運搬物を収容する籠が装着される折り畳み式カートであって、展開時に矩形となり少なくとも矩形の各角部に関節を有していて折り畳み可能な四角リンク機構を備え、該四角リンク機構が展開された状態でその内方に前記籠が嵌り、前記籠が嵌ることで前記四角リング機構が展開状態に保持され、前記籠を前記四角リンク機構から外すことで、前記四角リンク機構の折り畳みが許容されることを特徴とする折り畳み式カート。前記四角リンク機構が、一対の長辺リンクと、これら長辺リンクの端部同士を架け渡して配置された一対の短辺リンクと、各短辺リンクと各長辺リンクとを折り曲げ可能に連結する前記関節としてのピンとを備えた請求項1に記載の折り畳み式カート。前記四角リンク機構が、上下に間隔を隔てて複数段配設され、各段の四角リンク機構を構成する前記長辺リンクの端部同士及び前記短辺リンクの端部同士の少なくとも一方を上下に接続する脚部を有する請求項2に記載の折り畳み式カート。最上段の前記四角リンク機構を構成する一対の短辺リンクの一方に、カートを押すためのハンドルが装着された請求項3に記載の折り畳み式カート。前記長辺リンクを上下に接続するように配設された長辺リンク補強部材と、前記短辺リンクを上下に接続するように配設された短辺リンク補強部材とを有する請求項3又は4に記載の折り畳み式カート。前記長辺リンク及び前記短辺リンクの少なくとも一方が、別の関節によって連結されたリンク片から構成され、これらリンク片が、一直線状となる展開状態から前記別の関節によって180度折れ曲がる折り畳み状態に折り曲げ可能である請求項2に記載の折り畳み式カート。請求項1から6の何れか1項に記載の折り畳み式カートの各構成要素を有する折り畳み式カートの組立キット。ところで、従来の折り畳み式カートにおいては、展開状態と折り畳み状態とを切り替えるリンク機構に、一旦展開されたリンク機構が折り畳み状態に戻ることを防止するためのストッパを設け、このストッパによって展開状態とされたリンク機構が運搬物の搬送中に折り畳み状態に戻ってしまうことを回避していた。しかし、リンク機構にストッパを設けることは、構造の複雑化を招き、コストアップに繋がる。また、リンク機構を展開して運搬物を搭載した際、展開されたリンク機構が運搬物の重量によって破損しないようにするため、リンク機構を堅牢な構造にする必要がある。このため、構成材を太くする、或いは補強材を付加する等の対策を施す必要があった。しかし、リンク機構の構成材を太くする、或いはリンク機構に補強材を付加することは、重量の増大を招き、コストアップも問題となる。以上の事情を考慮して創案された本発明の目的は、簡単な構成で軽量であり、且つ運搬物を搭載する際には堅牢な構造となる折り畳み式カートを提供することにある。本発明に係る折り畳み式カートは、運搬物を収容する籠が装着される折り畳み式カートであって、展開時に矩形となり少なくとも矩形の各角部に関節を有していて折り畳み可能な四角リンク機構を備えており、四角リンク機構が展開された状態でその内方に籠が嵌り、籠が嵌ることで四角リング機構が展開状態に保持され、籠を四角リンク機構から外すことで、四角リンク機構の折り畳みが許容されることを特徴とする。四角リンク機構が、一対の長辺リンクと、これら長辺リンクの端部同士を架け渡して配置された一対の短辺リンクと、各短辺リンクと各長辺リンクとを折り曲げ可能に連結する関節としてのピンとを備えていてもよい。四角リンク機構が、上下に間隔を隔てて複数段配設され、各段の四角リンク機構を構成する長辺リンクの端部同士及び短辺リンクの端部同士の少なくとも一方を上下に接続する脚部を有していてもよい。最上段の四角リンク機構を構成する一対の短辺リンクの一方に、カートを押すためのハンドルが装着されていてもよい。長辺リンクを上下に接続するように配設された長辺リンク補強部材と、短辺リンクを上下に接続するように配設された短辺リンク補強部材を有していてもよい。長辺リンク及び短辺リンクの少なくとも一方が、別の関節によって連結されたリンク片から構成され、これらリンク片が、一直線状となる展開状態から前記別の関節によって180度折れ曲がる折り畳み状態に折り曲げ可能であってもよい。また、本発明に係る折り畳み式カートの組立キットは、上述した折り畳み式カートの各構成要素が、箱又は袋等に詰め込まれたものである。本発明に係る折り畳み式カートによれば、展開時に矩形となる折り畳み可能な四角リンク機構を有し、四角リンク機構が展開された状態でその内方に籠が嵌り、籠を四角リンク機構から外すことで、四角リンク機構の折り畳みが許容される。籠が、展開状態となった四角リンク機構を補強する補強部材になると共に、四角リンク機構が折り畳み状態に戻ることを防止するストッパにもなる。よって、簡単且つ軽量な構成で、籠に運搬物を搭載する際には堅牢な構造となる折り畳み式カートを実現できる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値等は、発明の理解を容易にするための例示に過ぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。第1実施形態本発明の第1実施形態に係る折り畳み式カート1を図1~図4を用いて説明する。図1は本実施形態に係る折り畳み式カート1の斜視図、図2a~図2cは折り畳み式カート1の三面図、図3は折り畳み式カート1の四角リンク機構2を展開した平面図、図4は四角リンク機構2を折り畳んだ平面図である。図1~図4に示すように、本実施形態に係る折り畳み式カート1は、運搬物を収容する籠3が装着されるようになっており、展開時に矩形となり折り畳み可能な四角リンク機構2を備えていて、四角リンク機構2が展開された状態でその内方に籠3が嵌り、籠3が嵌ることで四角リング機構2が展開状態に保持され、籠3を四角リンク機構2から外すことで、四角リンク機構2の折り畳みが許容されるように構成されている。四角リンク機構2は、一対の長辺リンク4と、これら長辺リンク4の端部同士を架け渡すように配置された一対の短辺リンク5と、各短辺リンク5と各長辺リンク4とを折り曲げ可能に連結する関節ピン6とを備えており、本実施形態では所謂平行リンク機構となっている。この四角リンク機構平行リンク機構2は、各長辺リンク4と各短辺リンク5とがピン6回りに回動することで、図3に示す展開状態と図4に示す折り畳み状態とに可動変形する。長辺リンク4は、細長いリンク本体41と、リンク本体41の両端部に設けられたフランジ42と、フランジ42に貫通形成された孔43図2a参照とを有し、短辺リンク5も、同様に、細長いリンク本体51と、リンク本体51の両端部に設けられたフランジ52と、フランジ52に貫通形成された孔53図2a参照とを有する。長辺リンク4のフランジ42の孔43と短辺リンク5のフランジ52の孔53とにはピン6が回転可能に挿通され、ピン6の両端部には図示しないリベットやナット等が取り付けられ、ピン6が孔43、53から脱落しないようになっている。なお、長辺リンク4のリンク本体41及び短辺リンク5のリンク本体51には、本実施形態では丸棒が用いられているが、角棒でもよく、細長い板でも構わない。また、長辺リンク4及び短辺リンク5の材質には、金属鉄、ステンレス、アルミ等や樹脂等が用いられる。短辺リンク5のフランジ52は、四角リンク機構2が図3に示すように矩形に展開されたとき、籠3が接触する側とは反対側となるリンク本体51の両端部に配設されており、長辺リンク4のフランジ42は、四角リンク機構2が矩形に展開されたとき、籠3が接触する側のリンク本体41の両端部に配設されている。これにより、矩形に展開された四角リンク2に籠3を嵌め込んだとき、各フランジ42、52が籠3と干渉することが回避され、籠3が短辺リンク5のリンク本体51及び長辺リンク4のリンク本体41の双方に適切に接触することが確保される。図3において、籠3と各リンク本体41、51との間には隙間が形成されているが、これは作図上の都合によるものに過ぎず、実際には籠3が各リンク本体41、51に接触する。なお、図3において、短辺リンク5のリンク本体51及び長辺リンク4のリンク本体41を、それらの中央が籠3の側に多少湾曲するように成形しておき、籠3が嵌ったときに各リンク本体41、51が直線状に変形することで、各リンク本体41、51が籠3に密着するように構成してもよい。四角リンク機構2は、図1、図2に示すように、上下に間隔を隔てて複数段本実施形態では3段配設されている。上段の四角リンク機構2及び中段の四角リンク機構2には、それぞれ籠3が上下2段に装着されるようになっており、下段の四角リンク機構2は補強部材として機能する。なお、中段の四角リンク機構2を省略して上段の四角リンク機構2にのみ籠3が装着されるように構成してもよく、また、強度上問題なければ補強部材としての下段の四角リンク機構2を省略しても構わない。各段の四角リンク機構2を構成する長辺リンク4の端部には、それら端部同士を上下に接続する脚部7が設けられている。脚部7は、四角リンク機構2が展開状態から折り畳み状態に、或いは折り畳み状態から展開状態に可動変形する際、四角リンク機構2の可動変形を阻害しないように、長辺リンク4及び短辺リンク5と干渉しない位置に取り付けられている。本実施形態では、脚部7は、長辺リンク4のリンク本体41の両端部に取り付けられているが、前記干渉が生じない位置であれば、長辺リンク4のフランジ42に取り付けてもよく、長辺リンク4のリンク本体41の両端部よりも多少内側の位置に取り付けてもよい。脚部7の下部には車輪8は装着されている。脚部7は、籠3に載せられた運搬物の荷重を車輪8に伝達して支持する機能を発揮する他、各段の長辺リンク4を接続することで長辺リンク4を上下に一体化して補強する機能をも発揮する。上述した長辺リンク4に設けられた脚部7の代わりに、短辺リンク5の端部同士を上下に接続する別の脚部図示せずを設けてもよい。短辺リンク5に設けられる脚部も、四角リンク機構2の可動変形を阻害しない位置に取り付けられることは勿論である。また、長辺リンク4に脚部7を設けた上で、短辺リンク5にも脚部を設けてもよい。長辺リンク4及び短辺リンク5の双方に脚部7を設けた場合、通常はそれら脚部7のいずれか一方の下部に車輪8を設ければ足りるが、運搬物の重量が重い場合には双方の脚部7の下部に夫々車輪8を設けて荷重を分散支持するようにしてもよい。上段最上段の四角リンク機構2を構成する一対の短辺リンク5の一方には、カート1を押すためのハンドル9が装着されている。ハンドル9は、略U字状に屈曲されたパイプからなり、その両端部が短辺リンク5のリンク本体51に固定溶接、接着、ボルト止め等されている。ハンドル9が短辺リンク5に取り付けられているので、図1、図2に示すように、四角リンク機構2を展開状態として籠3を装着したとき、カート1を長辺リンク4の長手方向に沿って押し出すことができ、使い勝手がよい。また、図4に示すように、四角リンク機構2を折り畳んだ際に、ハンドル9が長辺リンク4と干渉することはない。本実施形態に係る折り畳み式カート1によれば、図1に示すように展開時に矩形となる折り畳み可能な四角リンク機構2を備えていて、図2及び図3に示すように四角リンク機構2が展開された状態でその内方に籠3が嵌り、籠3を四角リンク機構2から外すことで、図4に示すように四角リンク機構2の折り畳みが許容される。籠3は、展開状態となった四角リンク機構2を補強する補強部材になると共に、四角リンク機構2が折り畳み状態に戻ることを防止するストッパにもなる。よって、簡単且つ軽量な構成で、籠3に運搬物を搭載する際には堅牢な構造となる折り畳み式カート1を実現できる。すなわち、展開状態とされた四角リンク機構2の内方に嵌め込まれた籠3は、運搬物を収容する機能のみならず、展開状態となった四角リンク機構2が折り畳み状態に戻ることを防止するストッパとしても機能し、加えて、展開状態となった四角リンク機構2を補強する補強部材としても機能する。よって、四角リンク機構2にストッパを追加して設ける必要はなく、また、四角リンク機構2に補強部材を付加する必要性が小さくなる。このため、本実施形態に係る折り畳み式カート1は、簡単な構成で軽量であり、且つ運搬物を搭載する際には堅牢な構造となる。折り畳み状態とされたカート1は、コンパクトとなるため、保管スペースが小さくなって狭い場所に保管でき、例えば車両に搭載するようにしてもよい。第2実施形態本発明の第2実施形態に係る折り畳み式カート1aを図5を用いて説明する。図5は第2実施形態に係る折り畳み式カート1aの斜視図である。第2実施形態に係る折り畳み式カート1aは、図1~図4を用いて説明した第1実施形態に係るカート1と基本的な構成要素は同一であり、長辺リンク4を上下に接続するように配設された長辺リンク補強部材10と、短辺リンク5を上下に接続するように配設された短辺リンク補強部材11とを有する点が、第1実施形態と相違する。よって、第1実施形態と同一の構成要素には同一の符号を付して説明を省略する。図5に示すように、長辺リンク補強部材10は、中段の四角リンク機構2を構成する長辺リンク4と脚部7との接続部と、下段の四角リンク機構2を構成する長辺リンク4と脚部7との接続部とを、斜めに架け渡す斜材10aを有する。斜材10aは、四角リンク機構2が展開状態から折り畳み状態に、或いは折り畳み状態から展開状態に可動変形する際、四角リンク機構2の可動変形を阻害しない位置に配設されている。斜材10aは、図2に示すように、中段の四角リンク機構2に装着された籠3の開口より下方に配設されるため、その籠3に運搬物を投入する際の邪魔にならない。なお、脚部7も、各段上中下段の四角リンク機構2を構成する長辺リンク4を上下に接続しており、長辺リンク補強部材として機能する。短辺リンク補強部材11は、各段の四角リンク機構2を構成する短辺リンク5の端部を上下に接続する柱材11aと、中段の四角リンク機構2を構成する短辺リンク5の端部と、下段の四角リンク機構2を構成する短辺リンク5の端部とを、斜めに架け渡す斜材11bとを有する。柱材11a及び斜材11bは、四角リンク機構2が展開状態から折り畳み状態に、或いはその逆に可動変形する際、可動変形を阻害しない位置に配設されている。斜材11bは、斜材10aと同様、図2に示す籠3に運搬物を投入する際の邪魔にならない。なお、柱材11aは、脚部としても機能し得る。第2実施形態によれば、上下の長辺リンク4同士が長辺リンク補強部材10によって上下に連結され、上下の短辺リンク5同士が短辺リンク補強部材11によって上下に連結されているので、籠3が嵌っていない状態であっても、カート1aの全体の剛性が向上する。すなわち、長辺リンク補強部材10及び短辺リンク補強部材11は、補強部材となる籠3を取り外して四角リンク機構2を折り畳み状態としたとき剛性が低下したときにおける剛性を確保し、折り畳み状態となったカート1aの破損の防止する。なお、長辺リンク補強部材10及び短辺リンク補強部材11は、展開状態とした四角リンク機構2に籠3を装着したときのカート1aの剛性アップにも寄与することは勿論である。第2実施形態の基本的な作用効果は第1実施形態と同様であるので説明を省略する。第3実施形態本発明の第3実施形態に係る折り畳み式カート1bを図6を用いて説明する。図6は、第3実施形態に係る折り畳み式カート1bの四角リンク機構2bの説明図であり、図6aは四角リンク機構2bが展開された状態を示す平面図、図6bは四角リンク機構2bが折り畳まれた状態を示す平面図である。第3実施形態に係る折り畳み式カート1bは、図1~図4を用いて説明した第1実施形態に係るカート1と基本的な構成要素は同一であり、長辺リンク4が、関節長辺リンク4と短辺リンク5とを接続する関節6とは別の関節44によって連結されたリンク片長辺リンク片45から構成され、これら長辺リンク片45が、一直線状となる展開状態図6a参照から関節44によって180度折れ曲がって重なる折り畳み状態図6b参照に折り曲げ可能となっている点が、第1実施形態と相違する。よって、第1実施形態と同一の構成要素には同一の符号を付して説明を省略する。図6aに示すように、長辺リンク片45と短辺リンク5とは、四角リンク機構2bが矩形に展開された際に内側に位置する関節ピン6bによって連結され、内側のみに折り曲げられるようになっている。長辺リンク片45同士は、四角リンク機構2bが矩形に展開された際に外側に位置する関節ピン44によって連結され、外側のみに折り曲げられるようになっている。かかる四角リンク機構2bは、図6aに示す状態から、長辺リンク片45がピン6b回りに回動して短辺リンク5に重なり、長辺リンク片45同士がピン44回りに回動して重なることで、図6bに示すように、折り畳まれた状態に変形する。なお、短辺リンク5には、ハンドル9が取り付けられている。第3実施形態によれば、四角リンク機構2bを折り畳み状態としたとき、図6bに示すように短辺リンク5同士が長手方向に重なるように折り畳まれるので、図4に示すように短辺リンク5同士が長手方向にずれて折り畳まれる第1実施形態よりも、長さ方向の寸法をコンパクトにできる。但し、厚さ方向の寸法は、第1実施形態の方が第3実施形態よりも薄くなる。第3実施形態の基本的な作用効果は第1実施形態と同様であるので説明を省略する。第4実施形態本発明の第4実施形態に係る折り畳み式カート1cを図7を用いて説明する。図7は、第4実施形態に係る折り畳み式カート1cの四角リンク機構2cの説明図であり、図7aは四角リンク機構2cが展開された状態を示す平面図、図7bは四角リンク機構2cが折り畳まれた状態を示す平面図である。第4実施形態に係る折り畳み式カート1cは、図6を用いて説明した第3実施形態に係るカート1bと基本的な技術思想は同一であり、長辺リンク4ではなく、短辺リンク5を関節別の関節54によって連結したリンク片短辺リンク片55から構成した点が、第3実施形態と相違する。また、ハンドル9cを、J字型又はL字型に成形されたパイプから構成し、長辺リンク5の端部近傍に取り付けた点も相違する。第4実施形態の基本的な作用効果は第3実施形態と同様であるので説明を省略する。第3実施形態と第4実施形態とを組み合わせ、長辺リンク4及び短辺リンク5の双方を関節別の関節44、54で接続したリンク片45、55から構成し、図6に示すように長辺リンク4を折り畳む折り畳み方と、図7に示すように短辺リンク5を折り畳む折り畳み方とを、状況に応じて使い分けられるようにしてもよい。また、上述した各実施形態の折り畳み式カート1、1b、1cの各構成要素をばらばらにして箱詰め又は袋詰めした折り畳み式カートの組立キットを製造販売することも考えられる。以上、添付図面を参照しつつ本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上述した各実施形態に限定されないことは勿論であり、特許請求の範囲に記載された範疇における各種の変更例又は修正例についても、本発明の技術的範囲に属することは言うまでもない。