右眼画像及び左眼画像の映像光を出射する出射手段と、前記映像光の光路上に設けられ、第1波長分散性を有する複屈折部材と、前記複屈折部材を反射または透過した映像光を投影する投影部材と、前記映像光の前記投影部材までの光路上に設けられ、前記第1波長分散性と対称な波長分散性をもつ第2波長分散性を有し、前記複屈折部材により生じた位相差を相殺する位相差板と、を備えた立体視用表示装置。前記複屈折部材は、前記第1波長分散性として正分散性の波長特性を有し、前記位相差板は、前記第2波長分散性として正分散性の波長特性を有する、請求項1に記載の立体視用表示装置。前記複屈折部材は、前記第1波長分散性として逆分散性の波長特性を有し前記位相差板は、前記第2波長分散性として逆分散性の波長特性を有する、請求項1に記載の立体視用表示装置。前記位相差板は、前記第2波長分散性を示す第1位相差板と、波長分散性を有さず且つ入射光に一定の位相差を発生させる第2位相差板と、を有する、請求項1に記載の立体視用表示装置。前記複屈折部材は、1または複数の反射部材を含む、請求項1に記載の立体視用表示装置。右眼画像及び左眼画像の映像光を出射するステップと、前記映像光に第1波長分散性を付与するステップと、前記映像光に前記第1波長分散性と対称な波長分散性をもつ第2波長分散性を付与すると共に前記第1波長分散性により生じた位相差を相殺するステップと、前記第1波長分散性と前記第2波長分散性を付与された映像光を投影するステップと、を備えた立体視用表示方法。しかしながら、上記従来技術では、立体画像を良好に観察することのできないクロストークの発生を、十分に抑制することができなかった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、クロストークを効果的に抑制することができる、立体画像表示装置、及び立体画像表示方法を提供することを主な目的とする。本発明の立体視用表示装置は、出射手段と、複屈折部材と、投影部材と、位相差板と、を備える。出射手段は、右眼画像及び左眼画像の映像光を出射する。複屈折部材は、前記映像光の光路上に設けられ、第1波長分散性を有する。投影部材は、前記複屈折部材を反射または透過した映像光を投影する。位相差板は、前記映像光の前記投影部材までの光路上に設けられ、前記第1波長分散性と対称な波長分散性をもつ第2波長分散性を有し、前記複屈折部材により生じた位相差を相殺する。本発明の立体表示方法は、右眼画像及び左眼画像の映像光を出射するステップと、前記映像光に第1波長分散性を付与するステップと、前記映像光に前記第1波長分散性と対称な波長分散性をもつ第2波長分散性を付与すると共に前記第1波長分散性により生じた位相差を相殺するステップと、前記第1波長分散性と前記第2波長分散性を付与された映像光を投影するステップと、を備える。本発明によれば、立体視用表示装置において、クロストークを効果的に抑制することができる、という効果を奏する。以下に添付図面を参照して、本実施の形態にかかる立体画像表示装置、及び立体画像表示システムの実施の形態を詳細に説明する。図1は、本実施の形態の立体画像表示システム10の模式図である。立体画像表示システム10は、立体画像表示装置12、及び円偏光眼鏡14を備える。立体画像表示装置12は、出射部16出射手段、1/4波長板17、ミラー18、ミラー20、及び投影部材22を備える。これらの出射部16、1/4波長板17、ミラー18、及びミラー20は、本実施の形態では、筐体24内に配置されている。投影部材22は、筐体24の開口部に設置されている。出射部16は、直線偏光の映像光を出射する。出射部16は、出射部16A、及び出射部16Bを含む。出射部16Aは、視聴者の右眼用の映像光LAを直線偏光で出射する。出射部16Bは、視聴者の左眼用の映像光LBを直線偏光で出射する。なお、右眼用の映像光LA、及び左眼用の映像光LBは映像信号の光路を模式的に示したものである。また、右眼用の映像光LA、及び左眼用の映像光LBを総称して説明する場合には、単に、映像光Lと称して説明する。例えば、出射部16Aは、光源、変調部、及び投影レンズ等を備えた構成が挙げられる図示省略。光源は、光を出射する。変調部は、光源から出射した光を直線偏光に変換すると共に右眼用の映像信号により変調し、直線偏光の右眼用の映像光LAとする。投影レンズは、変調部から出射した右眼用の直線偏光LAの映像光を拡大して出射する。出射部16Bは、右眼用の映像信号に変えて左眼用の映像信号を用いる以外は、出射部16Aと同じ構成である。なお、出射部16は、右眼用及び左眼用の各々の映像光Lを直線偏光で出射する装置であればよく、出射部16A及び出射部16Bを備えた構成に限られない。例えば、出射部16は、1台の出射部16から右眼用の映像光LAと左眼用の映像光LBとを交互に分割出力する時分割方式の装置であってもよい。1/4波長板17は、出射部16から出射した直線偏光の映像光Lを円偏光に変換する。1/4波長板17は、1/4波長板17A及び1/4波長板17Bを含む。1/4波長板17Aは、出射部16Aの光出射側に設けられている。1/4波長板17Aは、出射部16Aから出射した直線偏光の映像光LAを、第1回転方向例えば、右回転の円偏光に変換する。1/4波長板17Bは、出射部16Bの光出射側に設けられている。1/4波長板17Bは、出射部16Bから出射した直線偏光の映像光LBを、第1回転方向とは逆方向の第2回転方向の円偏光に変換する。ミラー18及びミラー20は、1/4波長板17の光出射側に設けられている。ミラー18は、出射部16から1/4波長板17を介して出射した円偏光の映像光Lを反射する。ミラー18は、本実施の形態では、入射する円偏光の映像光Lに対して45°の角度で設置されている。ミラー20は、ミラー18の光出射側光反射側に設けられている。ミラー20は、本実施の形態では、入射する円偏光の映像光Lに対して、45°の角度で設置されている。投影部材22は、出射部16から出射し、ミラー18及びミラー20で反射された右眼用の映像光LAと左眼用の映像光LBを投影する。本実施の形態では、投影部材22は透過型スクリーンである場合を説明する。例えば、投影部材22は、表面をレンズ状に加工されたレンチキュラレンズと、表面をプリズム状に加工されたフレネルレンズと、を含む。投影部材22に到達した映像光は、フレネルレンズを透過後、レンチキュラレンズに拡大投影される。なお、右眼用の円偏光の映像光LAと、左眼用の円偏光の映像光LBとは、投影部材22上で重なって投影される。円偏光眼鏡14は、1/4波長板13、及び偏光板15を備える。1/4波長板13は、右眼用の1/4波長板13A、及び左眼用の1/4波長板13Bを含む。1/4波長板13Aは、出射部16Aから出射し、1/4波長板17Aで第1回転方向の円偏光に変換された映像光LAを、直線偏光に変換する。1/4波長板13Bは、出射部16Bから出射し、1/4波長板17Bで第2回転方向の円偏光に変換された映像光LBを、直線偏光に変換する。偏光板15は、偏光板15A、及び偏光板15Bを含む。偏光板15Aは、1/4波長板13によって直線偏光に変換された映像光Lの内、右眼用の直線偏光の映像光LAを選択的に透過する。偏光板15Bは、1/4波長板13によって直線偏光に変換された映像光Lの内、左眼用の直線偏光の映像光LBを選択的に透過する。このような構成の立体画像表示システム10では、立体画像表示装置12の出射部16A及び出射部16Bの各々から、右眼用の直線偏光の映像光LA、及び左眼用の直線偏光の映像光LBが出射する。出射部16A及び出射部16Bの各々から出射した映像光Lは、1/4波長板17A及び1/4波長板17Bによって、互いに逆回転方向の円偏光の映像光Lに変換される。1/4波長板17A及び1/4波長板17Bから出射した、円偏光の右眼用の映像光LAと、円偏光の左眼用の映像光LBは、ミラー18及びミラー20で反射し、投影部材22に到る。投影部材22には、右眼用の円偏光の映像光LAと、左眼用の円偏光の映像光LBとが、投影部材22上で重なって投影される。投影部材22に投影された映像光Lは、円偏光眼鏡14に到る。詳細には、右眼用の円偏光の映像光LAは、1/4波長板13Aによって直線偏光の映像光LAに変換された後に、偏光板15Aを選択的に透過して、視聴者の右眼に到る。また、左眼用の円偏光の映像光LBは、1/4波長板13Bによって直線偏光の映像光LBに変換された後に、偏光板15Bを選択的に透過して、視聴者の左眼に到る。このため、円偏光眼鏡14をかけた視聴者は、立体画像を観察することができる。ここで、1/4波長板17によって直線偏光から円偏光に変換された映像光Lが、円偏光を維持したまま映像光Lの光路上を進み、円偏光眼鏡14に到るとする。この場合には、円偏光眼鏡14をかけた視聴者は、立体画像を良好に観察することができる。しかしながら、円偏光眼鏡14には、楕円偏光の映像光Lが到る場合がある。このような場合には、クロストークが発生し、視聴者は、立体画像を観察することが困難となる。このような楕円偏光の発生は、立体画像表示システム10に設けられた各種の複屈折部材21によって生じる。複屈折部材21は、光の振動面により屈折率の異なる複屈折を有する部材であり、波長によって異なる位相差を発生させる特性を有する。すなわち、複屈折部材21は、特定の波長分散性を示す部材である。なお、複屈折部材21の波長分散性を、第1波長分散性と称して説明する。本実施の形態では、ミラー18及びミラー20が、複屈折部材21として機能する。なお、複屈折部材21が1枚の部材である場合には、第1波長分散性は、該1枚の部材の波長分散性を示す。立体画像表示システム10が、複屈折部材21として機能する複数の部材を含む場合には、第1波長分散性は、波長分散性を示さず且つ位相差が0である光を、複屈折部材21として機能する複数の部材を連続して反射または透過させた後の、該光の示す波長分散性を示す。複屈折部材21には、立体画像表示装置12における映像光Lの光路上に存在する複屈折を有する部材が含まれ、ミラー18及びミラー20に限られない。例えば、複屈折部材21には、投影部材22を構成するレンズや、投影部材22の表面に塗布された複屈折を有する表面層等を含んでもよい。なお、本実施の形態において、位相差とは、各複屈折部材21の光入射面に垂直な成分S偏光成分の、複屈折部材21による反射または透過後の位相変化と、複屈折部材21の光入射面に平行な成分P偏光成分の、複屈折部材21による反射または透過後の位相変化と、の差を示す。図2は、位相差の説明図である。図2に示すように、ミラー18やミラー20の反射面に、映像光Lが入射角θで入射する。この場合、反射角θで反射した映像光Lに含まれるP偏光成分の反射光Rpと、S偏光成分の反射光Rsには、入射角θ及び映像光Lの波長に依存した位相差Dが発生する。このように、複屈折部材21は、波長に応じて異なる位相差を発生させる、第1波長分散性を示す。このため、出射部16から1/4波長板17を介して出射した円偏光の映像光Lの光路上に、複屈折部材21が存在すると、複屈折部材21によって、円偏光が楕円偏光に変換される。楕円偏光の映像光Lが円偏光眼鏡14に到達すると、円偏光の映像光Lを直線偏光に変換する1/4波長板13では、楕円偏光を直線偏光に変換することとなるため、クロストークが発生する。図1に戻り、説明を続ける。そこで、本実施の形態の立体画像表示装置12では、1/4波長板17の光出射側で、且つ円偏光眼鏡14の光入射側における、映像光Lの光路上に、位相差板26を備える。なお、図1には、位相差板26を、1/4波長板17の光出射側で且つ複屈折部材21の光入射側における、映像光Lの光路上に配置した場合を示した。位相差板26は、複屈折部材21の第1波長分散性とは逆の第2波長分散性を示すと共に、複屈折部材21により発生する位相差を相殺する。第2波長分散性は、第1波長分散性によって示される波長と位相差の関係とは対称である波長分散性を示す。対称の波長分散性とは、第1波長分散性によって示される波長と位相差の関係を示す線図と同じ曲率または傾きで且つ曲率または傾きの正負が位相差方向に逆であることを示す。言い換えれば、第2波長分散性は、第1波長分散性を示す直線または曲線の傾きの正負を位相差方向に逆転させた直線または曲線によって示される波長分散性である。また、複屈折部材21により発生する位相差を相殺する、とは、複屈折部材21によって発生した位相差を、位相差の無い状態、すなわち位相差0の状態とすることを示す。位相差板26を備えた構成とすることで、複屈折部材21によって発生した位相差及び波長分散性が、位相差板26によって相殺される。このため、複屈折部材21及び位相差板26を経由した円偏光の映像光Lは、円偏光の映像光Lとして出射する。なお、位相差板26は、立体画像表示システム10の映像光Lの光路上に設けられている複屈折部材21の構成材料や配置に応じて、上記特性を満たすように調整すればよい。例えば、上記特性を満たす1枚の位相差板26を調整してもよいし、複数枚の部材を組み合わせることで、上記特性を満たす位相差板26を調整してもよい。位相差板26を、複数枚の部材を組み合わせた構成とする場合について、詳細に説明する。図3は、位相差板26の一例を示す模式図である。図3に示すように、位相差板26を、分散位相差板26A第1位相差板と、シフト位相差板26B第2位相差板と、から構成する。なお、これらの分散位相差板26A及びシフト位相差板26Bの配列順は、分散位相差板26Aをシフト位相差板26Bの光入射側に設けてもよいし、分散位相差板26Aをシフト位相差板26Bの光出射側に設けてもよい。また、分散位相差板26Aの光学軸方向図3中、矢印XA方向と、シフト位相差板26Bの光学軸方向図3中、矢印XB方向は、複屈折部材21の内の光出射側の最も近い位置に存在する複屈折部材21図1及び図3では、ミラー18の反射面に対して水平または垂直となるように設置する。分散位相差板26Aは、複屈折部材21の第1波長分散性とは逆の第2波長分散性を示す。シフト位相差板26Bは、複屈折部材21によって発生した位相差を相殺する特性を有する。具体的には、シフト位相差板26Bは、波長分散性を有さず且つ入射光に一定の位相差を発生させる。波長分散性を有さない、とは、波長によって異なる位相差の生じないことを示す。すなわち、シフト位相差板26Bは、波長分散性を有さず波長に対する位相差が一定であり、且つ複屈折部材21によって発生した位相差を相殺して0とする位相差を有する部材である。これらの分散位相差板26A及びシフト位相差板26Bの組合せは、立体画像表示システム10に設けられた複屈折部材21の構成材料や配置に応じて、上記特性を満たすように、調整すればよい。次に、第1波長分散性に応じた位相差板26の調整について、詳細に説明する。上述したように、複屈折部材21は、構成材料や配置すなわち、映像光Lの入射角に応じて、異なる第1波長分散性を示す。図4は、複屈折部材21の波長分散性を、構成材料及び入射角毎に示す線図である。図4Aは、複屈折部材21として、映像光Lの反射面が銀Agで構成されたミラー18における、波長分散性を示す線図である。図4Aに示すように、映像光Lの反射面を銀で構成した場合、長波長になるほど位相差の絶対値が小さい正分散性の波長特性を示す。そして、映像光Lの反射面への入射角が小さくなるほど60deg~30deg、線図30A~線図30Gに示すように、位相差の絶対値が低くなる。線図30Aは入射角60度を示し、線図30Bは入射角55度、線図30Cは入射角50度、線図30Dは入射角45度、線図30Eは入射角40度、線図30Fは入射角35度、線図30Gは入射角30度を示す。図4Bは、複屈折部材21として、映像光Lの反射面がアルミニウムAlで構成されたミラー18における、波長分散性を示す線図である。図4Bに示すように、映像光Lの反射面をアルミニウムで構成した場合、長波長になるほど位相差の絶対値が小さい正分散性の波長特性を示す。そして、映像光Lの反射面への入射角が小さくなるほど60deg~30deg、線図32A~線図32Gに示すように、位相差の絶対値が低くなる。線図32Aは入射角60度を示し、線図32Bは入射角55度、線図32Cは入射角50度、線図32Dは入射角45度、線図32Eは入射角40度、線図32Fは入射角35度、線図32Gは入射角30度を示す。図4Cは、複屈折部材21として、映像光Lの反射面がクロムCrで構成されたミラー18における、波長分散性を示す線図である。図4Cに示すように、映像光Lの反射面をクロムで構成した場合、長波長になるほど位相差の絶対値が小さい正分散性の波長特性を示す。そして、映像光Lの反射面への入射角が小さくなるほど60deg~30deg、線図34A~線図34Gに示すように、位相差の絶対値が低くなる。線図34Aは入射角60度を示し、線図34Bは入射角55度、線図34Cは入射角50度、線図34Dは入射角45度、線図34Eは入射角40度、線図34Fは入射角35度、線図34Gは入射角30度を示す。また、複屈折部材21の構成材料等によっては、長波長になるほど位相差の絶対値が大きい、逆分散性の波長特性を示す場合もある。例えば、ミラー18の表面に、増反射膜が形成され、像反射膜が反射面となっている場合等である。この増反射膜には、例えば、誘電体多層膜等が挙げられる。図5は、逆分散性の波長特性の一例を示す線図である。図5に示すように、ミラー18の映像光Lの反射面に増反射膜が形成されている場合、ミラー18は、長波長になるほど位相差の絶対値が大きい逆分散性の波長特性を示す。そして、映像光Lの反射面への入射角が大きくなるほど30deg~60deg、線図44A~線図44Gに示すように、位相差の絶対値が高くなる。線図44Aは入射角30度を示し、線図44Bは入射角35度、線図44Cは入射角40度、線図44Dは入射角45度、線図44Eは入射角50度、線図44Fは入射角55度、線図44Gは入射角60度を示す。そして、立体画像表示装置12に、複屈折部材21として、複数の複屈折部材例えば、ミラー18、ミラー20等が設けられている場合には、複数の各複屈折部材を通過した映像光Lの第1波長分散性は、設置された各複屈折部材の構成材料や、映像光Lの入射角や、複屈折部材の組合せ等によって定まる。図6は、複屈折部材21として、2枚のミラー18及びミラー20が、映像光Lに対する入射角θが45°の角度で設置されているときの、第1波長分散性の一例を構成材料ごとに示した。なお、図6では、ミラー18及びミラー20の反射面がアルミである場合、ミラー18及びミラー20の反射面が銀である場合、ミラー18及びミラー20の反射面がクロムである場合の各々の第1波長分散性の一例を示した。すなわち、言い換えれば、図6は、図1に示す位置にミラー18及びミラー20を設置した場合の、複屈折部材21の第1波長分散性の一例を示す図である。図6に示すように、反射面がアルミニウムであるミラー18及びミラー20の映像光Lの光入射角を45°として設置した複屈折部材21とした場合、複屈折部材21によって反射された映像光Lの位相差は、波長450nmでは28.9deg、波長550nmでは23.6deg、波長650nmでは20.0degである。また、反射面が銀であるミラー18及びミラー20の映像光Lの光入射角を45°として設置した複屈折部材21とした場合、ミラー18及びミラー20によって反射された映像光Lの位相差は、波長450nmでは61.4deg、波長550nmでは46.8deg、波長650nmでは38.3degである。また、反射面がクロムであるミラー18及びミラー20の映像光Lの光入射角を45°として設置した複屈折部材21とした場合、ミラー18及びミラー20によって反射された映像光Lの位相差は、波長450nmでは33.7deg、波長550nmでは26.0deg、波長650nmでは26.5degである。上述したように、複屈折部材21の構成材料や配置によって、複屈折部材21の示す第1波長分散性は異なる。このため、立体画像表示システム10では、立体画像表示システム10における複屈折部材21の第1波長分散性に応じて、第1波長分散性とは逆の第2波長分散性を示すと共に、複屈折部材21により発生する位相差を相殺する位相差板26を調整する。図7は、複屈折部材21の第1波長分散性と、位相差板26の第2波長分散性と、を示す線図である。なお、図7では、複屈折部材21が正分散性の波長特性を示す場合を示した。図7に示すように、複屈折部材21の第1波長分散性が、線図36で示される正分散性の波長特性を示すとする。この場合には、位相差板26として、線図42で示される正分散性の波長特性を示す位相差板26を調整する。そして、調整した位相差板26を、1/4波長板17の光出射側で、且つ円偏光眼鏡14の光入射側における、映像光Lの光路上に設置すればよい。なお、線図42で示される位相差板26の波長分散性は、図7に示すように、複屈折部材21の第1波長分散性線図36参照を相殺すると共に、位相差を0とする特性を示す。このため、出射部16から位相差板17を介して出射した円偏光の映像光Lは、位相差板26によって線図42の波長分散性を示す映像光Lに変換された後に、線図36の第1波長分散性を示す複屈折部材21ミラー18及びミラー20によって反射されることで、波長分散性が無く且つ位相差0の映像光Lに変換される線図39参照。このため、位相差板26及び複屈折部材21を経由した映像光Lは、楕円偏光ではなく、円偏光の映像光Lとして、円偏光眼鏡14に到達する。なお、位相差板26を、分散位相差板26A及びシフト位相差板26Bで構成する場合には、例えば、線図36によって示される第1波長分散性とは逆の波長分散性である第2波長分散性を示す分散位相差板26Aを用意する。この分散位相差板26Aとしては、例えば、図7に示す、線図40によって示される波長分散性を示す分散位相差板26Aを用意する。また、分散位相差板26Aとして、位相差板26と複屈折部材21を経由した後の映像光Lの位相差を0とするように、波長分散性を有さず且つ、線図40と線図42の位相差の差分に相当する位相差のシフト位相差板26Bを用意すればよい。すると、線図40によって示される第2波長分散性を示す分散位相差板26Aと、線図38によって示される、波長分散性を示さず且つ一定の位相差を発生させるシフト位相差板26Bと、によって、線図42によって示される波長分散性を示す位相差板26となる。なお、図7では、複屈折部材21が、正分散性の波長特性を示す場合に、正分散性の波長特性を示す位相差板26を調整する場合を示した。一方、複屈折部材21が逆分散性の波長特性を示す場合には、逆分散性の波長特性を示す位相差板26を調整すればよい。図8は、複屈折部材21及び位相差板26の、逆分散性の波長特性を示す線図である。図8に示すように、複屈折部材21の第1波長分散性が、線図54で示されるように、逆分散性の波長特性を示すとする。この場合には、位相差板26として、線図48で示される、逆分散性の波長特性を示し、且つ上記特性を満たす位相差板26を調整すればよい。なお、線図48で示される逆分散性の波長特性を示す位相差板26は、複屈折部材21の第1波長分散性線図54を相殺すると共に、位相差を0とする特性を示す。このため、出射部16から位相差板17を介して出射した円偏光の映像光Lは、位相差板26によって線図48の波長分散性を示す映像光Lに変換された後に、線図54の第1波長分散性を示す複屈折部材21ミラー18及びミラー20によって反射されることで、波長分散性が無く且つ位相差0の映像光Lに変換される線図50参照。このため、位相差板26及び複屈折部材21を経由した映像光Lは、楕円偏光ではなく、円偏光の映像光Lとして、円偏光眼鏡14に到達する。次に、第1波長分散性に応じた位相差板26の、具体的な調整方法を説明する。まず、分散位相差板26Aの調整方法の一例を説明する。上述のような特性を有する分散位相差板26Aは、例えば、以下のようにして調整すればよい。なお、位相差板26を1枚の部材で構成する場合には、分散位相差板26Aと同様にして、所望の波長分散性を示す位相差板26を調整すればよい。分散位相差板26Aの調整方法としては、例えば、分散位相差板26Aの構成材料を選択することで波長分散性を調整する方法が挙げられる。この場合には、例えば、分散位相差板26Aを、複数の高分子材料を混合したポリマーアロイから構成する。そして、このポリマーアロイに含まれる各高分子材料の種類や混合比率や重量平均分子量等を調整することで、目的の波長分散性を示す分散位相差板26Aを調整する。具体的には、分散位相差板26Aを、正の固有複屈折を示す高分子材料と、負の固有複屈折を示す高分子材料と、を含むポリマーアロイとする。なお、これらの高分子材料は、例えば、溶融状態で射出成型等を行うことで配向する。正の固有複屈折を示す高分子材料は、配向状態では、主鎖方向延伸方向の屈折率が、他の方向に比べて高い。一方、負の固有複屈折を示す高分子材料は、配向状態では、主鎖方向延伸方向に交差する方向の屈折率が他の方向に比べて高い。このため、この正の固有複屈折を示す高分子材料と、負の固有複屈折を示す高分子材料と、これらの混合比率を調整することで、所望の波長分散性を示す分散位相差板26Aを調整することができる。正の固有複屈折を示す高分子材料には、たとえば、ポリカーボネートが挙げられる。負の固有複屈折を示す高分子材料には、例えば、ポリスチレンが挙げられる。なお、分散位相差板26Aは、例えば、混合対象の高分子材料を、特定の波長分散性を示す分散位相差板26Aとなる比率で混合し、溶融した後に、成型することによって配向状態とすることで生成すればよい。成形方法としては、例えば、押出成形、キャスト成形、インフレーション成形等が挙げられる。また、混合対象の高分子材料を有機溶剤に溶解した後に、キャスト乾燥固化し、さらに、延伸することで生成してもよい。図9は、分散位相差板26Aを、2種類の高分子材料から構成した場合の、屈折率の一例を示す線図である。図9に示すように、線図62で示される正の固有複屈折を示す高分子材料Aと、線図60で示される負の固有複屈折を示す高分子材料Bと、特定の比率で混合溶融した後に、射出成型等によって延伸して分散位相差板26Aを調整する。調整した分散位相差板26Aは、例えば、線図64に示されるように、屈折率差が長波長側で高い波長分散性を示す分散位相差板26Aとなる。このように、分散位相差板26Aの構成材料を調整することで、目的とする特性の分散位相差板26Aを調整することができる。なお、分散位相差板26Aの調整方法は、上記方法に限られない。例えば、分散位相差板26Aを、互いに異なる波長分散性を示す2枚の分散位相差板から構成し、遅相軸方向が直交する方向となるように配置する。そして、各分散位相差板の波長分散特性を調整することで、所望の波長分散性を示す分散位相差板26Aを調整してもよい。図10は、分散位相差板26Aの調整方法の一例を示す図である。図10に示すように、例えば、分散位相差板26Aを、互いに異なる波長分散性を示す複数の分散位相差板から構成する。図10には、一例として、分散位相差板26Aを、2枚の分散位相差板27A、及び分散位相差板27Bから構成する場合を示した。図10に示すように、波長分散性の異なる2種類の分散位相差板27Aと、分散位相差板27Bと、を用意する。そして、これらの分散位相差板27Aの遅相軸方向図10中、矢印X方向参照と、分散位相差板27Bの遅相軸方向図10中、矢印Y方向と、が直交するように配置する。そして、分散位相差板27Aおよび分散位相差板27Bの波長分散特性を調整することで、分散位相差板26Aの波長分散性を調整する。図11は、分散位相差板26Aを、互いに異なる波長分散性を示す2枚の分散位相差板から構成した場合の、波長分散性の一例を示す線図である。図11に示すように、線図66によって示される波長分散性を示す分散位相差板27Aと、線図68によって示される波長分散性を示す分散位相差板27Bと、を遅相軸方向が直交するように配置する。すると、これらの分散位相差板27A及び分散位相差板27Bによって構成された分散位相差板26Aは、例えば、線図70によって示される波長分散性を示す分散位相差板26Aとなる。このため、互いに異なる波長分散性を示す複数の分散位相差板を用い、各々の波長分散性を調整して組合せて用いることで、所望の波長分散性を示す分散位相差板26Aを調整することができる。なお、分散位相差板26Aの波長分散性の調整方法は、上記調整方法に限られない。また、シフト位相差板26Bについても同様に、構成材料を調整することで、波長分散性を示さず且つ所望の一定の位相差を発生させる位相差板を調整すればよい。例えば、シフト位相差板26Bには、波長分散の少ない環状オレフィン樹脂を用い、延伸方向への延伸長を調整することで、所望の一定の位相差を発生させる位相差板に調整すればよい。以上説明したように、本実施の形態の立体画像表示装置12では、1/4波長板17の光出射側で、且つ円偏光眼鏡14の光入射側における、映像光Lの光路上に、位相差板26を備える。位相差板26は、複屈折部材21の第1波長分散性とは逆の第2波長分散性を示すと共に、複屈折部材21により発生する位相差を相殺する。このため、複屈折部材21を経由することによって円偏光の映像光Lが楕円偏光の映像光Lに変換された場合であっても、複屈折部材21と位相差板26を経由することで、円偏光の映像光Lが円偏光眼鏡14に到達することとなる。図12は、複屈折部材21の第一波長分散性と位相差が相殺されることを示す線図である。図12に示すように、複屈折部材21が、線図58Bによって示される第1波長分散性を示すとする。この場合、該第1波長分散性とは逆の波長分散性を有し且つ位相差を0とする特性を有する位相差板26を光路上に配置する。具体的には、線図58Aによって示される波長分散性を示す位相差板26を光路上に配置する。これによって、円偏光眼鏡14には、位相差0で且つ波長分散性の無い映像光L、すなわち円偏光の映像光Lが到達することとなる。図13は、図12に示す構成において、位相差板26を設置した場合のクロストークのリーク量と、位相差板26を設置しなかった場合のクロストークのリーク量とを示す図である。なお、クロストークのリーク量とは、各波長における、右眼のクロストークのリーク量と、左眼のクロストークのリーク量の内、大きい方のリーク量を示す。右眼のクロストークのリーク量は、右眼に届く左眼用の映像光Lの強度を、右眼に届く右眼用の映像光Lの強度で除算した値に、100を乗算した値である。また、左眼のクロストークのリーク量は、左眼に届く右眼用の映像光Lの強度を、左眼に届く左眼用の映像光Lの強度で除算した値に、100を乗算した値である。なお、これらのリーク量は、輝度計または照度計により右眼用の映像光Lのみを出力し、右目用眼鏡、左目用眼鏡を透過した強度をそれぞれ測定する。また左眼用の映像光Lのみを出力し、右目用眼鏡、左目用眼鏡を透過した強度をそれぞれ測定する。これらの強度から右眼のクロストークのリーク量、左眼のクロストークのリーク量を算出することによって測定できる。図13に示すように、位相差板26を映像光Lの光路上に設置しなかった場合には、映像光Lに含まれる波長に応じたリーク量のリークが発生する線図59A参照。一方、位相差板26を光路上に設置した場合には、クロストークのリーク量は、線図58Bに示すように、ほぼ0となる。このため、本実施の形態の立体画像表示システム10では、クロストークを抑制することができる。一方、位相差板26を有さない構成である場合には、円偏光眼鏡14の偏光特性と、円偏光眼鏡14に到る映像光Lの偏光特性と、が不一致となる場合がある。この場合、左眼で右眼用の映像光LAが観察され、右眼で左眼用の映像光LBが観察されるため、立体画像を良好に観察することの出来ない、クロストークが発生する。このようなクロストークは、出射部16から14波長板17を介して出射した円偏光の映像光が、複屈折を有する各種部材複屈折部材21を透過または反射することで生じる。このため、映像光に含まれる色毎にクロストークの発生度合リーク量が異なり、画像が色つきで多重に観察される、所謂、色付きのクロストークが発生していた。しかし、本実施の形態の立体画像表示システム10では、位相差板26を映像光Lの光路上に設置することで、クロストークを抑制することができる。また、映像光Lに含まれる波長によって異なる位相差が発生することが抑制される。このため、映像光Lによって示される色の種類に応じたクロストークの発生が抑制され、色付のクロストークを抑制することができる。以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は上述の実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内で種々の変形が可能である。以下に変形例を記載する。変形例1例えば、図1では、位相差板26を、1/4波長板17の光出射側で且つ複屈折部材21の光入射側における、映像光Lの光路上に配置した場合を示した。しかし、位相差板26は、1/4波長板17の光出射側で、且つ円偏光眼鏡14の光入射側における、映像光Lの光路上に、位相差板26を備えた構成であればよい。ただし、位相差板26は、より1/4波長板17に近い位置に配置することが、立体画像表示装置12の小型化の観点から好ましい。変形例2また、図1では、立体画像表示装置12が複屈折部材21として、2枚のミラーミラー18、ミラー20を備える場合を説明した。しかし、立体画像表示装置12は、何等かの複屈折部材21を備えた構成であればよく、複屈折部材21として、1枚のミラー18を備えた構成であってもよい。図14は、1枚のミラー18を備えた構成の立体画像表示システム10Aを示す模式図である。立体画像表示システム10Aは、立体画像表示装置12Aと円偏光眼鏡14を備える。なお、図14に示す立体画像表示装置12Aは、ミラー20を備えない構成である以外は、立体画像表示装置12と同じ構成である。また、立体画像表示装置12Aでは、出射部16から1/4波長板17を介して出射した映像光Lが、ミラー18によって反射されて投影部材22に垂直に入射するように、出射部16及ミラー18が設置されている。なお、この場合には、位相差板26は、立体画像表示装置12Aに設けられている複屈折部材21としての、ミラー18の第1波長分散性とは逆の第2波長分散性を示すと共に、ミラー18により発生する位相差を相殺する特性を有するように調整すればよい。立体画像表示システム10Aについても、立体画像表示システム10と同様に、出射部16から1/4波長板17を介して出射した円偏光の映像光Lは、位相差板26を介してミラー18に到る。そして、映像光Lはミラー18で反射し、投影部材22を介して円偏光眼鏡14に到る。ここで、位相差板26及びミラー18を経由した映像光Lは、楕円偏光ではなく、円偏光の映像光Lとして、円偏光眼鏡14に到達する。このため、立体画像表示システム10Aでは、クロストークを抑制することができる。変形例3図1に示す例では、出射部16から1/4波長板17を介して出射する映像光Lの光出射方向を、投影部材22から円偏光眼鏡14へ出射する映像光Lの光出射方向とは逆方向となるように、出射部16を設置する場合を説明した。しかし、出射部16から1/4波長板17を介して出射する映像光Lの光出射方向が、投影部材22から円偏光眼鏡14へ出射する映像光Lの光出射方向と一致するように、出射部16を設置してもよい。図15は、立体画像表示システム10Bを示す模式図である。立体画像表示システム10Bは、立体画像表示装置12Bと円偏光眼鏡14を備える。立体画像表示装置12Bは、立体画像表示装置12Aと同様の構成である。立体画像表示装置12Bは、出射部16、及びミラー18の配置が、立体画像表示装置12と異なる。立体画像表示装置12Bでは、出射部16から1/4波長板17を介して出射する映像光Lの進行方向が投影部材22に対して垂直方向となるように、出射部16が設置されている。また、ミラー18は、該位置に設置された出射部16から出射した映像光Lの入射角を45degとするように設置されている。立体画像表示システム10Bについても、立体画像表示システム10と同様に、出射部16から1/4波長板17を介して出射した円偏光の映像光Lは、位相差板26を介してミラー18に到る。そして、映像光Lはミラー18で反射し、さらにミラー20で反射した後に、投影部材22を介して円偏光眼鏡14に到る。ここで、位相差板26、ミラー18、及びミラー20を経由した映像光Lは、楕円偏光ではなく、円偏光の映像光Lとして、円偏光眼鏡14に到達する。このため、立体画像表示システム10Bでは、クロストークを抑制することができる。変形例4図1に示す例では、複屈折部材21として、ミラー18、及びミラー20を備えた構成の立体画像表示システム10を説明した。しかし、ミラー18やミラー20を備えない構成とし、スクリーン21上に設けられた拡散層が複屈折部材21として機能する構成であってもよい。また、出射部16を、1台の出射部16から右眼用の映像光LAと左眼用の映像光LBとを交互に分割出力する時分割方式の装置としてもよい。図16は、立体画像表示システム10Cを示す模式図である。立体画像表示システム10Cは、立体画像表示装置12Cと円偏光眼鏡14を備える。立体画像表示装置12Cは、出射部16、位相差板26、投影部材22を備える。投影部材22は、壁部材19上に設置されており、投影部材22の映像光Lの入射面には、拡散層23が設けられている。この拡散層23は、複屈折を有し、複屈折部材21として機能する。この場合についても、立体画像表示装置12Cに設けられている複屈折部材21としての、拡散層23の第1波長分散性とは逆の第2波長分散性を示すと共に、拡散層23により発生する位相差を相殺する特性を有するように、位相差板26を調整すればよい。そして、位相差板26を、1/4波長板17の光出射側で、且つ円偏光眼鏡14の光入射側における、映像光Lの光路上に設ければよい。立体画像表示システム10Cについても、立体画像表示システム10と同様に、出射部16から1/4波長板17を介して出射した円偏光の映像光Lは、位相差板26を介して投影部材22及び拡散層23に到る。そして、映像光Lは拡散層22で反射され、円偏光眼鏡14に到る。ここで、位相差板26、及び拡散層23を経由した映像光Lは、楕円偏光ではなく、円偏光の映像光Lとして、円偏光眼鏡14に到達する。このため、立体画像表示システム10Cでは、クロストークを抑制することができる。なお、上記には、本発明のいくつかの実施の形態を説明したが、これらの実施の形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施の形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施の形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。なお、今回の実施例では、直線偏光の映像光を出射部16から出射するものとしたが、出射部16から円偏光の映像光を出力するようにしてもよい。また、本発明は円偏光にのみ、効果を有するものではなく、直線偏光の映像光の場合にも効果を有する。