第1の端部にてベース部材100から延在する流体ポート110を有する流体相互接続部材52と、前記流体相互接続部材に取り付けられたカートリッジハウジング54と、前記流体相互接続部材の第2の端部に取り付けられた流体アプリケータ62と、開口部254を画定する弾性部材252を有する第1の端部を有するハンドル20と、を備え、前記流体ポートは、前記弾性部材の前記開口部内に取り外し可能に係合されている、流体分注剃毛かみそり10。前記弾性部材は、前記ハンドル内に位置決めされたリザーバと流体連通している、請求項1に記載の流体分注剃毛かみそり。前記弾性部材から離間された前記ハンドル上の係合部材を更に備え、前記係合部材は、中立位置において前記相互接続部材上の対応する係合面と結合する、請求項1又は2に記載の流体分注剃毛かみそり。前記ハンドルの前記係合面は、解除位置を有し、前記ハンドルの前記係合面は、装着位置において前記相互接続部材の前記対応する係合面から離間されている、請求項3に記載の流体分注剃毛かみそり。前記弾性部材はチューブである、請求項1~4のいずれか一項に記載の流体分注剃毛かみそり。前記流体ポートはテーパ形状のステムを含む、請求項1~5のいずれか一項に記載の流体分注剃毛かみそり。前記弾性部材は前記開口部を画定するフランジを有し、前記基部は、前記フランジに当接して着座する、請求項1~6のいずれか一項に記載の流体分注剃毛かみそり。前記カートリッジハウジングは、ガードと、キャップと、前記ガードと前記キャップとの間の少なくとも1つの刃と、を含む、請求項1~7のいずれか一項に記載の流体分注剃毛かみそり。前記ベース部材は、空洞を画定し、前記ハンドルの少なくとも一部は、前記空洞内に配置されている、請求項1~8のいずれか一項に記載の流体分注剃毛かみそり。前記ハンドルの空洞内に位置決めされた流体リザーバを更に備え、前記流体リザーバは、前記流体アプリケータと流体連通している、請求項1~9のいずれか一項に記載の流体分注剃毛かみそり。前記弾性部材は、一対の係合部材の間に位置決めされる、請求項1~10のいずれか一項に記載の流体分注剃毛かみそり。それぞれの係合部材は付勢部材を含む、請求項11に記載の流体分注剃毛かみそり。それぞれの係合部材は、前記ハンドル内に位置決めされた外方に延在するアームを含む、請求項12に記載の流体分注剃毛かみそり。それぞれの外方に延在するアームは、前記ハンドル内に位置する第1の停止面と第2の停止面との間で移動する、請求項12に記載の流体分注剃毛かみそり。前記流体アプリケータは、前記カートリッジハウジングに取り付けられている、請求項1~14のいずれか一項に記載の流体分注剃毛かみそり。一態様では、本発明は、一般に、第1の端部にてベース部材から延在する流体ポートを有する流体相互接続部材を有する、流体分注剃毛かみそりを特徴とする。カートリッジハウジングが、流体相互接続部材に取り付けられている。流体アプリケータが、流体相互接続部材の第2の端部に取り付けられている。ハンドルが、開口部を画定する弾性部材を有する第1の端部を有する。流体ポートは、弾性部材の開口部内に取り外し可能に係合されている。本発明の1つ以上の実施形態の詳細を添付図面及び以下の説明に示す。特定の実施形態は、本明細書で特記がない限り、一般に開示されるが組み合わせて明示的に例証及び主張されていない本発明の要素又は構成部品を組み合わせることができることが理解される本発明の他の特徴及び利点は、説明及び図面、並びに特許請求の範囲から明らかになる。本開示は、湿式剃毛かみそり、又は一般のかみそりにさえ限定されるものではない。本開示の特定の態様は、1つ若しくは複数の回転刃若しくは往復運動刃を有する乾式電気剃毛かみそり、又は他のパーソナルケア器具例えば、歯ブラシ、脱毛剤アプリケータ、脱毛器又は他の美容アプリケータに使用することもできることが理解される。更に、本開示の特定の態様は流体塗布に独立して使用することができることが理解される。図1を参照すると、本開示の1つの可能な実施形態が、パーソナルケア器具10の正面図を示して図示されている。例えば、パーソナルケア器具は、流体分注かみそり図示するような、歯ブラシ、マスカラブラシ、又は流体を分注する任意の他のパーソナルケア器具とすることができる。以下で更に詳細に説明するように、パーソナルケア器具10は、ポンプアセンブリ図示せずと、流体リザーバ図示せずを受容するように構成されたハンドル20と、を含むことができるハンドル20は、ハンドル20内のポンプ及び/又は流体リザーバを保護し及び/又は隠すカバー22を有することができる。カバー22は、ハンドル20に取り付けられて、所定の位置に取り外し可能に固定例えば、ハンドル20にスナップ嵌合することができる。流体分注カートリッジ50は、ハンドル20に取り外し可能に取り付ける即ち、交換可能ことができる。流体分注カートリッジ50は、流体相互接続部材52の一端に枢動可能に取り付けられたカートリッジハウジング54を有する流体相互接続部材52を含むことができる。流体相互接続部材52の反対端は、ハンドル20の一端に取り外し可能に取り付けることができる。カートリッジハウジング54は、キャップ56と、キャップ56の前のガード58と、キャップ56とガード58との間の1つ又は複数の刃60と、を有することができる。流体分注カートリッジ50は、1つ又は複数の流体を処理される例えば、剃毛される表面に送給する流体アプリケータ62を含むことができる。流体アプリケータ62の一端は、カートリッジハウジング54に取り付けることができる。例えば、流体アプリケータ62は、皮膚に当接したパーソナルケア器具10のストローク中に処理される表面例えば、皮膚又は毛髪に流体を塗布して広げるためにカートリッジハウジング54に取り付けられたガード64例えば、ガード58を含むことができる。流体アプリケータ62の反対端は、流体相互接続部材52に取り付けることができる。図2を参照すると、流体分注カートリッジ50の後面図が示されている。流体相互接続部材52は、空洞104を画定する壁部102を有するベース部材100を有することができる。空洞104は、ハンドル20図示せずの一部を受容するように大きさを決定され得る。特定の実施形態では、空洞104はハンドル20図示せずへの流体分注カートリッジ50の片方向の取り付けを容易にするために非対称的とすることができる。例えば、空洞104は、全体的にD字形とすることができる。壁部102は、1つ又は複数の係合面106及び108例えば、凹部又は突出部を画定することができる。係合面106及び108は、ベース部材100から延在する流体ポート110から離間させることができる。流体ポート110は、流体相互接続部材52を通って延在する開口112を画定することができる。特定の実施形態では、流体ポート110は、ベース部材100から離れて内方にテーパ状であるステムとすることができる。流体相互接続部材52は、1つ又は複数の枢動可能な支持部材120及び122を有することができる。特定の実施形態では、枢動可能な支持部材120及び122は、カートリッジハウジング54と係合する一対の離間されたアームとすることができる。図3を参照すると、パーソナルケア器具10の組立図が、流体分注カートリッジ50がハンドル20から分離された状態で示されている。消費者は、流体分注カートリッジ50を単に抜いてハンドルから離すことにより、流体相互接続部材52したがって流体分注カートリッジ50をハンドル20から分離することができる。ベース部材100の1つ又は複数の側面114及び116は、ハンドル20からの流体分注カートリッジ50の除去を容易にするために握持部材例えば、1つ又は複数のリブ118を含むことができる。ハンドル20は、流体ドッキング部材250から離間された機械式ロック機構部200を有することができる。機械式ロック機構部200及び流体ドッキング部材250の分離は、流体接続から独立した流体相互接続部材52とハンドル20との間の確実な機械式接続をもたらすことができる。例えば、機械式接続を確立するために単に流体ポート110だけに頼ることは、最適ではない場合がある。流体ポート110に印加された機械的力が、確実な流体接続を維持する流体ポート110に悪影響を与える場合がある。流体ドッキング部材250は、ハンドル20と流体分注カートリッジ50との間の流体連通を行う流体ポートを受容する、貫通して延在する開口部254を画定する弾性部材252例えば、スリーブ又はリングを含むことができる。開口部254は、弾性部材252の一端にてフランジ256を通って延在することができる。フランジ256は、ベース部材100に接触するように空洞104内で最も低い位置にあることができる。特定の実施形態では、流体ポート110は、全体的に剛性ポリマ材料を含むことができ、流体ドッキング部材250は、弾性エラストマー材料例えば、シリコーンを含むことができる。流体ポート110のより剛性な材料は、流体ドッキング部材250の剛性が劣る方のエラストマー材料との一貫したかつ確実な係合をもたらすことができる。更に、流体ドッキング部材250のエラストマー材料は、ハンドル20への流体の漏出を防止するために流体ポート110のより剛性な材料に対する向上した流体密封をもたらすことができる。図4を参照すると、パーソナルケア器具10の部分正面図が示されており、ハンドル20の一部は、流体ドッキング部材250及びポンプアセンブリ270を示す。ハンドル20は、流体ドッキング部材250と、ポンプアセンブリ270と、機械式ロック機構部200と、を含む、中空空間225を画定することができる。フランジ256は、ハンドル20の凹部260内に確実に位置決めすることができる。弾性部材252の開口部254は、ポンプアセンブリ270と流体連通することができる。ポンプアセンブリ270は、一対の内側フローバルブ図示せずを有する細長い弾性チューブ272例えば、ポンプを含むことができる。細長い弾性チューブ272は、ハンドル20内に位置する流体リザーバ280と流体連通することができる。流体例えば、ローション又はジェルを流体リザーバ280内に保持することができる。機械式ロック機構部200は、ハンドル20の外面を形成する1つ又は複数の係合部材202及び204を含むことができる。係合部材202及び204は、中立位置と装着位置との間で移動することができる。例えば、対応する付勢部材206及び208は、係合部材202及び204を中立位置に維持することができる即ち、係合部材202及び204は、ハンドル20の対応する凹部210及び212から外方に延在する。係合部材202及び204は、流体相互接続部材52と係合及び分離するためにハンドル20の対応する凹部210及び212内で摺動することができる。ハンドル20は、中空空間225内に位置決めされた一対の外方に延在するアーム220及び222を含むことができる。係合部材202及び204の動きを制限するアーム220及び222は、係合部材202及び204に装着することができる。例えば、アーム220及び222は、第1の位置と第2の位置との間で移動することができる。第1の位置では、アーム220及び222は第1の停止面224及び226例えば、ハンドル20の突出部に接触することができる。第1の位置では、係合部材202及び204を凹設することができる即ち、装着位置で。第2の位置では、アーム220及び222は、対応する第2の停止面228及び230例えば、ハンドル20の突出部に接触することができる。第2の位置では、係合部材202及び204は、ハンドル20を対応する凹部210及び212から延在又は突出することができる即ち、中立位置で。機械式ロック機構部200例えば、係合部材202及び204は、流体分注カートリッジ50がハンドル20に確実に取り付けられたときに、及び/又は流体分注カートリッジ50がハンドル20から除去されたときに、中立位置にあることができる。図5を参照すると、パーソナルケアデバイス10の前部分図は、流体分注カートリッジ50がハンドル20に確実に取り付けられていることを示して例示されている。ハンドル20の一端例えば、一部は、ベース部材100の空洞104内に位置決めすることができる。ベース部材100例えば、壁部102は、中立位置から装着位置に係合部材202及び204を内方に押し進めることができる。係合部材202及び204は、ハンドル20に流体相互接続部材52を固定するために係合部材202及び204が対応する係合面106及び108と結合した例えば、係合部材202及び204を対応する係合面106及び108内に位置決めすることができるときに中立位置に外方に後退することができる。消費者は、流体分注カートリッジ50を単に抜いてハンドルから離すことにより、流体相互接続部材52したがって流体分注カートリッジ50をハンドル20から分離することができる。ベース部材100例えば、壁部102は、ハンドル20がベース部材100の空洞104から除去されるとき、中立位置から装着位置に係合部材202及び204を押し進めることができる。係合部材202及び204は、係合部材202及び204が流体相互接続部材52のベース部材100ともはや接触していないときに、中立位置に後退することができる。図6を参照すると、流体分注カートリッジ50の組立図が示されている。特定の実施形態では、流体アプリケータ62を流体相互接続部材例えば、射出成形、溶媒接合、超音波溶接、接着剤、圧入、及び/又はスナップ嵌合のベース部材100に接合することができる。流体相互接続部材52のベース部材100は、流体アプリケータ62の1つ又は複数の対応する整列部材134及び136例えば、1つ又は複数の凹部及び/又は突出部と係合する1つ又は複数の整列部材130及び132例えば、1つ又は複数の凹部及び/又は突出部を有することができる。流体アプリケータ62は、整列部材134と136との間に位置決めされる開口部140を画定することができる。開口部140は、流体アプリケータ62を通って延在することができる。整列部材130、132、134及び136は、流体相互接続部材52の開口112との流体アプリケータ140の開口部140の適切な位置決め即ち、整列を容易にすることができる。開口部140及び開口112が適切に配向されていない場合、流体漏出が起こる恐れがある。枢動可能な支持部材120及び122のそれぞれは、カートリッジハウジング54の対応する係合領域154及び156例えば、凹部と結合する係合領域150及び152例えば、アームを有することができる。特定の実施形態では、係合領域150及び152は、スナップ嵌合機構部又は他の機械式固定機構部により対応する係合領域154及び156に保持され得る。流体アプリケータ62は、流体相互接続部材52に対するカートリッジハウジング54の枢動を容易にするためにカートリッジハウジング54に取り付けることができる。流体アプリケータ62は、流体アプリケータ62が流体相互接続部材52に固定された後にカートリッジハウジング54に取り付けることができる。例えば、流体アプリケータ62は、流体相互接続部材52に射出成形する単体構成部品を形成することができる。その後、カートリッジハウジング54を別の製造工程の一部として流体相互接続部材52に取り付けることができる。図7を参照すると、全体的に図1の線7-7に沿って切り取られたパーソナルケア器具10の断面図が示されている。図7のパーソナルケア器具10は、流体リザーバ280が装着後の位置にて示されている。流体リザーバ280は、ハンドル20の空洞24内に位置決めされ得る。カバー22は、ハンドル20で流体リザーバ280を隠すこと及び/又は保護することができる。ポンプアセンブリ270は、流体接続を確立するために流体リザーバ280を係合する流体コネクタ300を含むことができる例えば、流体コネクタ300は、流体リザーバ280の脆弱なシール302を断裂する場合がある。流体コネクタ300の外部壁部314は、流体がハンドル20に漏れることを防止するために流体リザーバ280の内壁316に当接して封止することができる。アクチュエータ12例えば、ボタンは、流体リザーバ280から流体アプリケータ62への流体のポンプ供給を容易にすることができる。例えば、アクチュエータ12は、弾性エラストマーチューブ272を圧縮すると、第1の弁310を開けて流体アプリケータ62に所定の用量の流体を放出することができる。アクチュエータ12は、圧縮前の状態に弾性エラストマーチューブ272を戻すために解除することができる。第1の弁310は閉まって、汚損を防止することができ、第2の弁312は開いて、アクチュエータ12による次なる放出に向けて弾性エラストマーチューブ72に流体を充填することができる。したがって、流体は、ポンプアセンブリ270例えば、細長い弾性チューブ272及び最終的には流体アプリケータ62と流体連通している流体コネクタ300により画定された開口部304内で導かれ得る。ポンプアセンブリ270は、流体リザーバ280から、及び一対の弁310及び312を介して流体をポンプ供給する細長い弾性チューブ272を含むことができる。流体リザーバ280は、ハンドル20内に永久的に保持することができる。したがって、流体リザーバ280内の流体が使い果たされた後、消費者は、パーソナルケア器具10を処分することができる。あるいは、流体リザーバ280は、流体が使い果たされた後、取り外して新しい流体リザーバ280と交換することができる。図8を参照すると、全体的に図6の線8-8に沿って切り取られた流体分注カートリッジ50の断面図が示されている。流体は、細長い弾性チューブ272から、第1の弁319を通って、流体ポート110の開口112に押し進めることができる。流体ポートの開口112は、通常、細長い凹部320への流体の流れを容易にするために流体アプリケータ62の開口部と整合させる例えば、重なり合いことができる。細長い凹部320は、前部フラップ322及び流体アプリケータ62の後壁部324により画定することができる。前部フラップ322及び/又は後壁部324は、流体を流体アプリケータ62のガード64の方に案内することができる。剃毛ストローク中、ガード64は、処理中の表面例えば、剃毛中の皮膚の領域上へ流体を分配することができる。ガード64は、剃毛ストローク中に皮膚全体にわたってカートリッジハウジング54の滑動を向上させるためにガード58及び/又はカートリッジハウジング54の刃60の方に流体を導くこともできる。本明細書に開示した寸法及び値は、記載された正確な数値に厳密に限定されるものと理解されるべきではない。むしろ、特に断らないかぎり、そのような寸法のそれぞれは、記載された値及びその値の周辺の機能的に同等の範囲の両方を意味するものとする。例えば、40mmとして開示した寸法は、約40mmを意味することが意図されている。更に、寸法は、典型的な製造許容差による食い違いを許容しない、不可能ほど高い形而上学的識別基準に固執させるべきではない。したがって、約という用語は、典型的な製造許容差内であると解釈するべきである。任意の相互参照又は関連特許若しくは関連出願を包含する本明細書に引用される全ての文献は、明確に除外ないしは別の方法で限定されない限り、その全てを本明細書中に参照により組み込まれる。いずれの文献の引用も、こうした文献が本願で開示又は特許請求される全ての発明に対する先行技術であることを容認するものではなく、また、こうした文献が、単独で、あるいは他の全ての参照文献とのあらゆる組み合わせにおいて、こうした発明のいずれかを参照、教示、示唆又は開示していることを容認するものでもない。更に、本文書において、用語の任意の意味又は定義の範囲が、参考として組み込まれた文書中の同様の用語の任意の意味又は定義と矛盾する場合には、本文書中で用語に割り当てられる意味又は定義に準拠するものとする。本発明の特定の実施形態が例示され記載されてきたが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び修正を実施できることが、当業者には自明であろう。したがって、本発明の範囲内にあるそのような全ての変更及び修正を添付の特許請求の範囲で扱うものとする。