実質的に、物体側より順に負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、変倍に際して、前記第1レンズ群と第2レンズ群の間隔が変化するズームレンズにおいて、前記第1レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズとの2枚から構成され、前記第2レンズ群は、物体側より順に、正の屈折力を有する第3レンズと、負の屈折力を有する第4レンズとの2枚から構成され、少なくとも前記第2レンズおよび第4レンズはプラスチックレンズから構成され、前記第2レンズのd線に対する屈折率およびアッベ数をそれぞれnd2、νd2とし、前記第4レンズのd線に対する屈折率およびアッベ数をそれぞれnd4、νd4とし、前記第1レンズと第2レンズの光軸上での空気間隔をd12としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。1.56<nd2<1.68...1νd2<32...21.56<nd4<1.68...3νd4<32...40.22<d12/fw<0.60...5前記第2レンズ群の焦点距離をf2、広角端における全系の焦点距離をfwとしたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。1.4<f2/fw<1.9...6前記第1レンズおよび第2レンズのd線に対するアッベ数をそれぞれνd1、νd2としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のズームレンズ。24<νd1-νd2<40...7前記第1レンズおよび第2レンズのd線に対する屈折率をそれぞれnd1、nd2としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載のズームレンズ。0.02<nd2-nd1<0.18...8前記第3レンズおよび第4レンズのd線に対するアッベ数をそれぞれνd3、νd4としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載のズームレンズ。24<νd3-νd4<40...9前記第3レンズおよび第4レンズのd線に対する屈折率をそれぞれnd3、nd4としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から5のいずれか1項に記載のズームレンズ。0.02<nd4-nd3<0.18...10前記第1レンズ群の焦点距離をf1、広角端における全系の焦点距離をfwとしたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から6のいずれか1項に記載のズームレンズ。1.5<|f1|/fw<2.5...11広角端および望遠端における全系の焦点距離をそれぞれfw、ftとしたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から7のいずれか1項に記載のズームレンズ。2.2<ft/fw<4.5...12前記第3レンズと第4レンズとが、互いに空気間隔を隔てて配置されていることを特徴とする請求項1から8のいずれか1項に記載のズームレンズ。請求項1から9のいずれか1項に記載のズームレンズを備えたことを特徴とする撮像装置。特許文献2に示されたズームレンズは、前述の通りにして小型化が図られたものであるが、コストの点を考えれば、非球面が適用されているレンズが高屈折率材料から形成されているので、十分な低コスト化が図られているとは言い難いものである。この例のように、小型化と低コスト化を両立させるためにはガラスモールドレンズや複合型非球面レンズの採用が欠かせないが、ややサイズが大きくなることは許容して低コスト化を最優先するためには、これらのレンズをプラスチックレンズに置き換えるのが有効である。特許文献3や特許文献4には、全てのレンズにプラスチックレンズを適用し、低コスト化を図ったズームレンズの例が示されているが、いずれの例においても変倍比は2倍程度と低くなっている。他方、特許文献5に示されたズームレンズは、前述の通りの2群ズーム構成で3倍程度の変倍比を実現しているが、この例においても、比較的高価な高屈折率硝材が用いられているので、十分な低コスト化が図られているとは言い難い。本発明は上記の事情に鑑みてなされたものであり、少ないレンズ枚数で3倍程度の変倍比を確保しつつ、プラスチックレンズの採用によって低コスト化を達成するとともに、良好な光学性能を有する2群ズームレンズを提供することを目的とする。本発明によるズームレンズは、実質的に、物体側より順に負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、変倍に際して、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔が変化するズームレンズにおいて、第1レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズとの2枚から構成され、第2レンズ群は、物体側より順に、正の屈折力を有する第3レンズと、負の屈折力を有する第4レンズとの2枚から構成され、少なくとも前記第2レンズおよび第4レンズはプラスチックレンズから構成され、第2レンズのd線に対する屈折率およびアッベ数をそれぞれnd2、νd2とし、第4レンズのd線に対する屈折率およびアッベ数をそれぞれnd4、νd4とし、第1レンズと第2レンズの光軸上での空気間隔をd12としたとき、以下の条件式1.56<nd2<1.68...1νd2<32...21.56<nd4<1.68...3νd4<32...40.22<d12/fw<0.60...5を満足することを特徴とするものである。ここで、実質的に第1レンズ群と第2レンズ群とからなるとは、それらのレンズ群以外に、実質的にパワーを有さないレンズ、絞りやカバーガラス等レンズ以外の光学要素、レンズフランジ、レンズバレル、撮像素子、手振れ補正機構等の機構部分等を持つ場合も含むものとする。なお、本発明のズームレンズにおいて、各レンズ群を構成するレンズには接合レンズが用いられてもよいが、接合レンズは2枚の貼り合わせで構成されていれば、2枚のレンズとして数えるものとする。また、本発明のズームレンズにおけるレンズの面形状、屈折力の符号は、非球面が含まれているものについては近軸領域で考えるものとする。ここで、本発明のズームレンズは、第2レンズ群の焦点距離をf2、広角端における全系の焦点距離をfwとしたとき、以下の条件式1.4<f2/fw<1.9...6を満足するものであることがより望ましい。さらに本発明のズームレンズは、前記第1レンズおよび第2レンズのd線に対するアッベ数をそれぞれνd1、νd2としたとき、以下の条件式24<νd1-νd2<40...7を満足するものであることがより望ましい。また本発明のズームレンズは、前記第1レンズおよび第2レンズのd線に対する屈折率をそれぞれnd1、nd2としたとき、以下の条件式0.02<nd2-nd1<0.18...8を満足するものであることがより望ましい。また本発明のズームレンズは、前記第3レンズおよび第4レンズのd線に対するアッベ数をそれぞれνd3、νd4としたとき、以下の条件式24<νd3-νd4<40...9を満足するものであることがより望ましい。また本発明のズームレンズは、前記第3レンズおよび第4レンズのd線に対する屈折率をそれぞれnd3、nd4としたとき、以下の条件式0.02<nd4-nd3<0.18...10を満足するものであることがより望ましい。また本発明のズームレンズは、第1レンズ群の焦点距離をf1、広角端における全系の焦点距離をfwとしたとき、以下の条件式1.5<|f1|/fw<2.5...11を満足するものであることがより望ましい。また本発明のズームレンズは、広角端および望遠端における全系の焦点距離をそれぞれfw、ftとしたとき、以下の条件式2.2<ft/fw<4.5...12を満足するものであることがより望ましい。さらに本発明のズームレンズにおいては、前記第3レンズと第4レンズとが、互いに空気間隔を隔てて配置されていることがより望ましい。ここで、前述した条件式1~5および7~12で示した各条件のより望ましい範囲は下記の通りである。1.56<nd2<1.65...1’νd2<28...2’1.56<nd4<1.65...3’νd4<28...4’0.22<d12/fw<0.55...5’24<νd1-νd2<38...7’0.04<nd2-nd1<0.18...8’24<νd3-νd4<38...9’0.04<nd4-nd3<0.18...10’1.55<|f1|/fw<2.45...11’2.2<ft/fw<4.4...12’また本発明のズームレンズにおいては、前記第1レンズが、少なくとも1面が非球面形状を有することが好ましい。さらに本発明のズームレンズにおいては、第1レンズ群が各々1枚ずつの負レンズと正レンズとで構成され、第2レンズがプラスチックレンズであるため、温度変化に伴う特性変動を考慮すると、第1レンズもプラスチックレンズであることが好ましい。さらに上記第2レンズは、少なくとも1面が非球面形状を有するものであることが好ましい。また上記第3レンズも、少なくとも1面が非球面形状を有するものであることが好ましい。さらに、第2レンズ群が各々1枚ずつの正レンズと負レンズとで構成され、第4レンズがプラスチックレンズであるため、温度変化に伴う特性変動を考慮すると、第3レンズもプラスチックレンズであることが好ましい。また上記第4レンズも、少なくとも1面が非球面形状を有するものであることが好ましい。他方、本発明による撮像装置は、以上説明した本発明によるズームレンズを備えたことを特徴とするものである。本発明によるズームレンズは実質的に、物体側より順に負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、変倍に際して、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔が変化するズームレンズにおいて、第1レンズ群は実質的に、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズとの2枚から構成され、第2レンズ群は実質的に、物体側より順に、正の屈折力を有する第3レンズと、負の屈折力を有する第4レンズとの2枚から構成され、少なくとも前記第2レンズおよび第4レンズはプラスチックレンズから構成され、第2レンズのd線に対する屈折率およびアッベ数をそれぞれnd2、νd2とし、第4レンズのd線に対する屈折率およびアッベ数をそれぞれnd4、νd4とし、第1レンズと第2レンズの光軸上での空気間隔をd12としたとき、条件式1~5を満足するように構成されているので、少ないレンズ枚数で3倍程度の変倍比を確保しつつ、プラスチックレンズの採用によって低コスト化を達成するとともに、良好な光学性能を有するものとなり得る。以下、上に述べた効果についてさらに詳しく説明する。条件式1は、第2レンズの屈折率を規定しており、下限値以下になると第2レンズの曲率近似曲率が大きくなり、諸収差の発生量が大きくなってしまい、好ましくない。また、曲率近似曲率が大きくなることによって、レンズのコバ縁肉を確保するために必要なレンズ中心厚が厚くなり、第1レンズ群が厚くなってしまうため好ましくない。逆に上限値以上になると、第1レンズ群全体での非点収差が大きくなるので、好ましくない。条件式1が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。条件式2は、第2レンズのアッベ数を規定しており、上限値以上になると、第1レンズ群内での色収差が補正不足となり、パワーを強くする必要が生じて、球面収差と非点収差をバランスよく補正することが困難になる。条件式2が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。条件式3は、第4レンズの屈折率を規定しており、下限値以下になると、球面収差や非点収差の補正をバランスよく行うことが難しくなり、また、広角端近傍の軸上色収差が大きくなってしまうので好ましくない。逆に上限値以上になると、全ズーム域において、軸上色収差と倍率色収差のバランスを良好に保つことが難しくなり、好ましくない。条件式3が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。条件式4は、第4レンズのアッベ数を規定しており、上限値以上になると、軸上色収差の補正が困難になるので好ましくない。条件式4が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。条件式5は、第1レンズと第2レンズの間隔と広角端における全系の焦点距離の関係を規定しており、下限値以下になると、コンパクト化には有利になるが、球面収差の補正が難しくなるので好ましくない。逆に上限値以上になると、第1レンズ群が大型化してしまうため、好ましくない。条件式5が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。以上の効果は、条件式1、2、3、4、5の範囲の中で特にそれぞれ、条件式1’、2’、3’、4’、5’が満足されている場合は、より顕著なものとなる。また、本発明のズームレンズにおいて特に前記条件式6が満足されている場合は、下記の効果を得ることができる。すなわちこの条件式6は、第2レンズ群の焦点距離と広角端における全系の焦点距離の関係を規定しており、下限値以下になると、第2レンズ群を構成する各レンズのパワーが強くなり、球面収差の補正が困難になる。また、プラスチックで構成された第4レンズのパワーが大きくなると、温度変化に伴う光学諸特性の変動が大きくなるため、好ましくない。さらに、第2レンズ群を構成するレンズの製造誤差や組立誤差の許容量が少なくなってしまうため、好ましくない。逆に上限値以上になると、変倍時の第2レンズ群の移動量が増大するとともに、バックフォーカスが大きくなり、レンズ系全体が大型化してしまうため好ましくない。条件式6が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。条件式7は、第1レンズと第2レンズのアッベ数の差を規定しており、条件式の範囲を外れると、各ズーム域において軸上色収差と倍率色収差のバランスを良好に保つことが難しくなり、好ましくない。条件式7が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。以上の効果は、条件式7の範囲の中で特に条件式7’が満足されている場合は、より顕著なものとなる。また、本発明のズームレンズにおいて特に前記条件式8が満足されている場合は、下記の効果を得ることができる。すなわちこの条件式8は、第1レンズと第2レンズの屈折率の差を規定しており、条件式の範囲を外れると、非点収差や歪曲収差、および倍率色収差をバランスよく補正することが困難になる。条件式8が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。以上の効果は、条件式8の範囲の中で特に条件式8’が満足されている場合は、より顕著なものとなる。また、本発明のズームレンズにおいて特に前記条件式9が満足されている場合は、下記の効果を得ることができる。すなわちこの条件式9は、第3レンズと第4レンズのアッベ数の差を規定しており、条件式の範囲を外れると、各ズーム域において、軸上色収差の補正をバランスよく行うことが難しくなり、好ましくない。条件式9が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。以上の効果は、条件式9の範囲の中で特に条件式9’が満足されている場合は、より顕著なものとなる。また、本発明のズームレンズにおいて特に前記条件式10が満足されている場合は、下記の効果を得ることができる。すなわちこの条件式10は、第3レンズと第4レンズの屈折率の差を規定しており、条件式の範囲を外れると、各ズーム域、特に望遠端近傍で、軸上色収差と倍率色収差のバランスを良好に保つことが難しくなり、好ましくない。条件式10が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。以上の効果は、条件式10の範囲の中で特に条件式10’が満足されている場合は、より顕著なものとなる。また、本発明のズームレンズにおいて特に前記条件式11が満足されている場合は、下記の効果を得ることができる。すなわちこの条件式11は、第1レンズ群の焦点距離と、広角端における全系の焦点距離の関係を規定しており、上限値以上になると、第1レンズ群を通過する光線の高さが大きくなるため、第1レンズや第2レンズの外径が大きくなってしまい好ましくない。逆に下限値以下になると諸収差、特に、望遠端近傍での球面収差の補正が難しくなり、好ましくない。条件式11が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。以上の効果は、条件式11の範囲の中で特に条件式11’が満足されている場合は、より顕著なものとなる。また、本発明のズームレンズにおいて特に前記条件式12が満足されている場合は、下記の効果を得ることができる。すなわちこの条件式12は、広角端および望遠端の焦点距離の関係、つまり変倍比を規定しており、下限値以下になると、ズームレンズとしての有意性が小さくなってしまう。逆に上限値以上になると、レンズ系が大型化してしまう。また、このズームタイプにおいては、望遠端において明るさの低下が大きくなり過ぎてしまい、好ましくない。また、望遠端においてある程度の明るさを確保しようとすると、第2レンズ群への負担が大きくなり、少ないレンズ枚数での収差補正が困難になってしまう。条件式12が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。以上の効果は、条件式12の範囲の中で特に条件式12’が満足されている場合は、より顕著なものとなる。他方、本発明による撮像装置は、以上説明した効果を奏する本発明のズームレンズを備えたものであるから、良好な光学性能を備えた上で低コスト化を達成できるものとなる。以下、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。図1は、本発明の実施形態にかかるズームレンズの構成例を示す断面図であり、後述の実施例1のズームレンズに対応している。また、図2~図5は、本発明の実施形態にかかる別の構成例を示す断面図であり、それぞれ後述の実施例2~5のズームレンズに対応している。図1~図5に示す例の基本的な構成は互いに同様であり、図示方法も同様であるので、ここでは主に図1を参照しながら、本発明の実施形態にかかるズームレンズについて説明する。図1では、左側が物体側、右側が像側として、Aは無限遠合焦状態でかつ広角端最短焦点距離状態での光学系配置を、Bは無限遠合焦状態でかつ望遠端最長焦点距離状態での光学系配置を示している。これは、後述する図2~5においても同様である。本発明の実施形態にかかるズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2とがレンズ群として配列されてなる。また第2レンズ群G2には、開口絞りStが含まれている。ここに示す開口絞りStは必ずしも大きさや形状を表すものではなく、光軸Z上の位置を示すものである。なお、図1には、第2レンズ群G2と像面Simとの間に、平行平板状の光学部材PPが配置された例を示している。ズームレンズを撮像装置に適用する際には、レンズを装着するカメラ側の構成に応じて、光学系と像面Simの間にカバーガラス、赤外線カットフィルタやローパスフィルタなどの各種フィルタ等を配置することが好ましい。光学部材PPは、これらカバーガラスや各種フィルタ等を想定したものである。また、近年の撮像装置は高画質化のために各色毎にCCDを用いる3CCD方式を採用しているものがあり、この3CCD方式に対応するためには、色分解プリズム等の色分解光学系をレンズ系と像面Simの間に挿入することになる。その場合には、光学部材PPの位置に色分解光学系を配置してもよい。このズームレンズにおいては、変倍する際に第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が変化する。より具体的には、広角端から望遠端に変倍する際に、第1レンズ群G1は像面Sim側に凸状の軌跡を描くように移動し、第2レンズ群G2は物体側に単調移動し、開口絞りStは第2レンズ群G2と一体で移動するように構成されている。図1には、広角端から望遠端へ変倍するときの第1レンズ群G1および第2レンズ群G2の移動軌跡を、AとBとの間に付した実線の矢印で模式的に示している。第1レンズ群G1は、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する第1レンズL11と、正の屈折力を有する第2レンズL12とから構成されている。ここで、例えば図1に示す例のように、第1レンズL11は近軸領域で両凹形状のレンズとし、第2レンズL12は正メニスカス形状のレンズとすることができる。本発明のズームレンズにおいて、これら両レンズL11、L12のうち第2レンズL12は必ずプラスチックレンズとされるが、本実施例では第1レンズL11もプラスチックレンズとされている。第2レンズ群G2は、物体側より順に配置された、正の屈折力を有する第3レンズL21と、負の屈折力を有する第4レンズL22とから構成されている。例えば図1の例のように上記第3レンズL21は両凸形状のレンズ、上記第4レンズL22は負メニスカス形状のレンズとすることができる。本発明のズームレンズにおいて、これら両レンズL21、L22のうち第4レンズL22は必ずプラスチックレンズとされるが、本実施例では第3レンズL21もプラスチックレンズとされている。なお、ここで図2~図5の構成におけるレンズ材料に関して説明すると、第1レンズ群G1および第2レンズ群G2を構成する全てのレンズがプラスチックレンズとされている。以上説明の通り、第1レンズ群G1および第2レンズ群G2をそれぞれ2枚のレンズから構成した上で、各レンズ群G1、G2の全てのレンズをプラスチックレンズとすることにより、少ないレンズ枚数で3倍程度の変倍比を確保しつつ、低コスト化を達成するとともに、良好な光学性能を実現できるようになる。さらに、各レンズ群G1、G2における正、負1枚ずつのレンズを双方ともプラスチックレンズとすることにより、温度変化に伴う特性変動をより小さく抑えることが可能になる。また本ズームレンズでは、第2レンズL12のd線に対する屈折率およびアッベ数をそれぞれnd2、νd2とし、第4レンズL22のd線に対する屈折率およびアッベ数をそれぞれnd4、νd4とし、第1レンズL11と第2レンズL12の光軸上での空気間隔をd12としたとき、以下の条件式1.56<nd2<1.68...1νd2<32...21.56<nd4<1.68...3νd4<32...40.22<d12/fw<0.60...5が満足されている。なお、以上の条件式1~5で規定される各条件の数値例を、実施例毎にまとめて表16に示してある。またこの表16には、後述する条件式6~12で規定される各条件の数値例も併せて示してある。さらに本ズームレンズにおいては、第2レンズ群G1の焦点距離をf2、広角端における全系の焦点距離をfwとしたとき、以下の条件式1.4<f2/fw<1.9...6が満足されている表16参照。以下、同様。また本ズームレンズにおいては、第1レンズL11および第2レンズL12のd線に対するアッベ数をそれぞれνd1、νd2としたとき、以下の条件式24<νd1-νd2<40...7が満足されている。さらに本ズームレンズにおいては、第1レンズL11および第2レンズL12のd線に対する屈折率をそれぞれnd1、nd2としたとき、以下の条件式0.02<nd2-nd1<0.18...8が満足されている。また本ズームレンズにおいては、第3レンズL21および第4レンズL22のd線に対するアッベ数をそれぞれνd3、νd4としたとき、以下の条件式24<νd3-νd4<40...9が満足されている。また本ズームレンズにおいては、第3レンズL21および第4レンズL22のd線に対する屈折率をそれぞれnd3、nd4としたとき、以下の条件式0.02<nd4-nd3<0.18...10が満足されている。また本ズームレンズにおいては、第1レンズ群G1の焦点距離をf1、広角端における全系の焦点距離をfwとしたとき、以下の条件式1.5<|f1|/fw<2.5...11が満足されている。さらに本ズームレンズにおいては、広角端および望遠端における全系の焦点距離をそれぞれfw、ftとしたとき、以下の条件式2.2<ft/fw<4.5...12が満足されている。また本ズームレンズにおいては、第3レンズL21と第4レンズL22とが、互いに空気間隔を隔てて配置されている。なお、本発明のズームレンズにおいて、前述した条件式1~5および7~12で示した各条件は、より望ましくは下記の範囲に設定される。1.56<nd2<1.65...1’νd2<28...2’1.56<nd4<1.65...3’νd4<28...4’0.22<d12/fw<0.55...5’24<νd1-νd2<38...7’0.04<nd2-nd1<0.18...8’24<νd3-νd4<38...9’0.04<nd4-nd3<0.18...10’1.55<|f1|/fw<2.45...11’2.2<ft/fw<4.4...12’上記条件式1’~5’および7’~12’は、それらのうちのいずれか1つが満足されてもよいし、あるいは複数が組み合わせて満足されてもよいが、表16から明らかな通り、実施例1においては上記条件式1’~5’および7’~12’が全て満足されている。以下、上記各条件式で規定された構成による作用、効果について説明する。条件式1は、第2レンズL12の屈折率を規定しており、下限値以下になると第2レンズL12の曲率近似曲率が大きくなり、諸収差の発生量が大きくなってしまい、好ましくない。また、曲率近似曲率が大きくなることによって、レンズのコバ縁肉を確保するために必要なレンズ中心厚が厚くなり、第1レンズ群G1が厚くなってしまうため好ましくない。逆に上限値以上になると、第1レンズ群G1全体での非点収差が大きくなるので、好ましくない。条件式1が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。条件式2は、第2レンズL12のアッベ数を規定しており、上限値以上になると、第1レンズ群G1内での色収差が補正不足となり、パワーを強くする必要が生じて、球面収差と非点収差をバランスよく補正することが困難になる。条件式2が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。条件式3は、第4レンズL22の屈折率を規定しており、下限値以下になると、球面収差や非点収差の補正をバランスよく行うことが難しくなり、また、広角端近傍の軸上色収差が大きくなってしまうので好ましくない。逆に上限値以上になると、全ズーム域において、軸上色収差と倍率色収差のバランスを良好に保つことが難しくなり、好ましくない。条件式3が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。条件式4は、第4レンズL22のアッベ数を規定しており、上限値以上になると、軸上色収差の補正が困難になるので好ましくない。条件式4が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。条件式5は、第1レンズL11と第2レンズL12の間隔と広角端における全系の焦点距離の関係を規定しており、下限値以下になると、コンパクト化には有利になるが、球面収差の補正が難しくなるので好ましくない。逆に上限値以上になると、第1レンズ群が大型化してしまうため、好ましくない。条件式5が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。本ズームレンズでは、条件式1、2、3、4、5の範囲の中で特にそれぞれ、条件式1’、2’、3’、4’、5’が満足されているので、上述の効果がより顕著なものとなる。条件式6は、第2レンズ群G2の焦点距離と広角端における全系の焦点距離の関係を規定しており、下限値以下になると、第2レンズ群G2を構成する各レンズL21、L22のパワーが強くなり、球面収差の補正が困難になる。また、プラスチックで構成された第4レンズL22のパワーが大きくなると、温度変化に伴う光学諸特性の変動が大きくなるため、好ましくない。さらに、第2レンズ群G22を構成するレンズL21、L22の製造誤差や組立誤差の許容量が少なくなってしまうため、好ましくない。逆に上限値以上になると、変倍時の第2レンズ群G2の移動量が増大するとともに、バックフォーカスが大きくなり、レンズ系全体が大型化してしまうため好ましくない。条件式6が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。条件式7は、第1レンズL11と第2レンズL12のアッベ数の差を規定しており、条件式の範囲を外れると、各ズーム域において軸上色収差と倍率色収差のバランスを良好に保つことが難しくなり、好ましくない。条件式7が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。本ズームレンズでは、条件式7の範囲の中で特に条件式7’が満足されているので、上述の効果がより顕著なものとなる。条件式8は、第1レンズL11と第2レンズL12の屈折率の差を規定しており、条件式の範囲を外れると、非点収差や歪曲収差、および倍率色収差をバランスよく補正することが困難になる。条件式8が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。本ズームレンズでは、条件式8の範囲の中で特に条件式8’が満足されているので、上述の効果がより顕著なものとなる。条件式9は、第3レンズL21と第4レンズL22のアッベ数の差を規定しており、条件式の範囲を外れると、各ズーム域において、軸上色収差の補正をバランスよく行うことが難しくなり、好ましくない。条件式9が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。本ズームレンズでは、条件式9の範囲の中で特に条件式9’が満足されているので、上述の効果がより顕著なものとなる。条件式10は、第3レンズL21と第4レンズL22の屈折率の差を規定しており、条件式の範囲を外れると、各ズーム域、特に望遠端近傍で、軸上色収差と倍率色収差のバランスを良好に保つことが難しくなり、好ましくない。条件式10が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。本ズームレンズでは、条件式10の範囲の中で特に条件式10’が満足されているので、上述の効果がより顕著なものとなる。条件式11は、第1レンズ群G1の焦点距離と、広角端における全系の焦点距離の関係を規定しており、上限値以上になると、第1レンズ群G1を通過する光線の高さが大きくなるため、第1レンズL11や第2レンズL12の外径が大きくなってしまい好ましくない。逆に下限値以下になると諸収差、特に、望遠端近傍での球面収差の補正が難しくなり、好ましくない。条件式11が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。本ズームレンズでは、条件式11の範囲の中で特に条件式11’が満足されているので、上述の効果がより顕著なものとなる。条件式12は、広角端および望遠端の焦点距離の関係、つまり変倍比を規定しており、下限値以下になると、ズームレンズとしての有意性が小さくなってしまう。逆に上限値以上になると、レンズ系が大型化してしまう。また、このズームタイプにおいては、望遠端において明るさの低下が大きくなり過ぎてしまい、好ましくない。また、望遠端においてある程度の明るさを確保しようとすると、第2レンズ群G2への負担が大きくなり、少ないレンズ枚数での収差補正が困難になってしまう。条件式12が満足されている場合は、以上の不具合を防止することができる。本ズームレンズでは、条件式12の範囲の中で特に条件式12’が満足されているので、上述の効果がより顕著なものとなる。なお図1には、レンズ系と結像面との間に光学部材PPを配置した例を示したが、ローパスフィルタや特定の波長域をカットするような各種フィルタ等を配置する代わりに、各レンズの間にこれらの各種フィルタを配置してもよく、あるいは、いずれかのレンズのレンズ面に、各種フィルタと同様の作用を有するコートを施してもよい。次に、本発明のズームレンズの数値実施例について説明する。実施例1~5のズームレンズのレンズ断面図はそれぞれ図1~5に示したものである。そして、実施例1のズームレンズの基本レンズデータを表1に、ズームに関するデータを表2に、非球面データを表3に示す。同様に、実施例2~5のズームレンズの基本レンズデータ、ズームに関するデータ、非球面データを表4~表15に示す。以下では、表中の記号の意味について、実施例1のものを例に挙げて説明するが、実施例2~5のものについても基本的に同様である。表1の基本レンズデータにおいて、Siの欄には最も物体側の構成要素の物体側の面を1番目として像側に向かうに従い順次増加するi番目i=1、2、3、...の面番号を示し、Riの欄にはi番目の面の曲率半径を示し、Diの欄にはi番目の面とi1番目の面との光軸Z上の面間隔を示している。なお、曲率半径の符号は、面形状が物体側に凸の場合を正、像側に凸の場合を負としている。また、基本レンズデータにおいて、Ndjの欄には最も物体側のレンズを1番目として像側に向かうに従い順次増加するj番目j=1、2、3、...の構成要素のd線波長587.6nmに対する屈折率を示し、νdjの欄にはj番目の構成要素のd線に対するアッベ数を示している。なお、基本レンズデータには、開口絞りStも含めて示しており、開口絞りStに相当する面の曲率半径の欄には、∞開口絞りと記載している。表1の基本レンズデータにおけるD4、D9は、変倍時に変化する面間隔である。D4は第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔であり、D9は第2レンズ群G2と光学部材PPとの間隔である。表2のズームに関するデータには、広角端、望遠端それぞれにおける、全系の焦点距離f、F値Fno.、全画角2ω、変倍時に変化する各面間隔の値を示している。表1のレンズデータでは、非球面の面番号に印を付しており、非球面の曲率半径として近軸の曲率半径の数値を示している。表3の非球面データには、非球面の面番号と、各非球面に関する非球面係数を示す。表3の非球面データの数値のE-nn:整数は、×10-nを意味する。なお、非球面係数は、下記非球面式における各係数KA、RAmm=3、4、5、...12の値である。Zd=Ch2/{11-KAC2h212}ΣRAmhmただし、Zd:非球面深さ高さhの非球面上の点から、非球面頂点が接する光軸に垂直な平面に下ろした垂線の長さh:高さ光軸からのレンズ面までの距離C:近軸曲率半径の逆数KA、RAm:非球面係数m=3、4、5、...12以下に記載する表では、所定の桁で丸めた数値を記載している。また、以下に記載する表のデータにおいて、角度の単位としては度を用い、長さの単位としてはmmを用いているが、光学系は比例拡大又は比例縮小して使用することが可能であるので、他の適当な単位を用いることもできる。また表16に、実施例1~5のズームレンズの条件式1~12に対応する値を示す。この表16の値はd線に関するものである。ここで、実施例1のズームレンズの広角端における球面収差、非点収差、ディストーション歪曲収差、倍率色収差倍率の色収差をそれぞれ図6A~図6Dに示し、望遠端における球面収差、非点収差、ディストーション歪曲収差、倍率色収差倍率の色収差をそれぞれ図6E~図6Hに示す。各収差図はd線波長587.6nmを基準としたものであるが、球面収差図では波長460.0nmおよび615.0nmに関する収差も示し、倍率色収差図では波長460.0nmおよび615.0nmに関する収差を示す。非点収差図では、サジタル方向については実線で、タンジェンシャル方向については点線で示している。球面収差図のFno.はF値を意味し、その他の収差図のωは半画角を意味する。同様に、実施例2のズームレンズの広角端、望遠端における各収差図を図7A~図7Hに示し、以下全く同様にして実施例3~5の各収差図をそれぞれ図8~図10に示す。次に、本発明の実施形態にかかる撮像装置について説明する。図11に、本発明の実施形態の撮像装置の一例として、本発明の実施形態のズームレンズ1を用いた撮像装置10の概略構成図を示す。撮像装置としては、例えば、監視カメラ、ビデオカメラ、電子スチルカメラ等を挙げることができる。図11に示す撮像装置10は、ズームレンズ1と、ズームレンズ1の像側に配置されて、ズームレンズ1により結像された被写体の像を撮像する撮像素子2と、撮像素子2からの出力信号を演算処理する信号処理部4と、ズームレンズ1の変倍を行うための変倍制御部5と、フォーカス調整を行うためのフォーカス制御部6とを備えている。なお、ズームレンズ1と撮像素子2との間に、適宜フィルタ等が配設されてもよい。ズームレンズ1は、負の屈折力を有して、広角端から望遠端に変倍する際に像面側に凸状の軌跡を描くように移動する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有して、広角端から望遠端に変倍する際に物体側に単調移動する第2レンズ群G2と、第2レンズ群G2と一体で移動するように構成された開口絞りStとを有している。なお、図11では各レンズ群を概略的に示している。撮像素子2は、ズームレンズ1により形成される光学像を撮像して電気信号を出力するものであり、その撮像面はズームレンズ1の像面に一致するように配置されている。撮像素子2としては例えばCCDやCMOS等からなるものを用いることができる。なお、図11では図示していないが、撮像装置10は、例えば第2レンズ群G2の一部を構成する正の屈折力を有するレンズを光軸Zに垂直な方向に移動させて、振動や手振れ時の撮影画像のぶれを補正するぶれ補正機構をさらに備えるようにしてもよい。以上、実施形態および実施例を挙げて本発明を説明したが、本発明は上記実施形態および実施例に限定されるものではなく、種々の変形が可能である。例えば、各レンズ成分の曲率半径、面間隔、屈折率、アッベ数、非球面係数等の値は、上記各数値実施例で示した値に限定されず、他の値をとり得るものである。