音声信号の周波数特性を補正する音声フィルタ部と、前記音声フィルタ部が補正した後の音声信号の聞き取りに骨伝導が利用されているか否かを検出する検出部と、前記検出部が検出した結果に基づいて、前記音声フィルタ部が骨導音対応の周波数特性または気導音対応の周波数特性のいずれか一方の周波数特性に補正するよう制御する制御部と、を備えることを特徴とする電子機器。前記周波数特性が補正された後の音声信号に基づく音声を出力する音声出力部を備えることを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記検出部は、押圧される力に応じたレベルの検出信号を生成する押圧センサと、前記押圧センサが生成した検出信号のレベルに基づいて、自機器に頭頸部が触れているか否かを判定する判定部と、を備えることを特徴とする請求項2に記載の電子機器。前記押圧センサは、前記音声出力部の近傍に位置することを特徴とする請求項3に記載の電子機器。操作体により触れられた位置を検出するタッチパネルをさらに備え、前記検出部は、前記操作体が前記タッチパネルに触れている接触面積を算出する接触面積算出部と、前記接触面積算出部が算出した接触面積に基づいて、自機器に頭頸部が触れているか否かを判定する判定部と、を備えることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の電子機器。電子機器が実行する音声処理方法であって、音声信号の周波数特性を補正する音声フィルタ手順と、前記音声フィルタ手順により補正された後の音声信号の聞き取りに骨伝導が利用されているか否かを検出する検出手順と、前記検出手順により検出された結果に基づいて、前記音声フィルタ手順により骨導音対応の周波数特性または気導音対応の周波数特性のいずれか一方の周波数特性に補正するよう制御する制御手順と、を有することを特徴とする音声処理方法。コンピュータ装置に、音声信号の周波数特性を補正する音声フィルタステップと、前記音声フィルタステップにより補正された後の音声信号の聞き取りに骨伝導が利用されているか否かを検出する検出ステップと、前記検出ステップにより検出された結果に基づいて、前記音声フィルタステップにより骨導音対応の周波数特性または気導音対応の周波数特性のいずれか一方の周波数特性に補正するよう制御する制御ステップと、を実行させるためのプログラム。しかし、例えばユーザが骨導音を聴き取ろうとしているにも係わらず、気導音用フィルタ係数が設定されている状態となる場合がある。また、一方では、ユーザが気導音を聴き取ろうとしているにも係わらず、骨導音用フィルタ係数が設定されている状態となる場合がある。この場合、気導音の周波数特性が設定された骨導音をユーザが聴き取ってしまったり、逆に、骨導音の周波数特性が設定された気導音をユーザが聴き取ってしまったりすることになる。このような状態では、聴き取った音と、その音に設定された周波数特性との間で食い違いが生じるために、受話音声が聴き取りにくくなるという問題を生じる。そこでこの発明は、ユーザが良好な品質の音声を聴取することを可能とする電子機器、音声処理方法およびプログラムを提供することを課題とする。本発明は、上述の課題を解決すべくなされたもので、本発明の一態様は、音声信号の周波数特性を補正する音声フィルタ部と、前記音声フィルタ部が補正した後の音声信号の聞き取りに骨伝導が利用されているか否かを検出する検出部と、前記検出部が検出した結果に基づいて、前記音声フィルタ部が骨導音対応の周波数特性または気導音対応の周波数特性のいずれか一方の周波数特性に補正するよう制御する制御部と、を備えることを特徴とする電子機器である。また、本発明の一態様は、上記電子機器において、前記周波数特性が補正された後の音声信号に基づく音声を出力する音声出力部を備えることを特徴とする。また、本発明の一態様は、上記電子機器において、前記検出部は、押圧される力に応じたレベルの検出信号を生成する押圧センサと、前記押圧センサが生成した検出信号のレベルに基づいて、自機器に頭頸部が触れているか否かを判定する判定部と、を備えることを特徴とする。また、本発明の一態様は、上記電子機器において、前記押圧センサは、前記音声出力部の近傍に位置することを特徴とする。また、本発明の一態様は、上記電子機器において、操作体により触れられた位置を検出するタッチパネルをさらに備え、前記検出部は、前記操作体が前記タッチパネルに触れている接触面積を算出する接触面積算出部と、前記接触面積算出部が算出した接触面積に基づいて、自機器に頭頸部が触れているか否かを判定する判定部と、を備えることを特徴とする。また、本発明の一態様は、電子機器が実行する音声処理方法であって、音声信号の周波数特性を補正する音声フィルタ手順と、前記音声フィルタ手順により補正された後の音声信号の聞き取りに骨伝導が利用されているか否かを検出する検出手順と、前記検出手順により検出された結果に基づいて、前記音声フィルタ手順により骨導音対応の周波数特性または気導音対応の周波数特性のいずれか一方の周波数特性に補正するよう制御する制御手順と、を有することを特徴とする音声処理方法である。また、本発明の一態様は、コンピュータ装置に、音声信号の周波数特性を補正する音声フィルタステップと、前記音声フィルタステップにより補正された後の音声信号の聞き取りに骨伝導が利用されているか否かを検出する検出ステップと、前記検出ステップにより検出された結果に基づいて、前記音声フィルタステップにより骨導音対応の周波数特性または気導音対応の周波数特性のいずれか一方の周波数特性に補正するよう制御する制御ステップと、を実行させるためのプログラムである。本発明によれば、ユーザが良好な品質の音声を聴取することができる。<第1の実施形態>[携帯端末装置の外観]図1は、本発明の第1の実施形態における電子機器の一例である携帯端末装置100の外観例を示している。この図に示す携帯端末装置100は、スマートフォンと称される、携帯電話機と情報処理端末が組み合わされた構成の電子機器である。図1aは、携帯端末装置100の本体における前面パネルを正面から見た平面図である。図1bは、携帯端末装置100の本体を側面方向より見た側面図である。図1aに示されるように、携帯端末装置100の前面には、表示部120と、タッチパネル130が備えられる。このタッチパネル130は、操作入力デバイスとして、指などの操作体が接触した位置の座標情報を出力する。なお、本実施形態において、タッチパネル130に採用される方式は、人体の皮膚の接触に反応するものであれば、静電容量方式や抵抗膜方式など、公知の方式のタッチパネルを用いることができ、特定のタッチパネルに限定されない。また、上記タッチパネル130の上部には、音声出力部106および押圧センサ111が設けられる。音声出力部106は、受話音声を含む音声を出力する部材である。この音声出力部106には、例えば骨伝導スピーカが用いられる。骨伝導スピーカとしては公知のものを用いることができる。押圧センサ111は、押圧される力に応じたレベルの検出電気信号を出力する部材であり、例えば、印加された押圧値に応じて抵抗値が変化することで所望の押圧検出値が得られる公知のピエゾ抵抗方式で構成される。なお、本実施形態において、押圧センサ111に採用される方式は、静電容量方式など公知の方式の押圧センサを用いることができ、特定の押圧センサに限定されない。つまり、ユーザが携帯端末装置100を利用して通話を行う際には、音声出力部106から出力される受話音声を聴き取るために、音声出力部106に対して耳を近づける。そのうえで、さらにユーザが骨導音による受話音声を聴き取ろうとする際には、音声出力部106に対して耳耳介を接触させることになる。押圧センサ111は、このように音声出力部106に対してユーザが耳を接触させるのに応じて、押圧される力を検出する。なお、押圧センサ111は、上記のように、音声出力部106に対する耳の接触を検出することを目的としている。このために、押圧センサ111は、図1aおよび図1bにおいて示されるように、音声出力部106の近傍に備えられる。これにより、押圧センサ111は、音声出力部106に対する耳の接触状態に応じて押圧される力を的確に検出することができる。また、携帯端末装置100の音声出力部106の音声出力に応じた振動がタッチパネル130に伝達されることにより、タッチパネル130が振動し、この振動が空気を伝搬することによって、音声出力部106からの音声が気導音として伝導されるようになる。[携帯端末装置の構成]図2は、第1の実施形態における携帯端末装置100の概略構成例を示している。この図に示す携帯端末装置100は、アンテナ101、通信部102、受話音声デコード部103、音声フィルタ部104、音声増幅部105、音声出力部106、検出部107、制御部108およびフィルタ係数テーブル109を備える。なお、携帯端末装置100は送話音声を送信するための構成を備えているが、図1では、この構成については図示を省略している。アンテナ101は、例えば、携帯電話通信システムの基地局装置からの電波を受信して、受信信号を出力する。通信部102は、発信、着信、受話処理、終話処理などの携帯電話通信に対応する各種処理を実行する。受話音声デコード部103は、受信信号を復調復号して、音声信号を抽出する。音声フィルタ部104は、抽出された音声信号の周波数特性を補正する。音声フィルタ部104は、制御部108が設定するフィルタ係数に応じて、補正のための周波数特性を変更する。なお、音声フィルタ部104は、例えばデジタルフィルタによって形成される。音声増幅部105は、音声フィルタ部104による補正後の音声信号を増幅する。音声出力部106は、増幅された上記補正後の音声信号を音声として出力する。検出部107は、一例として、音声出力部106の近傍に耳が触れているか否かについて検出する。ここで、近傍は、例えば、人の耳の大きさに相当する範囲である。具体的には、近傍は、人の耳の大きさの平均値に相当する範囲であってもよいし、人の耳の大きさの最大値または最小値に相当する範囲であってもよい。また、人の耳の大きさは国毎、地域毎、ユーザの年齢にことなるので、近傍は、国毎、地域毎、ユーザの年齢毎に設定してもよい。先に、図1に示したように、音声出力部106は、携帯端末装置100の前面パネルに配置されている。検出部107は、このように配置された音声出力部106の近傍に耳が接触しているか否かを検出する。第1の実施形態において、検出部107は、押圧センサ111、検出信号増幅部112および判定部113を備える。押圧センサ111は、前述のように押圧される力に応じたレベルの検出電気信号を生成し、生成した検出電気信号を検出信号増幅部112へ供給する。図1に示したように、押圧センサ111は、携帯端末装置100の前面パネルにおいて音声出力部106の近傍に備えられる。これにより、押圧センサ111を押圧する力は、音声出力部106に対する耳の接触状態を反映したものとして扱われる。検出信号増幅部112は、判定部113が検出電気信号のレベルを認識可能なように、押圧センサ111から供給された検出電気信号を増幅する。そして、検出信号増幅部112は、増幅後の検出信号以下、増幅検出信号と称するを判定部113へ供給する。判定部113は、検出信号増幅部112から供給された増幅検出信号のレベルに基づいて、音声出力部106の近傍に耳が触れているか否かについて判定する。具体的には、上記検出信号のレベルが予め設定した閾値以上の場合には、骨導音を聴き取るために音声出力部106に対して耳を意図的に当てている状態であることが推定される。その場合、判定部113は、音声出力部106の近傍に耳が触れていると判定する。これに対して、検出信号のレベルが予め設定した閾値未満の場合には、気導音を聴き取ろうとしているために音声出力部106に対して耳を意図的に当てていない状態であることが推定される。その場合、判定部113は、音声出力部106の近傍に耳が触れていないと判定する。この判定部113は判定結果を検出部107の検出結果として制御部108へ出力する。制御部108は、上記検出部107により音声出力部106の近傍に耳が触れていると検出された場合、音声フィルタ部104が音声信号を骨導音対応の周波数特性に補正するように制御する。また、検出部107により音声出力部106の近傍に耳が触れていないと検出された場合、音声フィルタ部104が音声信号を気導音対応の周波数特性に補正するように制御する。すなわち、制御部108は、検出部107が検出した結果に基づいて、音声フィルタ部104が骨導音対応の周波数特性または気導音対応の周波数特性に補正するよう制御する。換言すれば、制御部108は、検出部107が検出した結果に基づいて、音声フィルタ部104による周波数特性の補正を制御する。このために、制御部108は、フィルタ係数テーブル109が格納する骨導音対応フィルタ係数と気導音対応フィルタ係数の何れかを選択して読み出す。そして、制御部108は、読み出した骨導音対応フィルタ係数と気導音対応フィルタ係数の何れかを音声フィルタ部104に対して設定する。音声フィルタ部104は、骨導音対応フィルタ係数が設定されることにより、骨導音に対応するフィルタ特性を有することになる。これにより、音声信号の周波数特性を骨導音の聴き取りに適するように補正する。また、音声フィルタ部104は、気導音対応フィルタ係数が設定されることにより、気導音に対応するフィルタ特性を有することになる。これにより、音声信号の周波数特性を気導音の聴き取りに適するように補正する。なお、制御部108は、例えばCPUCentralProcessingUnitがプログラムを実行することより実現される。また、フィルタ係数テーブル109は、一例としてCPUが補助記憶装置として使用する記憶装置に記憶されている。図3は、音声フィルタ部に設定する骨導音対応フィルタ特性と気導音対応フィルタ特性とを比較した図である。図3aは、骨導音対応フィルタ係数が設定された音声フィルタ部104のフィルタ特性骨導音対応フィルタ特性fl1と、気導音対応フィルタ係数が設定された音声フィルタ部104のフィルタ特性気導音対応フィルタ特性fl2の例を示している。本実施形態において、骨導音とは、骨伝導スピーカの振動が骨頭蓋骨を経由して内耳聴覚神経に伝達される音である。また、気導音とは、骨伝導スピーカの振動が空気伝搬して鼓膜中耳経由で内耳に伝達される音である。本実施形態の音声出力部106は骨伝導スピーカである。このために、ユーザの頭部、すなわち、耳を、音声出力部106の部分に接触させることで、音声出力部106から出力される音声を骨導音として聴き取ることができる。骨導音は、空気を介在せずに伝搬されるので、周囲の騒音が大きいようなときにも聴き取りやすいという利点がある。また、音声出力部106に耳を接触させていなくとも、音声出力部106の近傍に耳が位置していれば、音声出力部106から出力される音声を気導音として自然に聴き取ることができる。但し、骨導音の場合には、骨などの生体組織を伝搬することにより高域の知覚が低下する。このために、骨伝導スピーカとしての音声出力部106は、高域を強調した音声を出力するように構成されている。これに応じて、骨導音対応フィルタ特性fl1は、図3aに示すように、フラットな特性となっている。しかし、骨伝導スピーカである音声出力部106の振動を気導音として聴き取ろうとした場合には、生体組織の伝搬による高域の減衰が生じないことから、逆に、高域が過剰に強調されることで、不自然な聴感になってしまう。そこで、気導音対応フィルタ特性fl2については、同じ図3aに示すように、骨導音対応フィルタ特性fl1に対して高域を減衰させた特性としている。フィルタ係数テーブル109は、上記図3aに示す骨導音対応フィルタ特性fl1を音声フィルタ部104に設定するための骨導音対応フィルタ係数を格納する。また、フィルタ係数テーブル109は、気導音対応フィルタ特性fl2を音声フィルタ部104に設定するための気導音対応フィルタ係数を格納する。図3bには、音声フィルタ部104による補正後の音声信号の周波数特性fc1、fc2が示されている。周波数特性fc1は、骨導音対応フィルタ係数骨導音対応フィルタ特性fl1が設定された音声フィルタ部104による補正後の音声信号の周波数特性である。周波数特性fc2は、気導音対応フィルタ係数気導音対応フィルタ特性fl2が設定された音声フィルタ部104による補正後の音声信号の周波数特性である。これらの周波数特性fc1とfc2を比較して分かるように、周波数特性fc2のほうが周波数特性fc1よりも高域が減衰された特性となっている。つまり、骨導音対応フィルタ特性fl1により補正された音声信号よりも、気導音対応フィルタ特性fl2により補正された音声信号のほうが高域は減衰している。この周波数特性fc2を有するように補正された音声を気導音として聴いた場合には、高域が適切に抑えられた自然な聴感を得ることができる。なお、図3aに示される骨導音対応フィルタ特性fl1は、フラットであることとしているので、この骨導音対応フィルタ特性fl1が設定された音声フィルタ部104の動作としては、音声信号の周波数特性を変化させることなくそのまま通過させることになる。しかし、本実施形態においては、音声信号の周波数特性を補正するという場合は、このように音声信号の周波数特性を変化させずに出力する動作についても、音声信号の周波数特性を補正するという動作に含まれるものとする。また、図3aに示した骨導音対応フィルタ特性fl1と気導音対応フィルタ特性fl2の例はあくまでも一例であり、両者が異なってさえいれば、それぞれが適宜変更されてもよく、それは本実施形態に包含される。これまでの説明から理解されるように、携帯端末装置100においては、検出部107により音声出力部106の近傍に耳が接触しているか否かについて判定する。ここで、音声出力部106の近傍に耳が接触しているということは、通話時において、ユーザが骨導音により受話音声を聴き取ろうとしていることを意味する。これに対して、音声出力部106の近傍に耳が接触していないということは、ユーザが気導音により受話音声を聴き取ろうとしていることを意味する。そこで、音声出力部106の近傍に耳が接触していると検出された場合、制御部108は、音声フィルタ部104に対して骨導音対応フィルタ係数を設定する。これにより、音声信号は骨導音対応の周波数特性に補正される。このとき、ユーザは、骨導音の受話音声を聴き取ろうとして音声出力部106に耳を接触させており、聴き取られた骨導音は骨導音対応の周波数特性を有していることになる。したがって、ユーザは、骨導音として聴き取っている受話音声を良好な音質で聴くことができる。また、音声出力部106の近傍に耳が接触していないと検出された場合、制御部108は、音声フィルタ部104に対して気導音対応フィルタ係数を設定する。これにより、音声信号は気導音対応の周波数特性に補正される。そこで、ユーザは、音声出力部106の近傍に耳を位置させてはいるが、音声出力部106に接触させてはいない状態の場合には、ユーザは気導音を聴き取っている。その場合、ユーザが聴き取る気導音は、気導音対応の周波数特性を有している。したがって、ユーザは、気導音として聴き取っている受話音声を良好な音質で聴くことができる。[処理手順]図4のフローチャートは、第1の実施形態における携帯端末装置100が実行する処理手順例を示している。検出部107において、判定部113は、発信または着信の発生に応じて、通信部102から発信または着信の通知を受けるステップS101。この通知を受けたことに応じて、制御部108は、検出信号増幅部112により増幅された押圧センサ111の検出信号のレベルが、閾値p以上であるか否かについて判定するステップS102。判定部113が増幅検出信号のレベルが閾値p以上であると判定した場合ステップS102-YES、検出部107が、音声出力部106に耳が接触していることを検出したことになる。そこで、制御部108は、フィルタ係数テーブル109から骨導音対応フィルタ係数を読み出して音声フィルタ部104に設定するステップS103。これにより、音声フィルタ部104は、図3aに示した骨導音対応フィルタ特性fl1を有することとなり、音声信号を骨導音対応の周波数特性に補正するように動作する。これに対して、判定部113が増幅検出信号のレベルが閾値p未満であると判定した場合ステップS102-NO、検出部107が、音声出力部106に耳が接触していないことを検出したことになる。そこで、制御部108は、フィルタ係数テーブル109から気導音対応フィルタ係数を読み出して、この係数を音声フィルタ部104に設定するステップS104。これにより、音声フィルタ部104は、図3aに示した気導音対応フィルタ特性fl2を有することとなり、音声信号を気導音対応の周波数特性に補正するように動作する。次に、判定部113は、通信部102による受話処理が開始されるのに応じてステップS105、その受話処理が終了したか否かについて判定するステップS106。受話処理が終了していないと判定した場合ステップS106-NO、判定部113は、さらに一定時間が経過したか否かについて判定するステップS107。ここで、一定時間を経過していないと判定した場合ステップS107-NO、判定部113は、ステップS106に戻る。そして、受話処理が終了しないままステップS106-NO、一定時間を経過したことが判定されるとステップS107-YES、判定部113は、制御部108の指示により、再度、押圧センサ111の検出信号のレベルが閾値p以上であるか否かについて判定するステップS108。判定部113により押圧センサ111の増幅検出信号のレベルが閾値p以上であると判定された場合ステップS108-YES、制御部108は、フィルタ係数テーブル109から骨導音対応フィルタ係数を読み出して音声フィルタ部104に設定するステップS109。これに対して、判定部113により増幅検出信号のレベルが閾値p未満であると判定された場合ステップS108-NO、制御部108は、フィルタ係数テーブル109から気導音対応フィルタ係数を読み出して音声フィルタ部104に設定するステップS110。上記ステップS109またはステップS110の処理を終了した後は、ステップS106に戻る。そして、受話処理が終了したと判定された場合ステップS106-YES、この図に示す処理を終了する。なお、上記図4に示すステップS106~S110の処理によれば、受話処理が行われている間において、以下のように音声フィルタ部104に対して設定するフィルタ係数の切り替えが行われる。つまり、受話処理中において、音声出力部106に対して耳が接触している状態から接触していない状態に変化したのであれば、骨導音対応フィルタ係数から気導音対応フィルタ係数に切り替えが行われる。また、逆に、受話処理中において、音声出力部106に対して耳が接触していない状態から接触している状態に変化したのであれば、気導音対応フィルタ係数から骨導音対応フィルタ係数に切り替えが行われる。ユーザが通話しているときには、例えば周囲状況の変化などに応じて、音声出力部106に耳を接触させたり離したりしている。具体的に、はじめは周囲の騒音がなかったために音声出力部106に耳を当てずに受話音声を聴いていたが、急に周囲の騒音が大きくなれば、ユーザは、音声出力部106に耳を強く接触させて受話音声を聴き取ろうとする。本実施形態における携帯端末装置100は、上記のように受話処理中における音声出力部106への耳の接触状態の変化に応じて、骨導音対応フィルタ係数と気導音対応フィルタ係数との間で切り替える。これにより、携帯端末装置100は、ユーザが電子機器の本体に対して耳を接触させて骨導音を聴き取ろうとする場合に、骨導音対応フィルタ係数に切り替えることができる。一方、携帯端末装置100は、電子機器の本体に対して耳が接触させずに気導音を聴き取ろうとする場合には、気導音対応フィルタ係数に切り替えることができる。その結果、ユーザが通話しているときに音声出力部106への耳の接触状態を変化させたとしても、常に良好な音質で受話音声を聴き取ることができる。なお、本実施形態では、検出部107は、押圧センサ111を音声出力部106の近傍に配置することにより、音声出力部106の近傍に耳が触れているか否かについて検出したが、音声出力部106の近傍に限ったものではない。検出部107は、携帯端末装置100に耳が触れているか否かを検出してもよい。また、本実施形態では、検出部107は、音声出力部106の近傍に耳が触れているか否かについて検出したが、耳に限ったものでもなく、頭頸部が音声出力部106の近傍に触れているか否かについて検出してもよい。ここで、頭頸部は、頭部と首の総称である。また、検出部107は、音声出力部106の近傍に耳が触れているか否かについて検出したが、これに限らず、音声フィルタ部104が補正した後の音声信号の聞き取りに骨伝導が利用されているか否かを検出すればよい。<第2の実施形態>[携帯端末装置の構成]図5は、第2の実施形態における携帯端末装置100bの概略構成例を示している。なお、この図において、図2と同一部分には同一符号を付して説明を省略する。つまり、第2の実施形態におけるアンテナ101、通信部102、受話音声デコード部103、音声フィルタ部104、音声増幅部105、音声出力部106、検出部107およびフィルタ係数テーブル109は、図2に示す第1の実施形態のアンテナ101、通信部102、受話音声デコード部103、音声フィルタ部104、音声増幅部105、音声出力部106、検出部107およびフィルタ係数テーブル109と同一の構成を備えている。図5に示す第2の実施形態において、検出部107bは、タッチパネル131、接触面積算出部114および判定部113bを備える。本実施形態における検出部107bは、音声出力部106の近傍に耳が触れているか否かを検出する。なお、本実施形態では、検出部107bは、音声出力部106の近傍に耳が触れているか否かについて検出したが、音声出力部106の近傍に限ったものではないし、耳に限ったものでもない。検出部107bは、自装置に頭頸部が触れているか否かを検出してもよい。また、検出部107bは、音声フィルタ部104が補正した後の音声信号の聞き取りに骨伝導が利用されているか否かを検出すればよい。タッチパネル131は、図1に示したタッチパネル130に相当する。接触面積算出部114は、タッチパネル131に対して操作体が接触している面積接触面積を算出する部材である。接触面積算出部114は、タッチパネル131から、そのパネル上において操作体が接触している位置を示す座標情報を受け取る。このとき、タッチパネル131のパネル上において操作体が接触している部分の面積に応じて、同時に出力される座標情報の数が変化する。接触面積算出部114は、例えばタッチパネル131から同時に出力される座標の数に基づいて接触面積を算出し、算出した接触面積を示す接触面積情報を判定部113bに出力する。第2の実施形態における判定部113bは、接触面積算出部114から入力された接触面積が示す接触面積に基づいて、音声出力部106の近傍に耳が触れているか否かについて判定する。具体的に、判定部113bは、接触面積と予め設定された閾値とを比較する。そして、判定部113bは、接触面積が閾値以上であれば、音声出力部106の近傍に耳が触れていると判定する。これに対して、判定部113bは、接触面積が閾値未満であれば、音声出力部106の近傍に耳が触れていないと判定する。このように、第2の実施形態においては、判定部113bはタッチパネル131に操作体が触れている接触面積に基づいて、自装置例えば、音声出力部106の近傍に頭頸部例えば、耳が触れているか否かについて判定する。したがって、各種の操作のためにタッチパネル131を備えている電子機器に第2の実施形態を適用すれば、第1の実施形態の押圧センサ111などのように、音声出力部106に耳が触れているか否かを検出するためのセンサを追加する必要がない。これにより、その電子機器は、第1の実施形態の効果に加えて、センサ追加によるコストアップ、大型化および重量化を避けることができる。[処理手順]図6のフローチャートは、第2の実施形態における携帯端末装置100が実行する処理手順例を示している。検出部107において、判定部113bは、発信または着信の発生に応じて、通信部102からその通知を受けるステップS201。この通知を受けたことに応じて、判定部113bは、接触面積算出部114により算出された接触面積が閾値q以上であるか否かについて判定するステップS202。判定部113bにより接触面積が閾値q以上であると判定された場合ステップS202-YES、制御部108は、フィルタ係数テーブル109から骨導音対応フィルタ係数を読み出して音声フィルタ部104に設定するステップS203。これに対して、判定部113bにより接触面積が閾値q未満であると判定された場合ステップS202-NO、制御部108は、フィルタ係数テーブル109から気導音対応フィルタ係数を読み出して音声フィルタ部104に設定するステップS204。次に、判定部113bは、通信部102において受話処理が開始されるのに応じてステップS205、その受話処理が終了したか否かについて判定するステップS206。受話処理が終了していないと判定した場合ステップS206-NO、判定部113bは、さらに一定時間が経過したか否かについて判定するステップS207。ここで、判定部113bは一定時間を経過していないと判定した場合ステップS207-NO、ステップS206に戻る。そして、判定部113bは受話処理が終了しないままステップS206-NO、一定時間を経過したことを判定した場合ステップS207-YES、制御部108の指示により、再度、現在の接触面積が閾値q以上であるか否かについて判定するステップS208。判定部113bにより現在の接触面積が閾値q以上であると判定された場合ステップS208-YES、制御部108は、フィルタ係数テーブル109から骨導音対応フィルタ係数を読み出して音声フィルタ部104に設定するステップS209。これに対して、判定部113bにより現在の接触面積が閾値q未満であると判定された場合ステップS208-NO、制御部108は、フィルタ係数テーブル109から気導音対応フィルタ係数を読み出して音声フィルタ部104に設定するステップS210。上記ステップS209またはステップS210の処理を終了した後は、ステップS206に戻る。そして、判定部113bにより受話処理が終了したと判定された場合ステップS206-YES、この図に示す処理を終了する。以上により、各実施形態における電子機器は、自電子機器に耳が触れているか否かに基づいて、出力する音声の周波数特性を制御する。なお、第2の実施形態の携帯端末装置100bは、操作体がタッチパネル131に触れている接触面積に基づいて、音声出力部の近傍に耳が触れているか否かを判定したが、これに限ったものではない。携帯端末装置100bは、他のセンサの検出結果に基づいて、音声出力部の近傍に耳が触れているか否かを判定してもよい。例えば、携帯端末装置100bは、光センサを備え、その光センサが検出する光量に基づいて、音声出力部の近傍に耳が触れているか否かを判定してもよい。その場合、具体的には、例えば、携帯端末装置100bは、光センサが検出する光量が予め決められた光量以下の場合、耳で光センサに入射される光が遮られているとみなし、音声出力部の近傍に耳が触れていると判定する。一方、例えば、携帯端末装置100bは、光センサが検出する光量が予め決められた光量を超える場合、耳で光センサに入射される光が遮られていないとみなし、音声出力部の近傍に耳が触れていないと判定する。なお、上記各実施形態においては、1つの音声出力部106としてのスピーカを備え、この音声出力部106から出力させる音声の周波数特性を骨導音と気導音とに対応させて切り替えるようにしたが、これに限ったものではない。例えば、以下のような構成であってもよい。骨導音対応のスピーカと気導音対応のスピーカをそれぞれ個別に備え、検出部107の検出結果に応じて、骨導音対応のスピーカと気導音対応のスピーカの何れか一方から受話音声を出力させるように切り替えを行ってもよい。ここで、骨導音対応のスピーカと気導音対応のスピーカは、前者が骨伝導対応の周波数特性を有し、そして後者が気導音対応の周波数特性を有する。また、上記各実施形態において音声出力部106に対する耳の接触状態を判定するのに利用する閾値p、閾値qは、予め固定的に設定されることとしている。しかし、例えばユーザ操作に応じて変更設定できるように構成してもよい。また、上記各実施形態においては、携帯端末装置100を例に挙げているが、これに限定されるものではない。つまり、例えば音楽プレーヤーやヘッドホンなどをはじめ、音声を出力することが想定される各種の電子機器全般に適用することが可能である。その場合、電子機器は、電子機器に対するユーザの耳の接触状態に応じて聴取音声の周波数特性を変更することができるので、ユーザが良好な品質の音声を聴取できるようにすることができる。また、図2または図5における各部の機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することにより周波数特性の切り替えを行ってもよい。なお、ここでいうコンピュータシステムとは、OSや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。また、コンピュータシステムは、ホームページ提供環境あるいは表示環境を備えたWWWシステムも含むものとする。また、コンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ROM、CD-ROM等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。さらにコンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムが送信された場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリRAMのように、一定時間プログラムを保持しているものも含むものとする。また、上記プログラムは、このプログラムを記憶装置等に格納したコンピュータシステムから、伝送媒体を介して、あるいは、伝送媒体中の伝送波により他のコンピュータシステムに伝送されてもよい。ここで、プログラムを伝送する伝送媒体は、インターネット等のネットワーク通信網や電話回線等の通信回線通信線のように情報を伝送する機能を有する媒体のことをいう。また、上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであっても良い。さらに、前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるもの、いわゆる差分ファイル差分プログラムであっても良い。