制御対象を具備する内燃機関に適用され、前記制御対象からの出力である制御出力がその目標値である目標制御出力に一致するように制御対象の動作状態を制御する制御装置であって、目標制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準制御出力と称し、内燃機関の状態に関するパラメータを機関状態パラメータと称し、基準制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを参照機関状態パラメータと称したとき、参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準制御出力を目標制御出力として制御対象の動作状態が制御されたとした場合の制御出力の予測値を一次予測制御出力として算出する機能と、前記一次予測制御出力がそれに関する制約条件である出力制約条件を満たしているときには前記基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記一次予測制御出力が前記出力制約条件を満たしていないときには前記基準制御出力を修正して一次修正基準制御出力を算出し、該一次修正基準制御出力を目標制御出力として制御対象の動作状態が制御されたとした場合の制御出力の予測値を二次予測制御出力として算出する機能と、前記二次予測制御出力が算出された場合に該二次予測制御出力が前記出力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記二次予測制御出力が前記出力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準制御出力を修正して新たな一次修正基準制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準制御出力を目標制御出力として制御対象の動作状態が制御されたとした場合の制御出力の予測値を新たな二次予測制御出力として算出する機能と、前記新たな二次予測制御出力が算出された場合に該新たな二次予測制御出力が前記出力制約条件を満たすまで前記一次修正基準制御出力の修正による新たな一次修正基準制御出力の算出と新たな一次修正基準制御出力を目標制御出力として制御対象の動作状態が制御されたとした場合の新たな二次予測制御出力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備えた目標制御出力設定機構を具備する内燃機関の制御装置において、一定期間、前記参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、前記参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記出力制約条件を満たす一次予測制御出力または二次予測制御出力を先読み予測制御出力として算出し、該先読み予測制御出力に基づいて前記目標制御出力設定機構の前記機能を実行するロジックである目標制御出力設定ロジックを修正するようになっている内燃機関の制御装置。前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測制御出力が前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの制御出力の予測値となるように前記一定期間の間における前記参照機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測制御出力が修正される請求項1に記載の内燃機関の制御装置。前記先読み予測制御出力と前記一定期間が経過したときの実際の制御出力との間の偏差が小さくなるように、前記目標制御出力設定ロジックが修正される請求項1または請求項2に記載の内燃機関の制御装置。前記目標制御出力設定ロジックによって実行される機能として、前記目標制御出力設定機構が、参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御対象への入力である制御入力の予測値を一次予測制御入力として算出する機能と、前記一次予測制御入力がそれに関する制約条件である入力制約条件を満たしているときには前記基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記一次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしていないときには前記基準制御出力を修正して一次修正基準制御出力を算出し、該一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御入力の予測値を二次予測制御入力として算出する機能と、前記二次予測制御入力が算出された場合に該二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準制御出力を修正して新たな一次修正基準制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御入力の予測値を新たな二次予測制御入力として算出する機能と、前記新たな二次予測制御入力が算出された場合に該新たな二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準制御出力の修正による新たな一次修正基準制御出力の算出と新たな一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測制御入力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備え、一定期間、前記参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、前記参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記入力制約条件を満たす一次予測制御入力または二次予測制御入力を先読み予測制御入力として算出し、該先読み予測制御入力に基づいて前記目標制御出力設定ロジックを修正するようになっている請求項1~請求項3のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測制御入力が前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの制御入力の予測値となるように前記一定期間の間における前記参照機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測制御入力が修正される請求項4に記載の内燃機関の制御装置。前記先読み予測制御入力と前記一定期間が経過したときの実際の制御入力との間の偏差が小さくなるように、前記目標制御出力設定ロジックが修正される請求項4または請求項5に記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスを圧縮するための過給機を具備し、該過給機が燃焼室に吸入されるガスの圧力である過給圧を制御する過給圧制御手段を有し、前記制御対象が前記過給機の過給圧制御手段であり、前記制御出力が前記過給機の過給圧制御手段によって制御される過給圧であり、あるいは、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有し、前記制御対象が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段であり、前記制御出力が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段によって制御される再循環排気ガス量であり、あるいは、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁を具備し、前記制御対象が前記スロットル弁であり、前記制御出力が前記スロットル弁によって制御されるガスの量である、請求項1~請求項6のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスを圧縮するための過給機を具備し、該過給機が燃焼室に吸入されるガスの圧力である過給圧を制御する過給圧制御手段を有し、前記制御対象が前記過給機の過給圧制御手段であり、前記制御入力が前記過給機の過給圧制御手段に入力される操作量であり、あるいは、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有し、前記制御対象が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段であり、前記制御入力が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段に入力される操作量であり、あるいは、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁を具備し、前記制御対象が前記スロットル弁であり、前記制御入力が前記スロットル弁に入力される操作量である、請求項4~請求項7のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。制御対象を具備する内燃機関に適用され、前記制御対象からの出力である制御出力がその目標値である目標制御出力に一致するように制御対象の動作状態を制御する制御装置であって、目標制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準制御出力と称し、内燃機関の状態に関するパラメータを機関状態パラメータと称し、基準制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを参照機関状態パラメータと称したとき、参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御対象への入力である制御入力の予測値を一次予測制御入力として算出する機能と、前記一次予測制御入力がそれに関する制約条件である入力制約条件を満たしているときには前記基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記一次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしていないときには前記基準制御出力を修正して一次修正基準制御出力を算出し、該一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御入力の予測値を二次予測制御入力として算出する機能と、前記二次予測制御入力が算出された場合に該二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準制御出力を修正して新たな一次修正基準制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御入力の予測値を新たな二次予測制御入力として算出する機能と、前記新たな二次予測制御入力が算出された場合に該新たな二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準制御出力の修正による新たな一次修正基準制御出力の算出と新たな一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測制御入力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備えた目標制御出力設定機構を具備する内燃機関の制御装置において、一定期間、前記参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、前記参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記入力制約条件を満たす一次予測制御入力または二次予測制御入力を先読み予測制御入力として算出し、該先読み予測制御入力に基づいて前記目標制御出力設定機構の前記機能を実行するロジックである目標制御出力設定ロジックを修正するようになっている内燃機関の制御装置。前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測制御入力が前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの制御入力の予測値となるように前記一定期間の間における前記参照機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測制御入力が修正される請求項9に記載の内燃機関の制御装置。前記先読み予測制御入力と前記一定期間が経過したときの実際の制御入力との間の偏差が小さくなるように、前記目標制御出力設定ロジックが修正される請求項9または請求項10に記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスを圧縮するための過給機を具備し、該過給機が燃焼室に吸入されるガスの圧力である過給圧を制御する過給圧制御手段を有し、前記制御対象が前記過給機の過給圧制御手段であり、前記制御入力が前記過給機の過給圧制御手段に入力される操作量であり、あるいは、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有し、前記制御対象が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段であり、前記制御入力が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段に入力される操作量であり、あるいは、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁を具備し、前記制御対象が前記スロットル弁であり、前記制御入力が前記スロットル弁に入力される操作量である、請求項9~請求項11のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃料噴射弁を具備し、請求項1~請求項12のいずれか1つの内燃機関の制御装置が燃料噴射弁から噴射される燃料の量の目標値である目標燃料噴射量を設定し、該設定された目標燃料噴射量の燃料が燃料噴射弁から噴射されるように燃料噴射弁の動作を制御する機能と、前記設定された目標燃料噴射量をその設定時点から前記一定期間が経過したときに燃料噴射弁の動作の制御に用いる燃料噴射量ディレー制御を実行する機能とを有する場合、前記燃料噴射量ディレー制御が実行されたときに前記一定期間、前記参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該参照機関状態パラメータが変化するものと予測される内燃機関の制御装置。前記参照機関状態パラメータが内燃機関の回転数である請求項1~請求項13のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃料噴射弁を具備し、前記参照機関状態パラメータが燃料噴射弁から噴射される燃料の量である請求項1~請求項13のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。第1制御対象と第2制御対象とを具備し、第1制御対象からの出力である第1制御出力と第2制御対象からの出力である第2制御出力とが互いに影響し合う制御出力である内燃機関に適用され、前記第1制御出力がその目標値である目標第1制御出力に一致するとともに前記第2制御出力がその目標値である目標第2制御出力に一致するように第1制御対象および第2制御対象の動作状態を制御する制御装置であって、目標第1制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準第1制御出力と称し、目標第2制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準第2制御出力と称し、内燃機関の状態に関するパラメータを機関状態パラメータと称し、基準第1制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを第1参照機関状態パラメータと称し、基準第2制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを第2参照機関状態パラメータと称したとき、第1参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第1制御出力を目標第1制御出力として第1制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第1制御出力の予測値を一次予測第1制御出力として算出するとともに、第2参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第2制御出力を目標第2制御出力として第2制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第2制御出力の予測値を一次予測第2制御出力として算出する機能と、前記一次予測第1制御出力がそれに関する制約条件である第1出力制約条件を満たしているときには前記基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記一次予測第1制御出力が前記第1出力制約条件を満たしていないときには前記基準第1制御出力を修正して一次修正基準第1制御出力を算出し、該一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力として第1制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第1制御出力の予測値を二次予測第1制御出力として算出するとともに、前記一次予測第2制御出力がそれに関する制約条件である第2出力制約条件を満たしているときには前記基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記一次予測第2制御出力が前記第2出力制約条件を満たしていないときには前記基準第2制御出力を修正して一次修正基準第2制御出力を算出し、該一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力として第2制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第2制御出力の予測値を二次予測第2制御出力として算出する機能と、前記二次予測第1制御出力が算出された場合に該二次予測第1制御出力が前記第1出力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記二次予測第1制御出力が前記第1出力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第1制御出力を修正して新たな一次修正基準第1制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力として第1制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第1制御出力の予測値を新たな二次予測第1制御出力として算出するとともに、前記二次予測第2制御出力が算出された場合に該二次予測第2制御出力が前記第2出力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記二次予測第2制御出力が前記第2出力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第2制御出力を修正して新たな一次修正基準第2制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力として第2制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第2制御出力の予測値を新たな二次予測第2制御出力として算出する機能と、前記新たな二次予測第1制御出力が算出された場合に該新たな二次予測第1制御出力が前記第1出力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第1制御出力の修正による新たな一次修正基準第1制御出力の算出と新たな一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力として第1制御対象の動作状態が制御されたとした場合の新たな二次予測第1制御出力の算出とを繰り返し実行するとともに、前記新たな二次予測第2制御出力が算出された場合に該新たな二次予測第2制御出力が前記第2出力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第2制御出力の修正による新たな一次修正基準第2制御出力の算出と新たな一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力として第2制御対象の動作状態が制御されたとした場合の新たな二次予測第2制御出力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備えた目標制御出力設定機構を具備する内燃機関の制御装置において、前記第1参照機関状態パラメータおよび第2参照機関状態パラメータのうちの1つを特定参照機関状態パラメータと称したとき、該特定参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該特定参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第1出力制約条件を満たす一次予測第1制御出力または二次予測第1制御出力を先読み予測第1制御出力として算出するとともに、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第2出力制約条件を満たす一次予測第2制御出力または二次予測第2制御出力を先読み予測第2制御出力として算出し、前記先読み予測第1制御出力と前記先読み予測第2制御出力とに基づいて前記目標制御出力設定機構の前記機能を実行するロジックである目標制御出力設定ロジックを修正するようになっている内燃機関の制御装置。前記一定の期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測第1制御出力が前記一定期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの第1制御出力の予測値となるように前記一定期間の間における前記特定機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測第1制御出力が修正されるとともに、前記先読み予測第2制御出力が前記一定期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの第2制御出力の予測値となるように前記一定期間の間における前記特定機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測第2制御出力が修正される請求項16に記載の内燃機関の制御装置。前記先読み予測第1制御出力と前記一定期間が経過したときの実際の第1制御出力との間の偏差が小さくなり且つ前記先読み予測第2制御出力と前記一定期間が経過したときの実際の第2制御出力との間の偏差が小さくなるように、前記目標制御出力設定ロジックが修正される請求項16または請求項17に記載の内燃機関の制御装置。前記目標制御出力設定ロジックによって実行される機能として、前記目標制御出力設定機構が、第1参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御対象への入力である第1制御入力の予測値を一次予測第1制御入力として算出するとともに、第2参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御対象への入力である第2制御入力の予測値を一次予測第2制御入力として算出する機能と、前記一次予測第1制御入力がそれに関する制約条件である第1入力制約条件を満たしているときには前記基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記一次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしていないときには前記基準第1制御出力を修正して一次修正基準第1制御出力を算出し、該一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御入力の予測値を二次予測第1制御入力として算出するとともに、前記一次予測第2制御出力がそれに関する制約条件である第2入力制約条件を満たしているときには前記基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記一次予測第2制御出力が前記第2入力制約条件を満たしていないときには前記基準第2制御出力を修正して一次修正基準第2制御出力を算出し、該一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御入力の予測値を二次予測第2制御入力として算出する機能と、前記二次予測第1制御入力が算出された場合に該二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第1制御出力を修正して新たな一次修正基準第1制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御入力の予測値を新たな二次予測第1制御入力として算出するとともに、前記二次予測第2制御入力が算出された場合に該二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第2制御出力を修正して新たな一次修正基準第2制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御入力の予測値を新たな二次予測第2制御入力として算出する機能と、前記新たな二次予測第1制御入力が算出された場合に該新たな二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第1制御出力の修正による新たな一次修正基準第1制御出力の算出と新たな一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測第1制御入力の算出とを繰り返し実行するとともに、前記新たな二次予測第2制御入力が算出された場合に該新たな二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第2制御出力の修正による新たな一次修正基準第2制御出力の算出と新たな一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測第2制御入力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備え、前記第1参照機関状態パラメータおよび第2参照機関状態パラメータのうちの1つを特定参照機関状態パラメータと称したとき、該特定参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該特定参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第1入力制約条件を満たす一次予測第1制御入力または二次予測第1制御入力を先読み予測第1制御入力として算出するとともに、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第2入力制約条件を満たす一次予測第2制御入力または二次予測第2制御入力を先読み予測第2制御入力として算出し、前記先読み予測第1制御入力と前記先読み予測第2制御入力とに基づいて前記目標制御出力設定ロジックを修正するようになっている請求項16~請求項18のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記一定の期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測第1制御入力が前記一定期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの第1制御入力の予測値となるように前記一定期間の間における前記特定機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測第1制御入力が修正されるとともに、前記先読み予測第2制御入力が前記一定期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの第2制御入力の予測値となるように前記一定期間の間における前記特定機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測第2制御入力が修正される請求項19に記載の内燃機関の制御装置。前記先読み予測第1制御入力と前記一定期間が経過したときの実際の第1制御入力との間の偏差が小さくなり且つ前記先読み予測第2制御入力と前記一定期間が経過したときの実際の第2制御入力との間の偏差が小さくなるように、前記目標制御出力設定ロジックが修正される請求項19または請求項20に記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスを圧縮するための過給機を具備し、該過給機が燃焼室に吸入されるガスの圧力である過給圧を制御する過給圧制御手段を有し、前記第1制御対象が前記過給機の過給圧制御手段であり、前記第1制御出力が前記過給機の過給圧制御手段によって制御される過給圧である請求項16~請求項21のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有し、前記第2制御対象が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段であり、前記第2制御出力が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段によって制御される再循環排気ガス量である請求項16~請求項22のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁を具備し、前記第2制御対象が前記スロットル弁であり、前記第2制御出力が前記スロットル弁によって制御されるガスの量である請求項16~請求項22のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置と、燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁と、を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有し、前記第1制御対象が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段であり、前記第1制御出力が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段によって制御される再循環排気ガス量であり、前記第2制御対象が前記スロットル弁であり、前記第2制御出力が前記スロットル弁によって制御されるガスの量である請求項16~請求項21のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスを圧縮するための過給機を具備し、該過給機が燃焼室に吸入されるガスの圧力である過給圧を制御する過給圧制御手段を有し、前記第1制御対象が前記過給機の過給圧制御手段であり、前記第1制御入力が前記過給機の過給圧制御手段に入力される操作量である請求項19~請求項21のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有し、前記第2制御対象が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段であり、前記第2制御入力が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段に入力される操作量である請求項19~請求項21および請求項26のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁を具備し、前記第2制御対象が前記スロットル弁であり、前記第2制御入力が前記スロットル弁に入力される操作量である請求項16~請求項21、および、請求項26のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置と、燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁と、を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有し、前記第1制御対象が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段であり、前記第1制御入力が前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段に入力される操作量であり、前記第2制御対象が前記スロットル弁であり、前記第2制御入力が前記スロットル弁に入力される操作量である請求項16~請求項21のいずれか1つに記載の内燃機関の制御装置。第1制御対象と第2制御対象とを具備し、第1制御対象からの出力である第1制御出力と第2制御対象からの出力である第2制御出力とが互いに影響し合う制御出力である内燃機関に適用され、前記第1制御出力がその目標値である目標第1制御出力に一致するとともに前記第2制御出力がその目標値である目標第2制御出力に一致するように第1制御対象および第2制御対象の動作状態を制御する制御装置であって、目標第1制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準第1制御出力と称し、目標第2制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準第2制御出力と称し、内燃機関の状態に関するパラメータを機関状態パラメータと称し、基準第1制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを第1参照機関状態パラメータと称し、基準第2制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを第2参照機関状態パラメータと称したとき、第1参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御対象への入力である第1制御入力の予測値を一次予測第1制御入力として算出するとともに、第2参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御対象への入力である第2制御入力の予測値を一次予測第2制御入力として算出する機能と、前記一次予測第1制御入力がそれに関する制約条件である第1入力制約条件を満たしているときには前記基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記一次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしていないときには前記基準第1制御出力を修正して一次修正基準第1制御出力を算出し、該一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御入力の予測値を二次予測第1制御入力として算出するとともに、前記一次予測第2制御出力がそれに関する制約条件である第2入力制約条件を満たしているときには前記基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記一次予測第2制御出力が前記第2入力制約条件を満たしていないときには前記基準第2制御出力を修正して一次修正基準第2制御出力を算出し、該一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御入力の予測値を二次予測第2制御入力として算出する機能と、前記二次予測第1制御入力が算出された場合に該二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第1制御出力を修正して新たな一次修正基準第1制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御入力の予測値を新たな二次予測第1制御入力として算出するとともに、前記二次予測第2制御入力が算出された場合に該二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第2制御出力を修正して新たな一次修正基準第2制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御入力の予測値を新たな二次予測第2制御入力として算出する機能と、前記新たな二次予測第1制御入力が算出された場合に該新たな二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第1制御出力の修正による新たな一次修正基準第1制御出力の算出と新たな一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測第1制御入力の算出とを繰り返し実行するとともに、前記新たな二次予測第2制御入力が算出された場合に該新たな二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第2制御出力の修正による新たな一次修正基準第2制御出力の算出と新たな一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測第2制御入力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備えた目標制御出力設定機構を具備する内燃機関の制御装置において、前記第1参照機関状態パラメータおよび第2参照機関状態パラメータのうちの1つを特定参照機関状態パラメータと称したとき、該特定参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該特定参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第1入力制約条件を満たす一次予測第1制御入力または二次予測第1制御入力を先読み予測第1制御入力として算出するとともに、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第2入力制約条件を満たす一次予測第2制御入力または二次予測第2制御入力を先読み予測第2制御入力として算出し、前記先読み予測第1制御入力と前記先読み予測第2制御入力とに基づいて前記目標制御出力設定機構の前記機能を実行するロジックである目標制御出力設定ロジックを修正するようになっている内燃機関の制御装置。前記一定の期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測第1制御入力が前記一定ところで、内燃機関の制御対象の制御出力たとえば、いわゆる過給機によって制御される過給圧や、いわゆる排気再循環装置によって制御される再循環排気ガス量などがその目標値である目標制御出力に一致するように制御対象の動作状態を制御する場合に、制御出力がそれに課せられた制約条件を満たすように、あるいは、制御対象への制御入力たとえば、過給機に入力される操作量や、排気再循環装置に入力される操作量がそれに課された制約条件を満たすように目標制御出力を修正し、この修正された目標制御出力を最終的な目標制御出力に設定し、この設定された最終的な目標制御出力に従って制御対象を制御するという考え方がある。そして、この考え方では、制御出力や制御入力がそれらに課された制約条件を満たすか否かの判断が将来の制御出力や制御入力の予測値に基づいて行われる。ところで、こうした将来の制御出力や制御入力の予測値の算出や初期の目標制御出力の修正を含む目標制御出力の設定には、制御対象の動作特性や制御対象の制御出力特性を考慮して構築されたロジック以下このロジックを目標制御出力設定ロジックというが用いられる。そして、こうした目標制御出力設定ロジックは、所期の動作特性を備えた制御対象に基づいて構築される。したがって、制御対象の長期にわたる使用によって制御対象の動作特性や制御出力の制御出力特性に変化が生じた場合、目標制御出力設定ロジックによって算出される将来の制御出力や制御入力の予測値が正確ではない可能性がある。この場合、そのときの制御対象の動作特性や制御対象の制御出力特性に応じて目標制御出力設定ロジックを修正することが好ましい。ところで、目標制御出力設定ロジックの修正に、当該目標制御出力設定ロジックによって算出される一定期間将来の制御出力や制御入力の予測値を利用するという考え方がある。ここで、初期の目標制御出力つまり、上述したように制約条件を満たすように修正される前の目標制御出力が内燃機関の状態に関するパラメータ以下このパラメータを機関状態パラメータというに基づいて設定されるようになっている場合、目標制御出力設定ロジックは、機関状態パラメータを用いて将来の制御出力や制御入力の予測値を算出するような構成になっている。一方、上記一定期間に機関状態パラメータが変化したときには設定される目標制御出力も変わるし、目標制御出力に応じて一定期間将来の制御出力や制御入力も変わる。このため、上記目標制御出力設定ロジックを用いて一定期間将来の制御出力や制御入力の予測値を算出する場合、上記一定期間における機関状態パラメータの変化が考慮されなければならない。しかしながら、こうした機関状態パラメータの変化を考慮した将来の制御出力や制御入力の予測値の算出に要する演算負荷は大きい。つまり、初期の目標制御出力が機関状態パラメータに基づいて設定されるようになっている場合、目標制御出力設定ロジックの修正に用いられる一定期間将来の制御出力や制御入力の予測値の算出には、その一定期間における機関状態パラメータの変化が考慮されなければならないが、こうした機関状態パラメータの変化を考慮した将来の制御出力や制御入力の予測値の算出に要する演算負荷は大きく、ひいては、目標制御出力設定ロジックの修正に要する演算負荷も大きいのである。本願の発明の目的は、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することにある。本願の発明は、制御対象を具備する内燃機関に適用され、前記制御対象からの出力である制御出力がその目標値である目標制御出力に一致するように制御対象の動作状態を制御する制御装置に関する。そして、本発明の制御装置は、目標制御出力設定機構を具備する。そして、目標制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準制御出力と称し、内燃機関の状態に関するパラメータを機関状態パラメータと称し、基準制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを参照機関状態パラメータと称したとき、本発明の目標制御出力設定機構は、参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準制御出力を目標制御出力として制御対象の動作状態が制御されたとした場合の制御出力の予測値を一次予測制御出力として算出する機能と、前記一次予測制御出力がそれに関する制約条件である出力制約条件を満たしているときには前記基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記一次予測制御出力が前記出力制約条件を満たしていないときには前記基準制御出力を修正して一次修正基準制御出力を算出し、該一次修正基準制御出力を目標制御出力として制御対象の動作状態が制御されたとした場合の制御出力の予測値を二次予測制御出力として算出する機能と、前記二次予測制御出力が算出された場合に該二次予測制御出力が前記出力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記二次予測制御出力が前記出力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準制御出力を修正して新たな一次修正基準制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準制御出力を目標制御出力として制御対象の動作状態が制御されたとした場合の制御出力の予測値を新たな二次予測制御出力として算出する機能と、前記新たな二次予測制御出力が算出された場合に該新たな二次予測制御出力が前記出力制約条件を満たすまで前記一次修正基準制御出力の修正による新たな一次修正基準制御出力の算出と新たな一次修正基準制御出力を目標制御出力として制御対象の動作状態が制御されたとした場合の新たな二次予測制御出力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備える。そして、本発明の制御装置は、一定期間、前記参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、前記参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記出力制約条件を満たす一次予測制御出力または二次予測制御出力を先読み予測制御出力として算出し、該先読み予測制御出力に基づいて前記目標制御出力設定機構の前記機能を実行するロジックである目標制御出力設定ロジックを修正するようになっている。なお、本発明の目標制御出力設定ロジックは、上述した機能を実行するロジックであれば如何なるロジックでもよく、この目標制御出力設定ロジックとして、たとえば、後述する実施形態の目標値設定ロジックを採用することができる。上記発明には、目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測制御出力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。すなわち、現時点から一定期間だけ将来の制御出力の予測値を算出する場合、参照機関状態パラメータを用いて制御出力の予測値が算出される。このとき、一定期間の間に参照機関状態パラメータが変化する可能性がある場合、目標制御出力設定機構は、一定期間の間に参照機関状態パラメータに変化があることを前提に制御出力の予測値を算出しなければならない。この場合に制御出力の予測値の算出に要する演算負荷は、一定期間の間に参照機関状態パラメータが変化しないことを前提に制御出力の予測値を算出する場合の同演算負荷よりも大きい。しかしながら、上記発明では、一定期間、参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、一定期間が経過したときに参照機関状態パラメータが変化することが予測されたとき以下このときをパラメータ不変時ともいうに、一定期間が経過した時点における制御出力の予測値つまり、先読み予測制御出力が算出される。そして、このとき、一定期間の間、参照機関状態パラメータに変化がないものとして制御出力の予測値が算出される。そして、斯くして算出される制御出力の予測値を用いて目標制御出力設定ロジックの修正が行われる。したがって、上記発明には、目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測制御出力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点があるのである。なお、上記発明において、前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測制御出力が前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの制御出力の予測値となるように前記一定期間の間における前記参照機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測制御出力が修正されると好ましい。これには、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測された期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合であっても目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測制御出力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。すなわち、一定期間、参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、一定期間が経過したときに参照機関状態パラメータが変化することが予測されたにも係わらず、結果的には、一定期間の間に参照機関状態パラメータが変化した場合において、初めから一定期間中に参照機関状態パラメータが変化することを前提にして一定期間が経過したときの制御出力の予測値を算出する演算負荷よりも、まず、一定期間の間、参照機関状態パラメータに変化がないことを前提に制御出力の予測値を算出し、一定期間中に参照機関状態パラメータに変化があったときにその変化に応じて上記算出された制御出力の予測値を修正する演算負荷のほうが小さい。上記発明では、パラメータ不変予測時には、まず、一定期間の間、参照機関状態パラメータに変化がないことを前提にして制御出力の予測値つまり、先読み予測制御出力が算出される。そして、一定期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合には、その変化に応じて既に算出されている制御出力の予測値が修正される。このため、上記発明には、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測された期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合であっても目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測制御出力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点があるのである。さらに、上記発明では、パラメータ不変予測時に一定期間の間、参照機関状態パラメータに変化がないことを前提に算出された制御出力の予測値つまり、先読み予測制御出力は、一定期間、参照機関状態パラメータが変化しなければ、そのまま目標制御出力設定ロジックの修正に用いられる。そして、パラメータ不変予測時には、一定期間の間、参照機関状態パラメータが変化しない蓋然性が高いのであるから、一定期間の間、参照機関状態パラメータが変化しないことを前提に算出された制御出力の予測値がそのまま目標制御出力設定ロジックの修正に用いられることが当然に多いはずである。こうした理由からも、総合的に捉えれば、上記発明には、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測された期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合であっても目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測制御出力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点があると言える。また、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測制御出力を用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の先読み予測制御出力に基づく目標制御出力設定ロジックの修正の形態は、如何なる形態であってもよい。しかしながら、この修正の形態の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記先読み予測制御出力と前記一定期間が経過したときの実際の制御出力との間の偏差が小さくなるように、前記目標制御出力設定ロジックを修正するという修正の形態を挙げることができる。また、上記発明において、前記目標制御出力設定ロジックによって実行される機能として、前記目標制御出力設定機構が、参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御対象への入力である制御入力の予測値を一次予測制御入力として算出する機能と、前記一次予測制御入力がそれに関する制約条件である入力制約条件を満たしているときには前記基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記一次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしていないときには前記基準制御出力を修正して一次修正基準制御出力を算出し、該一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御入力の予測値を二次予測制御入力として算出する機能と、前記二次予測制御入力が算出された場合に該二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準制御出力を修正して新たな一次修正基準制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御入力の予測値を新たな二次予測制御入力として算出する機能と、前記新たな二次予測制御入力が算出された場合に該新たな二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準制御出力の修正による新たな一次修正基準制御出力の算出と新たな一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測制御入力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備えている場合には、一定期間、前記参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、前記参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記入力制約条件を満たす一次予測制御入力または二次予測制御入力を先読み予測制御入力として算出し、該先読み予測制御入力に基づいて前記目標制御出力設定ロジックを修正するようにしてもよい。これには、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測制御入力を必要とする場合であっても、先読み予測制御入力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。すなわち、現時点から一定期間だけ将来の制御出力の予測値を算出する場合に関連して上述したように、一定期間の間に参照機関状態パラメータに変化があることを前提にした制御入力の予測値の算出に要する演算負荷は、一定期間の間に参照機関状態パラメータが変化しないことを前提にした同演算負荷よりも大きい。しかしながら、上記発明では、パラメータ不変予測時に、一定期間が経過した時点における制御入力の予測値つまり、先読み予測制御入力が算出される。そして、このとき、一定期間の間、参照機関状態パラメータに変化がないものとして制御出力の予測値が算出される。そして、斯くして算出される制御入力の予測値を用いて目標制御出力設定ロジックの修正が行われる。したがって、上記発明には、目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測制御入力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点があるのである。また、上記発明において、前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測制御入力が前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの制御入力の予測値となるように前記一定期間の間における前記参照機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測制御入力が修正されると好ましい。これには、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測された期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合であっても目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測制御入力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。すなわち、一定期間、参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、一定期間が経過したときに参照機関状態パラメータが変化することが予測されたにもかかわらず、結果的には、一定期間の間に参照機関状態パラメータが変化した場合において現時点から一定期間だけ将来の制御出力の予測値を算出する場合に関連して上述したように、初めから一定期間中に参照機関状態パラメータが変化することを前提にして一定期間が経過したときの制御入力の予測値を算出する演算負荷よりも、まず、一定期間の間、参照機関状態パラメータに変化がないことを前提に制御入力の予測値を算出し、一定期間中に参照機関状態パラメータに変化があったときにその変化に応じて上記算出された制御入力の予測値を修正する演算負荷のほうが小さい。上記発明では、パラメータ不変予測時には、まず、一定期間の間、参照機関状態パラメータに変化がないことを前提にして制御入力の予測値つまり、先読み予測制御入力が算出される。そして、一定期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合には、その変化に応じて既に算出されている制御入力の予測値が修正される。このため、上記発明には、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測された期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合であっても目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測制御出力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点があるのである。さらに、上記発明では、パラメータ不変予測時に一定期間の間、参照機関状態パラメータに変化がないことを前提に算出された制御入力の予測値つまり、先読み予測制御入力は、一定期間、参照機関状態パラメータが変化しなければ、そのまま目標制御出力設定ロジックの修正に用いられる。そして、パラメータ不変予測時には、一定期間の間、参照機関状態パラメータが変化しない蓋然性が高いのであるから、一定期間の間、参照期間状態パラメータが変化しないことを前提に算出された制御入力の予測値がそのまま目標制御出力設定ロジックの修正に用いられることが当然に多いはずである。こうした理由からも、総合的に捉えれば、上記発明には、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測された期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合であっても目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測制御出力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点があると言える。また、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測制御入力を用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の先読み予測制御入力に基づく目標制御出力設定ロジックの修正の形態は、如何なる形態であってもよい。しかしながら、この修正の形態の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記先読み予測制御入力と前記一定期間が経過したときの実際の制御入力との間の偏差が小さくなるように、前記目標制御出力設定ロジックを修正するという修正の形態を挙げることができる。また、上述したように、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測制御出力または先読み予測制御入力を用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の制御対象および制御出力は、如何なる制御対象および制御出力であってもよい。しかしながら、これら制御対象および制御出力の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスを圧縮するための過給機を具備し、該過給機が燃焼室に吸入されるガスの圧力である過給圧を制御する過給圧制御手段を有する場合には、前記制御対象として、前記過給機の過給圧制御手段を挙げるとともに、前記制御出力として、前記過給機の過給圧制御手段によって制御される過給圧を挙げることができる。あるいは、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有する場合には、前記制御対象として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段を挙げるとともに、前記制御出力として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段によって制御される再循環排気ガス量を挙げることができる。あるいは、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁を具備する場合には、前記制御対象として、前記スロットル弁を挙げるとともに、前記制御出力として前記スロットル弁によって制御されるガスの量を挙げることができる。また、上述したように、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測制御出力または先読み予測制御入力を用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の制御対象および制御出力は、如何なる制御対象および制御出力であってもよい。しかしながら、これら制御対象および制御出力の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスを圧縮するための過給機を具備し、該過給機が燃焼室に吸入されるガスの圧力である過給圧を制御する過給圧制御手段を有する場合には、前記制御対象として、前記過給機の過給圧制御手段を挙げるとともに、前記制御入力として、前記過給機の過給圧制御手段に入力される操作量を挙げることができる。あるいは、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有する場合には、前記制御対象として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段を挙げるとともに、前記制御入力として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段に入力される操作量を挙げることができる。あるいは、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁を具備する場合には、前記制御対象として、前記スロットル弁を挙げるとともに、前記制御入力として前記スロットル弁に入力される操作量を挙げることができる。また、本願の別の発明は、制御対象を具備する内燃機関に適用され、前記制御対象からの出力である制御出力がその目標値である目標制御出力に一致するように制御対象の動作状態を制御する制御装置に関する。そして、本発明の制御装置は、目標制御出力設定機構を具備する。そして、目標制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準制御出力と称し、内燃機関の状態に関するパラメータを機関状態パラメータと称し、基準制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを参照機関状態パラメータと称したとき、本発明の目標制御出力設定機構は、参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御対象への入力である制御入力の予測値を一次予測制御入力として算出する機能と、前記一次予測制御入力がそれに関する制約条件である入力制約条件を満たしているときには前記基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記一次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしていないときには前記基準制御出力を修正して一次修正基準制御出力を算出し、該一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御入力の予測値を二次予測制御入力として算出する機能と、前記二次予測制御入力が算出された場合に該二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準制御出力を目標制御出力に設定し、前記二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準制御出力を修正して新たな一次修正基準制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の制御入力の予測値を新たな二次予測制御入力として算出する機能と、前記新たな二次予測制御入力が算出された場合に該新たな二次予測制御入力が前記入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準制御出力の修正による新たな一次修正基準制御出力の算出と新たな一次修正基準制御出力が目標制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測制御入力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備える。そして、本発明の制御装置では、一定期間、前記参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、前記参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記入力制約条件を満たす一次予測制御入力または二次予測制御入力を先読み予測制御入力として算出し、該先読み予測制御入力に基づいて前記目標制御出力設定機構の前記機能を実行するロジックである目標制御出力設定ロジックを修正するようになっている。なお、本発明の目標制御出力設定ロジックは、上述した機能を実行するロジックであれば如何なるロジックでもよく、この目標制御出力設定ロジックとして、たとえば、後述する実施形態の目標値設定ロジックを採用することができる。上記発明には、上述した理由と同様の理由から、目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測制御入力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。なお、上記発明において、前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測制御入力が前記一定期間の間に前記参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの制御入力の予測値となるように前記一定期間の間における前記参照機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測制御入力が修正されると好ましい。これには、上述した理由と同様の理由から、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測された期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合であっても目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測制御入力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。また、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測制御入力を用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の先読み予測制御入力に基づく目標制御出力設定ロジックの修正の形態は、如何なる形態であってもよい。しかしながら、この修正の形態の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記先読み予測制御入力と前記一定期間が経過したときの実際の制御入力との間の偏差が小さくなるように、前記目標制御出力設定ロジックを修正するという修正の形態を挙げることができる。また、上述したように、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測制御出力または先読み予測制御入力を用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の制御対象および制御入力は、如何なる制御対象および制御入力であってもよい。しかしながら、これら制御対象および制御入力の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスを圧縮するための過給機を具備し、該過給機が燃焼室に吸入されるガスの圧力である過給圧を制御する過給圧制御手段を有する場合には、前記制御対象として、前記過給機の過給圧制御手段を挙げるとともに、前記制御入力として、前記過給機の過給圧制御手段に入力される操作量を挙げることができる。あるいは、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有する場合には、前記制御対象として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段を挙げるとともに、前記制御入力として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段に入力される操作量を挙げることができる。あるいは、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁を具備する場合には、前記制御対象として、前記スロットル弁を挙げるとともに、前記制御入力として前記スロットル弁に入力される操作量を挙げることができる。また、上述したように、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測制御対象または先読み予測制御入力を用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の一定期間、参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、一定期間が経過したときに参照機関状態パラメータが変化することの予測の形態は、如何なる形態であってもよい。しかしながら、この予測の形態の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記内燃機関が燃料噴射弁を具備し、上記発明の制御装置が燃料噴射弁から噴射される燃料の量の目標値である目標燃料噴射量を設定し、該設定された目標燃料噴射量の燃料が燃料噴射弁から噴射されるように燃料噴射弁の動作を制御する機能と、前記設定された目標燃料噴射量をその設定時点から前記一定期間が経過したときに燃料噴射弁の動作の制御に用いる燃料噴射量ディレー制御を実行する機能とを有する場合には、前記燃料噴射量ディレー制御が実行されたときに前記一定期間、前記参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該参照機関状態パラメータが変化するものと予測するという予測の形態を挙げることができる。また、上述したように、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測制御対象または先読み予測制御入力を用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の参照機関状態パラメータは、如何なるパラメータであってもよい。しかしながら、この参照機関状態パラメータの一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記参照機関状態パラメータとして、内燃機関の回転数を挙げることができる。また、上記発明において、前記内燃機関が燃料噴射弁を具備する場合、前記参照機関状態パラメータとして、燃料噴射弁から噴射される燃料の量を挙げることができる。また、本願のさらに別の発明は、第1制御対象と第2制御対象とを具備し、第1制御対象からの出力である第1制御出力と第2制御対象からの出力である第2制御出力とが互いに影響し合う制御出力である内燃機関に適用され、前記第1制御出力がその目標値である目標第1制御出力に一致するとともに前記第2制御出力がその目標値である目標第2制御出力に一致するように第1制御対象および第2制御対象の動作状態を制御する制御装置に関する。そして、本発明の制御装置は、目標制御出力設定機構を具備する。そして、目標第1制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準第1制御出力と称し、目標第2制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準第2制御出力と称し、内燃機関の状態に関するパラメータを機関状態パラメータと称し、基準第1制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを第1参照機関状態パラメータと称し、基準第2制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを第2参照機関状態パラメータと称したとき、本発明の目標制御出力制御出力設定機構は、第1参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第1制御出力を目標第1制御出力として第1制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第1制御出力の予測値を一次予測第1制御出力として算出するとともに、第2参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第2制御出力を目標第2制御出力として第2制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第2制御出力の予測値を一次予測第2制御出力として算出する機能と、前記一次予測第1制御出力がそれに関する制約条件である第1出力制約条件を満たしているときには前記基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記一次予測第1制御出力が前記第1出力制約条件を満たしていないときには前記基準第1制御出力を修正して一次修正基準第1制御出力を算出し、該一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力として第1制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第1制御出力の予測値を二次予測第1制御出力として算出するとともに、前記一次予測第2制御出力がそれに関する制約条件である第2出力制約条件を満たしているときには前記基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記一次予測第2制御出力が前記第2出力制約条件を満たしていないときには前記基準第2制御出力を修正して一次修正基準第2制御出力を算出し、該一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力として第2制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第2制御出力の予測値を二次予測第2制御出力として算出する機能と、前記二次予測第1制御出力が算出された場合に該二次予測第1制御出力が前記第1出力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記二次予測第1制御出力が前記第1出力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第1制御出力を修正して新たな一次修正基準第1制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力として第1制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第1制御出力の予測値を新たな二次予測第1制御出力として算出するとともに、前記二次予測第2制御出力が算出された場合に該二次予測第2制御出力が前記第2出力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記二次予測第2制御出力が前記第2出力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第2制御出力を修正して新たな一次修正基準第2制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力として第2制御対象の動作状態が制御されたとした場合の第2制御出力の予測値を新たな二次予測第2制御出力として算出する機能と、前記新たな二次予測第1制御出力が算出された場合に該新たな二次予測第1制御出力が前記第1出力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第1制御出力の修正による新たな一次修正基準第1制御出力の算出と新たな一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力として第1制御対象の動作状態が制御されたとした場合の新たな二次予測第1制御出力の算出とを繰り返し実行するとともに、前記新たな二次予測第2制御出力が算出された場合に該新たな二次予測第2制御出力が前記第2出力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第2制御出力の修正による新たな一次修正基準第2制御出力の算出と新たな一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力として第2制御対象の動作状態が制御されたとした場合の新たな二次予測第2制御出力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備える。そして、前記第1参照機関状態パラメータおよび第2参照機関状態パラメータのうちの1つを特定参照機関状態パラメータと称したとき、本発明の制御装置は、該特定参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該特定参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第1出力制約条件を満たす一次予測第1制御出力または二次予測第1制御出力を先読み予測第1制御出力として算出するとともに、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第2出力制約条件を満たす一次予測第2制御出力または二次予測第2制御出力を先読み予測第2制御出力として算出し、前記先読み予測第1制御出力と前記先読み予測第2制御出力とに基づいて前記目標制御出力設定機構の前記機能を実行するロジックである目標制御出力設定ロジックを修正するようになっている。なお、本発明の目標制御出力設定ロジックは、上述した機能を実行するロジックであれば如何なるロジックでもよく、この目標制御出力設定ロジックとして、たとえば、後述する実施形態の目標値設定ロジックを採用することができる。上記発明には、上述した理由と同様の理由から、目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測第1制御出力および先読み予測第2制御出力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。特に、上記発明において、第1制御出力と第2制御出力とは、互いに影響し合う制御出力であることから、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測される期間中に参照機関状態パラメータが変化することを前提に先読み予測第1制御出力および先読み予測第2制御出力を算出するとすれば、その算出において、参照機関状態パラメータの変化を考慮するのみならず、第1制御出力に対する第2制御出力の影響も、第2制御出力に対する第1制御出力の影響も考慮しなければならない。これによれば、先読み予測第1制御出力および先読み予測第2制御出力の算出に要する演算負荷が相当に大きくなる。こうした観点から、先読み予測第1制御出力および先読み予測第2制御出力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点のある上記発明は、非常に有用であると言える。なお、上記発明において、前記一定の期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測第1制御出力が前記一定期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの第1制御出力の予測値となるように前記一定期間の間における前記特定機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測第1制御出力が修正されるとともに、前記先読み予測第2制御出力が前記一定期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの第2制御出力の予測値となるように前記一定期間の間における前記特定機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測第2制御出力が修正されると好ましい。これには、上述した理由と同様の理由から、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測された期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合であっても目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測第1制御出力および先読み予測第2制御出力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。また、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御出力と先読み予測第2制御出力とを用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の先読み予測第1制御出力と先読み予測第2制御出力とに基づく目標制御出力設定ロジックの修正の形態は、如何なる形態であってもよい。しかしながら、この修正の形態の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記先読み予測第1制御出力と前記一定期間が経過したときの実際の第1制御出力との間の偏差が小さくなり且つ前記先読み予測第2制御出力と前記一定期間が経過したときの実際の第2制御出力との間の偏差が小さくなるように、前記目標制御出力設定ロジックを修正するという修正の形態を挙げることができる。また、上記発明において、前記目標制御出力設定ロジックによって実行される機能として、前記目標制御出力設定機構が、第1参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御対象への入力である第1制御入力の予測値を一次予測第1制御入力として算出するとともに、第2参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御対象への入力である第2制御入力の予測値を一次予測第2制御入力として算出する機能と、前記一次予測第1制御入力がそれに関する制約条件である第1入力制約条件を満たしているときには前記基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記一次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしていないときには前記基準第1制御出力を修正して一次修正基準第1制御出力を算出し、該一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御入力の予測値を二次予測第1制御入力として算出するとともに、前記一次予測第2制御出力がそれに関する制約条件である第2入力制約条件を満たしているときには前記基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記一次予測第2制御出力が前記第2入力制約条件を満たしていないときには前記基準第2制御出力を修正して一次修正基準第2制御出力を算出し、該一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御入力の予測値を二次予測第2制御入力として算出する機能と、前記二次予測第1制御入力が算出された場合に該二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第1制御出力を修正して新たな一次修正基準第1制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御入力の予測値を新たな二次予測第1制御入力として算出するとともに、前記二次予測第2制御入力が算出された場合に該二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第2制御出力を修正して新たな一次修正基準第2制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御入力の予測値を新たな二次予測第2制御入力として算出する機能と、前記新たな二次予測第1制御入力が算出された場合に該新たな二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第1制御出力の修正による新たな一次修正基準第1制御出力の算出と新たな一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測第1制御入力の算出とを繰り返し実行するとともに、前記新たな二次予測第2制御入力が算出された場合に該新たな二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第2制御出力の修正による新たな一次修正基準第2制御出力の算出と新たな一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測第2制御入力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備えている場合には、前記第1参照機関状態パラメータおよび第2参照機関状態パラメータのうちの1つを特定参照機関状態パラメータと称したとき、該特定参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該特定参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第1入力制約条件を満たす一次予測第1制御入力または二次予測第1制御入力を先読み予測第1制御入力として算出するとともに、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第2入力制約条件を満たす一次予測第2制御入力または二次予測第2制御入力を先読み予測第2制御入力として算出し、前記先読み予測第1制御入力と前記先読み予測第2制御入力とに基づいて前記目標制御出力設定ロジックを修正するようにしてもよい。これには、上述した理由と同様の理由から、目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測第1制御入力および先読み予測第2制御入力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。特に、上記発明において、第1制御出力と第2制御出力とは、互いに影響し合う制御出力であり、したがって、第1制御出力に影響を与える第1制御入力と第2制御出力とも互いに影響し合い、また、第2制御出力に影響を与える第2制御入力と第1制御出力とも互いに影響し合うことから、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測される期間中に参照機関状態パラメータが変化することを前提に先読み予測第1制御入力および先読み予測第2制御入力を算出するとすれば、その算出において、参照機関状態パラメータの変化を考慮するのみならず、第1制御出力に対する第2制御入力の影響も、第2制御出力に対する第1制御入力の影響も考慮しなければならない。これによれば、先読み予測第1制御入力および先読み予測第2制御入力の算出に要する演算負荷が相当に大きくなる。こうした観点から、先読み予測第1制御入力および先読み予測第2制御入力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点のある上記発明は、非常に有用であると言える。また、上記発明において、前記一定の期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測第1制御入力が前記一定期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの第1制御入力の予測値となるように前記一定期間の間における前記特定機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測第1制御入力が修正されるとともに、前記先読み予測第2制御入力が前記一定期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの第2制御入力の予測値となるように前記一定期間の間における前記特定機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測第2制御入力が修正されると好ましい。これには、上述した理由と同様の理由から、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測された期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合であっても目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測第1制御入力および先読み予測第2制御入力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。また、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御入力と先読み予測第2制御入力とを用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の先読み予測第1制御入力と先読み予測第2制御入力とに基づく目標制御出力設定ロジックの修正の形態は、如何なる形態であってもよい。しかしながら、この修正の形態の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記先読み予測第1制御入力と前記一定期間が経過したときの実際の第1制御入力との間の偏差が小さくなり且つ前記先読み予測第2制御入力と前記一定期間が経過したときの実際の第2制御入力との間の偏差が小さくなるように、前記目標制御出力設定ロジックを修正するという修正の形態を挙げることができる。また、上述したように、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御出力と先読み予測第2制御出力とを用いる点、または、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御入力と先読み予測第2制御入力とを用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の制御対象および制御出力は、如何なる制御対象および制御出力であってもよい。しかしながら、これら制御対象および制御出力の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスを圧縮するための過給機を具備し、該過給機が燃焼室に吸入されるガスの圧力である過給圧を制御する過給圧制御手段を有する場合には、前記第1制御対象として、前記過給機の過給圧制御手段を挙げるとともに、前記第1制御出力として、前記過給機の過給圧制御手段によって制御される過給圧を挙げることができる。また、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有する場合には、前記第2制御対象として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段を挙げるとともに、前記第2制御出力として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段によって制御される再循環排気ガス量を挙げることができる。あるいは、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁を具備する場合には、前記第2制御対象として、前記スロットル弁を挙げるとともに、前記第2制御出力として、前記スロットル弁によって制御されるガスの量を挙げることができる。あるいは、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置と、燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁と、を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有する場合には、前記第1制御対象として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段を挙げるとともに、前記第1制御出力として前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段によって制御される再循環排気ガス量を挙げ、前記第2制御対象として、前記スロットル弁を挙げるとともに、前記第2制御出力が前記スロットル弁によって制御されるガスの量を挙げることができる。また、上述したように、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御出力と先読み予測第2制御出力とを用いる点、または、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御入力と先読み予測第2制御入力とを用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の制御対象および制御入力は、如何なる制御対象および制御入力であってもよい。しかしながら、これら制御対象および制御入力の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスを圧縮するための過給機を具備し、該過給機が燃焼室に吸入されるガスの圧力である過給圧を制御する過給圧制御手段を有する場合には、前記第1制御対象として、前記過給機の過給圧制御手段を挙げるとともに、前記第1制御入力として、前記過給機の過給圧制御手段に入力される操作量を挙げることができる。また、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有する場合には、前記第2制御対象として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段を挙げるとともに、前記第2制御入力として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段に入力される操作量を挙げることができる。あるいは、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁を具備する場合には、前記第2制御対象として、前記スロットル弁を挙げるとともに、前記第2制御入力として、前記スロットル弁に入力される操作量を挙げることができる。あるいは、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置と、燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁と、を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有する場合には、前記第1制御対象として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段を挙げるとともに、前記第1制御入力として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段に入力される操作量を挙げ、前記第2制御対象として、前記スロットル弁を挙げるとともに、前記第2制御出力として、前記スロットル弁に入力される操作量を挙げることができる。また、本願のさらに別の発明は、第1制御対象と第2制御対象とを具備し、第1制御対象からの出力である第1制御出力と第2制御対象からの出力である第2制御出力とが互いに影響し合う制御出力である内燃機関に適用され、前記第1制御出力がその目標値である目標第1制御出力に一致するとともに前記第2制御出力がその目標値である目標第2制御出力に一致するように第1制御対象および第2制御対象の動作状態を制御する制御装置に関する。そして、本発明の制御装置は、目標制御出力設定機構を具備する。そして、目標第1制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準第1制御出力と称し、目標第2制御出力を設定するための基準として用いられる制御出力を基準第2制御出力と称し、内燃機関の状態に関するパラメータを機関状態パラメータと称し、基準第1制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを第1参照機関状態パラメータと称し、基準第2制御出力を設定するために参照される機関状態パラメータを第2参照機関状態パラメータと称したとき、本発明の目標制御出力設定機構は、第1参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御対象への入力である第1制御入力の予測値を一次予測第1制御入力として算出するとともに、第2参照機関状態パラメータに基づいて設定される基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御対象への入力である第2制御入力の予測値を一次予測第2制御入力として算出する機能と、前記一次予測第1制御入力がそれに関する制約条件である第1入力制約条件を満たしているときには前記基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記一次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしていないときには前記基準第1制御出力を修正して一次修正基準第1制御出力を算出し、該一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御入力の予測値を二次予測第1制御入力として算出するとともに、前記一次予測第2制御出力がそれに関する制約条件である第2入力制約条件を満たしているときには前記基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記一次予測第2制御出力が前記第2入力制約条件を満たしていないときには前記基準第2制御出力を修正して一次修正基準第2制御出力を算出し、該一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御入力の予測値を二次予測第2制御入力として算出する機能と、前記二次予測第1制御入力が算出された場合に該二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第1制御出力を目標第1制御出力に設定し、前記二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第1制御出力を修正して新たな一次修正基準第1制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の第1制御入力の予測値を新たな二次予測第1制御入力として算出するとともに、前記二次予測第2制御入力が算出された場合に該二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たしているときには前記一次修正基準第2制御出力を目標第2制御出力に設定し、前記二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たしていないときには前記一次修正基準第2制御出力を修正して新たな一次修正基準第2制御出力を算出し、該算出された新たな一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の第2制御入力の予測値を新たな二次予測第2制御入力として算出する機能と、前記新たな二次予測第1制御入力が算出された場合に該新たな二次予測第1制御入力が前記第1入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第1制御出力の修正による新たな一次修正基準第1制御出力の算出と新たな一次修正基準第1制御出力が目標第1制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測第1制御入力の算出とを繰り返し実行するとともに、前記新たな二次予測第2制御入力が算出された場合に該新たな二次予測第2制御入力が前記第2入力制約条件を満たすまで前記一次修正基準第2制御出力の修正による新たな一次修正基準第2制御出力の算出と新たな一次修正基準第2制御出力が目標第2制御出力に設定されたとした場合の新たな二次予測第2制御入力の算出とを繰り返し実行する機能と、を備える。そして、前記第1参照機関状態パラメータおよび第2参照機関状態パラメータのうちの1つを特定参照機関状態パラメータと称したとき、本発明の制御装置では、該特定参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該特定参照機関状態パラメータが変化することが予測されたときに、前記一定期間、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第1入力制約条件を満たす一次予測第1制御入力または二次予測第1制御入力を先読み予測第1制御入力として算出するとともに、該特定参照機関状態パラメータの変化がないものとして前記一定期間が経過した時点における前記第2入力制約条件を満たす一次予測第2制御入力または二次予測第2制御入力を先読み予測第2制御入力として算出し、前記先読み予測第1制御入力と前記先読み予測第2制御入力とに基づいて前記目標制御出力設定機構の前記機能を実行するロジックである目標制御出力設定ロジックを修正するようになっている。なお、本発明の目標制御出力設定ロジックは、上述した機能を実行するロジックであれば如何なるロジックでもよく、この目標制御出力設定ロジックとして、たとえば、後述する実施形態の目標値設定ロジックを採用することができる。上記発明には、上述した理由と同様の理由から、目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測第1制御入力および先読み予測第2制御入力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。さらに、上記発明は、同じく上述した理由と同様の理由から、第1制御出力と第2制御出力とが互いに影響し合う制御出力である場合に非常に有用である。なお、上記発明において、前記一定の期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化したときには、前記先読み予測第1制御入力が前記一定期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの第1制御入力の予測値となるように前記一定期間の間における前記特定機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測第1制御入力が修正されるとともに、前記先読み予測第2制御入力が前記一定期間の間に前記特定参照機関状態パラメータが変化した場合の前記一定期間が経過したときの第2制御入力の予測値となるように前記一定期間の間における前記特定機関状態パラメータの変化量に応じて前記先読み予測第2制御入力が修正されると好ましい。これには、上述した理由と同様の理由から、参照機関状態パラメータが変化しないものと予測された期間中に参照機関状態パラメータが変化した場合であっても目標制御出力設定ロジックの修正に必要な先読み予測第1制御入力および先読み予測第2制御入力を小さい演算負荷で算出することができ、ひいては、目標制御出力設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。また、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御入力と先読み予測第2制御入力とを用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の先読み予測第1制御入力と先読み予測第2制御入力とに基づく目標制御出力設定ロジックの修正の形態は、如何なる形態であってもよい。しかしながら、この修正の形態の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記先読み予測第1制御入力と前記一定期間が経過したときの実際の第1制御入力との間の偏差が小さくなり且つ前記先読み予測第2制御入力と前記一定期間が経過したときの実際の第2制御入力との間の偏差が小さくなるように、前記目標制御出力設定ロジックを修正するという修正の形態を挙げることができる。また、上述したように、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御出力と先読み予測第2制御出力とを用いる点、または、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御入力と先読み予測第2制御入力とを用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の制御入力および制御入力は、如何なる制御対象および制御入力であってもよい。しかしながら、これら制御入力および制御出力の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスを圧縮するための過給機を具備し、該過給機が燃焼室に吸入されるガスの圧力である過給圧を制御する過給圧制御手段を有する場合には、前記第1制御対象として、前記過給機の過給圧制御手段を挙げるとともに、前記第1制御入力として、前記過給機の過給圧制御手段に入力される操作量を挙げることができる。さらに、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有する場合には、前記第2制御対象として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段を挙げるとともに、前記第2制御入力として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段に入力される操作量を挙げることができる。あるいは、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁を具備する場合には、前記第2制御対象として、前記スロットル弁を挙げるとともに、前記第2制御入力として、前記スロットル弁に入力される操作量を挙げることができる。また、上記発明において、前記内燃機関が燃焼室から排出された排気ガスを吸気通路に導入するための排気再循環装置と、燃焼室に吸入されるガスの量を制御するスロットル弁と、を具備し、該排気再循環装置が吸気通路に導入される排気ガスの量である再循環排気ガス量を制御する排気再循環量制御手段を有する場合には、前記第1制御対象として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段を挙げるとともに、前記第1制御入力として、前記排気再循環装置の排気再循環量制御手段に入力される操作量を挙げ、前記第2制御対象として、前記スロットル弁を挙げるとともに、前記第2制御入力として、前記スロットル弁に入力される操作量を挙げることができる。また、上述したように、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御出力と先読み予測第2制御出力とを用いる点、または、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御入力と先読み予測第2制御入力とを用いる点にその特徴があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の一定期間、参照機関状態パラメータが一定の値に維持され、一定期間が経過したときに参照機関状態パラメータが変化することの予測の形態は、如何なる形態であってもよい。しかしながら、この予測の形態の一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記内燃機関が燃料噴射弁を具備し、上記発明の制御装置が燃料噴射弁から噴射される燃料の量の目標値である目標燃料噴射量を設定し、該設定された目標燃料噴射量の燃料が燃料噴射弁から噴射されるように燃料噴射弁の動作を制御する機能と、前記設定された目標燃料噴射量をその設定時点から前記一定期間が経過したときに燃料噴射弁の動作の制御に用いる燃料噴射量ディレー制御を実行する機能とを有する場合には、前記燃料噴射量ディレー制御が実行されたときに前記一定期間、前記特定機関状態パラメータが一定の値に維持され、前記一定期間が経過したときに該特定機関状態パラメータが変化するものと予測するという予測の形態を挙げることができる。また、上述したように、上記発明は、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御出力と先読み予測第2制御出力とを用いる点、または、目標制御出力設定ロジックの修正に先読み予測第1制御入力と先読み予測第2制御入力とを用いる点にその徳用があり、上記発明がこの特徴を有する限り上記利点を得ることができるのであるから、上記発明の参照機関状態パラメータは、如何なるパラメータであってもよい。しかしながら、この参照機関状態パラメータの一例を挙げるとすれば、上記発明において、前記第1参照機関状態パラメータとして、内燃機関の回転数を挙げることができる。また、上記発明において、前記内燃機関が燃料噴射弁を具備する場合、前記第1参照機関状態パラメータとして、燃料噴射弁から噴射される燃料の量を挙げることができる。また、上記発明において、前記第1参照機関状態パラメータと前記第2参照機関状態パラメータとが同じパラメータであってもよい。また、上記発明において、前記目標制御出力設定ロジックとして、リファレンスガバナを用いたロジックが採用されてもよい。本発明の内燃機関の制御装置の1つの実施形態以下第1実施形態というについて説明する。なお、以下の説明において機関運転とは内燃機関の運転を意味し、機関回転数とは内燃機関の回転数を意味する。第1実施形態の制御装置が適用される内燃機関が図1に示されている。図1に示されている内燃機関は、圧縮自着火式の内燃機関いわゆるディーゼルエンジンである。図1において、10は内燃機関、20は内燃機関10の本体、21は燃料噴射弁、22は燃料ポンプ、23は燃料供給通路、30は吸気通路、31は吸気マニホルド、32は吸気管、33はスロットル弁、34はインタークーラ、35はエアフローメータ、36はエアクリーナ、37は過給圧センサ、40は排気通路、41は排気マニホルド、42は排気管、43は空燃比センサ、50は排気再循環装置以下この装置をEGR装置という、60は過給機、70はアクセルペダル、71はアクセルペダル踏込量センサ、72はクランクポジションセンサ、80は電子制御装置をそれぞれ示している。吸気通路30は、吸気マニホルド31と吸気管32とから構成されている。排気通路40は、排気マニホルド41と排気管42とから構成されている。電子制御装置80は、マイクロコンピュータからなる。また、電子制御装置80は、CPUマイクロプロセッサ81、ROMリードオンリメモリ82、RAMランダムアクセスメモリ83、バックアップRAM84、および、インターフェース85を有する。これらCPU81、ROM82、RAM83、バックアップRAM84、および、インターフェース85は、双方向バスによって互いに接続されている。燃料噴射弁21は、内燃機関の本体20に取り付けられている。燃料噴射弁21には、燃料供給通路23を介して燃料ポンプ22が接続されている。燃料ポンプ22は、燃料噴射弁21に燃料供給通路23を介して高圧の燃料を供給する。また、燃料噴射弁21は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、燃料噴射弁21に燃料を噴射させるための指令信号を燃料噴射弁21に供給する。また、燃料ポンプ22も、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、燃料ポンプ22から燃料噴射弁21に供給される燃料の圧力が予め定められた圧力に維持されるように燃料ポンプ22の作動を制御する制御信号を燃料ポンプ22に供給する。なお、燃料噴射弁21は、その燃料噴射孔が燃焼室内に露出するように内燃機関の本体20に取り付けられている。したがって、電子制御装置80から燃料噴射弁21に指令信号が供給されると、燃料噴射弁21は燃焼室内に燃料を直接噴射する。吸気マニホルド31は、その一端で複数の管に分岐しており、これら分岐した管は、それぞれ内燃機関の本体20の燃焼室にそれぞれ対応して形成されている吸気ポート図示せずに接続されている。また、吸気マニホルド31は、その他端で吸気管32の一端に接続されている。排気マニホルド41は、その一端で複数の管に分岐しており、これら分岐した管は、それぞれ内燃機関の本体20の燃焼室にそれぞれ対応して形成されている排気ポート図示せずに接続されている。また、排気マニホルド41は、その他端で排気管42の一端に接続されている。スロットル弁33は、吸気管32に配置されている。また、スロットル弁33の開度以下この開度をスロットル弁開度というが変更されると、スロットル弁33が配置された領域における吸気管32内の流路面積が変わる。これによってスロットル弁33を通過する空気の量が変わり、ひいては、燃焼室に吸入される空気の量が変わる。スロットル弁33には、その動作状態すなわち、スロットル弁開度を変更するためのアクチュエータ以下このアクチュエータをスロットル弁アクチュエータという33Aが接続されている。スロットル弁アクチュエータ33Aは、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、スロットル弁33を動作させるためにスロットル弁アクチュエータ33Aを駆動するための制御信号をスロットル弁アクチュエータ33Aに供給する。インタークーラ34は、スロットル弁33よりも上流において吸気管32に配置されている。インタークーラ34は、そこに流入する空気を冷却する。エアフローメータ35は、インタークーラ34よりも上流において吸気管32に配置されている。また、エアフローメータ35は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。エアフローメータ35は、そこを通過する空気の量に対応する出力値を出力する。この出力値は、電子制御装置80に入力される。電子制御装置80は、この出力値に基づいてエアフローメータ35を通過する空気の量、ひいては、燃焼室に吸入される空気の量を算出する。過給圧センサ37は、スロットル弁33よりも下流の吸気通路30より具体的には、吸気マニホルド31に配置されている。また、過給圧センサ37は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。過給圧センサ37は、その周辺のガスの圧力つまり、吸気マニホルド31内のガスの圧力であって、燃焼室に吸入されるガスの圧力に対応する出力値を出力する。電子制御装置80は、この出力値に基づいて過給圧センサ37周りのガスの圧力、すなわち、燃焼室に吸入されるガスの圧力以下このガスを過給圧というを算出する。アクセルペダル70には、アクセルペダル踏込量センサ71が接続されている。アクセルペダル踏込量センサ71は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。アクセルペダル踏込量センサ71は、アクセルペダル70の踏込量に対応する出力値を出力する。この出力値は、電子制御装置80に入力される。電子制御装置80は、この出力値に基づいてアクセルペダル70の踏込量、ひいては、内燃機関に要求されているトルクを算出する。クランクポジションセンサ72は、内燃機関のクランクシャフト図示せず近傍に配置されている。また、クランクポジションセンサ72は、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。クランクポジションセンサ72は、クランクシャフトの回転位相に対応する出力値を出力する。この出力値は、電子制御装置80に入力される。電子制御装置80はこの出力値に基づいて機関回転数を算出する。過給機60は、コンプレッサ60Cと排気タービン60Tとを有する。過給機60は、燃焼室に吸入されるガスを圧縮することによって同ガスの圧力を上昇させることができる。コンプレッサ60Cは、インタークーラ34よりも上流の吸気通路30より具体的には、吸気管32内に配置されている。排気タービン60Tは、排気通路40より具体的には、排気管42内に配置されている。図2に示されているように、排気タービン60Tは、排気タービン本体60Bと翼状の複数のベーン60Vとを有する。コンプレッサ60Cと排気タービン60Tより具体的には、排気タービン本体60Bとは、シャフト図示せずによって連結されており、排気タービンが排気ガスによって回転せしめられると、その排気タービンの回転がシャフトによってコンプレッサ60Cに伝達され、これによってコンプレッサ60Cが回転せしめられる。なお、コンプレッサ60Cの回転によってコンプレッサよりも下流の吸気通路30内のガスが圧縮せしめられ、その結果、同ガスの圧力が上昇せしめられる。一方、ベーン60Vは、排気タービン本体60Bを包囲するように該排気タービン本体の回転中心軸線R1を中心として放射状に等角度間隔で配置されている。また、各ベーン60Vは、図2に符号R2で示されているそれぞれ対応する軸線周りで回動可能に配置されている。そして、各ベーン60Vが延在している方向すなわち、図2に符号Eで示されている方向を延在方向と称し、排気タービン本体60Bの回転中心軸線R1とベーン60Vの回動軸線R2とを結ぶ線すなわち、図2に符号Aで示されている線を基準線と称したとき、各ベーン60Vは、その延在方向Eとそれに対応する基準線Aとがなす角度が全てのベーン60Vに関して等しくなるように回動せしめられる。そして、各ベーン60Vがその延在方向Eとそれに対応する基準線Aとがなす角度が小さくなるように、すなわち、隣り合うベーン60V間の流路面積が小さくなるように回動せしめられると、排気タービン本体60Bよりも上流の排気通路40内の圧力以下この圧力を排気圧というが高くなり、その結果、排気タービン本体60Bに供給される排気ガスの流速が速くなる。このため、排気タービン本体60Bの回転速度が速くなり、その結果、コンプレッサ60Cの回転速度も速くなり、したがって、吸気通路30内を流れるガスがコンプレッサ60Cによって大きく圧縮されることになる。このため、各ベーン60Vの延在方向Eとそれに対応する基準線とがなす角度以下この角度をベーン開度というが小さくなるほど、コンプレッサ60Cによって吸気通路30内を流れるガスが圧縮される程度が大きくなるすなわち、過給圧が高くなる。EGR装置50は、排気再循環通路以下この通路をEGR通路という51と、排気再循環制御弁以下この制御弁をEGR制御弁という52と、排気再循環クーラ以下このクーラをEGRクーラという53とを有する。EGR装置50は、燃焼室から排気通路40に排出された排気ガスをEGR通路51を介して吸気通路30に導入することができる。EGR通路51は、その一端で排気通路40より具体的には、排気マニホルド41に接続されているとともに、その他端で吸気通路30より具体的には、吸気マニホルド31に接続されている。すなわち、EGR通路51は、排気通路40を吸気通路30に連結している。EGR制御弁52は、EGR通路51に配置されている。EGR制御弁52の開度以下この開度をEGR制御弁開度というが変更されると、EGR制御弁52を通過する排気ガスの量が変わり、ひいては、吸気通路30に導入される排気ガスの量が変わる。EGR制御弁52は、その動作状態すなわち、EGR制御弁開度を変更するためのアクチュエータ以下このアクチュエータをEGR制御弁アクチュエータというを内蔵している。EGR制御弁アクチュエータは、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、EGR制御弁52を動作させるためにEGR制御弁アクチュエータを駆動するための制御信号をEGR制御弁アクチュエータに供給する。次に、第1実施形態の燃料噴射弁の制御について説明する。なお、以下の説明において燃料噴射量とは燃料噴射弁から噴射される燃料の量を意味する。第1実施形態では、アクセルペダル踏込量に応じて設定された燃料噴射量の目標値以下この目標値を目標燃料噴射量といい、その詳細は後述するに相当する量の燃料を燃料噴射弁から噴射させる指令信号が電子制御装置において算出され、この指令信号が電子制御装置から燃料噴射弁に供給され、これによって、燃料噴射弁が動作せしめられる。次に、第1実施形態の目標燃料噴射量について説明する。第1実施形態では、図1に示されている内燃機関において、アクセルペダルの踏込量に応じて最適な燃料噴射量が実験等によって予め求められる。そして、これら求められた燃料噴射量が図3Aに示されているようにアクセルペダルの踏込量Dacの関数のマップの形で基準燃料噴射量Qbとして電子制御装置に記憶されている。そして、機関運転中、その時々のアクセルペダルの踏込量Dacに対応する基準燃料噴射量Qbが図3Aのマップから取得され、この取得された基準燃料噴射量Qbが目標燃料噴射量に設定される。なお、図3Aに示されているように、基準燃料噴射量Qbはアクセルペダルの踏込量Dacが大きくなるほど多くなる。次に、第1実施形態のスロットル弁の制御について説明する。なお、以下の説明においてスロットル弁開度とはスロットル弁の開度を意味する。第1実施形態では、機関運転状態に応じて設定されたスロットル弁の開度の目標値以下この目標値を目標スロットル弁開度といい、その詳細は後述するに相当するスロットル弁開度が達成されるようにスロットル弁を駆動するようにスロットル弁アクチュエータを駆動させる制御信号が電子制御装置において算出され、この制御信号が電子制御装置からスロットル弁アクチュエータに供給され、これによって、スロットル弁が動作せしめられる。次に、第1実施形態の目標スロットル弁開度について説明する。第1実施形態では、目標スロットル弁開度の設定に用いられる機関運転状態として、燃料噴射量と機関回転数とが採用される。そして、図1に示されている内燃機関において、燃料噴射量と機関回転数とに応じた適切なスロットル弁開度が実験等によって予め求められる。そして、これら求められたスロットル弁開度が図3Bに示されているように燃料噴射量Qと機関回転数Nとの関数のマップの形で基準スロットル弁開度Dthbとして電子制御装置に記憶されている。そして、機関運転中、その時々の燃料噴射量Qと機関回転数Nとに対応する基準スロットル弁開度Dthbが図3Bのマップから取得され、この取得された基準スロットル弁開度Dthbが目標スロットル弁開度に設定される。なお、図3Bのマップでは、燃料噴射量Qが多いほど基準スロットル弁開度Dthbが大きく、機関回転数Nが大きいほど基準スロットル弁開度Dthbが大きい。また、第1実施形態では、図3Bのマップから基準スロットル弁開度を取得するために用いられる燃料噴射量として、目標燃料噴射量に相当する燃料噴射量が採用される。次に、第1実施形態のベーンの制御について説明する。第1実施形態では、過給機のコンプレッサによって吸気通路を流れるガスを圧縮することができる。ここで、コンプレッサによって圧縮されたときのガスの圧力以下この圧力を過給圧というは、排気タービンのベーンの回動位置すなわち、ベーン開度を制御することによって制御可能であり、ベーン開度以外の条件が同じであれば、ベーン開度が小さいほど過給圧が高くなり、逆に、ベーン開度が大きいほど過給圧が低くなる。そこで、第1実施形態では、機関運転状態に応じて設定された過給圧の目標値以下この目標値を目標過給圧といい、その詳細は後述するが達成されるようにベーンが制御される。詳細には、目標過給圧が設定されると、この設定された目標過給圧に対する実際の過給圧の偏差以下この偏差を過給圧偏差というが算出され、この過給圧偏差が予め定められた変換則別の言い方をすれば、予め定められた制御則に従って変換されて制御信号が生成される。ここで生成される制御信号は、ベーンアクチュエータにベーンを動作させるためにベーンに与えられる制御信号である。また、上記予め定められた変換則以下この変換則を過給圧偏差変換則というは、過給圧偏差が小さくなるようにベーンアクチュエータにベーンを動作させる制御信号に過給圧偏差を変換する変換則である。過給圧偏差変換則によって過給圧偏差が変換されて生成された制御信号以下この制御信号をベーン制御信号というがベーンアクチュエータに与えられると、ベーンアクチュエータは、ベーン制御信号に従ってベーンを動作させる。すなわち、ベーンアクチュエータは、ベーン制御信号に応じた操作量以下この操作量をベーン操作量というをベーンに入力する。ここで、過給圧偏差が正の値であるときすなわち、実際の過給圧が目標過給圧よりも低いときには、ベーンアクチュエータは、ベーン開度が小さくなるようにベーンを動作させる。これによって実際の過給圧が高くなって目標過給圧に近づくことになる。一方、過給圧偏差が負の値であるときすなわち、実際の過給圧が目標過給圧よりも高いときには、ベーンアクチュエータは、ベーン開度が大きくなるようにベーンを動作させる。これによって実際の過給圧が低くなって目標過給圧に近づくことになる。以上の説明から判るように、第1実施形態のベーンの制御は、過給圧偏差に基づくフィードバック制御であり、別の言い方をすれば、過給圧偏差に基づく閉ループ制御である。次に、第1実施形態のEGR制御弁の制御について説明する。第1実施形態では、EGR装置によって吸気通路より具体的には、吸気管内に排気ガスを導入することができる。ここで、EGRガスの量以下この量をEGRガス量というは、EGR制御弁開度すなわち、EGR制御弁の開度を制御することによって制御可能であり、EGR制御弁開度以外の条件が同じであれば、EGR制御弁開度が大きいほどEGRガス量が多くなり、逆に、EGR制御弁開度が小さいほどEGRガス量が少なくなる。そこで、第1実施形態では、EGRガス量を代表するパラメータとして、燃焼室に吸入されるトータルのガス量に対するEGRガス量の割合以下この割合をEGR率というが採用され、機関運転状態に応じて設定されたEGR率の目標値以下この目標値を目標EGR率といい、その詳細は後述するが達成されるようにEGR制御弁が制御される。詳細には、目標EGR率が設定されると、この設定された目標EGR率に対する実際のEGR率この実際のEGR率の詳細については後述するの偏差以下この偏差をEGR率偏差というが算出され、このEGR率偏差が予め定められた変換則別の言い方をすれば、予め定められた制御則に従って変換されて制御信号が生成される。ここで生成される制御信号は、EGR制御弁アクチュエータにEGR制御弁を動作させるためにEGR制御弁アクチュエータに与えられる制御信号である。また、上記予め定められた変換則以下この変換則をEGR率偏差変換則というは、EGR率偏差が小さくなるようにEGR制御弁アクチュエータにEGR制御弁を動作させる制御信号にEGR率偏差を変換する変換則である。EGR率偏差変換則によってEGR率偏差が変換されて生成された制御信号以下この制御信号をEGR制御弁制御信号というがEGR制御弁アクチュエータに与えられると、EGR制御弁アクチュエータは、EGR制御弁制御信号に従ってEGR制御弁を動作させる。すなわち、EGR制御弁アクチュエータは、EGR制御弁制御信号に応じた操作量以下この操作量をEGR制御弁操作量というをEGR制御弁に入力する。ここで、EGR率偏差が正の値であるときすなわち、実際のEGR率が目標EGR率よりも小さいときには、EGR制御弁アクチュエータは、EGR制御弁開度が大きくなるようにEGR制御弁を動作させる。これによって実際のEGR率が大きくなって目標EGR率に近づくことになる。一方、EGR率偏差が負の値であるときすなわち、実際のEGR率が目標EGR率よりも大きいときには、EGR制御弁アクチュエータは、EGR制御弁開度が小さくなるようにEGR制御弁を動作させる、これによって実際のEGR率が小さくなって目標EGR率に近づくことになる。以上の説明から判るように、第1実施形態のEGR制御弁の制御は、EGR率偏差に基づくフィードバック制御であり、別の言い方をすれば、EGR率偏差に基づく閉ループ制御である。次に、第1実施形態の目標過給圧について説明する。第1実施形態では、目標過給圧の設定に用いられる機関運転状態として機関回転数と燃料噴射量とが採用される。そして、図1に示されている内燃機関において、機関回転数と燃料噴射量とに応じて最適な過給圧が実験等によって予め求められ、これら求められた過給圧が図3Cに示されているように機関回転数NEと燃料噴射量Qとの関数のマップの形で基準過給圧Pimbとして電子制御装置に記憶されている。そして、機関運転中、そのときの機関回転数NEと燃料噴射量Qとに対応する基準過給圧Pimbが図3Cのマップから取得される。そして、斯くして取得された基準過給圧Pimbが所定の処理この処理の詳細は後述するによって修正され、この修正された基準過給圧が目標過給圧に設定される。なお、第1実施形態では、図3Cのマップから基準過給圧を取得するために用いられる燃料噴射量として、目標燃料噴射量に相当する燃料噴射量が採用される。次に、第1実施形態の目標EGR率について説明する。第1実施形態では、目標EGR率の設定に用いられる機関運転状態として機関回転数と燃料噴射量とが採用される。そして、図1に示されている内燃機関において、機関回転数と燃料噴射量とに応じて最適なEGR率が実験等によって予め求められ、これら求められたEGR率が図3Dに示されているように機関回転数NEと燃料噴射量Qとの関数のマップの形で基準EGR率Regrbとして電子制御装置に記憶されている。そして、機関運転中、そのときの機関回転数NEと燃料噴射量Qとに対応する基準EGR率Regrbが図3Dのマップから取得される。そして、斯くして取得された基準EGR率Regrbが所定の処理この処理の詳細は後述するによって修正され、この修正された基準EGR率が目標EGR率に設定される。なお、第1実施形態では、図3Dのマップから基準EGR率を取得するために用いられる燃料噴射量として、目標燃料噴射量に相当する燃料噴射量が採用される。次に、第1実施形態のEGR率の算出について説明する。第1実施形態では、次式1に従って実際のEGR率Regrが算出される。式1においてGcは1つの吸気行程において燃焼室に吸入された気体の総量つまり、空気とEGRガスとの混合気であり、Gaは1つの吸気行程において燃焼室に供給された空気の量である。なお、1つの吸気行程において燃焼室に吸入される気体の総量は、たとえば、機関回転数、吸気圧などのパラメータから算出可能であり、1つの吸気行程において燃焼室に吸入される空気の量は、たとえば、エアフローメータによって検出される空気の量から算出可能である。Regr=Gc-Ga/Gc...1次に、第1実施形態の基準過給圧に対する上記所定の処理および基準EGR率に対する上記所定の処理について説明する。目標過給圧の設定に関し、図3Cのマップから取得された基準過給圧をそのまま目標過給圧に設定し、斯くして設定された目標過給圧に従ってベーンを制御するという考え方もある。ところが、図3Cのマップから取得された基準過給圧がそのまま目標過給圧としてベーンの制御に用いられると、幾つかの不都合が生じる。たとえば、実際の過給圧が目標過給圧よりも低い場合、過給圧偏差すなわち、目標過給圧に対する実際の過給圧の偏差に応じてベーン開度を小さくするためのベーン制御信号が生成される。そして、この生成されたベーン制御信号がベーンアクチュエータに与えられ、この与えられたベーン制御信号に従ってベーンアクチュエータがベーンを動作させる。ところが、このとき、EGR率等を含む機関運転状態によっては、過給圧が目標過給圧に制御される過程において、過給圧が目標過給圧を大幅に上回ってしまうことがある。特に、実際の過給圧が目標過給圧よりも大幅に低いときには、ベーンアクチュエータがベーンを大きく動作させることから、過給圧が目標過給圧を大幅に上回ってしまう可能性が高くなる。しかしながら、このように過給圧が目標過給圧を大幅に上回ってしまうことは避けられるべきである。要するに、過給圧を目標過給圧に制御する場合に過給圧が目標過給圧を上回ってしまうとしても、過給圧は、それが目標過給圧を上回る程度が許容可能な範囲内の程度に抑制される範囲の値に制限されるべきである。また、燃焼室において失火が生じることを避けるためには、たとえば、燃焼室に吸入されるガス中の酸素濃度が或る一定濃度以上に保たれるべきである。そして、燃焼室に吸入されるガス中の酸素濃度は、EGR率に応じて変化し、このEGR率は、過給圧に応じて変化する。したがって、過給圧を目標過給圧に制御する場合において、過給圧は、燃焼室に吸入されるガス中の濃度が一定濃度以上に保たれる範囲の値に制限されるべきである。このように、過給圧の制御には、過給圧に関する制約がある。また、ベーンの動作可能な範囲すなわち、ベーンの回動可能な範囲には、その構造上限界がある。このため、ベーン開度を小さくするためにベーンアクチュエータがベーンを動作させようとしても、ベーンの動作状態がその動作可能な範囲の限界に達してしまえば、ベーンアクチュエータは、それ以上、ベーンを動作させることができない。それでもなお、ベーンアクチュエータがベーンを動作させようとすれば、ベーンの劣化を招きかねない。また、より確実にベーンの劣化を避けようとするならば、ベーンの動作がその動作可能な範囲よりも狭い範囲内に制限されるべきである。要するに、過給圧を目標過給圧に制御する場合、ベーンの動作は、様々な観点から定まる許容可能な範囲内に制限されるべきある。このように、過給圧の制御には、ベーンの動作状態に関する制約もある。さらに、ベーンアクチュエータの動作可能な範囲にも、その構造上限界がある。このため、ベーン開度を小さくするためにベーンアクチュエータがベーンを動作させようとしても、ベーンアクチュエータがその動作可能な範囲の限界に達してしまえば、ベーンアクチュエータは、それ以上、ベーンを動作させることができない。それでもなお、ベーンアクチュエータがベーンを動作させようとすれば、ベーンアクチュエータの劣化を招きかねない。また、より確実にベーンアクチュエータの故障を避けようとするならば、ベーンアクチュエータの動作可能な範囲よりも狭い範囲内にベーンアクチュエータの動作が制限されるべきである。要するに、過給圧を目標過給圧に制御する場合、ベーンアクチュエータの動作も、様々な観点から定まる許容可能な範囲内に制限されるべきである。このように、過給圧の制御には、ベーンアクチュエータの動作状態に関する制約もある。さらに、ベーン操作量すなわち、ベーンアクチュエータからベーンに入力される操作量には、ベーンアクチュエータの性能およびベーンの性能を考慮したとき、適切な操作量がある。要するに、過給圧を目標過給圧に制御する場合、ベーン操作量も、様々な観点から定まる許容可能な範囲内に制限されるべきである。このように、過給圧の制御には、ベーン操作量に関する制約もある。もちろん、以上のことは、実際の過給圧が目標過給圧よりも高いときに過給圧を目標過給圧に制御しようとして、ベーンアクチュエータがベーンを動作させる場合にも等しく当てはまる。このように、過給圧の制御には、過給圧を許容可能な範囲内に制限するという過給圧に関する制約と、ベーンの動作を許容可能な範囲内に制限するというベーンの動作状態に関する制約と、ベーンアクチュエータの動作を許容可能な範囲内に制限するというベーンアクチュエータの動作状態に関する制約と、ベーン操作量を許容可能な範囲内に制限するというベーン操作量に関する制約とがある。したがって、図3Cのマップから取得された基準過給圧をそのまま目標過給圧として過給圧の制御に利用されたとした場合に、これら制約が満たされないことが予想されるときには、これら制約が満たされるように、基準過給圧が修正され、この修正された基準過給圧が目標過給圧に設定され、斯くして設定された目標過給圧が過給圧の制御に利用されるべきである。また、このことは、EGR率の制御にも等しく当てはまる。すなわち、目標EGR率の設定に関し、図3Dのマップから取得された基準EGR率をそのまま目標EGR率に設定し、斯くして設定された目標EGR率に従ってEGR制御弁を制御するという考え方もある。ところが、図3Dのマップから取得された基準EGR率がそのまま目標EGR率としてEGR制御弁の制御に用いられると、幾つかの不都合が生じる。たとえば、実際のEGR率が目標EGR率よりも小さい場合、EGR率偏差すなわち、目標EGR率に対する実際のEGR率の偏差に応じてEGR制御弁開度を大きくするためのEGR制御弁制御信号が生成される。そして、この生成されたEGR制御弁制御信号がEGR制御弁アクチュエータに与えられ、この与えられたEGR制御弁制御信号に従ってEGR制御弁アクチュエータがEGR制御弁を動作させる。ところが、このとき、過給圧等を含む機関運転状態によっては、EGR率が目標EGR率に制御される過程において、EGR率が目標EGR率を大幅に上回ってしまうことがある。特に、実際のEGR率が目標EGR率よりも大幅に小さいときには、EGR制御弁アクチュエータがEGR制御弁を大きく動作させることから、EGR率が目標EGR率を大幅に上回ってしまう可能性が高くなる。しかしながら、このようにEGR率が目標EGR率を大幅に上回ってしまうことは避けられるべきである。要するに、EGR率を目標過給圧に制御する場合にEGR率が目標EGR率を上回ってしまうとしても、EGR率は、それが目標EGR率を上回る程度が許容可能な範囲内の程度に抑制される範囲の値に制限されるべきである。また、燃焼室において失火が生じることを避けるためには、たとえば、燃焼室に吸入されるガス中の酸素濃度が或る一定濃度以上に保たれるべきである。そして、燃焼室に吸入されるガス中の酸素濃度は、EGR率に応じて変化する。したがって、EGR率を目標EGR率に制御する場合において、EGR率は、燃焼室に吸入されるガス中の濃度が一定濃度以上に保たれる範囲の値に制限されるべきである。このようにEGR率の制御には、EGR率に関する制約がある。また、EGR制御弁の動作可能な範囲には、その構造上限界がある。このため、EGR制御弁開度を大きくするためにEGR制御弁アクチュエータがEGR制御弁を動作させようとしても、EGR制御弁の動作状態がその動作可能な範囲の限界に達してしまえば、EGR制御弁アクチュエータは、それ以上、EGR制御弁を動作させることができない。それでもなお、EGR制御弁アクチュエータがEGR制御弁を動作させようとすれば、EGR制御弁の劣化を招きかねない。また、より確実にEGR制御弁の劣化を避けようとするならば、EGR制御弁の動作がその動作可能な範囲よりも狭い範囲内に制限されるべきである。要するに、EGR率を目標EGR率に制御する場合、EGR制御弁の動作は、様々な観点から定まる許容可能な範囲内に制限されるべきである。このように、EGR率の制御には、EGR制御弁の動作状態に関する制約もある。さらに、EGR制御弁アクチュエータの動作可能な範囲にも、その構造上限界がある。このため、EGR制御弁開度を大きくするためにEGR制御弁アクチュエータがEGR制御弁を動作させようとしても、EGR制御弁アクチュエータがその動作可能な範囲の限界に達してしまえば、EGR制御弁アクチュエータは、それ以上、EGR制御弁を動作させることができない。それでもなお、EGR制御弁アクチュエータがEGR制御弁を動作させようとすれば、EGR制御弁アクチュエータの劣化を招きかねない。また、より確実にEGR制御弁アクチュエータの故障を避けようとするならば、EGR制御弁アクチュエータの動作可能な範囲よりも狭い範囲内にEGR制御弁アクチュエータの動作が制限されるべきである。要するに、EGR率を目標EGR率に制御する場合、EGR制御弁アクチュエータの動作も、様々な観点から定まる許容可能な範囲内に制限されるべきである。このように、EGR率の制御には、EGR制御弁アクチュエータの動作状態に関する制約もある。さらに、EGR制御弁操作量すなわち、EGR制御弁アクチュエータからEGR制御弁に入力される操作量には、EGR制御弁アクチュエータの性能およびEGR制御弁の性能を考慮したとき、適切な操作量がある。要するに、EGR率を目標EGR率に制御する場合、EGR制御弁操作量も、様々な観点から定まる許容可能な範囲内に制限されるべきである。このように、EGR率の制御には、EGR制御弁操作量に関する制約もある。もちろん、以上のことは、実際のEGR率が目標EGR率よりも大きいときにEGR率を目標EGR率に制御しようとして、EGR制御弁アクチュエータがEGR制御弁を動作させる場合にも等しく当てはまる。このように、EGR率の制御には、EGR率を許容可能な範囲内に制限するというEGR率自体に関する制約と、EGR制御弁の動作を許容可能な範囲内に制限するというEGR制御弁の動作状態に関する制約と、EGR制御弁アクチュエータの動作を許容可能な範囲内に制限するというEGR制御弁アクチュエータの動作状態に関する制約と、EGR制御弁操作量を許容可能な範囲内に制限するというEGR制御弁操作量に関する制約とがある。したがって、図3Dのマップから取得された基準EGR率をそのまま目標EGR率としてEGR率の制御に利用されたとした場合に、これら制約が満たされないことが予想されるときには、これら制約が満たされるように、基準EGR率が修正され、この修正された基準EGR率が目標EGR率に設定され、斯くして設定された目標EGR率がEGR率の制御に利用されるべきである。さらに、EGR制御弁開度が一定であったとしても、ベーン開度が変われば、過給圧が変わる。したがって、この場合、少なからず、EGRガス量が変わり、EGR率が変わることになる。すなわち、過給圧の制御は、EGR率に影響する。一方、ベーン開度が一定であったとしても、EGR制御弁開度が変われば、EGRガス量も変わる。したがって、この場合、吸気枝管内の圧力が変わり、過給圧が変わることになる。すなわち、EGR率の制御は、過給圧に影響する。このように、過給圧の制御とEGR率の制御とは互いに干渉する。したがって、過給圧を目標過給圧に制御する場合、上述したEGR率に関する制約、EGR制御弁の動作状態に関する制約、EGR制御弁アクチュエータの動作状態に関する制約、および、EGR制御弁操作量に関する制約条件が満たされる状態で、過給圧が制御されるべきである。一方、EGR率を目標EGR率に制御する場合、上述した過給圧に関する制約、ベーンの動作状態に関する制約、ベーンアクチュエータの動作状態に関する制約、および、ベーン操作量に関する制約が満たされる状態で、EGR率が制御されるべきである。すなわち、過給圧の制御とEGR率の制御とが行われる場合、上述した全ての制約が同時に満たされる状態で、過給圧およびEGR率が制御されるべきである。そこで、第1実施形態では、過給圧に関する制約、ベーンの動作状態に関する制約、ベーンアクチュエータの動作状態に関する制約、ベーン操作量に関する制約、EGR率に関する制約、EGR制御弁の動作状態に関する制約、EGR制御弁アクチュエータの動作状態に関する制約、および、EGR制御弁操作量に関する制約が全て満たされるように、図3Cのマップから取得される基準過給圧が修正されるとともに、図3Dのマップから取得される基準EGR率とが修正され、修正された基準過給圧が目標過給圧に設定されるとともに、修正された基準EGR率が目標EGR率に設定され、斯くして設定された目標過給圧が過給圧の制御に利用されるとともに、斯くして設定された目標EGR率がEGR率の制御に利用される。次に、第1実施形態のこうした目標過給圧および目標EGR率の設定について、より具体的に説明する。なお、ベーン制御信号は、ベーンアクチュエータに入力される制御信号であるから、以下の説明では、これをベーン制御入力と適宜称することとする。また、ベーンアクチュエータの動作状態は、ベーンアクチュエータがベーン制御信号に応じた結果としての状態であることから、ベーン制御信号は、これを代表するものであると言える。そこで、以下の説明において、ベーン制御入力は、ベーンアクチュエータの動作状態をも表すものとする。また、ベーン操作量は、ベーン制御信号に応じて導き出される操作量であることから、ベーン制御信号は、これを代表するものであると言える。そこで、以下の説明において、ベーン制御入力は、ベーン操作量をも表すものとする。また、ベーンの動作状態は、ベーンがベーン操作量に応じた結果としての状態であることから、ベーン制御信号は、これを代表するものであると言える。そこで、以下の説明において、ベーン制御入力は、ベーンの動作状態をも表すものとする。EGR制御弁制御信号は、EGR制御弁アクチュエータに入力される制御信号であるから、以下の説明では、これをEGR制御弁制御入力と適宜称することとする。また、EGR制御弁アクチュエータの動作状態は、EGR制御弁アクチュエータがEGR制御弁制御信号に応じた結果としての状態であることから、EGR制御弁制御信号は、これを代表するものであると言える。そこで、以下の説明において、EGR制御弁制御入力は、EGR制御弁アクチュエータの動作状態をも表すものとする。また、EGR制御弁操作量は、EGR制御弁制御信号に応じて導き出される操作量であることから、EGR制御弁制御信号は、これを代表するものであると言える。そこで、以下の説明において、EGR制御弁制御入力は、EGR制御弁操作量をも表すものとする。また、EGR制御弁の動作状態は、EGR制御弁がEGR制御弁操作量に応じた結果としての状態であることから、EGR制御弁制御信号は、これを代表するものであると言える。そこで、以下の説明において、EGR制御弁制御入力は、EGR制御弁の動作状態をも表すものとする。なお、過給圧は、過給機によるガスの圧縮の結果として生じるものであるから、ベーン制御信号をベーン制御入力と称したとき、過給圧を過給機の制御出力と称することもできる。また、EGR率は、EGR装置による吸気通路への排気ガスの導入の結果として生じるものであるから、EGR制御弁制御信号をEGR制御弁制御入力と称したとき、EGR率をEGR装置の制御出力と称することもできる。第1実施形態では、図3Cのマップから機関回転数NEと燃焼室Qとに応じた基準過給圧Pimbが取得されるとともに、図3Dのマップから機関回転数NEと燃料噴射量Qとに応じた基準EGR率Regrbが取得される。そして、これら基準過給圧および基準EGR率をそれぞれ目標過給圧および目標EGR率に設定し、これら目標過給圧および目標EGR率に従ってベーンおよびEGR制御弁が制御されたとした場合の過給圧、ベーン制御入力、EGR率、および、EGR制御弁制御入力が予測される。つまり、基準過給圧および基準EGR率がそれぞれ目標過給圧および目標EGR率に設定されたとした場合に所定時間だけ将来の過給圧の予測値、ベーン制御入力の予測値、EGR率の予測値、および、EGR制御弁制御入力の予測値が算出される。なお、上記所定時間は、予め定められた一定の時間であってもよいし、機関運転状態に応じて適宜設定される時間であってもよい。そして、これら算出された過給圧の予測値以下この予測値を一次予測過給圧という、ベーン制御入力の予測値以下この予測値を一次予測ベーン制御入力という、EGR率の予測値以下この予測値を一次予測EGR率という、および、EGR制御弁制御入力の予測値以下この予測値を一次予測EGR制御弁制御入力というがそれぞれ過給圧に関する制約、ベーン制御入力に関する制約、EGR率に関する制約、および、EGR制御弁制御入力に関する制約を満たすか否かが判断される。すなわち、一次予測過給圧が許容可能な範囲内にあるという制約条件以下この制約条件を過給圧制約条件というが満たされ、且つ、一次予測ベーン制御入力が許容可能な範囲内にあるという制約条件以下この制約条件をベーン制御入力制約条件というが満たされ、且つ、一次予測EGR率が許容可能な範囲内にあるという制約条件以下この制約条件をEGR率制約条件というが満たされ、且つ、一次予測EGR制御弁制御入力が許容可能な範囲内にあるという制約条件以下この制約条件をEGR制御弁制御入力制約条件というが満たされるか否かが判断される。ここで、これら制約条件が満たされる場合には、図3Cのマップから取得された基準過給圧がそのまま過給圧の制御用の目標過給圧に設定されるとともに、図3Dのマップから取得された基準EGR率がそのままEGR率の制御用の目標EGR率に設定される。一方、上記制約条件が満たされない場合には、図3Cのマップから取得された基準過給圧および図3Dのマップから取得された基準EGR率が所定の規則に従って修正される。そして、これら修正された基準過給圧以下この基準過給圧を一次修正基準過給圧というおよび基準EGR率以下この基準EGR率を一次修正基準EGR率というをそれぞれ目標過給圧および目標EGR率に設定し、これら目標過給圧および目標EGR率に従ってベーンおよびEGR制御弁が制御されたとした場合の過給圧、ベーン制御入力、EGR率、および、EGR制御弁制御入力が予測される。つまり、一次修正基準過給圧および一次修正基準EGR率がそれぞれ目標過給圧および目標EGR率に設定されたとした場合に所定時間だけ将来の過給圧の予測値、ベーン制御入力の予測値、EGR率の予測値、および、EGR制御弁制御入力の予測値が算出される。そして、これら算出された過給圧の予測値以下この予測値を二次予測過給圧という、ベーン制御入力の予測値以下この予測値を二次予測ベーン制御入力という、EGR率の予測値以下この予測値を二次予測EGR率という、および、EGR制御弁制御入力の予測値以下この予測値を二次予測EGR制御弁制御入力というがそれぞれ過給圧制約条件、ベーン制御入力制約条件、EGR率制約条件、および、EGR制御弁制御入力制約条件を満たすか否かが判断される。ここで、これら制約条件が満たされる場合には、一次修正基準過給圧が過給圧の制御用の目標過給圧に設定されるとともに、一次修正基準EGR率がEGR率の制御用の目標EGR率に設定される。一方、ここでも、これら制約条件が満たされない場合には、一次修正基準過給圧および一次修正基準EGR率が所定の規則に従って再び修正される。そして、これら修正された一次修正基準過給圧および一次修正基準EGR率をそれぞれ新たな一次修正基準過給圧および一次修正基準EGR率として用いて、これら新たな一次修正基準過給圧および新たな一次修正基準EGR率をそれぞれ目標過給圧および目標EGR率に設定し、これら目標過給圧および目標EGR率に従ってベーンおよびEGR制御弁が制御されたとした場合の過給圧、ベーン制御入力、EGR率、および、EGR制御弁制御入力が予測される。つまり、新たな一次修正基準過給圧および新たな一次修正基準EGR率がそれぞれ目標過給圧および目標EGR率に設定されたとした場合に所定時間だけ将来の過給圧の予測値、ベーン制御入力の予測値、EGR率の予測値、および、EGR制御弁制御入力の予測値が新たな二次予測過給圧、新たな二次予測ベーン制御入力、新たな二次予測EGR率、および、新たな二次予測EGR制御弁制御入力として算出される。そして、斯くして算出される新たな二次予測過給圧、新たな二次予測ベーン制御入力、新たな二次予測EGR率、および、新たな二次予測EGR制御弁制御入力がそれぞれ過給圧制約条件、ベーン制御入力制約条件、EGR率制約条件、および、EGR制御弁制御入力制約条件を満たすと判断されるまで、上述した新たな一次修正基準過給圧および新たな一次修正基準EGR率の算出と、上述した新たな二次予測過給圧、新たな二次予測ベーン制御入力、新たな二次予測EGR率、および、新たな二次予測EGR制御弁制御入力の算出とが繰り返し行われる。第1実施形態によれば、過給圧制約条件、ベーン制御入力制約条件、EGR率制約条件、および、EGR制御弁制御入力制約条件が満たされた状態で、過給圧およびEGR率が制御される。このため、過給圧の制御、EGR率の制御、ベーン制御信号の決定、EGR制御弁制御信号の決定、ベーンアクチュエータの動作の制御、EGR制御弁アクチュエータの動作の制御、ベーン操作量の決定、EGR制御弁操作量の決定、ベーンの動作の制御、および、EGR制御弁の動作の制御にとって好適な目標過給圧および目標EGR率が設定される。また、第1実施形態によれば、ベーン操作量およびEGR制御弁操作量に関する制約条件が満たされるように過給圧およびEGR率が制御されることから、アンチワインドアップ効果が得られる。このため、過給圧およびEGR率をそれぞれ目標過給圧および目標EGR率に制御する過程すなわち、過渡状態において過給圧およびEGR率の制御応答性がより良好であると言える。また、第1実施形態によれば、ベーンおよびEGR制御弁に関する制約条件、ならびに、ベーンアクチュエータおよびEGR制御弁アクチュエータに関する制約条件が満たされた状態で、過給圧およびEGR率が制御される。このため、過給圧およびEGR率の制御の安定性およびロバスト性が高いと言える。また、第1実施形態によれば、上述した全ての制約条件が満たされた状態で過給圧およびEGR率が制御されることになる。したがって、過給圧およびEGR率をそれぞれ目標過給圧および目標EGR率に制御する過程において、過給圧が目標過給圧を許容できないほど上回ったり下回ったりすることが抑制されるとともに、EGR率が目標EGR率を許容できないほど上回ったり下回ったりすることが抑制され、ベーンの劣化、ベーンアクチュエータの劣化、EGR制御弁の劣化、および、EGR制御弁アクチュエータの劣化が抑制される。なお、第1実施形態において、過給圧制約条件は、過給圧が許容範囲内にあることであり、ベーン制御入力制約条件は、ベーン制御入力が許容範囲内にあることである。しかしながら、過給圧の制御、EGR率の制御、ベーンの動作の制御、EGR制御弁の動作の制御、ベーン制御信号の決定、EGR制御弁制御信号の決定、ベーン操作量の決定、EGR制御弁操作量の決定、ベーンアクチュエータの動作の制御、および、EGR制御弁アクチュエータの動作の制御以下これら制御および決定を各種制御および決定というを考慮したときに、上記過給圧制約条件以外に過給圧に課すべき制約条件がある場合には、その制約条件を上記過給圧制約条件に加えて或いはこれに代えて採用してもよいし、上記ベーン制御入力制約条件以外にベーン制御入力に課すべき制約条件がある場合には、その制約条件を上記ベーン制御入力制約条件に加えて或いはこれに代えて採用してもよい。同様に、第1実施形態において、EGR率制約条件は、EGR率が許容範囲内にあることであり、EGR制御弁制御入力制約条件は、EGR制御弁制御入力が許容範囲内にあることである。しかしながら、各種制御および決定を考慮したときに、上記EGR率制約条件以外にEGR率に課すべき制約条件がある場合には、その制約条件を上記EGR率制約条件に加えて或いはこれに代えて採用してもよいし、上記EGR制御弁制御入力制約条件以外にEGR制御弁制御入力に課すべき制約条件がある場合には、その制約条件を上記EGR制御弁制御入力制約条件に加えて或いはこれに代えて採用してもよい。また、第1実施形態において、制約条件は、過給圧に関する制約条件、ベーン制御入力に関する制約条件、EGR率に関する制約条件、および、EGR制御弁制御入力に関する制約条件である。しかしながら、これら制約条件以外に課すべき制約条件がある場合には、その制約条件を上記制約条件に加えて或いは代えて採用してもよい。もちろん、上記制約条件のなかに目標過給圧および目標EGR率の設定に考慮される必要がないものと判断される制約条件があるのであれば、その制約条件を目標過給圧および目標EGR率の設定に考慮しないようにしてもよい。また、上述した実施形態の制御装置において、過給圧およびEGR率の制御に用いられる目標過給圧および目標EGR率は、少なくとも、それら目標過給圧および目標EGR率に基づいて実際に過給圧およびEGR率が制御されたときに上記制約条件全てが満たされるものであればよい。しかしながら、図3Cおよび図3Dのマップから取得される基準過給圧および基準EGR率は機関運転状態にとって最適な値として求められたものであるので、過給圧およびEGR率の制御に用いられる目標過給圧および目標EGR率が基準過給圧および基準EGR率から大きく異なっている状態は、出力トルクの大幅な変動すなわち、トルクショックやドライバビリティの低下を招く可能性があり、機関運転状態にとって好ましくない。したがって、この観点では、第1実施形態において、上記制約条件全てが満たされる複数の目標過給圧および目標EGR率がある場合には、これら目標過給圧および目標EGR率のうち、基準過給圧および基準EGR率に最も近い目標過給圧および目標EGR率が採用されることが好ましい。ところで、第1実施形態では、目標過給圧および目標EGR率の設定のための上述した基準過給圧および基準EGR率の修正や、予測過給圧、予測ベーン制御入力、予測EGR率、および、予測EGR制御弁制御入力の算出などには、過給機およびEGR装置を含む内燃機関に関するモデルに基づくロジック以下このロジックを目標値設定ロジックというが用いられる。そして、この目標値設定ロジックには、意図した目標過給圧および目標EGR率が設定されるように同定された複数の係数以下これら係数をロジック係数というが含まれている。ここで、第1実施形態では、機関運転中に、これらロジック係数が以下のように修正される。すなわち、ロジック係数を修正する必要があるときには、燃料噴射量ディレー制御が実行される。この燃料噴射量ディレー制御とは、当該燃料噴射量ディレー制御が開始された時点以下この時点をディレー制御開始時点というで設定された目標燃料噴射量をその時点で燃料噴射弁の制御に用いるのではなく、燃料噴射量ディレー制御が終了した時点以下この時点をディレー制御終了時点というで燃料噴射弁の制御に用いる制御である。したがって、この燃料噴射量ディレー制御が実行されると、当該制御の開始時点すなわち、ディレー制御開始時点のアクセルペダル踏込量に基づいて図3Aのマップから基準燃料噴射量が取得され、この取得された基準燃料噴射量が目標燃料噴射量に設定されるが、この設定された目標燃料噴射量は、即座には燃料噴射弁の制御には用いられず、燃料噴射量ディレー制御が終了するまでの期間以下この期間をディレー制御期間というは、ディレー制御開始時点で燃料噴射弁の制御に用いられている目標燃料噴射量が継続して燃料噴射弁の制御に用いられる。そして、ディレー制御開始時点で設定された目標燃料噴射量は、ディレー制御終了時点で燃料噴射弁の制御に用いられる。一方、第1実施形態では、燃料噴射量ディレー制御が開始されたときに、ディレー制御期間は燃料噴射量にも機関回転数にも変化がないことを前提として目標値設定ロジックによってディレー制御終了時点の目標過給圧および目標EGR率が設定されたとした場合の同ディレー制御終了時点の過給圧の予測値、EGR率の予測値、ベーン制御入力の予測値、および、EGR制御弁制御入力の予測値を算出するロジック以下このロジックを先読みロジックというが用意されている。そして、上述したように、目標値設定ロジックのロジック係数を修正する必要があり、燃料噴射量ディレー制御が開始されると、先読みロジックによってディレー制御終了時点の過給圧の予測値以下この予測値を先読み予測過給圧という、ディレー制御終了時点のEGR率の予測値以下この予測値を先読み予測EGR率という、ディレー制御終了時点のベーン制御入力の予測値以下この予測値を先読み予測ベーン制御入力という、および、ディレー制御終了時点のEGR制御弁制御入力の予測値以下この予測値を先読み予測EGR制御弁制御入力というが算出される。そして、ディレー制御終了時点において、ディレー制御開始時点で設定された目標燃料噴射量を用いた燃料噴射弁の制御が行われ、この燃料噴射弁の制御の結果として得られる燃料噴射量および機関回転数に基づいて目標値設定ロジックによって設定された目標過給圧および目標EGR率に従ってベーンおよびEGR制御弁が制御される。そして、このときの実際の過給圧、EGR率、ベーン制御入力、および、EGR制御弁制御入力が取得される。そして、これら取得された実際の過給圧以下この過給圧を実過給圧という、実際のEGR率以下このEGR率を実EGR率という、実際のベーン制御入力以下この制御入力を実ベーン制御入力という、および、実際のEGR制御弁制御入力以下この制御入力を実EGR制御弁制御入力というがそれぞれ上記先読み予測過給圧、先読み予測EGR率、先読み予測ベーン制御入力、および、先読み予測EGR制御弁制御入力と比較される。ここで、実過給圧と先読み予測過給圧との間に偏差があり、あるいは、実EGR率と先読み予測EGR率との間に偏差があり、あるいは、実ベーン制御入力と先読み予測ベーン制御入力との間に偏差があり、あるいは、実EGR制御弁制御入力と先読み予測EGR制御弁制御入力との間に偏差があるときには、これら偏差が小さくなるように目標値設定ロジックのロジック係数が修正される。これには、目標値設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。すなわち、先読みロジックが先読み予測過給圧、先読み予測EGR率、先読み予測ベーン制御入力、および、先読み予測EGR制御弁制御入力以下これらをまとめて先読み値ともいうを算出する場合、先読みロジックは、少なくとも機関回転数を用いてこれら先読み値を算出することになる。このとき、一定期間の間に機関回転数が変化する可能性がある場合、先読みロジックは、一定期間の間に機関回転数に変化があることを前提に先読み値を算出しなければならない。この場合に先読み値の算出に要する演算負荷は、一定期間の間に機関回転数が変化しないことを前提に先読み値を演算する場合の同演算負荷よりも大きい。しかしながら、第1実施形態では、目標値設定ロジックのロジック係数を修正する必要があるとき、ひいては、目標値設定ロジックを修正する必要があるときには、燃料噴射量ディレー制御が行われる。そして、ディレー制御期間、つまり、一定期間の間は、目標燃料噴射量がディレー制御開始時点の目標燃料噴射量に維持されるのであるから、機関回転数が変化しないはずである。したがって、先読みロジックは、一定期間の間、機関回転数に変化がないもちろん、燃料噴射量にも変化がないことを前提にして先読み値を算出すればよいことになる。つまり、先読みロジックは、ディレー制御開始時点の機関回転数のデータを確定的なデータとして扱って先読み値を算出することができる。したがって、先読みロジックは、先読み値を小さい演算負荷で算出することができる。そして、斯くして算出される先読み値を用いて目標値設定ロジックのロジック係数が修正されるのであるから、結果的に、目標値設定ロジックのロジック係数、ひいては、目標値設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるのである。なお、第1実施形態では、実過給圧と先読み予測過給圧との間に偏差があり、あるいは、実EGR率と先読み予測EGR率との間に偏差があり、あるいは、実ベーン制御入力と先読み予測ベーン制御入力との間に偏差があり、あるいは、実EGR制御弁制御入力と先読み予測EGR制御弁制御入力との間に偏差があるときに、目標値設定ロジックのロジック係数が修正される。しかしながら、実過給圧と先読み予測過給圧との間の偏差の絶対値が許容可能な値よりも大きく、あるいは、実EGR率と先読み予測EGR率との間の偏差の絶対値が許容可能な値よりも大きく、あるいは、実ベーン制御入力と先読み予測ベーン制御入力との間の偏差の絶対値が許容可能な値よりも大きく、あるいは、実EGR制御弁と先読み予測EGR制御弁制御入力との間の偏差の絶対値が許容可能な値よりも大きいときに、目標値設定ロジックのロジック係数を修正するようにしてもよい。また、第1実施形態は、目標値設定ロジックのロジック係数を修正するために実過給圧と先読み予測過給圧との間の偏差、実EGR率と先読み予測EGR率との間の偏差、実ベーン制御入力と先読み予測ベーン制御入力との間の偏差、および、実EGR制御弁制御入力と先読み予測EGR制御弁制御入力との間の偏差を利用する実施形態である。しかしながら、これら偏差のうちの1つ、あるいは、2つ、あるいは、3つを目標値設定ロジックのロジック係数の修正に利用する実施形態を採用してもよい。また、実過給圧と実EGR率とをまとめて実制御出力と称し、先読み予測過給圧と先読み予測EGR率とをまとめて先読み予測制御出力と称し、実ベーン制御入力と実EGR制御弁制御入力とをまとめて実制御出力と称し、先読み予測ベーン制御入力と先読み予測EGR制御弁制御入力とをまとめて先読み予測制御入力と称したとき、第1実施形態は、目標値設定ロジックのロジック係数を修正するために実制御出力と先読み予測制御出力との間の偏差、および、実制御入力と先読み予測制御入力との間の偏差を利用する実施形態であると言える。しかしながら、これら偏差のうちの1つを目標値設定ロジックのロジック係数の修正に利用する実施形態を採用してもよい。次に、第1実施形態の燃料噴射弁の制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図4Aに示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図4Aのルーチンが開始されると、始めに、ステップ11において、図4Bのルーチンこのルーチンの詳細は後述するで設定された最新の目標燃料噴射量TQが取得される。次いで、ステップ12において、ステップ11で取得された目標燃料噴射量TQに基づいて燃料噴射弁に供給すべき指令信号Siが算出される。次いで、ステップ13において、ステップ12で算出された指令信号Siが燃料噴射弁に供給され、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態の目標燃料噴射量の設定を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図4Bに示されている。なお、このルーチンは、同ルーチンが終了されている場合において所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図4Bのルーチンが開始されると、始めに、ステップ15において、アクセルペダル踏込量Dacが取得される。次いで、ステップ16において、ステップ15で取得されたアクセルペダル踏込量Dacに対応する基準燃料噴射量Qbが図3Aのマップから取得される。次いで、ステップ17において、ディレー制御フラグFdlyがリセットされているFdly=0か否かが判別される。このフラグFdlyは、図8のルーチンこのルーチンの詳細は後述するでセットされ或いはリセットされるフラグであり、燃料噴射量ディレー制御の実行が要求されているときにセットされ、燃料噴射量ディレー制御の実行が要求されていないときにリセットされているフラグである。ステップ17において、Fdly=0であると判別されたとき、すなわち、燃料噴射量ディレー制御の実行が要求されていないときには、ルーチンはそのままステップ18に進む。そして、ステップ18において、ステップ16で取得された基準燃料噴射量Qbが目標燃料噴射量TQに設定され、ルーチンが終了する。この場合、ステップ16で取得された基準燃料噴射量Qbが即座に図4Aのルーチンにおいて目標燃料噴射量TQとして用いられることになる。一方、ステップ17において、Fdly=0ではないと判別されたとき、すなわち、燃料噴射量ディレー制御の実行が要求されているときには、ルーチンはステップ17を繰り返す。すなわち、ステップ17においてFdly=0であると判別されるまで、ルーチンがステップ18に進まない。この場合、ステップ18においてFdly=0であると判別されるまで、前回実行された本ルーチンのステップ18で設定された目標燃料噴射量が図4Aのルーチンにおいて目標燃料噴射量TQとして用いられることになる。つまり、燃料噴射量ディレー制御が実行されることになる。そして、その後、ステップ17において、Fdly=0であると判別されると、ルーチンはステップ18に進み、ステップ16で取得された基準燃料噴射量Qbが目標燃料噴射量TQに設定され、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態のスロットル弁の制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図5Aに示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図5Aのルーチンが開始されると、始めに、ステップ21において、図5Bのルーチンこのルーチンの詳細は後述するで設定された最新の目標スロットル弁開度TDthが取得される。次いで、ステップ22において、ステップ21で取得された目標スロットル弁開度TDthに基づいてスロットル弁アクチュエータに供給すべき制御信号Sthが算出される。次いで、ステップ23において、ステップ22で算出された制御信号Sthがスロットル弁に供給され、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態の目標スロットル弁開度の設定を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図5Bに示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図5Bのルーチンが開始されると、始めに、ステップ25において、現在の燃料噴射量Qおよび機関回転数NEが取得される。なお、ここで取得される現在の燃料噴射量Qは、図4Bのステップ18で設定された最新の目標燃料噴射量TQに相当する量である。次いで、ステップ26において、ステップ25で取得された燃料噴射量Qおよび機関回転数NEに対応する基準スロットル弁開度Dthbが図3Bのマップから取得される。次いで、ステップ27において、ステップ26で取得された基準スロットル弁開度Dthbが目標スロットル弁開度TDthに設定され、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態のベーンの制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図6Aに示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図6Aのルーチンが開始されると、始めに、ステップ31において、現在の過給圧Pimと、図7のルーチンこのルーチンの詳細は後述するで設定された最新の目標過給圧TPimとが取得される。次いで、ステップ32において、ステップ31で取得された目標過給圧に対する同取得された現在の過給圧の偏差ΔPim=TPim-Pimが算出される。次いで、ステップ32で算出された過給圧の偏差ΔPimに基づいてベーン制御信号Svが算出される。次いで、ステップ34において、ステップ33で算出されたベーン制御信号Svがベーンに供給され、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態のEGR制御弁の制御を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図6Bに示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図6Bのルーチンが開始されると、始めに、ステップ35において、現在のEGR率Regrと、図7のルーチンこのルーチンの詳細は後述するで設定された最新の目標EGR率TRegrとが取得される。次いで、ステップ36において、ステップ35で取得された目標EGR率に対する同取得された現在のEGR率の偏差ΔRegr=TRegr-Regrが算出される。次いで、ステップ37において、ステップ36で算出されたEGR率の偏差ΔRegrに基づいてEGR制御弁制御信号Segrが算出される。次いで、ステップ38において、ステップ37で算出されたEGR制御弁制御信号SegrがEGR制御弁に供給され、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態の目標過給圧および目標EGR率の設定を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図7に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図7のルーチンが開始されると、始めに、ステップ41において、現在の燃料噴射量Qおよび機関回転数NEが取得される。なお、ここで取得される現在の燃料噴射量Qは、図4Bのステップ18で設定された最新の目標燃料噴射量TQに相当する量である。次いで、ステップ42において、ステップ41で取得された現在の燃料噴射量Qおよび機関回転数NEに対応する基準過給圧Pimbおよび基準EGR率Regrbがそれぞれ図3Cのマップおよび図3Dのマップから取得される。次いで、ステップ43において、ステップ42で取得された基準過給圧Pimbおよび基準EGR率Regrbに基づいて過給圧の予測値すなわち、一次予測過給圧Pime1、EGR率の予測値すなわち、一次予測EGR率Regre1、ベーン制御入力の予測値すなわち、一次予測ベーン制御入力Sve1、および、EGR制御弁制御入力の予測値すなわち、一次予測EGR制御弁制御入力Segre1が算出される。次いで、ステップ44において、ステップ43で算出された予測値Pime1、Regre1、Sve1、Segre1がそれぞれ対応する制約条件を満たしているか否かが判別される。ここで、これら予測値が制約条件を満たしていると判別されたときには、ルーチンは、ステップ52に進む。一方、これら予測値が制約条件を満たしていないと判別されたときには、ルーチンはステップ45に進む。ステップ44で各予測値が各制御条件を満たしていると判別され、ルーチンがステップ52に進むと、ステップ42で取得された基準過給圧Pimbおよび基準EGR率Regrbがそれぞれ目標過給圧TPimおよび目標EGR率TRegrに設定され、ルーチンが終了する。ステップ44で各予測値が各制御条件を満たしていないと判別され、ルーチンがステップ45に進むと、ステップ42で取得された基準過給圧Pimbおよび基準EGR率Regrbが所定の規則に従って修正されることによって、一次修正基準過給圧および一次修正基準EGR率が算出される。次いで、ステップ46において、ステップ45で算出された一次修正基準過給圧および一次修正基準EGR率に基づいて過給圧の予測値すなわち、二次予測過給圧Pime2、EGR率の予測値すなわち、二次予測EGR率Regre2、ベーン制御入力の予測値すなわち、二次予測ベーン制御入力Sve2、および、EGR制御弁制御入力の予測値すなわち、二次EGR制御弁制御入力Segre2が算出される。次いで、ステップ47において、ステップ46で算出された予測値Pime2、Regre2、Sve2、Segre2がそれぞれ対応する制約条件を満たしているか否かが判別される。ここで、これら予測値が制約条件を満たしていると判別されたときには、ルーチンは、ステップ53に進む。一方、これら予測値が制約条件を満たしていないと判別されたときには、ルーチンはステップ48に進む。ステップ47において各予測値が各制御条件を満たしていると判別され、ルーチンがステップ53に進むと、ステップ45で算出された一次修正基準過給圧Pimba1が目標過給圧TPimに設定されるとともに、ステップ45で算出された一次修正基準EGR率Regrba1が目標EGR率TRegrに設定され、ルーチンが終了する。ステップ47において各予測値が各制御条件を満たしていないと判別され、ルーチンがステップ48に進むと、ステップ45で算出された一次修正基準過給圧Pimba1がさらに修正されることによって新たな一次修正基準過給圧が算出されるとともに、ステップ45で算出された一次修正基準EGR率Regrba1がさらに修正されることによって新たな一次修正基準EGR率が算出される。次いで、ステップ49において、ステップ48で算出された新たな一次修正基準過給圧および新たな一次修正基準EGR率に基づいて過給圧の予測値すなわち、新たな二次予測過給圧Pime2、EGR率の予測値すなわち、新たな二次予測EGR率Regre2、ベーン制御入力の予測値すなわち、新たなベーン制御入力Sve2、および、EGR制御弁制御入力の予測値すなわち、新たなEGR制御弁制御入力Segre2が算出される。次いで、ステップ50において、ステップ49で算出された予測値Pime2、Regre2、Sve2、Segre2がそれぞれ対応する制約条件を満たしているか否かが判別される。ここで、これら予測値が制約条件を満たしていると判別されたときには、ルーチンはステップ51に進む。この場合、ステップ51において、ステップ48で算出された一次修正基準過給圧Pimba1が目標過給圧TPimに設定されるとともに、ステップ48で算出された一次修正基準EGR率Regrba1が目標EGR率TRegrに設定され、ルーチンが終了する。一方、ステップ50において、予測値が制約条件を満たしていないと判別されたときには、ルーチンはステップ48に戻る。すなわち、この場合、ステップ50において予測値が制約条件を満たすと判別されるまで、ステップ48における一次修正基準過給圧および一次修正基準EGR率の修正による新たな一次修正基準過給圧および新たな一次修正基準EGR率の算出と、ステップ49における新たな二次予測過給圧、新たな二次予測EGR率、新たな二次予測ベーン制御入力、および、新たな二次予測EGR制御弁制御入力の算出とが繰り返されることになる。次に、第1実施形態の目標値設定ロジックの修正を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図8および図9に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図8のルーチンが開始されると、始めに、ステップ101において、目標値修正ロジックの修正が必要であるか否かが判別される。ここで、目標値修正ロジックの修正が必要であると判別されたときには、ルーチンはステップ102に進む。一方、目標値修正ロジックの修正が必要ではないと判別されたときには、ルーチンはそのまま終了する。ステップ101において目標値修正ロジックの修正が必要であると判別され、ルーチンがステップ102に進むと、ディレー制御フラグがセットされるFdly←1。これにより、燃料噴射量ディレー制御が開始される。次いで、ステップ103において、ディレーカウンタCdlyのカウントアップが開始される。このカウンタCdlyは、ステップ102でディレー制御フラグがセットされてから経過した時間を表すカウンタであり、すなわち、燃料噴射量ディレー制御が開始されてから経過した時間を表すカウンタである。次いで、ステップ104において、図9に示されているルーチンが実行される。図9のルーチンが開始されると、ステップ141~ステップ144において、図7のステップ41~ステップ44と同じ処理が行われる。そして、ステップ144においてステップ143で算出された各予測値が各制御条件を満たしていると判別され、ルーチンがステップ152に進むと、ステップ143で算出された一次予測過給圧Pime1が先読み予測過給圧Pimeとして記憶され、同算出された一次予測EGR率Regre1が先読み予測EGR率Regreとして記憶され、同算出された一次予測ベーン制御入力Sve1が先読み予測ベーン制御入力Sveとして記憶され、同算出された一次予測EGR制御弁制御入力Segre1が先読み予測EGR制御弁制御入力Segreとして記憶され、ルーチンが図8のステップ105に進む。ステップ144においてステップ143で算出された各予測値が各制御条件を満たしていないと判別されると、ルーチンがステップ145に進み、ステップ145~ステップ147において、図7のステップ45~ステップ47と同じ処理が実行される。ステップ147においてステップ146で算出された各予測値が各制御条件を満たしていると判別され、ルーチンがステップ153に進むと、ステップ146で算出された二次予測過給圧Pime2が先読み予測過給圧Pimeとして記憶され、同算出された二次予測EGR率Regre2が先読み予測EGR率Regreとして記憶され、同算出された二次予測ベーン制御入力Sve2が先読み予測ベーン制御入力Sveとして記憶され、同算出された二次予測EGR制御弁制御入力Segre2が先読み予測EGR制御弁制御入力Segreとして記憶され、ルーチンが図8のステップ105に進む。ステップ147においてステップ146で算出された各予測値が各制御条件を満たしていないと判別されると、ルーチンがステップ148に進むと、ステップ148~ステップ150において、図7のステップ48~ステップ50と同じ処理が実行される。そして、ステップ150においてステップ149で算出された各予測値が各制約条件を満たしていると判別され、ルーチンがステップ151に進むと、ステップ149で算出された二次予測過給圧Pime2が先読み予測過給圧Pimeとして記憶され、同算出された二次予測EGR率Regre2が先読み予測EGR率Regreとして記憶され、同算出された二次予測ベーン制御入力Sve2が先読み予測ベーン制御入力Sveとして記憶され、同算出された二次予測EGR制御弁制御入力Segre2が先読み予測EGR制御弁制御入力Segreとして記憶され、ルーチンが図8のステップ105に進む。図8のステップ105では、ディレーカウンタCdlyが所定値Cdlyth以上であるCdly≧Cdlythか否かが判別される。ここで、Cdly≧Cdlythであると判別されたときには、ルーチンはステップ106に進む。一方、Cdly≧Cdlythではないと判別されたときには、ルーチンはステップ105に戻る。すなわち、本ルーチンでは、ステップ105においてCdly≧Cdlythであると判別されるまで、ルーチンがステップ106に進まない。なお、所定値Cdlyは、燃料噴射量ディレー制御を実行すべき期間に設定されている。ステップ105においてCdly≧Cdlythであると判別され、ルーチンがステップ106に進むと、ディレー制御フラグFdlyがリセットされる。これにより、燃料噴射量ディレー制御が終了せしめられる。次いで、ステップ107において、ディレーカウンタCdlyのカウントアップが終了されるとともに当該カウンタがクリアされる。次いで、ステップ108において、その時点つまり、ディレー制御終了時点での過給圧Pim、EGR率Regr、ベーン制御入力Sv、および、EGR制御弁制御入力Segrが取得される。次いで、ステップ109において、ステップ108で取得された過給圧に対するステップ152、または、ステップ151、または、ステップ153で記憶された先読み予測過給圧の偏差ΔPim、ステップ108で取得されたEGR率に対するステップ152、または、ステップ151、または、ステップ153で記憶された先読み予測EGR率の偏差ΔRegr、ステップ108で取得されたベーン制御入力に対するステップ152、または、ステップ151、または、ステップ153で記憶された先読み予測ベーン制御入力の偏差ΔSv、および、ステップ108で取得されたEGR制御弁制御入力に対するステップ152、または、ステップ151、または、ステップ153で記憶された先読み予測EGR制御弁制御入力の偏差ΔSegrが算出される。次いで、ステップ110において、ステップ109で算出された各偏差ΔPim、ΔRegr、ΔSv、ΔSegrに基づいて目標値設定ロジックのロジック係数に対する修正値K1、K2Knが算出される。次いで、ステップ111において、ステップ110で算出された修正値K1、K2Knによってロジック係数が修正され、ルーチンが終了する。ところで、第1実施形態は、過給機とEGR装置とを具備する内燃機関において目標過給圧および目標EGR率が達成されるようにベーンおよびEGR制御弁を制御する制御装置に本発明を適用した場合の実施形態である。しかしながら、本発明は、過給機を具備しているがEGR装置を具備していない内燃機関において目標過給圧が達成されるようにベーンを制御する制御装置にも適用可能であるし、EGR装置を具備しているが過給機を具備していない内燃機関において目標EGR率が達成されるようにEGR制御弁を制御する制御装置にも適用可能である。次に、過給機を具備しているがEGR装置を具備していない内燃機関の制御装置に本発明を適用した場合の実施形態以下第2実施形態というについて説明する。なお、以下において説明されていな第2実施形態の構成は、第1実施形態の構成と同じであるか、あるいは、第2実施形態の構成に鑑みたときに第1実施形態の構成から当然に導き出される構成である。第2実施形態の制御装置が適用される内燃機関が図10に示されている。図10に示されている内燃機関の構成は、EGR装置を具備していない点を除いて図1に示されている内燃機関の構成と同じである。また、第2実施形態の燃料噴射弁の制御、スロットル弁の制御、ベーンの制御、および、EGR制御弁の制御は、第1実施形態のものと同じである。次に、第2実施形態の目標燃料噴射量について説明する。第2実施形態では、図10に示されている内燃機関において、アクセルペダルの踏込量に応じて最適な燃料噴射量が実験等によって予め求められる。そして、これら求められた燃料噴射量が図11Aに示されているようにアクセルペダルの踏込量Dacの関数のマップの形で基準燃料噴射量Qbとして電子制御装置に記憶されている。そして、機関運転中、その時々のアクセルペダルの踏込量Dacに対応する基準燃料噴射量Qbが図11Aのマップから取得され、この取得された基準燃料噴射量Qbが目標燃料噴射量に設定される。なお、図11Aに示されているように、基準燃料噴射量Qbはアクセルペダルの踏込量Dacが大きくなるほど多くなる。次に、第2実施形態の目標スロットル弁開度について説明する。第2実施形態では、目標スロットル弁開度の設定に用いられる機関運転状態として、燃料噴射量と機関回転数とが採用される。そして、図10に示されている内燃機関において、燃料噴射量と機関回転数とに応じた適切なスロットル弁開度が実験等によって予め求められる。そして、これら求められたスロットル弁開度が図11Bに示されているように燃料噴射量Qと機関回転数Nとの関数のマップの形で基準スロットル弁開度Dthbとして電子制御装置に記憶されている。そして、機関運転中、その時々の燃料噴射量Qと機関回転数Nとに対応する基準スロットル弁開度Dthbが図11Bのマップから取得され、この取得された基準スロットル弁開度Dthbが目標スロットル弁開度に設定される。なお、図11Bのマップでは、燃料噴射量Qが多いほど基準スロットル弁開度Dthbが大きく、機関回転数Nが大きいほど基準スロットル弁開度Dthbが大きい。また、第2実施形態では、図11Bのマップから基準スロットル弁開度を取得するために用いられる燃料噴射量として、目標燃料噴射量に相当する燃料噴射量が採用される。次に、第2実施形態の目標過給圧について説明する。第2実施形態では、目標過給圧の設定に用いられる機関運転状態として機関回転数と燃料噴射量とが採用される。そして、図10に示されている内燃機関において、機関回転数と燃料噴射量とに応じて最適な過給圧が実験等によって予め求められ、これら求められた過給圧が図11Cに示されているように機関回転数NEと燃料噴射量Qとの関数のマップの形で基準過給圧Pimbとして電子制御装置に記憶されている。そして、機関運転中、そのときの機関回転数NEと燃料噴射量Qとに対応する基準過給圧Pimbが図11Cのマップから取得される。そして、斯くして取得された基準過給圧Pimbが所定の処理この処理の詳細は後述するによって修正され、この修正された基準過給圧が目標過給圧に設定される。なお、第1実施形態では、図11Cのマップから基準過給圧を取得するために用いられる燃料噴射量として、目標燃料噴射量に相当する燃料噴射量が採用される。次に、第2実施形態の基準過給圧に対する上記所定の処理について説明する。目標過給圧の設定に関し、図11Cのマップから取得された基準過給圧をそのまま目標過給圧に設定し、斯くして設定された目標過給圧に従ってベーンを制御するという考え方もある。ところが、図11Cのマップから取得された基準過給圧がそのまま目標過給圧としてベーンの制御に用いられると、第1実施形態に関連して説明したように、幾つかの不具合が生じる。そして、第1実施形態と同様に、こうした不具合の発生を回避するために、過給圧の制御には、過給圧に関する制約、ベーンの動作状態に関する制約、ベーンアクチュエータの動作状態に関する制約、および、ベーン操作量に関する制約がある。したがって、図11Cのマップから取得された基準過給圧がそのまま目標過給圧として過給圧の制御に利用されたとした場合に、これら制約が満たされないことが予想されるときには、これら制約が満たされるように、基準過給圧が修正され、この修正された基準過給圧が目標過給圧に設定され、斯くして設定された目標過給圧が過給圧の制御に利用されるべきである。そこで、第2実施形態では、過給圧に関する制約、ベーンの動作状態に関する制約、ベーンアクチュエータの動作状態に関する制約、ベーン操作量に関する制約が全て満たされるように、図11Cのマップから取得される基準過給圧が修正され、この修正された基準過給圧が目標過給圧に設定され、斯くして設定された目標過給圧が過給圧の制御に利用される。次に、第2実施形態のこうした目標過給圧の設定について、より具体的に説明する。なお、以下の説明でも、ベーン制御入力は、ベーン制御信号のみならず、ベーンアクチュエータの動作状態、ベーン操作量、および、ベーンの動作状態をも表すものとする。第2実施形態では、図11Cのマップから機関回転数NEと燃料噴射量Qとに応じた基準過給圧Pimbが取得される。そして、この基準過給圧を目標過給圧に設定し、この目標過給圧に従ってベーンが制御されたとした場合の過給圧、および、ベーン制御入力が予測される。つまり、基準過給圧が目標過給圧に設定されたとした場合に所定時間だけ将来の過給圧の予測値、および、ベーン制御入力の予測値が算出される。なお、上記所定時間は、予め定められた一定の時間であってもよいし、機関運転状態に応じて適宜設定される時間であってもよい。そして、これら算出された過給圧の予測値以下この予測値を一次予測過給圧という、および、ベーン制御入力の予測値以下この予測値を一次予測ベーン制御入力というがそれぞれ過給圧に関する制約、および、ベーン制御入力に関する制約を満たすか否かが判断される。すなわち、一次予測過給圧が許容可能な範囲内にあるという制約条件以下この制約条件を過給圧制約条件というが満たされ、且つ、一次予測ベーン制御入力が許容可能な範囲内にあるという制約条件以下この制約条件をベーン制御入力制約条件というが満たされるか否かが判断される。ここで、これら制約条件が満たされる場合には、図11Cのマップから取得された基準過給圧がそのまま過給圧の制御用の目標過給圧に設定される。一方、上記制約条件が満たされない場合には、図11Cのマップから取得された基準過給圧が所定の規則に従って修正される。そして、この修正された基準過給圧以下この基準過給圧を一次修正基準過給圧というを目標過給圧に設定し、この目標過給圧に従ってベーンが制御されたとした場合の過給圧、および、ベーン制御入力が予測される。つまり、一次修正基準過給圧が目標過給圧に設定されたとした場合に所定時間だけ将来の過給圧の予測値、および、ベーン制御入力の予測値が算出される。そして、これら算出された過給圧の予測値以下この予測値を二次予測過給圧という、および、ベーン制御入力の予測値以下この予測値を二次予測ベーン制御入力というがそれぞれ過給圧制約条件、および、ベーン制御入力制約条件を満たすか否かが判断される。ここで、これら制約条件が満たされる場合には、一次修正基準過給圧が過給圧の制御用の目標過給圧に設定される。一方、ここでも、これら制約条件が満たされない場合には、一次修正基準過給圧が所定の規則に従って再び修正される。そして、この修正された一次修正基準過給圧を新たな一次修正基準過給圧として用いて、この新たな一次修正基準過給圧を目標過給圧に設定し、この目標過給圧に従ってベーンが制御されたとした場合の過給圧、および、ベーン制御入力が予測される。つまり、新たな一次修正基準過給圧が目標過給圧に設定されたとした場合に所定時間だけ将来の過給圧の予測値、および、ベーン制御入力予測値が新たな二次予測過給圧、および、新たな二次予測ベーン制御入力として算出される。そして、斯くして算出される新たな二次予測過給圧、および、新たな二次予測ベーン制御入力がそれぞれ過給圧制約条件、および、ベーン制御入力制約条件を満たすと判断されるまで、上述した新たな一次修正基準過給圧の算出と、上述した新たな二次予測過給圧、および、新たな二次予測ベーン制御入力の算出とが繰り返し行われる。第2実施形態によれば、第1実施形態に関連して説明した理由と同様な理由から、過給圧の制御、ベーン制御信号の決定、ベーンアクチュエータの動作の制御、ベーン操作量の決定、および、ベーンの動作の制御にとって好適な目標過給圧が設定される。また、第2実施形態によれば、第1実施形態に関連して説明した理由と同様な理由から、過給圧を目標過給圧に制御する過程すなわち、過渡状態において過給圧の制御応答性がより良好であると言える。また、第2実施形態によれば、第1実施形態に関連して説明した理由と同様な理由から、過給圧の安定性およびロバスト性が高いと言える。また、第2実施形態によれば、過給圧を目標過給圧に制御する過程において、過給圧が目標過給圧を許容できないほど上回ったり下回ったりすることが抑制され、ベーンの劣化、および、ベーンアクチュエータの劣化が抑制される。ところで、第2実施形態では、目標過給圧の設定のための上述した基準過給圧の修正や、予測過給圧、および、予測ベーン制御入力の算出などには、過給機を含む内燃機関のモデルに基づくロジック以下このロジックを目標値設定ロジックというが用いられる。そして、この目標値設定ロジックには、意図した目標過給圧が設定されるように同定された複数の係数以下これら係数をロジック係数というが含まれている。ここで、第2実施形態では、機関運転中に、これらロジック係数が以下のように修正される。すなわち、ロジック係数を修正する必要があるときには、上述した燃料噴射量ディレー制御が実行される。この燃料噴射量ディレー制御が開始されると、当該制御の開始時点以下この時点をディレー制御開始時点というのアクセルペダル踏込量に基づいて図11Aのマップから基準燃料噴射量が取得され、この取得された基準燃料噴射量が目標燃料噴射量に設定されるが、この設定された目標燃料噴射量は、即座には燃料噴射弁の制御には用いられず、燃料噴射量ディレー制御が終了するまでの期間以下この期間をディレー制御期間というは、ディレー制御開始時点で燃料噴射弁の制御に用いられている目標燃料噴射量が継続して燃料噴射弁の制御に用いられる。そして、ディレー制御開始時点で設定された目標燃料噴射量は、ディレー制御期間が経過した時点すなわち、燃料噴射量ディレー制御が終了された時点であり、以下この時点をディレー制御終了時点というで燃料噴射弁の制御に用いられる。一方、第2実施形態では、燃料噴射量ディレー制御が開始されたときに、ディレー制御期間は燃料噴射量にも機関回転数にも変化がないことを前提として目標値設定ロジックによってディレー制御終了時点の目標過給圧が設定されたとした場合の同ディレー制御終了時点の過給圧の予測値、および、ベーン制御入力の予測値を算出するロジック以下このロジックを先読みロジックというが用意されている。そして、上述したように、目標値設定ロジックのロジック係数を修正する必要があり、燃料噴射量ディレー制御が開始されると、この先読みロジックによってディレー制御終了時点の過給圧の予測値以下この予測値を先読み予測過給圧という、および、ディレー制御終了時点のベーン制御入力の予測値以下この予測値を先読み予測ベーン制御入力というが算出される。そして、ディレー制御終了時点において、ディレー制御開始時点で設定された目標燃料噴射量を用いた燃料噴射弁の制御が行われ、この燃料噴射弁の制御の結果として得られる燃料噴射量および機関回転数に基づいて目標値設定ロジックによって設定された目標過給圧に従ってベーンが制御される。そして、このときの実際の過給圧およびベーン制御入力が取得される。そして、これら取得された実際の過給圧以下この過給圧を実過給圧というおよび実際のベーン制御入力以下このベーン制御入力を実ベーン制御入力というがそれぞれ上記先読み予測過給圧および先読み予測ベーン制御入力と比較される。ここで、実過給圧と先読み予測過給圧との間に偏差があり、あるいは、実ベーン制御入力と先読み予測ベーン制御入力との間に偏差があるときには、これら偏差が小さくなるように目標値設定ロジックのロジック係数が修正される。これには、第1実施形態に関連して説明した理由と同様の理由から、先読み値を小さい演算負荷で算出することができ、したがって、目標値設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。次に、第2実施形態の目標過給圧の設定を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図12に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図12のルーチンが開始されると、始めに、ステップ61において、現在の燃料噴射量Qおよび機関回転数NEが取得される。なお、ここで取得される現在の燃料噴射量Qは、図4Bのステップ15で設定された最新の目標燃料噴射量TQに相当する量である。次いで、ステップ62において、ステップ61で取得された現在の燃料噴射量Qおよび機関回転数NEに対応する基準過給圧Pimbが図3Cのマップから取得される。次いで、ステップ63において、ステップ62で取得された基準過給圧Pimbに基づいて過給圧の予測値すなわち、一次予測過給圧Pime1、および、ベーン制御入力の予測値すなわち、一次予測ベーン制御入力Sve1が算出される。次いで、ステップ64において、ステップ63で算出された予測値Pime1、Sve1がそれぞれ対応する制約条件を満たしているか否かが判別される。ここで、これら予測値が制約条件を満たしていると判別されたときには、ルーチンは、ステップ72に進む。一方、これら予測値が制約条件を満たしていないと判別されたときには、ルーチンはステップ65に進む。ステップ64で各予測値が各制御条件を満たしていると判別され、ルーチンがステップ72に進むと、ステップ62で取得された基準過給圧Pimbが目標過給圧TPimに設定され、ルーチンが終了する。ステップ64で各予測値が各制御条件を満たしていないと判別され、ルーチンがステップ65に進むと、ステップ62で取得された基準過給圧Pimbが所定の規則に従って修正されることによって、一次修正基準過給圧が算出される。次いで、ステップ66において、ステップ65で算出された一次修正基準過給圧に基づいて過給圧の予測値すなわち、二次予測過給圧Pime2、および、ベーン制御入力の予測値すなわち、二次予測ベーン制御入力Sve2が算出される。次いで、ステップ67において、ステップ66で算出された予測値Pime2、Sve2がそれぞれ対応する制約条件を満たしているか否かが判別される。ここで、これら予測値が制約条件を満たしていると判別されたときには、ルーチンは、ステップ73に進む。一方、これら予測値が制約条件を満たしていないと判別されたときには、ルーチンはステップ68に進む。ステップ67において各予測値が各制御条件を満たしていると判別され、ルーチンがステップ73に進むと、ステップ65で算出された一次修正基準過給圧Pimba1が目標過給圧TPimに設定され、ルーチンが終了する。ステップ67において各予測値が各制御条件を満たしていないと判別され、ルーチンがステップ68に進むと、ステップ65で算出された一次修正基準過給圧Pimba1がさらに修正されることによって新たな一次修正基準過給圧が算出される。次いで、ステップ69において、ステップ68で算出された新たな一次修正基準過給圧に基づいて過給圧の予測値すなわち、新たな二次予測過給圧Pime2、および、ベーン制御入力の予測値すなわち、新たなベーン制御入力Sve2が算出される。次いで、ステップ70において、ステップ69で算出された予測値Pime2、Sve2がそれぞれ対応する制約条件を満たしているか否かが判別される。ここで、これら予測値が制約条件を満たしていると判別されたときには、ルーチンはステップ71に進む。この場合、ステップ71において、ステップ68で算出された一次修正基準過給圧Pimba1が目標過給圧TPimに設定され、ルーチンが終了する。一方、ステップ70において、予測値が制約条件を満たしていないと判別されたときには、ルーチンはステップ68に戻る。すなわち、この場合、ステップ70において予測値が制約条件を満たすと判別されるまで、ステップ68における一次修正基準過給圧の修正による新たな一次修正基準過給圧の算出と、ステップ69における新たな二次予測過給圧、および、新たな二次予測ベーン制御入力の算出とが繰り返されることになる。次に、第2実施形態の目標値設定ロジックの修正を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図13および図14に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図13のルーチンが開始されると、始めに、ステップ201において、目標値修正ロジックの修正が必要であるか否かが判別される。ここで、目標値修正ロジックの修正が必要であると判別されたときには、ルーチンはステップ202に進む。一方、目標値修正ロジックの修正が必要ではないと判別されたときには、ルーチンはそのまま終了する。ステップ201において目標値修正ロジックの修正が必要であると判別され、ルーチンがステップ202に進むと、ディレー制御フラグがセットされるFdly←1。これにより、燃料噴射量ディレー制御が開始される。次いで、ステップ203において、ディレーカウンタCdlyのカウントアップが開始される。このカウンタCdlyは、ステップ202でディレー制御フラグがセットされてから経過した時間を表すカウンタであり、すなわち、燃料噴射量ディレー制御が開始されてから経過した時間を表すカウンタである。次いで、ステップ204において、図14に示されているルーチンが実行される。図14のルーチンが開始されると、ステップ261~ステップ264において、図12のステップ61~ステップ64と同じ処理が行われる。そして、ステップ264においてステップ263で算出された各予測値が各制御条件を満たしていると判別され、ルーチンがステップ272に進むと、ステップ263で算出された一次予測過給圧Pime1が先読み予測過給圧Pimeとして記憶され、同算出された一次予測ベーン制御入力Sve1が先読み予測ベーン制御入力Sveとして記憶され、ルーチンが図13のステップ205に進む。ステップ264においてステップ263で算出された各予測値が各制御条件を満たしていないと判別されると、ルーチンがステップ265に進み、ステップ265~ステップ367において、図12のステップ65~ステップ67と同じ処理が実行される。ステップ267においてステップ266で算出された各予測値が各制御条件を満たしていると判別され、ルーチンがステップ273に進むと、ステップ266で算出された二次予測過給圧Pime2が先読み予測過給圧Pimeとして記憶され、同算出された二次予測ベーン制御入力Sve2が先読み予測ベーン制御入力Sveとして記憶され、ルーチンが図13のステップ205に進む。ステップ267においてステップ266で算出された各予測値が各制御条件を満たしていないと判別されると、ルーチンがステップ268に進むと、ステップ268~ステッ270において、図12のステップ68~ステップ70と同じ処理が実行される。そして、ステップ270においてステップ269で算出された各予測値が各制約条件を満たしていると判別され、ルーチンがステップ271に進むと、ステップ269で算出された二次予測過給圧Pime2が先読み予測過給圧Pimeとして記憶され、同算出された二次予測ベーン制御入力Sve2が先読み予測ベーン制御入力Sveとして記憶され、ルーチンが図13のステップ205に進む。図13のステップ205では、ディレーカウンタCdlyが所定値Cdlyth以上であるCdly≧Cdlythか否かが判別される。ここで、Cdly≧Cdlythであると判別されたときには、ルーチンはステップ206に進む。一方、Cdly≧Cdlythではないと判別されたときには、ルーチンはステップ205に戻る。すなわち、本ルーチンでは、ステップ205においてCdly≧Cdlythであると判別されるまで、ルーチンがステップ206に進まない。なお、所定値Cdlyは、燃料噴射量ディレー制御を実行すべき期間に設定されている。ステップ205においてCdly≧Cdlythであると判別され、ルーチンがステップ206に進むと、ディレー制御フラグFdlyがリセットされる。これにより、燃料噴射量ディレー制御が終了せしめられる。次いで、ステップ207において、ディレーカウンタCdlyのカウントアップが終了されるとともに当該カウンタがクリアされる。次いで、ステップ208において、その時点つまり、ディレー制御終了時点での過給圧Pim、および、ベーン制御入力Svが取得される。次いで、ステップ209において、ステップ208で取得された過給圧に対するステップ272、または、ステップ271、または、ステップ273で記憶された先読み予測過給圧の偏差ΔPim、および、ステップ208で取得されたベーン制御入力に対するステップ272、または、ステップ271、または、ステップ273で記憶された先読み予測ベーン制御入力の偏差ΔSvが算出される。次いで、ステップ210において、ステップ209で算出された各偏差ΔPim、ΔSvに基づいて目標値設定ロジックのロジック係数に対する修正値K1、K2Knが算出される。次いで、ステップ211において、ステップ210で算出された修正値K1、K2Knによってロジック係数が修正され、ルーチンが終了する。なお、第1実施形態は、過給機とEGR装置とを具備する内燃機関において目標過給圧および目標EGR率が達成されるようにベーンおよびEGR制御弁を制御する制御装置に本発明を適用した場合の実施形態である。しかしながら、本発明は、過給機とEGR装置とスロットル弁を具備する内燃機関において目標過給圧および目標EGR率が達成されるようにベーン、EGR制御弁、および、スロットル弁を制御する制御装置にも適用可能である。また、本発明は、図15に示されている内燃機関の制御装置にも適用可能である。図15に示されている内燃機関の構成は、追加の排気再循環装置55を具備している点を除いて図1に示されている内燃機関の構成と同じである。追加の排気再循環装置以下この装置をEGR装置という55は、排気再循環通路以下この通路をEGR通路という56と、排気再循環制御弁以下この制御弁をEGR制御弁という57と、排気再循環クーラ以下このクーラをEGRクーラという58とを有する。EGR装置55は、燃焼室から排気通路40に排出された排気ガスをEGR通路56を介して吸気通路30に導入することができる。EGR通路56は、その一端で排気タービン60Tよりも下流の排気通路40より具体的には、排気タービン60Tよりも下流の排気管42に接続されているとともに、その他端でコンプレッサ60Cよりも上流の吸気通路30より具体的には、コンプレッサ60Cよりも上流の吸気管32に接続されている。すなわち、EGR通路56は、排気通路40を吸気通路30に連結している。EGR制御弁57は、EGR通路56に配置されている。EGR制御弁57の開度以下この開度をEGR制御弁開度というが変更されると、EGR制御弁57を通過する排気ガスの量が変わり、ひいては、EGR通路56を介して吸気通路30に導入される排気ガスの量が変わる。EGR制御弁57は、その動作状態すなわち、EGR制御弁開度を変更するためのアクチュエータ以下このアクチュエータをEGR制御弁アクチュエータというを内蔵している。EGR制御弁アクチュエータは、電子制御装置80のインターフェース85に電気的に接続されている。電子制御装置80は、EGR制御弁57を動作させるためにEGR制御弁アクチュエータを駆動するための制御信号を低圧EGR制御弁アクチュエータに供給する。なお、EGR装置55は、排気タービン60Tよりも下流の排気通路40からコンプレッサ60Cよりも上流の吸気通路30に排気ガスを導入する。一方、EGR装置50は、排気タービン60Tよりも上流の排気通路40からコンプレッサ60Cよりも下流の吸気通路30に排気ガスを導入する。ここで、排気タービン60Tよりも下流の排気通路40内の排気ガスの圧力は、排気タービン60Tよりも上流の排気通路40内の排気ガスの圧力よりも低い。このことから、図15に示されている内燃機関において、EGR装置50を高圧EGR装置、EGR通路51を高圧EGR通路、EGR制御弁52を高圧EGR制御弁、EGRクーラ53を高圧EGRクーラ、EGR装置55を低圧EGR装置、EGR通路56を低圧EGR通路、EGR制御弁57を低圧EGR制御弁、EGRクーラ58を低圧EGRクーラと呼ぶこともできる。そして、本発明は、図15に示されているように、過給機と高圧EGR装置と低圧EGR装置とを具備する内燃機関において目標過給圧および目標EGR率が達成されるようにベーン、高圧EGR制御弁、および、低圧EGR制御弁を制御する制御装置にも適用可能であるし、同じく、図15に示されているように、過給機と高圧EGR装置と低圧EGR装置とスロットル弁とを具備する内燃機関において目標過給圧および目標EGR率が達成されるようにベーン、高圧EGR制御弁、低圧EGR制御弁、および、スロットル弁を制御する制御装置にも適用可能である。さらに、高圧EGR通路を介して吸気通路に導入される排気ガスの量の目標値を目標高圧EGRガス量と称し、低圧EGR通路を介して吸気通路に導入される排気ガスの量の目標値を目標低圧EGRガス量と称したとき、本発明は、図15に示されているように、過給機と高圧EGR装置と低圧EGR装置とを具備する内燃機関において目標過給圧、目標高圧EGRガス量、および、目標低圧EGRガス量が達成されるようにベーン、高圧EGR制御弁、および、低圧EGR制御弁を制御する制御装置にも適用可能であるし、同じく、図15に示されているように、過給機と高圧EGR装置と低圧EGR装置とスロットル弁とを具備する内燃機関において目標過給圧、目標高圧EGRガス量、および、低圧EGRガス量が達成されるようにベーン、高圧EGR制御弁、低圧EGR制御弁、および、スロットル弁を制御する制御装置にも適用可能である。次に、第3実施形態について説明する。なお、以下において説明されていない第3実施形態の構成は、第1実施形態の構成と同じであるか、あるいは、第3実施形態の構成に鑑みたときに第1実施形態の構成から当然に導き出される構成である。第3実施形態の制御装置が適用される内燃機関は、図1に示されている内燃機関である。また、第3実施形態の燃料噴射弁の制御、スロットル弁の制御、ベーンの制御、および、EGR制御弁の制御は、第1実施形態のものと同じである。また、第3実施形態の目標燃料噴射量の設定、目標スロットル弁開度の設定、目標過給圧の設定、および、目標EGR率の設定は、第1実施形態のものと同じである。第3実施形態では、機関運転中に、目標値設定ロジックのロジック係数が以下のように修正される。すなわち、目標値設定ロジックのロジック係数を修正する必要があるときには、上述した燃料噴射量ディレー制御が実行される。この燃料噴射量ディレー制御が開始されると、当該制御の開始時点以下この時点をディレー制御開始時点というのアクセルペダルの踏込量Dacに基づいて図3Aのマップから基準燃料噴射量Qbが取得され、この取得された基準燃料噴射量が目標燃料噴射量に設定されるが、この設定された目標燃料噴射量は、即座には燃料噴射弁の制御には用いられず、燃料噴射量ディレー制御が終了するまでの期間以下この期間をディレー制御期間というは、ディレー制御開始時点で燃料噴射弁の制御に用いられている目標燃料噴射量が継続して燃料噴射弁の制御に用いられる。そして、ディレー制御開始時点で設定された目標燃料噴射量は、ディレー制御期間が経過した時点すなわち、燃料噴射弁ディレー制御が終了された時点であり、以下この時点をディレー制御終了時点というで燃料噴射弁の制御に用いられる。一方、第3実施形態でも、第1実施形態の先読みロジックと同じ先読みロジックが用意されている。そして、上述したように、目標値設定ロジックのロジック係数を修正する必要があり、燃料噴射量ディレー制御が開始されると、この先読みロジックによって先読み予測過給圧、先読み予測EGR率、先読み予測ベーン制御入力、および、先読み予測EGR制御弁制御入力が算出される。また、第3実施形態では、ディレー制御期間中に機関回転数に変動があった場合に機関回転数の変動に起因する先読み予測過給圧の変動量、先読み予測EGR率の変動量、先読み予測ベーン制御入力の変動量、および、先読み予測EGR制御弁制御入力の変動量を機関回転数の変動量に基づいて算出するロジック以下このロジックを簡易先読みロジックというが用意されている。そして、ディレー制御期間中に機関回転数に変動があった場合、その機関回転数の変動量に基づいて簡易先読みロジックによって先読み予測過給圧の変動量、先読み予測EGR率の変動量、先読み予測ベーン制御入力の変動量、および、先読み予測EGR制御弁制御入力の変動量以下これら変動量をまとめて先読み変動量というが算出され、これら算出された先読み変動量がそれぞれ対応する先読み値当然のことながら、これら先読み値は、当該ディレー制御開始時点で既に算出された先読み値であるに加算されることによって先読み値が修正される以下これら修正された先読み値を修正先読み値という。そして、ディレー制御終了時点において、ディレー制御開始時点で設定された目標燃料噴射量を用いた燃料噴射弁の制御が行われ、この燃料噴射量の制御の結果として得られる燃料噴射量および機関回転数に基づいて目標値設定ロジックによって設定された目標過給圧および目標EGR率に従ってベーンおよびEGR制御弁が制御される。そして、このときの実過給圧、実EGR率、実ベーン制御入力、および、実EGR制御弁制御入力が取得される。そして、これら取得された実過給圧、実EGR率、実ベーン制御入力、および、実EGR制御弁制御入力がそれぞれ対応する上記修正先読み値と比較される。ここで、実過給圧と修正先読み値すなわち、先読み変動量によって修正された先読み予測過給圧との間に偏差があり、あるいは、実EGR率と修正先読み値すなわち、先読み変動量によって修正された先読み予測EGR率との間に偏差があり、あるいは、実ベーン制御入力と修正先読み値すなわち、先読み変動量によって修正された先読み予測ベーン制御入力との間に偏差があり、あるいは、実EGR制御弁制御入力と修正先読み値すなわち、先読み変動量によって修正された先読み予測EGR制御弁制御入力との間に偏差があるときには、これら偏差が小さくなるように目標値設定ロジックのロジック係数が修正される。これには、ディレー制御期間中に機関回転数に変動があった場合であっても、目標値設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。すなわち、第1実施形態に関連して説明したように、先読みロジックは、先読み値を小さい演算負荷で算出することができる。そして、第3実施形態では、ディレー制御期間中に機関回転数に変動があった場合、変動した機関回転数に基づいて先読みロジックによって改めて先読み値が算出されるのではなく、機関回転数の変動に起因する先読み値の変動量が簡易先読みロジックによって算出され、これら変動量を既に算出されている先読み値に加算することによって結果的に変動した機関回転数に基づく先読み値が算出される。つまり、ディレー制御期間中に機関回転数に変動があった場合、既に算出されている先読み値を利用して変動した機関回転数に基づく先読み値が算出される。したがって、変動した機関回転数に基づく先読み値が小さい演算負荷で算出される。そして、斯くして算出される先読み値を用いて目標値設定ロジックのロジック係数が修正されるのであるから、結果的に、目標値設定ロジックのロジック係数、ひいては、目標値設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるのである。次に、第3実施形態の目標値設定ロジックの修正を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図16~図18に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図16のルーチンが開始されると、ステップ301~ステップ307において、図8のステップ101~ステップ107と同じ処理が行われる。なお、ステップ304では、図18のステップ341~ステップ353において、図9のステップ141~ステップ153と同じ処理が行われる。そして、ステップ307に続く図17のステップ307Aにおいて、図19のルーチンのステップ368で記憶された先読み変動量すなわち、先読み予測過給圧の変動量ΔPime、先読み予測EGR率の変動量ΔRegre、先読み予測ベーン制御入力の変動量ΔSve、および、先読み予測EGR制御弁制御入力の変動量ΔSegreが取得される。次いで、ステップ307Bにおいて、ステップ307Aで取得された先読み変動量ΔPime、ΔRegre、ΔSve、ΔSegreを、それぞれ、ステップ352、または、ステップ351、または、ステップ353で記憶された先読み値すなわち、先読み予測過給圧Pime、先読み予測EGR率Regre、先読み予測ベーン制御入力Sve、および、先読み予測EGR制御弁制御入力Segreに加算することによって、ステップ352、または、ステップ351、または、ステップ353で記憶された先読み値が修正される。次いで、ステップ308において、その時点つまり、ディレー制御終了時点での過給圧Pim、EGR率Regr、ベーン制御入力Sv、および、EGR制御弁制御入力Segreが取得される。次いで、ステップ309において、ステップ308で取得された過給圧に対するステップ307Bで修正された先読み予測過給圧の偏差ΔPim、ステップ308で取得されたEGR率に対するステップ307Bで修正された先読み予測EGR率の偏差ΔRegr、ステップ308で取得されたベーン制御入力に対するステップ307Bで修正された先読み予測ベーン制御入力の偏差ΔSv、および、ステップ308で取得されたEGR制御弁制御入力に対するステップ307Bで修正された先読み予測EGR制御弁制御入力の偏差ΔSegreが算出される。次いで、ステップ310において、ステップ309で算出された各偏差ΔPim、ΔRegr、ΔSv、ΔSegrに基づいて目標値設定ロジックのロジック係数に対する修正値K1、K2Knが算出される。次いで、ステップ311において、ステップ310で算出された修正値K1、K2Knによってロジック係数が修正され、ルーチンが終了する。次に、第3実施形態の先読み変動量の算出を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図19に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図19のルーチンが開始されると、始めに、ステップ361において、ディレー制御フローFdlyがセットされているFdly=1か否かが判別される。このフラグFdlyは、図16のステップ302でセットされ、図16のステップ306でリセットされているフラグである。つまり、このフラグFdlyは、燃料噴射量ディレー制御が実行されている間はセットされており、燃料噴射量ディレー制御が実行されていない間はリセットされているフラグである。ステップ361において、Fdly=1であると判別されたとき、すなわち、燃料噴射量ディレー制御が実行されているときには、ルーチンはステップ362に進む。一方、Fdly=1ではないと判別されたとき、すなわち、燃料噴射量ディレー制御が実行されていないときには、ルーチンはそのまま終了する。ステップ361においてFdly=1であると判別され、ルーチンがステップ362に進むと、現在の燃料噴射量Qが取得される。次いで、ステップ363において、現在の機関回転数NEk、および、前回の本ルーチンの実行時の機関回転数NEk-1が取得される。次いで、ステップ364において、ステップ363で取得された現在の機関回転数から同取得された前回の本ルーチンの実行時の機関回転数を減算することによって、前回の本ルーチンの実行時から現在までの機関回転数の変動量ΔNE=NEk-NEk-1が算出される。次いで、ステップ365において、ステップ362で取得された燃料噴射量Qとステップ364で算出された機関回転数の変動量ΔNEとを用いて簡易先読みロジックによって、前回の本ルーチンの実行時から現在までの機関回転数の変動に起因する先読み値の変動量すなわち、先読み予測過給圧の変動量dPime、先読み予測EGR率の変動量dRegre、先読み予測ベーン制御入力の変動量dSve、および、先読み予測EGR制御弁制御入力dSegreであり、以下これら変動量をまとめて瞬間先読み変動量というが算出される。次いで、ステップ366において、前回の本ルーチンの実行時にステップ366で算出された先読み変動量すなわち、先読み予測過給圧の変動量ΔPimek-1、先読み予測EGR率の変動量ΔRegrek-1、先読み予測ベーン制御入力の変動量ΔSvek-1、および、先読み予測EGR制御弁制御入力ΔSegrek-1に、ステップ365で算出された瞬間先読み変動量dPime、dRegre、dSve、dSegreを加算することによって、新たな先読み変動量すなわち、新たな先読み予測過給圧の変動量ΔPimek、新たな先読み予測EGR率の変動量ΔRegrek、新たな先読み予測ベーン制御入力の変動量ΔSvek、および、新たな先読み予測EGR制御弁制御入力ΔSegrekが算出される。次いで、ステップ367において、ディレー制御フラグFdlyがリセットされているFdly=0か否かが判別される。ここで、Fdly=0であると判別されたとき、すなわち、燃料噴射量ディレー制御が終了しているときには、ルーチンはステップ368に進む。一方、Fdly=0ではないと判別されたときには、燃料噴射量ディレー制御が実行されているときには、ルーチンはステップ363に戻る。すなわち、本ルーチンでは、ステップ367においてFdly=0であると判別されるまで、ステップ363~367が繰り返し実行される。ステップ367においてFdly=0であると判別され、ルーチンがステップ368に進むと、ステップ366で算出された最新の先読み変動量ΔPimek、ΔRegrek、ΔSvek、ΔSegrekが最終的な先読み変動量すなわち、先読み予測過給圧の変動量ΔPimek、先読み予測EGR率の変動量ΔRegre、先読み予測ベーン制御入力の変動量ΔSve、および、先読み予測EGR制御弁制御入力の変動量ΔSegreとして記憶され、ルーチンが終了する。ところで、第3実施形態は、過給圧とEGR装置とを具備する内燃機関において目標過給圧および目標EGR率が達成されるようにベーンおよびEGR制御弁を制御する制御装置に本発明を適用した場合の実施形態である。しかしながら、第3実施形態に具現化された本発明の考え方は、過給機を具備しているがEGR装置を具備していない内燃機関において目標過給圧が達成されるようにベーンを制御する制御装置にも適用可能であるし、EGR装置を具備しているが過給機を具備していない内燃機関において目標EGR率が達成されるようにEGR制御弁を制御する制御装置にも適用可能である。次に、過給機を具備しているがEGR装置を具備していない内燃機関の制御装置に第3実施形態に具現化された本発明の考え方を適用した場合の実施形態以下第4実施形態というについて説明する。なお、以下において説明されていない第4実施形態の構成は、第2実施形態の構成と同じであるか、あるいは、第4実施形態の構成に鑑みたときに第2実施形態の構成から当然に導き出される構成である。第4実施形態の制御装置が適用される内燃機関は、図10に示されている内燃機関である。また、第4実施形態の燃料噴射弁の制御、スロットル弁の制御、および、ベーンの制御は、第2実施形態のものと同じである。また、第4実施形態の目標燃料噴射量の設定、目標スロットル弁開度の設定、および、目標過給圧の設定は、第2実施形態のものと同じである。第4実施形態では、機関運転中に、目標値設定ロジックのロジック係数が以下のように修正される。すなわち、目標値設定ロジックのロジック係数を修正する必要があるときには、上述した燃料噴射量ディレー制御が実行される。この燃料噴射量ディレー制御が開始されると、当該制御の開始時点以下この時点をディレー制御開始時点というのアクセルペダルの踏込量Dacに応じて図11Aのマップから基準燃料噴射量Qbが取得され、この取得された基準燃料噴射量が目標燃料噴射量に設定されるが、この設定された目標燃料噴射量は、即座には燃料噴射弁の制御には用いられず、燃料噴射量ディレー制御が終了するまでの期間以下この期間をディレー制御期間というは、ディレー制御開始時点で燃料噴射弁の制御に用いられている目標燃料噴射量が継続して燃料噴射弁の制御に用いられる。そして、ディレー制御開始時点で設定された目標燃料噴射量は、ディレー制御期間が経過した時点すなわち、燃料噴射量ディレー制御が終了された時点であり、以下この時点をディレー制御終了時点というで燃料噴射弁の制御に用いられる。一方、第4実施形態でも、第2実施形態の先読みロジックと同じ先読みロジックが用意されている。そして、上述したように、目標値設定ロジックのロジック係数を修正する必要があり、燃料噴射弁ディレー制御が開始されると、この先読みロジックによって先読み予測過給圧、および、先読み予測ベーン制御入力が算出される。また、第4実施形態では、ディレー制御期間中に機関回転数に変動があった場合に機関回転数の変動に起因する先読み予測過給圧の変動量、および、先読み予測ベーン制御入力の変動量を機関回転数の変動量に基づいて算出するロジック以下このロジックを簡易先読みロジックというが用意されている。そして、ディレー制御期間中に機関回転数に変動があった場合、その機関回転数の変動量に基づいて簡易先読みロジックによって先読み予測過給圧の変動量、および、先読み予測ベーン制御入力の変動量以下これら変動量をまとめて先読み変動量というが算出され、これら算出された先読み変動量がそれぞれ対応する先読み値当然のことながら、これら先読み値は、当該ディレー制御開始時点で既に算出された先読み値であるに加算されることによって先読み値が修正される以下これら修正された先読み値を修正先読み値という。そして、ディレー制御終了時点において、ディレー制御開始時点で設定された目標燃料噴射量を用いた燃料噴射弁の制御が行われ、この燃料噴射量の制御の結果として得られる燃料噴射量および機関回転数に基づいて目標値設定ロジックによって設定された目標過給圧に従ってベーンが制御される。そして、このときの実過給圧、および、実ベーン制御入力が取得される。そして、これら取得された実過給圧、および、実ベーン制御入力がそれぞれ対応する上記修正先読み値と比較される。ここで、実過給圧と修正先読み値すなわち、先読み変動量によって修正された先読み予測過給圧との間に偏差があり、あるいは、実ベーン制御入力と修正先読み値すなわち、先読み変動量によって修正された先読み予測ベーン制御入力との間に偏差があるときには、これら偏差が小さくなるように目標値設定ロジックのロジック係数が修正される。これには、ディレー制御期間中に機関回転数に変動があった場合であっても、目標値設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるという利点がある。すなわち、第2実施形態に関連して説明したように、先読みロジックは、先読み値を小さい演算負荷で算出することができる。そして、第4実施形態では、ディレー制御期間中に機関回転数に変動があった場合、変動した機関回転数に基づいて先読みロジックによって改めて先読み値が算出されるのではなく、機関回転数の変動に起因する先読み値の変動量が簡易先読みロジックによって算出され、これら変動量を既に算出されている先読み値に加算することによって結果的に変動した機関回転数に基づく先読み値が算出される。つまり、ディレー制御期間中に機関回転数に変動があった場合、既に算出されている先読み値を利用して変動した機関回転数に基づく先読み値が算出される。したがって、変動した機関回転数に基づく先読み値が小さい演算負荷で算出される。そして、斯くして算出される先読み値を用いて目標値設定ロジックのロジック係数が修正されるのであるから、結果的に、目標値設定ロジックのロジック係数、ひいては、目標値設定ロジックを小さい演算負荷で修正することができるのである。次に、第4実施形態の目標値設定ロジックの修正を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図20~図22に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図20のルーチンが開始されると、ステップ401~ステップ407において、図13のステップ201~ステップ207と同じ処理が行われる。なお、ステップ404では、図22のステップ461~ステップ473において、図14のステップ261~ステップ273と同じ処理が行われる。そして、ステップ407に続く図21のステップ407Aにおいて、図23のルーチンのステップ488で記憶された先読み変動量すなわち、先読み予測過給圧の変動量ΔPime、および、先読み予測ベーン制御入力の変動量ΔSveが取得される。次いで、ステップ407Bにおいて、ステップ407Aで取得された先読み変動量ΔPime、ΔSveを、それぞれ、ステップ472、または、ステップ471、または、ステップ473で記憶された先読み値すなわち、先読み予測過給圧Pime、および、先読み予測ベーン制御入力Sveに加算することによって、ステップ472、または、ステップ471、または、ステップ473で記憶された先読み値が修正される。次いで、ステップ408において、その時点つまり、ディレー制御終了時点での過給圧Pim、および、ベーン制御入力Svが取得される。次いで、ステップ409において、ステップ408で取得された過給圧に対するステップ407Bで修正された先読み予測過給圧の偏差ΔPim、および、ステップ408で取得されたベーン制御入力に対するステップ407Bで修正された先読み予測ベーン制御入力の偏差ΔSvが算出される。次いで、ステップ410において、ステップ409で算出された各偏差ΔPim、ΔSvに基づいて目標値設定ロジックのロジック係数に対する修正値K1、K2Knが算出される。次いで、ステップ411において、ステップ410で算出された修正値K1、K2Knによってロジック係数が修正され、ルーチンが終了する。次に、第4実施形態の先読み変動量の算出を実行するルーチンの一例について説明する。このルーチンの一例が図23に示されている。なお、このルーチンは、所定のクランク角度が到来する毎に実行されるルーチンである。図23のルーチンが開始されると、始めに、ステップ481において、ディレー制御フローFdlyがセットされているFdly=1か否かが判別される。このフラグFdlyは、図20のステップ402でセットされ、図20のステップ406でリセットされているフラグである。つまり、このフラグFdlyは、燃料噴射量ディレー制御が実行されている間はセットされており、燃料噴射量ディレー制御が実行されていない間はリセットされているフラグである。ステップ481において、Fdly=1であると判別されたとき、すなわち、燃料噴射量ディレー制御が実行されているときには、ルーチンはステップ482に進む。一方、Fdly=1ではないと判別されたとき、すなわち、燃料噴射量ディレー制御が実行されていないときには、ルーチンはそのまま終了する。ステップ481においてFdly=1であると判別され、ルーチンがステップ482に進むと、現在の燃料噴射量Qが取得される。次いで、ステップ483において、現在の機関回転数NEk、および、前回の本ルーチンの実行時の機関回転数NEk-1が取得される。次いで、ステップ484において、ステップ483で取得された現在の機関回転数から同取得された前回の本ルーチンの実行時の機関回転数を減算することによって、前回の本ルーチンの実行時から現在までの機関回転数の変動量ΔNE=NEk-NEk-1が算出される。次いで、ステップ485において、ステップ482で取得された燃料噴射量Qとステップ484で算出された機関回転数の変動量ΔNEとを用いて簡易先読みロジックによって、前回の本ルーチンの実行時から現在までの機関回転数の変動に起因する先読み値の変動量すなわち、先読み予測過給圧の変動量dPime、および、先読み予測ベーン制御入力の変動量dSveであり、以下これら変動量をまとめて瞬間先読み変動量というが算出される。次いで、ステップ486において、前回の本ルーチンの実行時にステップ486で算出された先読み変動量すなわち、先読み予測過給圧の変動量ΔPimek-1、および、先読み予測ベーン制御入力の変動量ΔSvek-1に、ステップ485で算出された瞬間先読み変動量dPime、dSveを加算することによって、新たな先読み変動量すなわち、新たな先読み予測過給圧の変動量ΔPimek、新たな先読み予測ベーン制御入力の変動量ΔSvekが算出される。次いで、ステップ487において、ディレー制御フラグFdlyがリセットされているFdly=0か否かが判別される。ここで、Fdly=0であると判別されたとき、すなわち、燃料噴射量ディレー制御が終了しているときには、ルーチンはステップ488に進む。一方、Fdly=0ではないと判別されたときには、燃料噴射量ディレー制御が実行されているときには、ルーチンはステップ483に戻る。すなわち、本ルーチンでは、ステップ487においてFdly=0であると判別されるまで、ステップ483~487が繰り返し実行される。ステップ487においてFdly=0であると判別され、ルーチンがステップ488に進むと、ステップ486で算出された最新の先読み変動量ΔPimek、ΔSvekが最終的な先読み変動量すなわち、先読み予測過給圧の変動量ΔPimek、および、先読み予測ベーン制御入力の変動量ΔSveとして記憶され、ルーチンが終了する。次に、第1実施形態の目標値設定ロジックの具体例の1つについて説明する。以下で説明する具体例は、第1実施形態の目標値設定ロジックに関する例であるが、第2実施形態~第4実施形態の目標値設定ロジックの機能を考慮したときに当然に導き出される修正を以下で説明する具体例に加えることによって、同具体例を第2実施形態~第4実施形態の目標値設定ロジックの具体例として利用可能である。以下で説明する具体例は、図24に示されている目標値追従制御構造を前提にしている。図24においてWは燃料噴射量と機関回転数とを表すベクトルであり、以下これをパラメータベクトルと称する。また、rは基準過給圧と基準EGR率とを表すベクトルであり、以下これを基準値ベクトルと称する。また、gは目標過給圧と目標EGR率とを表すベクトルであり、以下これを目標値ベクトルと称する。また、eは過給圧偏差とEGR率偏差とを表すベクトルであり、以下これを偏差ベクトルと称する。また、uはベーン制御入力とEGR制御弁制御入力操作量、すなわち、ベーン操作量とEGR制御弁操作量とを表すベクトルであり、以下これを制御入力ベクトルと称する。xは過給機の制御出力とEGR装置の制御出力、すなわち、実際の過給圧と実際のEGR率とを表すベクトルであり、以下これを内部状態ベクトルと称する。また、yも過給機の制御出力とEGR装置の制御出力、すなわち、実際の過給圧と実際のEGR率とを表すベクトルであり、以下これを制御出力ベクトルと称する。また、zは制御入力と制御出力とに関する制約信号を表すベクトルであり、以下これを制約信号ベクトルと称する。そして、図24に示されている目標値追従制御構造では、燃料噴射量と機関回転数とが基準値取得部に入力される。これら入力される燃料噴射量と機関回転数とを表すベクトルがパラメータベクトルWである。基準値取得部では、入力された燃料噴射量と機関回転数とに基づいて基準過給圧と基準EGR率とが取得され、これら基準過給圧と基準EGR率とが基準値取得部から出力される。これら出力された基準過給圧と基準EGR率とを表すベクトルが基準値ベクトルrである。基準値取得部から出力された基準過給圧と基準EGR率とは、目標値設定部に入力される。目標値設定部では、入力された基準過給圧と基準EGR率とが目標値設定ロジックによって修正されることによって目標過給圧と目標EGR率とが設定され、これら目標過給圧と目標EGR率とが目標値設定部から出力される。これら出力された目標過給圧と目標EGR率とを表すベクトルが目標値ベクトルgである。そして、目標値設定部から出力された目標過給圧と実際の過給圧との間に偏差すなわち、過給圧偏差が算出されるとともに、目標値設定部から出力された目標EGR率と実際のEGR率との間の偏差すなわち、EGR率偏差が算出される。これら算出された過給圧偏差とEGR率偏差とを表すベクトルが偏差ベクトルeであり、これら過給圧偏差およびEGR率偏差の算出に用いられる実際の過給圧と実際のEGR率とを表すベクトルが内部状態ベクトルxである。上記算出された過給圧偏差とEGR率偏差とは、フィードバック制御器この制御器は、図24ではFB制御器と表記されているに入力される。また、フィードバック制御器には、実際の過給圧および実際のEGR率も入力される。これらフィードバック制御器に入力される実際の過給圧および実際のEGR率を表すベクトルが内部状態ベクトルxである。フィードバック制御器では、入力された過給圧偏差、EGR率偏差、実際の過給圧、および、実際のEGR率に基づいてベーン操作量およびEGR制御弁操作量が算出され、これらベーン操作量およびEGR制御弁操作量がフィードバック制御器から出力される。これら出力されたベーン操作量とEGR制御弁操作量とを表すベクトルが制御入力ベクトルuである。フィードバック制御器から出力されたベーン操作量は、ベーンアクチュエータに入力され、フィードバック制御器から出力されたEGR制御弁操作量は、EGR制御弁アクチュエータに入力される。図24では、ベーンアクチュエータ、ベーン、EGR制御弁アクチュエータ、および、EGR制御弁が制御対象と表記されている。そして、制御対象にベーン操作量およびEGR制御弁操作量が入力されることによって、制御対象の内部状態としての過給圧およびEGR率が制御出力として生じる。これら過給圧とEGR率とを表すベクトルが内部状態ベクトルxおよび制御出力ベクトルyである。また、フィードバック制御器から出力されたベーン操作量およびEGR制御弁操作量に関する制約信号と、制御対象の内部状態としての過給圧およびEGR率に関する制約信号とが出力される。これら制約信号を表すベクトルが制約信号ベクトルzである。なお、以上の説明から判るように、図24において鎖線で囲まれた部分は、閉ループ系を構成している。ここで、図24に示されている閉ループ系に関し、現時刻から所定時間だけ経過した時刻を1ステップ先の時刻と称し、現時刻をk、1ステップ先の時刻をk1、制御対象の現時刻の内部状態を表す内部状態ベクトルをxk、制御対象の1ステップ先の時刻の内部状態を表す内部状態ベクトルをxk1、閉ループ系に入力される現時刻の目標値を表す目標値ベクトルをgk、制御対象の現時刻の制御出力を表す制御出力ベクトルをyk、現時刻の制約信号を表す制約信号ベクトルをzkで表すとしたとき、次式2~次式4の状態方程式が成立する。なお、式2のAおよびBならびに式4のCおよびDは、それぞれ、システム同定や物理モデルの線形化手法によって求められる係数行列である。そして、燃料噴射量と機関回転数とに基づいてそれぞれ取得される基準値を要素とする基準値ベクトルを上式2~上式4の目標値ベクトルgkに適用することによって制約信号ベクトルzkを算出する。そして、斯くして算出された制約信号ベクトルがそれに関する制約を満たすときには、当該制約信号ベクトルの算出のために目標値ベクトルに適用された基準値ベクトルを構成する基準値が制約を満たす目標値である。一方、斯くして算出された制約信号ベクトルがそれに関する制約を満たさないときには、基準値を所定の規則に従って修正し、斯くして修正された基準値以下この基準値を一次修正基準値というを要素とする基準値ベクトルを上式2~上式4の目標値ベクトルgkに適用することによって制約信号ベクトルzkを算出する。そして、斯くして算出された制約信号ベクトルがそれに関する制約を満たすときには、当該制約信号ベクトルの算出のために目標値ベクトルに適用された基準値ベクトルを構成する一次修正基準値が制約を満たす目標値である。一方、斯くして算出された制約信号ベクトルがそれに関する制約を満たさないときには、一次修正基準値を上記所定の規則に従って再度修正し、斯くして修正された基準値以下この基準値を二次修正基準値というを要素とする基準値ベクトルを上式2~上式4の目標値ベクトルgkに適用することによって制約信号ベクトルzkを算出する。そして、斯くして算出された制約信号ベクトルがそれに関する制約を満たすときには、当該制約信号ベクトルの算出のために目標値ベクトルに適用された基準値ベクトルを構成する二次修正基準値が制約条件を満たす目標値であるし、当該制御信号ベクトルがそれに関する制約を満たしていないときには、当該二次修正基準値を上記所定の規則に従って再度修正する。そして、その後は、二次修正基準値を要素とする基準値ベクトルを上式2~上式4の目標値ベクトルgkに適用することによって算出される制約信号ベクトルがそれに関する制約を満たすまで二次修正基準値の修正を行い、制約信号ベクトルがそれに関する制約を満たしたときの二次修正基準値が制約信号ベクトルがそれに関する制約を満たす目標値である。このように上式2~上式4を用いて制約信号ベクトルがそれに関する制約を満たす基準値を算出し、斯くして算出される基準値を目標値に設定するロジックが第1実施形態の目標値設定ロジックの具体例である。また、このことから判るように、この目標値設定ロジックの具体例は、いわゆるリファレンスガバナを用いたロジックである。次に、第1実施形態の先読みロジックの具体例の1つについて説明する。なお、以下で説明する先読みロジックの具体例は、第1実施形態の先読みロジックに関する例であるが、第2実施形態~第4実施形態の先読みロジックの機能を考慮したときに当然に導き出される修正を以下で説明する先読みロジックの具体例に加えることによって、同具体例を第2実施形態~第4実施形態の先読みロジックの具体例として利用可能である。現時刻からNステップ先の時刻までの内部状態ベクトルxk~xkN-1を表すベクトルをXベクトルと称してxvecで表すとき、Xベクトルxvecは、次式5で表される。また、現時刻からNステップ先の時刻までの目標値を表す目標値ベクトルgk~gkN-1を表すベクトルをGベクトルと称してgvecで表すとき、Gベクトルgvecは、次式6で表される。また、現時刻からNステップ先の時刻までの制御出力を表す制御出力ベクトルyk~ykN-1を表すベクトルをYベクトルと称してyvecで表すとき、Yベクトルyvecは、次式7で表される。また、現時刻からNステップ先の時刻までの制約信号を表す制約信号ベクトルzk~zkN-1を表すベクトルをZベクトルと称してzvecで表すとき、Zベクトルzvecは、次式8で表される。そして、このようにXベクトルxvec、Gベクトルgvec、Yベクトルyvec、および、Zベクトルzvecを表したとき、YベクトルyvecおよびZベクトルzvecは、上式2~上式4に基づけばXベクトルxvecおよびGベクトルgvecを用いてそれぞれ次式9および次式10で表される。なお、式9のFおよびGならびに式10のHおよびJは、それぞれ、システム同定や物理モデルの線形化手法によって求められる係数行列である。そして、図24に示されている閉ループ系に関し、制御対象の内部状態の先読み値を表すベクトルを先読み内部状態ベクトルと称し、閉ループ系に入力される目標値の先読み値を表すベクトルを先読み目標値ベクトルと称し、制御対象の制御出力の先読み値を表すベクトルを先読み予測制御出力ベクトルと称し、制御対象の現時刻の内部状態の先読み値を表す先読み内部状態ベクトルをxestk、制御対象の1ステップ先の内部状態の先読み値を表す先読み内部状態ベクトルをxestk1、閉ループ系に入力される現時刻の目標値の先読み値を表す先読み目標値ベクトルをgestk、制御対象の現時刻の制御出力の先読み値を表す先読み予測制御出力ベクトルをyestkで表すとしたとき、上式2~上式4と同様に、次式11~次式13が成立する。なお、式11のAおよびBならびに式13のCおよびDは、それぞれ、上式2の係数行列A、Bならびに上式4の係数行列C、Dと同じ係数行列である。ここで、現時刻からNステップ先の時刻までの先読み内部状態ベクトルxestk~xestkN-1を表すベクトルを先読みXベクトルと称してxest-vecで表すとき、先読みXベクトルxest-vecは、上式5と同様に、次式14で表される。また、現時刻からNステップ先の時刻までの先読み目標値ベクトルgestk~gestkN-1を表すベクトルを先読みGベクトルと称してgest-vecで表すとき、先読みGベクトルgest-vecは、上式6と同様に、次式15で表される。また、現時刻からNステップ先の時刻までの先読み予測制御出力ベクトルyestk~yestkN-1を表すベクトルを先読みYベクトルと称してyest-vecで表すとき、先読みYベクトルyest-vecは、上式7と同様に、次式16で表される。また、制約信号の先読み値を表すベクトルを先読み制約信号ベクトルと称し、現時刻からNステップ先の時刻までの先読み制約信号ベクトルzestk~zestkN-1を表すベクトルを先読みZベクトルと称してzest-vecで表すとき、先読みZベクトルzest-vecは、上式8と同様に、次式17で表される。そして、このように先読みXベクトルxest-vec、先読みGベクトルgest-vec、先読みYベクトルyest-vec、および、先読みZベクトルzest-vecを表したとき、先読みYベクトルyest-vec、および、先読みZベクトルzest-vecは、上式9および上式20と同様に、上式11~上式13に基づけば先読みXベクトルxest-vec、および、先読みGベクトルgest-vecを用いてそれぞれ次式18および次式19で表される。なお、式18のFおよびGならびに式19のHおよびJは、それぞれ、上式9の係数行列F、Gならびに上式10の係数行列H、Jと同じ係数行列である。そして、上式18および上式19を用いて先読みYベクトルyest-vec、および、先読みZベクトルzest-vecを算出することができる。このように上式18および上式19を用いて先読みYベクトルおよび先読みZベクトルを算出するロジックが第1実施形態の先読みロジックの具体例である。次に、上述した目標値設定ロジックの具体例が採用されるとともに上述した先読みロジックの具体例が採用される場合の目標値設定ロジックのロジック係数の修正について説明する。燃料噴射量ディレー制御が開始されると、ディレー制御期間中、ディレー制御開始時点の燃料噴射量および機関回転数が維持されるものとして、これら燃料噴射量および機関回転数を用いて先読みロジックによってディレー制御開始時点からディレー制御終了時点までの先読みYベクトルおよび先読みZベクトルが算出される。一方、燃料噴射量ディレー制御が終了されると、ディレー制御開始時点からディレー制御終了時点までの燃料噴射量および機関回転数を用いて目標値設定ロジックによって目標値ベクトルが算出され、斯くして算出された目標値ベクトルで表される目標値に従って制御対象の制御が行われる。そして、これら目標値に従って制御対象の制御が行われたときの制御出力すなわち、ディレー制御終了時点からディレー制御期間と同じ時間だけ先の時点までの制御出力に基づいてYベクトルが取得されるとともに、同制御出力と上記目標値に従って制御対象の制御が行われたときの制御入力すなわち、ディレー制御終了時点からディレー制御期間と同じ時間だけ先の時点までの制御入力とに基づいてZベクトルが取得される。そして、斯くして取得されたYベクトルと上記算出された先読みYベクトルとの間に偏差があり、あるいは、斯くして取得されたZベクトルと上記算出された先読みZベクトルとの間に偏差があるときには、これら偏差が小さくなるように目標値設定ロジックの係数行列A、B、C、Dが修正される。つまり、目標値設定ロジックのロジック係数が修正される。なお、上述した目標値設定ロジック、および、先読みロジックが採用される場合の第1実施形態の目標値設定ロジックの係数行列の修正の流れが図25に示されている。図25においてWvecは基準値の取得用のパラメータを要素とするベクトルを要素とするベクトルであり、Wdly-vecはディレー制御期間に相当する時間だけ遅延されたベクトルWvecであり、rvecは基準値を要素とするベクトルを要素とするベクトルであり、gvecは目標値を要素とするベクトルを要素とするベクトルであり、yvecはyベクトルであり、zvecはZベクトルであり、yest-vecは先読みYベクトルであり、zest-vecは先読みZベクトルであり、ydly-est-vecはディレー制御期間に相当する時間だけ遅延された先読みYベクトルであり、zdly-est-vecはディレー制御期間に相当する時間だけ遅延された先読みZベクトルである。また、Zベクトルはその要素として実際の制御入力を含んでおり、先読みZベクトルはその要素として先読み予測制御入力を含んでいることから、上記取得されたZベクトルと上記算出された先読みZベクトルとの間の偏差に基づいた目標値設定ロジックの係数行列の修正は、実際の制御入力と先読み予測制御入力との間の偏差に基づいた目標値設定ロジックの係数行列の修正であるとも言える。同様に、Zベクトルはその要素として実際の制御出力を含んでおり、先読みZベクトルはその要素として先読み予測制御出力を含んでいることから、上記取得されたZベクトルと上記算出された先読みZベクトルとの間の偏差に基づいた目標値設定ロジックの係数行列の修正は、実際の制御出力と先読み予測制御出力とのの間の偏差に基づいた目標値設定ロジックの係数行列の修正であるとも言える。また、目標値設定ロジックの係数行列の修正には、たとえば、逐次最小二乗法などの手法を利用すればよい。次に、第3実施形態の簡易先読みロジックの具体例の1つについて説明する。なお、以下で説明する簡易先読みロジックの具体例は、目標値設定ロジックとして上述した目標値設定ロジックの具体例が採用されるとともに先読みロジックとして上述した先読みロジックの具体例が採用されることを前提としている。また、以下で説明する簡易先読みロジックの具体例は、第3実施形態の簡易先読みロジックに関する例であるが、第4実施形態の簡易先読みロジックの機能を考慮したときに当然に導き出される修正を以下で説明する簡易先読みロジックに加えることによって、同具体例を第4実施形態の簡易先読みロジックの具体例として利用可能である。上式2の係数行列Bの要素のうち機関回転数に乗算せしめられる要素のみからなる係数行列をBnで表し、上式4の係数行列Dの要素のうち機関回転数に乗算せしめられる要素のみからなる係数行列をDnで表し、機関回転数のみを要素とする行列をWnで表し、機関回転数から制御出力および制約信号までの伝達関数をTnで表したとき、伝達関数Tnは、次式20~次式22で表現可能である。そして、第3実施形態の簡易先読みロジックの具体例では、燃料噴射量ディレー制御が開始されると、ディレー制御期間中、当該ディレー制御期間よりも十分に短い予め定められた時間を1ステップとして機関回転数の変動量が1ステップ毎に取得される。そして、これら取得された機関回転数の変動量を伝達関数Tnにおける機関回転数として用いて上式20~上式22から各ステップ毎の機関回転数の変動に対応する制御出力ベクトル以下これら制御出力ベクトルを先読み予測制御出力変動分ベクトルというが算出されるとともに、各ステップ毎の機関回転数の変動に対応する制約信号ベクトル以下これら制約信号ベクトルを先読み制約信号変動分ベクトルというが算出される。そして、上記算出された先読み予測制御出力変動分ベクトルを要素とするベクトル以下このベクトルを先読みY変動分ベクトルというが算出されるとともに、上記算出された先読み制約信号変動分ベクトルを要素とするベクトル以下このベクトルを先読みZ変動分ベクトルというが算出される。斯くして先読みY変動分ベクトルおよび先読みZ変動分ベクトルを算出するロジックが第3実施形態の簡易先読みロジックの具体例である。次に、上述した簡易先読みロジック具体例が採用される場合の目標値設定ロジックのロジック係数の修正について説明する。燃料噴射量ディレー制御が開始されると、上述したように簡易先読みロジックによって先読みY変動分ベクトルおよび先読みZ変動分ベクトルが算出される。そして、燃料噴射量ディレー制御が開始されたときに先読みロジックの上記具体例によって算出された先読みYベクトルに上記算出された先読みY変動分ベクトルが加算されることによって同先読みYベクトルが修正される以下この修正された先読みYベクトルを修正先読みYベクトルというとともに、燃料噴射量ディレー制御が開始されたときに先読みロジックの上記具体例によって算出された先読みZベクトルに上記算出された先読みZ変動分ベクトルが加算されることによって同先読みZベクトルが修正される以下この修正された先読みZベクトルを修正先読みZベクトルという。そして、燃料噴射量ディレー制御が終了されたときに取得されるYベクトルと上記修正先読みYベクトルとの間に偏差があり、あるいは、燃料噴射量ディレー制御が終了されたときに取得されるZベクトルと上記修正先読みZベクトルとの間に偏差があるときには、これら偏差が小さくなるように目標値設定ロジックの係数行列A、B、C、Dが修正される。なお、上述した目標値設定ロジック、先読みロジック、および、簡易先読みロジックが採用される場合の第3実施形態の目標値設定ロジックのロジック係数の修正の流れが図26に示されている。図26においてWvecは基準値の取得用のパラメータを要素とするベクトルを要素とするベクトルであり、Wdly-vecはディレー制御期間に相当する時間だけ遅延されたベクトルWvecであり、rvecは基準値を要素とするベクトルを要素とするベクトルであり、gvecは目標値を要素とするベクトルを要素とするベクトルであり、yvecはyベクトルであり、zvecはZベクトルであり、yest-vecは先読みYベクトルであり、zest-vecは先読みZベクトルであり、ydly-est-vecはディレー制御期間に相当する時間だけ遅延された先読みYベクトルであり、zdly-est-vecはディレー制御期間に相当する時間だけ遅延された先読みZベクトルであり、ΔWは基準値の取得用のパラメータの変動分であり、ΔW0dlyはディレー制御開始時点のパラメータの変動分であり、ΔW1dlyはディレー制御開始時点から1ステップ後のパラメータの変動分であり、ΔW2dlyはディレー制御開始時点から2ステップ後のパラメータの変動分であり、ΔW3dlyはディレー制御開始時点から3ステップ後のパラメータの変動分であり、ΔWdlyはディレー制御開始時点からN-1ステップ後のパラメータの変動分であり、Δy0dlyestはディレー制御開始時点のパラメータの変動分に対応する制御出力ベクトルの変動分であり、Δydlyestはディレー制御開始時点からN-1ステップ後のパラメータの変動分に対応する制御入力ベクトルの変動分であり、Δz0dlyestはディレー制御開始時点のパラメータの変動分に対応する制約信号ベクトルの変動分であり、Δzdlyestはディレー制御開始時点からN-1ステップ後のパラメータの変動分に対応する制約信号ベクトルの変動分であり、Δydlyestvecは制御出力ベクトルの変動分Δy0dlyest~Δydlyestを要素とするベクトルであり、Δzdlyestvecは制約信号ベクトルの変動分Δz0dlyest~Δzdlyestを要素とするベクトルであり、yestvecfinalはYベクトルにベクトルΔydlyestvecを加算して得られる最終的なYベクトルであり、zestvecfinalはZベクトルにベクトルΔzdlyestvecを加算して得られる最終的なZベクトルである。なお、第3実施形態の目標値設定ロジックとして上述した具体例が採用される場合、燃料噴射量ディレー制御が終了されると、ディレー制御開始時点からディレー制御終了時点までの燃料噴射量および機関回転数を用いて目標値設定ロジックによって目標値ベクトルが算出され、斯くして算出された目標値ベクトルで表される目標値に従って制御対象の制御が行われる。したがって、このときに目標値設定ロジックの係数行列の修正のために取得されるYベクトルおよびZベクトルには、ディレー制御期間中の機関回転数の変動が反映されていることになる。しかしながら、これに代えて、目標値設定ロジックの係数行列の修正のためにYベクトルおよびZベクトルを以下のように取得するようにしてもよい。すなわち、上述した目標値設定ロジックの具体例では、上式2~上式4を用いて算出される制約信号ベクトルがそれに関する制約を満たす基準値を要素とする基準値ベクトルを算出するために制御入力の予測値や制御出力の予測値などが算出される。ここで、燃料噴射量ディレー制御が終了されたときには、ディレー制御開始時点からディレー制御終了時点まで燃料噴射量および機関回転数に変化がないものとして制御入力の予測値や制御出力の予測値を算出する。そして、これと同時にディレー制御期間中の機関回転数の変動分に対応する制御入力の変動分や制御出力の変動分を算出する。そして、上記算出された制御入力の予測値に上記算出された制御入力の変動分を加算して得られる制御入力を制御入力の予測値として基準値ベクトルの算出に用いるとともに、上記算出された制御出力の予測値に上記算出された制御出力の変動分を加算して得られる制御出力を制御出力の予測値として基準値ベクトルの算出に用いて目標値ベクトルを算出する。そして、斯くして算出された目標値ベクトルで表される目標値に従って制御対象の制御を行ったときに目標値設定ロジックの係数行列の修正のためのYベクトルおよびZベクトルを取得するようにしてもよい。なお、上述した実施形態は、圧縮自着火式の内燃機関の制御装置に本発明を適用した場合の実施形態である。しかしながら、本発明は、火花点火式の内燃機関の制御装置にも適用可能である。また、上述した実施形態は、燃料噴射量ディレー制御を実行する機能を備えた内燃機関の制御装置に本発明を適用した場合の実施形態である。しかしながら、本発明は、広くは、或る時点で設定された目標値がその設定時点よりも一定時間後の時点で実際の制御に用いられる制御を実行する機能を備えた内燃機関の制御装置に適用可能である。したがって、たとえば、本発明は、火花点火式の内燃機関において、或る時点で設定された目標点火タイミングすなわち、点火栓によって燃焼室内の混合気を点火するタイミングがその設定時点よりも一定時間後の時点で実際の点火栓の制御に用いられる点火タイミングディレー制御を実行する機能を備えた内燃機関の制御装置にも適用可能である。