連続する記録材を搬送する搬送部と、前記搬送部で搬送される記録材に像を形成する画像形成部と、前記搬送部で搬送された前記記録材の端面の位置を検知する第1のセンサーと、前記搬送部で搬送された前記記録材の端面の位置を検知する第2のセンサーと、前記搬送部で搬送された前記記録材の端面の位置を検知する第3のセンサーと、前記第1のセンサーと、前記第2のセンサーと、前記第3のセンサーのそれぞれで同時に検知された記録材の端面の位置に基づいて、記録材の移動により生じた第1のずれ量、記録材の回転により生じた第2のずれ量、記録材の端面の変動により生じた第3のずれ量を算出する制御部と、を備えることを特徴とする画像形成装置。前記第1~第3のずれ量は、記録材の搬送方向と直交する方向についてのずれ量であることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記搬送部で搬送される前記記録材の搬送方向と直交もしくは略直交する方向の位置を調整する記録材位置調整部を備え、前記制御部は、前記第1のずれ量、前記第2のずれ量の少なくとも1方に基づいて、記録材位置調整部を制御することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の画像形成装置。前記第1~第3のセンサーは、前記画像形成部にて画像が形成される位置よりも、記録材の搬送方向において上流側に配設されていることを特徴とする請求項1から請求項3の何れか1項に記載の画像形成装置。前記搬送部は、前記画像形成部で像を形成する位置に記録材を張架する2つのローラーを備え、前記第1~第3のセンサーは、前記記録材を張架する前記2つのローラーの間に配設されることを特徴とする請求項1から請求項4の何れか1項に記載の画像形成装置。記録材を張架する前記2つのローラーのどちらか一方の回転量を検知する回転量検知部を備え、前記制御部は、検知された回転量に基づいて前記画像形成部での画像形成タイミングを制御することを特徴とする請求項1から請求項5の何れか1項に記載の画像形成装置。前記回転量検知部は、記録材の搬送方向において下流側のローラーの回転量を検知することを特徴とする請求項6に記載の画像形成装置。連続する記録材を搬送しつつ記録材に画像を形成する画像形成方法において、搬送される記録材の端面の位置を第1~第3のセンサーで同時に検知し、前記第1のセンサーと、前記第2のセンサーと、前記第3のセンサーのそれぞれで同時刻に検出された記録材の端面の位置に基づいて、記録材の移動により生じた第1のずれ量、記録材の回転により生じた第2のずれ量、記録材の端面の変動により生じた第3のずれ量を算出することを特徴とする画像形成方法。しかしながら、特許文献1に開示される装置では、ウェブ記録材のエッジの成型ムラ、ケバなどによりエッジ位置が変動すると、第1面印字部内に並設された各色インクジェットバーの間でウェブを幅方向へ必要以上に移動させてしまい、各インクジェットバー間での印字ずれ色ずれを生じていた。また、この装置では第1エッジセンサーの検知したずれ量で第1エッジガイドを、第2エッジセンサーの検知したずれ量で第2エッジガイドを移動させているため、上流側に配置されたインクジェットバーで形成した画像が下流側に配置されたインクジェットバーに到達したときに、インクジェットバーと形成した画像の相対位置が不適切となり、同様に色ずれを生じていた。本発明は、このような画像形成装置において、記録材を連続搬送する際の搬送状態を正確に検出することを目的とするものである。上記課題を解決するため、本発明に係る画像形成装置は、連続する記録材を搬送する搬送部と、前記搬送部で搬送される記録材に像を形成する画像形成部と、前記搬送部で搬送された前記記録材の端面の位置を検知する第1のセンサーと、前記搬送部で搬送された前記記録材の端面の位置を検知する第2のセンサーと、前記搬送部で搬送された前記記録材の端面の位置を検知する第3のセンサーと、前記第1のセンサーと、前記第2のセンサーと、前記第3のセンサーのそれぞれで同時に検知された記録材の端面の位置に基づいて、記録材の移動により生じた第1のずれ量、記録材の回転により生じた第2のずれ量、記録材の端面の変動により生じた第3のずれ量を算出する制御部と、を備えることを特徴とする。さらに本発明の画像形成装置において、前記第1~第3のずれ量は、記録材の搬送方向と直交する方向についてのずれ量であることを特徴とする。さらに本発明の画像形成装置において、前記搬送部で搬送される前記記録材の搬送方向と直交もしくは略直交する方向の位置を調整する記録材位置調整部を備え、前記制御部は、前記第1のずれ量、前記第2のずれ量の少なくとも1方に基づいて、記録材位置調整部を制御することを特徴とする。さらに本発明の画像形成装置において、前記第1~第3のセンサーは、前記画像形成部にて画像が形成される位置よりも、記録材の搬送方向において上流側に配設されていることを特徴とする。さらに本発明の画像形成装置において、前記搬送部は、前記画像形成部で像を形成する位置に記録材を張架する2つのローラーを備え、前記第1~第3のセンサーは、前記記録材を張架する前記2つのローラーの間に配設されることを特徴とする。さらに本発明の画像形成装置において、記録材を張架する前記2つのローラーのどちらか一方の回転量を検知する回転量検知部を備え、前記制御部は、検知された回転量に基づいて前記画像形成部での画像形成タイミングを制御することを特徴とする。さらに本発明の画像形成装置において、前記回転量検知部は、記録材の搬送方向において下流側のローラーの回転量を検知することを特徴とする。また本発明の画像形成方法は、連続する記録材を搬送しつつ記録材に画像を形成する画像形成方法において、搬送される記録材の端面の位置を第1~第3のセンサーで同時に検知し、前記第1のセンサーと、前記第2のセンサーと、前記第3のセンサーのそれぞれで同時に検出された記録材の端面の位置に基づいて、記録材の移動により生じた第1のずれ量、記録材の回転により生じた第2のずれ量、記録材の端面の変動により生じた第3のずれ量を算出することを特徴とする。以上、本発明によれば、第1~第3のセンサーで記録材の端面の位置を同時に検出し、得られた端面の位置に基づいて、記録材の移動により生じた第1のずれ量、記録材の回転により生じた第2のずれ量、記録材の端面の変動により生じた第3のずれ量を算出し、記録材の搬送状況を正確に把握することが可能となる。さらに、これらの算出結果を利用することで、記録材の不均一性によって生じる第3のずれ量を排除するとともに、記録材蛇行の主原因となっている第1のずれ量、もしくは、第2のずれ量に基づいて記録材の蛇行補正を行うことが可能となる。本発明の実施形態について図を参照しつつ説明する。図1は、本発明の実施形態に係る画像形成装置の構成を示す図である。本実施形態に係る画像形成装置は、光硬化型のインクを使用する画像形成装置であって、画像形成ヘッド11から記録材S上にインクを吐出した後、光を照射することで記録材Sに定着させる工程を取る形態となっている。なお、本実施形態では使用する光には紫外線を利用している。図1は、画像形成装置を側面から見た図となっており、図に示すように記録材Sが送られる方向をZ方向、記録材Sの幅方向をX方向とする。この画像形成装置は、主な構成として記録材Sに対して像を形成印刷する各色画像形成ヘッド11Y、11M、11C、11K、記録材Sを搬送する各種ローラーなどで構成された搬送部を含んで構成されている。なお、記録材Sとしては、紙、ラベル紙、布の他、プラスチックフィルム等が使用可能である。本実施形態の搬送部は、記録材ロールSaに巻き取られた記録材Sを画像形成ヘッド11側に搬送する繰り出し機40、画像形成ヘッド11で画像形成された記録材Sを巻き取って回収する巻き取り機50、記録材Sの幅方向の搬送ずれを補正するための蛇行補正部20、繰り出し機40から送り出される記録材Sのたるみを防止するためのダンサーローラー31、巻き取り機50側での記録材Sのたるみを防止するためのダンサーローラー35などを有して構成される。繰り出し機40から送り出された記録材Sは、各種ローラーを通過し、画像形成ヘッド11から吐出されたインクが乗せられた後、UV照射器12光照射部にて紫外線が照射され記録材S上に定着された後、巻き取り部50に回収される。搬送部による記録材Sの搬送、すなわち、画像形成ヘッド11の下面を通過する記録材Sの搬送には、一定の速度で搬送される連続搬送の形態を採用している。この形態に限らず、搬送と停止を繰り返し、停止時に画像形成ヘッド11Y~11Kにて記録材上に像を形成する間欠搬送の形態としてもよい。蛇行補正部20本発明における記録材位置調整部は、記録材Sの幅方向X方向、具体的には、記録材Sの搬送方向と直交もしくは略直交する方向についての位置ずれを補正する機構であって、前部ローラー21、後部ローラー22の組が回転することで、搬送される記録材Sを幅方向に移動させ、画像形成ヘッド11Y~11Kにて記録材Sに印刷される像を適正な位置に修正する。その詳細な構成と制御については後で詳しく説明する。駆動ローラー13、カウンターローラー14、従動ローラー15は、画像形成ヘッド11Y~11Kにて像が形成される記録面を形成するローラーであって、これらローラーの間で記録材Sを張架することで記録面を形成している。なお、本実施形態では、画像形成ヘッド11の上流側に位置する駆動ローラー13の駆動にて、記録材Sの搬送速度が制御されている。そのため、駆動ローラー13の駆動には、位置制御あるいは定速制御が可能なステッピングモーターなどが用いられる。さらに、駆動ローラー13と従動ローラー15で形成された記録面の下方には、記録材Sを画像形成ヘッド11とは逆方向に引きつける吸着部16が設けられている。本実施形態では空気吸引タイプの吸着部16を用いることとしているが、この他、静電吸着タイプのものを利用することとしてもよい。また、吸着部16において記録材Sが通過する面は、平板プラテン形状以外に、画像形成ヘッド11に向けて弧を描く形状など各種形状を採用することができる。UV照射器12は、記録材Sに吐出された紫外線硬化型のインクに対して紫外線を照射して硬化させるための装置である。UV照射器12の光源としては、例えば、紫外線を発生するUV-LEDUltraVioletLightEmittingDiodeなどによって構成される。光源としては他にメタルハライドランプ、キセノンランプ、カーボンアーク灯、ケミカルランプ、低圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ等が利用可能である。図2は、本発明の実施形態に係る画像形成装置の制御構成を示す図である。制御構成において、中央制御部110は、たとえば、CPU111、ROM112、RAM113からなり、ROM112に記録された処理プログラムをRAM113に展開してCPU111によりこの処理プログラムを実行するようになっている。また、インターフェイス105は、画像形成装置60の中央制御部110とコンピューター70を接続するために設けられたインターフェイスである。この中央制御部110は処理プログラムに従い、画像形成制御部140、記録材搬送系制御部170としての走行制御部150、吸着制御部160を制御する。また、中央制御部は、ユーザーにより各種設定が入力される入力操作部120、外部環境としての温度や湿度などを検出する各種センサーを備えた環境検出部130、そして、記録材Sの搬送状況を検出する搬送状況検出部180から受け取る各種情報に基づいて、各種制御部の制御を行う。図3は、本発明の実施形態に係る画像形成装置の記録材搬送部の制御構成を示す図である。走行制御部150は、記録材Sの搬送に関わる各種駆動系を制御する制御部であって、本実施形態では、駆動ローラー13、43a、53a、テンションローラー32a、33a、巻き取り軸51に設けられた駆動手段としてのモーターなどを回転駆動させることで記録材Sの搬送を実行する。各駆動ローラーに対向して位置するカウンターローラー14、32b、33b、43b、53bには、対応する駆動ローラーの駆動力を伝達できるようゴムローラーなどの弾性ローラーが採用されている。また、巻き出し軸部41には、回転抑止手段としてのパウダーブレーキ411が設けられており、記録材Sを搬送方向とは逆に引き戻す力を付与することで、記録材Sに張力を持たせている。ダンサーローラー31は、上下に稼働可能とされており繰り出し機40から繰り出された記録材Sに一定の荷重を与える。この駆動ローラー43aは、ダンサーローラー位置検出部311にて検出されるダンサーローラー31の上下位置に基づいて駆動され、第1ローラー43aとテンションローラー32a間の記録材Sの長さバッファー量を所定範囲の長さに保っている。このように本実施形態ではダンサーローラー31により、記録材Sにバッファー量を持たせることで、各種走行系の誤差などで生じる記録材Sのたるみを吸収し、記録材Sの走行特性を良好なものとすることが可能となっている。なお、巻き取り機50側にも同様のダンサーローラー35、ダンサーローラー位置検出部351、駆動ローラー53aが設けられており、繰り出し機50側と同様の搬送制御が実行される。また、本実施形態では、記録材Sの幅方向の搬送ずれを補正するため、蛇行補正部20が設けられている。本実施形態では、画像形成ヘッド11の配設位置、すなわち、記録材Sに対して画像を形成する際の位置ずれが特に問題となる。そのため、駆動ローラー13と従動ローラー15で張架された部分記録面に、3つのエッジセンサー17A、17B、17C本発明におけるセンサーを設け、記録材Sの端面位置を同時に検出することとしている。エッジセンサー17A、17B、17Cで同時に検出された記録材Sの端面エッジの位置は、走行制御部150に入力され、蛇行補正部20における補正量の算出に用いられる。ここで同時とは完全な同時のみを指すものではなく、実質的に同時なものも含むものである。図4は、本発明の実施形態に係る第1第2、第3エッジセンサー17AB、Cの構成を示す図である。これらエッジセンサー17は、搬送される記録材Sの端面の位置Eを検知するためのセンサーであって、本実施形態では光学方式が採用されている。どのセンサー17A、17B、17Cもその構成は同様であって、支持部材171、発光部172、受光部173を有して構成されている。発光部172、受光部173は、支持部材171上に対向して配設されている。発光部172と受光部173が向かい合う間を記録材Sの端面の位置Eが通過することとしている。発光部172から発せられる光は、その間を通過する記録材Sにて一部が遮蔽され、受光部173における受光量にて記録材端面の位置Eがどこに位置するかを検知することが可能となる。なお、光を用いて検知する発光部172、受光部173を用いたセンサーに代え、音波超音波を用いた発振部、受信部を用いたセンサーを使用することとしてもよい。あるいは、記録材端面の位置Eに軽く触れる接触子を用いた機械式センサーを用いることとしてもよい。本実施形態では、このような仕組みで記録材Sの端面の位置Eの位置を検出する第1エッジセンサー17A、第2エッジセンサー17B、第3エッジセンサー17Cから出力される端面の位置の情報に基づいて蛇行補正部20を制御し、記録材Sの幅方向における位置ずれを抑制することとしている。図5は、本発明の実施形態に係る蛇行補正部20の構成、動作を示した図である。この図は、図1に示す画像形成装置において矢印Hで示す側から眺めたときの模式図となっている。この図では分かり易く説明するため、記録材Sの搬送の様子については実際の見た目と異なったものとなっている。図1で説明したように蛇行補正部20は、前部ローラー21と後部ローラー22を有して構成される。これらローラー21、22は回転可能に支持され、巻き掛けられた記録材Sを図に示す搬送方向に搬送する図では下方向。蛇行補正部20は、この他、回動軸212、222、フレーム23、回動軸支持部211、221を備えている。前部ローラー21は、両端に回動軸212を備えておりフレーム23上に回動軸支持部211にて回動可能に固定されている。後部ローラー22も同様に、両端に備えた回動軸222を、回動軸支持部221にてフレーム23上に回動可能に固定されている。各ローラー21、22の他端も同様にフレーム23上に回転可能に固定される。一方、フレーム23には、回転支点231が設けられ、ここを回転中心として回転可能に構成されている。このように同じフレーム23上に配設された前部ローラー21と後部ローラー22は、フレーム23が回転することで同方向に回転することとなる。図示しない蛇行補正アクチュエーターにてフレーム23を回転制御することで記録材Sの蛇行補正が実行される。図5bは、蛇行補正時の様子を示した図であって、フレーム23が時計回りに回転したときの様子が示されている。図5aのときの記録材Sの端面を一点鎖線Aで補助的に示しているが、フレーム23の回転に伴って記録材が実線Bのように左方向に移動することが分かる。本実施形態では、前述した第1~第3エッジセンサー17A、17B、17C、3つのエッジセンサーが出力する端面の位置の情報に基づいてフレーム23を回転させて、記録材Sの搬送位置を適正位置に調整することとしている。次に、本発明において画像形成を行う画像形成部の実施形態について説明する。図6は、本発明の実施形態に係る画像形成部の構成を示す斜視図であり、図7は、本発明の実施形態に係る画像形成装置の画像形成部の制御構成を示す図である。図6に示されるように、本発明の実施形態に係る画像形成装置は、紫外線硬化型のインクを吐出する複数の画像形成ヘッド11Y~11Kを備えて構成されている。これら4つの画像形成ヘッド11Y~11Kは、それぞれ、Yイエロー、Mマゼンタ、Cシアン、Kブラックの各色インクを記録材S上に吐出して像を形成する。本実施形態では、記録材Sの全域を印刷可能なように幅方向全域にわたって、各画像形成ヘッド11Y~11Kが並設されている。各画像形成ヘッド11Y、11M、11C、11Kの順でインクが吐出されることで最終的な画像が形成され、UV照射器12による定着の後、巻き取り機50で回収される。駆動ローラー13とカウンターローラー14で挟持された記録材Sは、駆動ローラー13の回転により搬送される。画像形成ヘッド11の下流には、駆動系を有さずベアリングなどで滑らかに回転可能な従動ローラー15が設けられている。駆動ローラー13と従動ローラー15にて張架された記録材Sの部分記録面が、吸着部16により吸着されつつ搬送され、画像形成ヘッド11から吐出される各色インクにて像が形成される。記録材S上に吐出されたインクは、従動ローラー15を経てUV照射器12で定着されることとなるが、従動ローラー15は、画像形成ヘッド11にてインクが吐出される記録面と、UV照射機12にて紫外線が照射される定着面を分離する機能を有している。従動ローラー15で、記録材Sの記録面と定着面を分離することで、紫外線照射時におけるインクの収縮の影響やインク反応熱の影響によって生ずる記録材Sの収縮が、記録面に及ぶことを抑制している。また従動ローラー15は、定着前のインクを乗せた状態の記録材Sを搬送するため他のローラーのようにカウンターローラー14が設けられておらず、記録材S上のインクを乱すことなく搬送が行われる。さらに、この従動ローラー15は、記録材Sの搬送量を検出するために用いられる搬送状況検出部としても機能することとなり、記録材Sと追従して回転することが好ましい。そのため、従動ローラー15は、金属ローラーであって、その表面に摩擦係数が高くなるような表面加工が施されたものが使用される。このように従動ローラー15は、記録材Sの搬送に追従して回転することが理想であって、十分に記録材Sと接触させる、すなわち、巻き掛け量を大きく取ることが好ましい。一方で、記録材Sの巻き掛け量を大きく取ると、記録材Sに付着した定着前のインクが流れてしまい、形成する画像を乱す可能性がある。そのため、本実施形態では、駆動ローラー13と従動ローラー15が張架する記録面を水平あるいは略水平方向に保つとともに、従動ローラー15とテンションローラー33aが張架する定着面が、記録材の搬送方向についてなす角度を鋭角に設定することで、従動ローラー15を記録材Sに追従させるとともに、定着前のインクが流れることを抑制している。図7は、本発明の実施形態に係る画像形成部の制御構成を示す図である。前述したように本実施形態の従動ローラー15は、記録材Sの搬送量を検知する搬送状況検出部としても機能している。画像形成制御部140では、この従動ローラー15に接続されたロータリーエンコーダー18の出力に基づいて、各画像形成ヘッド11Y~11Kのインク吐出タイミングを制御している。本実施形態では、記録材Sの搬送速度は、画像形成ヘッド11の上流に位置する駆動ローラー13にて制御されることとなるが、駆動系にて挟持された記録材Sは滑りが生じる場合があり、駆動ローラー13に伝達した速度がそのまま記録材Sの搬送速度とならない場合がある。そのため、本実施形態では、従動ローラー15にて搬送速度を検知することとしている。では、本実施形態で用いる搬送状況検出部180の構成要素の1つとなるロータリーエンコーダー18本発明における回転量検知部について説明する。図8はロータリーエンコーダー18を説明するための図である。ロータリーエンコーダー18は、所定の間隔毎に設けられた多数のスリットを有する回転円板181と、検出部182とを有する。回転円板181は、従動ローラー15の回転軸152に固定されており、従動ローラー15の回転に応じて回転する。検出部182は、画像形成装置60のフレームなどに固定されている。ロータリーエンコーダー18は、回転円板181の周囲に設けられたスリットが検出部182を通過する毎に、パルス信号ENCを中央制御部110に出力する。エンコーダー183は、このパルス信号ENCに基づいて、従動ローラー15の回転角、及び、回転速度を把握することで、記録材Sの搬送状況搬送速度、搬送位置を把握することができるようになっている。では、図9を用いて記録材S、第1エッジセンサー17A、第2エッジセンサー17B、第3エッジセンサー17Cと画像形成ヘッド11Y~11Kの配設について説明する。図には、搬送される記録材Sの様子について、図1におけるYの正方向側から眺めた上面図となっている。この図では分かり易くするため、記録材Sの端面Eの様子を誇張して描いている。記録材Sの端面Eは、記録材S自体が蛇行することによる位置ずれの他、記録材の端面Eの成型ムラやケバなどの不均一性により、図示するように波打った形状となる。すなわち、1つのエッジセンサーで記録材Sの端面Eの位置を検出する場合には、特に記録材Sの端面Eの成型ムラやケバなどによる変動に対応することができない。本実施形態では、このような記録材Sの端面Eの変動によるずれ量を検出することとしている。さらに、記録材の蛇行で生じるずれ量について、記録材Sの搬送方向と直交する方向に移動することで生じるずれ量と、記録材Sが回転することで生じるずれ量に分けられることを新たに着目し、このような3つのずれ量を3つのエッジセンサー17A~17Cの出力に基づいて解析することとしている。このように、本実施形態では、不確定要素となるずれ量が3つ存在することを原因として、3つのエッジセンサー17A~17Cが用いることとしている。また、本実施形態では、画像形成ヘッド11Y~11Kでの像形成位置のズレを抑制するため、3つのエッジセンサー17A~17Cは、画像形成ヘッド11Y~11Kに対し記録材Sの搬送方向における上流側に位置させている。さらに、各エッジセンサー17A、17B、17Cの配設位置は、記録材Sを張架して記録面を形成する駆動ローラー13と従動ローラー15の間とすることが好ましい。このような配設構成によれば、実際に色ズレが発生する記録材Sの張架位置で端面の位置を検出し、蛇行補正部20で蛇行補正を行うことで、当該記録面に対しての位置調整が可能となる。図10は、本発明の実施形態に係る記録材のずれ量の算出を説明するための図である。ここでは、同じ記録材Sについて、理想位置実線と、理想位置から平行移動したときの位置破線と、理想位置から回転したときの位置一点鎖線が示されている。実際の記録材Sは、これら2つの蛇行成分に、端面Eの変動が加えられた量となる。また、蛇行により発生する記録材Sの搬送方向と直交する方向についての各ずれ量について、平行移動によるずれ量をMt、回転によるずれ量をRt、端面Eの変動によるずれ量をPtと、それぞれ時間tについて変動する関数として表している。また、3つのエッジセンサー17A~17Cは、等間隔Δlにて配設されることとしている。なお、エッジセンサー17A~17Cの配設間隔は適宜に定めることが可能であり、その場合には、配設間隔を考慮した計算が実行される。以上の定義に基づくと各エッジセンサー17A~17Cで検出される記録材Sの端面Eの位置S1tからS3tは、式1~式2にて表すことができる。ここで、式1において、tをt-Δtとして変形すると、を得ることができる。式2から式4を減算することで式5が得られる。また、式2についても同様にtをt-Δtとして変形すると、を得ることができる。式3から式6を減算すると式7が得られる。このようにして得られた式5から式7を減算すると、式8が得られることになるが、この式8の右辺に着目すると、Δt時間での回転によるずれ量の差となっていることがわかり、これをΔtで割ることで下記式9に示される回転速度Vrtを得ることができる。この回転速度Vrtを時間積分することで、下記の式10に示されるように回転によって生じるずれ量Rtを求めることができる。一方、式7の右辺に着目すると、既知となったRtが存在するとともに、Δt時間での移動によるずれ量の差が存在していることが分かる。したがって、式11に示すようにRtを移項した上で、Δtで割ると下記式12に示される移動速度Vmtを得ることができる。このようにして得られた移動速度Vmtについても回転速度Vrtと同様に、時間積分することで、式13に示される移動によるずれ量Mtを求めることができる。また、式6に式13で求められたずれ量Mtを適用することで、式14に示される端面Eの変動によるずれ量をPtが求められる。以上、本実施形態では、3つのエッジセンサー17A~17Cによって、記録材Sの端面位置を検出することで、記録材Sの端面のケバ、加工ムラなど、記録材Sの不均一性によって発生する端面Eの変動によるずれ量Ptを検知することが可能となり、蛇行補正部20においては当該ずれ量P’tを排除した蛇行補正を実行することが可能となる。また、実際の走行系において生じる記録材Sの蛇行についても、平行移動によるずれ量をMtと、回転によるずれ量をRtとに分けて解析することが可能であって、例えば、これらの解析結果を使用することで、蛇行成分に応じた補正制御を行うことが可能となる。図5で説明した蛇行補正部20は、2つのローラー21、22を回転可能に支持するフレーム23を回転させる、すなわち、補正するパラメーターは回転角度の1項目としているが、このような蛇行補正部20の形態においても、平行移動によるずれ量Mt、回転によるずれ量Rtに応じて、回転角度の時間的応答を変化させるなどすることで、各ずれ量Mt、Rtの補正に対応することができる。蛇行補正部20は、本実施形態で説明した形態に限らず、平行移動によるずれ量Mt、回転によるずれ量Rtのそれぞれについて個別に補正できる駆動機構を有するものを利用することとしてもよい。なお、本明細書においては、種々の実施の形態について説明したが、それぞれの実施の形態の構成を適宜組み合わせて構成された実施形態も本発明の範疇となるものである。