熱間圧延ラインの仕上圧延機にて被圧延材の先端を圧延開始するのに先立って、前記仕上圧延機を構成する圧延機のレベリング設定を行う、熱間圧延ラインにおけるレベリング設定方法であって、3式に示すような、前記仕上圧延機を構成する圧延機のレベリング設定値の学習を、前記熱間圧延ラインの各加熱炉ごとに行うことを特徴とする熱間圧延ラインにおけるレベリング設定方法。前記レベリング補正値は、2式に示すものとすることを特徴とする請求項1に記載の熱間圧延ラインにおけるレベリング設定方法。しかしながら、特許文献1の方法は、被圧延材の尾端の蛇行防止には有効であるが、後続する次の被圧延材の先端の蛇行防止については何も考慮していないため、先端の蛇行防止には有効とはいえない。さらに、従来から、次の被圧延材の先端を圧延開始するのに先立って行われるレベリング設定はオペレータの経験や勘に頼る場合が多く、必ずしも的確に蛇行を防止できない場合があり、先端の蛇行が操業中断や品質トラブルにつながる問題があった。オペレータによるレベリング設定は、多くの場合、直前の被圧延材の尾端が駆動側と操作側のどちらに蛇行したかをみて、次の被圧延材の先端も同じ側に蛇行するものと仮定し、これを補償するだけのレベリング修正量を推定して設定することで行われているが、満足のいく成果には至っていない。その理由は、材質や寸法が同じ被圧延材の場合でも、加熱炉ごとに特徴的に被圧延材幅方向の温度偏差が発生するからと推定される。本発明は従来技術の以上の問題を解決するためになされたもので、複数の加熱炉で別個に加熱された被圧延材を続けて圧延する場合に、仕上圧延での被圧延材の蛇行を防止できる、熱間圧延ラインにおけるレベリング設定方法を提供することを目的とする。発明者は、図1に示す複数の加熱炉10を備えた熱間圧延ライン100で各加熱炉から順々に抽出され圧延される被圧延材の蛇行の状況を調査したところ、図2に示すように被圧延材が抽出された加熱炉ごとに荷重差が異なることを見出した。なお、ここでの被圧延材は全て、成分系に大きな違いのない、常温における引張り強さが300MPa級の低炭素鋼で、最終圧延機F7で圧延後の寸法は厚さ12~9mm、幅700~1600mmである。4基の加熱炉のうちの3基だけを用いて操業した場合の例であるが、仕上圧延機の最終圧延機F7における荷重差操作側の荷重から駆動側の荷重を差し引いた荷重差は、加熱炉ごとに発生傾向が異なる。第1号加熱炉から抽出された被圧延材の場合は130から70tonと広く分布してばらつき、第2号加熱炉の場合は120から0tonとばらつき、第3号加熱炉の場合は90から50tonとばらついている。各加熱炉ごとの荷重差の平均値も、第1号加熱炉の場合は408ton、第2号加熱炉の場合は542ton、第3号加熱炉の場合は127tonと異なっている。図2の結果から、従来は、複数の加熱炉で別個に加熱された被圧延材を続けて圧延すると、加熱炉固有の特性、特に加熱炉ごとに特徴的に発生する被圧延材幅方向の温度偏差の影響があるため、次の被圧延材の先端も直前の被圧延材の尾端と同じ側に蛇行するものと仮定してレベリング修正量を設定しても、仕上圧延における被圧延材の先端の蛇行を防止できていなかったことがわかった。加熱炉ごとに荷重差の異なる原因は、加熱炉ごとのバーナー群の燃焼状況の特性の違いや、その経時的変化による加熱炉ごとの被圧延材幅方向の温度偏差の違いが主なものと推定される。本発明は、以上の知見から得られたものであり、以下の通りである。1.熱間圧延ラインの仕上圧延機で被圧延材の先端を圧延開始するのに先立って、前記仕上圧延機を構成する圧延機のレベリング設定を行う、熱間圧延ラインにおけるレベリング設定方法であって、3式に示すような、前記仕上圧延機を構成する圧延機のレベリング設定値の学習を、前記熱間圧延ラインの各加熱炉ごとに行うことを特徴とする熱間圧延ラインにおけるレベリング設定方法。2.前記レベリング補正値は、2式に示すものとすることを特徴とする1.に記載の熱間圧延ラインにおけるレベリング設定方法。本発明によれば、複数の加熱炉で別個に加熱された被圧延材を続けて圧延する場合に、仕上圧延における被圧延材の蛇行を防止でき、絞り込みを防止できる。それにより、操業中断や品質トラブルを防止できる。本発明では、仕上圧延機を構成する圧延機のレベリング設定値の学習を、熱間圧延ラインの各加熱炉ごとに行うことにした。加熱炉ごとに特徴的に発生する被圧延材幅方向の温度偏差の影響により、加熱炉ごとに仕上圧延機を構成する圧延機の荷重差の発生傾向が異なる場合でも、同一の加熱炉から抽出された被圧延材は温度偏差や荷重差の発生傾向が共通している。よって、同一の加熱炉から抽出された一つ前の被圧延材の尾端を圧延中の基準時点サンプリング時点でのレベリング実績値を基準としてレベリング設定値の学習を行えば、複数の加熱炉で別個に加熱された被圧延材を続けて圧延する場合に、加熱炉固有の特性、特に加熱炉ごとに特徴的に発生する被圧延材幅方向の温度偏差の影響を受けることなく、次に圧延する被圧延材の先端の蛇行を防止することができる。本発明の適用対象圧延機は、仕上圧延機30を構成する圧延機のうち、F1~F7の個々を対象に全圧延機としてもよいし、F4~F7などの後段圧延機の個々としたり最終圧延機だけとしたりして一部圧延機の個々を対象としてもよい。なお、仕上圧延機を構成する圧延機のレベリング設定値の学習を、熱間圧延ラインの各加熱炉ごとに行うことは、レベリング設定を行うに際し、次に圧延する被圧延材が抽出されたのと同一の加熱炉から抽出された一つ前の被圧延材の尾端における、仕上圧延機を構成する圧延機のレベリング実績値に、レベリング補正値を加算して、次に圧延する被圧延材の先端を圧延開始する際の該圧延機のレベリング設定値とすることである。本発明の実施形態を、図1に示す熱間圧延ライン100に本発明を適用する場合を例に、以下説明する。熱間圧延ライン100には加熱炉10が第1号加熱炉~第4号加熱炉までの4基あり、例えば第4号→第3号→第1号→第2号の順に被圧延材Sが抽出される。粗圧延機20で圧延された被圧延材Sの先端が検出器Dホットメタルディテクタで検出されると、その電気信号が制御装置50を経てプロセスコンピュータ70に伝送され、プロセスコンピュータ70内で次に説明する計算処理が行われる。すなわち、プロセスコンピュータ70内では、今仮に次に圧延する被圧延材Sが抽出されたのが第4号加熱炉であったとすると、図3に示すように、同一の第4号加熱炉から抽出された一つ前の被圧延材の尾端におけるレベリング実績値に、レベリング補正値を加算して、次に圧延する被圧延材Sの先端を圧延開始する際のレベリング設定値とする。このようなレベリング設定値の学習を行う計算処理が、同じ第4号加熱炉から抽出された被圧延材を対象として逐次行われる。第4号加熱炉から抽出された被圧延材だけでなく、他の加熱炉から抽出された被圧延材についても、検出器Dが被圧延材Sの先端を検出するたびに、各被圧延材の抽出加熱炉ごとに同様の計算処理が逐次行われる。レベリング設定値の計算方法について、以下説明する。レベリングの値は、操作側の圧下位置から駆動側の圧下位置を差し引いた値として定義され、1式は、同一の第4号加熱炉から抽出され、次に圧延する被圧延材Sが圧延順にして圧延サイクル1本目から数えて5番目に圧延されるものとして、同一の第4号加熱炉から抽出された圧延順1番目に圧延された被圧延材の尾端における、仕上圧延機を構成する圧延機のレベリング実績値に、レベリング補正値を加算して、次に圧延する5番目の被圧延材Sの先端を圧延開始する際の該圧延機のレベリング設定値初期設定とすることを示す。以降、例えば抽出順として第4号→第3号→第1号→第2号という輪番周期的な各加熱炉からの被圧延材の抽出が行われると、同一の加熱炉から抽出された一つ前の被圧延材との圧延順本数の間隔は加熱炉稼動基数である4に等しくなるため、圧延順にみて、右上添字は式の左右両辺で一致し、右下添字は左右両辺で4つ飛んだ値をとる。なお、ここでの抽出順はあくまで一例であり、抽出順はここでの例に限られるものではない。レベリング補正値は例えば2式に示すものとする。すなわち、レベリング補正値L補正値は、1を圧延機操作側のハウジングバネ定数KhOpで除したものから、1を圧延機駆動側のハウジングバネ定数KhDrで除したものを差し引いたものに、次に圧延する被圧延材Sの先端における予測圧延荷重を同一の加熱炉から抽出された一つ前の被圧延材の尾端における実績圧延荷重から差し引いて二分した値ΔP/2を、乗じたものとする。2式に示すレベリング補正値を計算する際に、次に圧延する被圧延材Sの先端における予測圧延荷重は、プロセスコンピュータ70内での予測計算ロジックにより予測する。なお、前記1式は、輪番周期的でない各加熱炉からの被圧延材の抽出が行われる場合も含めて一般化すると3式のようになる。また、従来のレベリング設定は、次に圧延する被圧延材の直前の被圧延材の尾端における、仕上圧延機を構成する圧延機のレベリング実績値に、レベリング補正値を加算して、次に圧延する被圧延材の先端を圧延開始する際の該圧延機のレベリング設定値とするものであるため、4式のようになる。以上のような計算処理をプロセスコンピュータ70内で行って、仕上圧延機30を構成する圧延機のレベリングの値を上記レベリング設定値初期設定とした後、別の予測計算ロジックにより計算する圧下位置設定値に加算して、操作側から駆動側の圧下位置設定値を差し引いた値が上記レベリング設定値初期設定となるようにし、さらに別の予測計算ロジックにより計算する各圧延機のワークロール周速や被圧延材の冷却制御に関する設定値とともに、制御装置50を経由して仕上圧延機30を構成する各圧延機に伝送し、しかる後、各設定値を目標に各圧延機等の制御が行われるようにし、実際に被圧延材Sの先端を仕上圧延機30を構成する各圧延機で圧延開始する。しかしながら、以上説明した実施形態はあくまで一例であり、例えば1式中の上記レベリング補正値には、次に圧延する被圧延材の幅に対する、同一の加熱炉から抽出された一つ前の被圧延材の幅の比を、さらに乗じることで、幅が変わっても圧延荷重が同じであれば幅端におけるワークロール開度差が一致するような変更を加えることなどもできる。以上のような計算処理を行った後、実際に次に圧延する被圧延材Sの先端を仕上圧延機30を構成する各圧延機で圧延開始すれば、被圧延材Sの先端の蛇行を防止できる。そして、被圧延材Sの先端の蛇行を防止しつつ被圧延材Sをスムーズに各圧延機に噛み込ませることができるため、オペレータによる被圧延材Sの中間部分の蛇行修正を目的とするレベリングの値への補正介入も少なくて済み、その結果、先端で蛇行を防止する効果を尾端まで維持できて、被圧延材Sの尾端の蛇行も防止でき、絞り込みを防止できる。以上説明した実施形態によれば、レベリング設定値の学習を、各加熱炉ごとに行うため、複数の加熱炉で別個に加熱された被圧延材を続けて圧延する場合でも、次に圧延する被圧延材Sの先端の蛇行を防止でき、尾端の蛇行も防止できる。4基の加熱炉10を備えた熱間圧延ライン100で3基の加熱炉10だけを用いて操業した、先述の図2を用いて説明した場合の例最終圧延機F7で圧延後の厚さが20mm未満の被圧延材の本数比率10について、本発明を適用した本発明例によれば、成分系に大きな違いのない同じ寸法範囲の被圧延材を同じ本数だけ圧延した従来例に比べ、全圧延本数に占める、先端および尾端をあわせた絞り込みの発生した被圧延材の本数の比率が、図4に示すように102から018に低減した。