"アルキル変性ビニルアルコール系重合体を含有し、上記アルキル変性ビニルアルコール系重合体が、下記一般式Iで表される単量体単位aを含み、粘度平均重合度が200以上5,000以下、けん化度が20モル以上99.99モル以下、上記単量体単位aの含有率が0.05モル以上5モル以下である潤滑剤。式I中、R1は炭素数8~29の直鎖状又は分岐状アルキル基を表す。R2は水素原子又は炭素数1~8のアルキル基を表す。溶媒をさらに含有し、この溶媒が水又は水含有溶媒である請求項1記載の潤滑剤。上記溶媒100質量部に対する上記アルキル変性ビニルアルコール系重合体の含有量が1質量部以上70質量部以下である請求項2に記載の潤滑剤。水系作動油又は水系切削油として用いられる請求項2又は請求項3に記載の潤滑剤。本発明は、上述の事情に基づいてなされたものであり、水溶性及び増粘性が高い樹脂を用い、潤滑性やオイル分離性に優れる水系潤滑剤を提供することを目的とする。発明者は鋭意検討した結果、水溶性が高いビニルアルコール系重合体以下、PVAということもある。に対し、特定のアルキル変性させることで、潤滑剤の基油として好適に用いることができることを見出し、本発明に至った。すなわち、上記課題を解決するためになされた発明は、アルキル変性ビニルアルコール系重合体を含有し、上記アルキル変性ビニルアルコール系重合体が、下記一般式Iで表される単量体単位aを含み、粘度平均重合度が200以上5,000以下、けん化度が20モル以上99.99モル以下、上記単量体単位aの含有率が0.05モル以上5モル以下である潤滑剤である。式I中、R1は炭素数8~29の直鎖状又は分岐状アルキル基を表す。R2は水素原子又は炭素数1~8のアルキル基を表す。当該潤滑剤に含有される上記特定のアルキル変性PVAは水溶性及び増粘性が高く、当該潤滑剤は優れた潤滑性及びオイル分離性を発揮することができる。当該潤滑剤が溶媒をさらに含有し、この溶媒が水又は水含有溶媒であることが好ましい。このように水又は水含有溶媒を溶媒として用いることで、当該潤滑剤は水系潤滑剤として好適に用いることができる。上記溶媒100質量部に対する上記アルキル変性ビニルアルコール系重合体の含有量が1質量部以上70質量部以下であるとよい。アルキル変性PVAの含有量を上記範囲とすることで、当該潤滑剤の粘性や潤滑性がより良好になる。当該潤滑剤は、水系作動油又は水系切削油として好適に用いることができる。以上説明したように、本発明の増粘剤は、水溶性及び増粘性が高い樹脂が用いられ、潤滑性やオイル分離性に優れる。従って、当該増粘剤は、水系作動油や水系切削油等として好適に用いることができる。以下、本発明の潤滑剤の実施の形態を詳説する。本発明の潤滑剤は、基油として特定のアルキル変性PVAを含有し、通常、溶媒をさらに含有する。また、上記アルキル変性PVAを単独で、又は他の潤滑剤基油と混合して用いることもできる。当該潤滑剤は、その他の成分をさらに含有することもできる。以下、各成分について説明する。<アルキル変性PVA>上記アルキル変性PVAは、下記一般式Iで表される単量体単位aを含む。すなわち、上記アルキル変性PVAは、上記単量体単位aと、ビニルアルコール単量体単位-CH2-CHOH-との共重合体であり、さらに他の単量体単位を有していてもよい。但し、上記単量体単位aの作用を効果的に発現させるためには、上記アルキル変性PVAは、上記単量体単位a、ビニルアルコール単位及び残存するビニルエステル単位のみからなる共重合体であることが好ましい。式I中、R1は、炭素数8~29の直鎖状又は分岐状アルキル基を表す。R2は、水素原子又は炭素数1~8のアルキル基を表す。なお、上記R1及びR2は、本発明の効果が損なわれない範囲であれば、ハロゲン原子等の置換基を有していてもよいが、これらの置換基を有していないことが好ましい。上記R1で表される直鎖状又は分岐状のアルキル基に含まれる炭素数は8以上29以下であるが、10以上28以下が好ましく、12以上27以下がより好ましく、15以上26以下がさらに好ましく、17以上24以下が特に好ましい。R1がこのような長鎖アルキル基であることで、アルキル基同士の適度な相互作用が発現し、高い潤滑性やオイル分離性を発揮することができる。この炭素数が8未満の場合、上記アルキル変性PVAにおけるアルキル基同士の相互作用が発現しないため、上記性質を発揮することができない。逆に、この炭素数が29を超える場合、上記アルキル変性PVAの水溶性等が低下し、水系潤滑剤としての機能が低下する。上記R2は、水素原子又は炭素数1~8のアルキル基であるが、合成の容易性等の点から、水素原子又はメチル基が好ましい。上記アルキル変性PVAにおける上記単量体単位aの含有率は、0.05モル以上5モル以下である。さらに、この含有率は、0.1モル以上が好ましく、0.2モル以上がより好ましい。また、この含有率は、2モル以下が好ましく、1モル以下がより好ましい。なお、この単量体単位aの含有率とは、アルキル変性PVAを構成する全構造単位に占める上記式Iで表される単量体単位aの含有率である。また、当該アルキル変性PVAが、上記式Iで表される単量体単位a以外に他のアルキル変性単量体単位を含まない場合、この単量体単位aの含有率が、いわゆるアルキル変性率となる。この単量体単位aの含有率が5モルを超えると、アルキル変性PVA一分子あたりに含まれる疎水基の割合が高くなり、このアルキル変性PVAの水溶性等が低下する。一方、この単量体単位aの含有率が0.05モル未満の場合、アルキル変性PVAの水溶性は優れているものの、このアルキル変性PVA中に含まれるアルキルユニットの数が少ないため、増粘性、潤滑性、オイル分離性等のアルキル変性に基づく物性が十分に発現しない。この単量体単位aの含有率は、上記アルキル変性PVAから求めてもよく、その前駆体であるアルキル変性ビニルエステル系重合体から求めてもよく、いずれもプロトンNMRから求めることができる。例えば、アルキル変性ビニルエステル系重合体から求める場合、具体的には、n-ヘキサン/アセトンでアルキル変性ビニルエステル系重合体の再沈精製を3回以上十分に行った後、50°Cの減圧下で乾燥を2日間行い、分析用のサンプルを作製する。このサンプルをCDCl3に溶解させ、プロトンNMRを用いて室温で測定する。この際、例えば、上記単量体単位a以外のアルキル変性単量体単位を含まず、R1が直鎖状であり、さらにR2が水素原子である場合、以下の方法にて算出できる。すなわち、アルキル変性ビニルエステル系重合体の主鎖メチンに由来するピークα4.7~5.2ppmとアルキル基R1の末端メチル基に由来するピークβ0.8~1.0ppmとから、下記式を用いて、単量体単位aの含有率Sを算出する。Sモル={βのプロトン数/3/αのプロトン数βのプロトン数/3}×100上記アルキル変性PVAの粘度平均重合度は200以上5,000以下である。なお、粘度平均重合度を単に重合度と呼ぶことがある。この重合度が5,000を超えると、水溶性が低下し、また、重合が困難になり実用的ではない。逆に、この重合度が200未満の場合は、潤滑性、オイル分離性等が十分に発揮されない。この粘度平均重合度Pは、JIS-K6726に準じて測定される。すなわち、アルキル変性PVAを再けん化し、精製した後、30°Cの水中で測定した極限粘度[η]単位:デシリットル/gから次式により求められる。P=[η]×103/8.291/0.62上記アルキル変性PVAのけん化度は、20モル以上99.99モル以下であり、60モル以上99.9モル以下が好ましく、80モル以上99.9モル以下がさらに好ましく、88モル以上99.9モル以下が特に好ましい。このけん化度が20モル未満の場合には、上記アルキル変性PVAの水溶性等が低下すると共に、潤滑性等が低下する。逆に、このけん化度が99.99モルを超えると、アルキル変性PVAの生産が困難になるので実用的でない。なお、上記アルキル変性PVAのけん化度は、JIS-K6726に準じて測定し得られる値である。上記アルキル変性PVAの4質量水溶液の粘度20°C、ロータ回転数6rpmの条件でBL型粘度計により測定した値としては、10mPas以上が好ましく、50mPas以上がより好ましく、100mPas以上が更に好ましく、1,000mPas以上が特に好ましい。上記アルキル変性PVA水溶液の粘度が上記下限未満の場合、潤滑剤の粘性が低く、十分な潤滑性を得られない場合がある。当該潤滑剤は、上記アルキル変性PVAを含有し、このアルキル変性PVAは、上述のように、上記単量体単位aが有する疎水性のR1及び親水性のアミド結合の存在により、高い水溶性及び増粘性を有する。また、上記疎水性のR1等の存在により、当該潤滑剤は、潤滑性やオイル分離性に優れる。<アルキル変性PVAの製造方法>上記アルキル変性PVAを製造する方法は特に制限されないが、下記一般式IIで表される不飽和単量体とビニルエステル系単量体との共重合を行い、得られたアルキル変性ビニルエステル系重合体をけん化する方法が好ましい。ここで、上記の共重合はアルコール系溶媒中又は無溶媒で行うことが好適である。式II中、R1及びR2の定義は上記式Iと同様である。上記式IIで表される不飽和単量体として具体的には、N-オクチルアクリルアミド、N-デシルアクリルアミド、N-ドデシルアクリルアミド、N-オクタデシルアクリルアミド、N-ヘキサコシルアクリルアミド、N-オクチルメタクリルアミド、N-デシルメタクリルアミド、N-ドデシルメタクリルアミド、N-オクタデシルメタクリルアミド、N-ヘキサコシルメタクリルアミド等が挙げられる。これらの中でも、N-オクタデシルアクリルアミド、N-オクチルメタクリルアミド、N-デシルメタクリルアミド、N-ドデシルメタクリルアミド、N-オクタデシルメタクリルアミド、及びN-ヘキサコシルメタクリルアミドが好ましく、N-オクタデシルアクリルアミド、N-ドデシルメタクリルアミド及びN-オクタデシルメタクリルアミドがより好ましく、N-オクタデシルアクリルアミド及びN-オクタデシルメタクリルアミドがさらに好ましい。上記ビニルエステル系単量体としては、ギ酸ビニル、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニル、イソ酪酸ビニル、ピバリン酸ビニル、バーサチック酸ビニル、カプロン酸ビニル、カプリル酸ビニル、ラウリン酸ビニル、パルミチン酸ビニル、ステアリン酸ビニル、オレイン酸ビニル、安息香酸ビニル等が挙げられるが、これら中でも酢酸ビニルが好ましい。一般式IIで表される不飽和単量体とビニルエステル系単量体との共重合に際して、本発明の主旨を損なわない範囲で他の単量体を共重合しても差し支えない。使用しうる単量体としては、例えば、エチレン、プロピレン、n-ブテン、イソブチレン等のα-オレフィン;メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、n-プロピルビニルエーテル、i-プロピルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、i-ブチルビニルエーテル、t-ブチルビニルエーテル、2,3-ジアセトキシ-1-ビニルオキシプロパン等のビニルエーテル類;アクリロニトリル、メタクリロニトリル等のニトリル類;塩化ビニル、フッ化ビニル等のハロゲン化ビニル類;塩化ビニリデン、フッ化ビニリデン等のハロゲン化ビニリデン類;酢酸アリル、2,3-ジアセトキシ-1-アリルオキシプロパン、塩化アリル等のアリル化合物;ビニルトリメトキシシラン等のビニルシリル化合物;酢酸イソプロペニル等が挙げられる。また、一般式IIで表される不飽和単量体とビニルエステル系単量体との共重合に際し、得られる共重合体の重合度を調節すること等を目的として、本発明の主旨を損なわない範囲で連鎖移動剤の存在下で共重合を行っても差し支えない。この連鎖移動剤としては、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド等のアルデヒド類;アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類;2-ヒドロキシエタンチオール等のメルカプタン類;トリクロロエチレン、パークロロエチレン等のハロゲン化炭化水素類;ホスフィン酸ナトリウム1水和物等のホスフィン酸塩類等が挙げられ、これらの中でもアルデヒド類およびケトン類が好適に用いられる。上記連鎖移動剤の添加量は、添加する連鎖移動剤の連鎖移動定数及び目的とするアルキル変性ビニルエステル系重合体の重合度に応じて決定することができるが、一般にビニルエステル系単量体に対して0.1~10質量が好ましい。一般式IIで表される不飽和単量体とビニルエステル系単量体との共重合を行う際に採用される温度は0~200°Cが好ましく、30~140°Cがより好ましい。共重合を行う温度が0°Cより低い場合は、十分な重合速度が得られにくい。また、重合を行う温度が200°Cより高い場合、本発明で規定する単量体単位aの含有率を満足するアルキル変性PVAを得られにくい。共重合を行う際に採用される温度を0~200°Cに制御する方法としては、例えば、重合速度を制御することで、重合により生成する発熱と反応器の表面からの放熱とのバランスをとる方法や、適当な熱媒を用いた外部ジャケットにより制御する方法等が挙げられるが、安全性の面からは後者の方法が好ましい。一般式IIで表される不飽和単量体とビニルエステル系単量体との共重合を行うのに採用される重合方式としては、回分重合、半回分重合、連続重合、半連続重合のいずれでもよい。重合方法としては、塊状重合法、溶液重合法、懸濁重合法、乳化重合法等公知の任意の方法を採用することができる。これらの中でも、無溶媒又はアルコール系溶媒中で重合を行う塊状重合法や溶液重合法が好適に採用され、高重合度の共重合体の製造を目的とする場合は乳化重合法が採用される。上記アルコール系溶媒としては、メタノール、エタノール、n-プロパノール等を用いることができるが、これらに限定されるものではない。また、これらの溶媒は2種類又はそれ以上の種類を混合して用いることができる。共重合に使用される開始剤としては、重合方法に応じて従来公知のアゾ系開始剤、過酸化物系開始剤、レドックス系開始剤等が適宜選ばれる。アゾ系開始剤としては、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2’-アゾビス4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリル等が挙げられ、過酸化物系開始剤としては、ジイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ-2-エチルヘキシルパーオキシジカーボネート、ジエトキシエチルパーオキシジカーボネート等のパーカーボネート化合物;t-ブチルパーオキシネオデカネート、α-クミルパーオキシネオデカネート、t-ブチルパーオキシデカネート等のパーエステル化合物;アセチルシクロヘキシルスルホニルパーオキシド;2,4,4-トリメチルペンチル-2-パーオキシフェノキシアセテート等が挙げられる。さらには、上記開始剤に過硫酸カリウム、過硫酸アンモニウム、過酸化水素等を組み合わせて開始剤とすることもできる。また、レドックス系開始剤としては、上記の過酸化物と亜硫酸水素ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、酒石酸、L-アスコルビン酸、ロンガリット等の還元剤とを組み合わせたものが挙げられる。なお、一般式IIで示される不飽和単量体とビニルエステル系単量体との共重合を高い温度で行った場合、ビニルエステル系単量体の分解に起因するアルキル変性PVAの着色等が見られることがある。この場合には、着色防止の目的で重合系に酒石酸のような酸化防止剤をビニルエステル系単量体に対して1~100ppm程度添加することはなんら差し支えない。上記共重合により得られたアルキル変性ビニルエステル系重合体のけん化反応には、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、ナトリウムメトキシド等の塩基性触媒又はp-トルエンスルホン酸等の酸性触媒を用いた公知の加アルコール分解反応又は加水分解反応を適用することができる。この反応に使用しうる溶媒としては、メタノール、エタノール等のアルコール類;酢酸メチル、酢酸エチル等のエステル類;アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類;ベンゼン、トルエン等の芳香族炭化水素等が挙げられ、これらは単独で、又は2種以上を組み合わせて用いることができる。これらの中でも、メタノール又はメタノール/酢酸メチル混合溶液を溶媒とし、水酸化ナトリウムを触媒に用いてけん化反応を行うのが簡便であり好ましい。<溶媒>上記溶媒としては、特に限定されず、水、水含有溶媒、その他有機溶媒等を挙げることができるが、水及び水含有溶媒が好ましい。水又は水含有溶媒を溶媒として用いることで、当該潤滑剤は水系潤滑剤として好適に用いることができる。上記水含有溶媒における水の含有量としては、10質量以上が好ましく、40質量以上が更に好ましい。上記水含有溶媒に含まれる水以外の溶媒としては、特に限定されないが、例えば、メタノール、エタノール等のアルコール系溶媒;酢酸メチル、酢酸エチル等のエステル系溶媒;ジエチルエーテル、1,4-ジオキサン、メチルセロソルブ、セロソルブ、ブチルセロソルブ、メチルターシャリーブチルエーテル、ブチルカルビトール等のエーテル系溶媒;アセトン、ジエチルケトン等のケトン系溶媒;エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール等のグリコール系溶媒;ジエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、3-メトキシ-3-メチル-1-ブタノール等のグリコールエーテル系溶媒;エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート等のグリコールエステル系溶媒等を挙げることができる。これらの中でも、水溶性の有機溶媒が好ましく、グリコール系溶媒がより好ましい。上記溶媒100質量部に対する上記アルキル変性ビニルアルコール系重合体の含有量としては、1質量部以上70質量部以下が好ましく、3質量部以上50質量部以下がより好ましく、4質量部以上20質量部以下がさらに好ましい。上記溶媒に対するアルキル変性PVAの含有量が上記下限未満の場合は、十分な潤滑性等を発揮できない場合がある。逆に、上記含有量が上記上限を超える場合は、粘性が高くなりすぎて作業性が低下する場合などがある。なお、当該潤滑剤は、例えば、上記溶媒に上記アルキル変性PVAを添加し、加熱混合することなどにより調製することができる。<他の基油>当該潤滑剤は、必要に応じて他の潤滑剤基油を含むことができる。上記他の潤滑剤基油としては、鉱油、合成油又は油脂等を挙げることができる。鉱油は、天然の原油から分離されるものであり、蒸留、精製等を行って製造される。鉱油の主成分は炭化水素パラフィン類等であり、その他ナフテン分、芳香族分等を含有している。これらを水素化精製、溶剤脱れき、溶剤抽出、溶剤脱ろう、水添脱ろう、接触脱ろう、水素化分解、アルカリ蒸留、硫酸洗浄、白土処理等の精製を行った基油も好ましく使用することができる。合成油とは、化学的に合成された潤滑油であって、例えば、ポリ-α-オレフィン、ポリイソブチレンポリブテン、ジエステル、ポリオールエステル、リン酸エステル、ケイ酸エステル、本発明のポリアルキレングリコール化合物以外のポリアルキレングリコール化合物、ポリフェニルエーテル、シリコーン、フッ素化化合物、アルキルベンゼン等を挙げることができる。油脂としては、例えば、アマニ油、エノ油、オイチシカ油、オリーブ油、カカオ脂、カポック油、白カラシ油、ゴマ油、コメヌカ油、サフラワー油、シアナット油、シナキリ油、大豆油、茶実油、ツバキ油、コーン油、ナタネ油、パーム油、パーム核油、ひまし油、ひまわり油、綿実油、ヤシ油、木ロウ、落花生油等の植物性油脂;馬脂、牛脂、牛脚脂、牛酪脂、豚脂、山羊脂、羊脂、乳脂、魚油、鯨油等の動物性油脂、あるいはこれらの水素化物等を挙げることができる。<その他の成分>当該潤滑剤が含むことができるその他の成分としては、通常、潤滑剤の添加剤として用いられるものをあげることができる。具体的には、油性剤、摩擦緩和剤、極圧剤、酸化防止剤、消泡剤、流動点降下剤、乳化剤、界面活性剤、防錆剤、防腐剤等を挙げることができる。油性剤としては、例えば、ヘキサン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、ベヘニン酸、リノール酸、リノレン酸、リシノレイン酸、12-ヒドロキシステアリン酸等の脂肪酸;ダイマー酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカン二酸、ダイマー酸、トリマー酸、ナフテン酸、9又は10-4-ヒドロキシフェニルオクタデカン酸等のカルボン酸;ラウリルアミン、ミリスチルアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミン等のアミン;ラウリルアミド、ミリスチルアミド、パルミチルアミド、ステアリルアミン、オレイルアミン等のアミド等を挙げることができる。これらの中でも、特に、当該潤滑剤を水系潤滑剤として用いる場合は、上記脂肪酸又はカルボン酸をアルカリ金属塩又はアルカノールアミン塩として用いることが好ましい。上記アルカリ金属としては、例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム、セシウム等が挙げられる。アルカノールアミンとしては、例えば、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N-シクロヘキシルジエタノールアミン、N,N,N’,N’-テトラキス2-ヒドロキシプロピルエチレンジアミン等が挙げられる。なお、これらの化合物のなかには、防錆性能、乳化性能を有するものもある。摩擦緩和剤としては、例えば、ヘキサン酸モノ、ジ、トリグリセリド、オクタン酸モノ、ジ、トリグリセリド、デカン酸モノ、ジ、トリグリセリド、ラウリン酸モノ、ジ、トリグリセリド、ミリスチン酸モノ、ジ、トリグリセリド、パルミチン酸モノ、ジ、トリグリセリド、ステアリン酸モノ、ジ、トリグリセリド、オレイン酸モノ、ジ、トリグリセリド、リシノレイン酸又は12-ヒドロキシステアリン酸重縮合物等のエステル類;硫化オキシモリブデンジアルキルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジアルキルジチオホスフェート、ジンクジアルキルジチオホスフェート、ジンクジアルキルジチオカーバメート等の金属塩類;ポリグリセリンオレイルエーテル、ポリグリセリンラウリルエーテル等のポリグリセリンエーテル等が挙げられる。これらの化合物のなかには、防錆性能、酸化防止性能、乳化性能を有するものもある。極圧剤としては、例えば、硫化オレフィン、硫化パラフィン、硫化ポリオレフィン、硫化ラード、硫化魚油、硫化鯨油、硫化大豆油、硫化ピネン油、硫化フェノール、硫化アルキルフェノール、硫化脂肪酸、ジアルキルポリスルフィド、ジベンジルジスルフィド、ジフェニルジスルフィド、ポリフェニレンスルフィド、アルキルメルカプタン、アルキルスルホン酸、ジチオカルバミン酸エステル、2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール誘導体、チウラムジスルフィド、ジアルキルジチオリン酸2量体等の硫黄系化合物;ブチルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、ヘキシルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、オクチルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、2-エチルヘキシルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、ノニルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、デシルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、ラウリルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、ミリスチルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、パルミチルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、ステアリルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、オレイルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、フェニルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト、クレジルチオ、ジチオホスフェート又はホスファイト等のチオ、ジチオリン酸又は亜リン酸系化合物等を挙げることができる。これらの化合物のなかには、酸化防止性能を有するものもある。酸化防止剤としては、例えば、2,6-ジ-tert.-ブチルフェノール以下、tert.-ブチルを単にt-ブチルと記載する。、2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾール、2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール、2,4-ジメチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-メチレンビス2,6-ジ-t-ブチルフェノール、4,4’-ビス2,6-ジ-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-エチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-シクロヘキシルフェノール、2,6-ビス2’-ヒドロキシ-3’-t-ブチル-5’-メチルベンジル-4-メチルフェノール、3-t-ブチル-4-ヒドロキシアニソール、2-t-ブチル-4-ヒドロキシアニソール、3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸オクチル、3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸オレイル、3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸ドデシル、3-3-t-ブチル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロピオン酸オクチル、3-3-t-ブチル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロピオン酸オレイル、3-3-t-ブチル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロピオン酸ドデシル、4,4’-チオビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-チオビス2-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-チオビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-α-ジメチルアミノ-p-クレゾール、2,6-ジ-t-ブチル-4N,N’-ジメチルアミノメチルフェノール、ビス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルサルファイド、トリス{3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニル-オキシエチル}イソシアヌレート、トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルイソシアヌレート、1,3,5-トリス3’,5’-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンゾイルイソシアヌレート、ビス{2-メチル-4-3-n-アルキルチオプロピオニルオキシ-5-t-ブチルフェニル}サルファイド、1,3,5-トリス4-ジ-t-ブチル-3-ヒドロキシ-2,6-ジメチルベンジルイソシアヌレート、テトラフタロイル-ジ-2,6-ジメチル-4-t-ブチル-3-ヒドロキシベンジルサルファイド、6-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルアニリノ-2,4-ビスオクチルチオ-1,3,5-トリアジン、2,2-チオ-{ジエチル-ビス-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニル}プロピオネート、N,N’-ヘキサメチレンビス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシ-ヒドロシナミド、3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシ-ベンジル-リン酸ジエステル、ビス3-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルベンジルサルファイド等のフェノール系酸化防止剤;1-ナフチルアミン、フェニル-1-ナフチルアミン、p-オクチルフェニル-1-ナフチルアミン、p-ノニルフェニル-1-ナフチルアミン、p-ドデシルフェニル-1-ナフチルアミン、フェニル-2-ナフチルアミン等のナフチルアミン系酸化防止剤;N,N’-ジイソプロピル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジイソブチル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジフェニル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジ-β-ナフチル-p-フェニレンジアミン、N-フェニル-N’-イソプロピル-p-フェニレンジアミン、N-シクロヘキシル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン、N-1,3-ジメチルブチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン、ジオクチル-p-フェニレンジアミン、フェニルヘキシル-p-フェニレンジアミン、フェニルオクチル-p-フェニレンジアミン等のフェニレンジアミン系酸化防止剤;ジピリジルアミン、ジフェニルアミン、p,p’-ジ-n-ブチルジフェニルアミン、p,p’-ジ-t-ブチルジフェニルアミン、p,p’-ジ-t-ペンチルジフェニルアミン、p,p’-ジノニルジフェニルアミン、p,p’-ジデシルジフェニルアミン、p,p’-ジドデシルジフェニルアミン、p,p’-ジスチリルジフェニルアミン、p,p’-ジメトキシジフェニルアミン、4,4’-ビス4-α,α-ジメチルベンゾイルジフェニルアミン、p-イソプロポキシジフェニルアミン等のジフェニルアミン系酸化防止剤;ジオクチルチオジプロピオネート、ジデシルチオジプロピオネート、ジラウリルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート、ラウリルステアリルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ジステアリル-β,β’-チオジブチレート、3-オクチルチオプロピオン酸ペンタエリスリトールテトラエステル、3-デシルチオプロピオン酸ペンタエリスリトールテトラエステル、3-ラウリルチオプロピオン酸ペンタエリスリトールテトラエステル、3-ステアリルチオプロピオン酸ペンタエリスリトールテトラエステル、3-オレイルチオプロピオン酸ペンタエリスリトールテトラエステル、2-メルカプトベンズイミダゾール、2-メルカプトメチルベンズイミダゾール、2-ベンズイミダゾールジスルフィド、ジラウリルサルファイド、アミルチオグリコレート等の硫黄系酸化防止剤;ニッケルジチオカーバメート、ジンク-2-メルカプトベンズイミダゾール等の金属塩系酸化防止剤等を挙げることができる。防錆剤としては、例えば、カルシウムスルホネート、カルシウムフェネート、カルシウムサリシレート、マグネシウムスルホネート、マグネシウムフェネート、マグネシウムサリシレート、バリウムスルホネート、バリウムフェネート、バリウムサリシレート等を挙げることができる。界面活性剤としては、例えば、ポリエチレングリコール、ポリエチレングリコールモノアルキルアリールエーテル、ポリエチレングリコールジアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレン共重合体、ポリオールエステル、ポリエーテルポリオール、アルカノールアミド、アルキルベンゼンスルホン酸、石油スルホネート等を挙げることができる。これら界面活性剤は油性剤又は乳化剤としても作用することがある。<用途>上述したように、当該潤滑剤に含まれる上記特定のアルキル変性PVAは水溶性及び増粘性が高く、当該潤滑剤は優れた潤滑性及びオイル分離性を発揮することができる。従って、当該潤滑剤は、例えば、工業用潤滑油、タービン油、マシン油、軸受油、圧縮機油、油圧油、作動油、内燃機関油、冷凍機油、ギヤ油、自動変速機用油ATF、連続可変無段変速機用油CVT油、トランスアクスル流体、コンプレッサー油、金属加工油、熱媒油等のあらゆる潤滑剤として用いることができる。また、すべり軸受、転がり軸受、歯車、ユニバーサルジョイント、トルクリミッタ、自動車用等速ジョイントCVJ、ボールジョイント、ホイールベアリング、等速ギヤ、変速ギヤ等の各種グリース等として使用することもできる。また、当該潤滑剤は、水系潤滑剤、具体的には、水系作動油、水系切削油、水系研磨油、水系ダイキャスト油、水系圧延油、水系鍛造油、水系焼入油、水系熱電送油等として用いることができる。これらの中でも、水系作動油又は水系切削油として好適に用いることができる。水系作動油又は水系切削油として用いた際、本発明の効果をより十分に発揮することができる。以下、実施例によって本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。以下の実施例及び比較例において、部及びは、特に断りのない限り質量基準を意味する。なお、得られたPVAアルキル変性PVA及び無変性PVAの評価は以下の方法に従って行った。[変性率]PVAにおける式Iで表される単量体単位aの含有率変性率は、上述したプロトンNMRを用いた方法に準じて求めた。なお、プロトンNMRは、500MHzのJEOLGX-500を用いた。[重合度]PVAの重合度は、JIS-K6726に記載の方法により求めた。[けん化度]PVAのけん化度は、JIS-K6726に記載の方法により求めた。[水溶液粘度]蒸留水96gに対してPVA4gを室温で加え、30分間撹拌した。その後90°Cまで消音し、そのまま1時間撹拌した後、室温まで冷却することでPVAの4質量水溶液を調製した。この水溶液をB型粘度計を用いて、ロータ回転数6rpmで温度が20°Cにおける粘度を測定した。[水溶性]上記水溶液粘度の測定の際調製したPVA水溶液について、目視にて以下の基準にて水溶性を評価した。A均一透明Bやや青白いC白濁、一部不溶D不溶分が多い<PVAの製造>製造例1PVA1の製造撹拌機、還流冷却管、窒素導入管、コモノマー滴下口及び開始剤の添加口を備えた3Lの反応器に、酢酸ビニル750g、メタノール250g及びN-オクタデシルメタクリルアミド1.1gを仕込み、窒素バブリングをしながら30分間系内を窒素置換した。また、ディレー溶液としてN-オクタデシルメタクリルアミドをメタノールに溶解して濃度5としたコモノマー溶液を調製し、窒素ガスのバブリングにより窒素置換した。反応器の昇温を開始し、内温が60°Cとなったところで、2,2’-アゾビスイソブチロニトリルAIBN0.25gを添加し重合を開始した。ディレー溶液を滴下して重合溶液中のモノマー組成酢酸ビニルとN-オクタデシルメタクリルアミドの比率が一定となるようにしながら、60°Cで3時間重合した後冷却して重合を停止した。重合を停止するまで加えたコモノマーの総量は4.8gであった。また重合停止時の固形分濃度は29.9であった。続いて30°C、減圧下でメタノールを時々添加しながら未反応の酢酸ビニルモノマーの除去を行い、アルキル変性酢酸ビニル系重合体アルキル変性PVAcのメタノール溶液濃度35を得た。さらに、これにメタノールを加えて調製したアルキル変性PVAcのメタノール溶液771.4g溶液中のアルキル変性PVAc200.0gに、27.9gのアルカリ溶液水酸化ナトリウムの10メタノール溶液を添加してけん化を行った。ここで、けん化溶液におけるアルキル変性PVAc濃度は25、アルキル変性PVAc中の酢酸ビニルユニットに対する水酸化ナトリウムのモル比は0.03であった。アルカリ溶液を添加後約1分でゲル状物が生成したので、これを粉砕器にて粉砕し、40°Cで1時間放置してけん化を進行させた後、酢酸メチル500gを加えて残存するアルカリを中和した。フェノールフタレイン指示薬を用いて中和が終了したことを確認した後、濾別して白色固体を得、これにメタノール2,000gを加えて室温で3時間放置洗浄した。上記の洗浄操作を3回繰り返した後、遠心脱液して得られた白色固体を乾燥機中65°Cで2日間放置してアルキル変性PVAPVA1を得た。PVA1の重合度は1,700、けん化度は98.5モル、アルキル変性量上記単量体単位aの含有率は0.4モルであった。製造例2~18PVA2~18の製造酢酸ビニル及びメタノールの仕込み量、重合時に使用するアルキル基を有する不飽和単量体の種類や添加量等の重合条件、けん化時におけるアルキル変性PVAcの濃度、酢酸ビニルユニットに対する水酸化ナトリウムのモル比等のけん化条件を表1に示すように変更した以外は、製造例1と同様の方法により各種のアルキル変性PVAPVA2~18を製造した。なお、表1中の不飽和単量体は、上記式IIで表される化合物であり、式II中のR1及びR2を表1に示す。製造例19PVA19の製造撹拌機、還流冷却管、窒素導入管及び開始剤の添加口を備えた3Lの反応器に、酢酸ビニル750g、メタノール250gを仕込み、窒素バブリングをしながら30分間系内を窒素置換した。反応器の昇温を開始し、内温が60°Cとなったところで、2,2’-アゾビスイソブチロニトリルAIBN0.5gを添加し重合を開始し、60°Cで3時間重合した後冷却して重合を停止した。重合停止時の固形分濃度は31.4であった。続いて30°C、減圧下でメタノールを時々添加しながら未反応の酢酸ビニルモノマーの除去を行い、ポリ酢酸ビニルPVAcのメタノール溶液濃度30を得た。さらに、これにメタノールを加えて調製したPVAcのメタノール溶液772.1g溶液中のPVAc200.0gに、27.9gのアルカリ溶液水酸化ナトリウムの10メタノール溶液を添加してけん化を行ったけん化溶液のPVAc濃度25、PVAc中の酢酸ビニルユニットに対する水酸化ナトリウムのモル比0.03。アルカリ溶液を添加後約1分でゲル状物が生成したので、これを粉砕器にて粉砕し、40°Cで1時間放置してけん化を進行させた後、酢酸メチル500gを加えて残存するアルカリを中和した。フェノールフタレイン指示薬を用いて中和が終了したことを確認した後、濾別して白色固体を得、これにメタノール2,000gを加えて室温で3時間放置洗浄した。上記の洗浄操作を3回繰り返した後、遠心脱液して得られた白色固体を乾燥機中65°Cで2日間放置して無変性PVAPVA19を得た。PVA19の重合度は1,700、けん化度は98.5モルであった。[実施例1~14、比較例1~5]水及びプロピレングリコールを1:1の質量比で混合して、混合溶媒を得た。この混合溶媒100質量部に対して、得られた表2に記載の各PVA5.3質量部添加して、溶解させることで、実施例1~14及び比較例1~5の潤滑剤PVA固形分濃度:5質量を得た。<評価>得られた各PVAの水溶液粘度及び水溶性について、上記方法にて評価した。また、得られた各潤滑剤の評価を以下の項目について実施した。評価結果を表2に示す。<潤滑性>各潤滑剤について、振動摩擦磨耗試験機オプチモール社製SRV試験機を用い、鋼球と平面の鋼ディスクとの点接触荷重100Nにおける摩擦係数を以下の条件で測定し、以下の基準にて評価した。試験条件振幅:2mm振動数:50Hz温度:30°C時間:10分摩擦係数:10分間の平均評価基準A:0.11未満B:0.11以上0.12未満C:0.12以上0.16未満D:0.16以上0.20未満E:0.20以上<オイル分離性>共栓つき100mlメスシリンダーに各潤滑剤90mlと、摺動面油ダイナウエイ68コスモ石油社製10mlとを入れ、30秒間振とうさせた。その後、5分間静置させると、水層と油層とに分離し、分離性が悪いものについては中間にクリーム層が現れた。このクリーム層の厚みを測定し、以下の基準にて評価した。A:0mmB:0mm超2mm以下C:2mm超上記表2に示されるように、実施例1~14の各潤滑剤は、水溶性及び増粘性の高いPVAが用いられ、潤滑性及びオイル分離性に優れることがわかる。"