圧縮機2060と、冷媒を圧縮又は膨張する流体機械3060とが接続され、冷媒が循環して冷凍サイクルを行う冷媒回路10を備え、上記圧縮機2060は、ケーシング2161と、該ケーシング2161内に配置され吸入した冷媒を圧縮して該ケーシング2161内へ吐出する圧縮機構2464と、該ケーシング2161内に吐出された冷媒をケーシング2161外の冷媒回路へ流出させる吐出管2666と、上記ケーシング2161の底部に形成され潤滑油が貯留される油溜まり2767とを有し、上記油溜まり2767の潤滑油を上記流体機械3060に供給するための連通路4848a48bと、上記連通路4848a48bを流れる流体の温度を検出する流体温度検出部5656a56bと、上記圧縮機構24によって圧縮された冷媒の温度を検出する冷媒温度検出部5757a57bと、上記流体温度検出部5656a56bで検出された流体の温度Taと、上記冷媒温度検出部5757a57bで検出された冷媒の温度Tbとの温度差ΔTに基づいて、上記油溜まり27から上記連通路4848a48bへの潤滑油の供給不足を判定する判定部58とを備えることを特徴とする冷凍装置。請求項1において、上記判定部58は、上記流体温度検出部5656a56bで検出された流体の温度Taと、上記冷媒温度検出部5757a57bで検出された冷媒の温度Tbとの温度差ΔTが所定値ΔTs以下又は0になると、上記油溜まり27から上記連通路48への潤滑油の供給が不足していると判定することを特徴とする冷凍装置。請求項1又は2において、上記流体機械は、冷媒を膨張させる膨張機30で構成されていることを特徴とする冷凍装置。請求項1又は2において、上記流体機械は、低段側となる上記圧縮機20で圧縮された冷媒を吸入して圧縮する高段側圧縮機60で構成されていることを特徴とする冷凍装置。ところで、圧縮機構から冷媒とともに吐出された潤滑油が熱交換器等の内壁などに付着して残留すると、油溜まりに戻される潤滑油の量が少なくなる。そうなると、連通路に供給される潤滑油の量が不足し、ケーシング内の冷媒が連通路を流れるようになるため、流体機械へ十分な量の潤滑油を供給できなくなってしまう。これに対して、連通路へ潤滑油が十分に供給されているか否かを把握するために、連通路に温度センサを設けることが考えられる。油溜まりの潤滑油は、ケーシング内の圧縮冷媒よりも温度が通常低いため、連通路に供給される潤滑油が少なくなり該連通路に冷媒が流れるようになると、温度センサで検出される温度は高くなる。この温度変化によって、連通路への潤滑油の供給不足を判定することができる。しかし、上述のように連通路を流れる流体潤滑油又は冷媒の温度変化をみる場合、温度変化が生じるまでは、連通路を流れている流体の種類を判別することができない。よって、連通路への潤滑油の供給不足を速やかに判定できない。しかも、油溜まりの潤滑油の温度は冷媒の温度に依存するため、例えば、潤滑油が連通路を流れているときに冷媒の温度が高くなると、潤滑油の温度も高くなる。そうなると、連通路に潤滑油が流れ続けているにも拘わらず、潤滑油の供給不足が発生したと過って判定されてしまう虞がある。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、潤滑油を圧縮機の油溜まりから流体機械へ供給するための連通路への潤滑油の供給不足を速やか且つ確実に判定することである。第1の発明は、冷凍装置を対象とし、圧縮機2060と、冷媒を圧縮又は膨張する流体機械3060とが接続され、冷媒が循環して冷凍サイクルを行う冷媒回路10を備え、上記圧縮機2060は、ケーシング2161と、該ケーシング2161内に配置され吸入した冷媒を圧縮して該ケーシング2161内へ吐出する圧縮機構2464と、該ケーシング2161内に吐出された冷媒をケーシング2161外の冷媒回路へ流出させる吐出管2666と、上記ケーシング2161の底部に形成され潤滑油が貯留される油溜まり2767とを有し、上記油溜まり2767の潤滑油を上記流体機械3060に供給するための連通路4848a48bと、上記連通路4848a48bを流れる流体の温度を検出する流体温度検出部5656a56bと、上記圧縮機構24によって圧縮された冷媒の温度を検出する冷媒温度検出部5757a57bと、上記流体温度検出部5656a56bで検出された流体の温度Taと、上記冷媒温度検出部5757a57bで検出された冷媒の温度Tbとの温度差ΔTに基づいて、上記油溜まり27から上記連通路4848a48bへの潤滑油の供給不足を判定する判定部58とを備えることを特徴とする。第1の発明では、油溜まり2767の潤滑油が、連通路4848a48bを通じて流体機械3060に供給される。これにより、流体機械3060の摺動部が潤滑される。油溜まり2767に十分な量の潤滑油が貯留されている場合、潤滑油は、連通路4848a48bを通じて流体機械3060へ供給される。しかし、油溜まり27の潤滑油の量が少なくなりケーシング2161内の冷媒が連通路4848a48bを流れるようになると、流体機械3060へ十分な量の潤滑油が供給されなくなる。これに対して、第1の発明では、流体温度検出部5656a56bで検出された連通路4848a48bを流れる流体の温度Taと、冷媒温度検出部5757a57bで検出された圧縮機構24によって圧縮された冷媒の温度Tbとの温度差ΔTに基づいて、油溜まり2767から連通路4848a48bへの潤滑油の供給不足を判定している。油溜まり27の潤滑油の量が多く潤滑油が連通路4848a48bを流れる場合、流体温度検出部5656a56bでは潤滑油の温度が検出される。一般的に、油溜まり2767の潤滑油の温度は、冷媒温度検出部5757a57bで検出される冷媒の温度Tbよりも低くなるため、上記温度差ΔTは比較的大きくなる。一方、油溜まり2767の潤滑油の量が少なく冷媒が連通路4848a48bを流れる場合、流体温度検出部5656a56bでは冷媒の温度が検出される。この冷媒の温度は、圧縮機構2464で圧縮された冷媒の温度つまり、冷媒温度検出部5757a57bで検出される冷媒の温度Tbと概ね同等になるため、上記温度差ΔTは比較的小さくなる。判定部58は、このような温度差ΔTの大小に基づき、連通路4848a48bに供給される潤滑油の量が不足していると判定する。第2の発明は、第1の発明において、上記判定部58は、上記流体温度検出部5656a56bで検出された流体の温度Taと、上記冷媒温度検出部5757a57bで検出された冷媒の温度Tbとの温度差ΔTが所定値ΔTs以下又は0になると、上記油溜まり27から上記連通路4848a48bへの潤滑油の供給が不足していると判定することを特徴とする。第2の発明では、判定部58は、上記温度差ΔTが所定値ΔTs上回っている、又は0でない場合、連通路4848a48bに供給される潤滑油の量が十分であると判定する。一方、判定部58は、上記温度差ΔTが所定値ΔTs以下又は0になると、連通路4848a48bに供給される潤滑油の量が不足していると判定する。第3の発明は、第1又は第2の発明において、上記流体機械は、冷媒を膨張させる膨張機30で構成されいることを特徴とする。第3の発明では、油溜まり2767の潤滑油は、連通路4848bを通じて膨張機30へ供給される。膨張機30へ供給された潤滑油は、該膨張機30の摺動部を潤滑する。第4の発明は、第1又は第2の発明において、上記流体機械は、低段側となる上記圧縮機20で圧縮された冷媒を吸入して圧縮する高段側圧縮機60で構成されていることを特徴とする。第4の発明では、油溜まり27の潤滑油は、連通路48aを通じて高段側圧縮機60へ供給される。高段側圧縮機60へ供給された潤滑油は、該高段側圧縮機60の摺動部を潤滑する。第1の発明によれば、流体温度検出部5656a56bで検出された温度Taと冷媒温度検出部5757a57bで検出された温度Tbとの温度差ΔTに基づいて連通路4848a48bへの潤滑油の供給不足を判定しているため、連通路の流体の温度変化に基づいて該連通路への潤滑油の供給不足を判定する場合と比べて、短時間で上記判定を行うことができる。また、第1の発明によれば、運転条件の変化に伴い圧縮された冷媒の温度が急激に変化した場合、連通路4848a48bを流れる潤滑油の温度も同様に変化する。このため、TaとTbとの温度差、すなわちΔTは実質的に変化しない。従って、第1の発明では、冷媒の急激な温度変化に起因する誤判定を回避でき、連通路4848a48bへの潤滑油の供給不足を確実に判定できる。従って、この確実な判定結果に基づいて冷凍装置に対する適切な処置を行うことにより、冷凍装置の信頼性を確保できる。また、第2の発明によれば、2つの温度検出部5656a56b5757a57bで検出された温度TaTbの温度差ΔTが、所定値ΔTs以下となる又は0になると、連通路4848a48bへの潤滑油の供給が不足していると判定される。従って、連通路4848a48bへ供給される潤滑油が不足していることを速やか且つ確実に判定できる。また、第3の発明によれば、膨張機30に供給される潤滑油の不足を確実に判定できる。この確実な判定結果に基づいて冷凍装置に対する適切な処理を行うことにより、膨張機30の信頼性を確保できる。また、第4の発明によれば、高段側圧縮機60に供給される潤滑油の不足を確実に判定できる。この確実な判定結果に基づいて冷凍装置に対する適切な処理を行うことにより、高段側圧縮機60の信頼性を確保できる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態1》本発明の実施形態1について説明する。図1に示すように、本実施形態1は、本発明に係る冷凍装置により構成された空調機1である。この空調機1は、冷媒回路10で冷媒を循環させて蒸気圧縮式の冷凍サイクルを行うもので、冷房運転と暖房運転とを切り換えて行う。この空調機1は、1つの室外ユニット5と複数図1の例では3つの室内ユニット234とを備える、いわゆるマルチ型に構成されている。冷媒回路10には、二酸化炭素CO2が冷媒として充填されている。上記冷媒回路10は、利用側回路である3つの室内回路111213と、熱源側回路である1つの室外回路14とを備えている。3つの室内回路111213は、第1連絡管15及び第2連絡管16を介して室外回路14に接続されている。上記室内回路111213は、各室内ユニット234に1つずつ収納されている。各室内回路111213には、利用側熱交換器である室内熱交換器2a3a4aと、利用側膨張弁である開度可変の室内膨張弁2b3b4bとが直列に接続されて設けられている。各室内ユニット234には、図示しないが、室内ファンがそれぞれ設けられている。各室内熱交換器2a3a4aは、いわゆるクロスフィン型のフィンアンドチューブ熱交換器により構成されている。各室内熱交換器2a3a4aへは、図外の室内ファンによって室内空気が供給される。各室内熱交換器2a3a4aでは、供給された室内空気と該室内熱交換器2a3a4aを流通する冷媒との間で熱交換が行われる。また、各室内膨張弁2b3b4bは、電子膨張弁によって構成されている。上記室外回路14は、室外ユニット5に収納されている。この室外回路14には、圧縮機20、流体機械としての膨張機30、気液分離器51、室外熱交換器44、冷却用熱交換器である内部熱交換器45、四路切換弁42、及びブリッジ回路41が設けられている。室外ユニット5には、図示しないが、室外ファンが設けられている。圧縮機20は、密閉状の圧縮機ケーシング21と、該圧縮機ケーシング21内に配置される電動機22と、該電動機22によって駆動される圧縮機構24とを備えている。本実施形態1の圧縮機20は、圧縮機ケーシング21内が圧縮機構24で圧縮された高圧の冷媒で満たされてた、いわゆる高圧ドーム型に構成される。圧縮機ケーシング21は、縦長で円筒状の密閉容器である。圧縮機ケーシング21の上部には、圧縮機構24で圧縮された冷媒を吐出するための吐出管26が、圧縮機ケーシング21の下部には、冷媒を吸入するための吸入管25が、それぞれ挿通固定されている。また、圧縮機ケーシング21の底部には、潤滑油を貯留するための油溜まり27が形成されている。吸入管25及び圧縮機構24の下側の部分は、油溜まり27の潤滑油に浸漬している。油溜まり27の潤滑油は、吸入管25を流れる低圧冷媒によって冷やされるため、圧縮機ケーシング21内の高圧冷媒よりも温度が低くなっている。電動機22は、ステータ22aとロータ22bとを備えている。ステータ22aは、略円筒状に形成され、圧縮機ケーシング21における上側の部分に内嵌している。ロータ22bは、円柱状に形成され、ステータ22aの内周に所定の隙間エアギャップを介して挿通されている。ロータ22bの中央部には、駆動軸23が挿通固定されている。駆動軸23は、ロータ22bから油溜まり27まで上下方向に延びるように形成されている。駆動軸23には、油溜まり27の潤滑油を圧縮機構24の摺動部へ供給するための給油路23aが形成されている。また、駆動軸23の下端部には、潤滑油を上方へ汲み上げるための遠心ポンプ23bが形成されている。電動機22の駆動により駆動軸23が回転すると、潤滑油は、遠心ポンプ23bによって上方へ汲み上げられ、給油路23aを通じて圧縮機構24の摺動部へ供給される。圧縮機構24は、ロータリー式の圧縮機構で構成されている。圧縮機構24は、圧縮機ケーシング21における下側の部分に配置されている。圧縮機構24は、シリンダ及びピストンを備えている。圧縮機構24は、ピストンの回転により吸入管25から吸入された冷媒を圧縮し、圧縮後の高圧冷媒を圧縮機ケーシング21内の上方へ吐出する。この高圧冷媒は、吐出管26を通じて冷媒回路10へ吐出される。膨張機30は、密閉状の膨張機ケーシング31を備えている。膨張機ケーシング31の内部には、膨張機構34と発電機32と出力軸33とが収容されている。膨張機構34は、いわゆるロータリ式の容積型流体機械を構成している。膨張機ケーシング31内では、膨張機構34の上方に発電機32が配置されている。出力軸33は、上下方向に延びて、膨張機構34と発電機32とを連結している。膨張機ケーシング31には、流入管35と流出管36とが設けられている。流入管35及び流出管36は、何れも膨張機ケーシング31の胴部の下部付近を貫通している。流入管35は、その終端が膨張機構34へ接続されている。流出管36は、その始端が膨張機構34へ接続されている。膨張機構34の内部では、流入管35を通って流入した冷媒がピストン図示省略を回転させながら膨張する。その結果、発電機32が回転駆動される。つまり、冷媒の膨張によって発生した動力が発電に利用される。また、冷媒回路10には、膨張機30の流入側と流出側とに接続されるバイパス管38が設けられている。バイパス管38には、該バイパス管38を流れる冷媒の流量を調整するためのバイパス弁29が設けられている。また、膨張機ケーシング31の底部には、油戻し流路55が接続されている。油戻し流路55の流出端は、ガスインジェクション管37の圧縮機20側に接続されている。また、圧縮機20及び膨張機30には、連通管48が接続されている。この連通管48は、圧縮機20の油溜まり27の潤滑油を膨張機30へ供給するための連通路を構成している。連通管48の流入端は、圧縮機ケーシング21の底部を貫通して油溜まり27へ開口している。一方、連通管48の流出端は、膨張機構34における軸受部の摺動部分に接続されている。気液分離器51は、縦長で円筒状の密閉容器である。気液分離器51には、その頂部にガスインジェクション管37の一端が、その底部に液配管49の一端が、その側部には膨張機側流出管39の一端が、それぞれ接続されている。ガスインジェクション管37の他端は、圧縮機20の吸入側へ接続されている。液配管49の他端は、ブリッジ回路41に接続されている。膨張機側流出管39の他端は、膨張機30の流出管36に接続されている。また、ガスインジェクション管37には、ガス抜き弁52が設けられている。ガス抜き弁52は、例えば電子膨張弁で構成される。室外熱交換器44は、いわゆるクロスフィン型のフィンアンドチューブ熱交換器により構成されている。室外熱交換器44へは、図外の室外ファンによって室外空気が供給される。室外熱交換器44では、供給された室外空気と該室外熱交換器44を流通する冷媒との間で熱交換が行われる。室外回路14において、室外熱交換器44は、その一端が四路切換弁42の第3のポートに接続され、その他端がブリッジ回路41に接続されている。内部熱交換器45は、互いに隣接して配置された第1流路46及び第2流路47を備え、第1流路46の冷媒と第2流路47の冷媒とを熱交換させるように構成されている。室外回路14において、第1流路46はガスインジェクション管37の一部を構成し、第2流路47は液配管49の一部を構成している。この内部熱交換器45では、第1流路46の冷媒と第2流路47の冷媒との間で熱交換が行われる。ブリッジ回路41は、3つの逆止弁CV1~CV3と1つの室外膨張弁43とをブリッジ状に接続したものである。各逆止弁CV1~CV3は、図1における矢印方向への冷媒の流れを許容し、その逆の流れを禁止している。このブリッジ回路41は、第1逆止弁CV1の流入側及び室外膨張弁43の一端側が室外熱交換器44の他端に接続され、第2逆止弁CV2の流入側及び室外膨張弁43の他端側が液配管49に接続されている。また、ブリッジ回路41は、第2逆止弁CV2の流出側及び第3逆止弁CV3の流入側が第1閉鎖弁17に接続され、第3逆止弁CV3の流出側及び第1逆止弁CV1の流出側が膨張機30の流入側へ接続されている。室外回路14において、四路切換弁42の第1のポートは、圧縮機20の吸入側に接続されている。第2のポートは、第2閉鎖弁18に接続されている。第3のポートは、室外熱交換器44の一端に接続されている。第4のポートは、圧縮機20の吐出側に接続されている。この四路切換弁42は、第1のポートが第2のポートと連通し且つ第3のポートが第4のポートと連通する状態図1に実線で示す状態と、第1のポートが第3のポートと連通し且つ第2のポートが第4のポートと連通する状態図1に破線で示す状態とに切り換わるように構成されている。第1連絡管15は、その一端が第1閉鎖弁17に接続されている。また、第1連絡管15は、他端側で3つに分岐されて、各室内回路111213における室内膨張弁2b3b4b側の端部に接続されている。第2連絡管16は、その一端が第2閉鎖弁18に接続されている。また、第2連絡管16は、他端側で3つに分岐されて、各室内回路111213における室内熱交換器2a3a4a側の端部に接続されている。空調機1は、流体温度検出部56と、冷媒温度検出部57とを備えている。流体温度検出部56は、連通管48を流れる流体潤滑油又は高圧冷媒の温度を検出するためのものである。流体温度検出部56は、連通管48における圧縮機20近傍に設けられている。冷媒温度検出部57は、圧縮機構24で圧縮された冷媒の温度を検出するためのものである。冷媒温度検出部57は、圧縮機20の吐出管26に設けられている。各温度検出部5657で検出された温度TaTbは、判定部58へ送信される。また、空調機1は、コントローラ70を備えている。コントローラ70は、図2に示すように、判定部58と制御部59とを備えている。判定部58は、上記各温度検出部5657から送信された温度TaTbを用いて、油溜まり27から連通管48への潤滑油の供給が十分か不足しているかを判定する。判定部58は、演算部58aと、記憶部58bと、比較判定部58cとを備えている。演算部58aでは、各温度検出部5657から送信される温度TaTbの温度差ΔTが算出される。記憶部58bには、設定温度差ΔTsが記憶されている。この設定温度差ΔTsは、実験等によって予め決定された値である。設定温度差ΔTsは、連通管48に高圧冷媒が流れているときに流体温度検出部56で検出される温度Taと、冷媒温度検出部57で検出される温度Tbとの温度差に基づいて決定される。本実施形態1では、設定温度差ΔTsとしては、0度よりもやや高い値が設定される。比較判定部58cでは、演算部58aで算出された温度差ΔTと、記憶部58bに記憶される設定温度差ΔTsとが比較される。温度差ΔTが設定温度差ΔTsを上回っている場合、比較判定部58cは、連通管48への潤滑油の供給量が十分であると判定する。一方、温度差ΔTが設定温度差ΔTs以下になると、比較判定部58cは、連通管48への潤滑油の供給量が不足していると判定し、制御部59へ、信号Sを送信する。制御部59は、比較判定部58cから信号Sを受信すると、圧縮機20の電動機22の回転数や、各室内膨張弁2b3b4b及び室外膨張弁43の開度を制御するように構成されている。-運転動作-本実施形態1の空調機1では、冷房運転と暖房運転とが選択的に行われる。そして、冷房運転中及び暖房運転中において、判定部58によって油溜まり27から連通管48へ供給される潤滑油が不足していると判定されると、油戻し運転へ切り換えられる。なお、冷房運転及び暖房運転の双方の運転開始時には、起動運転が行われる。この起動運転では、圧縮機20の電動機22の回転数が段階的に引き上げられる。この起動運転時には、圧縮機ケーシング21内の冷媒の温度が安定しないため、各温度検出部5657で検出される温度TaTbが不安定になる。従って、起動運転時には、上記判定部58による判定は行われない。《冷房運転》上記空調機1の冷房運転時の動作について説明する。冷房運転時において、四路切換弁42は、図1に実線で示す状態に切り換えられ、各室内膨張弁2b3b4bの開度が個別に調節される。また、室外膨張弁43は全閉状態に設定され、バイパス弁29及びガス抜き弁52は、開度が適宜調整される。この状態で圧縮機20を駆動すると、冷媒回路10で冷媒が循環して冷凍サイクルが行われる。その際、室外熱交換器44が放熱器として機能し、室内熱交換器2a3a4aが蒸発器として機能する。具体的に、圧縮機20からは、圧縮されて臨界圧力よりも高い圧力となった高圧冷媒が吐出される。この高圧冷媒は、四路切換弁42を通過して室外熱交換器44へ送られる。室外熱交換器44を流れる高圧冷媒は、室外空気と熱交換を行い、室外空気に対して放熱する。室外熱交換器44で放熱した冷媒は、ブリッジ回路41を通じて膨張機30へ流入する。膨張機30では冷媒が膨張して減圧される。減圧された冷媒は、気液分離器51に流入して液冷媒とガス冷媒とに分離される。気液分離器51内の飽和状態の液冷媒は、底部から流出して内部熱交換器45の第1流路46に流入する。一方、気液分離器51内の飽和状態のガス冷媒は、ガス抜き弁52で減圧された後に内部熱交換器45の第2流路47に流入する。内部熱交換器45では、第1流路46の冷媒と第2流路47の冷媒との間で熱交換が行われる。第1流路46の冷媒は、第2流路47の冷媒によって冷却される。第1流路46を通過した液冷媒は、ブリッジ回路41及び第1連絡管15を通じて各室内回路111213へ分配される。この液冷媒は、各室内調節弁2b3b4bで減圧された後に各室内熱交換器2a3a4aへ流入する。各室内熱交換器2a3a4aでは、冷媒と室内空気との間で熱交換が行われる。この熱交換により、冷媒は室内空気から吸熱して蒸発する一方、室内空気は冷却されて室内へ供給される。各室内熱交換器2a3a4aで蒸発した冷媒は、第2連絡管16で合流して室外回路14へ流入する。室外回路14へ流入した冷媒は、第2流路47を流出した冷媒と合流し、圧縮機20へ吸入される。圧縮機20に吸入された冷媒は、再び圧縮されて吐出される。《暖房運転》上記空調機1の暖房運転時の動作について説明する。暖房運転時において、四路切換弁42は、図1に破線で示す状態に切り換えられ、各室内膨張弁2b3b4bの開度が個別に調節される。また、バイパス弁29、室外膨張弁43、及びガス抜き弁52は、開度が適宜調整される。この状態で圧縮機20を駆動すると、冷媒回路10で冷媒が循環して冷凍サイクルが行われる。その際、室内熱交換器2a3a4aが放熱器として機能し、室外熱交換器44が蒸発器として機能する。具体的に、圧縮機20からは、圧縮されて臨界圧力よりも高圧となった高圧冷媒が吐出される。この高圧冷媒は、四路切換弁42を通過して第2連絡管16へ流入し、各室内回路111213へ分配される。その際、各室内回路111213に対しては、室内膨張弁2b3b4bの開度に応じた量の冷媒が供給される。各室内回路111213へ分配された高圧冷媒は、それぞれ室内熱交換器2a3a4aへ導入されて室内空気と熱交換を行う。この熱交換により、高圧冷媒は室内空気に対して放熱し、室内空気が加熱される。各室内熱交換器2a3a4aで放熱した冷媒は、第1連絡管15へ流入して合流し、その後に室外回路14へ送り返される。一方、室内熱交換器2a3a4aにおいて加熱された室内空気は、室内へ供給される。第1連絡管15から室外回路14へ流入した冷媒は、ブリッジ回路41を通過して膨張機30に流入する。膨張機30では冷媒が膨張して減圧される。減圧された冷媒は、気液分離器51に流入して液冷媒とガス冷媒とに分離される。気液分離器51内の液冷媒は、底部から流出してブリッジ回路41の室外膨張弁43を流れて減圧された後、室外熱交換器44へ流入する。この冷媒は、室外空気と熱交換を行うことにより、冷媒が室外空気から吸熱して蒸発する。室外熱交換器44で蒸発した冷媒は、圧縮機20へ吸入され、再び圧縮されて吐出される。圧縮機および膨張機の潤滑動作圧縮機20の電動機22が駆動すると、圧縮機20の油溜まり27に貯留される潤滑油は、遠心ポンプ23bによって上方へ汲み上げられ、給油路23aを通じて圧縮機構24の摺動部へ供給される。これにより、圧縮機構24の摺動部が潤滑される。摺動部を潤滑した潤滑油は、そのまま油溜まり27へ戻されるか、又は圧縮機構24によって圧縮された冷媒とともに冷媒回路10へ流出する。潤滑油は、冷媒回路10を循環した後、再び圧縮機20へ戻される。一方、圧縮機20の油溜まり27の潤滑油は、圧縮機20と膨張機30との間に生じる差圧を利用して、連通管48を通じて膨張機30へ供給される。膨張機構34へ供給された潤滑油は、該膨張機構34の摺動部を潤滑した後、膨張された冷媒とともに冷媒回路10へ流出する。この潤滑油は、冷媒回路10を循環した後、圧縮機20へ戻されるか、又は、膨張機30の軸受部の摺動部分を通過して膨張機30の底部に溜まり込み、該底部から油戻し流路55を通じて圧縮機20へ戻される。ここで、油溜まり27の潤滑油の量が十分に多く、潤滑油の油面が連通管48の流入端よりも上方にある場合には、潤滑油は連通管48を通じて膨張機30へ供給される。しかし、油溜まり27へ戻される潤滑油の量が減少し、潤滑油の油面が連通管48の流入端よりも下方になると、圧縮機ケーシング21内の高圧冷媒が連通管48を流れることになり、膨張機構34への潤滑油の供給量が不十分になってしまう。これに対して、本実施形態1では、判定部58によって連通管48への潤滑油の供給不足が判定される。空調機1は、この判定結果に基づいて、冷媒回路10内に溜まった潤滑油を油溜まり27へ戻すための油戻し運転を行う。判定部の動作判定部58では、連通管48に供給される潤滑油量の不足が判定される。まず、判定部58の演算部58aでは、流体温度検出部56で検出された温度Taと冷媒温度検出部57で検出された温度Tbとの温度差ΔTが算出され、次に、比較判定部58cで、上記温度差ΔTと記憶部58bで記憶される設定温度差ΔTsとが比較される。油溜まり27の潤滑油は、ケーシング21内の高圧冷媒よりも温度が低いため、連通管48に潤滑油が流れている場合、上記温度差ΔTは、0度よりもやや高い値に設定される設定温度差ΔTsよりも高くなる。一方、連通管48に高圧冷媒が流れている場合、TaとTbとはほとんど同じ値になるため、上記温度差ΔTは概ね0となる。従って、温度差ΔTは、設定温度差ΔTs以下になる。比較判定部58cは、上記温度差ΔTの値が設定温度差ΔTsよりも高い場合には、連通管48に潤滑油が十分に供給されていると判定する。一方、ΔTの値が設定温度差ΔTs以下になると、比較判定部58cは、連通管48に供給される潤滑油の量が不足していると判定し、制御部59へ信号Sを送信する。油戻し運転制御部59は、判定部58から信号Sを受信すると、空調機1が冷媒配管内に溜まった潤滑油を油溜まり27へ戻すための油戻し運転を行うように、冷媒回路10を制御する。冷房運転中に、制御部59が信号Sを受信すると、制御部59は、各室内熱交換器2a3a4aから圧縮機20へ向かって流れる冷媒が湿り冷媒となるように、各室内膨張弁2b3b4bの開度を調整する。こうすると、各室内熱交換器2a3a4aやその下流側に残存する潤滑油を冷媒とともに圧縮機20へ送ることができる。これにより、油溜まり27の潤滑油の量が増大する。また、暖房運転中に、制御部59が信号Sを受信すると、制御部59は、四路切換弁42を図1における破線状態から実線状態へ切り換えるとともに、各室内熱交換器2a3a4aから圧縮機20へ向かって流れる冷媒が湿り冷媒となるように、各室内膨張弁2b3b4bの開度を調整する。これにより、冷房運転時における油戻し運転の場合と同様、各室内熱交換器2a3a4a等に残存する潤滑油を冷媒とともに圧縮機20へ送ることができるため、油溜まり27の潤滑油の量が増大する。上述のような油戻し運転を行った結果、油溜まり27の潤滑油が増えて、再び十分な量の潤滑油が連通管48へ供給されるようになると、制御部59は、空調機1が通常の冷房運転、又は通常の暖房運転を行うように、各室内膨張弁2b3b4bの開度を調整する。-実施形態1の効果-以上のように、実施形態1に係る空調機1では、油溜まり27から連通管48への潤滑油の供給不足を、流体温度検出部56で検出される流体の温度Taと、冷媒温度検出部57で検出された冷媒の温度Tbとの温度差ΔTに基づいて判定している。こうすうると、連通管の流体の温度変化に基づいて該連通管への潤滑油の供給不足を判定する場合と比べて、短時間で上記判定を行うことができる。また、実施形態1の空調機1では、運転条件の変化に伴い圧縮された冷媒の温度が急激に変化した場合、連通管48を流れる潤滑油の温度も同様に変化する。このため、TaとTbとの温度差、すなわちΔTは実質的に変化しない。従って、第1の発明では、冷媒の急激な温度変化に起因する誤判定を回避でき、連通管48への潤滑油の供給不足を確実に判定できる。そして、実施形態1の空調機1では、冷房運転中又は暖房運転中において、上述のように比較的短時間で且つ確実に判定された潤滑油の供給不足の判定に基づいて、油戻し運転を行っている。こうすると、膨張機30の摺動部への潤滑油の供給不足が長時間続くのが抑制されるため、膨張機30の信頼性を確保できる。《発明の実施形態2》実施形態2の空調機1は、図3に示すように、冷媒が2つの圧縮機低段側圧縮機20及び高段側圧縮機60で圧縮されるように構成されている。実施形態2における低段側圧縮機20の構成は、実施形態1における圧縮機の構成を概ね同じである。しかし、実施形態1の圧縮機と異なり、低段側圧縮機20は、圧縮機構24で圧縮された冷媒を中間圧まで圧縮するように構成されている。これにより、低段側圧縮機20の圧縮機ケーシング21内は、中間圧の冷媒で満たされる。高段側圧縮機60は、低段側圧縮機20で圧縮された冷媒を吸入して圧縮する流体機械を構成している。高段側圧縮機60は、密閉状の高段側ケーシング61と、該高段側ケーシング61内に配置される高段側電動機62と、該高段側電動機62によって駆動される高段側圧縮機構64とを備えている。高段側ケーシング61の上部には、高段側圧縮機構64で圧縮された冷媒を吐出するための吐出管66が、高段側ケーシング61の下部には、低段側圧縮機20からの冷媒を吸入するための吸入管65が、それぞれ挿通固定されている。また、高段側圧縮機60の駆動軸63にも、実施形態1の場合と同様、給油路63aと遠心ポンプ63bとが形成されている。高段側電動機62が駆動すると、遠心ポンプ63bによって汲み上げられた潤滑油が、給油路63aを通じて高段側圧縮機構64の摺動部へ供給される。低段側圧縮機20の吐出管26と、高段側圧縮機60の吸入管65との間には、中間圧配管53が接続されている。この中間圧配管53には、中間冷却器54が設けられている。高段側電動機62の駆動により、低段側圧縮機20からの中間圧の冷媒が、中間圧配管53を通じて高段側圧縮機構64へ吸入される。この冷媒は、高段側圧縮機構64によって圧縮されて高圧冷媒となる。この高圧冷媒は、高段側ケーシング61の吐出管66を通じて冷媒回路10へ吐出される。実施形態2の空調機1は、2つの連通管第1連通管48a及び第2連通管48bを備えている。第1連通管48aは、流入端が圧縮機ケーシング21の底部を貫通して油溜まり27へ開口する一方、流出端が中間圧配管53における中間冷却器54と高段側圧縮機60との間の部分に接続されている。第2連通管48bは、流入端が高段側ケーシング61の底部を貫通して油溜まり67へ開口する一方、流出端が膨張機構34における軸受部の摺動部分に接続されている。また、実施形態2の空調機1は、2つの流体温度検出部第1流体温度検出部56a及び第2流体温度検出部56bと、2つの冷媒温度検出部第1冷媒温度検出部57a及び第2冷媒温度検出部57bとを備えている。第1流体温度検出部56aは、第1連通管48aにおける低段側圧縮機20近傍に設けられている。第2流体温度検出部56bは、第2連通管48bにおける高段側圧縮機60近傍に設けられている。第1冷媒温度検出部57aは、低段側圧縮機20の吐出管26に設けられている。第2冷媒温度検出部57bは、高段側圧縮機60の吐出管66に設けられている。低段側圧縮機および高段側圧縮機の潤滑動作低段側圧縮機20の電動機22が駆動すると、低段側圧縮機20の油溜まり27に貯留される潤滑油は、遠心ポンプ23bによって上方へ汲み上げられ、給油路23aを通じて圧縮機構24の摺動部へ供給される。これにより、低段側圧縮機20の圧縮機構24の摺動部が潤滑される。摺動部を潤滑した潤滑油は、そのまま油溜まり27へ戻されるか、又は圧縮機構24によって圧縮された冷媒とともに中間圧配管53へ流出する。潤滑油は、冷媒回路10を循環した後、再び低段側圧縮機20へ戻される。また、低段側圧縮機20の油溜まり27の潤滑油は、第1連通管48aを通じて高段側圧縮機構64の吸入側へ吸入されて、該高段側圧縮機構64の摺動部を潤滑する。一方、高段側圧縮機60においても、該高段側圧縮機60の電動機22が駆動すると、油溜まり67の潤滑油が給油路63aを通じて高段側圧縮機構64の摺動部へ供給され、該摺動部を潤滑する。摺動部を潤滑した潤滑油は、そのまま油溜まり67へ戻されるか、又は高段側圧縮機構64によって圧縮された冷媒とともに冷媒回路10へ流出する。潤滑油は、冷媒回路10を循環した後、低段側圧縮機20を経由して再び高段側圧縮機60へ戻される。また、高段側圧縮機60の油溜まり67の潤滑油は、第2連通管48bを通じて膨張機30の軸受部の摺動部分へ供給され、該摺動部分を潤滑する。実施形態2の空調機1の判定部58は、空調機1の冷房運転時又は暖房運転時において、低段側圧縮機20の油溜まり27から第1連通管48aへの潤滑油の供給不足を判定して、制御部59へ信号Sを送信する。制御部59は、上記信号Sを受信すると、実施形態1の場合と同様、空調機1が油戻し運転を行うように各室内膨張弁2b3b4bの開度を調整する。油戻し運転を行った結果、低段側圧縮機20の油溜まり27の潤滑油が増えて、再び十分な量の潤滑油が第1連通管48aへ供給されるようになると、制御部59は、空調機1が通常の冷房運転又は暖房運転を行うように、各室内膨張弁2b3b4bの開度を制御する。また、実施形態2の空調機1の判定部58は、空調機1の冷房運転時又は暖房運転時において、高段側圧縮機60の油溜まり67から第2連通管48bへの潤滑油の供給不足を判定して、制御部59へ信号Sを送信する。制御部59は、上記信号Sを受信すると、高段側圧縮機構64のピストンの回転数が低減するように、電動機62を制御する。これにより、高段側圧縮機60の油溜まり67の潤滑油量が増加する。その結果、再び十分な量の潤滑油が第2連通管48bへ供給されるようになると、制御部59は、空調機1が通常の冷房運転又は暖房運転を行うように、高段側圧縮機60を制御する。-実施形態2の効果-以上のように、実施形態2に係る空調機1でも、各温度検出部56a56b57a57bでの検出温度TaTbの温度差ΔTを用いて、連通管48a48bへ供給される潤滑油の不足を判定しているため、実施形態1の場合と同様、連通管48a48bへ供給される潤滑油量の不足を、比較的短時間で且つ確実に判定できる。また、実施形態2に係る空調機1では、高段側圧縮機60の摺動部へ供給される潤滑油の量が、長時間に亘って不足してしまうのを抑制できるため、高段側圧縮機60の信頼性を確保できる。また、システムに充填する潤滑油の量を過剰にする必要がなくなるため、圧縮機2060内の潤滑油が多くなって圧縮機2060の仕事量が過剰になることを回避できる。その結果、システムの性能を適正にすることができる。-その他の実施形態-上記実施形態では、判定部58で算出された温度差ΔTの比較対象となる設定温度差ΔTsを、0°Cよりもやや高い値に設定したが、この限りでなく、0°Cに設定してもよい。この場合、判定部58は、温度差ΔTが0°Cになると連通管4848a48bへの潤滑油の供給が不足していると判定する。また、上記実施形態では、判定部58で算出された温度差ΔTと設定温度差ΔTsとを比較しているが、この限りでなく、例えば、上記温度差ΔTを必要に応じて補正した値と設定温度差ΔTsとを比較することにより、連通管4848a48bへの潤滑油の供給不足を判定してもよい。