内部に液体が封入され、弾性を有する流路と、前記流路の入口と出口と連通し、所定の吐出圧力で前記液体を吐出することによって、前記流路の内部に前記液体を循環させるポンプと、を備え、前記ポンプの非駆動時における前記流路の内部の圧力が前記所定の吐出圧力の1/2以上である、熱交換装置。前記ポンプの非駆動時における前記流路内の圧力は、前記ポンプの吐出圧力の1/2である、請求項1に記載の熱交換装置。前記循環流路にシリンジが取り付けられ、前記シリンジにより前記流路内の圧力が前記ポンプの吐出圧力の1/2以上になるように前記液体が封入される、請求項1に記載の熱交換装置。前記流路内の圧力が前記ポンプの吐出圧力の1/2以上になるように、加圧チャンバーの中で前記液体が封入される、請求項1または3に記載の熱交換装置。前記ポンプの吐出圧力は、前記ポンプの供給口圧力が大気圧であるときにおける吐出圧力である、請求項1~4のいずれかに記載の熱交換装置。前記ポンプは前記液体の逆流を防止する機構を備える、請求項1~5のいずれかに記載の熱交換装置。請求項1~6に記載の熱交換装置を備える電子機器。内部に液体が封入され、弾性を有する流路と、前記流路の入口と出口と連通し、所定の吐出圧力で前記液体を吐出することによって、前記流路の内部に前記液体を循環させるポンプと、を備え、前記ポンプの非駆動時における前記流路の内部の圧力が、前記ポンプへの流入圧力に、前記所定の吐出圧力から前記流入圧力を差し引いた圧力の1/2を加えた圧力である、熱交換装置。密閉系循環流路においてポンプを駆動した場合、ポンプの吐出側と供給側とでポンプ駆動による圧力差が生ずる。そうすると、冷却水の流路に変形が生じ、ポンプ前後の流路中の流体体積に偏りが生ずる。そして、そのまま駆動を続けると供給側圧力が負圧となり、ポンプの出力特性が低下するという問題がある。よって、密閉系循環流路においてポンプの出力特性を低下させず、効率よく液体を循環させることが望ましい。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、密閉系循環流路において効率よく液体を循環させることを目的とする。上記目的を達成するための主たる発明は、内部に液体が封入され、弾性を有する流路と、前記流路の入口と出口と連通し、所定の吐出圧力で前記液体を吐出することによって、前記流路の内部に前記液体を循環させるポンプと、を備え、前記ポンプの非駆動時における前記流路の内部の圧力が前記所定の吐出圧力の1/2以上である、熱交換装置である。本発明の他の特徴については、本明細書及び添付図面の記載により明らかにする。本明細書及び添付図面の記載により、少なくとも、以下の事項が明らかとなる。内部に液体が封入され、弾性を有する流路と、前記流路の入口と出口と連通し、所定の吐出圧力で前記液体を吐出することによって、前記流路の内部に前記液体を循環させるポンプと、を備え、前記ポンプの非駆動時における前記流路の内部の圧力が前記所定の吐出圧力の1/2以上である、熱交換装置。このようにすることで、ポンプの非駆動時における流路の内部の圧力が、ポンプの吐出圧力の1/2以上となっており、ポンプの非駆動時において流路の内部に予め圧力がかかっている状態となっている。そのため、ポンプを駆動したときにおいて、液体がポンプに供給される側の流路の内部の圧力が負圧となることを防ぐことができる。その結果、液体を欠乏させることなく、効率的に液体を循環させることができる。かかる熱交換装置であって、前記ポンプの非駆動時における前記流路内の圧力は、前記ポンプの吐出圧力の1/2であることが望ましい。このようにすることで、効率よく液体を循環させることができるとともに、流路のレイアウトの自由度が向上し、熱交換装置を小型化できる。また、前記密閉系循環流路にシリンジが取り付けられ、前記シリンジにより前記流路内の圧力が前記ポンプの吐出圧力の1/2以上になるように前記液体が封入されることが望ましい。このようにすることで、熱交換装置の製造時において密閉系循環流路にシリンジにより予圧を加えることができる。また、前記流路内の圧力が前記ポンプの吐出圧力の1/2以上になるように、加圧チャンバーの中で前記液体が封入されることとしてもよい。このようにすることで、熱交換装置の製造時において密閉系循環流路に加圧チャンバーにより予圧を加えることができる。また、前記ポンプの吐出圧力は、前記ポンプの供給口圧力が大気圧であるときにおける吐出圧力であることが望ましい。このようにすることで、大気圧を基準として密閉系循環流路の予圧を適切に加えることができる。また、前記ポンプは前記液体の逆流を防止する機構を備えることが望ましい。このように逆流を防止する機構を有し、吐出側と供給側とで圧力差が生じやすいポンプを用いた場合であっても、密閉系循環流路において効率よく液体を循環させることができる。また、電子機器が前記熱交換装置を備えることが望ましい。上述した熱交換装置を備えることにより、電子機器が効率よく冷却されるため、所望の動作を継続して行うことができる。また、本明細書及び添付図面の記載により、少なくとも、以下の事項も明らかとなる。すなわち、内部に液体が封入され、弾性を有する流路と、前記流路の入口と出口と連通し、所定の吐出圧力で前記液体を吐出することによって、前記流路の内部に前記液体を循環させるポンプと、を備え、前記ポンプの非駆動時における前記流路の内部の圧力が、前記ポンプへの流入圧力に、前記所定の吐出圧力から前記流入圧力を差し引いた圧力の1/2を加えた圧力である、熱交換装置である。このようにすることで、供給側の圧力を使用環境の大気圧より下げることなく液体をポンプに供給することができるので、密閉系循環流路において効率よく液体を循環させることができる。===実施形態===図1Aは、本実施形態における熱交換装置1の概略図である。図には、ポンプ10と、流路20と、熱交換対象30が示されている。流路20の一方はポンプ10の吐出側に接続され、流路20の他方はポンプ10の供給側に接続される。流路20とポンプ10とで構成する密閉系循環流路以下、密閉系流路とも言うには、液体が封入されている。封入される液体は、例えば水である。密閉系循環流路において密封される液体の内圧は、ポンプの吐出圧力の1/2以上にされている。この理由については後述する。図1Bは、ポンプ10の概略断面図である。ポンプ10は、供給側から流入する液体を吐出側から吐出させるためのものである。図1Bに示されるように、ポンプ10は、供給側流路102と、吐出側流路104と、バッファ室106と、弁108と、圧電素子110とを備える。供給側流路102には、液体が供給される。バッファ室106には、供給された液体が一時的に貯留される。圧電素子110は、パルス状の駆動信号が供給されることにより、バッファ室106の方向に向かって伸縮する。これにより、弁108の下部の圧力が変動し、弁108が開閉し、液体が吐出側流路104に流入する。このようにして、ポンプ10が作動させられることにより、液体が供給側流路102から吐出側流路104に送られることになる。本実施形態において、ポンプ10は、所定の温度範囲において作動させられることが好ましい。これは、所定の温度範囲をはずれると、液体の収縮または膨張のため流路20内において適切な内圧が得られなくなるからである。例えば、温度が低すぎた場合には、流路20内の内圧は低くなりすぎ、後述する理由から効率よく液体を循環させることができない。また、温度が高すぎた場合には、液体の膨張により、後述する内圧上限を上回ってしまう場合がある。本実施形態では、所定の温度範囲を、10°Cから40°Cとしている。流路20は、樹脂のような弾性変形可能な材質により製造されている。流路20の一部は、熱交換対象30にその外側で接することにより、熱交換対象30と流路20の液体との熱を交換する。また、流路20は、弾性変形可能な金属でもよく、弾性変形可能な材質であれば他も起用できる。尚、流路20は、熱交換の効率を高くするため、熱伝導性が高い材質がより望ましい。熱交換対象30は、例えば、コンピュータのCPUなどの熱を発生するものであり、熱を発生する電子機器や機械、機器を熱交換対象とすることができる。尚、不図示ではあるが、流路20には、放熱板を設けることとしてもよい。図2は、密閉系流路の圧力と開放系流路の圧力との違いを説明する図である。図には、密閉系流路の場合の圧力分布が点線で示され、開放系流路の場合の圧力分布が実線で示されている。ポンプ10により液体を循環させると、密閉系流路及び開放系流路ともに、吐出側の圧力は供給側の圧力よりも高くなる。図では、開放形流路においてΔpだけ圧力が高くなっている様子が示されている。ここで、開放系流路とは、例えば、ポンプ供給側に接続された流路の少なくとも一部が、大気開放されている箇所を有するような、流路において大気と接触する箇所を有するものである。開放系流路では、ポンプ供給側に接続された流路の一部が開放されているため、供給口の圧力は使用環境の大気圧にほぼ等しくなる。したがって、ポンプ特性は低下することはなく、ポンプ吐出口の圧力はΔpだけ圧力が高くなり、ポンプ吐出口に接続された流路内の圧力分布は、ポンプ吐出口をΔp、大気開放された一端を使用環境の大気圧基準を0とすれば、図2の実線のように直線的に分布する。なお、上記のようなポンプ10を用いた場合、吐出口近傍では脈動流であるが、循環流路を構成する流路が変形するなどの作用で脈動が減衰し定常流とみなすことができる。よって、これらの図では圧力が直線的に分布している様子が示されている。開放系流路では、図2の実線のように圧力が分布することにより、流路が変形し、流路体積が増加するが、体積の増加分は、例えば供給側に接続された流体容器から流体が補充される。一方、密閉系流路では、流路からの液体の蒸発がないものとすると、流路内の流体の量は一定であるため、ポンプ吐出側の流路体積が圧力により増加することに起因して、ポンプ供給側の流体が欠乏し、供給側の圧力が使用環境の大気圧より負圧となる。従って、ポンプ10に液体が供給されづらく、ポンプの特性が低下する。よって、本実施形態における密閉系流路では、上記のような状況下において供給側の圧力が負圧にならないように、開放系流路の場合の流路の体積増分以上の流体を、あらかじめ流路内に封入しておき、流路内に予圧を加えている。このようにすれば、密閉系流路においてポンプを駆動させた場合に、ポンプの供給側と吐出側とで流体体積の偏りが生じても、開放系流路と同様に流路内の圧力がポンプ吐出口から供給口まで大気圧以上の分布となるため、流路内のどの位置でも流路内の圧力が、使用環境の大気圧より負圧とならず、ポンプ特性が低下することはない。図3は、本実施形態における流路内の圧力分布の説明図である。図には、密閉系流路の場合の圧力分布が点線で示され、開放系流路の場合の圧力分布が実線で示されている。本実施形態では、密閉系流路の圧力が全体的にΔp/2かさ上げされている。なお、ここでは基準となる圧力を大気圧としている。また、図中には、参考として一点鎖線で、密閉流路に予圧を加えていない場合の密閉流路内の圧力分布が示されている。図2の点線で示す圧力分布に相当する。予圧を加えていない場合、上述したようにポンプの供給側圧力が使用環境の大気圧より負圧となり、ポンプ特性が低下している。前述の図2に示されていたとおり、Δpは開放系流路におけるポンプ10の駆動による圧力である。すなわち、Δpは、ポンプ10の吐出圧力である。よって、図3に示す本実施形態では、密閉系流路密閉系循環流路に相当するの圧力が全体的にポンプ10の吐出圧力の1/2以上予圧されていることになる。つまり、ポンプ10の非駆動時における密閉系流路の内圧がΔp/2以上となるように予圧されていることになる。また、言い換えると、ポンプ10の非駆動時における流路20内の圧力が、ポンプ10の供給側圧力に、ポンプ10の吐出圧力から供給側圧力を差し引いた圧力の1/2を加えた圧力であるとも言える。このような熱交換装置1は、シリンジにより圧力を加えて密閉系流路に液体を圧入し、予圧がΔp/2だけ高められたときにシーリングすることにより製造されることとしてもよい。また、圧力がΔp/2だけ高められた加圧チャンバーの中で密閉系流路に液体を封入することにより、熱交換装置1が製造されることとしてもよい。このように、ポンプ10の非駆動時における流路20内の圧力がポンプ10の吐出圧力の1/2以上とすることで、ポンプ10を駆動したときにおいて液体を欠乏させずに供給側に供給することができる。そして、効率的に液体を循環させることができる。図4は、流路内の圧力の上限を説明する図である。図には、二点鎖線で流路内の圧力の上限が示されている。流路内の圧力は、ポンプ10の吐出口が最も高いが、この圧力がポンプ10、流路20、及び、これらの接続部分の強度を下回るような圧力に設定される。また、予圧量をΔp1とすると、ポンプ駆動時のポンプ吐出口の圧力は、ポンプの吐出圧力Δpの1/2と予圧量Δp1を足し合わせた圧力となる。すなわち、流路内の圧力分布の内、もっとも高い圧力はΔp1Δp/2となる。ポンプ10、流路20、およびこれらの接続部分のうち、もっとも強度の低い部分の耐圧をΔpdとすれば、Δp1Δp/2<Δpdとなる必要がある。すなわち、予圧量Δp1は以下の関係を満たす。Δp/2≦Δp1<Δpd-Δp/2よって、上式においてΔpdは少なくともΔpよりも高くすることにより、ポンプ特性を低下させずに、密閉循環流路内で流体を循環させることができるが、安全率を考慮し、耐圧Δpdは想定される最大圧力Δp1Δp/2の3倍程度にすることが望ましい。また、予圧Δp1を必要以上に大きくすると、密閉系循環流路に求められる耐圧Δpdが大きくなるため、流路であるチューブなどを太くしたり、流路を構成する材質の硬度が高くなり、その結果、流路の柔軟性が低下したり、流路のレイアウトが大きく制限されるため、耐圧Δpdはポンプ特性を低下しない範囲で必要最低限に小さいほうがより望ましい。したがって、予圧量Δp1は、Δp/2以上であって、より望ましくはΔp/2である。次に、上述のように流路内の予圧をポンプの吐出圧力の1/2以上とした理由について説明する。図5は、本実施形態における流路内の予圧の決定方法を説明する第1の図である。図には、内圧pを受けたときの任意半径rの位置の半径方向の微少変位uが示されている。また、流路の外径はbで表され、内径はaで表される。また、流路の長手方向の微少長さをΔlとする。このとき、半径rの位置の半径方向の変位uは、となる。ここで、νは流路を構成する物質のポワソン比であり、Eは流路を構成する物質のヤング率である。内壁の変位として、r=aとするとが成立する。なお、ここで、とし、とする。内径がaからauaになったとことによる体積の増加分ΔVは、となる。上式において、ua2は、aに比して極めて小さい微少項のため無視している。流路の全長をLとすると、xを0からLまで積分することで流路の体積増分を求めることができる。ここで、開放系流路の場合の圧力分布図2の実線をしたときの、流路の体積増分を求める。式1で求めた体積Vが、開放系流路の場合の流路の体積増分である。この体積Vをあらかじめ密閉系流路内に封入しておけば、密閉系流路においてポンプを駆動させた場合に、ポンプの供給側と吐出側とで流体体積の偏りが生じても、開放系流路と同様に流路内の圧力がポンプ吐出口から供給口まで大気圧以上の分布となるため、流路内のどの位置でも流路内の圧力が、使用環境の大気圧より負圧とならず、ポンプ特性が低下することはない。図6は、本実施形態における流路内の予圧の決定方法を説明する第2の図である。上記の増分Vの液体を密閉系流路に封入し、図6のように流路内に均一に内圧Δp’が加わった状態を仮定すると、となる。式1と式2とを比較すると、となる。すなわち、封入すべき圧力は、ポンプ10の駆動圧力Δpの1/2であることになる。よって、密閉系流路の内圧が、ポンプ10の駆動圧力Δpの1/2以上の圧力となるように液体を封入すればよいことになる。なお、本実施例は熱交換対象30が熱を発生するものとし、密閉系循環流路を冷却のために使用する例を述べたが、特に冷却に限らず、熱交換対象30を加熱するとしてもよい。