"少なくとも1種類の下記式1で表される化合物又はその塩を、色素として含有するインク組成物、[式1中、基Aは下記式2で表される基を表し、R11はカルボキシ基、又は基Aを表し、R31及びR32はそれぞれ独立に水素原子又はアルキル基を表し、R31とR32は結合して、これらがそれぞれ置換する2つの炭素原子と共にシクロアルキレン環を形成しても良い。、[式2中、は基Aとしての結合部位を表し、R21は水素原子、アルキル基、ヒドロキシアルキル基、又はシアノアルキル基を表し、基Qは電子供与性の置換基を表す。]。式1で表される化合物又はその塩における基Qで表される電子供与性の置換基が、アルコキシ基、スルホ基で置換されてもよいフェノキシ基、アルキル基、及びスルホ基で置換されてもよいアリール基よりなる群から選択される基である請求項1に記載のインク組成物。式1で表される化合物又はその塩におけるR31及びR32が、それぞれ独立に水素原子、若しくはC1-C6アルキル基であるか、又は、R31とR32が結合して、これらがそれぞれ置換する2つの炭素原子と共にC5-C10シクロアルキレン環を形成している請求項1又は2に記載のインク組成物。式1中、基Aが式2で表される基であり、R11がカルボキシ基、又は基Aであり、R31及びR32がそれぞれ独立に水素原子又はC1-C6アルキル基であり、R31とR32は結合して、これらがそれぞれ置換する2つの炭素原子と共にC5-C12シクロアルキレン環を形成してもよく、該式2中、が基Aとしての結合部位であり、R21が水素原子、C1-C6アルキル基、ヒドロキシC1-C6アルキル基、又はシアノC1-C6アルキル基であり、基QがC1-C6アルコキシ基、スルホ基で置換されてもよいフェノキシ基、C1-C6アルキル基、及びスルホ基で置換されてもよいC6-C14アリール基よりなる群から選択される基である、請求項1に記載のインク組成物。水溶性有機溶剤をさらに含有する請求項1乃至4のいずれか一項に記載のインク組成物。インクジェット記録に用いる請求項5に記載のインク組成物。請求項1乃至6のいずれか一項に記載のインク組成物の液滴を、記録信号に応じて吐出させて被記録材に付着させることにより記録を行うインクジェット記録方法。被記録材が情報伝達用シートである、請求項7に記載のインクジェット記録方法。情報伝達用シートが多孔性無機物を含有するインク受容層を有するシートである、請求項8に記載のインクジェット記録方法。請求項1乃至6のいずれか一項に記載のインク組成物により着色された着色体。請求項7乃至9のいずれか一項に記載のインクジェット記録方法により着色された着色体。請求項1乃至6のいずれか一項に記載のインク組成物を含む容器が装填されたインクジェットプリンタ。下記式1で表される化合物又はその塩、[式1中、基Aは下記式2で表される基を表し、R11はカルボキシ基、又は基Aを表し、R31及びR32はそれぞれ独立に水素原子又はアルキル基を表し、R31とR32は結合して、これらがそれぞれ置換する2つの炭素原子と共にシクロアルキレン環を形成しても良い。、[式2中、は基Aとしての結合部位を表し、R21は水素原子、アルキル基、ヒドロキシアルキル基、又はシアノアルキル基を表し、基Qは電子供与性の置換基を表す。]。本発明は耐光性と耐オゾン性に優れた水溶性のマゼンタ色素化合物又はその塩、及びそれを含有するインク組成物、特にインクジェット記録用のインク組成物を提供する事を目的とする。本発明者等は前記課題を解決すべく、鋭意検討の結果、下記式1で表される化合物又はその塩を含有するインク組成物が前記課題を解決するものであることを見出し、本発明を完成させたものである。即ち本発明は、以下の1~13に関する。1少なくとも1種類の下記式1で表される化合物又はその塩を、色素として含有するインク組成物、[式1中、基Aは下記式2で表される基を表し、R11はカルボキシ基、又は基Aを表し、R31及びR32はそれぞれ独立に水素原子又はアルキル基を表し、R31とR32は結合して、これらがそれぞれ置換する2つの炭素原子と共にシクロアルキレン環を形成しても良い。、[式2中、は基Aとしての結合部位を表し、R21は水素原子、アルキル基、ヒドロキシアルキル基、又はシアノアルキル基を表し、基Qは電子供与性の置換基を表す。]。2式1で表される化合物又はその塩における基Qで表される電子供与性の置換基が、アルコキシ基、スルホ基で置換されてもよいフェノキシ基、アルキル基、及びスルホ基で置換されてもよいアリール基よりなる群から選択される基である前記1に記載のインク組成物。3式1で表される化合物又はその塩におけるR31及びR32が、それぞれ独立に水素原子、若しくはC1-C6アルキル基であるか、又は、R31とR32が結合して、これらがそれぞれ置換する2つの炭素原子と共にC5-C10シクロアルキレン環を形成している前記1又は2に記載のインク組成物。4式1中、基Aが式2で表される基であり、R11がカルボキシ基、又は基Aであり、R31及びR32がそれぞれ独立に水素原子又はC1-C6アルキル基であり、R31とR32は結合して、これらがそれぞれ置換する2つの炭素原子と共にC5-C12シクロアルキレン環を形成してもよく、該式2中、が基Aとしての結合部位であり、R21が水素原子、C1-C6アルキル基、ヒドロキシC1-C6アルキル基、又はシアノC1-C6アルキル基であり、基QがC1-C6アルコキシ基、スルホ基で置換されてもよいフェノキシ基、C1-C6アルキル基、及びスルホ基で置換されてもよいC6-C14アリール基よりなる群から選択される基である、前記1に記載のインク組成物。5水溶性有機溶剤をさらに含有する前記1乃至4のいずれか一項に記載のインク組成物。6インクジェット記録に用いる前記5に記載のインク組成物。7前記1乃至6のいずれか一項に記載のインク組成物の液滴を、記録信号に応じて吐出させて被記録材に付着させることにより記録を行うインクジェット記録方法。8被記録材が情報伝達用シートである、前記7に記載のインクジェット記録方法。9情報伝達用シートが多孔性無機物を含有するインク受容層を有するシートである、前記8に記載のインクジェット記録方法。10前記1乃至6のいずれか一項に記載のインク組成物により着色された着色体。11前記7乃至9のいずれか一項に記載のインクジェット記録方法により着色された着色体。12前記1乃至6のいずれか一項に記載のインク組成物を含む容器が装填されたインクジェットプリンタ。13下記式1で表される化合物又はその塩、[式1中、基Aは下記式2で表される基を表し、R11はカルボキシ基、又は基Aを表し、R31及びR32はそれぞれ独立に水素原子又はアルキル基を表し、R31とR32は結合して、これらがそれぞれ置換する2つの炭素原子と共にシクロアルキレン環を形成しても良い。、[式2中、は基Aとしての結合部位を表し、R21は水素原子、アルキル基、ヒドロキシアルキル基、又はシアノアルキル基を表し、基Qは電子供与性の置換基を表す。]。本発明により、耐光性と耐オゾン性に優れた水溶性のマゼンタ色素化合物又はその塩、及びそれを含有するインク組成物、特にインクジェット記録用のインク組成物を提供する事ができた。本発明を詳細に説明する。本明細書においては、煩雑さを避けるため特に断りがない限り、化合物又はその塩の両者を含めて、単に化合物と簡略化して以下記載し、化合物又はその塩の両者を意味するものとする。本発明のインク組成物は、少なくとも1種類の前記式1で表される、水溶性の本発明の化合物を色素として含有する、実質的に溶液の水性インク組成物である。該式1で表される化合物について記載する。前記式1で表される化合物中、基Aは前記式2で表される基を表す。式2中、で示した炭素原子は、基Aとしての結合部位を表す。式2中、R21におけるアルキル基としては、直鎖、分岐鎖又は環状のものが挙げられ、直鎖又は環状のものが好ましく、直鎖のものがより好ましい。炭素数の範囲としては通常C1-C6、好ましくはC1-C5、より好ましくはC1-C4の範囲が挙げられる。但し、分岐鎖又は環状のものについてはC3-C6の炭素数の範囲が好ましく挙げられる。具体例としては、メチル、エチル、n-プロピル、n-ブチル、n-ペンチル、n-ヘキシルといった直鎖のもの;イソプロピル、イソブチル、sec-ブチル、tert-ブチル、イソペンチル、tert-ペンチル、といった分岐鎖のもの;シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル等の環状のもの;等が挙げられる。好ましい具体例としては、メチル、エチル、シクロヘキシルが挙げられ、メチル又はシクロヘキシルがより好ましく、メチルが特に好ましい。R21におけるヒドロキシアルキル基又はシアノアルキル基としては、前記R21におけるアルキル基における任意の炭素原子にヒドロキシ基又はシアノ基が置換したものが挙げられ、同一の炭素原子に該ヒドロキシ基又はシアノ基と、アントラピリドン環を構成する窒素原子の両者が置換しないものが好ましい。アルキル部分の構成は、前記R21におけるアルキル基に挙げたものと、好ましいもの等を含めて同じものが挙げられる。ヒドロキシ基の置換数としては通常1~3つ、好ましくは1又は2つ、より好ましくは1つが挙げられる。ヒドロキシアルキル基の具体例としては、2-ヒドロキシエチル、2-ヒドロキシプロピル、3-ヒドロキシプロピル、3-ヒドロキシブチル、4-ヒドロキシブチル等のアルキル部分が直鎖のもの;1-ヒドロキシ-2-プロピル、1-ヒドロキシ-2-ブチル、1-ヒドロキシ-3-ブチル、2-ヒドロキシ-3-ペンチル、2-ヒドロキシ-1,1-ジメチルエチル等のアルキル部分が分岐鎖のもの;等が挙げられる。好ましい具体例としては、2-ヒドロキシエチルが挙げられる。また、シアノアルキル基の具体例としては、2-シアノエチル、2-シアノプロピル、3-シアノプロピル、3-シアノブチル、4-シアノブチル等のアルキル部分が直鎖のもの;1-シアノ-2-プロピル、1-シアノ-2-ブチル、1-シアノ-3-ブチル、2-シアノ-3-ペンチル、2-シアノ-1,1-ジメチルエチル等のアルキル部分が分岐鎖のもの;等が挙げられる。好ましい具体例としては、2-シアノエチルが挙げられる。前記のうち、好ましいR21としては水素原子、又はアルキル基が挙げられ、アルキル基がより好ましい。式2中、基Qは電子供与性の基を表し、アルコキシ基、スルホ基で置換されてもよいフェノキシ基、アルキル基、及びスルホ基で置換されてもよいアリール基よりなる群から選択される基が好ましく、これらの中ではアルコキシ基が特に好ましい。基Qにおけるアルコキシ基としては、直鎖、又は分岐鎖のものが挙げられ、直鎖のものが好ましい。炭素数の範囲としては通常C1-C6、好ましくはC1-C5、より好ましくはC1-C4の範囲が挙げられる。但し、分岐鎖のものについてはC3-C6の炭素数の範囲が好ましく挙げられる。具体例としては、メトキシ、エトキシ、n-プロポキシ、n-ブトキシ、n-ペンチロキシ、n-ヘキシロキシといった直鎖のもの;イソプロポキシ、イソブトキシ、sec-ブトキシ、tert-ブトキシ、イソペンチロキシ、tert-ペンチロキシ、といった分岐鎖のもの;等が挙げられる。好ましい具体例としては、メトキシ、エトキシが挙げられ、メトキシが特に好ましい。基Qにおけるスルホ基で置換されてもよいフェノキシ基としては、フェノキシ;2-スルホフェノキシ、3-スルホフェノキシ、4-スルホフェノキシ等のスルホ基が1つ置換したフェノキシ基;等が挙げられる。基Qにおけるアルキル基としては、前記R21におけるアルキル基に記載のものと、好ましいもの等を含めて同じものが挙げられる。基Qにおけるスルホ基で置換されてもよいアリール基としては、スルホ基で置換されてもよい、炭素数の範囲が通常C6-C14、好ましくはC6-C10のアリール基が挙げられる。その具体例としては、フェニル、ナフチル、アンスラニル;2-スルホフェニル、3-スルホフェニル、4-スルホフェニル等のスルホ基が1つ置換したフェニル基;等が挙げられる。これらの中ではフェニル、スルホ基が1つ置換したフェニル又はナフチルが好ましい。基Qの置換位置は特に制限されないが、基Qが置換するベンゼン環に結合するカルボニル基、及びスルホ基の置換位置をそれぞれ1位、及び3位として、4位又は6位に置換するのが好ましく、4位に置換するのが特に好ましい。式2で表される基中、R21、基Q、及び基Qの置換位置において、好ましいもの同士の組み合わせはより好ましく、より好ましいもの同士の組み合わせはさらに好ましい。さらに好ましいもの同士の組み合わせや、好ましいものとより好ましいものとの組み合わせ等についても同様である。式1中、R11はカルボキシ基、又は基Aを表す。R11における基Aは、前記式2で表される基と同じものが挙げられる。R11が基Aであるとき、式2中のR21乃至R24における好ましいもの同士等の組み合わせについても、前記と同様である。またこのとき、式1における基AとR11は、それぞれ独立に同じものでも異なるものでもよく、同じものであるのが好ましい。式1中、R31及びR32におけるアルキル基としては、前記R21におけるアルキル基に記載のものと、好ましいもの等を含めて同じものが挙げられる。それらの中でもR31及びR32としては、直鎖又は分岐鎖のものが好ましく、直鎖のものがより好ましい。R31とR32が結合して、これらがそれぞれ置換する2つの炭素原子と共にシクロアルキレン環を形成するとき、該シクロアルキレン環の炭素数の範囲としては通常C5-C10、好ましくはC5-C8、より好ましくはC5又はC6、特に好ましくはC6のものが挙げられる。その具体例としては、シクロペンチレン、シクロヘキシレン、シクロへプチレン、シクロオクチレン、シクロノニレン、シクロデシレン等が挙げられる。これらの中ではシクロヘキシレンが好ましく挙げられる。好ましいR31及びR32としては水素原子、メチル基又はR31とR32が結合したシクロヘキシレンが挙げられ、水素原子及びメチルがより好ましく、水素原子が特に好ましい。好ましいR31及びR32としては水素原子、メチル基、又はR31とR32が結合したシクロヘキシレンが挙げられ、水素原子及びアルキル基好ましくはC1-C6アルキル基がより好ましく、水素原子が特に好ましい。前記式1における基A、R11、R31及びR32、式2で表される基におけるR21、基Q、及び基Qの置換位置について、好ましいもの同士を組み合わせた化合物はより好ましく、より好ましいもの同士を組み合わせた化合物はさらに好ましい。さらに好ましいもの同士の組み合わせや、好ましいものとより好ましいものとの組み合わせ等についても同様である。前記式1で表される化合物の塩は、無機又は有機陽イオンと形成する塩である。無機陽イオンと形成する塩としては、アルカリ金属、例えばリチウム、ナトリウム、カリウムの各陽イオン;又は、アンモニウムNH4;と形成する塩等が好ましく挙げられる。有機陽イオンと形成する塩としては、下記式3で表される有機アンモニウムと形成する塩等が好ましく挙げられる。式3中、Z1乃至Z4はそれぞれ独立に水素原子、アルキル基、ヒドロキシアルキル基又はヒドロキシアルコキシアルキル基を表わし、Z1乃至Z4の少なくともいずれか1つは水素原子以外の基である。式3中、Z1乃至Z4における具体例としては、メチル、エチル、ブチル、ペンチル、ヘキシル等のC1-C6アルキル基好ましくはC1-C4アルキル基;ヒドロキシメチル、2-ヒドロキシエチル、3-ヒドロキシプロピル、2-ヒドロキシプロピル、4-ヒドロキシブチル、3-ヒドロキシブチル、2-ヒドロキシブチル等のヒドロキシC1-C6アルキル基好ましくはヒドロキシC1-C4アルキル基;ヒドロキシエトキシメチル、2-ヒドロキシエトキシエチル、3-ヒドロキシエトキシプロピル、3-ヒドロキシエトキシブチル、2-ヒドロキシエトキシブチル等のヒドロキシC1-C6アルコキシC1-C6アルキル基好ましくはヒドロキシC1-C4アルコキシC1-C4アルキル基;等が挙げられる。これらのうちより好ましいものとしては、ナトリウム、カリウム、リチウム、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、モノイソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン、アンモニウム等の各陽イオンと形成する塩が挙げられる。これらの中で特に好ましいものとしては、リチウム、アンモニウム及びナトリウムの各塩が挙げられる。式1で表される化合物の塩は、単一の塩;複数種類の混塩;又は、遊離酸と塩との混合物;等のいずれであってもよい。式1で表される化合物は、その塩の種類により溶解性等の物理的な性質;又は、該化合物を含有するインクの性能、特に堅牢性に関する性能;等が変化する場合もある。このため目的とするインクの性能等に応じて、塩の種類を選択することも好ましく行われる。遊離酸から各種の塩を造塩する方法;各種の塩から遊離酸を得る方法;特定の塩から他の塩へ塩を交換する方法;等については、いずれも当業者であれば周知の方法が使用できる。本発明の前記式1で表される化合物の具体例を下記表1乃至4に示すが、本発明はこれらの具体例に限定されるものではない。各表中、基Aは式2で表される基を意味し、R21及び基Qは、式2におけるR21及び基Qに対応する。また、R11の欄にAと記載したものは、R11が基Aである化合物を意味し、このときは式1における基AとR11が共に、式2で表される同じ基であることを意味する。また、基Qの欄で先頭に数字を付与したものは、前記した基Qの置換位置を意味する。一例として、基Qの欄における4-OMeは、基Qが4位に置換したメトキシ基であることを意味する。また、R31とR32の欄にまたがって記載したcHexはシクロヘキシレンを意味し、前記式1において、R31とR32が結合して、これらがそれぞれ置換する2つの炭素原子と共に形成したシクロヘキシレン環を意味する。前記した以外の各表中の略号等の意味は、それぞれ以下の通りである。H:水素原子。Me:メチル基。Et:エチル基。n-Pr:n-プロピル基。HOCH22-:2-ヒドロキシエチル基。NCCH22-:2-シアノエチル基。OMe:メトキシ基。以下に式1で表される化合物の製造方法を記載する。なお下記式4~式6中に記載のR21、R31及びR32、及び基Qは、前記式1又は式2におけるのと同じ意味を表す。なお、製造方法中に記載の化合物のモル数等については代表的な例であり、当業者であれば、必要に応じて適宜増減が可能なことを理解できる。前記の特許文献12等に記載の公知の方法、又はその方法に準じて合成を行うことにより、下記式4の化合物が得られる。得られた式4の化合物1モルに、必要に応じて陰及び/又は陽イオン交換樹脂;水酸化ナトリウム水溶液;等を加えてpH7の水溶液として中和した後、水;メタノール、エタノール、エチレングリコール等のアルコールやポリオール類;N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチルピロリドン等のアミド類;等の溶媒中、下記式5の化合物0.5~5モルと30~100°Cで反応させることにより下記式6の化合物が得られる。なお、中和後の式4の化合物を含む水溶液はそのまま使用してもよいが、例えばC1-C4アルコール等の水溶性有機溶剤等を加えて目的物を固体として得た後、これを乾燥させて次の反応に使用する方が好ましい。得られた式6の化合物1モルと、酢酸銅、硫酸銅、ハロゲン化銅例えば塩化銅、ヨウ化銅等等の銅化合物1モルとを、水;メタノール、エタノール、エチレングリコール等アルコールやポリオール類;N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチルピロリドン等のアミド類;等の溶媒好ましくは水中、pH5~9、10~100°Cで反応させることにより前記式1で表される化合物が得られる。なお、この反応におけるpHの調整には任意の塩基が使用できる。例えば、アルカリ金属の炭酸塩例えば炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム等、アルカリ金属の水酸化物例えば水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等等が好ましく挙げられる。前記式1で表される化合物は、該化合物の総質量中に不純物として含有する金属陽イオンの塩化物例えば塩化ナトリウム等及び硫酸塩例えば硫酸ナトリウム等等の、無機不純物の少ないものを用いるのが好ましい。その含有量の目安は例えば1質量以下程度である。下限は検出機器の検出限界以下、すなわち0質量でもよい。無機不純物の含有量が少ない化合物を製造する方法としては、例えば逆浸透膜を用いる公知の方法;C1-C4アルコール又は場合により含水の該アルコール等を用いて懸濁精製する方法;又は、陰及び陽イオン交換樹脂を適宜用いる公知の方法;等により脱塩処理する方法が挙げられる。本発明のインク組成物は、前記式1で表される化合物を色素として含有し、該化合物を水又は水性溶媒後記する水溶性有機溶剤を含有する水に溶解したものである。本発明のインク組成物は、例えば前記式1で表される化合物の合成工程における、最終工程終了後の反応液等を、インク組成物の製造に直接使用することができる。また前記反応液から目的物を、例えば晶析;又はスプレー乾燥;等の操作により単離し、これを乾燥させた後、インク組成物に使用することもできる。本発明のインク組成物は、前記式1で表される化合物を通常0.1~20質量、好ましくは1~15質量、さらに好ましくは2~10質量含有する。本発明のインク組成物は、水溶性有機溶剤を0~30質量、好ましくは5~20質量;またインク調製剤を0~10重量;それぞれ含有してもよい。水溶性有機溶剤は、染料の溶解、乾燥の防止、粘度の調整、浸透の促進、表面張力の調整、消泡等の効果を期待して使用され、インク組成物中に含有する方が好ましい。本発明のインク組成物は、少なくとも1種類の前記式1で表される化合物を含有する組成物であり、化合物の種類、及びその数は特に制限されない。例えばインク組成物の色相や印字濃度等を、望みのものに微調整する等の目的で、複数の化合物を配合してもよい。1例として、式1におけるR11が、式2で表される基である化合物と、カルボキシ基である化合物とを配合してもよく、両化合物の配合比率も特に制限されない。印字濃度や各種の画像堅牢性等を考慮すると、この両者を配合する際の目安としては、HPLCの面積比で、前者/後者の比率が小数点以下1桁目を四捨五入して通常99/1~1/99、好ましくは97/3~3/97、より好ましくは95/5~5/95、特に好ましくは93/7~10/90の配合比率がそれぞれ挙げられる。なお、HPLC面積比を算出する際に用いる検出波長は254nmが好ましい。本発明のインク組成物に使用しうる水溶性有機溶剤としては、例えばメタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、イソブタノール、第二ブタノール、第三ブタノール等のC1-C4アルカノールアルコール;N,N-ジメチルホルムアミド又はN,N-ジメチルアセトアミド等のカルボン酸アミド;2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン、1,3-ジメチルイミダゾリジン-2-オン又は1,3-ジメチルヘキサヒドロピリミド-2-オン等の複素環式尿素類;アセトン、メチルエチルケトン、2-メチル-2-ヒドロキシペンタン-4-オン等のケトン又はケトアルコール;テトラヒドロフラン、ジオキサン等の環状エーテル;エチレングリコール、1,2-又は1,3-プロピレングリコール、1,2-又は1,4-ブチレングリコール、1,6-ヘキシレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ジプロピレングリコール、チオジグリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等のC2-C6アルキレン単位を有するモノ、オリゴ又はポリアルキレングリコール又はチオグリコール;グリセリン、ヘキサン-1,2,6-トリオール等のポリオールトリオール;エチレングリコールモノメチルエーテル又はエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテルブチルカルビトール、トリエチレングリコールモノメチルエーテル又はトリエチレングリコールモノエチルエーテル等の、多価アルコールのC1-C4アルキルエーテル;γ-ブチロラクトン;又はジメチルスルホキシド;等が挙げられる。前記のうち好ましいものとしては、イソプロパノール、グリセリン、モノ、ジ又はトリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン、ジエチレングリコールモノブチルエーテルが挙げられ、より好ましくはイソプロパノール、グリセリン、ブチルカルビトール、2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドンが挙げられる。これらの水溶性有機溶剤は、単独もしくは混合して用いられる。以下、本発明のインク組成物を調製する際に使用しうるインク調製剤について説明する。インク調製剤としては、例えば防腐防黴剤、pH調整剤、キレート試薬、防錆剤、水溶性紫外線吸収剤、水溶性高分子化合物、染料溶解剤および界面活性剤等が挙げられる。防腐防黴剤としては、例えば、有機硫黄系、有機窒素硫黄系、有機ハロゲン系、ハロアリールスルホン系、ヨードプロパギル系、N-ハロアルキルチオ系、ニトリル系、ピリジン系、8-オキシキノリン系、ベンゾチアゾール系、イソチアゾリン系、ジチオール系、ピリジンオキシド系、ニトロプロパン系、有機スズ系、フェノール系、第4アンモニウム塩系、トリアジン系、チアジアジン系、アニリド系、アダマンタン系、ジチオカーバメイト系、ブロム化インダノン系、ベンジルブロムアセテート系等の化合物が挙げられる。有機ハロゲン系化合物としては、例えばペンタクロロフェノールナトリウムが挙げられる。ピリジンオキシド系化合物としては、例えば2-ピリジンチオール-1-オキシドナトリウムが挙げられる。イソチアゾリン系化合物としては、例えば1,2-ベンゾイソチアゾリン-3-オン、2-n-オクチル-4-イソチアゾリン-3-オン、5-クロロ-2-メチル-4-イソチアゾリン-3-オン、5-クロロ-2-メチル-4-イソチアゾリン-3-オンマグネシウムクロライド、5-クロロ-2-メチル-4-イソチアゾリン-3-オンカルシウムクロライド、2-メチル-4-イソチアゾリン-3-オンカルシウムクロライド等が挙げられる。その他の防腐防黴剤としてソルビン酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、無水酢酸ナトリウム、及びアベシア社製、商品名:プロクセルRTMGXLS、プロクセルRTMXL-2S等が挙げられる。なお、本明細書において、上付きのRTMは登録商標を意味する。pH調整剤としては、調製されるインクに悪影響を及ぼさずに、インクのpHを7.5~11.0の範囲に制御できるものであれば任意の物質を使用することができる。例えば、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等のアルカノールアミン;水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ金属の水酸化物;水酸化アンモニウムアンモニア水;又は炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム等のアルカリ金属の炭酸塩;等が挙げられる。キレート試薬としては、例えばエチレンジアミン四酢酸ナトリウム、ニトリロ三酢酸ナトリウム、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸ナトリウム、ジエチレントリアミン五酢酸ナトリウム、ウラシル二酢酸ナトリウム等が挙げられる。防錆剤としては、例えば、酸性亜硫酸塩、チオ硫酸ナトリウム、チオグリコール酸アンモニウム、ジイソプロピルアンモニウムナイトライト、四硝酸ペンタエリスリトール、ジシクロヘキシルアンモニウムナイトライト等が挙げられる。水溶性紫外線吸収剤としては、例えば、それぞれスルホ化されたベンゾフェノンやベンゾトリアゾール等が挙げられる。水溶性高分子化合物としては、例えばポリビニルアルコール、セルロース誘導体、ポリアミン、ポリイミン等が挙げられる。界面活性剤としては、例えばアニオン界面活性剤、両性界面活性剤、カチオン界面活性剤、ノニオン界面活性剤等が挙げられる。アニオン界面活性剤としてはアルキルスルホカルボン酸塩、α-オレフィンスルホン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル酢酸塩、N-アシルアミノ酸およびその塩、N-アシルメチルタウリン塩、アルキル硫酸塩ポリオキシアルキルエーテル硫酸塩、アルキル硫酸塩ポリオキシエチレンアルキルエーテル燐酸塩、ロジン酸石鹸、ヒマシ油硫酸エステル塩、ラウリルアルコール硫酸エステル塩、アルキルフェノール型燐酸エステル、アルキル型燐酸エステル、アルキルアリールスルホン酸塩、ジエチルスルホ琥珀酸塩、ジエチルヘキルシルスルホ琥珀酸、ジオクチルスルホ琥珀酸塩等が挙げられる。カチオン界面活性剤としては2-ビニルピリジン誘導体、ポリ4-ビニルピリジン誘導体等が挙げられる。両性界面活性剤としてはラウリルジメチルアミノ酢酸ベタイン、2-アルキル-N-カルボキシメチル-N-ヒドロキシエチルイミダゾリニウムベタイン、ヤシ油脂肪酸アミドプロピルジメチルアミノ酢酸ベタイン、ポリオクチルポリアミノエチルグリシン、イミダゾリン誘導体等が挙げられる。ノニオン界面活性剤としては、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンドデシルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル等のエーテル系;ポリオキシエチレンオレイン酸エステル、ポリオキシエチレンジステアリン酸エステル、ソルビタンラウレート、ソルビタンモノステアレート、ソルビタンモノオレエート、ソルビタンセスキオレエート、ポリオキシエチレンモノオレエート、ポリオキシエチレンステアレート等のエステル系;2,4,7,9-テトラメチル-5-デシン-4,7-ジオール、3,6-ジメチル-4-オクチン-3,6-ジオール、3,5-ジメチル-1-ヘキシン-3-オール等のアセチレンアルコール系;他の具体例として、日信化学社製、商品名:サーフィノールRTM104E、同104PG50、同82、同465、オルフィンRTMSTG等;等が挙げられる。これらのインク調製剤は、単独もしくは混合して用いられる。本発明のインク組成物は水性インク組成物であり、前記式1で表される化合物を水又は水性溶媒に、必要に応じて前記インク調製剤等と共に、溶解させることによって製造できる。本発明のインク組成物の製造方法において、各成分を溶解させる順序には特に制限はない。水又は前記水性溶媒に式1で表される化合物を溶解させた後、インク調製剤を添加してもよいし、該化合物を水に溶解させた後、水性溶媒、インク調製剤を添加してもよい。またこれらと順序が異なっていてもよい。さらに、本発明の化合物の合成反応における最終工程終了後の反応液;又は本発明の化合物に対して逆浸透膜による脱塩処理を行うことにより得られた水溶液;等に、水溶性有機溶剤、インク調製剤等を適宜添加してインク組成物を製造してもよい。インク組成物の調製に用いる水は、イオン交換水又は蒸留水等の不純物の少ないものが好ましい。このようにして調製されたインク組成物は、必要に応じてメンブランフィルター等を用いて精密濾過を行うことにより夾雑物を除いてもよい。該インク組成物をインクジェット記録に用いるときは、精密濾過を行うことが好ましい。精密濾過を行うフィルターの孔径は通常1μm~0.1μm、好ましくは0.8μm~0.1μmである。本発明のインクジェット記録方法は、本発明のインク組成物を含有する容器をインクジェットプリンタの所定の位置に装填し、該インク組成物の小液滴を記録信号に応じて吐出させて被記録材に付着させることにより記録を行う方法である。本発明のインクジェット記録方法は、本発明のインク組成物をマゼンタインクとして単独で使用することもできるし、例えばイエロー、シアン、グリーン、オレンジ、ブルー又はバイオレット及び必要に応じてブラック等の各色のインク組成物とを併用し、フルカラーの記録画像を得ることもできる。この際には、前記の各色から適宜選択されるインク組成物をそれぞれ含有する容器を、インクジェットプリンタの所定の位置にそれぞれ装填して使用すればよい。インクジェットプリンタの吐出方式としては、例えば機械的振動を利用したピエゾ方式;加熱により生じる泡を利用したバブルジェット登録商標方式;等が挙げられる。本発明のインク組成物は、これらのいずれの吐出方式においても使用することが可能である。本発明のインクジェット記録方法に用いる被記録材としては、例えば、紙、フィルム等の情報伝達用シート、繊維及び皮革等が挙げられる。情報伝達用シートとしては表面処理されたもの、具体的には基材例えば前記の被記録材にインク受容層を設けたもの、等が好ましい。インク受容層は、例えば基材にカチオンポリマーを含浸あるいは塗工すること;多孔質シリカ、アルミナゾルや特殊セラミックス等、インク中の色素を吸着し得る多孔性白色無機物を、ポリビニルアルコールやポリビニールピロリドン等の親水性ポリマーと共に基材表面に塗工すること;等により設けられる。このようなインク受容層を設けたものは、通常インクジェット専用紙フィルムや光沢紙フィルム等と呼ばれ、例えば、株ピクトリコ製、商品名ピクトリコRTMプロ;キヤノン社製、商品名プロフェッショナルフォトペーパー、スーパーフォトペーパー、マットフォトペーパー;エプソン株製、商品名クリスピアRTM、写真用紙光沢、フォトマット紙、スーパーファイン専用光沢フィルム;日本ヒューレットパッカード製、商品名アドバンスフォトペーパー、プレミアムプラスフォト用紙、プレミアム光沢フィルム、フォト用紙;コニカミノルタフォトイメージング株製、商品名フォトライクQP;富士フイルム社製、商品名画彩RTM写真仕上げPro;ブラザー工業株式会社製、商品名写真光沢紙BP71G;等が挙げられる。なお、インク受容層を特に設けていない情報伝達用シート、例えば普通紙を利用することも当然可能である。前記の多孔性白色無機物としては、炭酸カルシウム、カオリン、タルク、クレー、珪藻土、合成非晶質シリカ、珪酸アルミニウム、珪酸マグネシウム、珪酸カルシウム、水酸化アルミニウム、アルミナ、リトポン、ゼオライト、硫酸バリウム、硫酸カルシウム、二酸化チタン、硫化亜鉛、炭酸亜鉛等が挙げられる。本発明の着色体とは、本発明の化合物、又は該化合物を含有するインク組成物により着色された物質を意味する。着色される物質には特に制限はなく、例えば紙、繊維や布セルロース、ナイロン、羊毛等、皮革、カラーフィルター用基材等が挙げられるが、これらに限定されない。着色方法としては、例えば浸染法、捺染法、スクリーン印刷等の印刷法、インクジェット記録方法等が挙げられる。本発明の着色体としては、本発明のインクジェット記録方法により着色された着色体が好ましい。本発明のインク組成物は鮮明なマゼンタ色であり、特に光沢紙において鮮明性の高い色相を有し、記録画像の堅牢性も高い。又、人に対する安全性も高い。本発明のインク組成物は、例えば印捺、複写、マーキング、筆記、製図、スタンピング等の各種の記録や印刷用途に用いることが可能であり、特にインクジェット記録に好適に用いられる。本発明のインク組成物は、特にインクジェット専用紙や光沢紙に記録した画像の印字濃度が高く、インクジェット記録に適した色相を有する。また、普通紙への記録にも使用できる。また、その記録画像の耐水性、耐光性、耐オゾン性、耐摩擦性、及び耐湿性等の各種堅牢性、特に耐光性と耐オゾン性が非常に高いという特徴を有する。本発明のインク組成物は貯蔵中に沈殿、分離することがなく、保存安定性が極めて高い。また、本発明の化合物は水溶解性に優れるため、これを含有する本発明のインク組成物をインクジェット記録に使用した場合、ノズル付近におけるインク組成物の乾燥による固体析出は非常に起こりにくく、噴射器インクヘッドを閉塞することもない。本発明のインク組成物は、連続式インクジェットプリンタにおける比較的長時間の一定の再循環下での使用;又は、オンデマンド式インクジェットプリンタにおける断続的な使用;等の使用環境においても物理的性質の変化を起こさない。以下に本発明を実施例によりさらに具体的に説明する。実施例中部及びとあるのは、特別の記載のない限り質量基準である。また、各反応及び晶析等の操作は、特に断りのない限り、攪拌下に行った。また実施例中の化合物の最大吸収波長λmaxは、特に断りの無い限り、pH5~8の水溶液中での測定値を記載した。また、実施例中で使用したダイアイオンRTMSA10AOH及びダイアイオンRTMSK1BHは、いずれも三菱化学株式会社製のイオン交換樹脂であり、前者は陰イオン、後者は陽イオン交換樹脂である。なお、一回の合成反応で目的化合物の必要量が得られなかったときは、必要量が得られるまで同じ合成反応を繰り返し行った。[実施例1]工程1N-メチル-2-ピロリドン30部に、特許文献12記載の方法に準じ、ベンゾイル酢酸エチルの代わりに4-メトキシベンゾイル酢酸エチルを用いることによって得た下記式7の化合物のウェットケーキ45.2部をイオン交換水50部に溶解し、ダイアイオンRTMSA10AOH135部及びダイアイオンRTMSK1BH43部を適宜添加して、液のpHを6.0~8.0に保持し2時間攪拌した後、不溶解物を濾過により除去した。得られた濾液にイソプロピルアルコール500.0部を加えて析出した固体を濾過分取し、乾燥することにより16.1部の固体を得た。N-メチル-2-ピロリドン30部に、得られた固体の全量とエチレンジアミン四酢酸二無水物1.0部を加え、75~80°Cで15時間反応させた。得られた反応液を、イソプロピルアルコール150部中に滴下し、析出した固体を濾過分取し、イソプロピルアルコールで洗浄することにより、下記式8と式9の化合物を含むウェットケーキ21.2部を得た。工程2実施例1工程1で得られたウェットケーキの全量を水70部中に加え、炭酸ナトリウムを用いてpH7.0に調整して溶液とした。この溶液中に、酢酸銅II一水和物1.0部を加え、炭酸ナトリウムでpH7.0-8.0に調整しながら、25-30°Cで15時間反応させた。得られた反応液にエタノール213.4部を加え、析出した固体を濾過分取した。得られた固体をイオン交換水50部に溶解し、ダイアイオンRTMSA10AOH75部及びダイアイオンRTMSK1BH26部を適宜添加して、液のpHを6.0~8.0に保持し2時間攪拌した後、不溶解物を濾過により除去した。得られた濾液にイソプロピルアルコール300.0部を加えて析出した固体を濾過分取し乾燥することにより、下記式10及び式11で表される化合物を含む赤色固体5.1部を得た。得られた固体中の式10と式11で表される化合物のHPLC面積比は3/1であった。λmax:514nm。[実施例2]工程1実施例1工程1と同様にして得た前記式7の化合物のウェットケーキ45.2部をイオン交換水50部に溶解し、ダイアイオンRTMSA10AOH135部及びダイアイオンRTMSK1BH43部を適宜添加して、液のpHを6.0~8.0に保持し2時間攪拌した後、不溶解物を濾過により除去した。得られた濾液にイソプロピルアルコール500.0部を加えて析出した固体を濾過分取し乾燥することにより16.1部の固体を得た。N-メチル-2-ピロリドン30部に、得られた固体の全量とエチレンジアミン四酢酸二無水物1.5部を加え、65~70°Cで29時間反応させた。得られた反応液を、イソプロピルアルコール150部中に滴下し、析出した固体を濾過分取し、イソプロピルアルコールで洗浄することにより、前記式8と式9の化合物を含むウェットケーキ23.1部を得た。工程2実施例2工程1で得られたウェットケーキの全量を水75部中に加え、炭酸ナトリウムを用いてpH7.9に調整して溶液とした。この溶液中に、酢酸銅II一水和物1.2部を加え、炭酸ナトリウムでpH7.0-8.0に調整しながら、25-30°Cで17時間反応させた。得られた反応液にエタノール213.4部を加え、析出した固体を濾過分取した。得られた固体をイオン交換水50部に溶解し、ダイアイオンRTMSA10AOH75部及びダイアイオンRTMSK1BH26部を適宜添加して、液のpHを6.0~8.0に保持して2時間攪拌した後、不溶解物を濾過により除去した。得られた濾液にイソプロピルアルコール300.0部を加えて析出した固体を濾過分取し乾燥することにより、前記式10及び式11で表される化合物を含む赤色固体5.4部を得た。得られた固体中の式10と式11で表される化合物のHPLC面積比は11/9であった。λmax:516nm。[実施例3]工程1実施例1工程1と同様にして得た前記式7の化合物のウェットケーキ42.1部をイオン交換水50部に溶解し、ダイアイオンRTMSA10AOH132部及びダイアイオンRTMSK1BH40部を適宜添加して、液のpHを6.0~8.0に保持して2時間攪拌した後、不溶解物を濾過により除去した。得られた濾液にイソプロピルアルコール500.0部を加えて析出した固体を濾過分取し乾燥することにより、14.5部の固体を得た。N-メチル-2-ピロリドン30部に、得られた固体の全量とエチレンジアミン四酢酸二無水物10.2部を加え、65~70°Cで7.5時間反応させた。得られた反応液を、イソプロピルアルコール400部中に滴下し、析出した固体を濾過分取し、イソプロピルアルコールで洗浄することにより、前記式8と式9の化合物を含むウェットケーキ19.2部を得た。工程2実施例3工程1で得られたウェットケーキの全量を水70部中に加え、炭酸ナトリウムを用いてpH7.4に調整して溶液とした。この溶液中に、酢酸銅II一水和物3.9部を加え、炭酸ナトリウムでpH7.0-8.0に調整しながら、25-30°Cで17時間反応させた。得られた反応液にエタノール203.2部を加え、析出した固体を濾過分取した。得られた固体をイオン交換水50部に溶解し、ダイアイオンRTMSA10AOH58部及びダイアイオンRTMSK1BH17部を適宜添加して、液のpHを6.0~8.0に保持して2時間攪拌した後、不溶解物を濾過により除去した。得られた濾液にイソプロピルアルコール500.0部を加えて析出した固体を濾過分取し乾燥することにより、前記式10及び式11で表される化合物を含む赤色固体5.1部を得た。得られた固体中の式10と式11で表される化合物のHPLC面積比は13/87であった。λmax:529nm。[実施例4]工程1実施例1工程1と同様にして得た前記式7の化合物のウェットケーキのうち12.2部をイオン交換水20部に溶解し、ダイアイオンRTMSA10AOH45部及びダイアイオンRTMSK1BH18部を適宜添加して、液のpHを6.0~8.0に保持して2時間攪拌した後、不溶解物を濾過により除去した。得られた濾液にイソプロピルアルコール300.0部を加えて析出した固体を濾過分取し乾燥することにより、2.4部の固体を得た。N-メチル-2-ピロリドン20部に、得られた固体とエチレンジアミン四酢酸二無水物0.3部を加え、80~85°Cで6.5時間反応させた。得られた反応液を、イソプロピルアルコール450部中に滴下し、析出した固体を濾過分取し、イソプロピルアルコールで洗浄することにより、前記式8と式9の化合物を含むウェットケーキ11.8部を得た。工程2実施例4工程1で得られたウェットケーキを水40部中に加え、炭酸ナトリウムを用いてpH7.9に調整して溶液とした。この溶液中に、酢酸銅II一水和物0.6部を加え、炭酸ナトリウムでpH7.0-8.0に調整しながら、25-30°Cで3時間反応させた。得られた反応液をイソプロピルアルコール800部に加え、析出した固体を濾過分取した。得られた固体をイオン交換水20部に溶解し、ダイアイオンRTMSA10AOH23部及びダイアイオンRTMSK1BH8部を適宜添加して、液のpHを6.0~8.0に保持して2時間攪拌した後、不溶解物を濾過により除去した。得られた濾液にイソプロピルアルコール200.0部を加えて析出した固体を濾過分取し乾燥することにより、下記式10及び式11で表される化合物を含む赤色固体3.0部を得た。得られた固体中の式10と式11で表される化合物のHPLC面積比は91/9であった。λmax:513nm。[Aインクの調製]下記表2に記載の各成分を混合することによりインク組成物を調製し、0.45μmのメンブランフィルターで濾過する事により評価試験用のインクを得た。この際、水はイオン交換水を使用し、インク組成物のpHが8~9になるように、水酸化ナトリウム水溶液を用いて調整し、総量100.0部となるように水を加えた。インク中の色素として実施例1で得られた化合物を用いて調整したインクの調製を実施例5とする。実施例1で得られた化合物の代わりに、実施例2~4で得られた化合物を用いる以外は実施例5と同様にして、インクを調製した。これを実施例6~8とする。なお、下記表2中、界面活性剤は、日信化学株社製、商品名サーフィノールRTM104PG50を使用した。[比較例1]実施例1~実施例4で得られた本発明の化合物の代わりに、実施例1の式7で表される化合物を用いる以外は実施例5~実施例8と同様にして、比較用のインクを調製した。このインクの調製を比較例1とする。[Bインクジェット記録]各実施例、及び比較例1で得られたインクをそれぞれ使用し、Canon社製インクジェットプリンタ、商品名PIXUSRTMiP4500を用いて、下記3種類の光沢紙にそれぞれインクジェット記録を行った。記録の際は、100、85、70、55、40、25濃度の6段階の階調が得られるように画像パターンを作り、ハーフトーンの記録物を得た。得られた記録物を試験片として用い、下記する試験を行った。光沢紙1:セイコーエプソン社製、商品名写真用紙クリスピアRTM高光沢。光沢紙2:ブラザー工業社製、商品名写真光沢紙BP71G。光沢紙3:富士フイルム社製、商品名画彩RTM写真仕上げPro。[C記録画像の測色]各種の試験及びその評価は、X-rite社製の測色機、商品名SpectroEyeRTMを用いて試験片を測色することにより行った。測色は、濃度基準にDIN、視野角2°、光源D65の条件で行なった。[Dキセノン耐光性試験]各試験片をホルダ-に設置して、キセノンウェザオメータXL75[スガ試験機株社製]を用い、温度24°C、湿度60RH、100klux照度で168時間照射した。試験後に前記測色システムを用いて、各試験片の70の階調部での試験前後の印字濃度Dmを測色し色素残存率を求めた。色素残存率は、より大きい数値のものが、より優れる。結果を下記表3に示す。色素残存率は以下の式により算出した。色素残存率=試験後印字濃度/試験前印字濃度×100[E耐オゾン性試験]各試験片を、オゾンウェザーメータースガ試験機社製型式OMS-Hを用い、オゾン濃度10ppm、槽内温度23°C、湿度50RHで24時間放置した。試験後に前記測色システムを用いて、各試験片の70の階調部での試験前後の印字濃度Dmを測色し色素残存率を求めた。色素残存率は、より大きい数値のものが、より優れる。結果を下記表3に示す。色素残存率は以下の式により算出した。色素残存率=試験後印字濃度/試験前印字濃度×100表3の結果より明らかなように、各実施例のインクを使用して得られた記録画像は、いずれの光沢紙を用いた場合にも、比較例より色素残存率が大きく、耐光性及び耐オゾン性に優れることが確認された。従って、本発明の化合物、及びこれを含有するインク組成物は、耐キセノン性及び耐オゾン性において極めて優れるため、各種の記録用、特にインクジェット記録用のインク用途に好適である。"