"一次コイルおよび二次コイルを有し、前記二次コイルを流れる二次電流を点火プラグへ出力する点火コイルと、前記点火コイルから出力される前記二次電流とは別の放電維持電流を、前記点火プラグへ出力する電源手段と、前記二次コイルの出力電圧により前記点火プラグでの放電を開始させ、前記放電維持電流の出力停止により前記点火プラグでの放電を終了させるように制御する放電制御手段とを備え、前記放電維持電流が前記二次コイルを介することなく前記点火プラグへ供給されるよう、前記電源手段を前記点火プラグに電気接続したことを特徴とする内燃機関の点火装置。前記点火プラグで生じた放電路の長さが変化した場合であっても、前記放電維持電流を一定値に維持させる定電流出力手段を備えることを特徴とする請求項1に記載の内燃機関の点火装置。前記点火コイルからの二次電流の変化に応じて前記放電維持電流の大きさを調整する調整手段を備えることを特徴とする請求項1または2に記載の内燃機関の点火装置。前記調整手段は、前記二次電流に前記放電維持電流を加算した値が所定の定電流値となるように、前記放電維持電流の大きさを調整することを特徴とする請求項3に記載の内燃機関の点火装置。しかしながら、この特許文献1記載の直流電源では、所望放電期間Taの終了後に放電維持電流I3の出力を停止させるにあたり、放電維持電流I3は時間と共に徐々に減少してゼロになる符号Ip参照。ゼロになる過程においては放電が維持できなくなり、吹消えが発生する。そして、吹消えが発生するとコイルの出力が無負荷状態となるため、二次電圧が再度上昇し再放電にいたる場合がある。そのため、このように放電維持電流I3が減少していく期間において放電繰り返し現象を回避することができず、当該現象によるプラグ消耗の課題2を解消するには至らない。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、放電吹消えの回避と、放電繰り返しによるプラグ消耗の抑制を図った内燃機関の点火装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。請求項1記載の発明では、一次コイルおよび二次コイルを有し、前記二次コイルを流れる二次電流を点火プラグへ出力する点火コイルと、前記点火コイルから出力される前記二次電流とは別の放電維持電流を、前記点火プラグへ出力する電源手段と、前記二次コイルの出力電圧により前記点火プラグでの放電を開始させ、前記放電維持電流の出力停止により前記点火プラグでの放電を終了させるように制御する放電制御手段とを備え、前記放電維持電流が前記二次コイルを介することなく前記点火プラグへ供給されるよう、前記電源手段を前記点火プラグに電気接続したことを特徴とする。ここで、先述した特許文献1記載の発明では、放電維持電流I3の出力を停止させるにあたり、放電維持電流I3が時間と共に徐々に減少してゼロになることに起因して放電繰り返し現象が生じることは先述した通りである。そして、この従来発明では、二次コイルを介して電源手段を点火プラグに電気接続していることが原因で、放電維持電流I3が徐々に減少していることを本発明者はつきとめた。すなわち、このような電気接続では、放電維持電流のエネルギが、二次コイルインダクタンスに蓄えられるので、電源手段を停止させてもその蓄えられたエネルギが点火プラグに放電されて、放電維持電流I3が徐々に減少することとなる。この知見を鑑みた上記発明では、放電維持電流が二次コイルを介することなく点火プラグへ供給されるよう、電源手段を点火プラグに電気接続しているので、放電維持電流のエネルギが二次コイルに蓄えられることを回避できる。そのため、電源手段からの放電維持電流を出力停止させた後に、その放電維持電流が二次コイルのリアクトルの影響を受けて徐々に低下することが無くなる。よって、放電繰り返し現象を回避してプラグ消耗を抑制できる。また、上記発明によれば、点火プラグでの放電を電源手段からの放電維持電流により維持させることができるので、放電維持の目的で点火コイルからの二次電流を大きくすることを不要にしつつ、所望する放電期間において放電が吹消えることを抑制できる。しかも、仮に吹消えた場合においても、先述したように放電維持電流が徐々に減少することを回避できるので、再放電を回避できる。したがって、放電開始時点でのプラグ消耗といった先述の課題3を解消しつつ、放電吹消えによる失火課題1や再放電放電繰り返し現象によるプラグ消耗といった先述の課題2をも解消できる。請求項2記載の発明では、前記点火プラグで生じた放電路の長さが変化した場合であっても、前記放電維持電流を一定値に維持させる定電流出力手段を備えることを特徴とする。ところで、図19a中の符号SP2に例示するように、点火プラグで生じた放電が想定される最長の状態に引き伸ばされた場合であっても、その放電が吹消えることなくその状態を維持できる電圧を維持電圧と呼ぶ場合において、前記電源手段は、維持電圧以上でかつ再放電が発生しない電源電圧範囲例えば4kV~8kVの範囲内で放電維持電流を出力するものであることが望ましい。これによれば、放電吹消え回避と再放電回避の確実性を向上できる。しかしながら、上記発明に反して定電流出力手段を有していない場合、放電路が引き伸ばされていない時にまで最大維持電圧で放電維持電流を出力してしまうと、点火プラグを流れる放電電流が過剰に大きくなるので、プラグ消耗が促進されてしまう。これに対し、定電流出力手段を有する上記発明によれば、筒内気流の状態に応じて放電路の長さが変化した場合であっても、放電維持電流を一定値に維持し、電圧を前記電源電圧範囲内で変化させるので、放電吹消えと再放電回避の確実性を向上させつつ、プラグ消耗の抑制を図ることができる。請求項3記載の発明では、前記点火コイルからの二次電流の変化に応じて前記放電維持電流の大きさを調整する調整手段を備えることを特徴とする。ここで、点火コイルからの二次電流は、時間経過とともに徐々にゼロに近づくように変化していくものである。そのため、例えば二次電流が徐々に低下していく際に、その低下に合わせて放電維持電流を徐々に上昇させていけば、二次電流と放電維持電流のトータル量放電電流が変化することを抑制できる。すなわち、吹消え回避を図りつつ、放電開始時点での放電電流を小さくマイナス放電の場合には大きくしてプラグ消耗抑制の効果を促進できる。請求項4記載の発明では、前記調整手段は、前記二次電流に前記放電維持電流を加算した値点火プラグを流れる放電電流の値が所定の定電流値となるように、前記放電維持電流の大きさを調整することを特徴とする。これによれば、点火プラグを流れる放電電流二次電流放電維持電流を、放電開始から終了までの期間、ほぼ一定の定電流値に維持できる図7d参照。よって、吹消え回避を図りつつ、放電開始時点での放電電流を定電流値に抑えることができるので、吹消え回避を図りつつ、放電開始時点でのプラグ消耗を促進できる。以下、本発明を具体化した各実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の各実施形態相互において、互いに同一もしくは均等である部分には、図中、同一符号を付しており、同一符号の部分についてはその説明を援用する。第1実施形態本実施形態は、車両に搭載された点火式のエンジン内燃機関を対象とした点火装置であり、当該点火装置においては電子制御ユニット以下、ECUというからの点火指令に基づき点火プラグにて点火放電を生じさせることとしている。先ずは、図1を用いて点火装置を含む点火システムの概略構成を説明する。ECU5放電制御手段に設けられたマイクロコンピュータマイコンは、エンジン回転速度やアクセル操作量などのエンジンの運転状態を表す運転状態情報を取得し、その運転状態情報に基づいて最適な点火時期を算出する。そして、その点火時期とコイル通電時間に応じて点火信号IGtを生成し、波形整形回路10に出力する。波形整形回路10は、ECU5より入力した点火信号IGtに基づき、スイッチ手段としてのパワー素子11をオン/オフさせるための駆動信号IGを出力する。詳しくは、点火信号IGtに従ってパワー素子11をオン/オフし、点火時期にて点火放電を生じさせる。気筒ごとに設けられる点火コイル20は、一次コイル21と二次コイル22とからなる。一次コイル21は、その一端が図示しない電源回路を介してバッテリの高電位12ボルト側に接続され、他端がパワー素子11を介して接地されている。パワー素子11のゲートは波形整形回路10に接続されており、この波形整形回路10から出力される駆動信号IGにより、パワー素子11がオン/オフ制御されるようになっている。また、二次コイル22の一端はダイオード12を介して点火プラグ30に接続され、二次コイル22の他端は接地されている。ダイオード12は、点火プラグ30に内蔵されたノイズ低減用抵抗13を通して、中心電極31に接続される。なお、一次コイル21及び二次コイル22を流れる電流をそれぞれ一次電流I1,二次電流I2とし、一次コイル21及び二次コイル22の電圧を一次電流V1,二次電圧V2とする。点火プラグ30の中心電極31プラス電極は、抵抗13とダイオード12を通して二次コイル22に接続され、点火プラグ30の接地電極32マイナス電極はシャーシに接続接地されている。そして、本実施形態にかかる点火装置は、二次電圧V2を接地に対して高電位にすることで接地側へ電流を流して放電プラス放電させる回路である。DC-DCコンバータ40電源手段は、点火コイル20とは別の電源として機能するものであり、バッテリから供給される12Vの電圧を例えば4kVに昇圧して定電流回路50定電流出力手段へ出力する。定電流回路50は、DC-DCコンバータ40から入力される4kVの電圧を電流値を一定に維持させつつ出力する。この時の一定電流は飛び火後の放電が継続できる電流、例えば60mAに設定してあり、これを放電維持電流I3と呼び、この放電維持電流I3は、ダイオード14を介して点火プラグ30へ流入する。したがって、点火プラグ30で放電される放電電流I4は、二次電流I2に放電維持電流I3を加算した値となるI4=I2I3。なお、ダイオード12を備えることにより、放電維持電流I3は二次コイル22へ流れることなく点火プラグ30へ流れる。また、ダイオード14を備えることにより、二次電流I2は定電流回路50へ流れることなく点火プラグ30へ流れる。また、DC-DCコンバータ40は点火プラグ30に対して二次コイル22と並列に電気接続されているため、放電維持電流I3は二次コイル22を介することなく点火プラグ30へ供給されることとなる。ここで、両電極31,32間で生じる放電が筒内気流Fにより引き伸ばされると図19a中の符号SP2参照、両電極31,32間での電位差が大きくなる。例えば、符号SP1に示す通常時には前記電位差が800V~1kVであるのに対し、符号SP2に示す如く引き伸ばされた時には2kV~3kVとなる。したがって、定電流回路50を備えていない電源の場合には、引き伸ばされない時の放電維持電流I3は、引き伸ばされた時に比べて放電経路が短いため無駄に大きくなってしまい、プラグ消耗が多くなってしまう。つまり、定電流回路50を備える本実施形態によれば、放電の状態に拘わらず放電維持電流I3を一定の値に維持させ、プラグ消耗を抑制することができる。オンオフ回路60は、波形整形回路10に入力される点火信号IGtに基づき、定電流回路50のオンオフを切替制御する。すなわち、定電流回路50が放電維持電流I3を出力する出力状態と、出力停止する停止状態とに切り替える。出力状態から停止状態に切り替えると、放電維持電流I3の値は、所定の一定値からステップ状にゼロになる。停止状態から出力状態に切り替えた時も同様にして、放電維持電流I3の値は、ゼロからステップ状に増加する。ちなみに、放電維持電流I3を徐々に低下させる回路を設けてもよいし、放電維持電流I3を徐々に増加させる回路を設けてもよい。但し、DC-DCコンバータ40、点火プラグ30および二次コイル22を直列接続させないことを要する。次に、図2を用いて点火システムの作動を説明する。図中のa~fは、点火信号IGt、二次電圧V2、二次電流I2、オン/オフ信号、放電維持電流I3、放電電流I4の変化をそれぞれ示すタイムチャートである。先ず、図中のt1時点にて、点火信号IGtがオフからオンに切り替わると、パワー素子11がオン作動する。これにより、一次コイル21への通電が開始される。その後、t3時点にて点火信号IGtがオンからオフに切り替わると、パワー素子11がオフ作動する。これにより、一次コイル21への通電が遮断されて二次コイル22に高電圧が発生しプラグ電極に印加される。プラグ電極間が飛び火電圧例えば35kVに達すると放電が開始され、二次電流I2が流れ始める図2b参照。二次電流I2の大きさは、流れ始めのt3’時点でピーク値となるが、その後の誘導放電期間では徐々に減少していきt4時点でゼロになる図2c参照。一方、オンオフ回路60は、点火信号IGtがオンからオフに切り替わる直前のt2時点で、定電流回路50をオフ状態からオン状態に切り替えている。これにより、点火プラグ30にて放電開始されるt3’時点の直前で、放電維持電流I3の出力が可能な状態になる図2d参照。なお、放電維持電流I3の出力が可能な状態になったt2時点以降であっても、二次電流I2の出力が開始される時点までは点火プラグ30での放電は生じない。そして、二次コイル22からの高電圧で放電が生じた後に、放電維持電流I3の出力が開始される。そして、放電開始時点から所望する放電期間Taが経過したt5時点で、オンオフ回路60は定電流回路50をオン状態からオフ状態に切り替えて、放電維持電流I3をステップ状にゼロにしている図2e参照。点火プラグ30にて放電される電流放電電流I4の値は、二次電流I2に放電維持電流I3を加算した値となる図2f参照。そして、放電期間Taが終了するt5時点では二次電流I2は既にゼロになっているため、放電電流I4も放電維持電流I3と同様に、放電期間Taが終了するt5時点でステップ状にゼロになる。次に、図3を用いて定電流回路50の具体的回路構成を説明する。図3aは、NPN型の半導体スイッチを採用した構成例であり、この定電流回路50に電源を供給すると、バイアス抵抗53によりトランジスタ51のベースに電圧がかかり、トランジスタ51はオン作動する。そして、トランジスタ51を流れる電流値に応じて抵抗54,55を流れる電流値は変化し、トランジスタ52のベース電圧も変化する。したがって、トランジスタ51を流れる電流が多くなろうとすると、その分だけトランジスタ52を流れる電流が多くなるので、トランジスタ51のベース電圧が下がる。よって、トランジスタ51を流れる電流が多くなることが制限される。一方、トランジスタ51を流れる電流が少なくなろうとすると、その分だけトランジスタ52を流れる電流が少なくなるので、トランジスタ51のベース電圧が上がる。よって、トランジスタ51を流れる電流が少なくなることが制限される。以上により、図3aの定電流回路50によれば、トランジスタ51を流れる電流が一定の値に調整され、ひいては抵抗54を流れる電流放電維持電流I3が一定の値に調整される。ちなみに、トランジスタ52のベース電圧をVf、抵抗54の抵抗値をRdとすると、放電維持電流I3はVf/Rdの値となる。図3bは、PNP型の半導体スイッチを採用した構成例であり、図3aの場合と同様にして、トランジスタ51aを流れる電流の増減が制限され、抵抗54を流れる電流放電維持電流I3が一定の値に調整される。次に、図4を用いてオンオフ回路60の具体的回路構成を説明する。先ず、波形整形回路10からオンオフ回路60へ入力されるオンオフ信号がオンになると、バイアス抵抗61により半導体スイッチトランジスタ62のベースに電圧がかかり、トランジスタ62はオン作動する。すると、ツェナーダイオード63および抵抗64を電流が流れることに伴い、半導体スイッチトランジスタ65のベース電圧が引き下げられて、トランジスタ65はオン作動する。つまり、オンオフ回路60がオン作動して、DC-DCコンバータ40から定電流回路50へ電流Iaが流れる。一方、オンオフ信号がオンからオフに切り替わると、オン作動しているトランジスタ62がオフ作動に切り替わり、トランジスタ65のベース電圧が引き上げられる。そのため、オン作動していたトランジスタ65がオフ作動に切り替わり、電流Iaの通電が遮断される。この遮断時においては、トランジスタ65を流れていた電流Iaは、特許文献1記載の発明のようにDC-DCコンバータ40と点火プラグ30との間に直列にインダクタンス二次コイル22が接続されていないため、リアクトル等の影響を受けて徐々に低下することはなく、瞬時的に遮断されてゼロになる。そのため、オンオフ回路60へ入力されるオンオフ信号がオンからオフに切り替わるt5時点図2参照において、DC-DCコンバータ40から定電流回路50へ流れる電流Iaは瞬時的に遮断され、放電維持電流I3はステップ状に停止される。以上により、本実施形態によれば、点火コイル20とは別の電力供給源として、DC-DCコンバータ40を備えるので、点火プラグ30での放電を放電維持電流I3により維持させることができる。よって、放電維持の目的で二次電流I2を大きくすることを不要にしつつ、所望する放電期間Taにおいて放電が吹消えることを回避できる。したがって、放電開始時点での放電電流増大によるプラグ消耗を解消しつつ、放電期間Ta中に放電が吹消えて失火することを回避できる。更には、放電電圧が想定以上に増加して放電が吹消えた場合であっても、DC-DCコンバータ40の電圧は再放電に必要な電圧以下に設定してあるので、再放電にいたらず、放電繰り返し現象によるプラグ消耗をも解消することができる。また、吹消えが発生しないように放電維持電流の想定値を大きく設定するためにDC-DCコンバータ40からの電圧が結果的に再放電可能な値、例えば10kV程度に設定する必要がある場合であっても、次のように放電繰り返し現象を回避できる。すなわち、DC-DCコンバータ40と点火プラグ30との間に直列にインダクタンス二次コイル22が接続されていないため、オンオフ回路60をオフ作動させた後に、放電維持電流I3が二次コイル22のリアクトル等の影響を受けて徐々に低下することはない。よって、放電維持電流I3が瞬時的に遮断されてゼロになる。しかも、DC-DCコンバータ40から点火プラグ30への電力供給を瞬時的に遮断するオンオフ回路60を備えるので、放電電流I4をステップ状に停止させて放電を終了させることができる。そのため、図2f中の一点鎖線Ipに示すように放電電流I4が徐々に低下する期間を無くすことができる。つまり、放電維持電流未満の小電流で放電繰り返し現象が生じうる状態を無くすことができる。よって、放電繰り返し現象によるプラグ消耗をも解消できる。また、DC-DCコンバータ40により昇圧される電圧値を、放電が吹消えることなくその状態を維持できる電圧維持電圧以上でかつ、再放電が開始できない電圧以下に設定しているので、放電吹消え回避と再放電回避の確実性を向上できる。しかも、DC-DCコンバータ40から点火プラグ30へ供給する放電維持電流I3を一定値に維持させる定電流回路50を備えるので、放電路長さの変化に伴い両電極31,32間での電位差が変化した場合であっても、放電維持電流I3が一定値に維持されるので、放電電流I4が過大になることを防止できる。したがって、上述の如く放電吹消え回避の確実性を向上させるとともに、プラグ消耗の抑制を図ることができる。第2実施形態オンオフ回路60により放電維持電流I3の出力停止タイミングt5を制御するにあたり、上記第1実施形態では、波形整形回路10に入力される点火信号IGtに基づき制御している。詳細には、点火信号IGtの立下り時点t3から所望放電期間Taが経過した時点を、放電維持電流I3の出力停止タイミングとして制御している。これに対し、図5に示す本実施形態では、以下に説明する放電維持電流期間信号IGwに基づき、放電維持電流I3の出力停止タイミングを制御する。すなわち、燃焼状態を良好なものにするために、回転速度や負荷などのエンジン運転条件により放電維持電流期間を変更する場合、ECU5のマイコンは、運転状態情報に基づいて放電維持電流期間を算出する。そして、その放電期間を規定する放電維持電流期間信号IGwを生成し、オン/オフ回路60に出力する。このようにECU5から放電維持電流期間信号IGwを出力している場合において、本実施形態では、放電維持電流期間信号IGwの立下り時点を、放電維持電流I3の出力停止タイミングとして制御している。なお、点火信号IGtおよび放電維持電流期間信号IGwのいずれに基づく場合であっても、波形整形回路10に入力される信号IGtに基づきオンオフ回路60の作動を制御させてもよいし、ECU5から出力される信号IGwに基づきオンオフ回路60の作動を制御させてもよい。第3実施形態上記第1実施形態では、定電流回路50から出力される放電維持電流I3を一定の値一定電流に維持させているが、図6~図8に示す本実施形態では、二次電流I2が出力されている期間t3~t4に限り、二次電流I2の変化に応じて放電維持電流I3の大きさを補正して調整している。詳細には、二次電流I2の値を検出するとともに、その検出値に応じて放電維持電流I3の値を補正する、図6に示す電流検出を含む補正回路70調整手段を設け、二次電流I2の値が大きいほど放電維持電流I3の値を小さくするように補正する。図7に示す例では、二次電流I2に放電維持電流I3を加算した値が所定の定電流値Ibとなるように、放電維持電流I3の値を補正する図7cd参照。上記補正を実施しなければ、図7d中の一点鎖線Iqに示す如く、放電開始時点での放電電流I4が必要以上に高くなる。これに対し、上記補正を実施する本実施形態によれば、放電開始時点での放電電流I4を定電流値Ibにまで低減できるので、プラグ消耗の抑制を促進できる。図8は、上記補正回路70の一例を示す回路である。補正回路70は、複数の半導体スイッチトランジスタ71,72,73,74を有して構成されている。4つのトランジスタ71,72,73,74は、2組の周知のカレントミラー回路を構成しており、トランジスタ71に電流が流れると、その電流と同じ大きさの電流がトランジスタ72,73に流れ、さらに、トランジスタ73に流れる電流と同じ大きさの電流がトランジスタ74に流れる。そして、点火プラグ30にて放電が開始されると、トランジスタ71に二次電流I2が流れる。すると、その二次電流I2と同じ大きさの電流がトランジスタ72,73に流れ、さらに、トランジスタ73に流れる電流と同じ大きさの電流がトランジスタ74に流れる。その結果、定電流回路50から出力される電流の一部補正電流I5がトランジスタ74に流れることとなる。つまり、定電流回路50から出力される電流から、二次電流I2と同じ大きさの補正電流I5が差し引かれ、その結果、放電維持電流I3が補正電流I5の分だけ小さくなる。これにより、二次電流I2が大きいほど放電維持電流I3が小さくなり、二次電流I2に放電維持電流I3を加算した値が所定の定電流値Ibとなるように調整されることとなる。第4実施形態図9に示す本実施形態は、図6に示す上記第3実施形態の変形例であり、DC-DCコンバータ40からの電力によりコンデンサ41電源手段を充電し、コンデンサ41から放電維持電流I3を出力させている。コンデンサ41の電荷は電界効果トランジスタMOSFET57の作動により制御され、MOSFET57の作動は二次電流I2の値に応じて電流制御回路58により制御される。これにより、上記第3実施形態と同様にして、二次電流I2に放電維持電流I3を加算した値が所定の定電流値Ibとなるように、放電維持電流I3の値を補正することができる図10ce参照。なお、DC-DCコンバータ40は波形整形回路10から出力される点火信号IGtに基づきオンオフが切り替えられる図10d参照。詳細には、放電維持電流I3を出力する期間所望放電期間TaにはDC-DCコンバータ40オフさせる。そして、放電維持電流I3を出力開始するまでの間に、DC-DCコンバータ40をオンさせて、放電維持電流I3の出力開始に先立ちコンデンサ41を充電しておく。ここで、コンデンサ41の容量が過小であると、図10c中の点線Icに示す如く、所望放電期間Ta中に放電維持電流I3を所定値に維持できなくなることが懸念される。そのため、所望放電期間Ta中に放電維持電流I3を所定値に維持できる容量のコンデンサ41を選定する必要が有る。第5実施形態上記第1実施形態では、点火プラグ30の中心電極31をプラス電極、接地電極32をマイナス電極とし、中心電極31から接地電極32の向きに放電電流I4が流れるプラス放電させるように構成している。これに対し、図11に示す本実施形態では、点火プラグ30の中心電極31をマイナス電極、接地電極32をプラス電極とし、接地電極32から中心電極31の向きに放電電流I4が流れるマイナス放電させるように構成している。図12は、本実施形態においてマイナス放電させる時の二次電流I2、放電維持電流I3および放電電流I4の変化を示すタイムチャートであり、図2に示す各々の電流値をマイナス側に反転した状態となる。図13は、本実施形態にかかるオンオフ回路60の一例を示す図であり、以下、図4との違いを中心に説明する。先ず、波形整形回路10からオンオフ回路60へ入力されるオンオフ信号がオンになると、トランジスタ62がオン作動する。すると、トランジスタ67がオン作動し、このオン作動に連動してトランジスタ66aがオン作動する。これにより、DC-DCコンバータ40から定電流回路50へ電流Iaが流れる。一方、オンオフ信号がオンからオフに切り替わると、オン作動しているトランジスタ62がオフ作動に切り替わる。すると、トランジスタ67がオフ作動し、このオフ作動に連動してトランジスタ66aがオフ作動する。これにより、DC-DCコンバータ40から定電流回路50へ電流Ia瞬時的に遮断され、放電維持電流I3はステップ状に停止される。第6実施形態図14に示す本実施形態は、図6に示すプラス放電の回路をマイナス放電の回路に変形させたものである。つまり、二次電流I2の変化に応じて放電維持電流I3の大きさを補正して調整する例を、マイナス放電の回路で実現させている。図15は、本実施形態においてマイナス放電させる時の二次電流I2、放電維持電流I3および放電電流I4の変化を示すタイムチャートであり、図7に示す各々の電流値をマイナス側に反転した状態となる。図16は、本実施形態にかかる補正回路70A調整手段の一例を示す図であり、以下、図8との違いを中心に説明する。補正回路70Aは、複数の半導体スイッチトランジスタ74,76,77,78を有して構成されている。4つのトランジスタ74,76,77,78は周知のカレントミラー回路を構成しており、トランジスタ74に電流が流れると、その電流と同じ大きさの電流が電源75からトランジスタ76に流れ、さらに、トランジスタ77に流れる電流と同じ大きさの電流が電源75からトランジスタ78に流れる。そして、点火プラグ30にて放電が開始されると、トランジスタ74に二次電流I2が流れる。すると、その二次電流I2と同じ大きさの電流がトランジスタ76に流れ、さらに、トランジスタ77に流れる電流と同じ大きさの電流がトランジスタ78に流れる。その結果、定電流回路50を流れる電流の一部補正電流I5がトランジスタ78に流れることとなる。つまり、定電流回路50を流れる電流から、二次電流I2と同じ大きさの補正電流I5が差し引かれ、その結果、放電維持電流I3の大きさ絶対値が補正電流I5の分だけ小さくなる。これにより、二次電流I2の絶対値が大きいほど放電維持電流I3の絶対値が小さくなり、二次電流I2に放電維持電流I3を加算した値が所定の定電流値Ibとなるように調整されることとなる。第7実施形態図17に示す本実施形態は、図9に示すプラス放電の回路をマイナス放電の回路に変形させたものである。つまり、DC-DCコンバータ40からの電力によりコンデンサ41を充電し、コンデンサ41から放電維持電流I3を出力させる例を、マイナス放電の回路で実現させている。図18は、本実施形態においてマイナス放電させる時の二次電流I2、放電維持電流I3および放電電流I4の変化を示すタイムチャートであり、図10に示す各々の電流値をマイナス側に反転した状態となる。他の実施形態本発明は上記実施形態の記載内容に限定されず、以下のように変更して実施してもよい。また、各実施形態の特徴的構成をそれぞれ任意に組み合わせるようにしてもよい。上述した図7、図10、図15、図18に示す例では、二次電流I2の変化に応じて放電維持電流I3の大きさを補正して調整するにあたり、二次電流I2に放電維持電流I3を加算した値放電電流I4の値が所定の定電流値Ibとなるように調整している。つまり、放電電流I4の値が一定の値定電流値Ibで変化しないように調整している。これに対し、放電電流I4が変化することを許容しつつ、二次電流I2の変化に応じて放電維持電流I3の大きさを補正して調整するようにしてもよい。上述した図2、図12、図18に示す例では、定電流回路50から放電維持電流I3を出力開始するタイミングt2を、二次電流I2の出力開始タイミングt3よりも早くしているが、放電維持電流I3の出力開始タイミングを二次電流I2の出力開始タイミング放電開始タイミングと同じにしてもよい。"