"磁気誘導ドラッグデリバリーシステムに用いられる磁場発生装置であって、超電導磁場を発生する超電導体を有する磁場発生器と、該磁場発生器から発生した磁場に向けて超音波を発生する超音波発生子とを有することを特徴とする磁場発生装置。前記超音波発生子が前記超電導体に対向して前記磁場発生器の表面に設けられていることを特徴とする請求項1記載の磁場発生装置。前記超音波発生子が発生する超音波の出力が0.1~1W/cm2であることを特徴とする請求項1または2記載の磁場発生装置。前記超電導磁場の強度が1.5テスラ以上10テスラ以下であることを特徴とする請求項1、2または3記載の磁場発生装置。前記超音波発生子が発生する超音波の周波数が3.3MHz以上20MHz以下であることを特徴とする請求項1~4いずれか1項記載の磁場発生装置。超電導磁場を発生する超電導体を有する磁場発生器と超音波を発生する超音波発生子とを有する磁気誘導ドラッグデリバリーシステムに用いられる磁場発生装置の動作方法であって、前記磁場発生器と前記超音波発生子を作動させて、前記磁場発生器から発生させた磁場に向けて前記超音波を同時に発生させることを特徴とする磁場発生装置の動作方法。磁気応答性を有する薬剤が注入された生体の体表面に前記超音波発生子を接触させて、前記磁場発生器と前記超音波発生子を作動させることを特徴とする請求項6記載の磁場発生装置の動作方法。前記超音波発生子が発生する超音波の出力が0.1~1W/cm2とすることを特徴とする請求項6または7記載の磁場発生装置の動作方法。前記超電導磁場の強度が1.5テスラ以上10テスラ以下とすることを特徴とする請求項6、7または8記載の磁場発生装置の動作方法。前記超音波発生子が発生する超音波の周波数が3.3MHz以上20MHz以下とすることを特徴とする請求項6~9いずれか1項記載の磁場発生装置の動作方法。生体の所定部位から磁気応答性を有する薬剤を注入して前記生体の患部まで誘導するドラッグデリバリーシステムであって、前記生体の所定部位から磁気応答性を有する薬剤を注入後、前記生体の患部表面から、該患部に向けて超電導磁場と超音波を同時に発生させることを特徴とする磁気誘導ドラッグデリバリーシステム。前記超音波の出力が0.1~1W/cm2であることを特徴とする請求項11記載の磁気誘導ドラッグデリバリーシステム。前記超電導磁場の強度が1.5テスラ以上10テスラ以下であることを特徴とする請求項11または12記載の磁気誘導ドラッグデリバリーシステム。前記超音波の周波数が3.3MHz以上20MHz以下であることを特徴とする請求項11、12または13記載の磁気誘導ドラッグデリバリーシステム。磁場は基本的に磁場発生源から距離に応じて単調に弱くなるため、被検者の患部に体表面から磁石を宛がった場合、通常、磁場の強度は体表面近傍で最も高くなり、磁気応答性薬剤が体表面に集中して集積することになる。すると、体の内部に病変が存在する場合、磁場を強くして当該深部病変に磁気応答性薬剤を集積させることは可能であっても、必然的に体表面により強い磁場がかかり、目的とする病変部よりも体表面により多量の磁気応答性薬剤が集積することとになる。このため、治療部位での薬剤濃度を上昇させて、目的とする薬理作用を増強する一方、他の部位への送達量は減少させて、副作用の軽減を図るという本来DDSが有するはずの効果が得られにくくなっているという問題がある。本発明は上記問題に鑑みてなされたものであり、磁気誘導DDSにおいて体表面にかかる強い磁場により体表面により多量の磁気応答性薬剤が集積することを抑制し、治療部位における薬剤濃度を上昇させて、目的とする薬理作用を増強することが可能な磁気誘導DDSを実現することができる磁気発生器、および上記のような磁気応答性薬剤誘導を可能とする磁気発生器の動作方法並びに磁気誘導DDSを提供することを目的とするものである。本発明の磁場発生装置は磁気誘導ドラッグデリバリーシステムに用いられる磁場発生装置であって、超電導磁場を発生する超電導体を有する磁場発生器と、該磁場発生器から発生した磁場に向けて超音波を発生する超音波発生子とを有することを特徴とするものである。前記超音波発生子は前記超電導体に対向して前記磁場発生器の表面に設けられていることが好ましい。前記超音波発生子が発生する超音波の出力は0.1~1W/cm2であることが好ましい。前記超電導磁場の強度は1.5テスラ以上10テスラ以下であることが好ましく、より好ましくは5テスラ以上10テスラ以下であることが好ましい。前記超音波発生子が発生する超音波の周波数は3.3MHz以上20MHz以下であるであることが好ましい。本発明の磁場発生装置の動作方法は、超電導磁場を発生する超電導体を有する磁場発生器と超音波を発生する超音波発生子とを有する磁気誘導ドラッグデリバリーシステムに用いられる磁場発生装置の動作方法であって、前記磁場発生器と前記超音波発生子を作動させて、前記磁場発生器から発生させた磁場に向けて前記超音波を同時に発生させることを特徴とするものである。前記磁場発生器と前記超音波発生子との動作に際しての態様としては、磁気応答性を有する薬剤が注入された生体の体表面に前記超音波発生子を接触させる態様を好ましく挙げることができる。前記超音波発生子が発生する超音波の出力は0.1~1W/cm2とすることが好ましい。前記超電導磁場の強度は1.5テスラ以上10テスラ以下であることが好ましく、より好ましくは5テスラ以上10テスラ以下であることが好ましい。前記超音波発生子が発生する超音波の周波数は3.3MHz以上20MHz以下とすることが好ましい。本発明の磁気誘導ドラッグデリバリーシステムは、生体の所定部位から磁気応答性を有する薬剤を注入して前記生体の患部まで誘導するドラッグデリバリーシステムであって、前記生体の所定部位から磁気応答性を有する薬剤を注入後、前記生体の患部表面から、該患部に向けて超電導磁場と超音波を同時に発生させることを特徴とするものである。前記超音波の出力は0.1~1W/cm2であることが好ましい。前記超電導磁場の強度は1.5テスラ以上10テスラ以下であることが好ましく、より好ましくは5テスラ以上10テスラ以下であることが好ましい。前記超音波の周波数は3.3MHz以上20MHz以下であることが好ましい。本発明の磁場発生装置は超電導磁場を発生する超電導体を有する磁場発生器と、この磁場発生器から発生した磁場に向けて超音波を発生する超音波発生子とを有し、磁場発生器と超音波発生子を作動させて、磁場発生器から発生させた磁場に向けて超音波を同時に発生させることにより、磁場発生器から発生された磁場によって磁気応答性薬剤を患部に集積させることが可能であるとともに、体表面にかかる強い磁場によって患部体表面により多量の磁気応答性薬剤が集積することを、超音波発生子から発生された超音波によって抑制することができるので、治療部位である患部における薬剤濃度を上昇させて、目的とする薬理作用を増強するとともに、患部以外の部分に薬剤が集積することを抑制して副作用の軽減を図ることができる。以下、本発明の磁場発生装置を図面を用いて詳細に説明する。図1は本発明の磁場発生装置の一実施の態様を示す部分概略断面図である。本発明の磁場発生装置1は、超電導磁場を発生する超電導体を有する磁場発生器10と、磁場発生器10の表面に設けられた超音波を発生する超音波発生子20とを有するものである。磁場発生器10は、内部が真空に排気された真空容器11と、超電導磁場を発生する超電導磁石である超電導体高温超電導バルク体12と、熱伝導体14を冷却する冷凍機図示せずとを有する。真空容器10は内部が高真空に保持されている密閉容器であり、真空容器10の内側には断熱材15が設けられ、断熱材15の内側に高温超電導バルク体12および熱伝導体14が配置されている。超音波発生子20は超電導体12に対向して磁場発生器10の表面に設けられており、バッキング層21と、電極22aと、圧電体層23と、電極22bとが積層し、電極22bの底面と、バッキング層21、電極22a、圧電体層23および電極22bの側面は生体に対して音響整合性を有する封止膜24で覆われている。なお、図1では超音波発生子20は超電導体12に対向して磁場発生器10の表面に接触して設けられているが、磁場発生器10から発生した磁場に向けて超音波を発生することができる位置に設けられていれば、超音波発生子20は磁場発生器10の必ずしも表面に接触して設けられている必要はない。また、磁場の強い中心部に向けて超音波を集束させるようなすり鉢状の構造としてもよい。さらにまた、超音波の出力や周波数を変更するために超音波発生子を交換できるよう超音波発生子ごと着脱可能な形態にしてもよい。高温超電導バルク体12は超電導磁石となるバルク体が好ましく、典型的には、酸化物超電導体等の比較的高温の臨界温度を有する超電導体がより好ましい。酸化物超電導体としては、Y1Ba2Cu3O7Y0≦Y<1等のイットリウム系酸化物超電導体、Bi2Sr2Ca1Cu2O8Y、Bi2Sr2Ca2Cu3O10X、Bi,Pb2Sr2Ca1Cu2O8X、Bi,Pb2Sr2Ca2Cu3O10X0≦X<1等のビスマス系酸化物超電導体、Tl1Ba2Ca2Cu3O9X、Tl2Ba2Ca2Cu3O10Z0≦Z<1等のタリウム系酸化物超電導体、RESm,Gd-Ba-Cu-O等の希土類系酸化物超電導体等が好適に挙げられる。なお、上記の酸化物超電導体を含むコイルや、比較的臨界温度の高いMgB2を含むコイルを用いてもよい。高温超電導バルク体12と熱伝導体14は熱的に接触している。熱伝導体14の下半分とバルク体12の周囲は、高温超電導バルク体12と熱伝導体14の間の接触面を除いて、熱伝導板によって覆われていてもよい。なお、熱的に接触しているとは両者間で熱伝導可能な状態をいい、両者が物理的に直接接触している必要はない。熱伝導体14は、銅、アルミニウム等の熱伝導率が比較的高い材料によって構成されることが好ましい。熱伝導板を設ける場合には、熱伝導率が高く、熱放射率が低い銅、アルミニウム等によって構成されることが好ましい。熱伝導板は、厚さ方向の熱伝導を抑制するために、厚さ方向の熱伝導率が低く、面方向の熱伝導率が高い異方性熱伝導率を有する材料によって構成されてもよい。このような材料としては、熱伝導率が低い紙または樹脂シートからなる内側層と熱伝導率が高い金属板からなる外側層を張り合わせて構成される2層構造のものを好ましく挙げることができる。さらに、カーボンシートを用いてもよい。カーボンシートを用いる場合は、表面の放射率を低減するために表面にアルミテープを貼り付けるか、あるいはアルミ蒸着樹脂シートで覆うことにより軽量化を図ってもよい。断熱材15は、金属箔と樹脂製シートの積層体によって構成されることが好ましい。例えば、表面にアルミ蒸着を施したポリエステル等の樹脂と、ポリエステルやポリプロピレン等のネットや不織布からなるスペーサを、多数積層して積層構造を有するように構成してもよい。断熱材15の断熱機能を高めるには、積層する層の数を増やせばよい。バッキング層21は振動子層から発生する超音波の振動を吸収する層であり、ブチルゴムやシリコーン樹脂等から構成されることが好ましい。圧電体層23は超音波を発生する層であり、PZTと呼ばれるチタン酸バリウムBaTiO3とチタン酸ジルコン酸鉛PbZrTiO3の混合物等から構成されることが好ましい。生体に対して音響整合性を有する封止膜24としては超音波の1/4波長の厚さの層を積層したパリレン等を好ましく用いることができる。超音波発生子20のバッキング層21の層厚は0.5~5mm程度が好ましく、圧電体層23は0.02~1mm程度が好ましく、封止膜24は5~250μm程度が好ましい。超音波発生子20の層厚は概ね最大でも5mm程度であることが好ましい。次に、本発明の磁場発生装置の動作を説明する。まず、事前に生体の所定部位から磁気応答性薬剤を注入する。例えば腕の静脈に注入された場合、磁気応答性薬剤は静脈→心臓→肺→心臓→動脈→患部という経路を通って流れるので、所定時間の経過後に患部表面に対して本発明の磁場発生装置図1に示す磁場発生装置であれば超音波発生子20の表面を接触させる。このとき、患部表面には超音波が伝達されるようにゲルを塗るかあるいは患部表面を水で塗らす。続いて超電導磁場と超音波を同時に発生させる。ここで、同時に発生とは、必ずしも時間的に同時に超電導磁場と超音波を発生させることを意味するものではなく、超音波の集積阻害作用が発揮されて磁気応答性薬剤が体表面から患部に移動し、徐放を開始する時間経過を加味した上での同時であり、磁気応答性薬剤が徐放を開始する前であって、超音波の集積阻害作用が発揮されれば、その超電導磁場と超音波の発生は同時であることを意味する。超音波発生子が発生する超音波の出力は0.1~1W/cm2であることが好ましい。用いる磁場の強度や、用いる磁気応答性薬剤の磁気モーメント量にもよるが、超音波の出力が0.1W/cm2未満では磁気応答性薬剤の集積阻害作用の発揮が弱い。一方、本発明における磁気誘導DDSにおいては比較的長い時間継続して超電導磁場と超音波を発生させる必要があり、超音波の出力が1W/cm2よりも大きくなると被験者の体温が上昇することになるので好ましくない。磁場は基本的に磁場発生源から距離に応じて単調に弱くなるため、被検者の患部に体表面から磁場を発生させた場合、通常、磁場の強度は体表面近傍で最も高くなり、磁気応答性薬剤が体表面に集中して集積することになる。すると、体の内部に病変が存在する場合、磁場を強くして深部病変に集積させることは可能であっても、必然的に体表面により強い磁場がかかるために、目的とする病変部よりも体表面により多量の磁気応答性薬剤が集積することになる。本発明においては超電導磁場の発生と同時に超音波を発生させることによって、体表面に集積した磁気応答性薬剤は攪拌されて血流に流すことができる。これによって、体表面の磁気応答性薬剤は減少させて、相対的に治療部位の薬剤濃度を上昇させることができ、患部に集中して薬理効果を発揮させることによって、副作用を抑えつつ効果的に治療を行うことができる。超電導磁場の強度は用いる磁場発生器や、用いる磁気応答性薬剤の磁性強度によっても異なるが、概ね、1.5テスラで3cm、5テスラで5cmの深さに到達し、強度が増す程、到達可能深さは深くなる。従って、超電導磁場の強度は目的とする患部の位置に応じて適宜決めることができ、超電導磁場の強度の下限と上限は概ね1.5テスラ以上10テスラ以下とすることが好ましい。図2は超音波発生子が発生する超音波の周波数と、発生した超音波のエネルギーが生体内で10分の1程度まで減衰して到達する距離との関係を示したグラフである。超音波の周波数と到達距離は、周波数が高い程届く距離は浅く、周波数が低い程届く距離は深くなる。図2に示すように周波数が10MHzの場合、超音波が到達する距離は1cm、3.3MHzの場合、超音波が到達する距離は3cmである。仮に患部が4cmの深さにあると仮定した場合、超電導磁場の強度を5テスラとすると、超音波の周波数3.3MHzを用いた場合には、薬剤を3~5cm深さの位置に集積させることができ、表面部分の副作用を抑制することができる。また、患部が2cmの深さにあると仮定した場合、超電導磁場の強度を1.5テスラとすると、超音波の周波数10MHzを用いた場合には、薬剤を1~3cm深さの位置に集積させることができ、表面部分の副作用を抑制することができる。このように超音波の周波数は患部の深さによっても異なるが、3.3~20MHz程度とすることが好ましい。続いて、本発明の磁場発生装置を磁気誘導DDSに用いる際の磁気応答性薬剤について説明する。磁気応答性薬剤は特に限定されることなく従来磁気誘導DDSに用いられている磁気応答性薬剤を用いることができる。とりわけ、作製が容易であることからリポソーム中に薬剤と、磁気応答性を有する粒子とを共に入れたものが好ましい。リポソームとしては、膜構成成分にホスファチジルコリンを含むリポソームが好ましい。ホスファチジルコリンとしては、特に限定されないが、好ましい例として、eggPC、ジミリストリルPCDMPC、ジパルミトイルPCDPPC、ジステアロイルPCDSPC、ジオレイルPCDOPC等が挙げられる。その他、リポソームの膜構成成分には、ホスファチジルセリン、リン酸ジアルキルエステル、コレステロール、コレステロールエステル、スフィンゴミエリン、モノシアルガングリオシドGM1誘導体、グルクロン酸誘導体、ポリエチレングリコール誘導体等が含まれていてもよい。リポソーム中に内包される磁気応答性を有する粒子は、結晶の安定性及び磁力応答性の観点から、粒径が20nm以上50nm以下である磁性粒子、とりわけ超常磁性粒子であることが好ましい。ここで粒径とは磁性粒子が水に分散した状態における粒径であること意味する。超常磁性粒子はリポソーム内部の親水部に内包されていることが好ましい。磁気応答性を有する粒子の粒径の調製は、限外濾過と遠心分離により行うことができる。超常磁性粒子とは外磁場を与えたときに外磁場と同方向に強く磁化されるが、外磁場を取り除くと磁化が消失する粒子を意味し、酸化鉄及びフェライトFe,M3O4MはZn2、Co2、Mn2、Cu2、Ni2及びMg2などの金属酸化物が挙げられ、特に酸化鉄が好ましい。ここで、酸化鉄とは、マグネタイト、マグヘマタイト、及びマグネタイトとマグヘマタイトとの混合物を含む意味である。超常磁性粒子は、表面と内部が異なるコアシェル型構造であってもよい。超常磁性粒子の製造方法は特に限定されないが、例えば、鉄II化合物、または鉄II化合物とを含有する水溶液を、磁性酸化物の形成のために必要な酸化状態下に置き、溶液のpHを7以上の範囲に維持して、酸化鉄またはフェライト超常磁性粒子を製造することができる。また、金属II化合物含有の水溶液と鉄III含有の水溶液をアルカリ性条件下で混合することによっても、超常磁性粒子を得ることができる。マグネタイトを形成するためには、溶液中に鉄が2種類の異なる酸化状態で存在する、すなわち溶液中にFe2及びFe3が存在することが好ましい。溶液中に2つの酸化状態を存在させる方法としては、例えば、鉄II塩及び鉄III塩の混合物を、好ましくは所望の磁性酸化物の組成に対してFeII塩をFeIII塩より少し多いモル量で添加する方法、または鉄II塩もしくは鉄III塩を添加して、必要に応じてFe2またはFe3の一部を他方の酸化状態に、好ましくは酸化によりあるいは場合によって還元によって変換する方法が挙げられる。得られた磁性金属酸化物は、30°C以上100°C以下の温度、好ましくは50°C以上90°C以下の温度で熟成させることが好ましい。例えば、以下のようにしてマグヘマタイト粒子懸濁液を作製することができる。超常磁性Fe3O4マグネタイトナノ結晶をFeCl2とFeCl3の塩のアルカリ性共沈により作製する。1Lの2N硝酸であって1.3molの硝化鉄を含むものに、マグネタイト1.3molを加え、沸騰させて酸化させることにより単分散γFe2O3マグヘマタイトナノ結晶を作製する。デカンテーションおよび篩漉の後に、マグヘマイト粒子を80°Cにて30分、クエン酸70gを加えた水中にて加熱し、その後25°Cのアセトン中で沈殿させ、フィルタリングし、導電率制御下の透析により23mMクエン酸ナトリウム溶液中に分散させる。水性溶媒108mMのNaCl、20mMのクエン酸ナトリウム、10mMのHEPES、pH7.4のバッファーとマグヘマイト濃度双方の最終調整は限外濾過により行うことができる。例えば、12mL分量ごとのコロイド粒子懸濁液を、50kDダルトン以下の粒子を取り除くMACROフィルタにて、12000gの加速度で30分遠心分離すると、大きすぎる粒子は沈殿物として、小さすぎる粒子はフィルタでそれぞれ取り除かれ、所望とする50kD以上の粒子を濃縮して高濃度で得ることができる。この遠心分離を2度繰り返すことにより、0.7-5.4Mの範囲の所望のFeIII濃度を得ることができる。なお、最終的な鉄含有量は炎光分析法によりチェック可能である。得られたマグヘマイト粒子懸濁液は室温にて少なくとも1年間使用可能で安定である。リポソームの作製方法としては、異なる直径の細孔を有するフィルタを通す押出し法、リン脂質を有機溶媒に溶解後、ナス型フラスコに入れ、溶媒を留去し、緩衝剤水溶液を入れ再分散させる薄膜水和法、超音波処理法、エタノール注入法、フレンチプレス法、エーテル注入法、コール酸法、カルシウム融合法、凍結融解法、逆相蒸発法等を好ましく挙げることができる。例えば、リポソームを逐次押出しと組み合わせた薄膜水和法によって作製する場合には以下の手順により行えばよい。卵黄Lαフォスファチジルコリン以下EPC、分子量M=760.08および1,2ジアシル-SN-グリセロ-3-フォスフォエタノールアミン-N-[メトキシポリエチレングリコール-2000]以下DSPE-PEG2000、分子量M=2805.54のクロロホルム溶液の一定分量をバイアルに移し、これらを窒素気流下でクロロホルムを除き、続いて12時間真空下にて蒸発を行うことで、EPC100molおよびEPC:DSPE-PEG200095:5molのフィルムが得られる。得られたフィルムを乾燥させ、乾燥させたフィルムを含有させたいマグヘマタイト粒子懸濁液と、マグヘマタイト粒子が沈降しない程度の濃度に調製されたドキソルビシン塩酸塩などの水溶性薬剤を含み、総脂質濃度が20mM程度に調整されたバッファー液とを、等体積ずつ加えることにより水和する。この分散液を渦攪拌により均質化し、25°C窒素気圧下10bar未満にて、例えば、ポリカーボネート製フィルタ製品名PORETIX、Osmotics社、リバーモア、米国の、0.8μm,0.4μm,0.2μmと徐々に小さくなる孔径を通して押出す。リポソームの粒径は最後に通した孔径によって調整することができる。リポソームの粒径は、用いた作製方法に従って得られるいずれの粒径であってもよいが、好ましくは平均50~500nm程度、さらには100~250nmの範囲が好ましい。リポソームにおけるFe濃度原子濃度は0.1~5Mの範囲であることが好ましく、さらには1~3Mの範囲が好ましい。"