入力軸と、出力軸と、太陽ローラと、環状ローラと、複数個の中間ローラと、ローディングカム装置とを備え、このうちの太陽ローラは、軸方向に分割された1対の太陽ローラ素子を前記入力軸の周囲に、互いの先端面同士の間に隙間を介在させた状態で互いに同心に、且つ、この入力軸に対する相対回転を可能に配置して成るもので、前記両太陽ローラ素子の外周面は、それぞれの先端面に向かうに従って外径が小さくなる方向に傾斜した傾斜面であって、これら両傾斜面を転がり接触面としており、前記環状ローラは、前記太陽ローラの周囲にこの太陽ローラと同心に配置されたもので、内周面を転がり接触面としており、前記各中間ローラは、前記太陽ローラの外周面と前記環状ローラの内周面との間の環状空間の円周方向複数箇所に、それぞれが前記入力軸と平行に配置された自転軸を中心とする回転自在に支持された状態で、それぞれの外周面を前記太陽ローラの外周面と前記環状ローラの内周面とに転がり接触させており、前記ローディングカム装置は、前記両太陽ローラ素子のうちの少なくとも一方の太陽ローラ素子である可動太陽ローラ素子と前記入力軸との間に設けられて、この入力軸の回転に伴ってこの可動太陽ローラ素子を相手方の太陽ローラ素子に向けて軸方向に押圧しつつ回転させるものであって、この可動太陽ローラ素子の基端面の円周方向複数箇所に設けられた被駆動側カム面と、前記入力軸の一部に固定されてこの入力軸と共に回転するカム板のうちで前記可動太陽ローラ素子の基端面に対向する片側面の円周方向複数箇所に設けられた駆動側カム面との間に転動体を挟持して成るもので、これら各駆動側カム面及び前記各被駆動側カム面はそれぞれ、軸方向に関する深さが円周方向に関して漸次変化して端部に向かうに従って浅くなる形状を有するものであり、前記環状ローラと前記各自転軸を支持した部材とのうちの一方の部材を、前記太陽ローラを中心とする回転を阻止した状態で支持し、他方の部材を前記出力軸に結合して、この他方の部材によりこの出力軸を回転駆動自在とした摩擦ローラ式減速機に於いて、前記各中間ローラの自転軸の軸方向両端部を、これら各中間ローラ毎に独立して設けた揺動フレームの先端部に支持すると共に、これら各揺動フレームを支持フレームに対し、前記各自転軸と平行で、前記太陽ローラの回転方向に関する位相がこれら各自転軸から外れた部分に存在する揺動軸を中心とする揺動変位を可能に支持して、前記各自転軸を前記太陽ローラ及び前記環状ローラの径方向の変位を可能に支持しており、前記各揺動フレームは、それぞれ、基部と、この基部の軸方向両端部から互いに同方向に且つ実質的に平行に延出した1対の支持腕とを備えた二股構造であり、前記自転軸は、軸方向中間部に円柱部を、先端部にこの円柱部よりも小径の雄ねじ部を、基端部にこの円柱部よりも大径の頭部を、それぞれ備えたボルトであり、このボルトを、前記各揺動フレームを構成する1対ずつの支持腕部の先端部に互いに同心に配置した円形の通孔とねじ孔とのうちの通孔に前記円柱部を挿通すると共に、前記雄ねじ部をこのねじ孔に螺合し更に締め付けて、前記1対ずつの支持腕部同士の間に支持固定すると共に、これら1対ずつの支持腕部同士の間隔が拡がるのを防止している事を特徴とする摩擦ローラ式減速機。前記各揺動フレームが、前記基部と前記両支持腕とを一体とした一体構造である、請求項1に記載した摩擦ローラ式変速機。前記各揺動フレームが、前記基部と前記両支持腕のうちの一方の支持腕とを一体とした第一素子と、同じく他方の支持腕を構成する第二素子とを、前記基部に挿通した第二ボルトにより結合固定して成るものである、請求項1に記載した摩擦ローラ式変速機。前記第二ボルトが前記揺動軸よりも前記各揺動フレームの先端寄り部分に設けられている、請求項3に記載した摩擦ローラ式変速機。前記第二ボルトが中空円管状であって、この第二ボルトが前記揺動軸の周囲に設けられている、請求項3に記載した摩擦ローラ式変速機。本発明は、上述の様な事情に鑑みて、それぞれが中間ローラを回転自在に支持する揺動フレームを構成する1対の支持腕の剛性を向上させられる構造を実現すべく発明したものである。本発明の摩擦ローラ式減速機は、従来から知られている摩擦ローラ式変速機と同様に、入力軸と、出力軸と、太陽ローラと、環状ローラと、複数個の中間ローラと、ローディングカム装置とを備える。特に、本発明の摩擦ローラ式減速機に於いては、前記各中間ローラの自転軸の軸方向両端部を、これら各中間ローラ毎に独立して設けた揺動フレームの先端部に支持している。又、これら各揺動フレームを支持フレームに対し、前記各自転軸と平行で、前記太陽ローラの回転方向に関する位相がこれら各自転軸から外れた部分に存在する揺動軸を中心とする揺動変位を可能に支持している。そして、前記各自転軸を前記太陽ローラ及び前記環状ローラの径方向の変位を可能に支持している。又、前記各揺動フレームは、それぞれ、基部と、この基部の軸方向両端部から互いに同方向に且つ製造誤差に基づく微小な傾斜を除いて実質的に平行に延出した1対の支持腕とを備えた二股構造である。更に、前記自転軸は、軸方向中間部に円柱部を、先端部にこの円柱部よりも小径の雄ねじ部を、基端部にこの円柱部よりも大径の頭部を、それぞれ備えたボルトである。そして、このボルトを、前記各揺動フレームを構成する1対ずつの支持腕部の先端部に互いに同心に配置した円形の通孔とねじ孔とのうちの通孔に前記円柱部を挿通すると共に、前記雄ねじ部をこのねじ孔に螺合し更に締め付けて、前記1対ずつの支持腕部同士の間に支持固定すると共に、これら1対ずつの支持腕部同士の間隔が拡がるのを防止している。上述の様な本発明を実施する場合に、例えば請求項2に記載した発明の様に、前記各揺動フレームを、前記基部と前記両支持腕とを一体とした一体構造とする。或いは、請求項3に記載した発明の様に、前記各揺動フレームを、前記基部と前記両支持腕のうちの一方の支持腕とを一体とした第一素子と、同じく他方の支持腕を構成する第二素子とを、前記基部に挿通した第二ボルトにより結合固定して成るものとする。この様な請求項3に記載した発明を実施する場合に、例えば請求項4に記載した発明の様に、前記第二ボルトを、前記揺動軸よりも前記各揺動フレームの先端寄り部分に設ける。或いは、請求項5に記載した発明の様に、前記第二ボルトを中空円管状とし、この第二ボルトを前記揺動軸の周囲に設ける。上述の様に構成する本発明によれば、それぞれが中間ローラを回転自在に支持する各揺動フレームを構成する1対の支持腕の剛性を向上させられる。この為、これら両支持腕同士の間隔が拡がる事を抑えて、これら両支持腕と支持フレーム等の他の部材とが擦れ合うのを防止し、前記各揺動フレームの揺動変位が損なわれるのを防止できる。そして、これら各揺動フレームに支持された前記各中間ローラの外周面と、太陽ローラの外周面及び環状ローラの内周面との接触状態を良好に保って、摩擦ローラ式減速機の伝達効率を確保できる。[実施の形態の第1例]図1~3は、請求項1~2に対応する、本発明の実施の形態の第1例を示している。尚、本例を含めて本発明の特徴は、二股状の揺動フレームを構成する1対の支持腕の先端部同士の間隔が拡がらない様に、これら両支持腕の剛性を向上させる為の構造にある。その他の部分の構造及び作用は、前述の図12~21又は図23に示した先発明に係る構造と同様であるから、同等部分に関する図示並びに説明は、省略若しくは簡略にし、以下、本例の特徴部分を中心に説明する。本例の構造に組み込む揺動フレーム35aは、金属製の素材に削り加工或いは鍛造加工を施す事により一体に構成しており、基部37aと、1対の支持腕36a、36bとを備える。これら両支持腕36a、36bはそれぞれが平板状で、互いに平行に設けられている。そして、一方図1、3の右方の支持腕36aの先端部に円形の通孔47を、他方図1、3の左方の支持腕36bにねじ孔48を、互いに同心に形成している。このねじ孔48の歯底円の直径は、前記通孔47の内径よりも小さい。そして、これら通孔47及びねじ孔48を利用して、前記両支持腕36a、36bの先端部同士の間に、自転軸として機能するボルト49を掛け渡している。このボルト49は、軸方向中間部に円柱部50を、先端部図3の左端部にこの円柱部50よりも小径の雄ねじ部51を、基端部図3の右端部にこの円柱部50よりも大径の頭部52を、それぞれ備えている。この円柱部50の外周面は、後述するラジアルニードル軸受55の内輪軌道として機能させるべく、平滑な円筒面としている。又、前記円柱部50の外径は、前記通孔47の内径よりも僅かに小さく、前記雄ねじ部51の歯先円の直径は前記円柱部50の外径よりも小さい。更に、これら円柱部50と雄ねじ部51との境界部分を先端側段差面53とし、この円柱部50と前記頭部52との境界部分を基端側段差面54としている。これら両段差面53、54は、それぞれ前記ボルト49の中心軸に対し直交する方向に形成しており、且つ、互いの軸方向距離を、前記一方の支持腕36aの外側面と前記他方の支持腕36bの内側面との適正距離に一致させている。上述の様なボルト49は、前記円柱部50を前記通孔47に挿通すると共に、前記雄ねじ部51を前記ねじ孔48に螺合し更に締め付ける事により、前記両支持腕36a、36bの先端部同士の間に掛け渡すと共に、これら両支持腕36a、36bの先端部同士を結合固定する。この様に、前記ボルト49をこれら両支持腕36a、36bの先端部同士の間に掛け渡す際に、これら両支持腕36a、36b同士の間に中間ローラ19aとラジアルニードル軸受55とを配置しておく。このラジアルニードル軸受55はこの中間ローラ19aの内周面に、トラクショングリース等により貼着しておく。前記ボルト49は、前記ラジアルニードル軸受55の内径側を挿通した状態で、前記両支持腕36a、36bの先端部同士の間に掛け渡す。従って、前記ボルト49の雄ねじ部51を前記ねじ孔48に螺合し更に締め付けた状態では、前記中間ローラ19aが、前記両支持腕36a、36b同士の間に、回転自在に支持される。更に、前記基部37aに貫通孔56を、この基部37aの両端面同士を連通させる状態で、前記ボルト49と平行に形成している。そして、前記貫通孔56に、揺動軸39aを挿通している。この状態でこの揺動軸39aの両端部は、前記揺動フレーム35aの左右両外側面から突出する。摩擦ローラ式減速機を組み立てた状態で、前記揺動軸39aの両端部は、支持フレーム32に形成した支持孔40、40図13、15、16参照に内嵌する。尚、前記貫通孔56と前記揺動軸39aの中間部との嵌合部と、この揺動軸39aの両端部と前記各支持孔40、40との嵌合部との、一方の嵌合部を隙間嵌とし、他方の嵌合部を締り嵌めとする。この構成により、前記揺動軸39aの抜け止めを図ると同時に、前記支持フレーム32に対して前記揺動フレーム35aを、前記揺動軸39aを中心とする揺動変位を可能に支持する。尚、この揺動フレーム35aの揺動に伴って、前記ボルト49の頭部52と前記支持フレーム32のリム部33a図15~16参照が干渉する可能性がある場合には、例えば、図15に示す様に、このリム部33aに、干渉防止用の凹部57、57を形成する。或いは、ボルトとして、頭部の軸方向厚さが小さい、低頭ボルトを使用すると共に、リム部33aの外側面でボルト挿通用の通孔の開口を囲む部分に円形凹部座ぐり部を設け、前記頭部が前記リム部33aの外側面から突出しない様にしても良い。上述の様に構成する本例の構造によれば、それぞれが前記中間ローラ19aを回転自在に支持する前記揺動フレーム35aを構成する前記両支持腕36a、36bの剛性を向上させられる。即ち、これら両支持腕36a、36bは、このうちの一方の支持腕36aの外側面と前記基端側段差面54との係合部と、前記ねじ孔48と前記雄ねじ部51との螺合部とにより、互いに離れる方向への変位を阻止された状態となる。従って、前記中間ローラ19aがスキューする等により、この中間ローラ19aの軸方向側面によって前記両支持腕36a、36bの内側面が押された場合にも、これら両支持腕36a、36b同士の間隔が拡がる事はない。この為、これら両支持腕36a、36bと、前記支持フレーム32等の他の部材とが擦れ合うのを防止して、前記揺動フレーム35aの揺動変位が損なわれるのを防止できる。この結果、この揺動フレーム35aに支持された前記中間ローラ19aの外周面と、太陽ローラ4aの外周面及び環状ローラ5aの内周面との接触状態を良好に保って、摩擦ローラ式減速機の伝達効率を確保できる。[実施の形態の第2例]図4~6は、請求項1、3、4に対応する、本発明の実施の形態の第2例を示している。本例の場合には、揺動フレーム35bを、第一素子58と第二素子59とを第二ボルト60により結合固定する事で構成している。このうちの第一素子58は、金属製の素材に削り加工或いは鍛造加工を施して成るもので、基部37bと一方の支持腕36aとを一体としている。又、前記第二素子59は、金属材により平板状としており、前記基部37bの軸方向端面に突き合わされる結合板部61と他方の支持板部36bとを備える。それぞれが上述の様な構成を有する、前記第一、第二両素子58、59は、揺動軸39aよりも前記揺動フレーム35bの先端寄りで前記基部37bに挿通した、前記第二ボルト60により結合固定して、前記揺動フレーム35bとしている。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第1例と同様であるから、同等部分には同一符号を付して、重複する説明を省略する。[実施の形態の第3例]図7~9は、請求項1、3、5に対応する、本発明の実施の形態の第3例を示している。本例の場合も、上述した実施の形態の第2例の場合と同様に、揺動フレーム35cを、第一素子58と第二素子59とを第二ボルト60aにより結合固定する事で構成している。特に、本例の構造の場合には、この第二ボルト60aとして、中空円管状のものを使用している。そして、この第二ボルト60aを、揺動軸39aの周囲に設けている。言い換えれば、この揺動軸39aを、前記両素子58、59を結合固定している、前記第二ボルト60aの内側に挿通している。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第2例と同様であるから、同等部分には同一符号を付して、重複する説明を省略する。