"地中に複数のトンネルを併設させながら施工する第1のステップ、発進側トンネルから地中に挿入されたパイプルーフ用の鋼管を到達側トンネルの表面もしくは表面から離れた位置まで推進させ、かつ、発進側トンネルから到達側トンネルに導坑を施工し、該導坑を利用して固定部材を到達側トンネルの表面まで搬送し、パイプルーフ用鋼管の端部と到達側トンネルの表面を固定部材を介して固定して双方のトンネル間にパイプルーフを架け渡して先受け支保工を形成する第2のステップ、からなるパイプルーフの施工方法。前記固定部材は、半割り管がベースプレートに取り付けられてなる第1の分割体と、別途の半割り管からなる第2の分割体から構成され、ベースプレートを前記鋼管と到達側トンネルの前記表面の間に差し込んで第1の分割体の半割り管を鋼管に被せてベースプレートと該表面を固定し、第2の分割体を成す半割り管を鋼管に被せて2つの半割り管を固定してパイプルーフと到達側トンネルを固定する請求項1に記載のパイプルーフの施工方法。鋼管の端部を収容する固定された2つの半割り管とベースプレートの間の空間に充填材を注入する請求項1または2に記載のパイプルーフの施工方法。前記トンネルのパイプルーフが到達する部分は、スキンプレートと、2以上の主桁と、主桁間を繋ぐ縦リブを少なくとも備えた鋼製セグメントから形成されており、鋼製セグメントにおける前記鋼管が到達する領域において、縦リブの内空側端面と、縦リブおよび主桁で挟まれたスキンプレートの内空側表面の双方に補強プレートを取り付けて前記領域を補強しておく請求項1~3のいずれかに記載のパイプルーフの施工方法。縦リブおよび主桁で挟まれたスキンプレートの内空側表面に該表面から隙間を置いて補強プレートを取り付け、該隙間に充填材を注入して前記領域を補強しておく請求項4に記載のパイプルーフの施工方法。本発明は上記する問題に鑑みてなされたものであり、地盤改良等を不要としながら到達側トンネルにおける出水の問題を解消することができ、発進側トンネルと到達側トンネルのいずれか一方もしくは双方に施工誤差がある場合でも、これらの施工誤差を許容しながら構造信頼性の高い到達側トンネルとパイプルーフ用鋼管の固定を容易におこなうことのできるパイプルーフの施工方法を提供することを目的とする。前記目的を達成すべく、本発明によるパイプルーフの施工方法は、地中に複数のトンネルを併設させながら施工する第1のステップ、発進側トンネルから地中に挿入されたパイプルーフ用の鋼管を到達側トンネルの表面もしくは表面から離れた位置まで推進させ、かつ、発進側トンネルから到達側トンネルに導坑を施工し、該導坑を利用して固定部材を到達側トンネルの表面まで搬送し、パイプルーフ用鋼管の端部と到達側トンネルの表面を固定部材を介して固定して双方のトンネル間にパイプルーフを架け渡して先受け支保工を形成する第2のステップ、からなるものである。本発明のパイプルーフの施工方法は、地中に併設されたたとえば2つのトンネル間にパイプルーフを架け渡すに当たり、到達側トンネルを構成するセグメント等にパイプルーフ用鋼管を貫通させることなく、該到達側トンネルの表面外側面とパイプルーフ用鋼管の端部を固定部材で固定することにより、到達側トンネルに鋼管を貫通させる際の出水の問題を解消でき、さらには、到達側トンネルと発進側トンネルの双方に施工誤差が存在する場合でも、到達側トンネルの貫通孔に精緻に鋼管を受け入れる必要がないことから、これらの施工誤差を許容しながら容易に鋼管の端部と到達側トンネルの表面を固定し、双方のトンネル間にパイプルーフを架け渡して先受け支保工を施工することができるものである。そして、本発明のパイプルーフの施工方法は、特に到達側トンネルにおいてパイプルーフとトンネルを繋ぐ方法に特徴を有するものである。地中に併設されるトンネルは2つであっても3つ以上であってもよく、少なくとも間隔を置いて隣接するトンネル同士の関係において一方のトンネルはパイプルーフが発進する発進側トンネルとなり、他方のトンネルは地中を推進したパイプルーフが到達する到達側トンネルとなる。また、たとえば複数のトンネルの施工がそれぞれ固有のシールド機で並行しておこなわれてもよいし、1台のシールド機で順次おこなわれてもよい。また、トンネルはシールド工法や推進工法で施工されるものであり、シールド工法の場合にはトンネル断面が円形や楕円形、もしくは矩形を成すように複数のセグメントが周方向に組み付けられ、かつトンネルの長手方向に組み付けられてシールドトンネルが施工される。また、推進工法の場合には、トンネル断面が円形や楕円形、もしくは矩形を成す函体が長手方向に繋がれて推進トンネルが施工される。たとえば2つのトンネルが構築されたら、双方のトンネル間の掘削する断面空間の上方、下方もしくはその両方にパイプルーフを隣接するようにしてトンネルの長手方向に密に施工したり、あるいは、トンネルの長手方向に間隔を置いて施工して先受け支保工を形成する。掘削する断面空間の側方については、必要に応じて妻壁状となるようにパイプルーフを施工する。パイプルーフの長手方向の線形は、所定の曲率をもった円弧状、楕円の一部を成す弧状、直線状などが適用できる。そして、パイプルーフ用鋼管を地中で推進させる方法は、鋼管の先端開口部から回転ビットを具備する小口径の掘進機を挿通させ、この回転ビットに連通するノズルを介して高圧水を地盤内に噴射しながら地盤を穿孔して鋼管を地盤内に挿入推進させていく方法や、泥水の循環によって鋼管を地盤内に挿入していく方法などが適用される。小口径の掘進機は、鋼管内に掘進機が内在した姿勢で地盤を切削するいわゆる内在型の掘進機であってもよいし、鋼管先端から掘進機を構成する鋼殻全体が突出した姿勢で地盤を切削するいわゆる外在型の掘進機であってもよい。また、その排土方式は、バキューム吸引方式と泥水循環方式のいずれであってもよい。発進側トンネルからパイプルーフ用鋼管が地中内に推進されたら、このパイプルーフを利用して導坑を造成したり、パイプルーフとは別途の位置で発進側トンネルから導坑を到達側トンネルまで施工し、この導坑を、作業員が発進側トンネルから到達側トンネルの表面までアクセスできるアクセス路として利用する。発進側トンネルから地中に推進されたパイプルーフ用鋼管は、到達側トンネルの表面もしくは表面から離れた位置まで推進される。すなわち、鋼管を到達側トンネルを構成するセグメント等に貫通させない。なお、このパイプルーフ用の鋼管は鋼製の円管や角管などが適用でき、剛性を高めるために鋼管の中空内にコンクリートが充填されたものであってもよい。一方、作業員はパイプルーフ用鋼管と到達側トンネルの表面を繋ぐ固定部材を導坑を利用して到達側トンネルの表面まで搬送し、必要に応じて該表面付近の地山を掘削して作業空間を形成しながら、パイプルーフ用鋼管の端部に搬送した固定部材を取り付けるとともにこれを到達側トンネルの表面に固定し、固定部材を介してパイプルーフ用鋼管と到達側トンネルの表面の固定を図る。なお、導坑を介して到達側トンネルの表面付近にアクセスした作業員が、到達側トンネルの長手方向に沿って地山を切削して作業空間を形成し、当該長手方向に亘って施工されている多数のパイプルーフ用鋼管の端部のそれぞれを固有の固定部材を介して到達側トンネルの表面に連続的に固定する方法などであってもよい。このように到達側トンネルに貫通孔を設けることなく、パイプルーフ用鋼管と到達側トンネルの表面を固定部材を介して固定することで、地盤改良等をおこなうことなく到達側トンネルにおける出水の問題を解消でき、さらには、到達側トンネルの貫通孔にパイプルーフ用鋼管を受け入れる必要がないことから、発進側トンネルと到達側トンネルの双方に施工誤差縦断線形における施工誤差や平面線形における施工誤差がある場合でも、容易にパイプルーフ用鋼管を到達側トンネルに固定することが可能となる。さらに、発進側トンネルと到達側トンネルの施工業者が相違する場合であっても、双方のトンネルの施工誤差を勘案してパイプルーフ用鋼管を到達側トンネルで収容するための綿密で時間を要する調整は不要となる。また、この方法によれば、作業員がパイプルーフ用鋼管の端部と到達側トンネルの表面の固定状態を目視で確認することができるため、構造信頼性も保証される。ここで、前記固定部材の実施の形態として、半割り管がベースプレートに取り付けられてなる第1の分割体と、別途の半割り管からなる第2の分割体から構成される固定部材を使用し、第1の分割体を構成するベースプレートを前記鋼管と到達側トンネルの前記表面の間に差し込んで第1の分割体の半割り管を鋼管に被せてベースプレートと該表面を固定し、第2の分割体を成す半割り管を鋼管に被せて2つの半割り管を固定してパイプルーフと到達側トンネルを固定する方法を適用することができる。また、鋼管の端部を収容する固定された2つの半割り管とベースプレートの間の空間に充填材を注入することにより、鋼管と固定部材のより強固な接続を図ることができ、もって鋼管と到達側トンネルのより強固な接続構造を形成することができる。ここで、前記トンネルのパイプルーフが到達する部分は、スキンプレートと、2以上の主桁と、主桁間を繋ぐ縦リブを少なくとも備えた鋼製セグメントから形成されており、鋼製セグメントにおける前記鋼管が到達する領域において、縦リブの内空側端面と、縦リブおよび主桁で挟まれたスキンプレートの内空側表面の双方に補強プレートを取り付けて前記領域を補強しておくのが好ましい。ここで、スキンプレートと、2以上の主桁と、主桁間を繋ぐ縦リブを少なくとも備えた鋼製セグメントとは、これら3種の鋼製部材からなる鋼殻鋼製セグメントのほかにも、鋼殻の内側にコンクリートが充填された鋼-コンクリートの合成セグメントなども含む意味である。鋼製セグメントにおける前記鋼管が到達する領域において、縦リブの内空側端面と、縦リブおよび主桁で挟まれたスキンプレートの内空側表面の双方に、補強プレートを溶接やボルト等で取り付けて到達側トンネルの当該領域を補強しておくことにより、パイプルーフが先受け支保工となって土水圧等を受けた際にパイプルーフと到達側トンネルの固定箇所に生じる多大な曲げモーメントやせん断力等に対する耐力向上を図ることができ、より一層構造信頼性の高い接続構造を形成することができる。なお、縦リブおよび主桁で挟まれたスキンプレートの内空側表面に該表面から隙間を置いて補強プレートを取り付け、該隙間に充填材を注入して前記領域を補強しておくことにより、さらにより一層構造信頼性の高い接続構造を形成することができる。以上の説明から理解できるように、本発明のパイプルーフの施工方法によれば、到達側トンネルを構成するセグメント等にパイプルーフ用鋼管を貫通させることなく、該到達側トンネルの表面外側面とパイプルーフ用鋼管の端部を固定部材で固定することにより、到達側トンネルに鋼管を貫通させる際の出水の問題を解消でき、さらには、到達側トンネルと発進側トンネルの双方に施工誤差が存在する場合でも、到達側トンネルの貫通孔に精緻に鋼管を受け入れる必要がないことから、これらの施工誤差を許容しながら容易に鋼管の端部と到達側トンネルの表面を構造信頼性の高い接続構造にて固定することができる。以下、図面を参照して本発明のパイプルーフの施工方法の実施の形態を説明する。なお、図示例は2つの断面円形のシールドトンネル間にパイプルーフが架け渡されて先受け支保工を形成するものであるが、3つ以上のトンネルにおいて隣接するトンネル間にパイプルーフが架け渡される実施の形態であってもよく、また、トンネルの断面は楕円形、正方形や長方形などであってもよいことは勿論のことである。また、函体を推進しながら長手方向に繋ぐ推進工法にて複数のトンネルが施工されてもよいことは勿論のことである。また、パイプルーフの長手方向の線形は、円弧状や楕円の一部の弧状、直線状のいずれを用いてもよい。パイプルーフの施工方法図1は本発明のパイプルーフの施工方法によって上方のパイプルーフが施工された状態を示した模式図であり、図2~図7は順にパイプルーフの施工方法を説明したフロー図となっている。パイプルーフの施工方法の第1のステップとして、図1で示すように、地中G内に、セグメントSからなる2つのシールドトンネルパイプルーフ用鋼管Rを地中G内に挿入する発進側トンネルHTとパイプルーフRが到達する到達側トンネルTTを併設させながら施工する。これら2つのトンネルHT,TTの施工は、不図示の2台のシールド機が同時に並行して、または1台のシールド機が順次掘進しながら所定間隔を置いて地中G内に施工される。このトンネルHT,TTの長手方向には、所定間隔をおいて図示する湾曲したパイプルーフ用鋼管Rが双方のトンネルHT,TT間に架け渡されるようにして施工される。また、発進側トンネルHTにおいて鋼管Rが地中Gに挿入される箇所には不図示の案内部材が設置され、この案内部材を介して鋼管Rが地中Gに挿入されることになるがX1方向、図1で示すように、移動台座A上に載置された押し出し用マシンMにてトンネルHT側からトンネルTT側に向って湾曲した鋼管Rを押し出していく。なお、下方に鋼管Rが設置される場合も、同様の方法にて双方のトンネルHT,TT間に施工される。なお、鋼管Rのより具体的な地中内挿入方法は、鋼管Rの先端開口部から不図示の回転ビットを挿通させ、この回転ビットに連通するノズルを介して高圧水を地盤内に噴射しながら地盤を穿孔して鋼管Rを地中G内に挿入していく。また他の方法として、泥水の循環によって鋼管Rを地中G内に挿入する方法であってもよい。図2は、図1から、発進側トンネルのセグメントの一部、パイプルーフの一部、および到達側トンネルのセグメントの一部を取り出して示した模式図である。図示するように、発進側トンネルHTの一部である鋼製セグメントSの内空側には、不図示の案内部材や箱体2、支持部材3によって鋼管Rの端部が固定されている。この箱体2や支持部材3の詳細な図示は省略するが、箱体2は箱状の本体に鋼管Rの先端が挿入される開口が開設されていてここに鋼管Rの端部を収容しながらその内部に無収縮モルタル等の充填材が注入されて鋼管Rとの固定が図られるものである。そして、この箱体2と支持部材3は溶接にて固定され、支持部材3は発進側トンネルHTの一部である鋼製セグメントSとボルト接続されて発進側トンネルHTとパイプルーフRの固定構造が形成される。一方、到達側トンネルTTでは、後述するように鋼管Rの先端がトンネルTTの表面もしくはその前方で位置決めされトンネルTTを構成するセグメントSを貫通していない、たとえば2つの半割り管をボルトで繋いでなる固定部材1で鋼管Rの端部を挟み込み、固定部材1をトンネルTTの表面に溶接やボルト等で接続することによって到達側トンネルTTにパイプルーフRが固定される。図3は、到達側トンネルを構成するセグメントをトンネルの内空側から見た斜視図である。鋼製セグメントSは、円弧を成すスキンプレートS1の内空面に3条の主桁S2が取り付けられ、主桁S2に直交するように縦リブS3が主桁S2,S2間に取り付けられて構成されている。また、図示するセグメントSは特にその外側表面にパイプルーフ用鋼管Rが取り付けられるセグメントであり、そのパイプルーフ用鋼管Rが取り付けられる箇所を構成する縦リブS3の端面に補強プレートS4が溶接され、主桁S2と縦リブS3で包囲されたスキンプレートS1の内面側には補強プレートS5が隙間を置いて配設され、補強プレートS5の注入孔S5aから無収縮モルタル等がこの隙間に注入され、硬化することによってスキンプレートS1の補強が図られている。このように所望領域が補強された到達側トンネルTTに対し、発進側トンネルHTから地中G内に推進されたパイプルーフ用鋼管Rが接近し、その端部Raが到達側トンネルTTの表面に隙間GGを置いて位置決めされる。発進側トンネルHTからパイプルーフ用鋼管Rが地中G内に推進されたら、このパイプルーフRの内側を利用してここに不図示の導坑を造成したり、パイプルーフRとは別途の位置たとえばパイプルーフRに並行するようにしてで発進側トンネルHTから不図示の導坑を到達側トンネルTTまで施工し、この導坑を、作業員が発進側トンネルHTから到達側トンネルTTの表面までアクセスできるアクセス路として利用する。すなわち、作業員はパイプルーフ用鋼管Rと到達側トンネルTTの表面を繋ぐ固定部材1を導坑を利用して到達側トンネルTTの表面まで搬送し、必要に応じて該表面付近の地山を掘削して作業空間を形成しながら、パイプルーフ用鋼管Rの端部に搬送した固定部材1を取り付けるとともに、これを到達側トンネルTTの表面に固定して、パイプルーフ用鋼管Rの到達側トンネルTTへの固定を図ることができる。ここで、図5を参照して固定部材の実施の形態を概説する。図5aは固定部材の一実施の形態を構成する第1、第2の分割体の分割状態を示した図であり、図5bは第1、第2の分割体が組み付けられた状態を示した図である。図示する固定部材1は、半割り管1aと半割りフランジ1bがベースプレート1cに取り付けられてなる第1の分割体と、別途の半割り管1aと半割りフランジ1bからなる第2の分割体から構成されるものであり、ベースプレート1c表面に第2の分割体を成す半割りフランジ1bを滑らせながら双方の固定フランジ1a’を当接させ、ここでボルト締めやリベット締めをおこない、もしくは溶接をおこなって第1、第2の分割体を固定することで固定部材1が形成される。次に、図示する固定部材1をパイプルーフ用鋼管Rと到達側トンネルTTの表面の固定箇所に設置する方法を図6,7を参照して説明する。導坑を通って到達側トンネルTTの表面付近まで固定部材1を搬送し、図6で示すように、第1の分割体を構成するベースプレート1cを鋼管Rの先端Raと到達側トンネルTTの表面の間の隙間GGに差し込んでX2方向第1の分割体の半割り管1aを鋼管Rの端部側面に被せてベースプレート1cと到達側トンネルTTの表面を溶接にて固定する。次に、図7で示すように、第2の分割体を成す半割り管1aを鋼管Rの側面に被せて2つの半割り管1a1aを双方の固定フランジ1aにて固定する。鋼管Rの端部Raを収容する固定された2つの半割り管1a、1aと鋼管Rの側面の間に形成された隙間を封止モルタル1dで完全に封止した後、これら2つの半割り管1a、1aと鋼管Rとベースプレート1cの間の空間に注入孔1aを介して無収縮モルタル等を注入することにより、鋼管Rと固定部材1のより強固な接続を図ることができ、もって鋼管Rと到達側トンネルTTのより強固な接続構造を形成することができる以上、パイプルーフの施工方法の第2のステップ。図示するパイプルーフの施工方法によれば、到達側トンネルTTに貫通孔を設けることなく、パイプルーフ用鋼管Rと到達側トンネルTTの表面を固定部材1を介して固定することで、地盤改良等をおこなうことなく到達側トンネルTTにおける出水の問題を解消でき、さらには、到達側トンネルTTの貫通孔にパイプルーフ用鋼管Rを受け入れる必要がないことから、発進側トンネルHTと到達側トンネルTTの双方に施工誤差縦断線形における施工誤差や平面線形における施工誤差がある場合でも、容易にパイプルーフ用鋼管Rを到達側トンネルTTに固定することが可能となる。さらに、作業員がパイプルーフ用鋼管Rの端部Raと到達側トンネルTTの表面の固定状態を目視で確認することができるため、構造信頼性も保証される。パイプルーフRが施工されたら、図8で示すように、パイプルーフRを先受け支保工として土圧や土水圧を支持させながらその下方地盤を掘削するとともに例えばRC造の本設接合躯体Cを施工し、双方のトンネルHT,TTが本設接合躯体Cと通じるに際して障害となるセグメントを撤去していく。パイプルーフRの下方にRC造の本設接合躯体Cが施工され、障害となるセグメントが撤去されることによって大断面トンネル10図示例は3連円弧トンネルが形成され、この大断面トンネル10内に、地下道の分合流部本線トンネルとランプトンネルが接続する区間や地下鉄の駅舎といった大断面の地下構造物が施工されることになる。以上、本発明の実施の形態を図面を用いて詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における設計変更等があっても、それらは本発明に含まれるものである。"