"像ブレを補正する補正部材と、ベース部材と、前記補正部材を保持し、前記ベース部材に対して光軸と平行でない方向へ相対的に移動可能に設けられた可動部材と、前記補正部材を挟んで互いに対向する位置に設けられた2つの駆動装置であって、前記可動部材を第1の方向へ移動させる第1駆動装置群と、前記補正部材を挟んで互いに対向する位置に設けられた2つの駆動装置であって、前記可動部材を前記第1の方向と直交する第2の方向へ移動させる第2駆動装置群と、前記可動部材を前記ベース部材に対して支持する3つの支持部とを備え、前記可動部材が前記ベース部材に対して相対的に移動するために必要な、前記光軸を中心として前記ベース部材に設けられた開口の径をD1、前記ベース部材の外径をD2としたときに、前記第1および第2駆動装置群は、前記D1の外側かつ前記D2の内側に設けられており、前記3つの支持部は、前記D1の外側かつ前記D2の内側に設けられ、前記3つの支持部を結ぶ三角形内に、前記可動部材の重心が含まれることを特徴とする像ブレ補正装置。前記3つの支持部のうちの少なくとも1つの支持部は、前記第1駆動装置群が含む駆動装置または前記第2駆動装置群が含む駆動装置と光軸方向から見て重なる位置に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の像ブレ補正装置。前記第1駆動装置群または前記第2駆動装置群が備える2つの駆動装置は、各々の推力中心ベクトルが、前記光軸を通らない直線上にあり、該2つの駆動装置の推力の合力中心ベクトルが、前記光軸を通るように配置されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の像ブレ補正装置。前記第1駆動装置群または前記第2駆動装置群が備える2つの駆動装置は、大きさが異なり、前記2つの駆動装置は、該2つの駆動装置の推力の合力中心ベクトルが、前記光軸を通るように配置されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の像ブレ補正装置。前記3つの支持部は、ボール部材を有し、前記ベース部材は、前記ボール部材が摺動する摺動面を備え、前記摺動面は、前記D1の外側かつ前記D2の内側に設けられていることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の像ブレ補正装置。前記可動部材と前記ベース部材とを前記光軸と平行な方向に付勢する付勢手段を備え、前記3つの支持部を結ぶ三角形内に、前記付勢ばねの付勢合力中心位置が含まれることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の像ブレ補正装置。請求項1乃至6のいずれか1項に記載の像ブレ補正装置を備えることを特徴とする光学機器。請求項1乃至6のいずれか1項に記載の像ブレ補正装置を備えることを特徴とする撮像装置。特許文献1が開示する撮像装置が備える像ブレ補正装置においては、駆動用のマグネットおよびコイルの大きさは、補正レンズを含む可動部の重さに応じ、像ブレの補正に必要な所定の範囲まで駆動可能なように適切な大きさに設定されている。つまり、可動部が重かったり、像ブレの補正に必要な移動量が大きかったりすると、その分、駆動用のマグネットおよびコイルが大きくなる傾向にある。その結果、像ブレ補正装置全体の小型化を図ることができない。また、特許文献2が開示する手振れ補正装置においては、ボールベアリングは、電磁アクチュエータを避けた場所に4つ配置されている。すなわち、この手振れ補正装置は、4点で支持されている。しかし、幾何学的に、平面は3点によって定義されるものであり、4点目はよほど精度よく構成されない限り、実際には接触しない点になってしまう。4点の位置誤差が生じていると、4点目に接触したりしなかったりすることになる。従って、特許文献2が開示する手振れ補正装置は、4点で支持されるので、可動部を駆動させる度に動きにガタが生じる。また、特許文献2が開示する手振れ補正装置は、電磁アクチュエータが複数設けられているので、この電磁アクチュエータを避けた位置で、手振れ補正装置を3点で支持しようとすると、以下の問題が生じる。すなわち、支持位置を、可動部の重心に対してアンバランスな位置にしか設けることができなくなってしまうか、または支持位置を電磁アクチュエータの外側や内側に配置させなければならなくなってしまう。その結果、装置全体が大型化してしまう。本発明は、可動部中心からの径方向の大きさを抑えつつ、固定部に対して可動部を安定的に移動支持可能とする像ブレ補正装置の提供を目的とする。本発明の一実施形態の像ブレ補正装置は、像ブレを補正する補正部材と、ベース部材と、前記補正部材を保持し、前記ベース部材に対して光軸と平行でない方向へ相対的に移動可能に設けられた可動部材と、前記補正部材を挟んで互いに対向する位置に設けられた2つの駆動装置であって、前記可動部材を第1の方向へ移動させる第1駆動装置群と、前記補正部材を挟んで互いに対向する位置に設けられた2つの駆動装置であって、前記可動部材を前記第1の方向と直交する第2の方向へ移動させる第2駆動装置群と、前記可動部材を前記ベース部材に対して支持する3つの支持部とを備える。前記可動部材が前記ベース部材に対して相対的に移動するために必要な、前記光軸を中心として前記ベース部材に設けられた開口の径をD1、前記ペース部材の外径をD2としたときに、前記第1および第2駆動装置群は、前記D1の外側かつ前記D2の内側に設けられている。また、前記3つの支持部は、前記D1の外側かつ前記D2の内側に設けられている。また、前記3つの支持部を結ぶ三角形内に、前記可動部材の重心が含まれる。本発明の像ブレ補正装置によれば、可動部中心からの径方向の大きさを抑えつつ、固定部に対して可動部を安定的に移動支持することができる。図1は、本実施形態の撮像装置の構成例を示す図である。以下の説明では、可動部が移動可能となっている光軸に垂直な面をX,Y平面と定義する。また、光軸をZ方向とする。図1に示す撮像装置は、レンズ鏡筒10とカメラ本体20とを有するカメラである。レンズ鏡筒10は、ブレ補正ユニット11と駆動制御部12とを備える。また、カメラ本体20は、撮像素子21を備える。ブレ補正ユニット11は、補正レンズL1を光軸Oに垂直な平面内でシフト移動させることによって、像ブレ補正を行う。本実施形態においては、補正レンズL1は、像ブレを補正する補正部材として機能する。レンズ鏡筒10は、補正レンズL1とともに光学系を形成するレンズ群を有している。撮像素子21は、レンズ鏡筒10が有する光学系により、得られる被写体の像を撮像するイメージセンサである。撮像素子21は、CCDChargeCoupledDeviceイメージセンサやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductorイメージセンサを備える。図2は、ブレ補正ユニットの分解斜視図である。図3は、ブレ補正ユニットのベース部材の上面図である。図3中には、必要に応じてベース部材1以外の部品を模式的に示している。図4は、図3に示すブレ補正ユニットのA-A位置における断面図である。図5AおよびBは、ベース部材およびその他の部品を模式的に表した上面図である。ブレ補正ユニット11は、補正レンズL1を光軸Oと垂直な平面内で第1の方向および、第2の方向に移動させることで、手振れなどにより生じる像振れを補正する。第1の方向以下、X方向と記述すると第2の方向以下、Y方向と記述するとは、互いに直交する方向である。ブレ補正ユニット11は、補正レンズL1をX方向第1の方向に駆動する2つの第1駆動コイル2a,2b図3を参照を有する第1駆動装置群を備える。第1駆動コイル部2a,2bは、補正レンズL1を挟んで互いに対向する位置に設けられた2つの駆動装置である。また、ブレ補正ユニット11は、補正レンズL1をY方向第2の方向に駆動する2つの第2駆動コイル3a,3bを有する第2駆動装置群を備える。第2駆動コイル3a,3bも、補正レンズL1を挟んで互いに対向する位置に設けられた2つの駆動装置である。第1駆動装置群と第2駆動装置群とは、互いに独立に駆動制御される。ブレ補正ユニット11は、補正レンズL1の他に、ベース部材1、第1駆動コイル2a,2b、第2駆動コイル3a,3b、レンズホルダ4、ボール5a乃至c、引っ張りばね6a乃至c、センサホルダ7、ホール素子8a,8bを備える。なお、第1駆動コイル2a,2bを第1駆動コイル2とも記述する。第2駆動コイル3a,3bを第2駆動コイル3とも記述する。ボール5a乃至cはボール部材であり、ボール5とも記述する。引っ張りばね6a乃至cを引っ張りばね6とも記述する。ベース部材1は、不図示の他のレンズ群と連動して、光軸Oに沿って移動可能に設けられている。ベース部材1は、外周部に3か所のフォロア1aを有している。フォロア1aは、不図示のカム筒に設けられたカム溝と係合し、このカム溝に倣って光軸Oに沿って移動可能となっている。さらに、ベース部材1には、後述の駆動コイルを保持するコイル保持枠1b、1c,1d,1eが設けられている。コイル保持枠によって駆動コイルが固定される。また、ベース部材1には、後述のボールの転がり面となるボール受け面1f,1g,1hが設けられている。また、ベース部材1には、後述の3つの付勢部材を係止するフック状の第1係止部1i、第2係止部1j、第3係止部1kが設けられている。各々の係止部は、後述の引っ張りばね6を係止している。第1駆動コイル2a,2bは、ベース部材1に第1の方向X方向に2つ設けられたコイル保持枠1b,1cに保持される。第2駆動コイル3a,3bは、ベース部材1に第2の方向Y方向に2つ設けられたコイル保持枠1d,1eに保持される。レンズホルダ4は、レンズホルダ4は、補正レンズL1を保持し、ベース部材1に対して光軸Oと平行でない方向、たとえば直交する方向へ相対的に移動可能に設けられた可動部材である。レンズホルダ4は、中央に設けられたレンズ保持部4aにおいて補正レンズL1を保持する。補正レンズL1の外周部において、X軸上に、2極に着磁された第1マグネット4bと、2極に着磁された第2マグネット4cとが一体に形成されている。第2マグネット4cは、第1マグネット4bに対して光軸Oを挟むようにして配置されている。また、補正レンズL1の外周部において、Y軸上に、2極に着磁された第3マグネット4dと、2極に着磁された第4マグネット4eが一体に成形されている。第4マグネット4eは、第3マグネット4dに対して光軸Oを挟むようにして配置されている。第1マグネット4b、4cは、第1駆動コイル2a,2bに対向する。また、第2マグネット4d,4eは、第2駆動コイル3a,3bに対向する。第1駆動コイル2aおよび2bに電流を流すと磁力が発生し、この磁力と第1マグネット4bおよび第2マグネット4cの磁力との関係で、反発力または吸引力をマグネットが受ける。これにより、第1マグネット4bおよび第2マグネット4cがX方向の駆動力を受けて、レンズホルダ4がX方向に平行移動することが可能となる。第1コイル2aと2bに流す電流の大きさは、同じでも構わないし、異なる大きさでも構わない。同様に、第2コイル3aおよび3bに電流を流すと磁力が発生し、この磁力と第3マグネット4dおよび第4マグネット4eの磁力との関係で、反発力または吸引力をマグネットが受ける。これにより、第3マグネット4dおよび第4マグネット4eがY方向の駆動力を受けて、レンズホルダ4がY方向に平行移動することが可能となる。第2コイル3aと3bに流す電流の大きさは、同じでも構わないし、異なる大きさでも構わない。ベース部材1のボール受け面1f,1g,1hと対向する位置に、ボール保持枠4f,4g,4hが設けられている。ボール5は、ボール保持枠の枠内において摺動する。また、ボール保持枠は、ボール5の光軸方向の受け面にもなっている。また、ベース部材1は、引っ張りばね6を係止するフック形状からなる第1係止部4i、第2係止部4j、第3係止部4kを備えている。3つのボール5a乃至5cは、ベース部材1とレンズホルダ4に挟まれるようにして配置される。図4には、ボール5aが示されるが、ボール5b部、5c部についても同様の構造でベース部材1とレンズホルダ4に挟まれている。図4に示すように、ベース部材1のボール受け面1fと、凹形状からなるレンズホルダ4のボール受け枠4f内の平面部とで、ボール5aが光軸方向に挟み込まれている。ベース部材1に対して、ボールによる転がり摩擦によって、レンズホルダ4は移動可能に保持されている。すなわち、ボールおよびボール受け面は、レンズホルダ4をベース部材1に対して支持する3つの支持部として機能する。そして、ボール受け面は、ボール5が摺動する摺動面として機能する。レンズホルダ4の移動に伴ってボール5aが転がり、その転がり範囲は、レンズホルダ4のボール受け枠4fの外壁によって規制されている。ベース部材1のボール受け面1fの大きさは、転がり範囲内でボール5aが接する範囲以上になっている。引っ張りばね6は、ベース部材1とレンズホルダ4とを、ボール5を挟み込む方向すなわち光軸Oと平行な方向に付勢する付勢手段として機能する。具体的には、ベース部材1に設けられた係止部1i、1j、1kと、レンズホルダ4に設けられた係止部4i、4j、4kのそれぞれに、引っ張りばね6a,6b,6cの端部を引っかけることで付勢している。また、3つの引っ張りばね6による合力の中心位置は、3つのボール受け面を結んでできる三角形T1後述内に在るような配置関係になっている。センサホルダ7図1を参照は、ホール素子8を保持しており、ベース部材1に固定される部品である。ホール素子8は、磁気を検出する磁気センサである。図2に示す第1ホール素子8aは、レンズホルダ4に形成された第1マグネット4aと所定の間隔を保って対向する位置に設置される。レンズホルダ4の移動に伴って第1マグネット4bが移動することによって起こる磁力の変化を第1ホール素子8aが検知し、レンズホルダ4のX方向の位置検出を行う。第2ホール素子8bは、レンズホルダ4に形成された第4マグネット4eと所定の間隔を保って対向する位置に設置される。レンズホルダ4の移動に伴って第4マグネット4eが移動することによって起こる磁力の変化を第2ホール素子8bが検知し、レンズホルダ4のY方向の位置検出を行い、駆動制御部12に出力している。像ブレ補正動作を行うときには、駆動制御部12は、ホール素子8が出力する信号に基づいて補正レンズL1の位置を算出する。そして、駆動制御部12は、算出した補正レンズL1の位置と、不図示の振れセンサから得た振れ情報とに基づいて補正レンズL1の駆動量を算出し、駆動電流を第1駆動コイル2および第2駆動コイル3へ供給する。撮影開始時には、まず、駆動制御部12は、補正レンズL1を初期位置へ移動させるセンタリング動作を行う。初期位置とは、補正レンズL1の光軸と、光学系を形成するほかのレンズ群の光軸とが一致する位置である。このセンタリング動作を行うことにより、撮影中にブレ補正動作で補正レンズL1が移動可能な範囲がすべての方向について略等しくなり、撮影中におけるどのような振れに対しても有効な像ブレ補正動作を行える。また、像ブレ補正動作を行わない場合には、補正レンズL1を初期位置に保った状態で撮影を行う。次に、本発明の実施例1について図3乃至7を参照して説明する。実施例1では、図4に示すように、ボール受け面1fは、その一部が第2駆動コイル3aと光軸方向から見て重なる位置に配置される。同様にして、ボール受け面1gは、その一部が第1駆動コイル2bと光軸方向から見て重なる位置に配置される。図3は、ベース部材1の上面図を示す。三角形T1は、ボール受け面1f,1g,1hのそれぞれの中心を結ぶことによってできた三角形である。点Gは、レンズホルダ4が初期位置にあるときの重心位置である。S1は、レンズホルダ4の重心位置Gがレンズホルダ4の可動範囲内における範囲である。この例では、第1駆動コイル2および第2駆動コイル3は、光軸Oを中心としたときの直径D1より外側であって、直径D2よりも内側に配置される。直径D1は、例えば、レンズホルダ4がベース部材1に対して相対的に移動するために必要な、光軸Oを中心としてベース部材1に設けられた開口の径である。直径D2は、例えば、ベース部材1の外径またはブレ補正ユニット11の外径である。また、この例では、3点の支持部として機能するボール受け面1f,1g,1hも、直径D1より外側であって、直径D2よりも内側に配置される。実施例1では、図3で示される三角形T1内に、範囲S1が入るような関係になるようにボール受け面1f、1g、1hの位置を決める。すなわち、ベース部材1を支持する3つの支持部を結ぶ三角形内に、レンズホルダ4の重心Gが含まれる。これにより、レンズホルダ4がベース部材1固定部に対して安定的に可動することができる。ここで、図5Aに示されるボール受け面の位置を想定する。図5Aにおいては、ベース部材1を201と表、ボール受け面のそれぞれを201f、201g、201hと表記する。ボール受け面101f、101g、101hをコイルと光軸方向から見て重ならないような位置に設けようとすると、範囲S1は3つのボール受け面201f,201g,201hを結んで作られる三角形T2からはみ出すことになる。このことは、レンズホルダ4が可動して三角形T2からはみ出た位置にあるとき、安定的に支持されず、レンズホルダが傾く可能性があることを示しており、好ましくない。また、図5Bに示されるボール受け面の位置を想定する。図5Bにおいては、ベース部材1に対応する部品をベース部材201と表し、ボール受け面のそれぞれを201f、201g、201hと表記する。図5Bに示す例では、ボール受け面201’f乃至201’hは、駆動コイル2、3と重ならない位置で、径方向に隣接する位置に設けられている。範囲S1は、3つのボール受け面201f,201g,201hを結んで作られる三角形T2からはみ出ることなく形成可能である。しかし、図5Bに示すベース部材201’では、ボール受け面を径方向に広げて設置しているため、ブレ補正ユニットが大型化する。実施例1では、図3を参照して説明した位置にボール受け面が配置されている。すなわち、3つのボール受け面のうちの少なくとも1つのボール受け面は、第1駆動装置群が含む第1駆動コイル2または第2駆動装置群が含む第2駆動コイル3と光軸O方向に重なる位置に設けられている。これにより、ブレ補正ユニット11の小型化を図ることができ、かつ、可動可能であるレンズホルダ4を安定的に保持することができる。さらに、実施例1では、ボール受け面が駆動コイルと光軸方向から見て重なる位置は、駆動コイルに通電したときにマグネットの駆動方向に磁力を発生させる部分とは別の部分にて重ならせている。図6は、駆動コイルの上面図である。Aは、マグネットの駆動方向Fに対して、駆動力を及ぼす磁力を発生させるコイルのエリアである。レンズホルダ4のマグネットはエリアAに対向する大きさとし、効率よく駆動力が得られるようにしている。本実施の形態では、図6におけるエリアAを避けたエリアにおいてボール受け面を設置しており、駆動マグネットの大きさを犠牲にすることなく、ボール受け面の設置が可能である。また、本実施例では、3つの引っ張りばね6の付勢合力中心位置が、三角形T1の内側になるように、ボール受け面を配置している。これにより、レンズホルダ4がベース部材1に対して、さらに安定的に支持されて可動できる。図7は、実施例2におけるベース部材の構成を説明する図である。以下に、図7を参照して、ベース部材301における第1コイル302a,bおよび第2コイル303a,bの位置と、ボール受け面301f,301g,301hの関係を説明する。図7中に示されたもの以外の部材は、実施例1の説明において述べた部材と同じである。符号は実施例1と同様のものはそのまま用い、実施例1から変更したものについては、実施例1に対応させた符号を用いる。例えば、実施例1において1aに相当する符号は、実施例2では301aである。実施例2のブレ補正ユニットが備える構成部品については、実施例1のブレ補正ユニットが備える構成部品と同様である。第1コイル302aおよび302bは、それぞれ、光軸Oを中心に180度回転対称位置に設けられている。第1コイル302a、302bの推力中心ベクトルFx1、Fx2は、光軸Oを通らない直線上にある。推力中心ベクトルは、コイルによる駆動出力の中心ベクトルである。本実施例では、第1コイル302aにおける駆動出力と、第1駆動コイル302bにおける駆動出力を同じにすることにより、コイルへの通電によって得られる2つの駆動合力は、光軸Oを通るベクトルとなる。すなわち、第1コイル302a,302bの推力の合力中心ベクトルが、光軸Oを通る。これにより、レンズホルダ4は所定のX方向へ移動する。同様にして、第2駆動コイル303aおよび第2駆動コイル303bは、それぞれ、光軸Oを中心に180度回転対称になる位置に設けられている。第2コイル303a、303bの推力中心ベクトルFy1、Fy2は、光軸Oを通らない直線上にある。本実施例では、第2駆動コイル303aにおける駆動出力と、第2駆動コイル303bにおける駆動出力を同じにすることにより、コイルへの通電によって得られる2つの駆動合力は、光軸Oを通るベクトルとなる。すなわち、第2コイル303a,303bの推力の合力中心ベクトルが、光軸Oを通る。これにより、レンズホルダ4は所定のY方向へ移動する。実施例2の像ブレ補正ユニットでは、可動部レンズホルダを光軸Oと直交する平面内でX方向およびY方向にシフト移動させるようにするので、前述のような配置関係および出力関係である。しかし、可動部自体を自由にシフトおよび回転するようなブレ補正ユニットを構成しようとするならば、配置関係および出力関係は前述の限りではない後述する実施例3についても同様である。図7に示すように、ボール受け面301f,301g,301hの中心を結んで作られた三角形T3は、レンズホルダ4の重心可動範囲S1を包括した関係である。これは、第1駆動コイル302および第2駆動コイル303をブレ補正ユニット内で偏らせるような配置にしたことによって、ボール受け面のスペース確保が可能になったことによるものである。実施例2のブレ補正ユニットは、三角形T3がS1を包括しているので、ボール受け面を像ブレ補正装置に対して径方向でコイルに隣接させることなくブレ補正ユニット11の小型化が可能でありながら、レンズホルダ4を安定的に保持することができる。また、実施例2のブレ補正ユニットは、次のような特徴もある。このブレ補正ユニットにおいては、第1駆動コイル302と第2駆動コイル303の各々が含む駆動コイル同士が、X方向またはY方向に偏って配置される。これにより、駆動コイルを配置しないスペースを有効的に確保し、そのスペースを例えばブレ補正ユニットに隣接する部品から突出する部品を挿入させるスペースに利用したり等の有効活用が可能となる。なお、実施例1と同様に、ボール受け面を駆動コイルと光軸方向から見て重なるように設けるようにしてもよい。これにより、さらなるスペースの有効活用や、ボール受け面の安定的な保持を可能にする配置にすることができる。図8は、実施例3におけるベース部材の構成を説明する図である。以下に、図8を参照して、ベース部材401における第1駆動コイル402a,bおよび第2駆動コイル403a,bの位置と、ボール受け面401f,401g,401hの関係を説明する。図8中に示されたもの以外の部材は、実施例1の説明において述べた部材と同じである。符号は実施例1と同様のものはそのまま用い、実施例1から変更したものについては、実施例1に対応させた符号を用いる。例えば、実施例1において1aに相当する符号は、実施例2では401aである。実施例3のブレ補正ユニットが備える構成部品については、実施例1のブレ補正ユニットが備える構成部品と同様である。図8に示すように、第1駆動コイル402a、402bは、それぞれ,推力中心ベクトルが光軸Oを通るような位置に設けられている。また、第1駆動コイル402aと第1駆動コイル402bとは、大きさが異なる。これにより、2つの第1駆動コイルの駆動出力は異なるが、推力中心ベクトルはどちらも光軸Oを通っているので、2つの第1駆動コイルによって発生する駆動合力によって、レンズホルダ4は所定のX方向へ安定的に移動する。また、第2駆動コイル403a、403bは、それぞれ、推力中心ベクトルが光軸Oを通るような位置に設けられている。また、第2駆動コイル403aと第2駆動コイル403bとは、大きさが異なる。これにより、2つの第2駆動コイルの駆動出力は異なるが、推力中心ベクトルはどちらも光軸Oを通っているので、2つの第2駆動コイルによって発生する駆動合力によって、レンズホルダ4は所定のY方向へ安定的に移動する。図8に示すように、ボール受け面401f,401g,401hの中心を結んで作られた三角形T4は、レンズホルダ4の重心可動範囲S1を包括した関係である。これは、第1駆動コイル402aと402bの大きさを異ならせ、第2駆動コイル403aと403bの大きさを異ならせたことによって、駆動力を確保しながら、ボール受け面のスペース確保をしたことによるものである。実施例3のブレ補正ユニットは、三角形T3がS1を包括しているので、ボール受け面をブレ補正ユニットに対して径方向でコイルに隣接させることなくブレ補正ユニットの小型化が可能でありながら、レンズホルダを安定的に保持できる。また、実施例3のブレ補正ユニットは、次のような特徴もある。第1駆動コイル402のそれぞれ2つと第2駆動コイル403のそれぞれ2つのサイズを変えることによって、できるだけ駆動出力を大きくしながら、駆動コイルを配置しないスペースを有効的に確保することができる。具体的には、駆動コイルを配置しないスペースを、例えば、ブレ補正ユニット11に隣接する部品から突出する部品を挿入させるスペースに利用したりすることが可能となる。なお、実施例1と同様に、ボール受け面を駆動コイルと光軸方向から見て重なるように設けるようにしてもよい。これにより、さらなるスペースの有効活用や、ボール受け面の安定的な保持を可能にする配置にすることができる。以上説明した実施例に限定されることなく、種々の変形や変更が可能であって、それらも本発明の範囲内である。上述した実施例では、補正レンズL1を移動させてブレ補正動作を行う例を示したが、これに限らず、例えば、ブレ補正ユニットが、撮像素子をその撮像面に平行な面内で移動させてブレ補正を行うようにしてもよい。すなわち、撮像素子が像ブレを補正する補正部材として機能するようにしてもよい。また、上述した実施例では、補正レンズL1の位置を検出する位置検出手段としてホール素子9を用いる例を示した。しかし、この位置検出手段として、例えば、MIMagnetoImpedanceセンサ、磁気共鳴型磁界検出素子、MRMagnetoResistance素子等、磁気を感知する他の磁気センサを用いてもよい。また、磁気センサに限らずに、光学的に位置検出を行う光センサを位置検出手段に用いてもよい。また、本実施形態のブレ補正ユニットを備える撮像装置として、静止画撮影を主な目的としたデジタルスチルカメラを例に挙げて説明したが、本実施形態の撮像装置は、これに限定されない。撮像装置は、例えば、フィルムカメラであってもよいし、動画撮影を主な目的とするビデオカメラであってもよいし、他の種類の撮像装置であってもよい。また、デジタル一眼レフカメラに用いられるような交換レンズのような光学機器であってもよい。"