前端部に設定された高速作業変速位置Mに操作する。このとき、ミッションケース7内の変速ギヤ図外が所期の高速作業変速位置Mに相当する位置からずれているときは、前記規制プレート82を固定している連結ボルト83、及びナット84を緩めて規制プレート82の位置を変更し、ミッションケース7内の変速ギヤ図外が所期の高速作業変速位置Mに相当する位置で規制プレート82の規制突片82Aが副変速レバー34に接当して、副変速レバー34の高速作業変速位置Mからの抜け出しを規制するように位置調節し、連結ボルト83、及びナット84を緊締側に操作して規制プレート82の位置を固定する。この状態では、ガイド溝80の後端部で低速作業変速位置Lの位置が調節され、ガイド溝80の前端部で高速作業変速位置Mの位置が調節されているので、ガイド溝80の中間部に位置する非作業走行変速位置Hの位置も、ミッションケース7内の変速ギヤ図外が所期の非作業走行変速位置Hに存在している状態からあまり外れることのない位置に存在しており、全体として、精度良く副変速レバー34の位置決め操作を行い得るものである。クローラ走行装置クローラ走行装置2,2は、図8、及び図9に示すように、左右一対のトラックフレーム20,20同士を前後両端側で連結する横架連結部材21を用いて一体的に連結し、その左右のトラックフレーム20,20のそれぞれに設けた転輪27、ガイド輪26、及び駆動スプロケット25に亘ってクローラベルト24を巻回している。前記左右のトラックフレーム20,20のそれぞれは、ほぼ正方形の断面を有した矩形パイプ20a,20aを上下方向で2段に積み重ねた状態で一体に溶接して固定して、上下方向で縦長の形状となるように構成してある。これによって、この左右のトラックフレーム20,20同士を連結する横架連結部材21を、各トラックフレーム20に対して溶接固定する箇所が、クローラベルト24の接地面に対して高く位置設定された状態となる。また、前記横架連結部材21は、前記、左右一対のトラックフレーム20,20の上面側から上方に立設された支持部材21Aの上端部同士を横架部材21Bで連結して正面視でほぼ門形形状に形成してあり、左右のトラックフレーム20,20同士の間における車体下側空間の車高をできるだけ高く維持できるように構成してある。これによって、例えば、上述したほぼ門形形状の横架連結部材21ではなく、左右のトラックフレーム20,20側から斜め上方内側に向けてアーチ状に連結する部材を用いて左右のトラックフレーム20,20同士を連結する場合に比べて、トラックフレーム20,20の近く位置から車高を高い状態に形成することができるので、この部分での大きな泥押しが発生するような事態を回避し易い。図8に示すように、前記クローラ走行装置2,2は、クローラベルト24の後端側を案内するガイド輪26の緊張装置9を次のように構成している。すなわち、緊張装置9は、トラックフレーム20に対して出退操作可能に装着された輪体支持部材90の一部に、雌ねじ部図示せずを内装させてあり、この雌ねじ部に対して緊張用ボルト91の一端側を螺合させてある。そして、その緊張用ボルト91の他端側に、トラックフレーム20側に固定の受け部材23に対して接当させるための鍔状の反力受け部91aと、前記固定の受け部材23を貫通して機体前方側へ延出され、緊張用ボルト91を回動操作するための断面六角形状の操作部91bとを一体に形成してある。前記反力受け部91aとトラックフレーム20側に固定の受け部材23との間、及びトラックフレーム20側に固定の受け部材23の機体前方側との夫々にワッシャ92,93を介装してあり、前記受け部材23の機体前方側に設けたワッシャ93のさらに機体前方側に抜け止め用の止めピン94を抜き差し可能に装着してある。また、前記止めピン94よりもさらに機体前方側の操作部91bには、トラックフレーム20側との接当によって操作部91bの回り止めを行うための回り止め部材95、及びその回り止め部材95の抜け出しを阻止するためのベータピン96とを装脱可能に構成してある。上記のように構成された緊張装置9では、前記緊張用ボルト91を一方向時計回りに回転操作することによって、その緊張用ボルト91に螺合する輪体支持部材90を後方側緊張側へ押し出すことができる。このとき、緊張用ボルト91の反力受け部91aはトラックフレーム20側に固定の受け部材23に接当して受け止められているので、輪体支持部材90を緊張側へ移動させてガイド輪26を緊張側へ操作することができる。逆にガイド輪26を緩み側へ移動させる場合は、前記緊張用ボルト91を逆方向反時計回りに回転操作することによって、その緊張用ボルト91に螺合する輪体支持部材90を前方側弛緩側へ引き寄せることができる。このとき、止めピン94に対してワッシャ93が反力受けとなって、緊張用ボルト91の前後方向位置を維持しているので、輪体支持部材90が動かずに緊張用ボルト91がトラックフレーム20側に固定の受け部材23に対して機体後方側へ移動させられてしまうような事態の発生を回避することができる。シール構造図10は、トラックフレーム20に装備させた転輪27の軸受け箇所におけるシール構造を示している。この構造では、転輪27のボス部28の内周面28aと、トラックフレーム20に固定された枢支軸29の外周面29aとの間に装着されるシール材97を、枢支軸29の外周面29aに嵌着される第1シール材98と、ボス部28の内周面28aに装填される第2シール材99とで構成してある。前記第1シール材98は、枢支軸29の外周面29aに対してゴム製の弾性シール部分98aが圧接する状態に嵌め込んであり、その外側に金属製の保形体部分98bが一体に設けてある。前記第2シール材99は、転輪27のボス部28の内周面28aに対して、転輪27の左右方向での内奥側に位置する金属製の保形体部分99aが直接に接触するように嵌め込んであり、転輪27の左右方向での外端に近い側にゴム製の弾性シール部分99bが位置する状態で装填されている。前記転輪27は、トラックフレーム20から左右方向での外側へ向けて延出された枢支軸29に装着され、左右方向での内側に位置する内転輪部分27Aと外側に位置する外転輪部分27Bとが中央のボス部28で連結された構造となっていて、前記シール材97は、枢支軸29と前記ボス部28の内転輪部分27Aに近い側との間に装着されている。前記内転輪部分27Aの左右方向幅w1は、外転輪部分27Bの左右方向幅w2よりも少し幅広に形成してあり、かつ、その径方向及び軸方向での肉厚も、外側転輪部分27Bよりも少し厚く、又はほぼ同じに形成してある。別実施形態の1上記の実施形態では、規制体81で副変速レバー34による低速作業変速位置Lの位置決めを行い、これとは別の規制プレート82で、副変速レバー34の非作業走行変速位置Hと高速作業変速位置Mとの二つの変速位置における位置決めを行う構造のものを示したが、これに限らず、例えば次のように構成してもよい。すなわち、規制体81による位置決め対象の変速位置が低速作業変速位置Lに限られたものではなく、非作業走行変速位置H、あるいは高速作業変速位置Mであってもよい。同様に、規制プレート82による位置決め対象の変速位置も、非作業走行変速位置Hと高速作業変速位置Mとの二つの変速位置に限らず、いずれか一方のみを位置決めする、あるいは、三つ以上の変速位置における副変速レバー34の位置決めを行うものであってもよい。その他の構成は、前述した実施形態と同様の構成を採用すればよい。別実施形態の2上記の実施形態では、位置決め対象として副変速レバー34を例示したが、これに限らず、ギヤ変速装置を操作する各種の操作レバーを位置決め対象として選択することが可能である。その他の構成は、前述した実施形態と同様の構成を採用すればよい。別実施形態の3上記の実施形態では、規制プレート82として、非作業走行変速位置Hと高速作業変速位置Mとの二つの変速位置における副変速レバー34の位置決めを行う構造のものを示したが、これに限らず、規制プレート82を、複数に分割された部材で構成して、個別に位置調節を行えるようにした構造のものであってもよい。その他の構成は、前述した実施形態と同様の構成を採用すればよい。"