長手方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互に形成されたコルゲートチューブと、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された長尺部材に形成され、横方向断面が弧状を呈する弧状部分を含み、前記弧状部分が前記コルゲートチューブの内周側に配設された状態で、前記コルゲートチューブにその長手方向に沿って取付けられた経路維持部材と、を備える経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記経路維持部材は、前記弧状部分の長手方向に沿って少なくとも一部に、前記弧状部分の外周側の幅方向の中間部に突設された突部分を含み、前記突部分が前記スリット内に配設されている、経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1又は請求項2記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記経路維持部材は、前記弧状部分の幅方向寸法が異なる第1の部分と第2の部分とを含み、前記弧状部分の幅方向寸法が長い第1の部分は、前記弧状部分の幅方向寸法が短い第2の部分よりも急に曲げられている、経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1~3のいずれか一つに記載の経路維持部材付コルゲートチューブと、少なくとも1本の電線を有し、前記経路維持部材付コルゲートチューブ内に挿通されたワイヤーハーネス本体部と、を備えるワイヤーハーネス。しかしながら、コルゲートチューブ自体は、屈曲性に優れるもの故、ワイヤーハーネスの経路を一定に維持することはできない。このため、ワイヤーハーネス或はコルゲートチューブに取付けられたクランプ部材を車両の一定位置に固定することで、ワイヤーハーネスの経路を一定に維持する必要がある。クランプ部材の固定箇所が多くなると、部品コスト増、取付けコスト増等を招く恐れがある。ここで、ワイヤーハーネスの敷設箇所に合わせて3次元形状に形成した樋状の樹脂成型品プロテクタによれば、ワイヤーハーネスを保護しつつその経路を一定に維持することができる。しかしながら、ワイヤーハーネスを保護可能な樹脂成型品を、ワイヤーハーネスの敷設箇所に合わせて3次元形状に形成するためには、その金型形状が複雑化してしまう。このため、製造コストが高くなる。そこで、本願発明者によって、コルゲートチューブに、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された経路維持部材を取付けて、コルゲートチューブ及び内のワイヤーハーネスを所定の曲げ形状に維持する構成が提案されている。経路維持部材をコルゲートチューブに取付ける構成としては、経路維持部材に一対の凹溝部を形成し、コルゲートチューブのうちスリットの両側の端縁部を前記一対の凹溝部に嵌め込む構成が提案されている。しかしながら、上記経路維持部材は、コルゲートチューブの外周側に被さる部分を有する構成であるため、コルゲートチューブの外径以上の大きさに設定する必要がある。このため、経路維持部材の全体形状が大型化し、コストアップ要因等となってしまう。そこで、本発明は、よりコンパクトな構成で、電線を覆いつつその経路を一定に維持できるようにすることを目的とする。上記課題を解決するため、第1の態様は、長手方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互に形成されたコルゲートチューブと、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された長尺部材に形成され、横方向断面が弧状を呈する弧状部分を含み、前記弧状部分が前記コルゲートチューブの内周側に配設された状態で、前記コルゲートチューブにその長手方向に沿って取付けられた経路維持部材とを備える。第2の態様は、第1の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記経路維持部材は、前記弧状部分の長手方向に沿って少なくとも一部に、前記弧状部分の外周側の幅方向の中間部に突設された突部分を含み、前記突部分が前記スリット内に配設されている。第3の態様は、第1又は第2の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記経路維持部材は、前記弧状部分の幅方向寸法が異なる第1の部分と第2の部分とを含み、前記弧状部分の幅方向寸法が長い第1の部分は、前記弧状部分の幅方向寸法が短い第2の部分よりも急に曲げられている。第4の態様に係るワイヤーハーネスは、第1~第3のいずれか一つの態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブと、少なくとも1本の電線を有し、前記経路維持部材付コルゲートチューブ内に挿通されたワイヤーハーネス本体部とを備える。第1の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブによると、横方向断面が弧状を呈する弧状部分が前記コルゲートチューブの内周側に配設された状態で、経路維持部材が前記コルゲートチューブにその長手方向に沿って取付けられているため、よりコンパクトな構成で、電線を覆いつつその経路を一定に維持できる。第2の態様によると、突部分をスリットに配設することによって、経路維持部材の弧状部分をスリットの内側に配設するように位置決めすることができる。第3の態様によると、弧状部分の幅方向寸法が長い第1の部分によって曲げ形状をより確実に維持できる。また、第2の部分の弧状部分の幅方向寸法を短くすることによって、経路維持部材を容易に形成できる。第4の態様に係るワイヤーハーネスによると、横方向断面が弧状を呈する弧状部分が前記コルゲートチューブの内周側に配設された状態で、経路維持部材が前記コルゲートチューブにその長手方向に沿って取付けられているため、よりコンパクトな構成で、電線を覆いつつその経路を一定に維持できる。以下、実施形態に係るワイヤーハーネス及び経路維持部材付コルゲートチューブについて説明する。図1はワイヤーハーネス10のうちコルゲートチューブ20の装着部分を示す概略斜視図であり、図2は図1のII-II線概略断面図であり、図3はコルゲートチューブ20に経路維持部材30を取付ける工程を示す説明図である。このワイヤーハーネス10は、ワイヤーハーネス本体部12と、コルゲートチューブ20と、経路維持部材30とを備える。ワイヤーハーネス本体部12は、複数の電線が結束された構成とされている。より具体的には、ワイヤーハーネス本体部12は、複数の電線が配設対象となる車両への配線形態に応じて分岐しつつ結束された構成とされている。ワイヤーハーネス本体部12は、必ずしも分岐している必要はないし、また、単一の電線によって構成されていてもよい。また、ワイヤーハーネス本体部12に、他の光ケーブル等が結束されていてもよい。上記ワイヤーハーネス本体部12を、車両等に配設する際、ワイヤーハーネス本体部12はその配設形態に沿って曲げられる。ワイヤーハーネス本体部12が周辺部分に干渉すること等を抑制するため、ワイヤーハーネス本体部12はその配線形態に沿って曲げられた形状に維持されることがある。このような場合に、本経路維持部材付コルゲートチューブCがワイヤーハーネス本体部12に装着され、当該ワイヤーハーネス本体部12を一定の曲げ形状に維持する。なお、ワイヤーハーネス本体部12に対して本経路維持部材付コルゲートチューブCが装着される部分は、ワイヤーハーネス本体部12の少なくとも一部であればよく、ワイヤーハーネス本体部12の一部であっても、ほぼ全体であってもよい。コルゲートチューブ20は、長手方向に沿って環状凸部21と環状凹部22とが交互に形成された筒状部材であり図3参照、樹脂等で形成されている。かかるコルゲートチューブ20は、環状凸部21と環状凹部22との間の段部等で容易に弾性変形するため、それ自体では全体として曲げ変形容易な性質を有している。通常、コルゲートチューブ20としては、装着対象となるワイヤーハーネス本体部12の部分の外径よりも大きい通常は多少大きい程度内径を有するものが用いられる。また、コルゲートチューブ20の一側部にその長手方向に沿ってスリット24が形成されている。そして、当該スリット24で割開くようにして、ワイヤーハーネス本体部12をコルゲートチューブ20内に容易に配設できるようになっている。経路維持部材30は、長手方向に沿って少なくとも一部が曲げられた形状を維持するように金型成型された長尺部材であり、P.P.ポリプロピレン等の樹脂によって形成されている。換言すれば、経路維持部材30は、金型成型時点で、少なくとも一部が曲げられた形状に形成されている。経路維持部材30の曲げ形状は、ワイヤーハーネス本体部12のうち装着対象となる部分が配設される配設経路に応じた形状に設定されている。図1に示す例では、経路維持部材30の長手方向の中間部がなだらかなS字を描くように曲っており、経路維持部材30の両端部が直線状に形成されている。経路維持部材30のうち曲げた形状に形成され部分は、その全体であっても一部であってもよい。また、曲げた形状に形成される部分は、平面上で曲る形状に形成されていてもよいし、立体的3次元的に曲る形状に形成されていてもよい。この経路維持部材30は、その長手方向に対して直交する方向における横断面形状が弧状を呈する弧状部分32を有している。本実施形態では、経路維持部材30の長手方向全体が、弧状部分32を有している例で説明する。もっとも、経路維持部材30の長手方向の一部が弧状部分32を有していてもよい。弧状部分32の内径は、ワイヤーハーネス本体部12の外径と略同じに設定されていることが好ましい。これにより、弧状部分32の内部にワイヤーハーネス本体部12の外周部を嵌め込むようにすることができる。また、弧状部分32の外径は、コルゲートチューブ20の内径と略同じに設定されていることが好ましい。これにより、弧状部分32の外周面をコルゲートチューブ20の内周面に安定して接触させた状態で、経路維持部材30をコルゲートチューブ20に取付けることができる。なお、弧状部分32の厚みは、その長手方向及び周方向のいずれにおいても、均一であってもよいし、不揃いであってもよい。また、この経路維持部材30は、前記弧状部分32の長手方向に沿って少なくとも一部に、弧状部分32の外周側の幅方向中間部に突設された突部分34を有している。ここでは、突部分34は、弧状部分32の外周側の幅方向中央部に、その長手方向に沿って形成された突条部分に形成されている。突部分34の突出寸法は、コルゲートチューブ20の厚みより具体的には、コルゲートチューブ20の径方向において環状凸部21の最外周部分と環状凹部22の最内周部分との差と同じか小さいより好ましくは僅かに小さい程度であることが好ましが、コルゲートチューブ20の厚みより大きくてもよい。なお、本経路維持部材30自体は、コルゲートチューブ20に外周側に装着される部分を有していない。しかしながら、突部分34の側面等に、コルゲートチューブ20のうちスリット24の両側端部を位置決めできる程度の突起が形成されていてもよい。突部分34は、弧状部分32の外周側の幅方向中央部よりいずれか一方側の側方に偏った位置に設けられていてもよい。また、突部分34は、弧状部分32の長手方向に沿って部分的に設けられていてもよい。また、突部分34は、1本の突条である必要はなく、複数の突条例えば、並列形成された2本の突条によって構成されていてもよい。これにより、個々の突条部分を小型化薄型化でき、樹脂ヒケ等を抑制することができる。また、経路維持部材30が、突部分34を有していることは必須ではない。上記経路維持部材30は、弧状部分32をコルゲートチューブ20の内周側に配設した状態で、コルゲートチューブ20にその長手方向に沿って取付けられている。すなわち、コルゲートチューブ20を前記スリット24で開くことで、コルゲートチューブ20内にワイヤーハーネス本体部12を収容する。この後、コルゲートチューブ20をスリット24で開いて、経路維持部材30をコルゲートチューブ20内に収容する。この際、ワイヤーハーネス本体部12が経路維持部材30の弧状部分32の内周側に嵌め込まれるようにする。そして、突部分34をスリット24内に配設すると共に、弧状部分32をスリット24の内側で、コルゲートチューブ20の内周面とワイヤーハーネス本体部12の外周面との間の配設されるようにする。これにより、コルゲートチューブ20は、経路維持部材30の形状に沿って曲げられた状態で、当該経路維持部材30と一体化されることとなる。なお、経路維持部材30をワイヤーハーネス本体部12に仮取付等した状態で、ワイヤーハーネス本体部12と経路維持部材30とを同時にコルゲートチューブ20内に収容してもよい。この後、必要に応じて、タイバンド、粘着テープ等がコルゲートチューブ20の外周に巻付けられ、コルゲートチューブ20の閉状態が維持されると共に、コルゲートチューブ20と経路維持部材30との一体化状態が維持される。粘着テープの巻付け構成は、いわゆる荒巻と呼ばれるものでも、密巻と呼ばれるものでもよい。また、粘着テープは、経路維持部材30の長手方向全体に巻付けられても、部分的に巻付けられてもよい。なお、上記の他、コルゲートチューブ20自体に設けられたロック構造等によってコルゲートチューブ20の閉状態が維持されてもよい。以上のように構成された経路維持部材付コルゲートチューブC及びワイヤーハーネス10によると、弧状部分32がコルゲートチューブ20の内周側に配設された状態で、経路維持部材30がコルゲートチューブ20にその長手方向に沿って取付けられるため、よりコンパクトな構成で、ワイヤーハーネス本体部12を覆いつつその経路を一定に維持できる。特に、ワイヤーハーネス本体部12及びコルゲートチューブ20が太径である場合を想定すると、それらを所定の曲げ形状に維持するためには、経路維持用の部材の強度をある程度確保する必要がある。ここで、例えば、経路維持部材に一対の凹溝部を形成し、コルゲートチューブのうちスリットの両側の端縁部を前記一対の凹溝部に嵌め込む構成を採用した場合を想定する。その場合には、経路維持部材のうちコルゲートチューブの外周側に被さる部分をコルゲートチューブの形状に合わせて大型化しつつ、コルゲートチューブの内周側に配設される部分を形成する必要がある。そのためには、経路維持部材を製造するための金型構成が複雑となり、製造コストが高くなってしまう。また、経路維持部材自体にも型抜き用の孔を適宜位置に形成する必要があるため、樹脂使用量の割には必要な強度を得難い。しかも、経路維持部材によって複雑な3次元形状を維持しようとすると、そのような問題は顕著となる。これに対して、上記実施形態では、主として弧状部分32の厚み及び幅の少なくともいずれか一方を大きくすればよいため、これを製造するための金型構成を比較的簡易化することができる。また、経路維持部材30自体にも型抜き用の孔を形成する必要性は低いため、十分な強度を得易い。しかも、弧状部分32は、ワイヤーハーネス本体部12の外周部に装着された状態で、ワイヤーハーネス本体部12の曲げ形状を維持するため、ワイヤーハーネス本体部12をより所望の形状に維持できる。また、コルゲートチューブ20の内周側に弧状部分32が配設されているため、コルゲートチューブ20内のワイヤーハーネス本体部12がスリット24から外部に脱してしまうといった事態が抑制される。特に、突部分34がスリット24内に配設されるため、経路維持部材30の弧状部分32をスリット24の内側に配設するように位置決めすることができ、コルゲートチューブ20内のワイヤーハーネス本体部12がスリット24から外部に脱してしまうといった事態がより確実に抑制される。また、弧状部分32をコルゲートチューブ20内に配設し、必要に応じて突部分34をスリット24内に配設すれば、経路維持部材30をコルゲートチューブ20に装着できるため、装着作業性に優れる。なお、1つの経路維持部材において、弧状部分の幅方向の寸法が異なっていてもよい。図4は変形例に係る経路維持部材130を示す概略斜視図であり、図5のV-V線における概略断面図である。なお、図4において第1の部分134の概略断面図は図2と同じである。この場合、図4に示す変形例に係る経路維持部材130のように、上記弧状部分32に対応する弧状部分132、232の長さ寸法が異なる第1の部分134と第2の部分234とを含み、弧状部分132の幅方向寸法が長い第1の部分134は、弧状部分232の長さ寸法が短い第2の部分234よりも急に曲げられているとするよい。ここで、前記第1の部分134が前記第2の部分234よりも急に曲げられているとは、前記第1の部分134の曲げ半径が前記第2の部分234の曲げ半径より小さい場合、及び、第2の部分234が直線状であるのに対して第1の部分134が曲げられている場合を含む。ここでは、第2の部分234は経路維持部材130の長手方向両端部で直線状に延在しており、第1の部分134は経路維持部材130の長手方向中間部で緩やかにS字状を描くように曲っている。そして、第1の部分134の弧状部分132の幅方向寸法ここではその周方向に沿った寸法が、第2の部分234の弧状部分232の幅方向寸法ここではその周方向に沿った寸法よりも、大きく設定されている。このため、第1の部分134は、第2の部分234よりも高剛性となっている。この変形例によると、経路維持部材130が比較的急に曲げられる第1の部分134、つまり、ワイヤーハーネス本体部12及びコルゲートチューブ20を比較的急に曲げた状態で維持する第1の部分134は、比較的高剛性であるため、ワイヤーハーネス本体部12及びコルゲートチューブ20を比較的急に曲げた状態でより確実に一定に維持できる。また、経路維持部材130が相対的に急に曲げられていない第2の部分234では、弧状部分232の幅方向寸法を小さくして小型化することができる。これにより、3次元的形状を金型成型し易くすることができ、また、樹脂使用量を少なくすることもできる。以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。