"ネジ頭部と、前記ネジ頭部につながる基端側の太径雄ネジ部と、前記太径雄ネジ部につながる自由端側の細径雄ネジ部と、を備える異径ネジ部材。前記ネジ頭部は、前記太径雄ネジ部の径に合わせて形成される請求項1に記載の異径ネジ部材。請求項1または2に記載の異径ネジ部材と、前記異径ネジ部材に対応する雌ネジ部が形成された固定部材と、前記雌ネジ部の径よりも大きく、かつ、前記太径雄ネジ部の径よりも小さな径の孔部が形成された被締結部材と、を備え、前記異径ネジ部材は、前記孔部を介して前記雌ネジ部に対して螺合し、前記太径雄ネジ部を前記被締結部材に押し付けて、該太径雄ネジ部と前記固定部材との間に該被締結部材を締結固定する締結構造。請求項1または2に記載の異径ネジ部材と、前記異径ネジ部材に対応する雌ネジ部が形成された固定部材と、前記雌ネジ部の径よりも大きく、かつ、前記ネジ頭部の径よりも小さな径の孔部が形成された被締結部材と、を備え、前記異径ネジ部材は、前記孔部を介して前記雌ネジ部に対して螺合し、前記ネジ頭部を前記被締結部材に押し付けて、該ネジ頭部と前記固定部材との間に該被締結部材を締結固定する締結構造。前記太径雄ネジ部および前記細径雄ネジ部の少なくとも一方がセルフタップ機構を有する請求項1または2に記載の異径ネジ部材。請求項5に記載の異径ネジ部材と、前記異径ネジ部材に対応するタップ形成部が形成された固定部材と、前記タップ形成部の径よりも大きく、かつ、前記太径雄ネジ部の径よりも小さな径の孔部が形成された被締結部材と、を備え、前記異径ネジ部材は、前記孔部を介して前記タップ形成部に対して螺合し、前記太径雄ネジ部を前記被締結部材に押し付けて、該太径雄ネジ部と前記固定部材との間に該被締結部材を締結固定する締結構造。請求項5に記載の異径ネジ部材と、前記異径ネジ部材に対応するタップ形成部が形成された固定部材と、前記タップ形成部の径よりも大きく、かつ、前記ネジ頭部の径よりも小さな径の孔部が形成された被締結部材と、を備え、前記異径ネジ部材は、前記孔部を介して前記タップ形成部に対して螺合し、前記ネジ頭部を前記被締結部材に押し付けて、該ネジ頭部と前記固定部材との間に該被締結部材を締結固定する締結構造。特許文献1に記載されている異径ネジは、太径雄ネジ部に被締結部材を取り付け、固定部材に細径雄ネジ部を通すことで、固定部材に被締結部材を取り付けるための部材である。しかしながら、固定部材の雌ネジ部の径を異径ネジの細径雄ネジ部の径に合わせ、かつ、被締結部材の雌ネジ部の径を異径ネジの太径雄ネジ部の径に合わせる必要があるため、汎用性がなく、また、太径雄ネジ部と細径雄ネジ部とを備える効果がほとんどない。そこで、本発明の目的は、上記課題に鑑み、複数種類の径の雌ネジ部に対応できる異径ネジ部材を提供することにある。本発明の異径ネジ部材は、ネジ頭部、太径雄ネジ部および細径雄ネジ部を備える。ネジ頭部は、所定のトルク発生工具と嵌合可能に形成されている。太径雄ネジ部は、ネジ頭部につながる基端側に位置する。細径雄ネジ部は、太径雄ネジ部につながる自由端側に位置する。この構成では、太径雄ネジ部および細径雄ネジ部がそれぞれ所定の雌ネジ部に螺合可能であるため、複数種類の径の雌ネジ部に対応できる。したがって、部品点数の削減が可能となるため、部品管理が容易となる。本発明における異径ネジ部材は、複数種類の径の雌ネジ部に対応できる。以下、本発明の実施形態に係る異径ネジ部材を、図面を参照しつつ詳細に説明する。最初に、本発明の第1実施形態について説明する。図1は、本発明の第1実施形態に係る異径ネジ部材100の正面図である。異径ネジ部材100は、ネジ頭部110、太径雄ネジ部120および細径雄ネジ部130を備える。ネジ頭部110は、所定のトルク発生工具と嵌合可能に形成されている。太径雄ネジ部120は、ネジ頭部110につながる基端側に位置する。細径雄ネジ部130は、太径雄ネジ部120につながる自由端側に位置する。この構成では、太径雄ネジ部120および細径雄ネジ部130がそれぞれ所定の雌ネジ部に螺合可能であるため、複数種類の径の雌ネジ部に対応できる。したがって、部品点数の削減が可能となるため、部品管理が容易となる。また、ネジ頭部110は、太径雄ネジ部120の径に合わせて形成されると好ましい。この構成では、ネジ頭部110の径を太径雄ネジ部120の径に合わせて形成するため、ネジ頭部110に嵌合するためのトルク発生工具の使い分けが不要となる。図2および図3は、本発明の第1実施形態に係る異径ネジ部材100の平面図である。図2では、ネジ頭部110の頭頂部にプラス型の穴111が形成されている。したがって、この構成では、プラスドライバー等のトルク発生工具を使用して、所定の雌ネジ部に対して異径ネジ部材100を回転させることができる。また、図3では、ネジ頭部113が六角形状を呈している。したがって、この構成では、スパナやレンチ等のトルク発生工具を使用して、所定の雌ネジ部に対して異径ネジ部材100を回転させることができる。図4は、本発明の第1実施形態に係る異径ネジ部材100A,Bを備える締結構造200の斜視図である。各実施形態では、締結構造200の一例として、画像形成装置本体に装着可能なプロセスカートリッジの一部を示す。締結構造200は、異径ネジ部材100A,B、プロセスカートリッジ筐体210およびクリーニングブレード220を備える。プロセスカートリッジ筐体210は、本発明の固定部材に相当する。クリーニングブレード220は、本発明の被締結部材に相当する。異径ネジ部材100A,Bについては、図1において説明したとおりである。プロセスカートリッジ筐体210は、異径ネジ部材100A,Bに対応する雌ネジ部212A,Bが形成されている。クリーニングブレード220は、雌ネジ部212A,Bの径よりも大きく、かつ、太径雄ネジ部120A,Bの径よりも小さな径の孔部222A,Bが形成されている。また、異径ネジ部材100A,Bは、孔部222A,Bを介して雌ネジ部212A,Bに対して螺合し、太径雄ネジ部120A,Bをクリーニングブレード220に押し付けて、太径雄ネジ部120A,Bとプロセスカートリッジ筐体210との間にクリーニングブレード220を締結固定する。なお、仮に、雌ネジ部212と同径の孔部がクリーニングブレード220において形成されているとすると、プロセスカートリッジ筐体210とクリーニングブレード220との間に隙間が生じてしまうため、太径雄ネジ部120とプロセスカートリッジ筐体210との間にクリーニングブレード220を締結固定することができない。したがって、本実施形態では、クリーニングブレード220において雌ネジ部212よりも大きな径の孔部222が形成されている。当該理由は、他の実施形態においても同様である。図5は、本発明の第1実施形態に係る異径ネジ部材100を備える締結構造200の正面図である。図5は、図4の状態から異径ネジ部材100における細径雄ネジ部130が孔部222を介して雌ネジ部212に螺合した図である。この構成により、太径雄ネジ部120をクリーニングブレード220に押し付けて、太径雄ネジ部120とプロセスカートリッジ筐体210との間にクリーニングブレード220を締結固定できる。図6は、本発明の第1実施形態に係る異径ネジ部材100を備える締結構造200の正面図である。図6は、図5とは異なり、異径ネジ部材100における太径雄ネジ部120が孔部222を介して雌ネジ部214に螺合した図である。すなわち、締結構造200は、異径ネジ部材100、プロセスカートリッジ筐体210およびクリーニングブレード220を備える。異径ネジ部材100については、図1において説明したとおりである。プロセスカートリッジ筐体210は、異径ネジ部材100に対応する雌ネジ部214が形成されている。クリーニングブレード220は、雌ネジ部214の径よりも大きく、かつ、ネジ頭部110の径よりも小さな径の孔部224が形成されている。異径ネジ部材100は、孔部224を介して雌ネジ部214に対して螺合し、ネジ頭部110をクリーニングブレード220に押し付けて、ネジ頭部110とプロセスカートリッジ筐体210との間にクリーニングブレード220を締結固定する。本実施形態においては、太径雄ネジ部120とプロセスカートリッジ筐体210との間にクリーニングブレード220を締結固定する構成と、ネジ頭部110とプロセスカートリッジ筐体210との間にクリーニングブレード220を締結固定する構成と、を採用することができる。すなわち、太径雄ネジ部120または細径雄ネジ部130を雌ネジ部212,214に対して螺合することができるため、部品点数の削減が可能となるので、部品管理が容易となる。次に、本発明の第2実施形態について説明する。なお、本実施形態以降の各実施形態においては、第1実施形態と重複する説明は省略する。図7は、本発明の第2実施形態に係る異径ネジ部材102A,Bを備える締結構造202の斜視図である。締結構造202は、異径ネジ部材102A,B、プロセスカートリッジ筐体230およびクリーニングブレード240を備える。プロセスカートリッジ筐体230は、本発明の固定部材に相当する。クリーニングブレード240は、本発明の被締結部材に相当する。異径ネジ部材102A,Bは、太径雄ネジ部122A,Bおよび細径雄ネジ部132A,Bの少なくとも一方がセルフタップ機構を有する。図7においては、細径雄ネジ部132A,Bがセルフタップ機構を有する。プロセスカートリッジ筐体230は、異径ネジ部材102A,Bに対応するタップ形成部232A,Bが形成されている。クリーニングブレード240は、タップ形成部232A,Bの径よりも大きく、かつ、太径雄ネジ部122A,Bの径よりも小さな径の孔部242A,Bが形成されている。異径ネジ部材102A,Bは、孔部242A,Bを介してタップ形成部232A,Bに対して螺合し、太径雄ネジ部122A,Bをクリーニングブレード240に押し付けて、太径雄ネジ部122A,Bとプロセスカートリッジ筐体230との間にクリーニングブレード240を締結固定する。図8は、本発明の第2実施形態に係る異径ネジ部材102を備える締結構造202の正面図である。図8は、図7の状態から異径ネジ部材102における細径雄ネジ部132が孔部242を介してタップ形成部232に螺合した図である。この構成により、太径雄ネジ部122をクリーニングブレード240に押し付けて、太径雄ネジ部122とプロセスカートリッジ筐体230との間にクリーニングブレード240を締結固定できる。図9は、本発明の第2実施形態に係る異径ネジ部材102を備える締結構造202の正面図である。図9は、図8とは異なり、異径ネジ部材102における太径雄ネジ部122が孔部244を介してタップ形成部234に螺合した図である。図9においては、太径雄ネジ部122がセルフタップ機構を有する。締結構造202は、異径ネジ部材102、プロセスカートリッジ筐体230およびクリーニングブレード240を備える。異径ネジ部材102については、図7において説明したとおりである。プロセスカートリッジ筐体230は、異径ネジ部材102に対応するタップ形成部234が形成されている。クリーニングブレード240は、タップ形成部234の径よりも大きく、かつ、ネジ頭部112の径よりも小さな径の孔部244が形成されている。異径ネジ部材102は、孔部244を介してタップ形成部234に対して螺合し、ネジ頭部112をクリーニングブレード240に押し付けて、ネジ頭部112とプロセスカートリッジ筐体230との間にクリーニングブレード240を締結固定する。本実施形態においては、太径雄ネジ部122とプロセスカートリッジ筐体230との間にクリーニングブレード240を締結固定する構成と、ネジ頭部112とプロセスカートリッジ筐体230との間にクリーニングブレード240を締結固定する構成と、を採用することができる。すなわち、太径雄ネジ部122または細径雄ネジ部132をタップ形成部232,234に対して螺合することができるため、部品点数の削減が可能となるので、部品管理が容易となる。また、異径ネジ部材102の太径雄ネジ部122および細径雄ネジ部132の少なくとも一方がセルフタップ機構を有するため、穴部に対するタップ加工を省略することができ、耐久性に優れ、かつ、保持力が高く緩み難いというメリットがあるので、異径ネジ部材102が小さな部材である場合に特にメリットがある。最後に、本発明の第3実施形態について説明する。図10は、本発明の第3実施形態に係る異径ネジ部材104の正面図である。異径ネジ部材104は、ネジ頭部114および雄ネジ部124,134,144を備える。このように、異径ネジ部材104は、三段の雄ネジ部124,134,144から構成されていてもよいし、また、それ以上の多段の雄ネジ部から構成されていてもよい。この構成では、雄ネジ部の数に応じて対応する雌ネジ部が増加するため、部品点数の削減が可能となるので、部品管理が容易となる。なお、各実施形態において、締結構造200,202の一例として、画像形成装置本体に装着可能なプロセスカートリッジの一部を示したが、これに限られるものではない。例えば、駆動系に用いられる板金、当該板金に取り付けられるモータまたは当該板金に取り付けられるアースの板等にも適用可能である。板金は、本発明の固定部材に相当する。モータは、本発明の被締結部材に相当する。アースの板は、本発明の被締結部材に相当する。また、各実施形態では、一つの異径ネジ部材を使用して一つの固定部材に対して一つの被締結部材を締結固定しているが、これに限られるものではない。例えば、一つの異径ネジ部材を使用して一つの固定部材に対して二つの被締結部材を締結固定することも可能である。さらに、各実施形態では、雌ネジ部212,214はプロセスカートリッジ筐体210を、タップ形成部232,234はプロセスカートリッジ筐体230を、それぞれ貫通しているが、これに限られるものではない。雌ネジ部212,214およびタップ形成部232,234は、クリーニングブレード220,240を締結固定できる程度の深さの穴を形成すればよい。また、各実施形態は、任意に組み合わせて適用することが可能である。最後に、上述の実施形態の説明は、すべての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上述の実施形態ではなく、特許請求の範囲によって示される。さらに、本発明の範囲には、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"