"車両用フロントガラスタイプまたは建築用透明板ガラスタイプの、情報表示のための合わせガラスであって、該合わせガラスは、熱成形可能な材料の中間層、または該中間層を組み込んだ多層箔によって共に結合された、少なくとも2つの無機ガラスの透明なシートまたは強力な有機材料のアセンブリを含んでなり、ヒドロキシテレフタラート型の発光団材料が、酸化防止添加剤と組み合わせて、該中間層に組み込まれ、該表示が可能になることを特徴とする、前記合わせガラス。前記発光団が、次に示す構造式のヒドロキシアルキルテレフタラートR‐OOC‐ΦOHx‐COOR式中、Φは、少なくとも1つのヒドロキシルOH基で置換されたベンゼン環を表し、Rは、1個~10個の炭素原子を含んでなる炭化水素鎖であり、かつ、xは、1または2に等しいである、請求項1に記載の合わせガラス。前記発光団が、次に示す構造式を満たす、ジアルキル‐2,5‐ジヒドロキシテレフタラートである、請求項1または2のいずれかに記載の合わせガラス。前記発光団が、ジエチル‐2,5‐ジヒドロキシテレフタラートである、請求項1~3のいずれか一項に記載の合わせガラス。前記酸化防止添加剤がフェニルアミン類に属する、請求項1~4のいずれか一項に記載の合わせガラス。前記酸化防止添加剤がジフェニルアミン類に属する、請求項5に記載の合わせガラス。前記酸化防止添加剤が、少なくとも2つのOH官能基を含んだ少なくとも1つのベンゼン環を含んでなる、請求項1~4のいずれか一項に記載の合わせガラス。前記酸化防止添加剤がレゾルシノール類に属する、請求項7に記載の合わせガラス。前記酸化防止添加剤がピロカテコール類に属する、請求項7に記載の合わせガラス。前記酸化防止添加剤がヒドロキノン類に属する、請求項7に記載の合わせガラス。前記酸化防止添加剤がピロガロール類に属する、請求項7に記載の合わせガラス。前記酸化防止添加剤がフロログルシノール類に属する、請求項7に記載の合わせガラス。前記中間層を構成する熱成形可能な材料が、PVB、可塑化PVC、ポリウレタンPU、およびエチレン酢酸ビニルEVAからなる群より選択される、請求項1~12のいずれか一項に記載の合わせガラス。透明ガラス上に像を表示するためのデバイスであって、該デバイスは、請求項1~13のいずれか一項に記載の合わせガラスと、レーザー型の集中されたUV光を発生させる源とを含んでなり、その放射が350nm~410nmであり、かつ、該UV光が、ヒドロキシテレフタラート型の発光団層を含んでなる該合わせガラスの一つまたは複数の領域に向けられている、デバイス。より具体的には、本発明は、車両用フロントガラスタイプまたは建築用透明板ガラスタイプの、情報表示のための合わせガラスに関し、該合わせガラスは、熱成形可能な材料の中間層、またはかかる中間層を組み込んだ多層箔によって共に結合された、少なくとも2つの無機ガラスの透明なシートまたは強力な有機材料のアセンブリを含んでなり、ヒドロキシテレフタラート型の発光団材料が、酸化防止添加剤と組み合わせて、該中間層に組み込まれ、該表示が可能になることを特徴とする。ヒドロキシテレフタラートという用語は、テレフタル酸から誘導されたジエステルを意味するものと理解され、該ジエステルは、一般式R‐OOC‐ΦOHx‐COORまたはを満たす式中、Φは、少なくとも1つのヒドロキシルOH基に置換されたベンゼン環を表し、Rは、1~10個の炭素原子、好ましくは1~5個の炭素原子、特に1~2個の炭素原子を含んでなる炭化水素鎖であり、かつ、xは、1または2に等しい。該ヒドロキシル基は、芳香環の2位および/または5位にあることが好ましい。特に、前述の発光団は、次に示す構造式によるジアルキル‐2,5‐ジヒドロキシテレフタラートであってもよい。好ましくは、前述の発光団は、次に示すジエチル‐2,5‐ジヒドロキシテレフタラートHO2C6H2CO2CH2CH32であり、その発光波長は450nm付近である。通常、本発明による合わせガラスにおいて、テレフタラート型の発光団は、前述の熱可塑性材料に溶媒和される。驚くべきことに、レーザービーム励起などの集中された励起下で、または、より広い従来の日照条件下で長い寿命をもたらすものは、発光団の選択だけではないことが分かった。この寿命は、好ましくは次に示す化合物から選択される酸化防止剤の使用によって、さらに長くなる。第1の実施態様によれば、酸化防止添加剤はフェニルアミン類に属する。特に、この第1の実施態様によれば、酸化防止添加剤はジフェニルアミン類に属する。これは、たとえば、IrganoxイルガノックスL57の商品名でCiba社によって販売されているようなジフェニルアミンである。第2の実施態様によれば、酸化防止添加剤は、少なくとも2つのOH官能基を含んだ少なくとも1つのベンゼン環を含んでなる。かかる添加剤は、レゾルシノール類、ピロカテコール類、ヒドロキノン類、ピロガロール類、およびフロログルシノール類からなる群から選択されることが特に有利である。レゾルシノール類という用語は、1位および3位において2つのOH官能基によって置換され、他の位は、場合により他の基に置換されるか、または他の基に置換されない、ベンゼン環を含んでなる有機化合物を意味するものと理解される。ピロカテコール類という用語は、1位および2位において2つのOH官能基によって置換され、他の位は、場合により他の基に置換されるか、または他の基に置換されない、ベンゼン環を含んでなる有機化合物を意味するものと理解される。ヒドロキノン類という用語は、1位および4位において2つのOH官能基によって置換され、他の位は、場合により他の基に置換されるか、または他の基に置換されない、ベンゼン環を含んでなる有機化合物を意味するものと理解される。ピロガロール類という用語は、1位、2位および3位において3つのOH官能基によって置換され、他の位は、場合により他の基に置換されるか、または他の基に置換されない、ベンゼン環を含んでなる有機化合物を意味するものと理解される。フロログルシノール類という用語は、1位、3位および5位において3つのOH官能基によって置換され、他の位は、場合により他の基に置換されるか、または他の基に置換されない、ベンゼン環を含んでなる有機化合物を意味するものと理解される。たとえば、前述の中間層を構成する熱成形可能な材料は、PVB、可塑化PVC、ポリウレタンPU、およびエチレン酢酸ビニルEVAからなる群より選択される。熱成形可能な材料はPVBが好ましい。1つの可能性のある実施態様によれば、透明なシートは、PVB中間層たとえば、一連のPVB/PET/PVB層PETとはポリエチレンテレフタラートであるを含んでなる箔を組み込んだ多層箔によって、共に結合される。また、本発明は、上述の実施態様のうちの1つによる合わせガラスの製造方法にも関し、薄膜が、PVB型バインダーを添加したアルコール溶液の形態で、スクリーン印刷法、インクジェット印刷法、またはオフセット印刷、フレキソ印刷もしくはグラビア印刷型の印刷法から選択される方法によって、PVB型熱可塑性箔上に堆積され、次いで、該合わせガラスが、オートクレーブ内で積層される。そして、本発明は、透明ガラス上に像を表示するためのデバイスに関し、該デバイスは、上述の実施態様のうちの1つによる合わせガラスと、レーザー型の集中されたUV光を発生させる源とを含んでなり、その放射が350~410nmであり、かつ、UV光が、テレフタラート型の発光団および酸化防止添加剤を含んでなる該合わせガラスの一つまたは複数の領域に向けられる。ディスプレイデバイスにおいて、UV光を発生させる源は通常、UV励起光を放射する少なくとも1つのレーザーダイオードを含んでなり、その波長は410nm未満であり、350~405nmが好ましい。たとえば、発生源による出力ビームの単位面積当たりの出力は、120mW/cm2を超え、好ましくは200mW/cm2~20000mW/cm2であり、または、さらに500mW/cm2~10000mW/cm2である。好ましくは、ディスプレイデバイスは、たとえば該合わせガラスの日照条件に応じて、該合わせガラスの外部照明条件に輝度を適応させるように、UV光を発生させる源の出力を調節する手段をさらに含んでなる。たとえば、調節手段により、日中の利用に適する少なくとも1つの出力レベル、および、夜間の利用に適する従来のものを下回る少なくとも1つの出力レベルを確定してもよい。本発明とその利点は、1つの添付図面と共に、次に示す本発明の実施態様を理解することでより一層理解される。添付図面は、本発明とその利点を説明する役割を果たす。フロントガラス1は、2つのシート2および9通常、板ガラスから構成されるが、該2つのシートは、ポリカーボネート型の強力なプラスチック製シートからもなり得る。2つのシート間には、PVBポリビニルブチラール、可塑化PVC、PUもしくはEVA、または、たとえば、PETポリエチレンテレフタラートを含む多層熱可塑性箔、たとえばPVB/PET/PVBである一連の層のような多層熱可塑性箔などのプラスチックで製造された層間箔3がある。本発明によるテレフタラート型の有機発光団および酸化防止添加剤の粒子は、積層前にすなわち種々のシートがアセンブルされる前に、熱可塑性層間箔3の内面の少なくとも一部に堆積される。発光団粒子のサイズ分布は、主に1~100ミクロンである。主にという用語は、市販粉末を構成する粒子の90超が1~100ミクロンの径を有することを意味するものと理解される。テレフタラート型の発光団粒子/酸化防止添加剤は、熱可塑性PVB箔中のこれらの含浸を容易にする前処理に供することが好ましい。より具体的には、該粒子は、PVB系バインダーでプレコーティングされる。励起光を放射するレーザー源4は、波長が400nm付近である入射集中光7を放射するために使用される。層間熱可塑性箔3において分子形態で溶媒和されたテレフタラート型の発光団10は、入射光に対する高い吸収係数を有する。その後、該発光団は、80を超える効率で、可視範囲すなわち、450nm付近の光の光を再発光する。発光団によって発光された可視光は、その後、運転手の眼5によって直接識別され、このため、該運転手は、道路から眼を離す必要がなく、フロントガラス上の物体を見る。このようにして、フロントガラスの構造たとえば、層間箔の厚さを適応させる必要なしに、像を、合わせフロントガラス上に直接形成することができ、これによって、HUDシステムを経済的に製造することができる。集中された光を発生させるために使用される源は、たとえば、UVレーザー型のUV源である。たとえば、該UV源は、固体レーザー、半導体レーザーダイオード、ガスレーザー、色素レーザー、またはエキシマレーザー型であるが、これらに限定されない。概して、本発明の目的の範囲内で、UV光の、集中され方向を有する束を発生させる任意の公知の源を、本発明による励起源として使用してもよい。1つの可能性のある実施態様によれば、DLPプロジェクターは、米国特許出願第2005/231652号の段落0021に記載されている実施態様にしたがって、励起波を調節するのに使用することができる。また、本発明によれば、米国特許出願第2004/0232826号に記載されている特に、図3に関して記載されているデバイスをUV励起源として使用することもできる。発光団および、酸化防止添加剤は、たとえば、スクリーン印刷法、インクジェット印刷法、オフセット印刷法、フレキソ印刷法、またはグラビア印刷法によってPVB箔上に堆積することができる。別の可能性のある方法によれば、発光団および、酸化防止添加剤は、噴霧することによりPVB箔上に堆積されてもよい。この方法の例示的な実施によれば、初期溶液は大気中に噴霧され、その液滴のサイズは、50ミクロンから数100ミクロンに集中する。用いられる圧力は概して3~6barである。液体流速は通常、10~100mL/分である。ノズル‐試料距離は、たとえば5~30cmである。別法では、上述の方法のうちの1つによる堆積は、特にオートクレーブに供して合わせガラスをアセンブルする際に、熱可塑性箔中への発光団および添加剤の導入および非常に迅速な溶解を促進するために選択された少なくとも1つのマトリックス中に発光団粒子を溶解または分散させることによって、実施することができる。PVB系バインダーまたはPMMA型の他のプラスチックは、かかる機能に特に有効であることを示した。テレフタラートファミリーおよび酸化防止添加剤の発光団10を十分に密接にPVBプラスチック箔に組み込むことができ、その結果、もはや従来の光顕微鏡法によって発光団の存在を検出することができないことは明らかである。これがいずれかの理論として解釈されることなく、1つの可能性のある説明は、オートクレーブに供した後、テレフタラート/酸化防止剤分子が、PVB箔中で完全に溶媒和されることであるすなわち、これらが最終的にプラスチック中で個々の分子の形態であるということである。確実に、この現象のために、本出願人は、像が透明ガラスを通して表示される用途の場合に、テレフタラート型の発光団の使用によって、次に示すかかる用途に必要な要求を効果的に満たせることを見出した。a像の許容可能な鮮鋭度;b運転手に識別可能な程度に十分な発光強度;cANSIZ26.1‐1996規格に準じて測定された、2未満またはさらには1未満の、フロントガラス上にフィルムを貼付することによって生ずるヘイズ;および、d70を超える、好ましくは75を超える光透過。さらに、下記の実施例に示すように、テレフタラート型の発光団は、入射太陽UV光および励起UV光特にレーザー光下で耐久性を示し、これは、他の有機または無機発光団よりもはるかに優れている。上述の実施態様には、いうまでもなく、上述の態様のうちのいずれにおいて、本発明に対していかなる限定的効果もない。次に示す実施例は、本発明による発光団を含んでなる合わせフロントガラスの例示的な実施態様及びその利点を説明する役割を果たす。まず、厚さ760ミクロンのPVB層間箔によって共に結合された2つの一連の板ガラスを含んでなる合わせフロントガラスを合成した。当業者に周知の方法によって、アセンブルを行った。積層前に、発光団層を、約10×10cm2の正方形のガラス上に堆積した。下の表1に挙げるように、発光団を、UV範囲で強い吸収を有することが周知である種々の発光団粉末から選択した。発光団は、従来のスクリーン印刷法によってガラスに組み込まれた。発光団は、アセンブル工程前に、PVB箔に面する内側の板ガラス2の表面に堆積した図を参照。また、本発明の範囲から逸脱することなく、発光団をPVBの内面に堆積してもよい。より具体的には、発光団を、PVB型バインダーで予め希釈する。希釈を、バインダーの重量に対して1重量の顔料の発光団濃度を最終的に得るように、調整する。概して、バインダーは、スクリーン印刷による堆積のための粘性を最適化するように、エタノールまたは他の溶媒ベースの希釈剤を含む。本出願人によって行われた試験は、希釈剤中0.1重量~10重量の顔料の濃度で作用でき、さらに、0.5重量~5重量の濃度によって、得られるヘイズの結果と観察される輝度の間の最良の妥協が生じることを示した。次いで、混合物を、従来の方法を用いて、板ガラス上にスクリーン印刷した。PVB/エタノール混合物へ発光団を導入してスクリーン印刷をすることによって堆積された初期層の厚さは、約10~40ミクロンであった。次いで、本分野において従来用いられているオートクレーブ法を用いて、溶媒を蒸発させ、2つの板ガラスおよびPVB箔を積層した。このようにして、図に示すようなフロントガラスを得た。上述するもののような用途を特徴づけるパラメーターを、次に示す方法を用いて、得られた種々のガラスパネル上で測定した:ヘイズは、自動車規格ANSIZ26.11996に準じて測定した;ガラスの耐熱性は、欧州規格ECER43A3/5に記載されている試験に従って測定した;入射UV太陽放射に対する耐久性は、90°Cの温度でISO4892第2部規格にしたがって、太陽放射をシミュレートするために、キセノンアークランプによって放射される光にガラスを暴露することからなる、Arizona登録商標試験によって測定した。かかる暴露によって、発光団を加速老化させる。太陽放射下で試験した種々の発光団の耐久性を、初期輝度が2分の1に低減するのに必要な時間を測定して、直接かつ簡便に評価し比較した;上述のアリゾナ試験へのガラスの400時間の暴露後に、DIN6167規格による黄色度指数試験にしたがって、ガラスの着色を測定した;並びに励起UVレーザー光に対する耐久性を、次に示す方法によって測定した:200mWの出力強度および405nmの波長のレーザービームを、約2mm2の面積上に、発光団層を含んでなるガラスの一部に直接照射した。放射された光スポットに輝度計を向けて、cd/m2の輝度を連続的に測定した。このようにして、次に示すものを測定した:光放射の初期単色輝度約数百cd/m2の単色輝度は、上述するように、スポットが通常の日照条件下における道路を見る運転手によって完全に見ることができるために、十分であると判断される;たとえば、車両の運転手によって識別される、放射された光および色の最大波長;および初期輝度が2分の1に低減するのに必要な時間この値は、本発明にしたがって、入射集中光下における発光団の耐久性を特徴付ける。小さい固定スポットを連続的に照射することによって、発光団の急速な分解が生じ、このため、その輝度の急速な低減が生じる。この厳しい方法によって、最終励起ビームの波長を維持しつつ、発光団を加速老化させることができるが、発光団の寿命が明らかに非常に長くなる通常動作条件とはまったく異なる。かかる加速老化の目的は、このように、意図された用途で発光団の迅速な判別を達成することであった。観察されたすべての結果を表1に示す。表1に示す結果は、無機発光団によって、用途に対して十分に透明な基板を得ることができず、ヘイズは、すべての試験において5を超えるが、輝度は、有機発光団の場合で観察されたものよりも非常に低いことを示す。有機発光団の中で、UV励起下において高い発光であることが従来知られている発光団が、レーザー型の集中された励起ビーム下、またはより徹底的な従来の日照条件下において、非常に不十分な耐久性であることを理解することができる。本発明によるヒドロキシテレフタラート型の発光団は良好な耐久性を有し、集中された、特にレーザー入射ビーム下において、HUD型の用途に適用することが可能となる。第2の工程において、種々の酸化防止添加剤を、上述するジエチル‐2,5‐ジヒドロキシテレフタラート発光団に加えた。これらの添加剤は、ポリフェノールファミリーフェノール、レゾルシノール、ピロカテコール、ピロガロール、またはフロログルシノール誘導体、およびフェニルアミン類たとえば、ジフェニルアミンから選択される。今回、発光団を、従来の噴霧法によってガラスに組み込んだ。発光団を、アセンブル工程の前に、アセンブリの際の内側の板ガラス2と同じ側に位置するPVB箔の表面に堆積した。より具体的には、1重量の発光団を、噴霧堆積のために粘性を最適化するため、テトラヒドロフランTHFベースの希釈剤で予め希釈した。また、噴霧堆積のために十分低粘度であれば、PVBなどのバインダーを加えてもよい。本出願人によって行われた試験によって、希釈剤中0.1重量~10重量の顔料の濃度を利用することができ、さらに、0.5重量~5重量の濃度によって、得られたヘイズの結果と観察された輝度の間の最良の妥協が生じることが示された。一実施態様によれば、本出願に使用された酸化防止剤は、オクチル/ブチルジフェニルアミンCiba/BASF社によって販売されているイルガノックスL57である。堆積される溶液中の酸化防止剤の濃度は約1重量であった。本発明によれば、発光団:酸化防止剤の重量による含量の割合は、5:1部および1:5部の間であることができる。通常、1:1の重量比を用いる。次いで、従来の方法を用いて、PVBシート上に混合物を噴霧堆積した。最終製品中の発光団の濃度が約0.5重量となるように、堆積を調整した。一般に、本発明による発光団の濃度は、0.5~15g/m20.07重量~2重量であり、好ましくは、1~6g/m20.1重量~0.8重量であってもよい。酸化防止剤の濃度は、0.01~1.5、好ましくは0.5~1である。次いで、当該分野で通常用いられる、オーブンに基づく方法を用いて、溶媒を蒸発させ、2つの板ガラスおよびPVB箔を積層した。このようにして、図に示すようなフロントガラスを先の実施例に関して得た。用途を特徴づけるパラメーターを、上述の方法を用いて、種々の得られたガラスパネル上で測定した:ヘイズは、自動車規格ANSIZ26.11996に準じて測定した;ガラスの耐熱性は、欧州規格ECER43A3/5に説明されている試験に従って測定した;入射UV太陽放射への耐久性は、登録商標試験によって測定した;上述のアリゾナ試験へのガラスの400時間の暴露後に、DIN6167規格による黄色度指数試験によって、ガラスの着色を測定した;並びに励起UVレーザー光に対する耐久性は、次に示す方法によって測定した:100mWの出力強度および405nmの波長のレーザービームを、約5×5mm2の面積の空の正方形上に、発光団層を含んでなるガラスの一部に直接照射した。この試験時のレーザーとガラスの間の距離は、58cmであった。輝度計を放射された光スポットに向けて、cd/m2の輝度を連続的に測定した。得られた結果を次の表2に示す。表2に示す結果は、酸化防止剤特に、上述の配合を満たす添加剤との併用により、ヒドロキシテレフタラート発光団の耐久性をさらに向上させることができることを示す。"