重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法は、主要軸を地下埋没させた杭構造を施し杭部分から主要軸を連結バットした状態を特色に持ち、地下埋没した杭部分は地上面の地震エネルギーに対し反発した運動をとる特性がある為、理論上その運動エネルギーは相殺され、同一建造物の主要軸は同じ運動特性を持つ為、合い反発しない特性を有する、構成連結部をフローティングマウントし、破壊制御体を有し調整機能及び総べての装置に、取り換え交換可能な耐震免震装置及び工法で、相反する構造装置である耐震性免震性機能を両立させた事に関するものであり、建造物における災害での建築物の被害を防止する新建築方法での耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を特徴とする、重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法は、構造体の梁から出される柱を、振り子四口下がり耐震免震金物で連結する事により、構造体である梁から柱を上から下に吊り下げる構造体で形成する事より、建造物自体の自加重を主要軸に伝達され地下埋没させた杭構造を施した主要軸に加重分散される為、基礎貢体自体に加重が懸からないフローティング構造をとる為、基礎という概念でなく地上面に対する浮力面体であるとする事ができ、礎構造貢体を主要軸加重の対する加重の浮力面体として構成出来るが故に、基礎貢体を地面に架かる加重浮力面体として構築でき、主要軸と梁からなる建造物は倒壊しない、液状化現象及び地盤沈下地盤流動化にも有利な建築論理が構成される、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、総べての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法は、従来の在来建築の積み木式建築方法の工程工法とのは異なり、破壊論理の工法を用いた構造貢体により災害エネルギーを逃がし、構造体の梁から出される柱を、振り子四口下がり耐震免震金物で連結する事により、構造体である梁から柱を上から下に吊り下げる構造体で形成され、既存の建造物とは倒壊様式が異なる、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、全ての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法は、建造物基礎貢体自体に加重が懸からない構造をとる為、基礎という概念でなく、基礎構造貢体に重量軽減を施したブロック体で連結構成する、重量配分軽減基礎強度ブロック体より連結基礎の構成を成す為、地上面体浮力面に及ぼす加重を軽減形成される、単独で重量強度自重を形成出来る為、既存建築方式とは強度及び建築様式が異なる、トランス鉄筋連結が可能で軽量で、外内面に強度面体を有し地上面体浮力面あり、建造物は液状化現象及び地盤沈下地盤流動化にも有利な建築論理で構成される、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、全ての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の総べてに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法は、構造体の梁から出される柱を、振り子四口下がり耐震免震金物で連結する事により、構造体である梁から柱を上から下に吊り下げる構造体で形成でき、建造物の自加重が主要軸に伝達され地下埋没させた杭構造を施した主要軸に加重分散され、建造物基礎貢体自体に加重が懸からない、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び耐震免震装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、耐震金物である耐震部スタットナットにより免震金物を相反する構造装置である耐震性免震性機能を両立させる事ができ、耐震スタットを有する事で耐震免震建築金物を交換調整ができ、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、全ての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、基礎耐震免震装置耐震免震制御面体は貢体との圧着特性を有する構造で、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、全ての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、基礎部施工装置礎結合耐震ボルトにより、基礎耐震免震装置の免震体部品の交換が可能になり、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、全ての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、四口下がり耐震免震金物は本発明の耐震部スタットナットを併用する事により、相反する構造装置である耐震性免震性機能を両立させた耐震免震振り子装置で、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、総べての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、四口下がり耐震免震金物は接合面体を四方四口の加重移動出来る工法で、面で連結する特性により、重力の影響を制限されない特性を持つ、本発明の耐震部スタットナットを併用する事により、相反する構造装置である耐震性免震性機能を両立させた耐震免震振り子装置で、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、全ての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物は、従来の火打ちでは不可能であった、広がり加重エネルギーに対応でき、本発明の耐震部スタットナットを併用する事により、相反する構造装置である耐震性免震性機能を両立させた耐震免震振り子装置で、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、全ての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強に対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物は、あらゆる既存施工金物交換でき既存の建造物を耐震免震構造物構造変更が可能である、本発明の耐震部スタットナットを併用する事により、相反する構造装置である耐震性免震性機能を両立させた耐震免震振り子装置で、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、総べての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、筋かいマルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物は、四口下がり耐震免震金物の応用形態で、本発明の耐震部スタットナットを併用する事により、相反する構造装置である耐震性免震性機能を両立させた耐震免震振り子装置で、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、総べての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法は、従来の積み木式建築方法の工程工法とのは異なり、破壊論理の工法を用いた構造貢体により災害エネルギーを逃がす特性から、事実上災害非難は不可能であった常を覆し、建造物と分離する特性を用いた、脱出手段として、シェルター型分離破壊特性パニックルームの常設が可能うとなり、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、総べての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、シェルター型分離破壊特性パニックルームは、全面強度体構成をとり下部の形成強度体による特性によりその、密閉特性から、水に浮く浮力を有し、上部ハッチから非難脱出、実施形態用とれる破壊論理の工法を用いた構造貢体を用いた、構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、総べての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。重重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、基礎耐震免震装置は建築物基礎内部に建造物内部内側に補強強度体として基礎部施工装置形成金物を有し、土台加工に基礎結合加工孔基礎耐震免震装置の免震体部品の交換制御孔がある事により、一般住宅在来工法では不可能であった、基礎部免震体の交換が可能になり基礎部施工装置結合耐震ボルト基礎結合耐震制御面体基礎結合耐震スプリングワッシャより運動特性に規制をかけ、施工後内壁外壁を加工損傷する事も無く油圧ジャッキアップも必要とせず、簡単に交換作業が行え構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、全ての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請求項1記載の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。前途した、現存する建築物の耐震免震装置や在来施工方法は実際での災害に対して無防備であった。下記に述べる問題点が存在する。従来の方法では、建造物強度配列体には建築の当初強度計算があり災害に置けける貢体内部の崩壊は否めない、しかし内部の強度貢体を効果的に利用し崩壊を阻止する事は可能であるが、外部貢体を強化保護しても強化貢体が建造物に施す構造物の重力崩壊エネルギー分散に耐えうる構造形成体で無いと意味しない、衝撃波の伝わった建造物には自己回復能力はなく、外部貢体を強化保護しても強化貢体自体が衝撃派で内部崩壊したときに、構造強度は保てない新築増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程工事で建造物の強度を維持する為には、既存する構造貢体自体を強化する構造方式施工方式が無く、構造体の限界強度から自重による負荷を軽減さすことは不可能で、その当初の設計強度を保ち耐震免震構造体にする必要がある、建造物の構造貢体を利用し耐震免震強度を導き出す事が必要になるが、その工法を実現する耐震免震金物や耐震免震構造理論は現存しなかった。現存する建築要式である下から上に積み上げる積み木式建築方法は、地球の持つ重力に作用される建築様式で、地震水害で起こる浮力に対して非常に脆い特性を有する、今回の東日本大災害で起こった現象が顕著で基礎貢体は強度が保てず、建築基礎貢体と建造物が分離し破壊大破した、基礎結合は愚か基礎貢体の設計に重大な欠陥がある為、実際に基礎崩壊や地震土石流洪水の水圧に耐えきれない既存の建築理論では安全性は成立しない。既存する建築様式では根本的に耐震免震構造を両立する事は不可能で、既存する耐震免震装置及び建築金物では、想定加重に置ける災害エネルギーを分散吸収出来ない事は愚か、その建造物の構造装置建築金物自体に復元能力が乏しく調整能力を有していないが為、実際の災害では機能しない、愚かにも鉄で構成された強度体に復元能力は無く、鉄骨で形成される構造物の耐震免震構造耐震免震装置建築金物に元の強度体として変形した構造物を修正さす事は現実的に不可能である。建造物の基礎結合は愚か、その基礎貢体の設計に重大な欠陥がある現存する建築要式である、下から上に積み上げる積み木式建築方法であるが為、建築基礎の貢体強度は保てない在来建築法工法の土台である建築基礎貢体が、その設計強度が基礎貢体単体で成立しない事実がある為、建築物の基礎部分の地下地面の崩壊で破損する建築基礎貢体では、その建造物全体の崩壊を促す事になり、建造物自体の自重で建物の強度自体が、構造時の強度を保てなくなり崩壊を促す危険性があるのが現状である、地盤のあらゆる変化にも対応する設計が必要であるが、建造物に対して基礎貢体の加重比率が最も大きい為、地盤に対する負荷力を大幅に超えていた。現存する建造物は増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程を施された建造物の建築物金物耐震免震装置では災害エネルギーに対して、崩壊の危険性が高く、建造物の貢体に対する揚力災害加重エネルギーを過去の被害想定負荷加圧の震災水害水圧土砂災害に対応する防災対策処置は膨大な費用が必要となり、現実的一般的でない、耐震免震体構造論理は費用対効果の面から、既存する在来工法では一般住宅では施工不可能であり、災害の地震津波洪水土石流火災火砕流から過去の最大被害からの想定速度から人間が非難行動を行う事は事実上不可能である。建造物のおける居住空間を建造物上層階部に移し、実際の災害の地震津波洪水土石流火災火砕流台風ハリケーン竜巻から過去の最大級の被害からの想定速度時速40キロ以上で進行する為、人間の自力での脱出は不可能であり他の移動手段であっても自電車自動車バイクetc.非難する事は直線的に進行してくる災害に対して、交通事情を考慮した上でも脱出は不可能であり人間が非難回避行動を行うのが事は事実上不可能である、非難行動は災害が収まった後行動すべきで、災害当初は非難するのでは無く、生命維持を確保する事が重要である。設計理論的に、柱梁土台基礎部などを耐震免震結合部金物により、共に結合する工程にあたり、建築物に柔軟性をもたせ揚力を確保し尚増改築工事で、木軸工法の欠点である結合部の変形、木痩やせによる接合部の強度低下に対応する増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程を施された建造物の建築物金物耐震免震装置補強工事耐震免震補強工程で建造物の強度を維持する為には、既存する構造貢体自体を強化する必要性があり、構造体の限界強度から自重による負荷を軽減さす事が必要となり、ことにより地震及びあらゆる天災によるエネルギーを逃がし、吸収する構造をもたせ耐震性免震性に関する工法及び耐震免震金物も耐震免震構造体にする必要性があり建造物における、災害での建築物の被害を防止する事が重要である。木材を使用するに当って、金属と木材の硬度強度の違いから、地震台風土砂災害水害などで衝撃を受けた建築物では、木材が著しく変形し建築金物とその木と結合部結合金物ボルトとの間に元の強度の復活は有り得ない、同上記の現象は、木痩せによる木材の変形によっても同現象は発生する為常に建造物は倒壊の危険性がある、現存する木軸工法による一般建築では衝撃に対して完全に、保護回避し衝撃に耐えうるものではなく調整機能を有する物は現存しなかった。鉄鋼構造の弱点である結合部の変形や構造貢体の復元能力を確保する必要性がある、鉄骨で形成される構造物に強度体としての復元能力は無く、変形した構造物を修正する事は現実的に不可能である、設計理想的に柱梁土台基礎部などを結合部金物により共に結合するに工程にあたり、建築物に柔軟性をもたせ鉄骨工法木軸工法の共に欠点である結合部の変形、金属構造体の変形破損木痩やせによる接合部の強度低下に対応し調整機能を持せる必要性があり建築物災害エネルギーを逃がし、吸収する構造をもたせ耐震性免震性に関する工法及び耐震免震金物耐震免震構造体機能を有する物は現存しなかった。何の根拠の持たない耐震免震対策や建築強度測定、破壊特性を考慮されてない建設設計思考及び、耐震免震対策では現実的に在来建築工法でそれを補う建築金物が存在しない、耐震免震の建築工法と理論の過程で、膨大な災害エネルギーを補い吸収する建築金物が存在しない為、根拠も無く耐震免震と施工増改築されている現状は異常事態である、現在現存する多くの耐震免震装置を有する建築金物及び耐震免震装置実験したが、現存する工法では耐震免震体とは言える耐久性及び強度エネルギー吸収装置ではない、強度証明されて根拠裏付けの無い製品の施工は違法であり、現存する建築要式である、下から上に積み上げる積み木式建築方法工法様式施工では耐震免震体とは言えない、建造物の貢体に揚力加重過去の被害想定加圧の水圧土砂災害震災に対応する構造論理は費用対効果の面から既存する在来工法では一般住宅では施工が不可能である。耐震補強を施した建築物でも、過度な耐震補強によりそのエネルギーを逃がす事が出来ず常に倒壊の危険性がある、現在ある技術の中で完全倒壊を防止する為ワイヤー固定や、免震を謳ったダンパーなどはあるが、常に倒壊の危険性かあり、早急に耐震補強を施さなければならない、その為簡単に装着できる耐震免震効果のある耐震倒壊防止ストッパーが付いた効果的な粘りのある耐震免震装置の早急の開発が急務であった、新築増改築費を抑える為に、安価な装置の開発が必要となった。建造物のおける居住空間を建造物上層階部に移し、災害における安全を確保すると共に非難するのではなく災害での非難回避と生命維持を確保する、構想転換を理念に置き建造物を設計することにより一般住宅での、あらゆる災害の及ぼす破壊エネルギーを吸収する構造貢体の常設は不可能であり、災害におけるあらゆる衝撃波を吸収と建造物の自己破壊構造促す構造体をとる事により、災害エネルギーを分散さす事が出来る構造が可能となる建造物における重大な理論である安全居住空間の確保シェルター理念であるパニックルームの常設によりる生命の安全が確保される必要となった。設計理論的に、既存建造物に柱梁土台基礎部などを、耐震免震結合部金物により共に結合する工程にあたり、建築物に柔軟性をもたせ揚力を確保する必要性があり、尚増改築工事や木軸工法の欠点である結合部の変形、木痩やせによる接合部の強度低下に対応し鉄鋼構造の弱点結合部の変形や、構造貢体の復元能力を確保する必要性がある、増改築及び耐震免震補強工事耐震免震補強工程を施された建造物の地震及びあらゆる天災によるエネルギーを逃がし、吸収する構造をもたせた耐震性免震性による工法及び建造物における、災害での建築物の被害を防止する事が必要となった。現存する建築物の耐震免震装置や建築金物であっても、個々にダンパーやワイヤーや金物耐震免震装置による固定や免震装置はあっても、1つの設備でその効果を共有し、現存する設備は現在ない、特殊な装置を設置するには大掛かりな工事が必要であり、本発明の様な簡単な工法での耐震免震装置は存在しない。現存する建造物では耐震免震金物を称す有する、あらゆる建造物装置建築方法様式施工では木軸工法鉄骨工法軽量鉄骨工法2×4工法パネル工法コンクリート工法etc.耐震免震構造装置建築金物を称し有する、あらゆる建造装置は熱に弱く火災による建造物倒壊を想定しておらず耐震免震構装置建築金物工法施工をゴム製の衝撃吸収緩和装置機能を持たせたケースが多くゴムパッキンシリンダーシールを含む実際の地震災害の後の火災は確実に想定されるが、火災での崩壊を現在の既存する装置での抑制能力は無く建造物倒壊は否めない。現存する建造物では耐震免震装置及び建築金物を称す有する、あらゆる建造物装置建築方法様式施工では木軸工法鉄骨工法軽量鉄骨工法2×4工法パネル工法コンクリート工法etc.耐震免震構造装置建築金物を称し有する、あらゆる建造装置は経年劣化に於ける機能低下を想定しておらず、耐震免震装置及び工法では、交換機能調整機能を想定していない。現存する建造物及び建築工法では、基礎耐震免震装置は建築物基礎内部に装備する為、建造物内部に補強強度体と特殊金物有して基礎部施工装置形成金物はコスト的に一般建築物では施工不可能で、施工には基礎部内壁外壁を加工する必要があり、工程的に大掛かりな作業工事となり油圧ジャッキアップも必要とし、簡単に交換作業が行え無く交換に有するスペースも無く、事実上建造物が存在する限り半永久的に放置される実情がある。既存する、建造物に施工可能な耐震免震装置及び建築金物存在しておらず、耐震免震大掛かりな工事が必要であり、本発明の様な簡単な工法での耐震免震装置工法は存在せず、震免震装置施工の費用は莫大なものとなり一般的でない。従来の方法では、新築増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程工事で建造物の強度を維持する為には、既存する構造貢体自体を強化する必要性があるが、構造体の限界強度から自重による負荷を軽減さすことは不可能で、当初の設計強度を保ち耐震免震構造体に構造体その建造物の構造貢体を利用し耐震免震強度を導き出す事が出来なかった、その工法を実現する耐震免震装置建築金物や耐震免震構造理論は現存しなかった為、耐震免震補強工事耐震免震補強工程工事よる解決は出来ず、水害地震火山活動etcの防災ハザードマップの存在により危険指定地域と知りながら、従来の方法施工では、災害における被害により構造物の強度が保てなくなる、崩壊を促す危険性の事実がある以上危険指定地域と知りながら、放置並びに強度計算のされていない建築金物を使用し施工を施した製品建造物及び増改築補強施工した業者には、この重量配分軽減軸式耐震免震振り子工法公開以後は、危険建造物施工となり、PL法施行以後の建造物または増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程は認識があり、構造変更した事と認知し、製造物責任法により被害を受けた被害者が製品商品を作った、会社施工責任者に対し責任を追及し建造物の欠陥により人の命、身体または財産に障害が生じた場合に製造者等が被害者に対して負う損害賠償責任定めた民事特別法で、全9条からなる、1994年7月に公布で、95年7月1日から施行、よるPL法に基づく賠償責任は免れられない本発明は述の欠点を解決しようとするものである。本発明は、その課題を解決する為に以下のような構成をとる。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、主要軸を地下埋没させ杭構造を施し杭部分から主要軸を連結バットした状態を特色に持つ、地下埋没した杭部分は地上面の地震エネルギーに対し反発した運動をとる特性がある為、理論上その運動エネルギーは相殺される、同一建造物の主要軸は、同じ運動特性を持つ為合いに反発しない特性を有する。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、主要軸を地下埋没させ杭構造を施し杭部分から主要軸を連結バットした状態で建造物の梁部分に連結する構造をとる事により、梁に対する運動エネルギーは均等化される、主要軸から梁に連結される構造体は最も強い構造形式である為、その構造貢体自体で自立することが可能である、構造体の梁かれ出される柱を振り子四口下がり耐震免震金物で連結することにより、梁から柱を上から下に吊り下げる構造体をとる、吊り下げられた柱は振り子四口下がり耐震免震金物の作用により、梁に対して振り子運動をとり災害に置ける運動エネルギーを吸収しその揚力により建造物の加重を分散さす特性を保つ。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、四口下がり耐震免震金物は、その構造が単純の事から、新建築増改築に於ける耐震免震補強工事耐震免震補強工程に応用施工出来、建築物に柔軟性をもたせ、木軸工法の欠点である結合部の変形、木痩やせによる接合部の強度低下対応するとともに、鉄鋼構造の弱点である結合部の変形や構造貢体の復元揚力を確保する必要性を補う特性がある、四口下がり耐震免震金物は面体接合面を移行する接合様式であり面体で支え加重を重力に関係なく、接合部に理想的に設置でき地震及び天災におるあらゆるエネルギーを逃がし、吸収する構造をもたせ耐震性免震性に関するものであり、建造物における、災害での建築物の被害を防止する新建築方法である重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法事に関るものであり、在来工法での建造物の増改築後から施される工程でも既存の構造貢体が耐震免震構造体に構造体が変更され、その建造物の構造貢体を利用した耐震免震強度を導きだすことが可能になり、その工法により耐震免震金物を増改築に於いても耐震免震構造理論実現具現化する耐震免震装置である建築金物である。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、四口面体結合方式をとり三次元での災害エネルギーの吸収に優れ、建造物に対しての復元能力を保ち、開き収縮及び三次元の運動エネルギーの対応できる特色を持ち構造が単純な事から汎用性が高く、重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の理論による結合方式である。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、構造体の梁から出される柱を、振り子四口下がり耐震免震金物で連結する事により、構造体である梁から柱を上から下に吊り下げる構造体で形成する事より、建造物の自加重が主要軸に伝達され地下埋没させた杭構造を施した主要軸に加重分散される為、建造物基礎貢体自体に加重が懸からないフローティング構造をとる為、基礎という概念でなく地上面に対する浮力面体であると仮定する事が出来、その基礎構造貢体を主要軸加重の対する加重の浮力面体として構成出来るが故に、最大最低建造浮力を液体である水と想定した場合でも、基礎貢体および主要軸からなる建造物は倒壊しない、液状化現象及び地盤沈下地盤流動化にも対応した建築論理で構成される。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、建造物基礎貢体自体に加重が懸からない構造をとる為、基礎という概念でなく、基礎構造貢体を重量軽減を施したブロック体で構成する、重量配分軽減基礎強度ブロック体より連結基礎構成を成すが為、地上面体浮力面に及ぼす加重計算により形成される、重量配分軽減基礎強度ブロック体は単独で重量強度自重を形成出来る為、既存建築方式の基礎体では現実的に可能であった建造物基礎部のフローティング構造が可能となり、既存の建築物と強度及び建築様式が異なる、重量配分軽減基礎強度ブロック体は軽量で外内面に強度面体を有し地上面体浮力面あるが故に、建造物は液状化現象及び地盤沈下地盤流動化にも対応した建築論理で構成される。既存する建築様式では根本的に耐震免震構造は不可能で想定加重に置ける災害エネルギーを分散吸収出来ない建造物の構造装置金物自体に復元能力が乏しく調整能力を有していないが為、実際の災害では機能しない愚かにも鉄とゴムの衝撃吸収体で構成された耐震免震構造強度体に復元能力は無く、鉄骨で形成される構造物の耐震免震構造耐震免震装置建築金物に元の強度体として変形した構造物を修正さす事は現実的に不可能であるが為、重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、構造体の結合を全てフローティングユニバーサル構造フローティングマウントとなる、マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物振り子四口下がり耐震免震金物四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物で梁と梁柱とはり柱と土台etc.貢体構造施す為、新建築増改築の工事工程工事期間経費が少なく、在来工法の様に固定や大掛かりな免震装置を必要としない装置及び工法である。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、構造体の梁を連結する在来工法及び現存する火打ち金物木製金属製を含むetc.では地震による運動エネルギーを処理出来なかった、重量配分軽減軸式耐震免震振り子工法では四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物は、従来の火打ち木製金属製を含むetc.では最大の弱点である広がりのエネルギーに正方形が平行四辺形になる広がり角度収縮角度の論理対応出来、梁と梁の結合部に強度を持たす事が可能となり、その主要構造が板バネの構造体であり、結合部を四口面体とする為、三次元での災害エネルギーに対応出来、建造物に対しての復元能力を保ち、開き収縮及び三次元の運動エネルギーの対応できる特色を持ち、新築増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程工事で建造物の強度を維持する為に、既存する構造貢体自体を強化する構造方式施工方式をとる事により構造体の限界強度から自重による負荷を軽減さす事が出来その建造物の持つ当初の設計強度を保ち耐震免震構造体に構造体が強度貢体に変更する事が可能で、建造物の構造貢体を利用し耐震免震強度を導き出す事を実現する特性を有する。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、ホールアップホールダウン建築金物に、マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物を使用する事により、従来の工法及び増改築では不可能であった、建造物の構造貢体の変化に対応する調整機能を有した建築用金物で、従来の品の欠点である鉄で構成された強度体に復元能力は無く、既存のダンパー式耐震免震装置では大きな衝撃でシリンダーが破損し又既存のダンパー式耐震免震装置では災害による大きな衝撃でシリンダーが破損し又、三次元での衝撃波に耐えれず対応出来ない、既存のダンパー式の耐震免震体装置ではシリンダーとシャフトの変形の恐れがあり災害による大きな衝撃エネルギー三次元運動ではダンパーは機能せず破損しシ-リングOリングゴムパッキンは経年劣化し熱や火災に弱く交換機能整備機能調整機能を有しておらず、限界揚力が低く建造物の自重崩壊でさえ耐えられる規格では無い製品とは事なり、構造理念が違い三次元の運動エネルギーの対応できる特色を持つ。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、既存するどのような構造特性を有する建造物にも応用対応出来、増改築震免震補強工事耐震免震補強工程おいて、既存の建築金物と交換出来、既存の羽子板金物部と連結され延長された構造部が、それ自体ユニバーサルバネ構造となるマルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物で、地震や台風による震災水害等によるあらゆる天災より起りうる災害衝撃エネルギーと、それに伴う建造物の変形を吸収するサスペンション機能もつ利点もある、従来の製品とは明らかに違う構造形態を取るものである、サスペンションを有する機械式の装置で熱火災に強く現在存在する、従来の建築金物羽子板金物より衝撃吸収の優れた構造をもつ。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、増改築に於いて建造物強度配列体には建築の当初強度計算があり災害に置けける貢体内部の崩壊は否めない事実により内部の強度貢体を効果的に利用し崩壊を阻止する事が可能である、その外部貢体を強化保護しても強化貢体が建造物に施す重力分散エネルギー分散に耐えうる構造形成体で無いと意味しない在来工法では耐震免震振おける衝撃を処理出来なかった、本発明は既存するどのような構造特性を有する建造物にも建造物金物の交換で対応出来、増改築震免震補強工事耐震免震補強工程おいて、既存の建築金物と交換出来るマルチ構造特性を有し既存のボルト穴を利用して施工出来、自体をユニバーサルバネ構造となるマルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物で梁と梁柱とはり柱と土台etc.貢体構造方式を選ばず外部破壊無しで交換施工出来、工事工程工事期間経費が少なく、在来工法の様に個々にダンパーやワイヤーのよる倒壊抑制装置金物耐震免震装置による固定や大掛かりな免震装置を必要としない、新築増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程工事で建造物の強度を維持する為には、既存する構造貢体自体を強化する構造方式施工方式をとる事により構造体の限界強度から自重による負荷を軽減さす事が出来、その当初の設計強度を保ち耐震免震構造体に構造体が強度貢体に変更され、建造物の構造貢体を利用し耐震免震強度を導き出す事を実現する耐震免震金物耐震免震構造理論である優れた構造特性をもつ。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、既存の工法では一度衝撃波の伝わった建造物には自己回復能力はなく、外部貢体を強化保護しても強化貢体自体が衝撃派で内部崩壊したときに構造強度は保てない、よって既存の構造貢体自体を強化する必要性があり構造体の限界強度から自重による負荷を軽減さすことによる設計強度が必要で建造物の構造貢体を利用し耐震免震強度を導きだすことが可能になる。建造物のおける居住空間を建造物上層階部に移し、安全を確保すると共に災害時非難するのではなく実際の災害での地震津波洪水土石流火災火砕流台風ハリケーン竜巻から過去の最大級の被害からの想定速度時速40キロ以上で進行する為、人間の自力での脱出は不可能であり他の移動手段であっても自電車自動車バイクetc.非難する事は直線的に進行してくる災害に対して、交通事情を考慮した上でも脱出は不可能であり人間が非難回避行動を行うのが事は事実上不可能である、非難行動は災害が収まった後行動すべきで、災害当初は非難するのでは無く、パニックルームによる災害での非難回避前提とする生命維持を確保する事が重要で、構想転換を理念に置き建造物を設計することにより、従来の積み木式建築方法の工程工法の定跡を覆すことが出来る、一般住宅ではあらゆる災害のおよぼす災害破壊エネルギーを吸収する構造貢体の常設は不可能であり、地上部から構成される1階部の構成貢体を破壊エネルギー分散論理により災害における衝撃波を吸収体して建造物の自己破壊構造促す構造体をとる事により、災害エネルギーを分散さす事が出来る構造が可能となり、建造物における重大な理論である安全居住空間の確保シェルター理念であるパニックルームを建造物から分離破壊特性を持たすことにより今回の東日本大災害のような、津波や災水害にも対応出来パニックルーム常設により生命の安全が確保される。重重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、基礎耐震免震装置は建築物基礎内部に建造物内部内側に補強強度体として基礎部施工装置形成金物を有し、土台加工に基礎結合加工孔基礎耐震免震装置の免震体部品の交換制御孔がある事により、一般住宅在来工法では不可能であった、基礎部免震体の交換が可能になり基礎部施工装置結合耐震ボルト基礎結合耐震制御面体基礎結合耐震スプリングワッシャより運動特性に規制をかけ、施工後内壁外壁を加工損傷する事も無く油圧ジャッキアップも必要とせず、簡単に交換作業が行え構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、総べての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強の全てに対応する建築工法を、特徴とする請重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。本発明である、重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法は、新築増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程工事で建造物の強度を維持する事が出来、新製品に本機能を有する構造をあらかじめ装着すること以外にも、その構造が単純なことから、あらゆる建造物に施工を施せる構造がとれ、既存構造貢体自体を強化する構造方式施工方式をとる事により構造体の限界強度から自重による負荷を軽減さす事が出来、その当初の設計強度を保ち耐震免震構造体に構造体が強度貢体に変更され、建造物の構造貢体を利用し耐震免震強度を導き出す事を実現した特性を有する装置及び工法で特殊な加工を必要とせず、工期も短く比較的安価で施工出来その汎用性も高い。本発明は、重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、現存する建築要式である下から上に積み上げる積み木式建築方法では無く、地球の持つ重力に影響されない様式を用いたことにより、既存の建築様式では解決出来なかった地震水害で起こる浮力に対して非常に脆いという、建造物特性を改善した新建築様式を用いた理論で形成されており、主要軸を地下埋没させ杭構造を施し杭部分から主要軸を連結バットした状態を特色に持つ、地下埋没した杭部分は地上面の地震エネルギーに対し反発した運動をとる特性がある為、理論上その運動エネルギーは相殺される、同一建造物の主要軸は、同じ運動特性を持つ為合い反発しない特性を有し主要軸を地下埋没させ杭構造を施し杭部分から主要軸を連結バットした状態で建造物の梁部分に連結する構造をとる事により、梁に対する運動エネルギーは均等化され主要軸から梁に連結される構造体は、最も強い構造形式で結合され構造貢体自体で自立することが可能である、構造体である梁から柱を上から下に吊り下げる構造体で形成する事可能になた事で、建造物の自加重が主要軸に伝達され地下埋没させた杭構造を施した主要軸に加重分散される構造をとる為、建造物基礎貢体自体に加重が懸からないフローティング基礎構造を現実化した、よって基礎という概念でなく地上面に対する浮力面体であると仮定し設計ができる事が出来、設計上建造浮力を液体である水と想定した場合でも、基礎貢体および主要軸からなる建造物は倒壊しない、液状化現象及び地盤沈下地盤流動化にも対応した建築論理で構成される工法である。構造体の梁から出される柱を、振り子四口下がり耐震免震金物四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物で連結する事により、構造体である梁から柱を上から下に吊り下げる構造体で形成する事でき、木軸工法の欠点である結合部の変形、木痩やせによる接合部の強度低下に対応するとともに、鉄鋼構造の弱点である結合部の変形や構造貢体の復元能力を確保する必要性を補う特性を有し建造物の自加重が主要軸に伝達され構造体の梁かれ出される柱を振り子四口下がり耐震免震金物で面体接合面を移行する接合様式であり面体で支え加重を重力に関係なく接合部に理想的に設置でき、四口面体で立体結合する方式で災害エネルギーの吸収に優れ、建造物に対しての復元能力を保ち、開き収縮及び三次元の運動エネルギーの対応できる特色を持つ構造特性が有る。本発明は既存するどのような構造特性を有する既存建造物にも応用適用可能でき既存の過剰な耐震強化では、建築物本来の衝撃緩和能力が機能しない、現存する建築要式は基本的に、下から上に積み上げる積み木式建築方法であるが為、建造物の貢体強度は保てない増改築での耐震免震補強工事や耐震免震補強工程を施された、建造物の建築物金物や耐震免震装置では災害エネルギーに対して、その一部を強化した事により、建造物の弱い部分に災害エネルギーが集中する事となり、建造物としてのエネルギーを逃がす構造吸収する構造を遮断し崩壊の危険性が高い、建造物の貢体に加せる揚力加重、過去の被害エネルギー想定加圧の震災水害水圧土砂災害における災害エネルギー対応する防災耐震免震体構造及び論理は費用対効果の面から、既存する在来工法技術では一般住宅では施工不可能であり、あらゆる災害に対する崩壊危険度は増す、問題点を解決し新築増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程工事での建造物の強度を維持する事が可能で、既存の建築金物と交換出来マルチ構造特性を有し、既存のボルト穴を利用して施工出来る為、自体をユニバーサルバネ構造となるマルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物振り子四口下がり耐震免震金物四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物で梁と梁柱とはり柱と土台etc.貢体構造を選ばず外部破壊無しで交換出来る為、工事工程工事期間経費が少なく、在来工法の様に固定や大掛かりな免震装置を必要としない、構造が単純の事から簡単に装着できる効果的な粘りのある耐震免震装置で更に建設コストを抑える装置及び工法である。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では、既存の造貢体自体を強化する事が可能で有り構造体の限界強度から自重による負荷を軽減さすことにより、その当初の建造物自体の設計強度を利用し建造物の構造貢体を耐震免震強度貢体として導きだすことが可能した新建築様式である破壊エネルギー分散論理により、災害におけるあらゆる衝撃波を吸収と建造物の自己破壊を構造促す構造体をとる事により、膨大な災害エネルギーを分散さす事が出来る構造が可能となり、建造物における重大な理論である安全居住空間の確保シェルター理念であるパニックルームを建造物から分離破壊特性を持たすことにより、今回の東日本大災害のような津波や災水害にも対応出来る、本発明であるシェルター型分離破壊特性パニックルームパニックルーム常設により生命の安全が確保される。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法は、建造物基礎貢体自体に加重が懸からない構造をとる為、基礎という概念でなく、基礎構造貢体を重量軽減を施したブロック体で連結構成する、重量配分軽減基礎強度ブロック体より連結基礎構成を成すが為、地上面体浮力面に及ぼす加重計算により形成される、重量配分軽減基礎強度ブロック体は単独で重量強度自重を形成出来る為、既存建築方式の基礎体では現実的に可能であった建造物基礎部のフローティング形成構造が可能となり、理想的な加重配分が可能となり既存の建築物と強度及び建築様式が異なる、重量配分軽減基礎強度ブロック体は軽量で外内面に強度面体を有し地上面体浮力面あるが故に、建造物は液状化現象及び地盤沈下地盤流動化にも対応した建築論理で構成される。重重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の、基礎耐震免震装置は建築物基礎内部に建造物内部内側に補強強度体として基礎部施工装置形成金物を有し、土台加工に基礎結合加工孔基礎耐震免震装置の免震体部品の交換制御孔がある事により、一般住宅在来工法では不可能であった、増改築での基礎部の設置は不可能であった耐震免震装置を装備でき、基礎部免震体の交換が可能になり基礎部施工装置結合耐震ボルト基礎結合耐震制御面体基礎結合耐震スプリングワッシャより運動特性に規制をかけ、施工後内壁外壁を加工損傷する事も無く油圧ジャッキアップも必要とせず、簡単に交換作業が行え構成連結部をフローティングマウントし破壊制御体を有した調整機能及び、全ての装置に於いて取り換え交換可能な、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる建築工法様式を、特徴とする請重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法。建既存する建築様式では根本的に耐震免震構造は不可能で、何の根拠の持たない耐震免震対策や建築強度測定、破壊特性を考慮されてない建設設計思考及び、耐震免震では現実的に理論の過程で、膨大な災害エネルギーを補い吸収する建築金物が存在しない為、根拠も無く耐震免震と施工増改築されている現状は異常事態であり、現在現存する多くの耐震免震装置を有する建築金物耐震免震装置を実験したが、現存する工法では耐震免震体とは言える耐久性及び災害エネルギーを吸収できる装置ではない、強度証明されて根拠裏付けの無い施工は違法であり、現存する建築要式である下から上に積み上げる積み木式建築方法工法様式施工では耐震免震装置の設置は不可能で施工は違法であり築物そのものの経年劣化を加速させ、建築施工当初の構造時の設計強度が保てなくなる事は愚か、建造物自体の自重により構造物の強度が保てなくなり自重自体で崩壊を促す危険性がある現状があり、あらゆる災害における建造物の強度が低下する為に災害に対する危険度は増し、その不動産価値を著しく低下させる事実がある以上、本製品を装備施工することにより災害よる財産を保護し、被害を最小限に回避出来る、上記の理由により本発明の工法製品を装備することによりPL法、製造物責任法による企業への損害賠償を求められる事の抑制となる。以下、本発明の実施の形態を図1~図82に基づいて図面を参照しながら本発明を実施するための最良の形態について詳細に説明する。図1に示すように、本発明実施例の重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法では図272879808182参照耐震部スタットナット16有する耐震部スタットナット木軸加工用17耐震部スタットナット耐震構成体90耐震部スタットナット溶接施工用耐震構成体92四口下がり耐震免震金物の耐震部品木軸用スタットナット37図29参照四口下がり耐震免震金物の耐震部品スタットボルト38四口下がり耐震免震金物の耐震部品崩壊抑制制御板A39四口下がり耐震免震金物の耐震部品崩壊抑制制御板B40と接合部分をフローティングマウントした、図171112203637385159637778参照重量配分軽減基礎強度ブロック体フローティングマウント部8四口下がり耐震免震金物41四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物50マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物66シェルター型分離破壊特性パニックルーム78基礎耐震免震装置26破壊制御体を有し、全ての装置に取調整機能及び取り換え交換可能な図1219203551597677参照耐震免震装置及び工法で、相反する構造装置である耐震性免震性機能を両立し、建造物における災害エネルギー848586878889での建築物建造物の材質木材鉄骨アルミステンレスコンクリートetc.あらゆる合金形成材質形状を問わなく総べてを含むの被害を防止する新建築方法での、耐震免震機能を両立した三次元エネルギーを吸収できる新築増改築含む耐震免震補強工程工事に対応する、重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置建築金物図1219203551597677参照重量配分軽減基礎強度ブロック体7四口下がり耐震免震金物41四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物50マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物66シェルター型分離破壊特性パニックルーム78基礎耐震免震装置26を使用した建築工法を特徴とし、従来の積み木式建築方法の工程工法図66参照在来工法建築物81在来接合部、在来工法建築金物80を用いた工法工事とのは異なり、図1参照重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法での建造物82破壊論理の工法を用いた構造貢体建造物の材質木材鉄骨アルミステンレスコンクリートetc.あらゆる合金形成材質形状を問わなく全てを含むにより図66参照災害エネルギー848586878889を逃がし、図121720373850596477参照重量配分軽減基礎強度ブロック体エネルギー特性15四口下がり耐震免震金物エネルギー特性42四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物エネルギー特性51マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物エネルギー特性67シェルター型分離破壊特性パニックルームエネルギー特性79基礎耐震免震装置26図3456参照構造体の梁4から出される柱5を、同一硬度体バット連結部3主要軸2にバット連結し、柱5を振り子四口下がり耐震免震金物重量配分軽減基礎強度ブロック体7四口下がり耐震免震金物41四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物50マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物66シェルター型分離破壊特性パニックルーム78基礎耐震免震装置26で連結する事により、建造物構造貢体建造物の材質木材鉄骨アルミステンレスコンクリートetc.あらゆる合金形成材質形状を問わなく全てを含むである梁4から柱5を上から下に吊り下げる構造体で形成され、既存の建造物とは倒壊様式が異なる為、図546566参照事実上大災害での非難不可能であった常識を覆し、建造物と分離する特性を用いた脱出手段として、シェルター型分離破壊特性パニックルーム78の常設が可能となり、今回の東日本大災害のような津波や災水害838485868788889にも対応出来るシェルター型分離破壊特性パニックルーム78常設により生命の安全が確保される。図234で示すように、主要軸2材質木材鉄骨アルミステンレスコンクリートetc.あらゆる合金形成材質形状を問わなく全てを含むを地下埋没させ杭構造体1を施し杭部分から主要軸2を連結バットした状態バット連結部3を特色に持ち、地下埋没した杭1部分は地上面の災害エネルギー83848586878889に対し反発した運動をとる特性がある為、理論上その災害運動エネルギーは相殺され、同一建造物の主要軸2は、同じ運動特性を持つ為合い反発しない特性を有する事が可能である。図567で示すように、主要軸2建造物の材質木材鉄骨アルミステンレスコンクリートetc.あらゆる合金形成材質形状を問わなく全てを含む梁4建造物の材質木材鉄骨アルミステンレスコンクリートetc.あらゆる合金形成材質形状を問わなく全てを含むで構成される構造体は災害エネルギー83848586878889に対する同一運動特性を持ち図66参照災害運動エネルギー848586878889は均等化される、主要軸2から梁4に連結される構造体は最も強い構造形式建造物の材質木材鉄骨アルミステンレスコンクリートetc.あらゆる合金形成材質形状を問なく全てを含むその構造貢体自体で自立する事が可能である図166参照重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法での建造物82は構造体の梁4かれ出される柱5を図71112242526参照重量配分軽減基礎強度ブロック体7四口下がり耐震免震金物41四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物50マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物66シェルター型分離破壊特性パニックルーム78基礎耐震免震装置26で連結することにより、梁4から柱5を上から下に吊り下げる構造体が可能となり、吊り下げられた柱5は振り子四口下がり耐震免震金物の作用により図1720参照梁4に対して振り子運動をとり災害に置ける運動エネルギー848586878889を吸収しその揚力により建造物の災害加重を分散さす特性を保つ事が可能である。図89で示すように、重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法おける重量配分軽減基礎強度ブロック体7の構成は、地面83地上面体浮力面に及ぼす加重計算により形成される、重量配分軽減基礎強度ブロック体7は単独で重量強度自重を形成出来る構成をとり、トランス鉄筋連結が可能で重量配分軽減基礎強度ブロック形成鉄筋トランス工法体13軽量で重量配分軽減基礎強度ブロック体7は軽量で外内面に強度面体を有し重量配分軽減基礎強度ブロック重量軽減内面強度体12図1112参照既存建築方式の基礎体では現実的に可能であった建造物基礎部のフローティング形成構造が可能となり建造物基礎貢体自体に加重が懸からない構造をとる為、重量配分軽減基礎強度ブロック体エネルギー特性15理想的な加重配分が可能となり既存建築方式とは強度及び建築様式が異なる図10参照基礎構造貢体を重量軽減を施したブロック体7で連結構成する重量配分軽減基礎強度ブロック体連結状態11重量配分軽減基礎強度ブロック体7より連結基礎の構成を成す為、地上面体浮力面に及ぼす加重を軽減形成される、構成連結部をフローティングマウントし重量配分軽減基礎強度ブロック体フローティングマウント部8重量配分軽減基礎強度ブロック体フローティングマウント部免震体9重量配分軽減基礎強度ブロック体フローティングマウント部耐震体10重量配分軽減基礎強度ブロック体フローティングマウント結合部14を耐震体である形状は工法により異なり図12272879808182参照耐震部スタットナット耐震構成体16耐震部スタットナット木軸加工用18四口下がり耐震免震金物の耐震部品木軸用スタットナット37耐震部スタットナット鉄骨構造体耐震構成体90耐震部スタットナット鉄骨構造体溶接施工用耐震構成体92となるが建材質チタン鉄アルミステンレスコンクリートetc.あらゆる合金形成材質形状を問わなく全てを含む破壊制御体を有した調整機能及び、取り換え交換可能な地盤沈下地盤流動化にも対応した建築論理で構成される事を特徴とする工法である。四口下がり耐震免震金物は、図121720373850596477参照重量配分軽減基礎強度ブロック体7四口下がり耐震免震金物41四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物50マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物66シェルター型分離破壊特性パニックルーム78基礎耐震免震装置26新建築増改築に於ける後から施される工程でも図16466参照在来工法建築金物80在来工法建築物81の既存の構造貢体が耐震免震構造体に構造体が重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法での建造物82変更され、在来工法建築金物81と同一形成規格の為、追加加工無し、最低限の加工で耐震免震工事及び補強が可能となり、その建造物の構造貢体在来工法建築物81を利用した耐震免震強度を導きだすことが可能で、重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法により、在来工法建築物80に合った建築様式で耐震免震金物は使用でき、重量配分軽減基礎強度ブロック体7四口下がり耐震免震金物41四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物50マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物66シェルター型分離破壊特性パニックルーム78基礎耐震免震装置26耐震免震金物を増改築に於いても耐震免震構造理論実現具現化する耐震免震装置である、建築金物耐震免震補強工事耐震免震補強工程に応用施工が可能、建築物に柔軟性をもたせ、木軸工法の欠点図2021222325363751597677参照である結合部の変形、木痩やせによる接合部の強度低下に対応するとともに、鉄鋼構造の弱点である結合部の変形や構造貢体の復元揚力を確保する必要性を補う特性がある、四口下がり耐震免震金物41は面体接合面を移行する接合様式であり、面体で支え加重を重力に関係なく接合部に理想的に設置でき在来工法建築物81でも、地震及び天災におるあらゆるエネルギー848586878889を逃がし、吸収する構造をもたせる事が可能で建築様式に拘らない為、新築増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程工事で建造物の強度を維持する事ができ、既存する構造貢体自体を強化する構造方式施工方式をとる事により、構造体の限界強度から自重による負荷を軽減さす事が出来、その当初の設計強度を保ち耐震免震構造体に構造体が強度貢体に変更され、建造物の構造貢体を利用し耐震免震強度を導き出す事を実現する特性を有する。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法に於けるあらゆる耐震部を構成する耐震装置はスタットナット制止抑制を目的とした耐震性に係る装置で、耐震体である形状は工法により異なり図12272879808182参照耐震部スタットナット耐震構成体16耐震部スタットナット木軸加工用18四口下がり耐震免震金物の耐震部品木軸用スタットナット37耐震部スタットナット鉄骨構造体耐震構成体90耐震部スタットナット鉄骨構造体溶接施工用耐震構成体92となるが建材質チタン鉄アルミステンレスコンクリートetc.あらゆる合金形成材質形状を問わなく全てを含む製造過程強度硬度形成範囲は用途により異なる。重量配分軽減軸式耐震免震振り子装置及び工法の耐震免震構造機能を説明する図141516参照耐震免震部を最もスタンダードな形状である、四口下がり耐震免震金物41に於いて組み立て調整方法を説明す図1317181920参照四口下がり耐震免震金物の強度構成体27は四口下がり耐震免震金物の強度構成体リブ28で構成され強度構成体27二枚を四口下がり耐震免震金物の強度構成体軸30でジョイントされジョイントに架かる加重エネルギー848586878889比較的に受けにくい構造形態になる、四口下がり耐震免震金物の強度構成体27は耐震免震金物の強度構成体に設けられた図13参照四口下がり耐震免震金物の強度構成体耐震ビス孔31四口下がり耐震免震金物の強度構成体免震制御体誘導孔32により、図12272879808182参照耐震部スタットナット耐震構成体16耐震部スタットナット木軸加工用18四口下がり耐震免震金物の耐震部品木軸用スタットナット37耐震部スタットナット鉄骨構造体耐震構成体90耐震部スタットナット鉄骨構造体溶接施工用耐震構成体92にフローティングマウントされる構造をとり図141617202122参照強度構成体運動抑制部29四口下がり耐震免震金物免震体33を四口下がり耐震免震金物免震制御体34で挟み込む構成で、図1819202229参照四口下がり耐震免震金物41を取り付け位置に装備し耐震部品スタットボルト38を挿入し、四口下がり耐震免震金物の耐震部品崩壊抑制制御板A39四口下がり耐震免震金物の耐震部品崩壊抑制制御板B40により運動特性に規制をかけ、四口下がり耐震免震金物の耐震免震金物免震制御範囲抑制ナット35で加圧減圧調整を施し、耐震免震金物免震制御ロックナット36確実にロック固定する、使用施工例図12272879808182参照耐震部スタットナット総称の形状により調整機能及び総べての装置に於いて衝撃吸収装置の経年劣化おける強度低下に対応し取り換え交換可能で、四口下がり耐震免震金物の耐震部品スタットボルト38の構造により耐震部品スタットボルト38自体が取り外しでき狭所でも、あらゆる工法補強対策に応用でき在来工法依存の技術では不可能であった、相反する構造装置である耐震性免震性機能を両立させ施工し、外壁構造材を壊す事無く簡単に施工でき、新築増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程工事で建造物の強度を維持する為に、既存する構造貢体自体を強化する構造方式施工方式をとる事により、構造体の限界強度から自重による負荷を軽減さす事が出来、その当初の設計強度を保ち耐震免震構造体に構造体が強度貢体に変更され、建造物の構造貢体を利用し耐震免震強度を導き出す事を実現する特性を有する。図303132333435で示すように、四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物50は四口下がり耐震免震金物41の構造特性を総べて有し、四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物の強度構成体43四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物の強度構成体リブ44で構成され強度構成体43二枚を耐震免震金物の強度構成体板バネ運動抑制軸46でジョイントされジョイントに架かる加重エネルギー848586878889比較的に受けにくい構造形態で、火打ち構造として在来工法には存在しなかった、四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物の強度構成体板バネマウント45に四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物の強度構成体板バネリーフ運動抑制体47を装備し、四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物の強度構成体板バネ運動抑制軸46で固定する事により、従来工法の火打ち木製金属製を含むetc.では最大の弱点である図37参照広がりのエネルギーに正方形が平行四辺形になる広がり角度収縮角度の論理対応出来、在来工法の火打ちでは不可能であった梁と梁の結合部に強度を持たす事が可能となり、その主要構造が四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物の強度構成体板バネリーフ運動抑制体47の構造体であり、図38参照結合部を四口面体とする為、三次元での災害エネルギーに対応出来、建造物に対しての復元能力を保ち、開き収縮及び三次元の運動エネルギーの対応できる特色を持ち、四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物の強度構成体43耐震免震金物の強度構成体に設けられた図13参照四口下がり耐震免震金物の強度構成体耐震ビス孔31四口下がり耐震免震金物の強度構成体免震制御体誘導孔32により、図272879808182参照耐震部スタットナット耐震構成体16耐震部スタットナット木軸加工用18四口下がり耐震免震金物の耐震部品木軸用スタットナット37耐震部スタットナット鉄骨構造体耐震構成体90耐震部スタットナット鉄骨構造体溶接施工用耐震構成体92にフローティングマウントされる構造をとり図141617202122参照四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物免震体48四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物免震制御体49を四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物の強度構成体43四口下がり板バネ式火打ち耐震免震金物の強度構成体リブ44挟み込む構成で、図18293035363738参照四口下がり耐震免震金物41を取り付け位置に装備し耐震部品スタットボルト38を挿入し、四口下がり耐震免震金物の耐震部品崩壊抑制制御板A39四口下がり耐震免震金物の耐震部品崩壊抑制制御板B40により運動特性に規制をかけ、四口下がり耐震免震金物の耐震免震金物免震制御範囲抑制ナット35で加圧減圧調整を施し、耐震免震金物免震制御ロックナット36確実にロック固定する、使用施工例総称耐震部スタットナットの形状により調整機能及び総べての装置に於いて衝撃吸収装置の経年劣化おける強度低下に対応し取り換え交換可能で、四口下がり耐震免震金物の耐震部品スタットボルト38の構造により耐震部品スタットボルト38自体が取り外しでき狭所でも、あらゆる工法補強対策に応用でき在来工法依存の技術では不可能であった、相反する構造装置である耐震性免震性機能を両立させ施工し、外壁構造材を壊す事無く簡単に施工でき、新築増改築耐震免震補強工事耐震免震補強工程工事で建造物の強度を維持する為に、既存する構造貢体自体を強化する構造方式施工方式をとる事により、構造体の限界強度から自重による負荷を軽減さす事が出来、その当初の設計強度を保ち耐震免震構造体に構造体が強度貢体に変更され、建造物の構造貢体を利用し耐震免震強度を導き出す事を実現する特性を有する。図39404151で示すように、マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物66は装置先端装備されているルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物加圧減圧調整部52より、加圧減圧調整が可能となりマルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物の強度構成体部53マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物の強度建造物崩壊抑制体54マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物ストッパー55による崩壊抑制構造体であり図42参照既存の工法一般的な建築金物施工孔を利用交換施工が可能で在来工法建築金物80では施工後調整が不可能であった、外壁接触部貢体の調整を図12272879808182参照耐震部スタットナット耐震構成体16耐震部スタットナット木軸加工用18四口下がり耐震免震金物の耐震部品木軸用スタットナット37耐震部スタットナット鉄骨構造体耐震構成体90耐震部スタットナット鉄骨構造体溶接施工用耐震構成体92となるが建材質チタン鉄アルミステンレスコンクリートetc.あらゆる合金形成材質形状を問わなく全てを含む使用することにより部加工で、耐震免震強度体に構造変更が可能で図51参照マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物運動抑制体56の施工後のマルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物加圧調整64マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物減圧調整65点検が目視で可能となり、全て金属で構成される唯一の耐震免震金物であり火災による構造体破壊崩壊抑制を装備する図4849参照マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物取り付け耐震部スタットナット57マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物用施工スタットボルト58マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物用施工延長ナット59マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物用施工延長異径ナット60の併用により簡単に、既存の工法の建造物に施工工事が行え、あらゆる既存の在来工法建築金物80にマルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物66で交換対応が可能である、施工実施例図43444546475051参照マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物の連結61マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物のホールアップ62マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物のホールダウン63に有るように建造物の構造貢体を利用し耐震免震強度を導き出す事を実現する特性を有する。図52535455565758で示すように、耐震免震金物の筋かい連結耐震筋かい69は四口下がり耐震免震金物41マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物66の応用構造で有り、どちらの特性利点も有し施工後内壁面外壁面の加工及工事を必要とせず調整が可能である、四口下がり耐震免震金物の筋かいマルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物取り付けボルト68耐震免震金物の筋かい連結耐震筋かい69で構成される四口下がり耐震免震金物の筋かい運動エネルギー特性70従来工法の筋かい木製金属製を含むetc.では最大の弱点である広がりのエネルギーに正方形が平行四辺形になる広がり角度収縮角度の論理に対応出来る特性を有す施工例図59参照耐震免震金物の筋かい連結耐震筋かい69で唯一免震体にゴム熱溶解に弱い特性を持つ物を全て含むの耐震免震金物であり火災による構造体破壊崩壊抑制を装備する図4849参照マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物取り付け耐震部スタットナット57マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物用施工スタットボルト58マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物用施工延長ナット59マルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物用施工延長異径ナット60の併用により簡単に、既存の工法の建造物に施工工事が行え、あらゆる既存の在来工法建築金物80にマルチ自在連結式崩壊抑制型調整機能付引き合い金物66で交換対応が可能である。図606162で示すようにシェルター型分離破壊特性パニックルーム78は、シェルター型分離破壊特性パニックルーム形成全面強度体71にシェルター型分離破壊特性パニックルーム上部耐水非難脱出用ハッチ72シェルター型分離破壊特性パニックルーム通気孔73シェルター型分離破壊特性パニックルーム耐水ドア74シェルター型分離破壊特性パニックルーム下形成強度体浮力アンカー部77で構成され災害に置ける運動エネルギー848586878889を建造物破壊論理により図6466参照災害における建造物の安全論理である強度構造体の設備は一般住宅では不可能で事実上災害非難は不可能であった常識を覆し、建造物と分離する特性を用いた、脱出手段として、図63参照シェルター型分離破壊特性パニックルーム78の常設施工が可能となり図646566参照あらゆる災害から生命を守る装置である、本発明はシェルター型分離破壊特性パニックルーム78自体がシェルター型分離破壊特性パニックルーム浮力体75の特性を有し、水85海水86に浮く構造でシェルター型分離破壊特性パニックルーム下形成強度体浮力アンカー部77により天地逆転を防止する特性を有しシェルター型分離破壊特性パニックルーム災害防災用品入れ76の装備により、災害時漂流した自体でも、シェルター型分離破壊特性パニックルーム耐水ドア74が水圧で開けない構造により密閉性を確保しシェルター型分離破壊特性パニックルーム通気孔73により災害漂流時の酸素を確保できる構造をとり、シェルター型分離破壊特性パニックルーム上部耐水非難脱出用ハッチ72より海での漂流時発煙筒警笛動作etc.で救命救助発見される特性がある。図67717274で示すように基礎耐震免震装置26は、建造物基礎部20に基礎部施工装置形成金物19設置し、建造物の土台6部に加工する事により新建築増改築での施工常設工事が可能となり基礎結合加工孔24基礎耐震免震装置の免震体部品の交換制御孔25に93基礎耐震免震装置26の基礎免震体21部品の基礎耐震免震装置の免震体部品の交換制御孔25に基礎耐震免震装置の免震体部品の交換制御孔挿入調整棒94挿入調整により図686973747578参照基礎部免震体21の交換が可能になる、一般住宅にも適合した現実味のある工法で、既存の建造物在来工法では建造物基礎部20に施された、アンカーボルトの強度に問題があり地震及び天災におるあらゆる災害エネルギー848586878889対し建造物基礎部20と建造物土台部が分離する現象が起こる事実があるアンカーボルトを増設する意味合いは現実的で無く基礎耐震免震装置26設置する事により耐震免震構造物となり、基礎部免震体21の経年劣化免震体の材質の技術革新にも対応でき、常に最新技術の基礎部免震体21の提供が可能となる、構造は図707374757677参照基礎部施工装置形成金物19に土台加工を施した基礎結合加工孔24基礎耐震免震装置の免震体部品の交換制御孔25施工時に基礎部免震体21を設置後に基礎部施工装置結合耐震ボルトに基礎結合耐震スプリングワッシャ22基礎結合耐震制御面体23を挿入した状態で施工し図767778参照基礎結合耐震制御面体21の交換は施工後内壁面外壁面の加工及工事を必要とせず調整交換が可能である、基礎結合加工孔24により、基礎部施工装置結合耐震ボルトに基礎結合耐震スプリングワッシャ22基礎結合耐震制御面体23を挿入した状態で施工しフローティングマウントされる構造をとり基礎結合耐震制御面体23より建造物土台部を挟み込む構成で運動特性に規制をかけ、基礎部施工装置結合耐震ボルト18下部調整部分け加圧減圧調整が可能で建造物で持ち上げる作業高手工事油圧ジャッキetc.の大掛かりな作業を必要とせず基礎部施工装置結合耐震ボルト18と基礎部施工装置形成金物19でジャッキ機能も兼用する特性がありロックナットにより適切な加圧減圧状態で確実にロック固定する。本発明名称と内容は、本発明技術内容の説明に用いたのみで、本発明を限定するものではない、本発明の精神に基づく等価応用或いは施工工法部品材質構造の転換、置換、数量の増減はすべて、本発明の保護範囲に含むものとする。