"無線通信機能を備えた情報処理装置において、前記情報処理装置の傾きを検出する傾き検出部と、無線通信用のアンテナからの電波の出力を変化させる出力可変部と、前記傾き検出部による検出結果に基づき、前記情報処理装置の筐体における所定の外面の水平面に対する傾きが所定角度以内である場合には、前記出力可変部に対して前記アンテナからの電波の出力を所定値以下に低下させる出力制御部と、を有することを特徴とする情報処理装置。前記出力制御部は、前記所定の外面に沿った全方向についての水平面に対する傾きが前記所定角度以内である場合に、前記アンテナからの電波の出力を前記所定値以下に低下させることを特徴とする請求項1記載の情報処理装置。前記筐体の1つの面には画像を表示する表示部が搭載され、前記所定の外面は、前記筐体の外面のうち前記表示部が搭載された外面に対向する面であることを特徴とする請求項1または2記載の情報処理装置。無線通信機能を備えた情報処理装置における電波強度制御方法であって、前記情報処理装置が、前記情報処理装置の筐体における所定の外面の水平面に対する傾きが所定角度以内かを判定し、前記所定の外面の水平面に対する傾きが前記所定角度以内である場合に、前記情報処理装置が備える無線通信用のアンテナからの電波の出力を所定値以下に低下させる、ことを特徴とする電波強度制御方法。無線通信機能を備えたコンピュータで実行されるプログラムにおいて、前記コンピュータに、前記コンピュータの筐体における所定の外面の水平面に対する傾きが所定角度以内かを判定し、前記所定の外面の水平面に対する傾きが前記所定角度以内である場合に、前記コンピュータが備える無線通信用のアンテナからの電波の出力を所定値以下に低下させる、処理を実行させることを特徴とするプログラム。ところで、SARの基準についての解釈は、国によって若干の違いがある。例えば、SARを制限する対象として膝や太股を含める国とそうでない国とがある。SARを制限する対象として膝や太股が含まれる場合には、例えば、座った状態で情報処理装置を膝の上に置いて使用するようなときに、情報処理装置から鉛直下方向に対する放射電波を制限する必要が出てくる。アンテナがディスプレイ部の外枠付近に搭載されたノートPCでは、ノートPCを膝の上に置いて使用した場合でも、アンテナと太股や膝との距離はSAR基準を満たす程度に十分保たれる。また、ノートPC形態とタブレット形態の両使用形態を採りうる、いわゆるコンバーチブル型のPCを膝の上に置いた場合でも、PC本体やディスプレイ部の厚さがある程度あれば、タブレット形態におけるアンテナと太股や膝との距離を離すことができる。しかしながら、近年、コンバーチブル型PCの薄型化が進んでいることから、アンテナと太股や膝との距離を、SARの基準を満たすように十分にとることができなくなりつつある。この点において、スレート型平板型の情報処理装置も同様である。また、それら機器に限らず、各種情報処理装置は薄型化が要求され、薄型の情報処理装置では、アンテナが装置内部や上側に搭載されていたとしても、鉛直下側に位置する太股や膝との距離を十分保てなくなりつつあることが問題となっていた。本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、鉛直下方向に接近した人体に対する電波の放射量を低減した情報処理装置、電波強度制御方法およびプログラムを提供することを目的とする。上記目的を達成するために、無線通信機能を備えた情報処理装置が提供される。この情報処理装置は、傾き検出部、出力可変部および出力制御部を有する。傾き検出部は、情報処理装置の傾きを検出する。出力可変部は、無線通信用のアンテナからの電波の出力を変化させる。出力制御部は、傾き検出部による検出結果に基づき、情報処理装置の筐体における所定の外面の水平面に対する傾きが所定角度以内である場合には、出力可変部に対してアンテナからの電波の出力を所定値以下に低下させる。また、上記目的を達成するために、上記の情報処理装置と同様の処理を実行する電波強度制御方法が提供される。さらに、上記目的を達成するために、上記の情報処理装置と同様の処理をコンピュータに実行させるプログラムが提供される。上記の情報処理装置および電波強度制御方法によれば、情報処理装置の鉛直下方向に接近した人体に対する電波の放射量を低減できる。また、上記のプログラムによれば、コンピュータの鉛直下方向に接近した人体に対する電波の放射量を低減できる。以下、実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。第1の実施の形態図1は、第1の実施の形態に係る情報処理装置の構成例を示す図である。図1に示す情報処理装置1は、無線通信機能を備える。情報処理装置1の筐体の内部または筐体の外面付近には、無線通信の際に無線信号の送受信を行うアンテナ11が設けられている。また、情報処理装置1は、傾き検出部12、出力可変部13および出力制御部14を備えている。傾き検出部12は、情報処理装置1の傾きを検出する。傾き検出部12は、少なくとも、情報処理装置の筐体における所定の面と、水平面との角度を検出することが可能になっている。出力可変部13は、出力制御部14の制御の下で、アンテナ11からの電波の強度を変化させる。出力制御部14は、傾き検出部12の検出結果に基づいて、出力可変部13の動作を制御する。例えば、出力制御部14は、前述の基準平面の水平面に対する傾きが所定の角度θth以内である場合には、出力可変部13に、アンテナ11からの電波の強度を所定強度以下に低下させる。なお、基準平面の水平面に対する傾きがθth以内であるとは、基準平面と水平面とのなす角度の絶対値がθth以下であることを指す。ここで、図1の上側には、情報処理装置1の筐体の断面の一例を示す。図1の例では、情報処理装置1の筐体10は、略平板状の外形を有する。この図1では、略平板状の筐体10における主たる2つの面厚さ方向に直交する面を、便宜的に上面10aおよび下面10bと呼ぶことにする。上面10aと下面10bとは、略平行である。図1に示す断面図は、筐体10における上面10aおよび下面10bに平行な方向から見た、筐体10の断面を示す。また、基準平面Pは、下面10bに平行であるものとする。上面10aには、例えば、画像の表示部や、ユーザによる入力操作を受け付ける入力部など、情報処理装置1の通常使用時にユーザの顔側に向けられる機構が設けられる。このような場合、情報処理装置1は、基準平面Pの水平面Hに対する傾きがθth以内すなわち、基準平面Pと水平面Hとのなす角度θの絶対値がθth以下であることを検出することで、座った状態のユーザの膝や太股の上に情報処理装置1が載置されたと推定する。情報処理装置1がユーザの膝や太股の上に載置されて使用される状態では、情報処理装置1の下面10bがユーザの膝や太股に接触しており、アンテナ11とユーザの膝や太股とが接近する。これに対し、出力制御部14は、基準平面Pの水平面Hに対する傾きがθth以内であるとき、アンテナ11からの電波の強度を低下させることで、アンテナ11に対して鉛直下方向に接近したユーザの身体に対して放射される電波の強度を低減させる。特に、筐体10の厚さが薄いほど、情報処理装置1がユーザの膝や太股の上に載置されたときに、アンテナ11と膝や太股との距離が短くなる。このように、筐体10が薄型化された場合でも、出力制御部14の制御により、膝や太股へ放射される電波の強度は低減され、例えば、膝や太股に対する局所SARは基準値以下に留まる。なお、基準平面Pは、筐体10において、表示部や入力部が設けられる面に対向する面図1では下面10bに平行とされることが望ましい。これにより、ユーザの膝や太股と情報処理装置1との距離は正確に推定される。また、出力制御部14は、基準平面Pに沿った全方向と水平面Hとのなす角度の絶対値がθth以内である場合に、アンテナ11からの電波の強度を所定強度以下とすることが望ましい。このような制御を可能にする一例として、基準平面Pに沿った互いに直交する2つの直線と、水平面Hとの角度の絶対値が、両方ともθth以内である場合に、アンテナ11からの電波の強度を所定強度以下としてもよい。また、図1に示した筐体10は、情報処理装置1の構成の一部であってもよい。例えば、ノートPCは、一般的に、キーボードを備える第1の筐体と表示部を備える第2の筐体とが、ヒンジを介して接続された構成を有する。このような場合、図1に示した筐体10は、キーボードを備える第1の筐体とされればよい。これにより、第1の筐体内またはその外面にアンテナ11を設けた場合に、このアンテナ11に接近したユーザの膝や太股に放射する電波の強度は低減される。第2の実施の形態次に、情報処理装置の例として、スレート型の情報処理装置について説明する。図2は、第2の実施の形態に係る情報処理装置の外形の例を示す図である。図2に示す情報処理装置100は、例えば、ユーザが携帯可能な可搬型のPCである。情報処理装置100は、例えば、内蔵されるバッテリからの電源によって駆動可能である。情報処理装置100の筐体は、略平板状の形状を有し、筐体における1つ面には、タッチパネル式のディスプレイ101が設けられる。また、筐体におけるディスプレイ101取り付け面に接する側面のうちの1つには、クレードル接続ジャック102が設けられている。クレードル接続ジャック102には、後述するクレードルに設けられたコネクタが差し込まれる。さらに、情報処理装置100は、無線通信機能を備える。情報処理装置100は、例えば、3G3rdGeneration携帯電話の広域無線通信回線網を通じて無線通信を行う。情報処理装置100は、無線通信を行うためのアンテナ103を、筐体の内部または筐体の外面に備える。図2の例では、アンテナ103は、略平板状の筐体の外縁部に近接する位置に設けられている。図3は、クレードルの外形の例を示す図である。なお、図3には、クレードルとともに、このクレードルに接続される情報処理装置も示している。また、図4は、情報処理装置とクレードルとが接続された状態を示す図である。クレードル200には、情報処理装置100と接続するためのコネクタ201が設けられている。情報処理装置100に設けられたクレードル接続ジャック102に対して、クレードル200のコネクタ201が差し込まれることで、図4に示すように、情報処理装置100は、直立した状態でクレードル200に接続される。なお、クレードル200には、例えば、ACAlternatingCurrentアダプタが接続される。クレードル200と接続した情報処理装置100は、ACアダプタによってAC/DCDirectCurrent変換された直流電力をコネクタ201を通じてクレードル200から受け、その電力によって駆動することができる。図5は、情報処理装置のハードウェア構成例を示す図である。情報処理装置100は、CPUCentralProcessingUnit111によって装置全体が制御されている。CPU111には、バス119を介して、RAMRandomAccessMemory112と複数の周辺機器とが接続されている。RAM112は、情報処理装置100の主記憶装置として使用される。RAM112には、CPU111に実行させるOSOperatingSystemプログラムやアプリケーションプログラムの少なくとも一部が一時的に格納される。また、RAM112には、CPU111による処理に必要な各種データが格納される。バス119に接続されている周辺機器としては、フラッシュメモリ113、グラフィック処理回路114、入力インタフェースI/F115、メモリカードインタフェース116、無線通信回路117およびI/OInOut処理回路118がある。フラッシュメモリ113は、情報処理装置100の二次記憶装置として使用される。フラッシュメモリ113には、OSプログラム、アプリケーションプログラム、および各種データが格納される。なお、二次記憶装置としては、HDDHardDiskDriveなどの他の種類の不揮発性記憶装置が使用されてもよい。グラフィック処理回路114には、ディスプレイ101が接続されている。グラフィック処理回路114は、CPU111からの命令に従って、画像をディスプレイ101に表示させる。入力インタフェース115には、入力デバイスとして、ディスプレイ101の表示面に設けられたタッチパネル101aが接続されている。入力インタフェース115は、タッチパネル101aからの出力信号をCPU111に送信する。メモリカードインタフェース116には、記憶デバイスとしてフラッシュメモリなどを用いた可搬型記憶装置であるメモリカード116aが接続される。メモリカードインタフェース116は、メモリカード116aから読み出したデータをCPU111に出力する。また、メモリカードインタフェース116は、CPU111から書き込みが要求されたデータをメモリカード116aに書き込む。無線通信回路117は、3G携帯電話の広域無線通信回線網を通じて無線通信を行う。無線通信回路117には、出力調整部121を介してアンテナ103と接続され、無線通信回路117は、アンテナ103を用いて電波の送受信を行う。出力調整部121は、無線通信回路117からアンテナ103に対して出力される電圧を調整することで、アンテナ103から出力される電波の強度を変化させる。なお、無線通信回路117は、例えば、WiMAXWorldwideInteroperabilityforMicrowaveAccessなど、広域無線通信網を通じて通信する他の方式によって無線通信する回路であってもよい。I/O処理回路118には、CPU111と他のデバイスとの間で情報を送受信できるようにする回路である。I/O処理回路118には、出力調整部121、重力センサ122およびクレードル検出部123が接続されている。I/O処理回路118は、CPU111からの要求に応じて、出力調整部121に、アンテナ103から出力される電波の強度を変化させる。重力センサ122は、情報処理装置100の傾きを検出するセンサであり、例えば、2つ以上の軸方向に対する重力加速度を検知するセンサを備える。I/O処理回路118は、重力センサ122による傾き検出結果を、CPU111に送信する。なお、情報処理装置100の傾きを検出するセンサとしては、例えば、重力センサと他の加速度センサとを組み合わせるなど、様々なセンサを用いることができる。クレードル検出部123は、クレードル接続ジャック102に対してクレードル200のコネクタ201が接続されたか否かを検出する。I/O処理回路118は、クレードル接続ジャック102によるコネクタ201接続の検出結果を、CPU111に送信する。ここで、図6は、出力調整部の構成例を示す図である。出力調整部121は、例えば、スイッチ121a,121bおよびアッテネータ121cを備える。一方、無線通信回路117は、アンテナ103の接続端子103a,103bとそれぞれ接続線を介して接続するためのアンテナ接続端子117a,117bを備えている。なお、図6では、アンテナ103と無線通信回路117との間の接続線を太線で示している。出力調整部121は、例えば、アンテナ103の接続端子103aと無線通信回路117のアンテナ接続端子117aとの間に挿入されている。スイッチ121a,121bは、I/O処理回路118からの制御信号に応じて、接続端子103aとアンテナ接続端子117aとの間の接続線の経路を、アッテネータ121cを通る経路とアッテネータ121cをバイパスする経路との間で切り替える。スイッチ121a,121bによってアッテネータ121cを通る経路に切り替えられた場合には、アッテネータ121cをバイパスする経路に切り替えられた場合と比較して、アンテナ103から放射される電波の強度が低下する。なお、アッテネータ121cの抵抗値は、情報処理装置100の底面がユーザの身体と接触したときに、アンテナ103からの放射電波がユーザの身体に与える影響がSARの基準を満たすように設定される。また、スイッチ121a,121bは、初期状態定常状態ではアッテネータ121cを通る経路を選択するものとする。これにより、例えば、CPU111によるアプリケーションプログラムの実行の異常などによって出力調整部121の制御が行われない場合には、アンテナ103から放射される電波の強度はアッテネータ121cによって低下された状態となる。なお、アンテナ103から放射される電波の強度を可変にする方法としては、図6のようにアッテネータを使用する例に限らず、例えば、無線通信回路117内に、CPU111からの制御の下で電波の強度を変化させる機構を設けてもよい。次に、図7は、情報処理装置が備える処理機能の例を示すブロック図である。情報処理装置100は、表示方向制御部141および出力制御部142を備える。表示方向制御部141および出力制御部142の各処理は、例えば、CPU111が所定のプログラムを実行することで実現される。例えば、表示方向制御部141の処理は、アプリケーションプログラムの実行によって実現され、出力制御部142の処理は、BIOSBasicInputOutputSystemプログラムの実行によって実現されてもよい。また、表示方向制御部141および出力制御部142の各処理の少なくとも一部が、専用の処理回路によって実現されてもよい。例えば、表示方向制御部141の処理の一部を、グラフィック処理回路114が実行してもよい。表示方向制御部141は、重力センサ122からの情報処理装置100の傾き検出結果に応じて、ディスプレイ101における画像の表示方向を変化させる。出力制御部142は、重力センサ122からの傾き検出結果と、表示方向制御部141が制御する表示方向の状態と、クレードル検出部123によるクレードル200と接続しているかの検出結果とに応じて、出力調整部121による電波強度調整動作を制御する。ここで、表示方向制御部141による表示方向の制御処理について説明する。まず、図8は、情報処理装置における方向の定義を示す図である。この図8は、情報処理装置100を、ディスプレイ101が搭載された面に垂直な方向から見た図である。以下の説明では、情報処理装置100の筐体の面のうち、ディスプレイ101が搭載された面を表示面、この表示面に対向する面を底面と呼ぶことにする。本実施の形態では、表示面と底面とは平行である。また、表示面の4辺に接続する4つの側面SD1~SD4を次のように定義する。側面SD1は、クレードル接続ジャック102が設けられた側面であり、側面SD2は、側面SD1に対向する側面である。従って、情報処理装置100がクレードル200に接続された状態では、図8のように、側面SD1が下側になり、側面SD2が上側になる。側面SD3は、側面SD1が下側にある場合に左側に位置する面であり、側面SD4は、側面SD1が下側にある場合に右側に位置する面である。なお、本実施の形態では例として、無線通信用のアンテナ103は、側面SD2に近接した位置に設けられるものとする。さらに、情報処理装置100の傾きを表すための基準軸A1,A2を、次のように定義する。基準軸A1,A2は、ともに表示面および底面に平行で、かつ、互いに直交する。基準軸A1は、側面SD1を下側、側面SD2を上側としたときに、上下方向を示す。基準軸A2は、側面SD3を左側、側面SD4を右側としたときに、左右方向を示す。情報処理装置100の傾きを示す角度を、表示面を上側に向け、表示面および底面を水平にした状態を基準として、次のように定義する。表示面を上側に向け、表示面および底面が水平である場合、基準軸A1と水平面とのなす角度は0度であり、基準軸A2と水平面とのなす角度も0度である。基準軸A1が0度の状態から、側面SD2が上側になるように情報処理装置100が回転されたとき、基準軸A1と水平面とのなす角度はプラス方向に変化する。一方、基準軸A1が0度の状態から、側面SD1が上側になるように情報処理装置100が回転されたとき、基準軸A1と水平面とのなす角度はマイナス方向に変化する。基準軸A2が0度の状態から、側面SD4が上側になるように情報処理装置100が回転されたとき、基準軸A2と水平面とのなす角度はプラス方向に変化する。一方、基準軸A2が0度の状態から、側面SD3が上側になるように情報処理装置100が回転されたとき、基準軸A2と水平面とのなす角度はマイナス方向に変化する。図9は、ディスプレイにおける画像の表示方向の遷移例を示す図である。表示方向制御部141は、ディスプレイ101における画像の表示方向を、図9に示す4つの状態C1~C4になるように制御する。表示方向制御部141は、重力センサ122による傾き検出結果に基づき、画像の表示方向を、これら4つの状態C1~C4のそれぞれから、他の3つの状態のいずれにも遷移させることができる。状態C1は、情報処理装置100の最も標準的な使用状態を示す。状態C1では、側面SD1が画像の下側、側面SD2が画像の上側、側面SD3が画像の左側、側面SD4が画像の右側になるように、ディスプレイ101上に画像が表示される。状態C2は、ディスプレイ101に表示される画像が、状態C1から180度回転されて表示される状態である。状態C2では、側面SD2が画像の下側、側面SD1が画像の上側、側面SD4が画像の左側、側面SD3が画像の右側になるように、ディスプレイ101上に画像が表示される。表示方向制御部141は、例えば、状態C1のように画像を表示させているときに、側面SD1側が持ち上げられて、基準軸A1と水平面との角度が-θth1より大きい状態から-θth1以下に変化した場合に、状態C2のように画像の表示方向を変化させる。また、表示方向制御部141は、例えば、状態C2のように画像を表示させているときに、側面SD2側が持ち上げられて、基準軸A1と水平面との角度がθth1以上に変化した場合に、状態C1のように画像の表示方向を変化させる。状態C3は、ディスプレイ101に表示される画像が、状態C1から右回りに90度回転されて表示される状態である。状態C3では、側面SD3が画像の下側、側面SD4が画像の上側、側面SD2が画像の左側、側面SD1が画像の右側になるように、ディスプレイ101上に画像が表示される。状態C4は、ディスプレイ101に表示される画像が、状態C1から左回りに90度回転されて表示される状態である。状態C4では、側面SD4が画像の下側、側面SD3が画像の上側、側面SD1が画像の左側、側面SD2が画像の右側になるように、ディスプレイ101上に画像が表示される。表示方向制御部141は、例えば、状態C3のように画像を表示させているときに、側面SD3側が持ち上げられて、基準軸A2と水平面との角度が-θth1以下に変化した場合に、状態C4のように画像の表示方向を180度回転させる。また、表示方向制御部141は、例えば、状態C4のように画像を表示させているときに、側面SD4側が持ち上げられて、基準軸A2と水平面との角度がθth1以上に変化した場合に、状態C3のように画像の表示方向を180度回転させる。なお、状態C1~C4のいずれの状態でも、ディスプレイ101に表示した画像の下方向にユーザの身体特に腹部付近や脚の付け根付近が位置する可能性が高い。ここで、状態C2では、側面SD2がユーザの身体の側に向くことになる。本実施の形態では、側面SD2に近接する位置にアンテナ103が搭載されているので、状態C2では、アンテナ103がユーザの身体に接近する。そこで、出力制御部142は、表示方向制御部141から画像の表示方向がいずれの状態であるかを示す情報を取得し、状態C2に遷移したことを認識した場合に、アンテナ103から放射される電波の強度を低下させるように出力調整部121を制御する。次に、出力制御部142の処理について説明する。図10は、情報処理装置がユーザの脚の上で使用される場合の使用状態の例を示す図である。情報処理装置100は、座った状態のユーザ300の膝または太股の上以下、単に脚の上と言うで使用される場合がある。図10の中央図に示すように、ユーザ300の脚の上で使用される場合、情報処理装置100は、表示面が上方に向けられ、かつ底面が水平になる状態になる。このように情報処理装置100がユーザ300の脚の上で使用される場合、情報処理装置100に搭載されたアンテナ103と、アンテナ103の鉛直下方向に位置するユーザ300の脚膝または太股との距離が接近する。特に、情報処理装置100が薄型化されるほど、アンテナ103とユーザ300の脚との距離は近くなり、アンテナ103からユーザの脚に対して放射される電波の強度が高くなる。そこで、情報処理装置100の出力制御部142は、重力センサ122による傾きの検出結果に基づき、情報処理装置100の底面が水平であると判定した場合に、アンテナ103から放射される電波の強度を低下させるように出力調整部121を制御する。これにより、情報処理装置100がユーザ300の脚の上に載置されて使用された場合でも、SARの基準が満たされるようにする。ただし、情報処理装置100がユーザ300の脚の上で使用される場合には、情報処理装置100の傾きは安定せず、情報処理装置100の底面が完全に水平であるとは限らない。例えば、図10の左図のように、情報処理装置100の底面が水平面Hに対してある角度傾斜して、情報処理装置100の端部のうちユーザ300から見て前方側の端部が手前側の端部より高くなる場合がある。あるいは、図10の右図のように、情報処理装置100の底面が水平面Hに対してある角度傾斜して、情報処理装置100の端部のうちユーザ300から見て手前側の端部が前方側の端部より高くなる場合もある。なお、図10中の基準軸Aは、情報処理装置100の底面に平行で、かつ、ユーザ300から見て前後方向に向いた軸を示す。例えば、ディスプレイ101における表示方向が図9の状態C1または状態C2の場合、図10における基準軸Aは図9の基準軸A1に対応する。また、ディスプレイ101における表示方向が図9の状態C3または状態C4の場合、図10における基準軸Aは図9の基準軸A2に対応する。さらに、図示しないが、情報処理装置100の端部のうち、ユーザ300から見て左側または右側の端部が、他方の端部より高くなる場合もある。そこで、出力制御部142は、情報処理装置100の底面の傾きが所定の角度θth2以下である場合に、情報処理装置100がユーザ300の脚の上で使用されていると判定して、アンテナ103から放射される電波の強度を低下させる。例えば、出力制御部142は、図9に示した基準軸A1と水平面Hとのなす角度の絶対値がθth2以下で、かつ、基準軸A2と水平面Hとのなす角度の絶対値がθth2以下である場合に、アンテナ103から放射される電波の強度を低下させる。なお、θth2は、例えば15度である。図11は、出力制御部の処理手順の例を示すフローチャートである。なお、出力制御部142は、図11の処理を一定時間ごとに繰り返し実行する。[ステップS11]出力制御部142は、クレードル検出部123から検出結果を取得して、クレードル200が情報処理装置100に接続されているかを判定する。クレードル200が接続されている場合、出力制御部142は、ステップS15の処理を実行する。一方、クレードル200が接続されていない場合、出力制御部142は、ステップS12の処理を実行する。[ステップS12]出力制御部142は、表示方向制御部141から、画像表示方向の制御状態を取得する。制御状態が状態C2である場合、出力制御部142は、ステップS14の処理を実行する。一方、制御状態が状態C1,C3,C4のいずれかである場合、出力制御部142は、ステップS13の処理を実行する。[ステップS13]出力制御部142は、重力センサ122から、基準軸A1と水平面Hとのなす角度θ1と、基準軸A2と水平面Hとのなす角度θ2を取得する。θ1の絶対値がθth2以下であり、かつ、θ2の絶対値がθth2以下である場合、出力制御部142は、ステップS14の処理を実行する。一方、θ1の絶対値およびθ2の絶対値のうち、少なくとも一方がθth2を超えている場合、出力制御部142は、ステップS15の処理を実行する。[ステップS14]出力制御部142は、アンテナ103から放射される電波の強度を弱くするように、出力調整部121を制御する。具体的には、出力制御部142は、出力調整部121のスイッチ121a,121bを、アッテネータ121cを通る経路に接続するように切り替える。[ステップS15]出力制御部142は、アンテナ103から放射される電波の強度を強くするように、出力調整部121を制御する。具体的には、出力制御部142は、出力調整部121のスイッチ121a,121bを、アッテネータ121cをバイパスする経路に接続するように切り替える。以上の図11の処理によれば、情報処理装置100にクレードル200が接続されている場合には、アンテナ103から放射される電波の強度が強くなるように制御される。情報処理装置100は、クレードル200に接続されているとき、表示面が起立した状態となる。この状態では、アンテナ103とユーザの身体との距離は、アンテナ103からの電波の強度を弱めなくてもSARの基準を十分満たす程度に離間している。このため、アンテナ103からの電波の強度は、アッテネータ121cによって低減されないように制御される。また、情報処理装置100にクレードル200が接続されておらず、かつ、画像の表示方向の制御状態が状態C2である場合には、アンテナ103から放射される電波の強度が弱くなるように制御される。図9に示したように、状態C2では、通常、情報処理装置100の筐体における側面SD2がユーザの身体特に腹部付近や脚の付け根付近の方向に向く。アンテナ103は側面SD2に近接した場所に配置されているので、状態C2では、ユーザの腹部付近や脚の付け根付近とアンテナ103との距離が接近することになる。このため、画像の表示方向の制御状態が状態C2である場合には、情報処理装置100の底面が略水平であるか否かに関係なく、アンテナ103から放射される電波の強度を弱くすることで、SARの基準を満たすようにすることができる。さらに、出力制御部142は、情報処理装置100がクレードル200に接続されておらず、かつ、画像の表示方向の制御状態が状態C2でないと判断した場合に、ステップS13の処理を実行して、情報処理装置100の底面が略水平であるかを判定する。出力制御部142は、このステップS13の処理で、情報処理装置100の底面が略水平であると判定した場合に、アンテナ103から放射される電波の強度を弱くするように制御する。これにより、情報処理装置100の鉛直下方向に位置するユーザの身体に対して放射される電波の強度が弱められる。従って、情報処理装置100が座った状態のユーザの脚の上に載置されて使用される場合でも、ユーザの脚に対して放射電波が与える影響を、SARの基準を満たすように抑制することができる。また、SARの基準を満たしたままで、情報処理装置100の筐体を薄型化することができる。さらに、情報処理装置100の筐体におけるアンテナ103の位置の自由度を高めることもできる。また、図9に示したような画像の表示方向の変更機能を有する情報処理装置であれば、傾きを検出する機構を備えるものが多い。上記の情報処理装置100では、画像表示方向の判定処理と、底面が略水平であるかの判定処理の両方で、傾き検出機構を兼用できる。従って、製造コストが増大することを防止できる。なお、情報処理装置100の底面にユーザの身体が接近したことを検知する他の方法としては、例えば、静電センサを用いる方法、照度センサを用いる方法、赤外線などの光照射部と照度センサとを用いる方法などがある。静電センサは、ユーザの身体が接近したことを静電容量の変化を基に検出する。静電センサを用いた場合には、電源投入前からユーザの身体が接触接近していた場合には、電源投入後にユーザの身体が接近しているか否かを判定できないという問題がある。これに対し、本実施の形態のように、底面の傾き検出結果を基に情報処理装置100の鉛直下方向にユーザの身体が接近したことを検知する方法では、電源投入前からユーザの身体が接触接近していた場合でも、電源投入後にユーザの身体が接近していることを正しく判定できる。照度センサを用いる方法とは、情報処理装置の底面に光の取り入れ口を設け、取り入れ口から差し込む光の強度を照度センサで検出することで、底面にユーザの身体が接触接近したことを検知するものである。この方法では、周囲が暗い場合には正しい検出を行うことができないという問題がある。これに対し、本実施の形態のように、底面の傾き検出結果を基に情報処理装置100の鉛直下方向にユーザの身体が接近したことを検知する方法では、周囲の明るさに関係なく、ユーザの身体が接近していることを判定できる。光照射部と照度センサとを用いる方法とは、底面から外部に光を照射し、その反射光を照度センサで検出することで、底面にユーザの身体が接触接近したことを検知するものである。この方法では、光路を確保できないために身体が接触していることを検知できない、光を照射する先の色によって身体の接近を検知できない場合がある、といった問題がある。これに対し、本実施の形態のように、底面の傾き検出結果を基に情報処理装置100の鉛直下方向にユーザの身体が接近したことを検知する方法では、上記問題は発生しない。次に、図12~図15は、情報処理装置の傾き、画像の表示方向および電波強度の関係を示す図である。これらの図12~図15は、ユーザが、ディスプレイ101が横長になるようにすなわち、画像表示方向の制御状態が状態C1または状態C2となるように情報処理装置100を使用した場合の動作例を示す。また、図12~図15では、情報処理装置100は、例として、座っているユーザの脚の上に載置されて使用されるものとする。さらに、図12~図15では、基準軸A2が略水平になるように情報処理装置100が保持され、情報処理装置100が基準軸A2を中心として回転されるものとする。この場合、基準軸A1と水平面Hとのなす角度θ1が変動する。図12,図13は、画像の表示方向を変えるかを判定するための傾きのしきい値θth1が、底面が略水平かを判定するための傾きのしきい値θth2より大きい場合の例を示す。ここでは一例として、θth1が30度、θth2が15度であるものとする。図12は、画像表示方向の制御状態が状態C1となるような使用状態から、情報処理装置100の傾きが変化した場合の例を示す。この場合、情報処理装置100の側面のうちユーザから見て前方側の側面SD2が上方に回転すると、重力センサ122によって検出されるθ1はプラス方向に変化する。θ1が0度からプラス方向に変化しても、画像表示方向の制御状態は状態C1のまま変化しない。また、θ1が0度から15度まで変化した場合、図11のステップS13の条件が満たされるため、アンテナ103からの電波強度は弱い状態のままになる。θ1が15度を超えると、ステップS13の条件を満たさなくなるため、底面が水平でないと判定されて、アンテナ103からの電波強度が強くなるように制御される。一方、情報処理装置100の側面のうちユーザから見て手前側の側面SD1が上方に回転すると、重力センサ122によって検出されるθ1はマイナス側に変化する。θ1が0度から-15度まで変化した場合、画像表示方向の制御状態は状態C1のまま変化せず、また、ステップS13の条件が満たされるため、アンテナ103からの電波強度は弱い状態のままになる。θ1が-15度より低くなると、ステップS13の条件が満たされなくなるため、底面が水平でないと判定されて、アンテナ103からの電波強度が強くなるように制御される。しかし、θ1が-30度より低くなると、画像表示方向の制御状態が状態C2に変化する。このとき、アンテナ103からの電波強度が再度弱くなるように制御され、側面SD2にユーザが接近した場合でも、このユーザに強い電波が放射されないようになる。図13は、画像表示方向の制御状態が状態C2となるような使用状態から、情報処理装置100の傾きが変化した場合の例を示す。この場合、情報処理装置100の側面のうちユーザから見て前方側の側面SD1が上方に回転すると、重力センサ122によって検出されるθ1はマイナス方向に変化する。θ1が0度からマイナス方向に変化しても、画像表示方向の制御状態は状態C2のまま変化せず、ユーザの身体のうち特に脚の付け根付近はアンテナ103に接近したままになると推定される。このため、θ1が0度から-30度より低くなっても、ステップS13の判定結果に関係なく、アンテナ103からの電波強度は弱い状態のままになる。一方、情報処理装置100の側面のうちユーザから見て手前側の側面SD2が上方に回転すると、重力センサ122によって検出されるθ1はプラス側に変化する。θ1が0度から30度まで変化した場合、画像表示方向の制御状態は状態C2のまま変化しないため、ステップS13の判定結果に関係なく、アンテナ103からの電波強度は弱い状態のままになる。しかし、θ1が30度を超えると、画像表示方向の制御状態が状態C1に変化する。このとき、ユーザの脚の付け根付近とアンテナ103との距離が離れたと推定されるので、アンテナ103からの電波強度が強くなるように制御される。図14,図15は、画像の表示方向を変えるかを判定するための傾きのしきい値θth1が、底面が略水平かを判定するための傾きのしきい値θth2以下である場合の例を示す。ここでは一例として、θth1およびθth2がともに15度であるものとする。図14は、画像表示方向の制御状態が状態C1となるような使用状態から、情報処理装置100の傾きが変化した場合の例を示す。この場合、情報処理装置100の側面のうちユーザから見て前方側の側面SD2が上方に回転すると、重力センサ122によって検出されるθ1はプラス方向に変化する。θ1が0度からプラス方向に変化しても、画像表示方向の制御状態は状態C1のまま変化しない。また、θ1が0度から15度まで変化した場合、ステップS13の条件が満たされなくなるため、底面が水平でないと判定されて、アンテナ103からの電波強度が強くなるように制御される。一方、情報処理装置100の側面のうちユーザから見て手前側の側面SD1が上方に回転すると、重力センサ122によって検出されるθ1はマイナス側に変化する。θ1が0度から-15度まで変化した場合、画像表示方向の制御状態は状態C1のまま変化せず、また、ステップS13の条件が満たされるため、アンテナ103からの電波強度は弱い状態のままになる。θ1が-15度より低くなると、画像表示方向の制御状態が状態C2に変化するとともに、ステップS13の条件も満たされなくなるため、アンテナ103からの電波強度が強くなるように制御される。図15は、画像表示方向の制御状態が状態C2となるような使用状態から、情報処理装置100の傾きが変化した場合の例を示す。この場合、情報処理装置100の側面のうちユーザから見て前方側の側面SD1が上方に回転すると、重力センサ122によって検出されるθ1はマイナス方向に変化する。θ1が0度からマイナス方向に変化しても、画像表示方向の制御状態は状態C2のまま変化せず、ユーザの脚の付け根付近はアンテナ103に接近したままになると推定される。このため、θ1が0度から-30度より低くなっても、ステップS13の判定結果に関係なく、アンテナ103からの電波強度は弱い状態のままになる。一方、情報処理装置100の側面のうちユーザから見て手前側の側面SD2が上方に回転すると、重力センサ122によって検出されるθ1はプラス側に変化する。θ1が0度から15度まで変化した場合、画像表示方向の制御状態は状態C2のまま変化せず、また、ステップS13の条件が満たされるため、アンテナ103からの電波強度は弱い状態のままになる。θ1が15度を超えると、画像表示方向の制御状態が状態C1に変化するとともに、ステップS13の条件も満たされなくなるため、アンテナ103からの電波強度が強くなるように制御される。画像表示方向の制御状態が状態C2で、かつ、θth1がθth2以下の場合には、θ1が0度以上であれば、ステップS13の判定によらず、表示方向の変化のみを基に電波強度を制御することも可能である。なお、θth1,θth2のそれぞれは、ユーザの設定操作に応じて変更することができる。なお、上記の各実施の形態における情報処理装置1,100の処理機能は、コンピュータによって実現することができる。その場合、上記各装置が有すべき機能の処理内容を記述したプログラムが提供され、そのプログラムをコンピュータで実行することにより、上記処理機能がコンピュータ上で実現される。処理内容を記述したプログラムは、コンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録しておくことができる。コンピュータで読み取り可能な記録媒体としては、磁気記憶装置、光ディスク、光磁気記録媒体、半導体メモリなどがある。磁気記憶装置には、ハードディスク装置HDD、フレキシブルディスクFD、磁気テープなどがある。光ディスクには、DVDDigitalVersatileDisc、DVD-RAM、CD-ROMCompactDiscReadOnlyMemory、CD-RRecordable/RWRewritableなどがある。光磁気記録媒体には、MOMagnetoOpticaldiskなどがある。プログラムを流通させる場合には、例えば、そのプログラムが記録されたDVD、CD-ROMなどの可搬型記録媒体が販売される。また、プログラムをサーバコンピュータの記憶装置に格納しておき、ネットワークを介して、サーバコンピュータから他のコンピュータにそのプログラムを転送することもできる。プログラムを実行するコンピュータは、例えば、可搬型記録媒体に記録されたプログラムまたはサーバコンピュータから転送されたプログラムを、自己の記憶装置に格納する。そして、コンピュータは、自己の記憶装置からプログラムを読み取り、プログラムに従った処理を実行する。なお、コンピュータは、可搬型記録媒体から直接プログラムを読み取り、そのプログラムに従った処理を実行することもできる。また、コンピュータは、ネットワークを介して接続されたサーバコンピュータからプログラムが転送されるごとに、逐次、受け取ったプログラムに従った処理を実行することもできる。以上の各実施の形態に関し、さらに以下の付記を開示する。付記1無線通信機能を備えた情報処理装置において、前記情報処理装置の傾きを検出する傾き検出部と、無線通信用のアンテナからの電波の出力を変化させる出力可変部と、前記傾き検出部による検出結果に基づき、前記情報処理装置の筐体における所定の外面の水平面に対する傾きが所定角度以内である場合には、前記出力可変部に対して前記アンテナからの電波の出力を所定値以下に低下させる出力制御部と、を有することを特徴とする情報処理装置。付記2前記出力制御部は、前記所定の外面に沿った全方向についての水平面に対する傾きが前記所定角度以内である場合に、前記アンテナからの電波の出力を前記所定値以下に低下させることを特徴とする付記1記載の情報処理装置。付記3前記筐体の1つの面には画像を表示する表示部が搭載され、前記所定の外面は、前記筐体の外面のうち前記表示部が搭載された外面に対向する面であることを特徴とする付記1または2記載の情報処理装置。付記4無線通信機能を備えた情報処理装置における電波強度制御方法であって、前記情報処理装置が、前記情報処理装置の筐体における所定の外面の水平面に対する傾きが所定角度以内かを判定し、前記所定の外面の水平面に対する傾きが前記所定角度以内である場合に、前記情報処理装置が備える無線通信用のアンテナからの電波の出力を所定値以下に低下させる、ことを特徴とする電波強度制御方法。付記5前記アンテナからの電波の出力を制御する処理では、前記所定の外面に沿った全方向についての水平面に対する傾きが前記所定角度以内である場合に、前記アンテナからの電波の出力を前記所定値以下に低下させることを特徴とする付記4記載の電波強度制御方法。付記6前記筐体の1つの面には画像を表示する表示部が搭載され、前記所定の外面は、前記筐体の外面のうち前記表示部が搭載された外面に対向する面であることを特徴とする付記4または5記載の電波強度制御方法。付記7無線通信機能を備えたコンピュータで実行されるプログラムにおいて、前記コンピュータに、前記コンピュータの筐体における所定の外面の水平面に対する傾きが所定角度以内かを判定し、前記所定の外面の水平面に対する傾きが前記所定角度以内である場合に、前記コンピュータが備える無線通信用のアンテナからの電波の出力を所定値以下に低下させる、処理を実行させることを特徴とするプログラム。付記8前記アンテナからの電波の出力を制御する処理では、前記所定の外面に沿った全方向についての水平面に対する傾きが前記所定角度以内である場合に、前記アンテナからの電波の出力を前記所定値以下に低下させることを特徴とする付記7記載のプログラム。付記9前記筐体の1つの面には画像を表示する表示部が搭載され、前記所定の外面は、前記筐体の外面のうち前記表示部が搭載された外面に対向する面であることを特徴とする付記7または8記載のプログラム。"