"多気筒内燃機関の各気筒に設けられ、蓄圧容器で蓄圧した燃料を噴射する燃料噴射弁と、前記蓄圧容器の吐出口から前記燃料噴射弁の噴孔に至るまでの燃料通路に配置され、前記燃料通路内の燃料圧力を検出する燃圧センサと、を備える燃料噴射システムに適用され、燃料噴射に伴い生じる前記燃圧センサの検出値の変化に基づき、燃料の噴射状態を解析する解析手段を備え、各気筒の前記燃料噴射弁から燃料を順次噴射させるにあたり、その噴射順に対して所定のジャンプ数だけジャンプして得られる順番で前記解析手段による解析を実施することを特徴とする燃料噴射状態解析装置。各気筒の前記燃料噴射弁のうち解析対象となる燃料噴射弁の順番を、各々の燃料噴射弁に対する解析の累積回数が同一となるように循環させて設定することを特徴とする請求項1に記載の燃料噴射状態解析装置。前記ジャンプ数を気筒数より1少ない数に設定したことを特徴とする請求項1または2に記載の燃料噴射状態解析装置。前記ジャンプ数を第1ジャンプ数および第2ジャンプ数の交互に繰り返し設定するとともに、前記第1ジャンプ数を気筒数の半分に設定し、前記第2ジャンプ数を、気筒数の半分より1少ない数または気筒数の半分より1多い数、かつ、2以上の数に設定したことを特徴とする請求項1または2に記載の燃料噴射状態解析装置。前記内燃機関の出力軸の回転速度が速いほど、前記ジャンプ数を大きく設定することを特徴とする請求項1~4のいずれか1つに記載の燃料噴射状態解析装置。燃料噴射中の気筒を噴射気筒、前記噴射気筒で燃料を噴射している時に噴射停止させている気筒を裏気筒とした場合において、前記解析手段は、前記噴射気筒での燃圧センサによる検出値の変化を表した噴射波形を生成する噴射波形生成手段と、前記裏気筒での燃圧センサによる検出値の変化を表した裏波形を生成する裏波形生成手段と、前記噴射波形から前記裏波形を差し引いた波形に基づき、前記噴射気筒での噴射状態を演算する演算手段と、を有しており、各気筒の前記燃料噴射弁から燃料を順次噴射させるにあたり、その噴射順に対して所定のジャンプ数だけジャンプして得られる順番で、前記噴射波形生成手段による生成および前記裏波形生成手段による生成を実施することを特徴とする請求項1~5のいずれか1つに記載の燃料噴射状態解析装置。しかしながら、燃圧センサの検出値から噴射状態を解析処理するには、CPUやメモリ等から構成される演算装置燃料噴射状態解析装置に多大な演算負荷がかかり、非常に高速な演算処理速度や大きな記憶容量を有する演算装置を必要としてしまう。このため、当該装置のコストアップが問題となる。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、噴射状態の解析のための演算処理効率化を図った燃料噴射状態解析装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。請求項1記載の発明では、多気筒内燃機関の各気筒に設けられ、蓄圧容器で蓄圧した燃料を噴射する燃料噴射弁と、前記蓄圧容器の吐出口から前記燃料噴射弁の噴孔に至るまでの燃料通路に配置され、前記燃料通路内の燃料圧力を検出する燃圧センサと、を備える燃料噴射システムに適用されることを前提とする。そして、燃料噴射に伴い生じる前記燃圧センサの検出値の変化に基づき、燃料の噴射状態を解析する解析手段を備え、各気筒の前記燃料噴射弁から燃料を順次噴射させるにあたり、その噴射順に対して所定のジャンプ数だけジャンプして得られる順番で前記解析手段による解析を実施することを特徴とする。ここで、上記発明に反し、解析手段による解析を噴射毎に連続して実施していては、噴射サイクルといった極短時間で解析を完了させなければならず、燃料噴射状態解析装置に多大な演算負荷がかかる。これに対し、上記発明では、解析手段による解析を、噴射順に対して所定のジャンプ数だけジャンプして得られる順番で実施する。いわば、各気筒の燃料噴射順例えば、4気筒エンジンならば、1→3→4→2→1に対し、全ての噴射気筒の燃料噴射を解析するのではなく、間欠的に解析を実施する。これにより、全ての噴射に対して解析を実施する場合に比べて、演算処理の効率化を図ることができる。請求項2記載の発明では、各気筒の前記燃料噴射弁のうち解析対象となる燃料噴射弁の順番を、各々の燃料噴射弁に対する解析の累積回数が同一となるように循環させて設定することを特徴とする。これによれば、各気筒の燃料噴射弁を万遍なく解析できるので、各気筒の噴射制御の精度を均一にでき、ひいては、内燃機関の運転状態エンジン出力や排気エミッション等の制御性を向上できる。請求項3記載の発明では、前記ジャンプ数を気筒数より1少ない数に設定したことを特徴とする。これによれば、解析回数が同一となるようにジャンプさせるにあたり、同一のジャンプ数で繰り返しジャンプしていくことができる。よって、ジャンプ数を逐次変化させる場合に比べて、演算プログラムを簡素化できる。具体的には、例えば4気筒内燃機関の場合にはジャンプ数を3に設定することとなる。すると、1→3→4→2の順に燃料を噴射していく際に、1を解析した後、34を飛ばして2へジャンプして、2を解析する。つまり、1→2→4→3→1→の順に循環して解析していくことになる図7a参照。同様に、例えば6気筒内燃機関の場合にはジャンプ数が5に設定されて、1→5→3→6→2→4の順に燃料を噴射していく際に、1→4→2→6→3→5→1→の順に循環して解析していくことになる図8a参照。請求項4記載の発明では、前記ジャンプ数を第1ジャンプ数および第2ジャンプ数の交互に繰り返し設定するとともに、前記第1ジャンプ数を気筒数の半分に設定し、前記第2ジャンプ数を、気筒数の半分より1少ない数または気筒数の半分より1多い数、かつ、2以上の数に設定したことを特徴とする。これによれば、解析回数が同一となるようにジャンプさせるにあたり、第1ジャンプ数および第2ジャンプ数で交互に繰り返しジャンプしていくことができる。よって、2種類以上のジャンプ数を設定してジャンプ数を逐次変化させる場合に比べて、演算プログラムを簡素化できる。また、請求項3記載の発明の如く同一のジャンプ数で繰り返しジャンプしていく場合に比べて、解析回数を多く間欠させて間引く数を少なくできるので、解析結果に基づき噴射制御するにあたり、その制御精度を向上できる。具体的には、例えば4気筒内燃機関の場合には第1ジャンプ数を2、第2ジャンプ数を3に設定することとなる。すると、1→3→4→2の順に燃料を噴射していく際に、1を解析した後、3を飛ばして4へジャンプして4を解析し、その後、21を飛ばして3へジャンプして3を解析する。つまり、1→4→3→2→4→1→2→3→1→4→3→2→の順に循環して解析していくことになる図9a参照。同様に、例えば6気筒内燃機関の場合には第1ジャンプ数が3、第2ジャンプ数が4に設定されて、1→5→3→6→2→4の順に燃料を噴射していく際に、1→6→5→2→3→4→6→1→2→5→4→3→1→6→5→2→3→4→の順に循環して解析していくことになる図10a参照。請求項5記載の発明では、前記内燃機関の出力軸の回転速度が速いほど、前記ジャンプ数を大きく設定することを特徴とする。出力軸の回転速度が速いほど、各気筒の燃料噴射弁から燃料を順次噴射させる際に噴射間隔が短くなるので、解析に費やすことができる時間が短くなってくる。この点を鑑み、上記発明では出力軸の回転速度が速いほどジャンプ数を大きく設定するので、解析に費やすことができる時間が短くなることを抑制できる。換言すれば、解析に費やすことができる時間が変動することを抑制できる。よって、必要な解析時間を確保できる。請求項6記載の発明では、燃料噴射中の気筒を噴射気筒、前記噴射気筒で燃料を噴射している時に噴射停止させている気筒を裏気筒とした場合において、前記解析手段は、前記噴射気筒での燃圧センサによる検出値の変化を表した噴射波形を生成する噴射波形生成手段と、前記裏気筒での燃圧センサによる検出値の変化を表した裏波形を生成する裏波形生成手段と、前記噴射波形から前記裏波形を差し引いた波形に基づき、前記噴射気筒での噴射状態を演算する演算手段と、を有しており、各気筒の前記燃料噴射弁から燃料を順次噴射させるにあたり、その噴射順に対して所定のジャンプ数だけジャンプして得られる順番で、前記噴射波形生成手段による生成および前記裏波形生成手段による生成を実施することを特徴とする。ここで、燃圧センサによる検出時期と、蓄圧容器へ燃料をポンプ圧送する時期とが重複した場合には、裏波形には、噴射気筒での燃料噴射分に応じて生じる圧力低下を表した波形成分低下成分と、ポンプ圧送による蓄圧容器内の圧力上昇を表した波形成分圧送成分とが重畳することとなる。また、噴射波形には、前記低下成分及び前記圧送成分に加え、噴射に起因する燃圧変化を表した噴射波形の成分噴射成分が重畳することとなる。したがって、噴射波形から裏波形を差し引けば噴射成分を抽出することができ、抽出した噴射成分に基づけば解析手段による解析精度を向上できる。この点を鑑みた上記発明によれば、噴射波形から前記裏波形を差し引いた波形に基づき、前記噴射気筒での噴射状態を演算するので、噴射状態を高精度で演算できる。また、噴射波形生成手段による生成および裏波形生成手段による生成を、噴射毎に連続して実施することなく間欠的に実施するので、上述した各々の発明と同様にして、これらの生成の処理に要求される処理能力の低減を図ることができる。以下、本発明を具体化した各実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下に説明する燃料噴射状態推定装置は、車両用のエンジン内燃機関に搭載されたものであり、当該エンジンには、複数の気筒について高圧燃料を噴射して圧縮自着火燃焼させる多気筒のディーゼルエンジンを想定している。第1実施形態図1は、上記エンジンの各気筒に搭載された燃料噴射弁10、各々の燃料噴射弁10に搭載された燃圧センサ20、及び車両に搭載された電子制御装置であるECU30等を示す模式図である。先ず、燃料噴射弁10を含むエンジンの燃料噴射システムについて説明する。燃料タンク40内の燃料は、燃料ポンプ41によりコモンレール42蓄圧容器に圧送されて蓄圧され、各気筒の燃料噴射弁101~4へ分配供給される。複数の燃料噴射弁101~4は、予め設定された順番で燃料の噴射を順次行う。本実施形態では、1→3→4→2の順番で噴射することを想定している。なお、燃料ポンプ41にはプランジャポンプが用いられているため、プランジャの往復動に同期して燃料は圧送される。そして、当該燃料ポンプ41はエンジン出力を駆動源としてクランク軸により駆動するので、1燃焼サイクル中に決められた回数だけ燃料ポンプ41から燃料を圧送することとなる。燃料噴射弁10は、以下に説明するボデー11、ニードル形状の弁体12及びアクチュエータ13等を備えて構成されている。ボデー11は、内部に高圧通路11aを形成するとともに、燃料を噴射する噴孔11bを形成する。弁体12は、ボデー11内に収容されて噴孔11bを開閉する。ボデー11内には弁体12に背圧を付与する背圧室11cが形成されており、高圧通路11a及び低圧通路11dは背圧室11cと接続されている。高圧通路11a及び低圧通路11dと背圧室11cとの連通状態は制御弁14により切り替えられており、電磁コイルやピエゾ素子等のアクチュエータ13へ通電して制御弁14を図1の下方へ押し下げ作動させると、背圧室11cは低圧通路11dと連通して背圧室11c内の燃料圧力は低下する。その結果、弁体12へ付与される背圧力が低下して弁体12はリフトアップ開弁作動する。これにより、弁体12のシート面12aがボデー11のシート面11eから離座して、噴孔11bから燃料が噴射される。一方、アクチュエータ13への通電をオフして制御弁14を図1の上方へ作動させると、背圧室11cは高圧通路11aと連通して背圧室11c内の燃料圧力は上昇する。その結果、弁体12へ付与される背圧力が上昇して弁体12はリフトダウン閉弁作動する。これにより、弁体12のシート面12aがボデー11のシート面11eに着座して、噴孔11bからの燃料噴射が停止される。したがって、ECU30がアクチュエータ13への通電を制御することで、弁体12の開閉作動が制御される。これにより、コモンレール42から高圧通路11aへ供給された高圧燃料は、弁体12の開閉作動に応じて噴孔11bから噴射される。燃圧センサ20は、全ての燃料噴射弁10に搭載されており、以下に説明するステム21起歪体及び圧力センサ素子22等を備えて構成されている。ステム21はボデー11に取り付けられており、ステム21に形成されたダイヤフラム部21aが高圧通路11aを流通する高圧燃料の圧力を受けて弾性変形する。圧力センサ素子22はダイヤフラム部21aに取り付けられており、ダイヤフラム部21aで生じた弾性変形量に応じて圧力検出信号をECU30へ出力する。ECU30は、CPU34a、およびRAM、ROM等のメモリ34bを有するマイクロコンピュータマイコン34を備えており、当該マイコン34は、アクセルペダルの操作量やエンジン負荷、エンジン回転速度NE等に基づき目標噴射状態例えば噴射段数、噴射開始時期、噴射終了時期、噴射量等を算出する。例えば、エンジン負荷及びエンジン回転速度に対応する最適噴射状態を噴射状態マップにして記憶させておく。そして、現状のエンジン負荷及びエンジン回転速度に基づき、噴射状態マップを参照して目標噴射状態を算出する。そして、算出した目標噴射状態に対応する噴射指令信号t1、t2、Tq図2a参照を、後に詳述する噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxに基づき設定し、燃料噴射弁10へ出力することで燃料噴射弁10の作動を制御する。次に、燃料噴射弁10から燃料を噴射させる場合における噴射制御の手法について、図2~図5を用いて以下に説明する。燃圧センサ20の検出値に基づき、噴射に伴い生じた燃料圧力の変化を燃圧波形図2c参照として検出し、検出した燃圧波形に基づき燃料の噴射率変化を表した噴射率波形図2b参照を演算して噴射状態を検出する。そして、検出した噴射率波形噴射状態を特定する噴射率パラメータRα,Rβ,Rmaxを学習するとともに、噴射指令信号パルスオン時期t1、パルスオフ時期t2及びパルスオン期間Tqと噴射状態との相関関係を特定する噴射率パラメータtd,teを学習する。具体的には、燃圧波形のうち、噴射開始に伴い燃圧降下を開始する変曲点P1から降下が終了する変曲点P2までの降下波形を、最小二乗法等により直線に近似した降下近似直線Lαを算出する。そして、降下近似直線Lαのうち基準値Bαとなる時期LαとBαの交点時期LBαを算出する。この交点時期LBαと噴射開始時期R1とは相関が高いことに着目し、交点時期LBαに基づき噴射開始時期R1を算出する。例えば、交点時期LBαよりも所定の遅れ時間Cαだけ前の時期を噴射開始時期R1として算出すればよい。また、燃圧波形のうち、噴射終了に伴い燃圧上昇を開始する変曲点P3から降下が終了する変曲点P5までの上昇波形を、最小二乗法等により直線に近似した上昇近似直線Lβを算出する。そして、上昇近似直線Lβのうち基準値Bβとなる時期LβとBβの交点時期LBβを算出する。この交点時期LBβと噴射終了時期R4とは相関が高いことに着目し、交点時期LBβに基づき噴射終了時期R4を算出する。例えば、交点時期LBβよりも所定の遅れ時間Cβだけ前の時期を噴射終了時期R4として算出すればよい。次に、降下近似直線Lαの傾きと噴射率増加の傾きとは相関が高いことに着目し、図2bに示す噴射率波形のうち噴射増加を示す直線Rαの傾きを、降下近似直線Lαの傾きに基づき算出する。例えば、Lαの傾きに所定の係数を掛けてRαの傾きを算出すればよい。同様にして、上昇近似直線Lβの傾きと噴射率減少の傾きとは相関が高いので、噴射率波形のうち噴射減少を示す直線Rβの傾きを、上昇近似直線Lβの傾きに基づき算出する。次に、噴射率波形の直線Rα,Rβに基づき、噴射終了を指令したことに伴い弁体12がリフトダウンを開始する時期閉弁作動開始時期R23を算出する。具体的には、両直線Rα,Rβの交点を算出し、その交点時期を閉弁作動開始時期R23として算出する。また、噴射開始時期R1の噴射開始指令時期t1に対する遅れ時間噴射開始遅れ時間tdを算出する。また、閉弁作動開始時期R23の噴射終了指令時期t2に対する遅れ時間噴射終了遅れ時間teを算出する。また、降下近似直線Lα及び上昇近似直線Lβの交点に対応した圧力を交点圧力Pαβとして算出し、後に詳述する基準圧力Pbaseと交点圧力Pαβとの圧力差ΔPγを算出し、この圧力差ΔPγと最大噴射率Rmaxとは相関が高いことに着目し、圧力差ΔPγに基づき最大噴射率Rmaxを算出する。具体的には、圧力差ΔPγに相関係数Cγを掛けることで最大噴射率Rmaxを算出する。但し、圧力差ΔPγが所定値ΔPγth未満である小噴射の場合には、上述の如くRmax=ΔPγ×Cγとする一方で、ΔPγ≧ΔPγthである大噴射の場合には、予め設定しておいた値設定値Rγを最大噴射率Rmaxとして算出する。なお、上記小噴射とは、噴射率がRγに達する前に弁体12がリフトダウンを開始する態様の噴射を想定しており、シート面11e,12aで燃料が絞られて噴射量が制限されている時の噴射率が最大噴射率Rmaxとなる。一方、上記大噴射とは、噴射率がRγに達した後に弁体12がリフトダウンを開始する態様の噴射を想定しており、噴孔11bで燃料が絞られて噴射量が制限されている時の噴射率が最大噴射率Rmaxとなる。要するに、噴射指令期間Tqが十分に長く、最大噴射率に達した以降も開弁状態を継続させる場合においては、図2bに示す噴射率波形は台形となる。一方、最大噴射率に達する前に閉弁作動を開始させるような小噴射の場合には、噴射率波形は三角形となる。大噴射時の最大噴射率Rmaxである上記設定値Rγは、燃料噴射弁10の経年変化に伴い変化していく。例えば、噴孔11bにデポジット等の異物が堆積して噴射量が減少するといった経年劣化が進行すると、図2cに示す圧力降下量ΔPは小さくなっていく。また、シート面11e,12aが磨耗して噴射量が増大するといった経年劣化が進行すると、圧力降下量ΔPは大きくなっていく。なお、圧力降下量ΔPとは、噴射率上昇に伴い生じた検出圧力の降下量のことであり、例えば、基準圧力Pbaseから変曲点P2までの圧力降下量、又は、変曲点P1から変曲点P2までの圧力降下量のことである。そこで本実施形態では、大噴射時の最大噴射率Rmax設定値Rγと圧力降下量ΔPとは相関が高いことに着目し、圧力降下量ΔPの検出結果から設定値Rγを算出して学習する。つまり、大噴射時における最大噴射率Rmaxの学習値は、圧力降下量ΔPに基づく設定値Rγの学習値に相当する。以上により、燃圧波形から噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを算出することができる。そして、これらの噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxの学習値に基づき、噴射指令信号図2a参照に対応した噴射率波形図2b参照を算出することができる。なお、このように算出した噴射率波形の面積図2b中の網点ハッチ参照は噴射量に相当するので、噴射率パラメータに基づき噴射量を算出することもできる。図3は、これら噴射率パラメータの学習、及び燃料噴射弁10へ出力する噴射指令信号の設定等の概要を示すブロック図であり、ECU30のマイコン34により機能する各手段31,32,33について以下に説明する。噴射率パラメータ算出手段31解析手段は、燃圧センサ20により検出された燃圧波形に基づき噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを算出する。学習手段32は、算出した噴射率パラメータをECU30のメモリ34bに記憶更新して学習する。なお、噴射率パラメータは、その時の供給燃圧コモンレール42内の圧力に応じて異なる値となるため、供給燃圧又は後述する基準圧力Pbase図2c参照と関連付けて学習させることが望ましい。図3の例では、燃圧に対応する噴射率パラメータの値を噴射率パラメータマップMに記憶させている。設定手段33制御手段は、現状の燃圧に対応する噴射率パラメータ学習値を、噴射率パラメータマップMから取得する。そして、取得した噴射率パラメータに基づき、目標噴射状態に対応する噴射指令信号t1、t2、Tqを設定する。そして、このように設定した噴射指令信号にしたがって燃料噴射弁10を作動させた時の燃圧波形を燃圧センサ20で検出し、検出した燃圧波形に基づき噴射率パラメータ算出手段31は噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを算出する。要するに、噴射指令信号に対する実際の噴射状態つまり噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを検出して学習し、その学習値に基づき、目標噴射状態に対応する噴射指令信号を設定する。そのため、実際の噴射状態に基づき噴射指令信号がフィードバック制御されることとなり、先述した経年劣化が進行しても、実噴射状態が目標噴射状態に一致するよう燃料噴射状態を高精度で制御できる。特に、実噴射量が目標噴射量となるように、噴射率パラメータに基づき噴射指令期間Tqを設定するようフィードバック制御することで、実噴射量が目標噴射量となるように補償している。次に、検出した燃圧波形図2c参照から噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmax図2b参照を算出することで噴射状態を解析する手順について、図4のフローチャートを用いて説明する。なお、図4に示す処理は、ECU30が有するマイコン34により、繰り返し実行される。先ず、図4に示すステップS5において、予め設定しておいた解析順の気筒において燃料噴射が為されたか否かを判定する。この解析順については図7を用いて後に詳述する。解析順の気筒において噴射が為されたと判定された場合S5:YESには、続くステップS10において、噴射状態の解析に用いる噴射成分Wbを、燃圧センサ20の検出値に基づき算出する。図5は、ステップS10のサブルーチン処理を示すフローチャートである。以下の説明では、燃料噴射中の気筒を噴射気筒、前記噴射気筒で燃料を噴射している時に噴射を停止させている気筒を裏気筒と呼ぶ。また、噴射気筒の燃料噴射弁10に搭載されている燃圧センサ20を噴射時センサ、裏気筒の燃料噴射弁10に搭載されている燃圧センサ20を非噴射時センサと呼ぶ。先ず、図5のステップS10aでは、噴射時センサにより所定のサンプリング周期で検出した複数の検出値を取得し、これらの検出値に基づき、噴射に伴い生じた噴射時センサでの燃圧変化を表す噴射波形Wa図6a参照を生成する。なお、ローパスフィルタ等の手段を用いて、生成した噴射波形Waから高周波ノイズを除去しておく。続くステップS10bでは、非噴射時センサにより所定のサンプリング周期で検出した複数の検出値を取得し、これらの検出値に基づき、噴射に伴い生じた非噴射時センサでの燃圧変化を表す裏波形Wu図6b参照を生成する。なお、ローパスフィルタ等の手段を用いて、生成した裏波形Wuから高周波ノイズを除去しておく。ちなみに、燃料ポンプ41からコモンレール42へ燃料を圧送するタイミングと噴射タイミングとが重複した場合には、裏波形Wuは図6bの実線に示すように、全体的に圧力が高くなった波形となる。一方、このようなポンプ圧送が燃料噴射中に行われなかった場合には、燃料を噴射した直後は、その噴射分だけ噴射システム内全体の燃圧が低下する。そのため、裏波形Wu’は図6b中の点線に示すように、全体的に圧力が低くなった波形となる。このような裏波形Wu,Wu’の成分は、ステップS10aで生成した噴射波形Waにも含まれている。換言すれば、噴射波形Waには、噴射による燃圧変化を表した噴射成分Wbと、裏波形Wu,Wu’の成分とが含まれていると言える。そこで、次のステップS10cでは、ステップS10aで生成した噴射波形Waから、ステップS10bで生成した裏波形Wu,Wu’を差し引くことで、噴射成分Wbを抽出する処理を行うWb=Wa-Wu。ここで、多段噴射を実施する場合には、前段噴射にかかる燃圧波形の噴射後の脈動であるうねり成分Wc図2c参照が、ステップS10aで生成した噴射波形Waに重畳する。特に、前段噴射とのインターバルが短い場合には、噴射波形Waはうねり成分Wcの影響を大きく受ける。そこで、多段噴射を実施している場合S10d:YESには次のステップS10eに進み、前段噴射のうねり成分Wcを噴射成分Wbから差し引くうねり除去処理を実施する。以上により、図5のサブルーチン処理を実施することで、噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxの算出噴射状態の解析に用いる噴射成分Wbが算出される。図4の説明に戻り、ステップS10にて噴射成分Wbを算出した後、続くステップS11では、噴射成分Wbのうち、噴射開始に伴い燃圧が降下を開始するまでの期間に対応する部分の波形である基準波形に基づき、その基準波形の平均燃圧を基準圧力Pbaseとして算出する。例えば、噴射開始指令時期t1から所定時間が経過するまでの期間TAに対応する部分を、基準波形として設定すればよい。或いは、降下波形の微分値に基づき変曲点P1を算出し、噴射開始指令時期t1から変曲点P1より所定時間前までの期間に相当する部分を基準波形として設定すればよい。続くステップS12直線近似手段では、噴射成分Wbのうち、噴射率増大に伴い燃圧が降下していく期間に対応する部分の波形である降下波形に基づき、その降下波形の近似直線Lαを算出する。例えば、噴射開始指令時期t1から所定時間が経過した時点からの所定期間TBに対応する部分を、降下波形として設定すればよい。或いは、降下波形の微分値に基づき変曲点P1,P2を算出し、これら変曲点P1,P2の間に相当する部分を降下波形として設定すればよい。そして、降下波形を構成する複数の燃圧検出値サンプリング値から、最小二乗法により近似直線Lαを算出すればよい。或いは、降下波形のうち微分値が最小となる時点における接線を、近似直線Lαとして算出すればよい。続くステップS13直線近似手段では、噴射成分Wbのうち、噴射率減少に伴い燃圧が上昇していく期間に対応する部分の波形である上昇波形に基づき、その上昇波形の近似直線Lβを算出する。例えば、噴射終了指令時期t2から所定時間が経過した時点からの所定期間TCに対応する部分を、上昇波形として設定すればよい。或いは、上昇波形の微分値に基づき変曲点P3,P5を算出し、これら変曲点P3,P5の間に相当する部分を上昇波形として設定すればよい。そして、上昇波形を構成する複数の燃圧検出値サンプリング値から、最小二乗法により近似直線Lβを算出すればよい。或いは、上昇波形のうち微分値が最大となる時点における接線を、近似直線Lβとして算出すればよい。続くステップS14では、基準圧力Pbaseに基づき基準値Bα,Bβを算出する。例えば、基準圧力Pbaseより所定量だけ低い値を基準値Bα,Bβとして算出すればよい。なお、両基準値Bα,Bβを同じ値に設定する必要はない。また、前記所定量は基準圧力Pbaseの値や燃料温度等に応じて可変設定してもよい。続くステップS15では、近似直線Lαのうち基準値Bαとなる時期LαとBαの交点時期LBαを算出する。この交点時期LBαと噴射開始時期R1とは相関が高いことに着目し、交点時期LBαに基づき噴射開始時期R1を算出する。例えば、交点時期LBαよりも所定の遅れ時間Cαだけ前の時期を噴射開始時期R1として算出すればよい。続くステップS16では、近似直線Lβのうち基準値Bβとなる時期LβとBβの交点時期LBβを算出する。この交点時期LBβと噴射終了時期R4とは相関が高いことに着目し、交点時期LBβに基づき噴射終了時期R4を算出する。例えば、交点時期LBβよりも所定の遅れ時間Cβだけ前の時期を噴射終了時期R4として算出すればよい。なお、上記遅れ時間Cα,Cβは、基準圧力Pbaseの値や燃料温度等に応じて可変設定してもよい。続くステップS17では、近似直線Lαの傾きと噴射率増加の傾きとは相関が高いことに着目し、図2bに示す噴射率波形のうち噴射増加を示す直線Rαの傾きを、近似直線Lαの傾きに基づき算出する。例えば、Lαの傾きに所定の係数を掛けてRαの傾きを算出すればよい。なお、ステップS15で算出した噴射開始時期R1と当該ステップS17で算出したRαの傾きに基づき、噴射指令信号に対する噴射率波形の上昇部分を表した直線Rαを特定することができる。さらにステップS17では、近似直線Lβの傾きと噴射率減少の傾きとは相関が高いことに着目し、噴射率波形のうち噴射減少を示す直線Rβの傾きを、近似直線Lβの傾きに基づき算出する。例えば、Lβの傾きに所定の係数を掛けてRβの傾きを算出すればよい。なお、ステップS16で算出した噴射終了時期R4と当該ステップS17で算出したRβの傾きに基づき、噴射指令信号に対する噴射率波形の降下部分を表した直線Rβを特定することができる。なお、上記所定の係数は、基準圧力Pbaseの値や燃料温度等に応じて可変設定してもよい。続くステップS18では、ステップS17で算出した噴射率波形の直線Rα,Rβに基づき、噴射終了を指令したことに伴い弁体12がリフトダウンを開始する時期閉弁作動開始時期R23を算出する。具体的には、両直線Rα,Rβの交点を算出し、その交点時期を閉弁作動開始時期R23として算出する。続くステップS19では、ステップS15で算出した噴射開始時期R1の噴射開始指令時期t1に対する遅れ時間噴射開始遅れ時間tdを算出する。また、ステップS18で算出した閉弁作動開始時期R23の噴射終了指令時期t2に対する遅れ時間噴射終了遅れ時間teを算出する。なお、噴射終了遅れ時間teとは、噴射終了を指令した時期t2から、制御弁14の作動を開始する時期までの遅れ時間のことである。要するにこれらの遅れ時間td,teは、噴射指令信号に対する噴射率変化の応答遅れを表すパラメータであり、他にも、噴射開始指令時期t1から最大噴射率到達時期R2までの遅れ時間、噴射終了指令時期t2から噴射率低下開始R3までの遅れ時間、噴射終了指令時期t2から噴射終了時期R4までの遅れ時間等が挙げられる。続くステップS20では、基準圧力Pbaseと交点圧力Pαβとの圧力差ΔPγが所定値ΔPγth未満であるか否かを判定する。ΔPγ<ΔPγthと判定された場合S20:YESには、次のステップS21最大噴射率算出手段において、先述した小噴射であるとみなして、圧力差ΔPγに基づき最大噴射率Rmaxを算出するRmax=ΔPγ×Cγ。一方、ΔPγ≧ΔPγthと判定された場合S20:NOには、次のステップS22最大噴射率算出手段において、予め設定しておいた値設定値Rγを最大噴射率Rmaxとして算出する。なお、図4のステップS10~S22の処理を実行している時のマイコン34が解析手段に相当し、特に、ステップS11~S22の処理を実行している時のマイコン34が演算手段に相当する。次に、図4のステップS5の判定で用いる解析順について、図7を用いて説明する。図7a中の数字は、噴射気筒の気筒番号の順番を示しており、1→3→4→2→1→の順番で噴射していくことを示す。そして、図7a中の網点を付した番号は、図4の処理により噴射状態を解析する対象となる燃料噴射弁10の気筒番号を示しており、1→2→4→3→1→の順番で解析していくことを示す。つまり、1について噴射状態を解析した後、3,4での噴射状態については図4による解析を実施せず、その後、2について噴射状態を解析する。要するに、図7aの例では、図4による解析を、噴射毎に連続して実施することなく間欠的に実施しており、噴射順を所定のジャンプ数mで飛ばした順番を解析順としている。前記ジャンプ数mは、気筒数nより1少ない数に設定されているm=n-1。これによれば、解析対象となる燃料噴射弁10の順番が万遍なく循環して回ってくるので、所定期間において各燃料噴射弁10で実施される解析の累積回数が同一となる。図7b中の網点を付した番号は、裏波形Wu,Wu’の取得に用いる裏気筒の気筒番号を示しており、3→1→2→4→3→の順番で、図5のステップS10bにより裏波形Wu,Wu’を生成していくことを示す。要するに、図7bの例では、図5による裏波形Wu,Wu’の生成を、噴射毎に連続して実施することなく間欠的に実施しており、噴射順を所定のジャンプ数mで飛ばした順番を生成順としている。前記ジャンプ数mは、図7aによるジャンプ数と同じに設定されているm=n-1。以上により、本実施形態によれば、図4による解析処理を、噴射毎に連続して実施することなく間欠的に実施するので、図4の解析処理を実施する制限時間図7の符号Tcalに示す時間を長く確保できる。よって、マイコン34のCPU34aにかかる演算負荷の低減、及びメモリ34bの記憶容量の低減を図ることができ、演算処理の効率化を図ることができる。特に、解析処理の中でも図5に示すうねり成分Wcを除去する処理はCPU34aへの処理負荷が大きいので、このようなうねり成分除去処理を実施する場合には、解析処理を間欠的に実施することによりCPU34aへの要求能力を大きく低減できる。また、ジャンプ数mを気筒数nより1少ない数に設定する本実施形態によれば、各気筒の燃料噴射弁10にかかる噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxの学習回数を万遍なく均一にできるので、各気筒の噴射制御の精度が偏ることを回避でき、ひいては、エンジン出力や排気エミッションの制御性を向上できる。第2実施形態上記第1実施形態では、4気筒エンジンに搭載された燃料噴射状態解析装置であるのに対し、図8に示す本実施形態では、6気筒エンジンに搭載された燃料噴射状態解析装置である。この場合、図7に示すジャンプ数m=3が図8に示すジャンプ数m=5に変更される。なお、その他のハード構成および図4の解析処理の内容については、本実施形態と第1実施形態とは同じである。図8a中の数字は、噴射気筒の気筒番号の順番を示しており、1→5→3→6→2→4→1→の順番で噴射していくことを示す。そして、図8a中の網点を付した番号は、図4の処理により噴射状態を解析する対象となる燃料噴射弁10の気筒番号を示しており、1→4→2→6→3→5→1→の順番で解析していくことを示す。つまり、1について噴射状態を解析した後、5,3,6,2での噴射状態については図4による解析を実施せず、その後、4について噴射状態を解析する。要するに、図8aの例では、図4による解析を、噴射毎に連続して実施することなく間欠的に実施しており、噴射順を所定のジャンプ数mで飛ばした順番を解析順としている。前記ジャンプ数mは、気筒数nより1少ない数に設定されているm=n-1。図8b中の網点を付した番号は、裏波形Wu,Wu’の取得に用いる裏気筒の気筒番号を示しており、5→1→4→2→6→3→5→の順番で、図5のステップS10bにより裏波形Wu,Wu’を生成していくことを示す。要するに、図8bの例では、図5による裏波形Wu,Wu’の生成を、噴射毎に連続して実施することなく間欠的に実施しており、噴射順を所定のジャンプ数mで飛ばした順番を生成順としている。前記ジャンプ数mは、図8aによるジャンプ数と同じに設定されているm=n-1。以上により、本実施形態によれば、図4による解析処理を、噴射毎に連続して実施することなく間欠的に実施するので、上記第1実施形態と同様にしてCPU34aにかかる演算負荷の低減、及びメモリ34bの記憶容量の低減を図ることができる。また、ジャンプ数mを気筒数nより1少ない数に設定する本実施形態によれば、各気筒の燃料噴射弁10にかかる噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxの学習回数を万遍なく均一にできるので、各気筒の噴射制御の精度が偏ることを回避できる。第3実施形態上記第1実施形態では、ジャンプ数mを気筒数nより1少ない数に設定しm=n-1、設定した1つのジャンプ数で固定しているのに対し、図9に示す本実施形態では、第1ジャンプ数m1および第2ジャンプ数m2を設定し、これらのジャンプ数m1,m2で繰り返し交互にジャンプして解析順を設定する。なお、その他のハード構成および図4の解析処理の内容については、本実施形態と第1実施形態とは同じである。図9a中の数字は、噴射気筒の気筒番号の順番を示しており、1→3→4→2→1→の順番で噴射していくことを示す。そして、図9a中の網点を付した番号は、図4の処理により噴射状態を解析する対象となる燃料噴射弁10の気筒番号を示しており、1→4→3→2→4→1→2→3→1→の順番で解析していくことを示す。つまり、図7の例では解析のサイクルが解析4回分であったのに対し、図9に示す本実施形態では、解析のサイクルが解析8回分になる。上述した第1ジャンプ数m1は気筒数nの半分の数に設定されm1=n/2、第2ジャンプ数m2は気筒数nの半分に1を加算した数に設定されているm2=1n/2。図9b中の網点を付した番号は、裏波形Wu,Wu’の取得に用いる裏気筒の気筒番号を示しており、3→2→4→1→2→3→1→4→3→の順番で、図5のステップS10bにより裏波形Wu,Wu’を生成していくことを示す。要するに、図9bの例では、図5による裏波形Wu,Wu’の生成を、噴射毎に連続して実施することなく間欠的に実施しており、噴射順を所定のジャンプ数mで飛ばした順番を生成順としている。前記ジャンプ数mは、図9aによるジャンプ数と同じに設定されているm=n-1。以上により、本実施形態によっても、図4による解析処理を間欠的に実施するので、上記第1実施形態と同様にしてCPU34aにかかる演算負荷の低減、及びメモリ34bの記憶容量の低減を図ることができる。また、第1ジャンプ数m1および第2ジャンプ数m2で交互にジャンプした順番で解析していく本実施形態によれば、各気筒の燃料噴射弁10にかかる噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxの学習回数を万遍なく均一にできるので、各気筒の噴射制御の精度が偏ることを回避できる。しかも、図7の例に比べて解析の回数を多くできるので、学習回数を多くすることができ、噴射制御の精度を向上できる。但し、本実施形態では第1ジャンプ数m1および第2ジャンプ数m2で交互にジャンプさせるのに対し、図7の例では1つのジャンプ数mに固定するので、図7の例では本実施形態に比べて演算プログラムを簡素化できる。第4実施形態上記第3実施形態では、4気筒エンジンに搭載された燃料噴射状態解析装置であるのに対し、図10に示す本実施形態では、6気筒エンジンに搭載された燃料噴射状態解析装置である。この場合、図9に示す第1ジャンプ数m1=2および第2ジャンプ数m2=3が、図10に示す第1ジャンプ数m1=3および第2ジャンプ数m2=4に変更される。なお、その他のハード構成および図4の解析処理の内容については、本実施形態と第1実施形態とは同じである。図10a中の数字は、噴射気筒の気筒番号の順番を示しており、図10a中の網点を付した番号は、図4の処理により噴射状態を解析する対象となる燃料噴射弁10の気筒番号を示しており、1→6→5→2→3→4→6→1→2→5→4→3→1の順番で解析していくことを示す。つまり、図9の例では解析のサイクルが解析8回分であったのに対し、図10に示す本実施形態では、解析のサイクルが解析16回分になる。上述した第1ジャンプ数m1は気筒数nの半分の数に設定されm1=n/2、第2ジャンプ数m2は気筒数nの半分に1を加算した数に設定されているm1=1n/2。図10b中の網点を付した番号は、裏波形Wu,Wu’の取得に用いる裏気筒の気筒番号を示しており、5→2→3→4→6→1→2→5→4→3→1→6→5の順番で、図5のステップS10bにより裏波形Wu,Wu’を生成していくことを示す。要するに、図10bの例では、図5による裏波形Wu,Wu’の生成を、噴射毎に連続して実施することなく間欠的に実施しており、噴射順を所定のジャンプ数m1,m2で飛ばした順番を生成順としている。前記ジャンプ数m1,m2は、図10aによるジャンプ数と同じに設定されている。以上により、本実施形態によっても、図4による解析処理を間欠的に実施するので、上記第1実施形態と同様にしてCPU34aにかかる演算負荷の低減、及びメモリ34bの記憶容量の低減を図ることができる。また、第1ジャンプ数m1および第2ジャンプ数m2で交互にジャンプした順番で解析していく本実施形態によれば、各気筒の燃料噴射弁10にかかる噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxの学習回数を万遍なく均一にできるので、各気筒の噴射制御の精度が偏ることを回避できる。しかも、図8の例に比べて解析の回数を多くできるので、学習回数を多くすることができ、噴射制御の精度を向上できる。但し、本実施形態では第1ジャンプ数m1および第2ジャンプ数m2で交互にジャンプさせるのに対し、図8の例では1つのジャンプ数mに固定するので、図8の例では本実施形態に比べて演算プログラムを簡素化できる。第5実施形態上記各実施形態では、ジャンプ数を予め設定した値m,m1,m2に固定している。しかし、エンジンのクランク軸出力軸の回転速度NEが高速であるほど、ジャンプ数を固定した場合には図4の解析処理を実施する制限時間Tcalが短くなってしまう。そこで本実施形態では、エンジン運転中にジャンプ数を可変設定する。具体的には、エンジン回転速度NEが高速であるほどジャンプ数を長くするように可変設定して、解析処理の制限時間Tcalを長くするように図る。例えば、エンジン回転速度NEが所定の閾値を超えて高速になった場合には、上記各実施形態で設定されているジャンプ数に、気筒数nの整数倍を加算した数にジャンプ数を可変設定する。或いは、エンジン回転速度NEが所定の閾値未満である低速時には、図9または図10に示すジャンプ数m1,m2に設定し、エンジン回転速度NEが所定の閾値を超えた高速時には、図7または図8に示すジャンプ数mに設定するようにしてもよい。他の実施形態本発明は上記実施形態の記載内容に限定されず、以下のように変更して実施してもよい。また、各実施形態の特徴的構成をそれぞれ任意に組み合わせるようにしてもよい。上記各実施形態では、裏波形Wuを生成する順番を決定するジャンプ数m,m1,m2を、噴射波形Waを生成する順番を決定するジャンプ数m,m1,m2と同じに設定しているが、それぞれ異なるジャンプ数に設定してもよい。この場合、例えば、裏波形Wuにかかるジャンプ数を噴射波形Waにかかるジャンプ数の整数倍に設定して、前回の図5の処理で用いた裏波形Wuを、今回の図5の処理で用いる裏波形Wuに流用すればよい。上記各実施形態では、図5のステップS10a,S10bにおいて波形を生成するにあたり、燃圧センサ20により所定のサンプリング周期で検出した複数の検出値に基づき生成しており、前記サンプリング周期を所定の値に固定しているが、このサンプリング周期をエンジン運転中に可変設定してもよい。例えば、エンジン回転速度NEが高速であるほどサンプリング周期を長く設定して、ステップS10a,S10による波形生成の処理負荷を軽減させるようにしてもよい。上記第3および第4実施形態では、第1ジャンプ数m1を気筒数nの半分に設定し、第2ジャンプ数m2をn/21と設定しているが、n/2-1と設定してもよい。要するに、第1ジャンプ数m1を気筒数の半分に設定した場合、第2ジャンプ数m2は第1ジャンプ数m1に対して1ずれていればよい。但し、ジャンプ数を2未満に設定すると解析処理を連続して実施しなければならなくなるので、ジャンプ数は2以上に設定することが必須の条件である。図1に示す上記各実施形態では、燃圧センサ20を燃料噴射弁10に搭載しているが、本発明にかかる燃圧センサはコモンレール42の吐出口42aから噴孔11bに至るまでの燃料供給経路内の燃圧を検出するよう配置された燃圧センサであればよい。よって、例えばコモンレール42と燃料噴射弁10とを接続する高圧配管42bに燃圧センサを搭載してもよい。つまり、コモンレール42及び燃料噴射弁10を接続する高圧配管42bと、ボデー11内の高圧通路11aとが燃料通路に相当する。上記各実施形態では、4気筒エンジンおよび6気筒エンジンに本発明を適用させているが、本発明はこれらのエンジンに限られるものではなく、例えば8気筒エンジン等であってもよい。上記第1実施形態では、燃料ポンプ41から燃料を圧送する回数が1燃焼サイクルに2回であることを想定しているが、例えば1燃焼サイクル中に3回または4回圧送する燃料噴射システムにも本発明は適用できる。"