"下記一般式1で表されるマレイミド誘導体を含有する、光硬化性組成物。一般式1において、R1~R4はそれぞれ独立に、水素原子または炭素数1~6のアルキル基を示し、R1とR2またはR3とR4とは、互いに結合して環を形成してもよく;Aは、鎖炭素数1~4のアルキレン基を示し;nは、1~3の自然数を示し;nが1のとき、Xは分子量15~600のアルキル基、分子量15~600のオキシアルキル基またはアリール基であり、nが2~3のとき、Xは分子量14~600のアルキレン基、分子量14~600のオキシアルキレン基、またはアリーレン基である前記一般式1における、R1~R4は、水素原子またはメチル基を示し;Aは、鎖炭素数3~4のアルキレン基を示し;nは、1~2の自然数を示し;nが1のとき、Xは炭素数1~18の直鎖または分岐のアルキル基、分子量500以下のポリオキシアルキル基、またはアリール基であり、nが2のとき、Xは炭素数1~18の直鎖または分岐のアルキレン基、分子量500以下のポリオキシアルキレン基、またはアリーレン基である、請求項1に記載の光硬化性組成物。前記一般式1における、Aは、鎖炭素数4のアルキレン基であり、nは1~2の自然数を示し;nが1のとき、Xは炭素数1~12の直鎖または分岐のアルキル基、または分子量300以下のポリオキシアルキル基であり、nが2のとき、Xは炭素数1~12の直鎖または分岐のアルキレン基、または分子量300以下のポリオキシアルキレン基である、請求項1に記載の光硬化性組成物。請求項1~3のいずれか一項に記載の光硬化性組成物を含有する、光硬化性インクジェットインク。少なくとも重合性化合物をさらに含有し、前記重合性化合物が、ビニルエーテル化合物またはN-ビニル化合物である、請求項4に記載の光硬化性インクジェットインク。前記マレイミド化合物のマレイミド基と、ビニルエーテル化合物およびN-ビニル化合物のビニル基の合計との当量比が、20/80~70/30である、請求項5に記載の光硬化性インクジェットインク。本発明者は、マレイミド誘導体を含む光硬化性組成物を、光硬化性インクジェットインクに適用することを検討した。インクジェットインクには、インクジェットヘッドからインク液滴として吐出させるため、低粘度であることが求められる。そして、記録媒体に着弾したインク液滴には、速やかに光硬化することが求められる。マレイミド誘導体のうち、ビスマレイミドをはじめとする多価マレイミドは、迅速に光硬化することができるので、それを含む組成物の光硬化性も高まる。本発明者は、この点に着目して、多価マレイミドを含むインクジェットインクを提供することを検討した。ところが、前述の特許文献1~3に記載の多価マレイミド誘導体を含む光硬化性組成物は粘度が高く、インクジェットインクの液滴としてインクジェットヘッドから吐出させることは困難であった。また、特許文献3に提案されるように、高粘度の光硬化組成物を溶媒で希釈させて粘度を低下させて、インクジェットインクとすることも考えられる。しかしながら、過剰量の溶媒を含むインクジェットインクは、記録媒体に定着するために乾燥が必要とされるなど、光硬化型インクジェット法には適さないことがある。しかも、インクジェットヘッドに収容されている溶媒含有インクジェットインクは、ノズル近傍で溶媒を蒸発除去されて、ノズルを目詰まりさせて、吐出安定性を低下させることがある。そこで本発明の目的は、マレイミド誘導体を含む光硬化性組成物であって、光硬化性が高く、粘度が低く、インクジェット法による吐出安定性の良好な光硬化性組成物を提供することにある。本発明の第一は、以下に示す光硬化性組成物に関する。[1]下記一般式1で表されるマレイミド誘導体を含有する、光硬化性組成物。一般式1において、R1~R4はそれぞれ独立に、水素原子または炭素数1~6のアルキル基を示し、R1とR2またはR3とR4とは、互いに結合して環を形成してもよく;Aは、鎖炭素数1~4のアルキレン基を示し;nは、1~3の自然数を示し;nが1のとき、Xは分子量15~600のアルキル基、分子量15~600のオキシアルキル基またはアリール基であり、nが2~3のとき、Xは分子量14~600のアルキレン基、分子量14~600のオキシアルキレン基、またはアリーレン基である[2]前記一般式1における、R1~R4は、水素原子またはメチル基を示し;Aは、鎖炭素数3~4のアルキレン基を示し;nは、1~2の自然数を示し;nが1のとき、Xは炭素数1~18の直鎖または分岐のアルキル基、分子量500以下のポリオキシアルキル基、またはアリール基であり、nが2のとき、Xは炭素数1~18の直鎖または分岐のアルキレン基、分子量500以下のポリオキシアルキレン基、またはアリーレン基である、[1]に記載の光硬化性組成物。[3]前記一般式1における、Aは、鎖炭素数4のアルキレン基であり、nは1~2の自然数を示し;nが1のとき、Xは炭素数1~12の直鎖または分岐のアルキル基、または分子量300以下のポリオキシアルキル基であり、nが2のとき、Xは炭素数1~12の直鎖または分岐のアルキレン基、または分子量300以下のポリオキシアルキレン基である、[1]または[2]に記載の光硬化性組成物。本発明の第二は、以下に示すインクジェットインクに関する。[4]前記[1]~[3]のいずれかに記載の光硬化性組成物を含有する、光硬化性インクジェットインク。[5]少なくとも重合性化合物をさらに含有し、前記重合性化合物が、ビニルエーテル化合物またはNビニル化合物である、[4]に記載の光硬化性インクジェットインク。[6]前記マレイミド化合物のマレイミド基と、ビニルエーテル化合物およびNビニル化合物のビニル基の合計との当量比が、20/80~70/30である、[5]に記載の光硬化性インクジェットインク。本発明の光硬化組成物は、高い光硬化性と低い粘度とを有する。そのため、本発明の光硬化組成物は、様々な塗布法によって塗膜にされて、それを光硬化させることで種々の硬化樹脂膜となる。特に、インクジェット法で塗布される光硬化性インクジェットインクとして好適に用いられる。以下、本発明を実施するための形態について説明するが、本発明の範囲はこれらの記載によって限定して解釈されない。本発明の光硬化性組成物はマレイミド誘導体を含有し、マレイミド誘導体が一般式1で表されることを特徴とする。1.マレイミド誘導体について本発明の光硬化性組成物に含まれるマレイミド誘導体は、下記一般式1で表されることを特徴とする。一般式1におけるR1~R4は、それぞれ独立して、水素原子または炭素原子数1~6のアルキル基を示す。炭素原子数1~6のアルキル基の例には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基などが含まれる。また、R1とR2またはR3とR4とが互いに連結して、シクロブチレン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環などの炭化水素環を構成してもよい。R1~R4は、好ましくは、それぞれ独立して水素原子またはメチル基を示す。一般式1におけるAは、鎖炭素数1~4のアルキレン基を示す。鎖炭素数とは、連結基であるアルキレン基の主鎖を構成する炭素原子の数を意味し、主鎖に結合している側鎖の炭素数を含まない。Aは、鎖炭素数3~4であることが好ましく、鎖炭素数4であることがより好ましい。Aの典型的な例には、側鎖を有さないブチレン基、プロピレン基、エチレン基が含まれる。一般式1におけるXは1価の置換基、あるいは2価または3価の連結基である。つまり、Xが1価の置換基である場合には、一般式1におけるnは1であり;Xが2価または3価の連結基である場合には、一般式1におけるnは2または3である。Xが示す1価の置換基は、アルキル基、オキシアルキル基またはアリール基である。1価のアルキル基は、側鎖を有さない直鎖状であっても、側鎖を有する分岐鎖状であってもよく、環状構造を含むアルキル基であってもよい。アルキル基の分子量は15~600であることが好ましく、炭素数1~18であることがより好ましく、炭素数1~12であることがさらに好ましい。環状構造を含むアルキル基の例には、シクロペンチル基やシクロヘキシル基などの環状アルキル基が含まれる。1価のオキシアルキル基は、側鎖を有さない直鎖状であっても、側鎖を有する分岐鎖状であってもよく、環状構造を有していてもよい。環状構造を含むオキシアルキル基の例には、テトラヒドロピラニル基や、テトラヒドロフラニル基などの複素環基が含まれる。オキシアルキル基は、分子量15~600であることが好ましく、500以下であることがより好ましく、分子量300以下であることがさらに好ましい。オキシアルキル基は、アルコキシアルキル基エトキシブチル基などや、ポリオキシアルキル基であってもよい。ポリオキシアルキル基とは、オキシアルキレンを繰り返し単位として含む置換基であり、オキシエチレンユニットを含むCH3-OCH2CH2n-や、オキシプロピレンユニットを含むCH3-OCH-CH3CH2m-などが例示できる。1価のアリール基の例にはフェニル基、ナフチル基などとともに、ベンジル基などの芳香族環を含むアルキル基なども含まれる。アリール基が有する芳香族環の水素原子は、任意の置換基に置換されていてもよい。任意の置換基の例には、アルキル基やアルコキシ基などが含まれる。Xが示す2価または3価の置換基は、アルキレン基、オキシアルキレン基またはアリーレン基である。2価または3価のアルキレン基は、側鎖を有さない直鎖状であっても、側鎖を有する分岐鎖状であってもよく、環状構造を含むアルキレン基であってもよい。アルキル基は、分子量14~600であることが好ましく、炭素数1~18であることがより好ましく、炭素数1~12であることがさらに好ましい。環状構造を含むアルキレン基の例には、シクロペンチレン基や、シクロヘキシレン基などの環状アルキレン基が含まれる。2価または3価のオキシアルキレン基は、エーテル構造を含む連結基である。側鎖を有さない直鎖状であっても、側鎖を有する分岐鎖状であってもよく、環状構造を有していてもよい。環状構造を含むオキシアルキレン基の例には、テトラヒドロピラニレン基や、テトラヒドロフラニレン基などの複素環構造を含むオキシアルキレン基が含まれる。オキシアルキレン基は、分子量15~600であることが好ましく、500以下であることがより好ましく、分子量300以下であることがさらに好ましい。例えば2価のオキシアルキレン基として-CH2CH2-O-CH2CH2-や-CH-CH3CH2-O-CH-CH3CH2-などが例示できる。2価または3価のアリーレン基の例にはフェニレン基、ナフチレン基などとともに、-CH2-C6H4-CH2-などの芳香族環を含むアルキレン基も含まれる。アリーレン基が有する芳香族環の水素原子は、任意の置換基に置換されていてもよい。任意の置換基の例には、アルキル基やアルコキシ基などが含まれる。一般式1で表されるマレイミド誘導体の分子量は、300~1000の範囲であることが好ましい。一般式1で表されるマレイミド誘導体は、2以上のマレイミド基を有する。マレイミド基は硬化反応の反応基となるため、本発明のマレイミド誘導体は光硬化性が高い。そのため、光硬化性を高めるという点からは、一般式1におけるnが2以上であると有利である場合がある。一方で、2以上のマレイミド基を有するマレイミド誘導体を含む組成物の粘度は、一般的に高まりやすい。マレイミド基は、互いに相互作用例えば、ππ相互作用しやすいためである。これに対して、本発明の光硬化性組成物に含まれるマレイミド誘導体は、マレイミド基の窒素原子に結合する炭素に、エステル基を有している。このエステル基によって、マレイミド基同士の相互作用が低減されていると考えられる。その理由は明確ではないが、このエステル基がマレイミド基上に覆いかぶさることによって、マレイミド基同士のππ相互作用を妨げていると考えられる。したがって、光硬化組成物の粘度を低減させるためには、一般式1におけるXが一定以上の分子量を有する置換基であるか、バルキーな置換基であるマレイミド誘導体が好ましい場合がある。いずれにしても、一般式1で表されるマレイミド誘導体を含む光硬化性樹脂組成物は、従来の多価マレイミド誘導体を含む光硬化性樹脂組成物と比較して、その粘度が低いという特徴を有する。一般式1で表されるマレイミド誘導体の非限定的な具体例には、以下に示すものが含まれる。一般式1におけるnが1であるもの、2であるもの、3であるものに大別して示す。まず、一般式1におけるnが1であって、Xがアルキル基であるマレイミド誘導体の具体例を示す。一般式1におけるnが1であって、Xがオキシアルキル基ポリオキシアルキル基を含むであるマレイミド誘導体の具体例を示す。一般式1におけるnが1であって、Xがアリール基芳香族環を含むアルキル基を含むであるマレイミド誘導体の具体例を示す。次に、一般式1におけるnが2であるマレイミド誘導体の具体例を示す。さらに、一般式1におけるnが3であるマレイミド誘導体の具体例を示す。マレイミド誘導体の製造方法一般式1で表されるマレイミド誘導体の製造方法は特に限定されないが、2つのアミノ基と1つのカルボキシル基またはエステル基を有する化合物から製造されうる。これらの化合物は、アミノ酸誘導体であり、市販されているか、または合成によって調製することができる。2つのアミノ基と1つのカルボキシル基を有するアミノ酸の例には、23ジアミノプロピオン酸、24ジアミノブタン酸、25-ジアミノペンタン酸Ornithine、26ジアミノヘキサン酸Lysineなどが含まれる。以下において、26ジアミノヘキサン酸Lysineを例として、一般式1で表されるマレイミド誘導体の製造方法の例を示す。ステップAでは、26ジアミノヘキサン酸のカルボキシル基をエステル化して、置換基Xを導入する。つまり、例えば26ジアミノヘキサン酸のカルボキシル基を、1価のアルコールでエステル化反応させれば、1価の置換基Xが導入され;2分子の26ジアミノヘキサン酸のカルボキシル基を、2価のアルコールのそれぞれの水酸基でエステル化すれば、2価の置換基Xが導入され;3分子の26ジアミノヘキサン酸のカルボキシル基を、3価のアルコールのそれぞれの水酸基でエステル化すれば、3価の置換基Xが導入される。カルボキシル基のエステル化は、アルコールと脱水エステル化反応させたり、カルボキシル基をカルボン酸ハライドとしてからアルコールと反応させて行えばよい。カルボン酸ハライドは、カルボン酸と、チオニルクロリドSOCl2や三臭化リンPBr3などとを反応させて得られる。ステップBでは、2つのアミノ基それぞれを、無水マレイン酸と反応させてアミド結合を形成してマレアミド酸とする。ステップCでは、マレアミド酸を閉環反応させてイミドを形成する。各ステップでの反応条件は、適宜選択して行えばよい。ステップCの後に、エステル交換反応によって、置換基Xを他の置換基に置換してもよい。また、ステップCの後に、脱保護反応によって置換基Xを脱保護して遊離のカルボン酸とし、さらにエステル化反応によって任意の置換基を導入してもよい。ステップCの後の工程は不要であることが好ましく、したがって、ステップAにおいて、目的化合物に対応するXを導入することが好ましい。2.光硬化性組成物について本発明の光硬化性組成物は、一般式1で表されるマレイミド誘導体を含有する。本発明の光硬化性組成物において、マレイミド誘導体は光重合性モノマーとして用いられる。さらに、本発明の光硬化性組成物はマレイミド誘導体ともに、他の重合性化合物を含有することが好ましい。他の重合性化合物の例には、ビニルエーテル化合物、メタアクリロイル化合物、Nビニル化合物などのエチレン性二重結合を有する化合物が含まれるが;好ましくは、ビニルエーテル化合物またはNビニル化合物である。ビニルエーテル化合物またはNビニル化合物は、電子過多なドナーモノマーであるので、マレイミド誘導体と組み合わせることで、電荷移動錯体重合CT重合させることができる。本発明の光硬化性組成物が、マレイミド誘導体とともに、ビニルエーテル化合物およびNビニル化合物の少なくとも一方を、モノマーとして含有する場合には、マレイミド誘導体のマレイミド基と、ビニルエーテル化合物およびNビニル化合物のビニル基の合計との当量比マレイミド基/ビニル基が、20/80~70/30の範囲にあることが好ましい。マレイミド誘導体とビニルエーテル化合物またはNビニル化合物とで、電荷移動錯体を形成しやすくして、光重合性を高めるためである。また、上記比率にすると、光硬化性組成物の粘度を適切な範囲に調整しやすい。上記の範囲を逸脱してビニル基の当量比が高くなると、光硬化感度が不十分となり、一方、上記の範囲を逸脱してマレイミド基の当量比が高くなると、粘度が過剰に上昇する。そのため、マレイミド基/ビニル基の当量比が上記範囲にある光硬化性組成物は、インクジェットインクとして用いると特に好ましい。ビニルエーテル化合物本発明の光硬化性組成物に含まれうるビニルエーテル化合物は、単官能または二官能以上の多官能ビニルエーテル化合物でありうる。単官能モノビニルエーテル化合物の例には、ブチルビニルエーテル、ヘキシルビニルエーテル、エチルヘキシルビニルエーテル、フェニルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテル、エチルエトキシビニルエーテル、アセチルエトキシエトキシビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、アダマンチルビニルエーテルなどが含まれる。二官能のビニルエーテル化合物の例には、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールビニルエーテル、ブチレンジビニルエーテル、ジブチレングリコールジビニルエーテル、ネオペンチルグリコールジビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、ノルボルニルジメタノールジビニルエーテル、イソバイニルジビニルエーテル、ジビニルレゾルシン、ジビニルハイドロキノンなどが含まれる。三官能のビニルエーテル化合物の例には、グリセリントリビニルエーテル、グリセリンエチレンオキシド付加物トリビニルエーテルエチレンオキシドの付加モル数6、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、トリビニルエーテルエチレンオキシド付加物トリビニルエーテルエチレンオキシドの付加モル数3などが含まれる。四官能以上のビニルエーテル化合物の例には、ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、ジトリメチロールプロパンヘキサビニルエーテル、それらのオキシエチレン付加物などが含まれる。上記各ビニルエーテル化合物のうち、より好ましいビニルエーテル化合物は、二官能以上のビニルエーテル化合物である。二官能以上のビニルエーテル化合物を用いると、光硬化感度の点でより好ましい。また、脂環式骨格を有するビニルエーテル化合物の例には、単官能の場合、例えばシクロヘキシルビニルエーテル、アダマンチルビニルエーテルなどを挙げることができる。二官能の場合はシクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、ノルボルニルジメタノールジビニルエーテル、イソバイニルジビニルエーテルが例として挙げられる。N-ビニル化合物本発明の光硬化性組成物に含まれうるNビニル化合物の例には、Nビニルホルムアミド、Nビニルアセトアミド、Nビニルピロリドン、Nビニルカプロラクタムなどが含まれる。メタアクリロイル化合物本発明の光硬化性組成物に含まれうるメタアクリロイル化合物は、単官能であっても多官能であってもよい。単官能メタアクリロイル化合物の例には、イソアミルアクリレート、ステアリルアクリレート、ラウリルアクリレート、デシルアクリレート、イソミルスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、2エチルヘキシルアクリレート、2ヒドロキシブチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシプロピレングリコールアクリレート、フェノキシエチルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、イソボルニルアクリレート、2ヒドロキシエチルアクリレート、2ヒドロキシプロピルアクリレート、2ヒドロキシ3フェノキシプロピルアクリレート、tブチルシクロヘキシルアクリレートなどが含まれる。2官能のメタアクリロイル化合物の例には、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、14ブタンジオールジアクリレート、16ヘキサンジオールジアクリレート、19ノナンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、およびウレタンアクリレートやポリエステルアクリレートの二官能モノマーなどが含まれる。3官能以上のメタアクリロイル化合物の例には、トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレートジペンタエリスリトールヘキサアクリレートなどが含まれる。その他、本発明の光硬化性組成物に含まれうる他の重合性化合物として、マレイン酸、マレイン酸エステル類、フマル酸、フマル酸エステル類を挙げることができる。本発明の光硬化性組成物は、光開始剤を含有していてもよい。マレイミド誘導体も光開始剤として作用しうるので、マレイミド誘導体自体を光開始剤としてもよいが、あわせて他の光開始剤を含有することで、光硬化感度をより高めてもよい。これらの他の光開始剤は、必要に応じて溶解物または分散物として、光硬化性組成物に添加される。他の光開始剤の例は特に制限されないが、下記の通りに分類されうる。1ベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン、ビスNNジメチルアミノベンゾフェノン、ビスNNジエチルアミノベンゾフェノン、4メトキシ4ジメチルアミノベンゾフェノン等のベンゾフェノン類、及びそれらの塩;2チオキサントン、24ジエチルチオキサントン、イソプロピルチオキサントン、クロロチオキサントン、イソプロポキシクロロチオキサントン等のチオキサントン類、及びそれらの塩;3エチルアントラキノン、ベンズアントラキノン、アミノアントラキノン、クロロアントラキノン等のアントラキノン類;4アセトフェノン類;5ベンゾインメチルエーテル等のベンゾインエーテル類;6246トリハロメチルトリアジン類;71ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、2oクロロフェニル45ジフェニルイミダゾール2量体、2oクロロフェニル45ジmメトキシフェニルイミダゾール2量体、2oフルオロフェニル45フェニルイミダゾール2量体、2oメトキシフェニル45フェニルイミダゾール2量体、2pメトキシフェニル45ジフェニルイミダゾール2量体、24ジpメトキシフェニル5フェニルイミダゾール2量体、224ジメトキシフェニル45ジフェニルイミダゾール2量体、245トリアリールイミダゾール2量体等のイミダゾール類;8ベンジルジメチルケタール、2ベンジル2ジメチルアミノ14モルホリノフェニルブタン1オン、2メチル1[4メチルチオフェニル]2モルホリノ1プロパノン、2ヒドロキシ2メチル1フェニルプロパン1オン、1[42ヒドロキシエトキシフェニル]2ヒドロキシ2メチル1プロパン1オン、フェナントレンキノン、910フェナンスレンキノン、メチルベンゾイン、エチルベンゾイン等のベンゾイン類;99フェニルアクリジン、17ビス99アクリジニルヘプタン等のアクリジン誘導体;10ビスアシルフォスフィンオキサイド、ビスフェニルフォスフィンオキサイド、ビス246トリメチルベンゾイルフェニルフォスフィンオキサイド;1142ヒドロキシエトキシフェニル2ヒドロキシ2プロピルケトン、及びこれらのエチレンオキシド付加物。本発明の光硬化性組成物には、組成物による吸収波長を長波長側にシフトさせる目的で、増感剤が含有されうる。光増感剤の例には、ベンゾフェノン類、チオキサントン類、スチリルケトン類、クマリン類、ローダミン類、シアニン類、メロシアニン類などが含まれる。また、特開2010-018728公報などに記載されているジヒドロベンゾチアイン4オン増感剤を含んでいてもよい。光増感剤を加える場合の光増感剤の添加量は、光開始剤の添加量の0.1質量倍から2質量倍の範囲が好ましい。また、本発明の光硬化性組成物には、表面硬化性を高める目的で、pジメチルアミノ安息香酸エチル、pジメチルアミノ安息香酸アミル、トリエタノールアミンなどを加えてもよい。本発明の光硬化性組成物には、色材を添加して、有色の光硬化性組成物または光硬化性のインクジェットインクとしてもよい。色材は、染料および顔料いずれでもよいが、光硬化の特性上、光劣化しにくい顔料であることが好ましい。用いられる顔料の例には、カーボンブラック、酸化チタン、炭酸カルシウムなどの無色無機顔料または有色有機顔料が含まれる。有機顔料の例には、トルイジンレッド、トルイジンマルーン、ハンザイエロー、ベンジジンイエロー、ピラゾロンレッドなどの不溶性アゾ顔料、リトールレッド、ヘリオボルドー、ピグメントスカーレット、パーマネントレッド2Bなどの溶性アゾ顔料;アリザリン、インダントロン、チオインジゴマルーンなどの建染染料からの誘導体;フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーンなどのフタロシアニン系有機顔料;キナクリドンレッド、キナクリドンマゼンタなどのキナクリドン系有機顔料;ペリレンレッド、ペリレンスカーレットなどのペリレン系有機顔料;イソインドリノンイエロー、イソインドリノンオレンジなどのイソインドリノン系有機顔料;ピランスロンレッド、ピランスロンオレンジなどのピランスロン系有機顔料;チオインジゴ系有機顔料、縮合アゾ系有機顔料、ベンズイミダゾロン系有機顔料、キノフタロンイエローなどのキノフタロン系有機顔料;イソインドリンイエローなどのイソインドリン系有機顔料;その他の顔料として、フラバンスロンイエロー、アシルアミドイエロー、ニッケルアゾイエロー、銅アゾメチンイエロー、ペリノンオレンジ、アンスロンオレンジ、ジアンスラキノニルレッド、ジオキサジンバイオレットなどが含まれる。有機顔料をカラーインデックスC.I.No.で以下に例示する。C.I.ピグメントイエロー12、13、14、17、20、24、74、83、86、93、109、110、117、120、125、128、129、137、138、139、147、148、150、151、153、154、155、166、168、180、185;C.I.ピグメントオレンジ16、36、43、51、55、59、61;C.I.ピグメントレッド9、48、49、52、53、57、97、122、123、149、168、177、180、192、202、206、215、216、217、220、223、224、226、227、228、238、240;C.I.ピグメントバイオレット19、23、29、30、37、40、50;C.I.ピグメントブルー15、15:1、15:3、15:4、15:6、22、60、64;C.I.ピグメントグリーン7、36;C.I.ピグメントブラウン23、25、26:上記顔料の中でも、キナクリドン系、フタロシアニン系、ベンズイミダゾロン系、イソインドリノン系、縮合アゾ系、キノフタロン系、イソインドリン系有機顔料などは、耐光性が優れているため好ましい。光硬化性組成物中の、有機顔料の平均粒径は15~250nmの微細粒子であることが好ましい。有機顔料の平均粒径は、レーザ散乱法による測定される。平均粒径が15nm未満の顔料は、粒径が小さいために耐光性が低下することがある。平均粒径が250nmを超える顔料は、粗大粒子が多く含まれるようになるために、インクジェットヘッドの目詰まりの原因になり、吐出安定性の低下や、サテライトと言われる微小のミスト発生などの問題を引き起こすことがある。ただし、白色度と隠蔽性を付与するために、酸化チタン顔料の平均粒径は150~300nm、好ましくは180~250nmとする。また、光硬化性組成物中の顔料の最大粒径は、1μmを越えないようにする。そのため、顔料は十分に分散させるか、またはろ過により粗大粒子を除くことが好ましい。粗大粒子が存在すると、前述の通り吐出安定性が低下する。有機顔料の微細化は公知の分散方法を用いて行うことができる。また、顔料は、酸性処理、塩基性処理、またはシナージストもしくは各種カップリング剤などによる表面処理などの、公知の技術により表面処理されていることが好ましい。それにより、顔料と顔料分散剤との吸着を促進して、分散安定性を確保することができる。光硬化性組成物における顔料の含有量は、十分な濃度および十分な耐光性を得るため、白色を除く顔料の含有量は1.5~8質量の範囲であることが好ましく、白色顔料である酸化チタンの含有量は10~30質量の範囲であることが好ましい。光硬化性組成物には、顔料を分散するための顔料分散剤が含まれていてもよい。顔料分散剤の例には、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキル燐酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテート、顔料誘導体などが含まれる。顔料分散剤の具体例としては、BYKChemie社製のAnti-Terra-Uポリアミノアマイド燐酸塩、Anti-Terra-203/204高分子量ポリカルボン酸塩、Disperbyk-101ポリアミノアマイド燐酸塩と酸エステル、107水酸基含有カルボン酸エステル、110酸基を含む共重合物、130ポリアマイド、161、162、163、164、165、166、170高分子共重合物、400、Bykumen高分子量不飽和酸エステル、BYK-P104、P105高分子量不飽和酸ポリカルボン酸、P104S、240S高分子量不飽和酸ポリカルボン酸とシリコン系、Lactimon長鎖アミンと不飽和酸ポリカルボン酸とシリコンなどが挙げられる。また、顔料分散剤の具体例として、EfkaCHEMICALS社製のエフカ44、46、47、48、49、54、63、64、65、66、71、701、764、766、エフカポリマー100変性ポリアクリレート、150脂肪族系変性ポリマー、400、401、402、403、450、451、452、453変性ポリアクリレート、745銅フタロシアニン系;共栄化学社製のフローレンTG-710ウレタンオリゴマー、フローノンSH-290、SP-1000、ポリフローNo.50E、No.300メタアクリル系共重合物;楠本化成社製のディスパロンKS-860、873SN、874高分子分散剤、2150脂肪族多価カルボン酸、7004ポリエーテルエステル型などが挙げられる。さらには、顔料分散剤の具体例として、花王社製のデモールRN、Nナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩、MS、C、SN-B芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩、EP、ホモゲノールL-18ポリカルボン酸型高分子、エマルゲン920、930、931、935、950、985ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、アセタミン24ココナッツアミンアセテート、86ステアリルアミンアセテート;ゼネカ社製のソルスパーズ5000フタロシアニンアンモニウム塩系、13240、13940ポリエステルアミン系、17000脂肪酸アミン系、24000、32000、7000;日光ケミカル社製のニッコールT106ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート、MYS-IEXポリオキシエチレンモノステアレート、Hexagline4-0ヘキサグリセリルテトラオレート、味の素ファインテクノ製のアジスパー821、822、824、ソルスパース24000GRルーブリゾール社製等が挙げられる。これらの顔料分散剤の光硬化性組成物における含有量は、顔料100質量部に対して5~70質量部、好ましくは10~50質量部の範囲であることが好ましい。5質量部より少ないと分散安定性が得られず;70質量部より多いと、インクジェットインクとしたときの吐出安定性が劣化する場合がある。更に、これらの顔料分散剤は、0°Cにおいて、光硬化組成物中に5質量以上溶解することが好ましい。溶解性が5質量未満であると、光硬化組成物を低温保存したときにポリマーゲルまたは顔料の軟凝集体が発生するので、光硬化組成物の保存安定性が劣化し;また、インクジェットインクとしたときの吐出安定性が劣化する。本発明の光硬化性組成物には、保存安定性を得るために、ラジカル重合禁止剤を添加してもよい。ラジカル重合禁止剤の例には、メトキノンヒドロキノンモノメチルエーテル、ハイドロキノン、4メトキシ1ナフトール、ヒンダードアミン系酸化防止剤、含窒素複素環メルカプト系化合物、チオエーテル系酸化防止剤、ヒンダードフェノール系酸化防止剤、アスコルビン酸類、硫酸亜鉛、チオシアン酸塩類、チオ尿素誘導体、各種糖類、リン酸系酸化防止剤、亜硝酸塩、亜硫酸塩、チオ硫酸塩、ヒドロキシルアミン誘導体、ニトロシルラジカル類、ジシアンジアミドとポリアルキレンポリアミンの重縮合物などが含まれる。特に、ニトロシルラジカル類が好ましい。光硬化性組成物におけるラジカル重合禁止剤の添加量は、10~5000ppmであることが好ましい。10ppm未満では保存安定性が得られず、光硬化性組成物の粘度が高まったり、撥液性が低下したりする。そのため、インクジェットインクとしての吐出安定性を損なう。一方、5000ppmより多いと、光硬化性組成物の光硬化感度が低下してしまう。本発明の光硬化性組成物には、必要に応じて界面活性剤、滑剤、充填剤、防錆剤、消泡剤、増粘剤、ゲル化剤、ポリマー類など各種の添加剤を含有させることができる。また、必要に応じてエステル系溶剤、エーテル系溶剤、エーテルエステル系溶剤、ケトン系溶剤、芳香族炭化水素溶剤、含窒素系有機溶剤など少量の溶剤を添加することもできる。しかしながら、本発明の光硬化性組成物は、過剰量の溶媒を含まずとも低粘度であるので;光硬化性組成物における溶媒の含有量は、30質量以下とすることができ、10質量以下としてもよく、実質的に含まないことがより好ましい。本発明の光硬化性組成物は、光照射されることで硬化されうる。光照射は、紫外線LED、紫外線レーザ、水銀アークランプ、キセノンアークランプ、低圧水銀灯、螢光ランプ、炭素アークランプ、タングステン-ハロゲン複写ランプなどの照射装置を用いて行ってもよいし、太陽光を照射して行ってもよい。好ましくは紫外線を照射して硬化させる。本発明の光硬化性組成物は、基材に塗布後、光照射されて硬化されるのが好ましい。基材に塗布する手段は特に限定されないものの、本発明の光硬化性組成物は低粘度であるという特徴を有するので、インクジェット法によって塗布されうる。つまり、本発明の光硬化性組成物は、インクジェットインクとして好適に用いられる。3.インクジェットインクについて前述の通り、本発明の光硬化性組成物は、インクジェットインクとして好適に用いられうる。インクジェットインクは、ミクロンオーダーの径のインクジェットヘッドノズルから吐出されるために、粘度は25°Cにおいて5~100mPasで、シェアレート依存性ができるだけ小さく、表面張力は25°Cにおいて22~35mN/mの範囲にあること、顔料以外に1μmを超えるようなゲル状物質を含まないことが好ましい。また、インクジェットインクの電導度を10μS/cm以下の電導度とし、インクジェットヘッド内部で電気的な腐食が生じないようにすることが好ましい。さらに、コンティニュアスタイプのインクジェット装置に適用する場合には、インクジェットインクの電導度を0.5mS/cm以上に調整することが好ましい。この場合には、インクジェットインクには、電解質を添加して電導度を調整する。インクジェット法で基材に塗布したインクは、光を照射されて硬化する。基材は、従来、各種の用途で使用されている広汎な合成樹脂などであり、特に限定されない。基材の具体例には、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリプロピレン、メタアクリル樹脂、ポリカーボネート、ポリスチレン、アクリロニトリルブタジエンスチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリブタジエンテレフタレートなどが含まれる。これらの合成樹脂基材の厚みや形状は何ら限定されない。さらに、基材は金属類、ガラス、印刷用紙などであってもよい。基材に塗布されたインクの光照射は、インクジェットプリンターに具備された光照射装置を用いて行えばよい。照射される光は、好ましくは紫外線である。インクジェット法による記録方法は、インクジェットインクを重ねて硬化する多数回パス方式のシリアル記録方法、および1回のパスで記録するライン記録方法のいずれでもよい。具体的には、インクジェットインクを基材上に付与し、基材上のインクジェットインクに紫外線を照射してインクジェットインクを硬化または半硬化状態とし、この上にフレッシュなインクジェットインクを付与し、活性エネルギー線によりインクジェットインクを硬化させる工程を含むものである。以下において、実施例を参照して本発明を説明するが、本発明の範囲はこれらによって限定して解釈されない。以下に示されるマレイミド誘導体1を合成した。ステップA:ディーンスターク分留器および冷却管を備えた容量1Lの三口フラスコに、リジン塩酸塩54.8g、pトルエンスルホン酸一水和物125.5g、トルエン500ml、1ブタノール100mlを仕込み、還流条件下、生成する水を除去しながら5時間反応を行い反応終了とした。反応液を室温まで冷却することで結晶化が始まり粗結晶を得る。得られた粗結晶をアセトンで洗浄し、再結晶を行うことでリジンブチルエステルpトルエンスルホン酸塩の白色結晶を155.8g得た。ステップB:滴下ロートおよび温度計を備えた容量1Lの三口フラスコに、ステップAで得たリジンブチルエステルp-トルエンスルホン酸塩101.7g、アセトン300ml、トリエチルアミン41.4gを仕込み、反応溶液を5°Cに冷却した。ここにあらかじめ調製しておいた無水マレイン酸36.5gのアセトン200ml溶液を、滴下ロートより反応温度を5°Cに保ちながら1時間かけて滴下した。滴下終了後、温度を室温に戻してさらに3時間反応を行い反応終了とした。反応液を濃縮してアセトンを留去し、1N塩酸100mlを投入してpH=2とした。この溶液を酢酸エチル200mlに溶解させ、水層を除去したのち、さらにこの溶液を純水100mlで2回洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、酢酸エチルを減圧留去して粗リジンブチルエステルジマレアミン酸の濃オレンジ溶液を70.4g得た。ステップC:滴下ロート、冷却管、塩化カルシウム管、および温度計を備えた容量1Lの三口フラスコに、ステップBで得た粗リジンブチルエステルジマレアミン酸70.4g、テトラヒドロフラン400ml、臭化亜鉛100.5gを仕込み、反応溶液を5°Cに冷却した。ここにヘキサメチルジシラザン72.0gを、滴下ロートより反応温度を5°Cに保ちながら1時間かけて滴下した。滴下終了後、反応溶液を還流させてさらに2時間反応を行い反応終了とした。反応液を濃縮してテトラヒドロフランを留去し、酢酸エチル200mlに溶解させて生成した塩をろ過した。得られたろ液に1N塩酸100mlを加え10分間撹拌した。水層を除去したのち、さらに飽和炭酸水素ナトリウム溶液100mlで2回、飽和食塩水で1回洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、酢酸エチルを減圧留去して、本発明のマレイミド誘導体XXの淡黄色液体を45.2g得た。この合成物は室温で液体であった。化合物の構造は、1HNMR、13CNMRで確認した。1HNMR400MHz、CDCl3:6.76,6.69,4.60q,1H,N-CH-,4.07―4.17m,2H,-C=O-O-CH2-,3.49,2.17q,2H,-CH2-,1.52-1.70m,4H,-CH2-,1.21-1.37m,4H,-CH2-,0.90t,3H,-CH3.13CNMR100MHz、CDCl3:170.7[-C=O-O-],170.0[N-C=O-],169.0[N-C=O-],134.2-CH=CH-,134.0-CH=CH-,65.6[-C=O-O-CH2-],52.0N-CH-,37.4N-CH2-,30.3-CH2-、28.0-CH2-、27.7-CH2-、23.5-CH2-、18.9-CH2-、13.5-CH3.下記表に示されるマレイミド誘導体2~13を用意した。マレイミド誘導体2~13は、合成により得たか、または市販品を購入した。下記表に示されるマレイミド誘導体14~16を用意した。マレイミド誘導体14~16は、合成により得たか、または市販品を購入した。[実施例1-1]マレイミド誘導体1を用いて、以下の組成の光硬化性組成物1を作製した。マレイミド誘導体197.9質量光開始剤BASF社製Darocure11732.0質量TEMPO2266テトラメチルピペリジニルNオキシル0.1質量[実施例1-2~実施例1-13]光硬化性組成物1の作製において、マレイミド誘導体1をマレイミド誘導体2~13に変更した以外は、光硬化性組成物1と同様にして光硬化性組成物2~13を作製した。[比較例1-1~比較例1-3]光硬化性組成物1の作製において、マレイミド誘導体1をマレイミド誘導体14~16に変更した以外は、光硬化性組成物1と同様にして光硬化性組成物14~16を作製した。作製した光硬化性組成物1~16について、以下の方法で出射性と光硬化感度とを評価した。評価結果を表3に示す。出射性の評価:コニカミノルタIJ社製のピエゾヘッド512Lを用いて評価を行った。ヘッド温度を90°C以下でインク粘度10mPasになる温度に設定するか、または90°Cでも10mPasより大きい場合はヘッド温度を90°Cに設定した。8kHzの周波数で、42plのインク液滴を10分間連続吐出し、1L相当のインクを吐出した。その後、ヘッドの欠ノズルの数を調べ、下記基準で評価した。◎:欠のノズルは認められなかった○:欠ノズルが1個以上全体の3未満発生した△:欠ノズルが全体の全体の3以上、10未満発生した×:欠ノズルが全体の10以上発生した。光硬化感度の評価:ピエゾヘッドKM512Lを搭載したシリアル方式のUV硬化型プリンターを用いて、画像解像度720×720dpidpiとは1インチ、即ち2.54cm当たりのドット数を表すで、PET上にベタ画像を作製し、高圧水銀灯でUV照射した。高圧水銀灯の出力を調整し、10mJ/cm2、30mJ/cm2、または100mJ/cm2の光量とした。UV照射されたベタ画像から、触診により硬化の有無を調べ、下記基準で評価した。◎:光量10mJ/cm2で硬化していた○:光量10mJ/cm2で硬化しなかったが、光量30mJ/cm2では硬化した△:光量30mJ/cm2で硬化しなかったが、光量100mJ/cm2で硬化した×:光量100mJ/cm2で硬化しなかった。表3から、実施例1-1~実施例1-13ではいずれも、インクジェット出射性および光硬化感度の評価とも満足していることがわかる。これに対して、比較例1-1~比較例1-3では、特にインクジェット出射性が不十分であった。これは、比較例1-1~比較例1-3の光硬化性組成物の粘度が高いためである。[実施例2-1]マレイミド誘導体1を用いて、以下の組成のインクジェットインク2-1を作製した。以下の成分を混合し、粒径0.5mmのジルコニアビーズとともにペイントシェーカーで6時間分散混合した。TEGDVEトリエチレングリコールジビニルエーテル76.0gカーボンブラック2.0gスルスパース24000GRルーブリゾール社製1.0gTEMPO2266テトラメチルピペリジニルNオキシル0.1g得られた分散混合液に、以下の成分を混合溶解させて、インクジェットインク2-1を作製した。マレイミド誘導体124.0gDAROCURETPOホスフィンオキシド系光開始剤BASF製5.0gQuantacureITXチオキサントン系光増感剤AcetoChemical製3.0g[実施例2-2~実施例2-7]インクジェットインク2-1の作製において、TEGDVEとマレイミドの当量比を表のように代えた他は、同様にしてインクジェットインク2-2~インクジェットインク2-7を作製した。[実施例3-1]マレイミド誘導体3を用いて、以下の組成のインクジェットインク3-1を作製した。以下の成分を混合し、粒径0.5mmのジルコニアビーズとともにペイントシェーカーで6時間分散混合した。CHDVEシクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル73.1gカーボンブラック2.0gスルスパース24000GRルーブリゾール社製1.0gTEMPO2266テトラメチルピペリジニルNオキシル0.1g得られた分散混合液に、以下の成分を混合溶解させて、インクジェットインク3-1を作製した。マレイミド誘導体326.9gDAROCURETPOホスフィンオキシド系光開始剤BASF製5.0gQuantacureITXチオキサントン系光増感剤AcetoChemical製3.0g[実施例3-2~実施例3-7]インクジェットインク3-1の作製において、CHDVEとマレイミドの当量比を表のように代えた他は、同様にしてインクジェットインク3-2~3-7を作製した。[実施例4-1]マレイミド誘導体6を用いて、以下の組成のインクジェットインク4-1を作製した。以下の成分を混合し、粒径0.5mmのジルコニアビーズとともにペイントシェーカーで6時間分散混合した。Nビニルカプロラクタム82.2gカーボンブラック2.0gスルスパース24000GRルーブリゾール社製1.0gTEMPO2266テトラメチルピペリジニルNオキシル0.1g得られた分散混合液に、以下の成分を混合溶解させて、インクジェットインク3-1を作製した。マレイミド誘導体617.8gDAROCURETPOホスフィンオキシド系光開始剤BASF製5.0gQuantacureITXチオキサントン系光増感剤AcetoChemical製3.0g[実施例4―2~実施例4―7]インクジェットインク4-1の作製において、Nビニルカプロラクタムとマレイミドの当量比を表のように代えた他は、同様にしてインクジェットインク4-2~4-7を作製した。インクジェットインクの評価実施例2-1~実施例2-7,実施例3-1~実施例3-7,実施例4-1~実施例4-7において作製したインクジェットインクについて、インク粘度と、出射性と、光硬化感度とを、以下の方法で評価した。評価結果が表4~表6に示されている。インク粘度調製した各インクジェットインクの45°Cにおける粘度mPasを振動計粘度計ビスメイトVM-1G山一電機株製を用いて下記基準で評価した。◎:15mPas未満であった○:15mPas~30mPas未満であった。△:30mPas~50mPas未満であった。×:50mPas以上であった。出射性コニカミノルタIJ社製のピエゾヘッド512Mを用いて評価を行った。ヘッド温度を75°C以下でインク粘度10mPasになる温度に設定するか、または75°Cでも10mPasより大きい場合はヘッド温度を75°Cに設定した。8kHzの周波数で、42plのインク液滴を10分間連続吐出して、1L相当の各インクを吐出した。その後、欠ノズルの数を調べ、下記基準で評価した。◎:欠のノズルは認められなかった○:欠ノズルが1個以上全体の3未満発生した△:欠ノズルが全体の全体の3以上、10未満発生した×:欠ノズルが全体の10以上発生した。光硬化感度ピエゾヘッドKM512Mを搭載したシリアル方式のUV硬化型プリンターを、気温25°C湿度50の部屋に置き、画像解像度720×720dpiで、塩ビフィルム上にベタ画像を作製した。ベタ画像に、UV-LEDLIGHTINGCURELC-12浜松ホトニクス社製、UV波長385nmでUV照射した。UV-LEDの出力を調整し、15、40、または100mJ/cm2の光量に調整した。UV照射されたベタ画像から、触診により硬化の有無を調べ、下記基準で評価した。◎:光量15mJ/cm2で硬化していた○:光量15mJ/cm2で硬化しなかったが、光量40mJ/cm2では硬化した△:光量40mJ/cm2で硬化しなかったが、光量100mJ/cm2で硬化した×:光量100mJ/cm2で硬化しなかった。実施例2-1~2-7、実施例3-1~3-7、実施例4-1~4-7の結果から、マレイミド化合物のマレイミド基と、ビニル化合物のビニル基との当量比が、20/80~70/30の範囲内にあるインクジェットインクは、出射性と光硬化感度とのバランスに優れることがわかる。一方、マレイミド化合物のマレイミド基の当量が小さいと、光硬化感度が低下し;マレイミド化合物のマレイミド基の当量が大きいと、インク粘度が高まり、出射性が低下することがわかる。"