車両の前後方向に延びる左右一対のシートレール10を有する車体フレームと、前記シートレールの上方に配置される非金属のシート14と、前記シートの下方に位置するリヤフェンダ17と、車両の位置情報を測定するとともに、この位置情報を無線送信する盗難対策装置18とを備え、前記盗難対策装置18は、前記リヤフェンダ17から上方に向かって延びる盗難対策装置固定突起23によって前記リヤフェンダに固定されるとともに、前記盗難対策装置18の上方に非金属の車体搭載品50を配置したことを特徴とする自動2輪車の盗難対策装置配置構造。前記盗難対策装置18には上下方向に貫通する差し込み穴31aが設けられ、この差し込み穴に前記盗難対策装置固定突起23が嵌合することで差し込み固定されるとともに、前記盗難対策装置固定突起23とは別に前記リヤフェンダ17から上方に向かって延出する車体搭載品支持突起2122を、前記盗難対策装置18における前記盗難対策装置固定突起23との固定部31の上方まで延出し、この車体搭載品支持突起2122の上方に前記車体搭載品50を配置したことを特徴とする請求項1に記載した自動2輪車の盗難対策装置配置構造。前記車体搭載品支持突起2122の上にトレー40を配置し、このトレー上に前記車体搭載品50を配置したことを特徴とする請求項2に記載した自動2輪車の盗難対策装置配置構造。前記トレー40の底部と前記車体搭載品支持突起2122の上端部とを係合させたことを特徴とする請求項3に記載した自動2輪車の盗難対策装置配置構造。前記盗難対策装置18は、車幅方向の中心より左又は右に片寄ってており、前記盗難対策装置18の側方にツール入れ70が配置されることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載した自動2輪車の盗難対策装置配置構造。前記リヤフェンダ17に両端を支持された締め付け部材60を備え、前記締め付け部材60は前記車体搭載品50の上方を通り、車体搭載品を前記リヤフェンダに固定することを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載した自動2輪車の盗難対策装置配置構造。上記特許文献1における盗難対策装置の配置は、例えばシート下収納ボックスなど、垂直方向の開口を持つ収納ボックスを配置に活用するものであるが、このような収納ボックスを備えない形式の自動2輪車には適用することができない。一方、盗難対策装置は大きな上空開放率を確保できる場所でなければ配置できない。例えば、非金属製のシート下空間は上空開放率を確保できるが、この場所には、既にオーナーズマニュアル等の車体搭載品が配置されているので単純に盗難対策装置を配置することはできない。そこで本発明は、このような収納ボックスを備えない車両に対しても盗難対策装置を有利に配置することを目的とする。上記課題を解決するため自動2輪車の盗難対策装置配置構造に係る請求項1に記載した発明は、車両の前後方向に延びる左右一対のシートレールを有する車体フレームと、前記シートレールの上方に配置される非金属のシートと、前記シートの下方に位置するリヤフェンダと、車両の位置情報を測定するとともに、この位置情報を無線送信する盗難対策装置とを備え、前記盗難対策装置は、前記リヤフェンダから上方に向かって延びる盗難対策装置固定突起によって前記リヤフェンダに固定されるとともに、前記盗難対策装置の上方に非金属の車体搭載品を配置したことを特徴とする。請求項2に記載した発明は、上記請求項1において、前記盗難対策装置には上下方向に貫通する差し込み穴が設けられ、この差し込み穴に前記盗難対策装置固定突起が嵌合することで差し込み固定されるとともに、前記盗難対策装置固定突起とは別に前記リヤフェンダから上方に向かって延出する車体搭載品支持突起を、前記盗難対策装置における前記盗難対策装置固定突起との固定部の上方まで延出し、この車体搭載品支持突起の上方に前記車体搭載品を配置したことを特徴とする。請求項3に記載した発明は、上記請求項2において、前記車体搭載品支持突起の上にトレーを配置し、このトレー上に前記車体搭載品を配置したことを特徴とする。請求項4に記載した発明は、上記請求項3において、前記トレーの底部と前記車体搭載品支持突起の上端部とを係合させたことを特徴とする。請求項5に記載した発明は、上記請求項1~5のいずれかにおいて、前記盗難対策装置は、車幅方向の中心より左又は右に片寄っており、前記盗難対策装置の側方にツール入れが配置されることを特徴とする。請求項6に記載した発明は、上記請求項1~5のいずれかにおいて、前記リヤフェンダに両端を支持された締め付け部材を備え、前記締め付け部材は前記車体搭載品の上方を通り、車体搭載品を前記リヤフェンダに固定することを特徴とする。請求項1の発明によれば、シート下のリヤフェンダ上に、盗難対策装置固定突起を介して盗難対策装置を固定し、その上方に車体搭載品を配置したので、盗難対策装置の上方を非金属材料の車体搭載品とシートにして所定の上空開放率を確保した配置を可能にするとともに、車体搭載品もシート下に配置できる。したがって、容量の大きい収納ボックスを備えない車両であっても盗難対策装置を有効に配置でき、配置の自由度が向上する。請求項2の発明によれば、盗難対策装置固定突起と別の車体搭載品支持突起を盗難対策装置の固定部よりも上方へ延出させ、その上方に車体搭載品を配置したので、車体搭載品支持突起により車体搭載品を支持することができる。請求項3の発明によれば、車体搭載品支持突起の上にトレーを配置したので、車体搭載品をトレー上に配置できる。このため、車体搭載品の形状を問わずに配置することができる。請求項4の発明によれば、トレーの底部と車体搭載品支持突起の上端部とを係合させたので、車体搭載品支持突起によりトレーを位置決めでき、トレーが前後等へ移動しないよう支持できる。請求項5の発明によれば、盗難対策装置を車体中心より左右いずれか側へ片寄らせて配置したので、盗難対策装置の片寄らせた側と反対側に配置スペースを形成でき、このスペースをツール入れの配置スペースに利用できる。このため、盗難対策装置の側方にツール入れを左右方向へ並べて配置でき、ツール入れの配置スペースを確保できるとともに、盗難対策装置の上空開放率に影響せずにツール入れを配置することができる。請求項6の発明によれば、リヤフェンダに両端を支持された締め付け部材を、車体搭載品の上方に通すことにより、締め付け部材によって車体搭載品をリヤフェンダへ固定でき、盗難対策装置とともにリヤフェンダ上に保持することができる。以下、図面に基づいて一実施形態を説明する。図1は本実施例の適用された自動2輪車側面視を示す。なお、本願において、上下左右前後の各方向は、本願発明が適用された車両を規準とし、必要により図中に、前方を矢示F、上方を矢示UP、左方を矢示LHとして示す。この自動2輪車は、車体フレーム1の前端部に、フロントフォーク2を介して前輪3を支持し、後部にリヤスイングアーム4を介して後輪5を支持する。車体フレーム1は前端部に設けられたヘッドパイプ6から斜め下がり後方へ延出するメインフレーム7、その後端部から下方へ延出するピボットフレーム8、ヘッドパイプ6からメインフレーム7の下方を斜め下がり後方へ延出するダウンフレーム9、メインフレーム7の中間部から斜め上がり後方へ延出するシートレール10、その下方をピボットフレーム8の上端部から斜め上がり上方へ延出してシートレール10へ結合される補強フレーム11を備える。メインフレーム7、ピボットフレーム8及びダウンフレーム9により、エンジン12が支持され、メインフレーム7の上方には燃料タンク13が支持され、後方にはシートレール10の上方にシート14が支持されている。シート14は前席であるライダーシート15と後席であるピリオンシート16を備えるダブルシートである。シート14の下方には、シートレール10及び補強フレーム11によりリヤフェンダ17が支持されている。リヤフェンダ17は後輪5の上方を覆う部材であり、リヤフェンダ17のピリオンシート16下方位置には盗難対策装置18が収容されている。19はリヤサスペンションのリヤクッションユニットであり、リヤスイングアーム4の前部とピボットフレーム8の上部間に設けられている。リヤスイングアーム4は前端部をピボットフレーム8へ上下方向揺動自在に支持されている。図2~図11は第1実施例に係り、図2は図1の2-2線断面である。この図に示すように、ピリオンシート16下方のリヤフェンダ17には、盗難対策装置収容部20が設けられ、ここに盗難対策装置18が収容されている。盗難対策装置収容部20にはリヤフェンダ17から上方へ一体に突出するリブ形状の車体搭載品支持突起2122及び盗難対策装置固定突起23が設けられている。但し、これらは必ずしもリブ状である必要はなく、例えば、円柱状のボス形状等をなすものでもよい。車体搭載品支持突起2122は、盗難対策装置固定突起23よりも長く、かつ盗難対策装置18の上方へ突出し、各上端部は盗難対策装置18の上方にてトレー40の底部を支持する。トレー40の底部と盗難対策装置18の上面との間には若干の間隙が設けられ、トレー40の底部が盗難対策装置18の上面へ接触しないようになっている。盗難対策装置固定突起23は、盗難対策装置18をリヤフェンダ17の盗難対策装置収容部20へ取付固定するためのものであり、盗難対策装置固定突起23の上端部が、盗難対策装置18の外側を覆う弾性ケース30に設けられた固定部31を下から上へ貫通することにより弾性ケース30を介して盗難対策装置18をリヤフェンダ17上に取付固定している。トレー40にはオーナーズマニュアル等からなる紙製すなわち非金属製の車体搭載品50が載置され、この車体搭載品50の上をゴム紐等の弾性バンド60が左右に渡され、その両端はそれぞれリヤフェンダ17の底部に固定されている。符号70はツール入れであり、比較的剛性のあるツールボックスや柔軟な樹脂製のツールバッグからなり、中には複数の金属製工具が収容されている。このツール入れ70は、左右方向の一側側へ片寄って一方の車体搭載品支持突起21の外側へ配置され、弾性バンド60により車体搭載品50と共に固定される。盗難対策装置18は、車両の盗難時において、上空の衛星から送信される信号を受信して現在位置を決定し、この決定に基づいて現在位置情報を車両の所有者側へ無線送信することにより盗難対策とするための装置であり、衛星の信号を受信及び現在位置情報の送信をするため、盗難対策装置18の上空における上空開放率金属製品で覆われていない空間の割合が所定以上であることを必要としている。このため、図2に示すように、盗難対策装置18は、金属パイプ製である左右のシートレール10及び補強フレーム11の間に収容配置され、信号の受信に障害となる上方に金属部品が存在しないようになっている。より詳しく説明すると、盗難対策装置18の上方にはトレー40、車体搭載品50、弾性バンド60及びピリオンシート16が位置する。しかし、トレー40は樹脂製、車体搭載品50は紙製、本発明の締め付け部材に相当する弾性バンド60はゴム等の非金属製材料である。また、ピリオンシート16も後述するように樹脂材料からなる非金属製材料が主体のものであり、少なくとも盗難対策装置18の上方には金属が存在しない。このため、盗難対策装置18の上方は磁性体が存在せず、電磁的には上空が開放された空間内に配置され、所定の上空開放率が確保されている。符号80はピリオンシート16の底板であり、ポリプロピレン等の適宜樹脂材料からなる。81はピリオンシート16のクッション材料であり、ポリウレタンフォーム等の適宜樹脂材料もしくは発泡ゴム等の非金属材料からなる。また、図では省略してあるが、ピリオンシート16の表側は塩化ビニール等の適宜樹脂もしくは皮革等の天然素材からなる非金属性表皮で覆われている。すなわち、ピリオンシート16の盗難対策装置18上方に位置する部分全体は、少なくとも非金属材料で構成されている。82は底板80へ取付けられたクッションゴムである。83はシートレール10から上方へ突出する金属製のステーであり、上端部が内側へ屈曲したフランジ84をなし、ここでクッションゴム82を支持する。但し、このステー83は左右のシートレール10の上方にフランジ84が上下方向で重なるように左右に分離して配置され、盗難対策装置18の上方に金属材料が存在しないように配慮されている。このため、左右のステー83及びシートレール10に挟まれた空間が盗難対策装置18の上空開放空間となる。リヤフェンダ17の底部17aには、車体搭載品支持突起2122及び盗難対策装置固定突起23がそれぞれリブ状をなして一体に上方へ突出形成されている。車体搭載品支持突起2122は、それぞれリヤフェンダ17の底部17a左右に設けられ、そのうえ端部でトレー40における底部41の下面に当接してトレー40を支持する。また、各上端がトレー40の下面に下方へ突出形成された係合リブ42、43と係合して位置決めされている。但し、これらは溝のような係合凹部でもよい。要は、車体搭載品支持突起2122の各上端部ととれー40の底部との間に係合部が形成されていればよい。盗難対策装置固定突起23は、盗難対策装置18をリヤフェンダ17上に取付固定するためのものであり、盗難対策装置固定突起23は左右に対向して設けられ、それぞれが弾性ケース30の一部に側方へ張り出す肥大部として設けられた固定部31の上下方向へ貫通する差し込み穴31aを貫通して上方へ突出することにより、弾性ケース30を介して盗難対策装置18をリヤフェンダ17上に取付固定している。なお、固定部31は弾性ケース30の後部にも設けられ図7参照、これに対応してリヤフェンダ17の底面17a後部にも盗難対策装置固定突起24が設けられている図10参照。このため、弾性ケース30の後部も固定部31が盗難対策装置固定突起24へ取付固定され、盗難対策装置18は左右両側及び後部の3カ所でリヤフェンダ17の底面17a上へ支持される。左右の車体搭載品支持突起2122のうちいずれか一方この例では左側と、リヤフェンダ17の左側側壁17bとの間には、比較的大きな間隙をなすツール収容空間71が設けられ、ここにツール入れ70が収容されている。このツール収容空間71は反対側この例では右側には設けられていない。このため、盗難対策装置収容部20は左右方向の車体中心Cに対し一方側この例では右側へ片寄って配置されている。また、ツール収容空間71を形成する左側側壁17bは車体搭載品支持突起21と同程度の長さで上方へ突出するが、この左側側壁17bに対して反対側の右側側壁17cは上方突出量が小さくなっている。車体搭載品50は、例えば、車両と共に携帯して常備されるオーナーズマニュアルである。このオーナーズマニュアルは、車両の取扱説明書であって小冊子形態をなし、盗難対策装置18より若干大きい程度のサイズであり、かつ盗難対策装置18と底板80の間へ収容される程度の薄いものである。このような車体搭載品50は、車両に常備するべき書類や冊子類であって、トレー40へ収容可能なサイズで、かつトレー40へ収容された車体搭載品50と底板80の間に所定間隔が保たれるような比較的薄いのものである。オーナーズマニュアルの他に、車検証やマップなどがある。書類を収容したトレー40はブリーフケースとしても機能する。ツール入れ70は標準装備品等の1又は複数の工具を収納するものであり、盗難対策装置18と同程度の前後方向へ長い形状をなし、車体搭載品支持突起21及び左側側壁17bの間に収容され、上部をトレー40の左右方向端部と弾性バンド60により固定される。ツール入れ70は、盗難対策装置18の側方に配置され、かつその高さは盗難対策装置18と同程度になっているため、盗難対策装置18の上空開放率に影響しないようになっている。なお、車体搭載品50及びツール入れ70は、盗難対策装置18の上方及び側方に囲むように配置され、弾性バンド60により一まとめに固定されるが、車体搭載品支持突起21及び22が底部41を当接支持することにより、トレー40から盗難対策装置18へ直接力が加わらないようになっている。次に、盗難対策装置18及びトレー40について詳細に説明する。図3はピリオンシート16を取り去った状態のトレー40部分近傍の上面視図、図4はさらに車体搭載品50を取り去った状態でトレー40部分近傍を斜め前上方から示す斜視図、図5は図3において、トレー40及び車体搭載品50を取り去り、盗難対策装置18が盗難対策装置収容部20に収容されている状態を示す図である。図3に示すように、弾性バンド60は車体搭載品50及びツール入れ70の上を左右へ斜めに架け渡されている。車体搭載品50の厚さが大小に変化したり、もしくは車体搭載品50が載置されない状態でトレー40及びツール入れ70を固定できるよう、伸び縮み自在の弾力に富むものである。図6はゴム紐製の本実施例における弾性バンド60を示す斜視図であり、この図に仮想線で示すように、弾性バンド60は当初一つの大きなリング状をなしており、この向かい合う中間部6364を合わせて、実線で示す直線状にしたものである。これにより、この直線状態における長さ方向両端に係止用のループ部6162が形成されている。図3の拡大部にループ部61の係止構造を断面にして示すように、ループ部61は底部17aに形成された貫通穴17fを通して底部17aの上方から下方へ通され、予め底部17aの下面から下方へ突出して一体に形成されている係合突起17gへ係止することにより固定される。図3では図示していないが、他方側のループ部62も同様構造で係止される図2参照。これにより、弾性バンド60をリヤフェンダ17に対して係脱自在になっている。図4に示すように、トレー40は比較的剛性のある樹脂材料を用いて前後方向へ長い長方形状に形成されている。周囲は立壁44で囲まれ、上方へ開放された容器状をなす。立壁44の一部には水切り用の切り欠き45が設けられている。また、底部41には適当数本例では4個の肉抜き穴46が貫通形成されている。底部41左右には係合リブ42と43が下方へ一体に突出して設けられている。図4の拡大部A及びBはいずれも、係合リブ42及び43を、底部41の下方から示す斜視図である。この図4の拡大部Aに示すように、係合リブ42は底部41の右端部分から下方拡大部A内では上方へ一体に突出して設けられ、下方から見て一直線状をなすとともに、間隔を持って平行する一対の突起である。この一対の係合リブ42の間に形成される溝42aに、外向きコ字状断面をなす車体搭載品支持突起22の上端部における前後方向部分22aが嵌合し、前後の横向き部分22b22cが係合リブ42の前後方向端部外側へ当接することにより、トレー40が車体搭載品支持突起22に位置決めされる。係合リブ43は図4中の拡大部Bに示すように、底部41の右端部分から下方拡大部B内では上方へ外向きコ字状断面をなして一体に突出し、このコ字状空間内に一直線状断面をなす車体搭載品支持突起21の上端部が嵌合している。このようにすることで、トレー40は車体搭載品支持突起21及び22に対して、係合により前後左右方向へ位置決め固定される。図5に示すように、盗難対策装置18はリヤフェンダ17の後部上に形成された盗難対策装置収容部20内へ収容され、前後方向へ長い状態でリヤフェンダ17の底面17a上に固定されている。盗難対策装置18の斜視図である図7に示すように、盗難対策装置18はケース32と、これを覆う弾性ケース30を備える。ケース32の内部には、信号を受信するアンテナ及びこの信号に基づいて現在位置を測定し、この現在地情報を無線送信するための電子部品が内蔵されている。弾性ケース30はケース32を略T字状に包む本体部30aとケース32の前面側から前方へ突出形成されたカプラー33を覆う筒状のカプラー部30bとを一体に形成したものである。本体部30aは、ケース32の長手方向前後方向へ延びてケース32を前後方向にて巻回する前後方向部34と、ケース32の左右方向を略角筒状に囲む横方向部35とを連続一体化したものである。前後方向部34の後端部側面及び横方向部35の左右方向両側部に固定部31が外方へ張り出すように一体形成されている。カプラー部30bには、カプラー33と図示しない電線との接続時に、上方から弾性ケース30をメンテナンスするためのメンテナンス穴36が形成されている。次に、盗難対策装置18を支持するリヤフェンダ17の詳細を図8~図10により説明する。図8はリヤフェンダ17の平面図、図9は左側面図、図10は後部を斜め前上方から示す斜視図である。リヤフェンダ17は後輪5の上方を覆う前後方向へ長い部材であり、図9に示すように、前方斜め下がりに傾斜配置されている。リヤフェンダ17の後部は盗難対策装置18、車体搭載品50及びツール入れ70の収納部であり、この収納部は図10に示すように、前壁17d及び後壁17e及び左右の左側側壁17b、17cに囲まれた略矩形の空間である。前壁17d及び後壁17eは、トレー40の前後方向長さよりも長い間隔で形成され、前壁17dはトレー40の上に載置された車体搭載品50よりも高くなるように上方へ突出している。後壁17eは車体搭載品50の後端部と同程度になるような突出高さをなす。底部17a上の前後方向中間部における左側には、左側側壁17bからツール収容空間71を形成するに足る広めの間隔をとってある。このツール収容空間71より内側に、車体搭載品支持突起21及び盗難対策装置固定突起23が一体に設けられている。車体搭載品支持突起21は盗難対策装置固定突起23を挟んで前後に対で形成されている。盗難対策装置固定突起23は、前後の車体搭載品支持突起21間に各車体搭載品支持突起21よりも低い突出高さで形成され、その先上端には係合突部23aが前方へ突出形成されている。係合突部23aを含む盗難対策装置固定突起23上端の前後方向長さは、差し込み穴31aの前後方向長さよりも若干長くなっている。盗難対策装置固定突起23の基部25は、固定部31の支持面25aをなすよう盗難対策装置固定突起23の厚みよりも左右方向へ広く、かつ盗難対策装置固定突起23の前後方向長さよりも前後方向へ長い平坦面をなし、かつ底部17aよりも所定高さ高くなっている。底部17a上の前後方向中間部における右側には、右側側壁17c近傍に車体搭載品支持突起22と盗難対策装置固定突起23が一体に設けられている。車体搭載品支持突起22は盗難対策装置固定突起23の後方に一つだけ設けられている。盗難対策装置固定突起23は左側のものと同じ構造であり、基部25を備え、上方突出高さも左右の盗難対策装置固定突起23で同じである。後壁17e近傍の左右方向中間部には、盗難対策装置固定突起24が一体に形成されている。盗難対策装置固定突起24の先上端は前方へ屈曲する係止部24aをなし、係止部24aの前後方向幅は差し込み穴31aの前後方向幅よりも大きくなっている。盗難対策装置固定突起24の上方突出高さは左右の盗難対策装置固定突起23と同じである。盗難対策装置固定突起24の基部26も基部25同様に固定部31を支持可能な肥大部となっている。左側側壁17bの前部外側には、外方へ張り出す張り出し部27が一体に形成され、この上面にバンド差し込み穴28が形成されている。このバンド差し込み穴28には、弾性バンド60の他方側のループ部62が上方から差し込まれるようになっている。次に、この実施例の作用を説明する。まず、図10の盗難対策装置収容部20に対して、上方から盗難対策装置18を乗せ、左右の固定部31をそれぞれ左右の盗難対策装置固定突起23の上に置き、後部の固定部31を盗難対策装置固定突起24の上へ置く。この状態で各固定部31の取付穴31aを盗難対策装置固定突起23及び24の上端に合わせ、上方から押し込むと、左盗難対策装置固定突起23及び盗難対策装置固定突起24は、それぞれ取付穴31aへ入り、固定部31の取付穴31a周囲部分を押し広げて上方へ貫通する。図11は固定部31を係止した状態における盗難対策装置固定突起23の断面であり、固定部31を貫通した盗難対策装置固定突起23の上端は固定部31の上面より上方へ突出し、係合突部23aが固定部31の上端へ係合する。また、固定部31の下端は基部25の支持面25a上に当接して位置決めされる。したがって、固定部31は、盗難対策装置固定突起23により上下前後左右へのガタ無しに係止される。後部の固定部31も同様であり図示しないが、盗難対策装置固定突起24も上端が固定部31の上方へ突出し、係止部24aが固定部31の差し込み穴31aより上面で前側部分へ係止する。これにより、盗難対策装置18は弾性ケース30を介して底部17a上に取付けられ、防振支持される。しかも、盗難対策装置固定突起23及び24に対する固定部31の取付はワンタッチでできる。次に、車体搭載品支持突起21と左側側壁17bの間に形成されるツール収容空間71にツール入れ70を収容し、さらに、図4に示すように、上方からトレー40を被せる。このとき、係合リブ42を車体搭載品支持突起21の上端に合わせ、係合リブ43を車体搭載品支持突起22の上端に合わせる。すると、平行する係合リブ42間の溝42aにコ字状をなす車体搭載品支持突起21の上端が嵌合し、コ字状をなす係合リブ43に車体搭載品支持突起21の直線状をなす上端が嵌合する。これにより、トレー40は底部41に各上端が当接する車体搭載品支持突起21及び22により支持され、かつワンタッチで前後左右方向に対して位置決めされ、トレー40が前後左右へ移動しないよう安定支持される。しかも、左側における前後一対の車体搭載品支持突起21及び右側における一つの車体搭載品支持突起22による3つのリブ形状部により計3点支持されるので上下方向の支持も安定する。次に、図3に示すように、このトレー40上に車体搭載品50を乗せ、さらに弾性バンド60を左右方向へ斜めに横断するように掛け渡し、その両端のループ部61及び62をそれぞれリヤフェンダ17の係合突起17gへ係止すると、車体搭載品50及びトレー40とツール入れ70は弾性バンド60により簡単に固定される。このように、ピリオンシート16下のリヤフェンダ17上に、盗難対策装置固定突起23を介して盗難対策装置18を固定し、その上方に車体搭載品50を配置したので、盗難対策装置18の上方を非金属材料の車体搭載品50とシート14ピリオンシート16にして所定の上空開放率を確保した配置を可能にするとともに、車体搭載品50も従来通りにシート下にスペースを確保して配置できる。したがって、容量の大きい収納ボックスを備えない車両であっても盗難対策装置18を有効に配置でき、配置の自由度が向上する。また、盗難対策装置固定突起23と別の車体搭載品支持突起21及び22を盗難対策装置18の盗難対策装置固定突起23に対する固定部31よりも上方へ延出させ、その上方に車体搭載品50を配置したので、車体搭載品支持突起2122により車体搭載品50を安定して支持することができる。そのうえ、車体搭載品支持突起21及び22の上にトレー40を配置し、このトレー40に車体搭載品50を配置して間接的に車体搭載品50を支持したので、車体搭載品50が薄い書類であったり、小型サイズもしくは異形のものであっても、これを盗難対策装置18の上方に支持し、弾性バンド60で固定することが可能になり、車体搭載品50の形状を問わずに配置することができる。しかも、トレー40の底部に係合部42及び43を設け、これに車体搭載品支持突起21及び22の上端部を係合させたので、車体搭載品支持突起21及び22によりトレー40を位置決めでき、トレー40が前後等へ移動しないよう安定支持できる。また、リヤフェンダ17の係合突起17gに両端を支持された締め付け部材である弾性バンド60を、車体搭載品50の上方へ左右方向に横断して通すことにより、弾性バンド60で車体搭載品50をリヤフェンダ17へ固定でき、盗難対策装置18とともに上下に配置してリヤフェンダ17上に保持することができる。そのうえ、トレー40を設け、その底部41を車体搭載品支持突起21及び22で、盗難対策装置18から上方へ浮いた状態で支持したので、車体搭載品50の重量や弾性バンド60の弾力が盗難対策装置18へ加わらない。次に、変形例を説明する。図12は第2実施例であり、図2と同様の横断面を概略化して示すものである但し、切断線が第1実施例よりも若干後方の固定部31を通るようにした断面図、図13の第3実施例及び図14の第4実施例も同様。なお、第1実施例と共通部分については、以下においても共通符号を用いるものとする。この例では、リブ121が、前実施例における車体搭載品支持突起21及び盗難対策装置固定突起23を兼ね、リブ122が車体搭載品支持突起22及び盗難対策装置固定突起23を兼ねている。すなわち、リブ121及びリブ122はそれぞれ盗難対策装置固定突起として、固定部31の差し込み穴31aを貫通して上方へ突出して盗難対策装置18を固定するとともに、各リブの上端は固定部31よりも上方へ延出し、盗難対策装置18の上方にてトレー40の底部41に当接してトレー40を支持している。リブ121122の各上端がトレー40の底部に係合して位置決めする構造は第1実施例と同じである。なお、この例におけるリブ121及びリブ122に対する固定部31の上下方向の位置決めは、各リブ121及び122を先細り状のテーパー断面にすることにより行っている。但し、前実施例同様に各リブ121及び122の基部を肥大化させて基部25を設けたり、もしくはリブ121及び122の各下部側を外開き状に左右方向へ傾けて前後方向から見たとき略ハの字状をなすようにすることにより位置決めしてもよい。このようにすると、リブ121及び122で前実施例の車体搭載品支持突起21、22及び盗難対策装置固定突起23を兼ねることができるので、盗難対策装置固定突起23を省略でき、構造を簡単にすることができる。なお、第1実施例における後側の盗難対策装置固定突起24に相当するリブは必要により設けられる他の実施例も同じ。図13は第3実施例であり、この例ではトレー40を省略してある。したがって、盗難対策装置固定突起に相当する左右のリブ223だけが設けられ、第1実施例における車体搭載品支持突起21及び22に相当するものは設けられていない。左右のリブ223は、左右の固定部31の差し込み穴31aに差し込まれて固定部31を貫通して盗難対策装置18を固定するだけであり、前実施例のリブ121及び122と同様にして固定部31を位置決めして固定する。左右のリブ223の各上端の高さは盗難対策装置18の上面の高さ以下となっており、車体搭載品50の下面が直接盗難対策装置18の上及びツール入れ70の上に乗っている。このように、盗難対策装置18の上方に車体搭載品50を配置したので、盗難対策装置18により車体搭載品50を安定して支持することができる。しかも、弾性バンド60で車体搭載品50を固定することにより、盗難対策装置18及びツール入れ70も固定できるので、トレー40を省略でき、かつリブ構造も簡単になる。図14は第4実施例であり、この例もトレー40を省略したものであり、盗難対策装置18は左右の固定部31を左右の低いリブ323で固定されるとともに、この低いリブ323と別体で、固定部31及び盗難対策装置18の上面を超えてより上方へ長く延出する左右のリブ221及び222で車体搭載品50の下面における左右両端を支持している。リブ323は第3実施例におけるリブ223に相当し、リブ223と同様に固定部31に対する位置決めをする。リブ221及び222は車体搭載品支持突起21及び22に相当する。但し、このリブ221及び222は車体搭載品支持突起21及び22と異なり、車体搭載品50を上端で直接支持している。リブ221及び222の各上端は階段状をなし、車体搭載品50の左右方向角部を支持することにより、車体搭載品50の左右方向を位置決めできるので、リブ221及び222により、車体搭載品50を盗難対策装置18の上方にて安定して支持できる。しかも、リブ221及び222をリブ323よりも十分に長くして上方へ延出させることにより、車体搭載品50の下面と盗難対策装置18の上面との間に大きなクリアランスdを形成でき、これにより、トレー40を省略しても車体搭載品50の重量が盗難対策装置18へ加わらないようにすることができる。なお、本願発明は上記の各実施例に限定されるものではなく、発明の原理内において種々に変形や応用が可能である。例えば、盗難対策装置固定突起23により盗難対策装置18を固定する場合、盗難対策装置固定突起23を差し込み穴へ差し込む代わりに、盗難対策装置固定突起23を爪状にしてケース32又は弾性ケース30に係合させてもよい。また、差し込み穴を設ける場合は、必ずしも弾性ケースに一体化された固定部31に設けられた取付穴31aでなくてもよく、ケース32に直接設けた盗難対策装置固定突起23を差し込むことのできる貫通穴でもよい。この場合、盗難対策装置固定突起23側にラバー被覆を設けて弾性変形し易くすることが好ましい。締め付け部材は、リング状の弾性バンド60に限らず、一般的な荷物固定用のゴム紐や長尺のコイルスプリングのような弾性部材でもよい。さらに、第2~第4実施例におけるリブ121122221222223323は、必ずしもリブ形状を要するものではなく、ボス形状等の突起であればよい。