"熱エネルギーを回収して作動媒体の蒸気を生成する蒸発器と、前記蒸気を膨張させつつ発電を行う発電装置と、前記発電装置を通過した蒸気を凝縮する凝縮器と、前記凝縮器で凝縮された作動媒体を前記蒸発器に向けて送出するポンプと、前記発電装置に設けられている軸受の潤滑に用いるグリースを、前記発電装置に供給するグリース供給装置と、を備える廃熱発電装置。前記作動媒体は、沸点が35°C以上の媒体であり、運転中の装置内部の圧力は、ゲージ圧で1MPa以下である請求項1に記載の廃熱発電装置。前記発電装置は、前記蒸気により回転駆動されるインペラと、前記インペラの回転駆動力により駆動されて発電を行う発電機と、前記インペラの回転駆動力を前記発電機に伝達する回転軸と、前記回転軸を回転可能に支持する軸受と、少なくとも前記発電機及び前記回転軸を収容し、前記グリース供給装置からのグリースを前記軸受に供給するグリース流路が形成されたケーシングと、を備える請求項1又は請求項2に記載の廃熱発電装置。前記グリース流路は、前記回転軸の回転軸線周りに環状に形成された環状流路と、一端が前記環状流路に連通するとともに他端が前記グリース供給装置のグリース供給口に連通する流路と、からなる請求項3に記載の廃熱発電装置。前記グリース流路は、一端が前記軸受の側面側に配設されるとともに他端が前記グリース供給装置のグリース供給口に連通する請求項3に記載の廃熱発電装置。前記グリース流路は、L字形状に形成されている請求項5に記載の廃熱発電装置。前記ケーシングは密閉構造とされており、前記グリース供給装置は、前記ケーシングの内部圧力に打ち勝つ圧力で前記グリースを加圧して前記発電装置に供給する請求項3から請求項6の何れか一項に記載の廃熱発電装置。前記グリース供給装置を制御する制御装置をさらに備え、前記制御装置は、前記グリース供給装置が定期的に一定の量のグリースを前記発電機に供給するように制御する請求項1から請求項7の何れか一項に記載の廃熱発電装置。前記制御装置は、前記グリース供給装置が供給するグリースの供給量を前記発電機の発電量に応じて調整する請求項8に記載の廃熱発電装置。ところで、低温廃熱の熱エネルギーを用いた発電は、上述した特許文献1等に開示された低沸点作動媒体を用いたランキンサイクルのみがあれば行うことが可能である。また、低温廃熱の場合、温度差が低いことからランキンサイクルでのエネルギー回収効率が低くなる。そのため、低温廃熱から電力を回収するためには、経済的成立性から装置自体のコストを低く抑えることが求められる。コストを抑える観点からは、ランキンサイクルに直接的に関係する機器具体的には、低温廃熱の熱エネルギーで蒸気を発生する廃熱回収器、蒸気によって駆動されるタービン発電機、タービン発電機を通過した蒸気を凝縮液化する凝縮器、及び低沸点作動媒体を循環させるポンプ等のみを設けて、ランキンサイクルに直接的には関係しない付随的な機器は極力省く必要がある。上述した特許文献2は、上述した特許文献1に開示された廃熱発電装置に適したタービン発電装置を開示してはいるものの、潤滑油を循環させる必要があることから、エジェクタ、潤滑油タンク、送液ポンプ、及び配管等が必要になる。この結果として、ランキンサイクルには直接的には関係しない付随的な機器が増加して構成が複雑化するとともにコストが上昇してしまう。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、構成の複雑化及びコストの上昇を招くことなく効率的に低温廃熱の熱エネルギーを用いて発電を行うことができる廃熱発電装置を提供することを目的とする。本発明によれば、廃熱発電装置Gは、熱エネルギーを回収して作動媒体の蒸気を生成する蒸発器1と、前記蒸気を膨張させつつ発電を行う発電装置2と、前記発電装置を通過した蒸気を凝縮する凝縮器3と、前記凝縮器で凝縮された作動媒体を前記蒸発器に向けて送出するポンプ4と、前記発電装置に設けられている軸受の潤滑に用いるグリースを、前記発電装置に供給するグリース供給装置5と、を備える。この場合、前記作動媒体は、沸点が35°C以上の媒体であり、運転中の装置内部の圧力は、1MPaGゲージ圧で1MPa以下であることが望ましい。また、前記発電装置が、前記蒸気により回転駆動されるインペラ11と、前記インペラの回転駆動力により駆動されて発電を行う発電機12と、前記インペラの回転駆動力を前記発電機に伝達する回転軸13と、前記回転軸を回転可能に支持する軸受14a、14bと、少なくとも前記発電機及び前記回転軸を収容し、前記グリース供給装置からのグリースを前記軸受に供給するグリース流路18、19、30が形成されたケーシング15と、を備えてもよい。また、前記グリース流路が、前記回転軸の回転軸線周りに環状に形成された環状流路18aと、一端が前記環状流路に連通するとともに他端が前記グリース供給装置のグリース供給口C1、C2に連通する流路18、19とからなってもよい。また、前記グリース流路が、一端が前記軸受の側面側に配設されるとともに他端が前記グリース供給装置のグリース供給口に連通してもよい。また、前記グリース流路が、L字形状に形成されていてもよい。また、前記ケーシングが密閉構造とされており、前記グリース供給装置が、前記ケーシングの内部圧力に打ち勝つ圧力で前記グリースを加圧して前記発電装置に供給することが望ましい。また、前記グリース供給装置を制御する制御装置をさらに備え、前記制御装置は、前記グリース供給装置が定期的に一定の量のグリースを前記発電機に供給するように制御してもよい。また、前記制御装置は、前記グリース供給装置が供給するグリースの供給量を前記発電装置の発電量に応じて調整してもよい。本発明によれば、グリース供給装置から供給されるグリースを用いて発電機に設けられている軸受の潤滑を行っており、従来のように潤滑油を循環させる構成が不要であるため、構成の複雑化及びコストの上昇を招くことなく効率的に低温廃熱の熱エネルギーを用いて発電を行うことができる。加えて、グリースが安定的に供給されるように装置内部の圧力を低く抑えているため、発電装置のケーシングや蒸発器及び凝縮器にも高い圧力がかからず、安全で且つコストを低く抑えて廃熱発電装置を製造することも可能である。以下、図面を参照して本発明の一実施形態における廃熱発電装置について詳細に説明する。図1は、本発明の一実施形態における廃熱発電装置の全体構成の概要を示すブロック図である。図1に示す通り、本実施形態の廃熱発電装置Gは、蒸発器1、タービン発電機2発電装置、凝縮器3、ポンプ4、及びグリース供給装置5を備えるランキンサイクルを利用した発電装置であり、工場や焼却施設等から放出される約300°C以下の低温廃熱図1では熱源と表記の熱エネルギーを用いて発電を行う。蒸発器1は、工場等から放出される低温廃熱を回収して作動媒体の蒸気を生成する。タービン発電機2は、蒸発器1で生成された蒸気を膨張させつつ発電を行う。尚、タービン発電機2の詳細な構成については後述する。凝縮器3は、タービン発電機2を通過した後の蒸気を冷却水等の冷却媒体にて冷却して凝縮させる。ポンプ4は、凝縮器3で凝縮された作動媒体を加圧して蒸発器1に向けて送出する。グリース供給装置5は、タービン発電機2に設けられている軸受の潤滑に用いるグリースを、タービン発電機2に供給する。軸受の潤滑に潤滑油を用いずに、グリースを用いるのは、極力構成を簡略化してコストの上昇を抑えるためである。つまり、潤滑油を用いた場合には、潤滑油を循環させる必要があるために構成の複雑化及びコストの上昇を招いてしまうことから、循環させる必要のないグリースを用いることによって、構成の簡略化及びコストの抑制を図っている。以上の構成の廃熱発電装置Gで用いられる作動媒体は、沸点大気圧条件下における沸点が35°Cを超える媒体を用い、且つ運転中の装置内部の圧力が最大で1MPaGゲージ圧で1MPa以下であるのが望ましい。その理由は、約300°C以下の低温廃熱の熱エネルギーを利用した発電を可能とするため、低温廃熱から蒸気の作成を可能にするとともに、装置全体の圧力を低く抑えることで、タービン発電機2の内部圧力を低く抑えることになり、グリース供給装置5からタービン発電機2に供給されるグリースの分離基油と増ちょう剤への分離を防止するためである。このことにより複雑な油潤滑機構でなく、安価なグリス潤滑にてタービンを安定的に駆動することが可能となる。加えて、グリスを安定的に供給するために装置内部の圧力を低く抑えた結果、タービン発電機2のケーシングや蒸発器1及び凝縮器2にも高い圧力がかからないため、安全でかつコストを低く抑えて廃熱発電装置Gを製造することも可能となるという相乗的な効果も発揮できる。具体的な作動媒体としては、ハイドロフルオロエーテルHFE、フルオロカーボン、フルオロケトン、パーフルオロポリエーテル等を用いることができる。上記構成の廃熱発電装置Gにおいて、ポンプ4によって作動媒体が蒸発器1に送出されてくると、作動媒体は蒸発器1に導入される低温廃熱熱源の熱エネルギーによって沸騰蒸発し、これにより蒸気が生成される。蒸発器1で生成された蒸気は、タービン発電機2に供給されて膨張しつつタービン発電機2を駆動し、これによってタービン発電機2で発電が行われる。タービン発電機2を介した蒸気は凝縮器3で冷却媒体によって冷却されることにより凝縮する。凝縮器3によって凝縮された作動媒体は、ポンプ4によって加圧されて再び蒸発器1に向けて送出される。このように、廃熱発電装置G内で作動媒体の蒸発及び凝縮が繰り返されることにより、低温廃熱の熱エネルギーを用いた発電が行われる。次に、廃熱発電装置Gに設けられるタービン発電機2及びグリース供給装置5について詳細に説明する。図2は、本発明の一実施形態における廃熱発電装置が備えるタービン発電機及びグリース供給装置の構成を示す図である。尚、図2においては、タービン発電機2については側断面図で図示しており、グリース供給装置5については一部を切り欠いた側面図で図示している。尚、グリース供給装置5は、タービン発電機2の近傍に配設されていれば良く、タービン発電機2に取り付けられている必要は必ずしもない。図2に示す通り、タービン発電機2は、インペラ11、発電機12、回転軸13、軸受14a,14b、及びケーシング15を備える。インペラ11は、蒸発器1で生成された蒸気により回転駆動される回転翼である。具体的に、径方向外側から供給される蒸気により回転駆動され、その回転軸線方向の一方側から膨張した蒸気を送り出す。発電機12は、インペラ11の回転駆動力により駆動され、例えば三相交流を発電する。具体的に、発電機12は、外周面に沿って配列された複数の永久磁石を有するロータ12aと、ロータ12aの外周面に対向するように内周面に配列された複数のコイルを有するステータ12bとを備えている。インペラ11の回転駆動力によりロータ12aが駆動されて、ロータ12aとステータ12bとの回転軸線の周りにおける相対的な位置が変化することで発電が行われる。回転軸13は、インペラ11の回転駆動力を発電機12に伝達するための軸部材である。この回転軸13は、インペラ11の回転軸線方向に延びて設けられており、発電機12のロータ12aに挿通されて固定されている。また、回転軸13の一端部にはインペラ11がネジ止め等で固定されている。このため、インペラ11、発電機12のロータ12a、及び回転軸13は、回転軸線の周りで一体的に回転する。軸受14a,14bは、ケーシング15に設置されており、回転軸13を回転可能に支持する。つまり、回転軸13は、軸受14を介してケーシング15に回転可能に支持されている。これらの軸受14a,14bは、転がり軸受であり、より詳細にはアンギュラ玉軸受である。尚、軸受14はアンギュラ玉軸受に限定されず、深溝玉軸受や円錐ころ軸受等のラジアル荷重及びスラスト荷重の何れをも支持できる軸受を用いても良い。軸受14aはインペラ11が固定された回転軸13の一端部側を支持しており、軸受14bは回転軸13の他端部側を支持している。これら軸受14a,14bには、グリース供給装置5からのグリースがそれぞれ供給される。このグリースは、軸受14a,14bの円滑な回転を維持する。尚、軸受14a,14bに対するグリースの供給方法の詳細については後述する。ケーシング15は、インペラ11、発電機12及び回転軸13を収容するとともに、タービン発電機2の外形を構成する。このケーシング15は、スクロールケーシング15a、ケーシング本体15b、及び軸受支持部15c,15dを備えている。スクロールケーシング15aは、吸入口A1、スクロール室A2、ノズルA3、及び排出口A4が形成されており、インペラ11の一方側を囲むように設けられる。吸入口A1は、蒸発器1で生成されてインペラ11を回転駆動する蒸気が導入される部位である。スクロール室A2は、インペラ11を囲んで環状に形成されており、一端が吸入口A1に接続され、他端がノズルA3に連通する流路である。ノズルA3は、インペラ1を囲んで環状に形成されており、スクロール室A2を介した蒸気が導入される流路である。尚、ノズルレスでも膨張タービンを構成することは可能である。排出口A4は、インペラ11を回転駆動した後の膨張した蒸気を外部に排出する部位である。ケーシング本体15bは、発電機12及び回転軸13を収容する略円筒形状の部材である。このケーシング本体15bには、タービン発電機2で発電された電力を外部に取り出すためのコネクタ16が形成されている。タービン発電機2の外部からコネクタ16にケーブル図示省略が接続されることにより、タービン発電機2で発電された電力がケーブルを介して外部に取り出される。尚、コネクタ16とステータ12bに設けられたコイルは、所定の配線によって電気的に接続されている。タービン発電機2には蒸気が供給されており、ケーシング15を密閉構造とする必要があることから、コネクタ16として接続部分を密閉できるハーメチックコネクタが用いられる。尚、装置の内部圧力は、1MPaG未満にするのが望ましい。これは、グリース供給装置5からタービン発電機2に供給されるグリースの分離を防止するためである。尚、ハーメチック構造とした場合、ケーシング内部は一般的にはタービンの入口圧力吸入口A1での圧力と出口圧力排出口A4での圧力の中間圧力程度になる。よって、運転中の装置内部の最高圧力を1MPaG以下になるようにすることで、ケーシング内部は1MPaG未満にすることが可能である。軸受支持部15cは、軸受14aを支持する円板状に形成された部材である。この軸受支持部15cは、一側面にスクロールケーシング15aが締結ボルト等を用いて着脱可能に取り付けられ、他側面にケーシング本体15bが締結ボルト等を用いて着脱可能に取り付けられる。軸受14aは軸受支持部15cの中央部に設置されており、回転軸13は軸受支持部15cを貫通した状態で軸受14aに回転可能に支持されている。軸受支持部15dは、軸受14bを支持する有底の円筒状に形成された部材である。この軸受支持部15dは、ケーシング本体15bの軸受支持部15cが取り付けられる側とは反対側に、円筒部Pがケーシング本体15b内に配設されるように、その底部Bが締結ボルト等を用いて着脱可能に取り付けられる。軸受14bは軸受支持部15dの円筒部P内における空間Sの開口部の近傍に配置されており、回転軸13はその一部が空間Sに挿入された状態で軸受14bに回転可能に支持されている。軸受支持部15dの空間S内には、軸受14bを軸受14a側に向かって付勢する予圧バネ17が設けられている。尚、軸受14bは回転軸13を介して軸受14aと連結されているため、予圧バネ17の付勢力は軸受14bだけでなく軸受14aにも伝わり、軸受14a,14bの双方に対して回転軸線方向の付勢力即ち、予圧が加えられる。前述した通り、軸受14a,14bはアンギュラ玉軸受であることから、回転軸線方向に適切な予圧が加えられることで、転動体玉が適切な位置に保持され、回転に伴う振動や騒音等が低減される。軸受支持部15c,15dには、軸受14a,14bに対してグリースを供給するグリース流路18,19流路がそれぞれ形成されている。軸受支持部15cに形成されたグリース流路18は、一端が軸受支持部15cの中心部に配置された軸受14aの外周近傍に配設され、他端が軸受支持部15cの外周上に設けられたグリース供給口C1に連通する流路である。これに対し、軸受支持部15dに形成されたグリース流路19は、一端が軸受支持部15dの円筒部P内における空間Sに配置された軸受14bの外周近傍に配設され、他端が軸受支持部15dの底部Bに設けられたグリース供給口C2に連通する流路である。グリース供給装置5は、ケーシング15の外部に設置され、軸受14a,14bにグリースを供給する。このグリース供給装置5の内部には、グリースが充填された一対のシリンジ21が収容されている。また、グリース供給装置5の内部には、シリンジ21を動作させる駆動装置図示省略が設けられており、この駆動装置の作動によってシリンジ21が動作し、シリンジ21内のグリースを加圧して供給できる。前述した通り、ケーシング15は密閉構造であり、内部圧力は1MPaG未満である。このため、グリース供給装置5は、グリースをタービン発電機2の軸受14a,14bに供給するために、ケーシング15の内部圧力に打ち勝つ圧力でグリースを加圧する必要がある。一対のシリンジ21には、それぞれ第1供給管22及び第2供給管23が接続されている。第1供給管22は、一方のシリンジ21と軸受支持部15cのグリース供給口C1とを互いに連結している。また、第2供給管23は、他方のシリンジ21と軸受支持部15dのフリース供給口C2とを互いに連結している。このため、グリース供給装置5の作動によって、タービン発電機2が備える軸受14a,14bの双方にグリースが供給される。図3は、図2中のA-A線の断面矢視図である。図3に示す通り、軸受支持部15cには、軸受14aを囲むように環状流路18aが形成されている。図2を用いて説明したグリース流路18は、一端が環状流路18aに連通し、他端が軸受支持部15cの外周上に設けられたグリース供給口C1に連通している。このため、グリース供給口C1からグリース流路18を介して供給されるグリースは、環状流路18aによって軸受14aの径方向外側の全周に亘って配される。また、軸受14aの外輪には、径方向に向けて貫通する複数の貫通孔Hが形成されている図3においては4箇所。よって、環状流路18a内のグリースが、複数の貫通孔Hを介して軸受14aの内部外輪と内輪との間に供給され、転動体玉の円滑な転動を維持することが可能となる。尚、軸受支持部15dには、軸受14bを囲むように環状流路18aと同様の環状流路が形成されており、軸受14bの外輪には、貫通孔Hと同様の貫通孔が形成されている。このため、グリース供給口C2からグリース流路19を介して供給された環状流路内のグリースが、複数の貫通孔を介して軸受14bの内部外輪と内輪との間に供給され、転動体玉の円滑な転動を維持することが可能となる。図4は、本発明の一実施形態における廃熱発電装置の制御システムの概要を示すブロック図である。図4に示す通り、廃熱発電装置Gは、グリース供給装置5を制御する制御部6制御装置をさらに備えている。制御部6は、グリース供給装置5に対して制御信号を出力しており、グリース供給装置5の動作を制御してタービン発電機2へのグリースの供給量を調整できる。制御部6は、グリース供給装置5が定期的に一定の量のグリースをタービン発電機2に供給するように制御する。また、制御部6は、供給1回あたりのグリースの量が微小な量となるようにグリース供給装置5を制御している。タービン発電機2に設けられた軸受軸受14a,14bに新たに供給されるグリースは、よく攪拌されていないことから高いちょう度を有している。高いちょう度を有するグリースが軸受に供給されると、軸受の回転に対する抵抗となり、この抵抗のため軸受や軸受内のグリースの温度が上昇する。新たに供給されるグリースの量が多いほど、軸受や軸受内のグリースの温度は大きく上昇する。軸受やグリースには適正な使用温度が定められており、この使用温度を超えて使用するとグリースの劣化が進み軸受の寿命が減少する。そのため、新たなグリースを軸受に供給したときの温度上昇を上記適正使用温度以下に抑えることが必要となる。制御部6は、グリース供給時の温度上昇を抑制するため、供給1回あたりのグリースの量が微小な量となるようにグリース供給装置5を制御している。なお、供給1回あたりのグリースの供給量は、軸受やグリースの適正使用温度や、軸受の大きさ収容されるグリースの量から適宜設定される。また、グリースにおける基油が蒸発することから、軸受内のグリースの量は次第に減少する。そのため、定期的にグリースを軸受に供給する必要がある。グリースを供給する間隔の設定方法としては以下の方法が挙げられる。軸受にグリースを供給した後、無給油で回転させた場合に、軸受の寿命焼き付きに到達するまでの時間を無給油耐久時間とする。この無給油耐久時間の間に軸受内のグリースが全て入れ替わるような供給量でグリースを供給すれば、軸受の焼き付きを防止できる。よって、軸受に収容される全グリース量に対する上記1回あたりのグリースの供給量の割合と、無給油耐久時間に対するグリース供給間隔の割合とが等しくなるような供給間隔を算出する。制御部6は、算出された供給間隔毎に微小な量のグリースを供給するように、グリース供給装置5を制御している。また、制御部6には、タービン発電機2の動作信号例えば発電電圧等の、タービン発電機2の発電量を示す信号が入力されており、この動作信号に応じてグリースの供給量を調整してもよい。タービン発電機2の回転速度が高くなれば、その発電量は増える。換言すれば、タービン発電機2の発電量が増加していれば、高い回転速度で軸受が回転している。軸受の回転速度が高くなれば、グリースは激しく攪拌され、基油が蒸発しやすくなる。すなわち、グリースの消費量が増えることから、グリースの供給量を増やす必要がある。制御部6は、タービン発電機2の発電量が高くなるに従い、グリースの供給間隔を短くしてその供給量を増やすように、グリース供給装置5を制御している。なお、図2に示す通り、軸受14aは蒸発器1で生成された蒸気が供給されるスクロールケーシング15aの近傍に設けられているため、軸受14aの温度は軸受14bよりも高くなる。そのため、制御部6が、軸受14bに供給されるグリースの量よりも、軸受14aに供給されるグリースの量が多くなるように制御してもよい。上記構成のタービン発電機2において、蒸発器1で生成された蒸気が供給されると、スクロールケーシング15aの吸入口A1からスクロール室A2を介してノズルA3に導入される。ノズルA3に導入された蒸気は圧縮されて圧力が上昇し、この圧力が上昇した蒸気によってインペラ11が回転駆動される。尚、インペラ11を回転駆動した後の膨張した蒸気は排出口A4から外部に排出され、凝縮器3に導かれる。インペラ11が回転駆動されると、その回転駆動力が回転軸13によって発電機12に伝達され、発電機12のロータ12aがインペラ11及び回転軸13と一体的に回転する。ロータ12aが回転すると、ロータ12aとステータ12bとの回転軸線の周りにおける相対的な位置が変化し、これによって例えば三相交流が発電される。発電された電力は、コネクタ16及び不図示のケーブルを介して外部に取り出される。蒸気によって、インペラ11、発電機12のロータ12a、及び回転軸13は高速で回転する例えば、数万rpm。これに伴って軸受14a,14bも高速で回転し、軸受14a,14bに供給されたグリースは攪拌される。また、インペラ11における流動の損失や発電機12の動作を原因として熱が生じる。この熱は軸受14a,14bに伝わり、軸受14a,14bに供給されたグリースの温度は上昇する。このような回転による攪拌や熱の影響により、グリースが変質劣化し、基油である潤滑油が枯渇する可能性がある。グリースの潤滑油が枯渇すれば、軸受14a,14bの焼き付きが生じる可能性がある。しかしながら、本実施形態では、グリース供給装置5が設けられており、しかもタービン発電機2には、軸受14a,14bに対してグリースを供給するためのグリース流路18,19が形成されている。よって、一定量のグリースを定期的に軸受14a,14bに対して供給すれば、軸受14a,14bの円滑な回転を維持しつつ焼き付き等の不具合を防止することができる。また、制御部6が、供給1回あたりのグリースの量が微小な量となるようにグリース供給装置5を制御しているため、グリース供給時における軸受14a,14bの温度上昇を抑制することができる。このように、本実施形態では、グリース供給装置5から供給されるグリースを用いて軸受14a,14bの潤滑を行っている。このため、本実施形態では、従来のように潤滑油を循環させる必要がなく、エジェクタ、潤滑油タンク、送液ポンプ、及び配管等の潤滑油を循環させる構成が不要になるため、構成の複雑化及びコストの上昇を招くことなく効率的に低温廃熱の熱エネルギーを用いて発電を行うことができる。また、タービン発電機2の製造時又はメンテナンス時には、インペラ11、発電機12、回転軸13、軸受14a,14b、及びケーシング15等を組み立てる組立作業が実施される。このとき、軸受14a,14bにグリースを供給するための供給管等がケーシング15内に設けられる場合には、このような供給管の配設、引き回し及び接続といった作業が発生し、タービン発電機2の組立の手間が増大する可能性がある。しかしながら、本実施形態では、グリースを軸受14a,14bに供給するグリース流路18,19が、ケーシング15に形成されている。このため、タービン発電機2の組立作業においては、ケーシング15に形成されたグリース流路18,19内に所定量のグリースを充填し、ケーシング15に対して回転軸13、軸受14a,14b等を順次設置すればタービン発電機2の組立作業は完了する。よって、供給管の配設、引き回し及び接続といった作業が不要となり、タービン発電機2の製造時又はメンテナンス時における組立の手間を削減できる。以上、本発明の一実施形態における廃熱発電装置について説明したが、本発明は上記実施形態に制限されず、本発明の範囲内で自由に変更が可能である。例えば、上述した実施形態では、グリース供給口C1,C2にそれぞれ連通したグリース流路18,19と、軸受14a,14bの周囲に設けられた環状流路とによってグリースを軸受14a,14bに供給する例について説明した。しかしながら、環状流路18を形成するスペースがない場合には、軸受14a,14bの側方軸受の中心軸線方向での一方の側からグリースを供給しても良い。図5は、本発明の一実施形態における廃熱発電装置に設けられるタービン発電機のグリース流路の変形例を示す断面図である。尚、図4では、軸受14aについて説明するが、軸受14bについても同様である。図4に示すグリース流路30は、一端が軸受14の側面側に配設されるとともに他端がグリース供給口C1図4では図示せずに連通するL字形状に形成された流路である。なお、グリース流路30は、一端が軸受14の側面側に配設されるとともに他端がグリース供給口C1に連通していれば良く、L字形状以外の形状に形成されていても良い。このため、グリース供給口C1からグリース流路30を介して供給されるグリースは、軸受14aの側方側から軸受14aの内部外輪と内輪との間に供給され、転動体玉の円滑な転動を維持することが可能となる。尚、図4に示す例では、軸受14aに対してグリースは1箇所グリース流路の30の一端のみから供給される訳であるが、転動体が転動することでグリースが軸受14aの全体に行き渡るため問題は生じない。さらに、グリース流路30が軸受14の側面側からグリースを供給することで、グリース供給時における軸受14やその内部のグリースの温度上昇を抑制することも可能となる。上述したように、ちょう度の高い新たなグリースが軸受14に供給されると軸受14の温度が上昇する。軸受14の外周側から貫通孔Hを介してグリースが供給されると、ちょう度の高いグリースが軸受14の転動体に直接接触し、軸受14の温度上昇が大きくなる可能性がある。一方、グリースを軸受14の側面側から供給すると、軸受14の側面側と転動体との間にはグリースが保持される空間が存在するため、ちょう度の高い新たなグリースが転動体に直接接触することを避けることができ、グリース供給時の温度上昇を緩和することができる。また、上記実施形態では、タービン発電機2の設置する向きに関しては特に記載されていないが、回転軸13が鉛直方向に沿って延び、発電機12よりもインペラ11が鉛直方向上側に位置するようにタービン発電機2が設置されても良い。インペラ11周辺での圧力は、一般的にはタービンの入口圧力吸入口A1での圧力と出口圧力排出口A4での圧力の中間圧力程度になる。インペラ11周辺での圧力よりも排出口A4での圧力が低いため、インペラ11は排出口A4側すなわち鉛直方向上側に引き寄せられる。一方、重力のためインペラ11には鉛直方向下向きの力が加えられる。圧力の差による力と重力とを相殺することができるため、軸受14に加えられるスラスト荷重を軽減することができ、軸受14の寿命を延ばすことができる。また、上記実施形態では、遠心式膨張タービンを膨張機として用いる発電装置を例に挙げて説明した。しかしながら、本発明は、スクリュー方式の膨張機やロータリー方式の膨張機を備える発電装置にも適用可能である。さらに、上記実施形態では、廃熱発電装置Gは工場や焼却施設等から放出される約300°C以下の低温廃熱の熱エネルギーを用いて発電しているが、低温廃熱のみに限定されるわけではなく、本発明は熱エネルギーを用いて発電する一般的な発電装置に適用することができる。"