被積載物が着脱自在に取り付けられる移動台車であって、フレームと、3個以上の車輪と、前記フレームに取り付けられ、前記被積載物の外側面を摺動する、鉛直方向に延設された棒状部材と、前記棒状部材が前記外側面を摺動して取付位置まで移動した被積載物を、前記移動台車に保持する保持機構と、を備えることを特徴とする、移動台車。前記棒状部材は、前記被積載物の外側面に設けられたガイドを摺動し、前記保持機構は、前記棒状部材が前記ガイドを摺動して取付位置まで移動した被積載物を保持することを特徴とする、請求項1に記載の移動台車。前記保持機構は、前記棒状部材に設けられることを特徴とする、請求項1または請求項2に記載の移動台車。前記保持機構は、前記フレームに設けられることを特徴とする、請求項1または請求項2に記載の移動台車。前記被積載物は、自転車用の幼児座席装置であることを特徴とする、請求項1~請求項4のいずれかに記載の移動台車。前記被積載物は、自転車用の荷物かごであることを特徴とする、請求項1~請求項4のいずれかに記載の移動台車。前記フレームが回動自在な軸に取り付けられ、前記軸周りに前記フレームを回転させることにより折り畳むことが可能なことを特徴とする、請求項1~請求項6のいずれかに記載の移動台車。1歳未満の乳児であっても首が座ると、自転車用の乳幼児座席装置へ座らせて、親が運転する自転車で外出することも多くなってくる。このような乳幼児座席装置以下、自転車用の幼児座席装置と記載するの一例として、本出願人により出願され公開された特開2011-88537号公報等に開示されるものがある。このような自転車用の幼児座席装置は、座部と背もたれ部とを有する座席本体を備え、座席本体の背もたれ部上部にヘッドレスト部が設けられているのが一般的である。そして、座部の下面や側部ガード壁の外面などに、自転車への取り付けに用いる固定用治具が設けられており、U字型のハンドル上部ハンドルの中央部に取付可能になっている。このような幼児用座席装置もU字型のハンドル上部から取り外して、特許文献1に開示されたようにベビーカーとして使用することも考えられる。また、子供が成長すると、U字型のハンドル上部に取り付けられた自転車用の幼児座席装置を、前かご荷かごへ付け替える場合や、自転車のハンドル付近に最初から前かごを取り付ける場合もある。このような前かごを、自転車用の幼児座席装置の代わりにベビーカーのフレームへ取り付けることができるとショッピングカートになり、ショッピングセンター等での買い物に便利である。このように、幼児用座席装置のみならず、荷かごを、自転車のハンドルとベビーカーのフレームとに、着脱自在に取り付けて使用できると便利である。しかしながら、自動車へ着脱自在に取り付けられるチャイルドシートをベビーカーのフレームに着脱自在に取り付ける特許文献1の技術では、自転車用の幼児座席装置または荷かごをベビーカーのフレームに十分な強度で取り付けることができない。すなわち、ベビーカー本体の左右のアームレストの外側面にボスを突出するとともに、チャイルドシートの両側にそのボスに係合しロックするロック装置を設けて固定しているが、自転車用の幼児座席装置または荷かごに、このようなボスを外側面に突出させてしまうと、自転車への十分な強度での取り付けが困難になる等の問題が発生する。本発明は、上述の問題に鑑みてなされたものであって、自転車用の幼児座席装置または荷かご等を、十分な強度で簡単に取り付けることができるとともに、簡単に取り外すことのできる移動台車を提供することを目的とする。上述した目的を達成するため、本発明は次の技術的手段を講じている。本発明に係る移動台車は、被積載物が着脱自在に取り付けられる。この移動台車は、フレームと、3個以上の車輪と、フレームに取り付けられ、被積載物の外側面を摺動する、鉛直方向に延設された棒状部材と、棒状部材が外側面を摺動して取付位置まで移動した被積載物を、移動台車に保持する保持機構と、を含む。好ましくは、棒状部材は、被積載物の外側面に設けられたガイドを摺動し、保持機構は、棒状部材がガイドを摺動して取付位置まで移動した被積載物を保持するように構成することができる。さらに好ましくは、保持機構は、棒状部材に設けられるように構成することができる。さらに好ましくは、保持機構は、フレームに設けられるように構成することができる。さらに好ましくは、被積載物は、自転車用の幼児座席装置であるように構成することができる。さらに好ましくは、被積載物は、自転車用の荷物かごであるように構成することができる。さらに好ましくは、移動台車は、フレームが回動自在な軸に取り付けられ、軸周りにフレームを回転させることにより折り畳むことが可能に構成することができる。本発明に係る移動台車によると、自転車用の幼児座席装置または荷かご等を、十分な強度で簡単に取り付けることができるとともに、簡単に取り外すことができる。以下、本発明の実施の形態を、図に基づいて説明する。なお、以下の説明では、同一の部品には同一の符号を付してある。それらの名称および機能も同じである。したがって、それらについての詳細な説明は繰返さない。以下においては、移動台車に着脱自在に取り付けられる積載物として、自転車用の幼児座席装置と荷かごとを説明するが、本発明はこれらの積載物に限定されるものではない。<第1の実施の形態>図1は、本発明の第1の実施の形態に係る移動台車100の全体斜視図であって、図2は、この移動台車100を折り畳んだときの全体斜視図であって、図3は、この移動台車100および自転車400にそれぞれ固着された取付装置200の拡大斜視図であって、図4は、この移動台車100の正面図であって、図5は、この移動台車100の側面図である。図1に示すように移動台車100を開いた状態で後述する幼児座席装置300を取り付けることができ、幼児座席装置300を取り外すと図2に示すように移動台車100を折り畳むことができる。この移動台車100は、2つの前輪142と2つの後輪140との4輪を備えるとともに、以下のフレーム構造を備える。移動台車100は、利用者多くの場合に親が手で把持するハンドル部110と、ハンドル部110を伸縮自在に保持する左右の保持アーム112右および保持アーム114左と、後輪140および後輪軸を支持する後アーム116と、前輪142および前輪軸を支持する前アーム122と、前アーム122を回転支持部材130に連結する左右の連結アーム118右および連結アーム120左とで構成される。左右の保持アーム112および保持アーム114ならびに後アーム116も回転支持部材130に連結されている。なお、車輪は少なくとも3つ備えれば移動台車100が安定走行できるので、車輪は3つ以上であれば構わない。折り畳み誤動作防止用のロック機構図示せずを外して、保持アーム112および保持アーム114ならびに後アーム116を、回転支持部材130を中心に回転させると、図1に示す状態から図2に示す状態へ移動台車100を折り畳むことができる。なお、図1の状態から図2の状態へ折り畳むことができれば、上述したように保持アーム112および保持アーム114ならびに後アーム116を回転支持部材130を中心に回転させる折り畳み方法に限定されるものではない。すなわち、本実施の形態においては、移動台車100が、後述する自転車400の後部荷台に載せることができるように折り畳めることができればよく、その折り畳み方法が限定されるものではない。このため、回転支持部材130に回転自在に支持されたフレーム部材保持アーム112および保持アーム114、後アーム116、連結アーム118および連結アーム120の少なくとも2つのアームが回転支持部材130を中心に回転して、移動台車100を折り畳む方法も一例でしかない。図1、図4および図5に示すように、移動台車100は、鉛直上方方向に伸びた左右一対の起立部134を備える。この起立部134は、後述する取付装置200と一体的に構成された起立根元部202に接続された、たとえば断面が楕円形状のアルミパイプで構成される。この左右一対の起立部134の中央近傍に、取付装置200が固定治具ボルトおよびナット等により移動台車100に取り付けられている。このように固定治具で取り付けられている状態を固着と記載する。この取付装置200により、幼児座席装置300が着脱自在に移動台車100に取り付けられる。なお、起立部134の間隔は、後述する幼児座席装置300の外形幅、第2の実施の形態で説明する荷かご500の外形幅に対応する長さである。また、この起立部134には、幼児座席装置300を固定するためのロック機構136を備える。このロック機構136と、上述した取付装置200とにより、幼児座席装置300が移動台車100に着脱自在に固定される。ただし、幼児座席装置300が移動台車100に十分な強度で固定される場合には、取付装置200およびロック機構136のいずれかにより幼児座席装置300を移動台車100に固定するようにしても構わない。なお、この移動台車100は、後輪140を制動するブレーキを備え、ハンドル部110を手で把持した利用者が片足でブレーキペダルを踏むことにより、後輪140が制動される。また、この移動台車100には、小荷物を収納するつり下げ型の収納袋150を備える。図3を参照して、移動台車100に固着された取付装置200について説明する。この取付装置200は、本出願人により出願された特開2005-262980号公報特許第4152336号公報の実施の形態に開示された補助具取付装置1と基本的構造は同じである。取付装置200は、補助具取付装置1の自転車後方部分のみで構成されるとともに、自転車400のハンドル起立部434に嵌合する起立支持体33を備えない構成を備える。自転車後方部分のみで構成される理由は、後述するように幼児座席装置300の可動部と干渉することを回避するためであって、起立支持体33を備えない理由は、ハンドル起立部434には、後述する幼児座席装置300のガイド330が嵌合するためである。取付装置200は、樹脂等で一体成型され、穴部220を備えた本体部204および本体部204から鉛直上方方向に向けて延設された起立根元部202と、本体部204とは別部材のロック体210とから構成される。本体部204および起立根元部202は、特開2005-262980号公報の実施の形態に記載された取付台5に対応し、ロック体210はロック体6に対応し、穴部220は挿入部34にそれぞれ対応する。取付装置200のその他の構成は特開2005-262980号公報に開示の実施の形態と同じであるため、ここでの詳細な説明は繰り返さない。図6を参照して、移動台車100に着脱自在に取り付けられる幼児座席装置300について説明する。この幼児座席装置300は、本出願人により出願された、特開2011-88537号公報、特開2011-88536号公報、特開2011-88535号公報、特開2010-269780号公報、特開2010-269779号公報、特開2010-269778号公報等の実施の形態に開示された幼児座席装置と基本的構造は同じである。図6に示すように、この幼児座席装置300は、座席本体320と、座席本体320と一体的に構成された背もたれ部310および前ガード316と、矢示B方向に開いて幼児の両脚が通じる開口部を形成したり矢示A方向に閉じて幼児座席装置300が前かごを代替したりするための前下ガード318とで構成される。この前下ガード318は、矢示A方向または矢示B方向へ取付姿勢を変更することにより矢示A方向に完全には閉じないようにして、座部に座った幼児の足置きとして使用することもできる。なお、この前下ガード318は、必要に応じて着脱することようにしても構わない。さらに、このような前ガード316や前下ガード318の有無および構造等は特に限定されるものではない。座席本体320は、座部を有し、この座部の後部で背もたれ部310が立ち上がるようになっている。座部の左右両側には側部ガード壁を形成するようにし、これら側部ガード壁の後端は背もたれ部310と一体的に連結形成されていても構わない。座部の上方であって背もたれ部310に対向する位置に跨ぐように、座部に座った幼児が握るためのハンドルバー312が設けられている。このハンドルバー312の位置は、ハンドルバー調整部314により座部に座った幼児の体型により変更することができる。座席本体320の左右側方壁の外側にはガイド330が設けられている。このガイド330は、座席本体320が一体成型される場合には、このガイド330も座席本体320の一部として一体成型されることになる。移動台車100を接地して幼児座席装置300を上方から移動台車100へ装着するとき、および、移動台車100を接地して幼児座席装置300を上方へ移動台車100から離脱するときに、幼児座席装置300のガイド330が起立部134に沿って摺動するように、ガイド330の断面は起立部134の断面形状に対応した略コの字型をしている。また、起立部134の取付間隔と幼児座席装置300の幅とが合致している。なお、これ以外の幼児座席装置300の構成は、上述した6つの公報に開示の実施の形態と同じであるため、ここでの詳細な説明は繰り返さない。図7を参照して、幼児座席装置300に取り付けられ、移動台車100に固着された取付装置200に対応する取付治具340について説明する。この取付治具340は、2つの係止部342を備えた樹脂成型物である。この係止部342は、上述した特開2005-262980号公報の実施の形態に開示された荷かご4に取り付けられた係止部27と基本的構造は同じである。係止部27が4個配置されているのに対して、係止部342は2個配置されている点が異なる。図7に示すように、この取付治具340は、幼児座席装置300の座席本体320の裏面に固定治具ボルトおよびナット等で取り付けられている。本実施の形態における係止部342の個数が少ないのは、前下ガード318の可動範囲に係止部342を設けることができないためである。なお、係止部の個数は、移動台車100および自転車400へ幼児座席装置300が十分な強度で固定できればよく、その個数は2個に限定されるのではない。図8を参照して、移動台車100へ幼児座席装置300を取り付けたベビーカーについて説明する。図8に示すように、幼児座席装置300は、ガイド330に起立部134が緩やかに嵌合されて移動台車100に対する幼児座席装置300の取り付け位置が決定されている。緩やかに嵌合とは、ガイド330が起立部134に沿って摺動できる程度を意味する。さらに、ロック機構136または/および取付装置200により幼児座席装置300が移動台車100に固定されている。すなわち、起立部134がガイド330を摺動して取付位置まで移動した幼児座席装置300を、ロック機構136または/および取付装置200により移動台車100に保持している。なお、幼児座席装置300を図8とは前後逆に取り付けるようにハンドル部110を手で把持する利用者が幼児座席装置300に座った子供と対向するように、取付装置200および幼児座席装置300を設計することも好ましい。図9を参照して、自転車400に取り付けられた取付装置200について説明する。この取付装置200は、移動台車100に取り付けられたものと同じである。このため、この取付装置200は、上述した特開2005-262980号公報の実施の形態に開示された補助具取付装置1と基本的構造は同じである。図3を参照して説明したように、取付装置200は、補助具取付装置1の自転車後方部分のみで構成されるとともに、自転車400のハンドル起立部434に嵌合する起立支持体33を備えない構成を備える。その他の構成は特開2005-262980号公報に開示の実施の形態と同じであるため、ここでの詳細な説明は繰り返さない。なお、自転車400を接地して幼児座席装置300を上方から自転車400へ装着するとき、および、自転車400を接地して幼児座席装置300を上方へ自転車400から離脱するときに、幼児座席装置300のガイド330がハンドル起立部434に沿って摺動するように、ガイド330の断面はハンドル起立部434の断面形状に対応した略コの字型をしている。また、ハンドル起立部434の間隔と幼児座席装置300の幅とが合致している。上述したように、幼児座席装置300のガイド330は、移動台車100の起立部134の断面形状にも自転車400のハンドル起立部434の断面形状にも対応した略コの字型をしていることから、移動台車100の起立部134の断面形状と自転車400のハンドル起立部434の断面形状とは合致していることになる。図10を参照して、自転車400へ幼児座席装置300を取り付けた子供乗せ自転車について説明する。図10に示すように、幼児座席装置300は、ガイド330にハンドル起立部434が緩やかに嵌合されて自転車400に対する幼児座席装置300の取り付け位置が決定されている。ここでも、緩やかに嵌合とは、ガイド330がハンドル起立部434に沿って摺動できる程度を意味する。さらに、取付装置200により幼児座席装置300が自転車400に固定されている。以上のような構造を備える移動台車100、幼児座席装置300および自転車400の使用態様について、図11および図12を参照して説明する。図11に示すように、幼児座席装置300を移動台車100へ取り付けるとベビーカーになり、幼児座席装置300を自転車400へ取り付けると子供乗せ自転車になり、移動台車100および自転車400のどちらにも幼児座席装置300を着脱自在に取り付けることができる。さらに、移動台車100は図2に示すように折り畳むことが可能で、折り畳んだ状態の移動台車100は自転車400の後部荷台に載せることができる。このため、図12に示すような使用態様も可能である。図12に示すように、1移動台車100を折り畳む、2折り畳んだ移動台車100を自転車400の後部荷台へ積載する、3自転車400で目的地公園、駅等まで子供とともに移動する、4目的地に到着したら、折り畳んだ移動台車100を自転車400の後部荷台から降ろして開く、5幼児座席装置300を自転車400から取り外して移動台車100へ装着する、6ベビーカーに子供を乗せて自転車が入れない公園を散策したり、駅から電車に乗ってさらなる目的地まで移動したりする。以上のようにして、本実施の形態に係る移動台車によると、幼児座席装置を、十分な強度で簡単に取り付けられるとともに、簡単に取り外すことができる。さらに、移動台車は自転車に積載可能に折り畳むことができるので、折り畳んだ移動台車を積載した子供乗せ自転車で目的地まで移動して、公園等の目的地で幼児座席装置を自転車から移動台車へ付け替えてベビーカーで公園を散策することができる。<第2の実施の形態>以下に、図13~図18を参照して、本発明の第2の実施の形態に係る移動台車について説明する。第2の実施の形態においては、移動台車100は第1の実施の形態と同じである。幼児座席装置300が、荷かご500または荷かご510へ変更されている。その他の構成は第1の実施の形態と同じであるため、ここでの詳細な説明は繰り返さない。すなわち、本実施の形態においては、第1の実施の形態と共通する移動台車100の異なる使用態様について説明することになる。図13を参照して、荷かごについて説明する。図13Aに荷かご500の斜視図を、図13Bに荷かご510の斜視図を、それぞれ示す。荷かご500および荷かご510は、ショッピングセンター等で利用される買い物かごである。荷かご510は、荷かご500が備えないガイド530を備える。ガイド530の構造は、ガイド330と同じであって、その機能もガイド330と同じであるので、ここでの詳細な説明は繰り返さない。以下の説明のおいては、荷かご500および荷かご510については、荷かご500を主として特に図面説明する。図14を参照して、荷かご500または荷かご510に取り付けられ、移動台車100に固着された取付装置200に対応する取付治具340について説明する。この取付治具340は、第1の実施の形態の取付治具340と同じである。なお、係止部の個数は、移動台車100および自転車400へ荷かご500が十分な強度で固定できればよく、その個数は2個に限定されるのではない。図14に示すように、この取付治具340は、荷かご500のかご本体520の裏面に固定治具ボルトおよびナット等で取り付けられている。図15を参照して、移動台車100へ荷かご500を取り付けたショッピングカートについて説明する。図15に示すように、荷かご500は、取付装置200により移動台車100に取り付けられる。なお、図15には荷かご500を示しているが、荷かご510を移動台車100に取り付ける場合には以下のようになる。荷かご510は、ガイド530に起立部134が緩やかに嵌合されて移動台車100に対する荷かご510の取り付け位置が決定されている。緩やかに嵌合とは、ガイド530が起立部134に沿って摺動できる程度を意味する。さらに、ロック機構136または/および取付装置200により荷かご510が移動台車100に固定されている。すなわち、起立部134がガイド530を摺動して取付位置まで移動した荷かご510を、ロック機構136または/および取付装置200により移動台車100に保持している。荷かご510が移動台車100に十分な強度で固定される場合には、なお、取付装置200およびロック機構136のいずれかにより荷かご510を移動台車100に固定するようにしても構わないのは、第1の実施の形態と同じである。図16を参照して、自転車400へ荷かご500を取り付けたシティーサイクルについて説明する。図16に示すように、荷かご500は、取付装置200により自転車400に取り付けられる。なお、図16には荷かご500を示しているが、荷かご510を自転車400に取り付ける場合には以下のようになる。荷かご510は、ガイド530にハンドル起立部434が緩やかに嵌合されて自転車400に対する荷かご510の取り付け位置が決定されている。ここでも、緩やかに嵌合とは、ガイド530がハンドル起立部434に沿って摺動できる程度を意味する。さらに、取付装置200により荷かご510が自転車400に固定されている。以上のような構造を備える移動台車100、荷かご500および自転車400の使用態様について、図17および図18を参照して説明する。図17に示すように、荷かご500を移動台車100へ取り付けるとショッピングカートになり、荷かご500を自転車400へ取り付けるとシティーサイクルになり、移動台車100および自転車400のどちらにも荷かご500を着脱自在に取り付けることができる。さらに、移動台車100は図2に示すように折り畳むことが可能で、折り畳んだ状態の移動台車100は自転車400の後部荷台に載せることができる。このため、図18に示すような使用態様も可能である。図18に示すように、1移動台車100を折り畳む、2折り畳んだ移動台車100を自転車400の後部荷台へ積載する、3自転車400で目的地ショッピングセンター等まで移動する、4目的地に到着したら、折り畳んだ移動台車100を自転車400の後部荷台から降ろして開く、5荷かご500を自転車400から取り外して移動台車100へ装着する、6ショッピングセンターでショッピングカートを利用して買い物をする。以上のようにして、本実施の形態に係る移動台車によると、荷かごを、十分な強度で簡単に取り付けられるとともに、簡単に取り外すことができる。さらに、移動台車は自転車に積載可能に折り畳むことができるので、折り畳んだ移動台車を積載したシティーサイクルで目的地であるショッピングセンターまで移動して、荷かごを自転車から移動台車へ付け替えたショッピングカートを利用して買い物することができる。以上、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。