"共振磁界を介して送電部から受電部へ無線で電力伝送を行う無線電力伝送装置であって、共振周波数f0で共振する送電部と、前記共振周波数f0を含む複数の周波数から選択された周波数で共振し得る少なくとも1つの中継部と、受電部の配置に応じて前記中継部の共振条件を特定する共振条件情報を出力し、前記共振条件情報に基づいて前記中継部の共振条件を制御する共振制御部とを備える無線電力伝送装置。前記少なくとも1つの中継部は、前記共振周波数f0を含む複数の周波数から選択された周波数で共振し得る第1から第nnは2以上の整数の中継部を含み、前記共振制御部は、前記受電部の配置に応じて前記第1から第nの中継部の共振条件を特定する共振条件情報を出力し、前記共振条件情報に基づいて各中継部の共振条件を制御する、請求項1に記載の無線電力伝送装置。前記共振制御部から前記中継部に前記共振条件情報を伝達する通信システムを備える、請求項1または2に記載の無線電力伝送装置。前記受電部の位置を検出し、前記受電部の位置情報を出力する位置検出部を備える請求項1から3のいずれかに記載の無線電力伝送装置。前記受電部の位置情報は、前記受電部に含まれる受電共振器の位置に関する情報である、請求項4に記載の無線電力伝送装置。前記中継部は、前記共振周波数f0で共振する中継共振器と、前記共振制御部から前記共振条件情報を受け取り、前記共振条件情報に基づいて前記中継共振器の共振条件を変化させる共振調整回路とを備える、請求項1から5のいずれかに記載の無線電力伝送装置。前記共振制御部および前記中継部は、それぞれ、通信部を備え、前記中継部は、前記通信部を介して、前記共振制御部から前記共振条件情報を受け取る、請求項1から6のいずれかに記載の無線電力伝送装置。前記位置検出部は、前記中継部に設けられており、前記中継部が備える前記通信部は、前記位置検出部が出力した前記受電部の位置情報を、前記共振制御部が備える前記通信部に伝達する、請求項7に記載の無線電力伝送装置。前記共振制御部および前記位置検出部は、それぞれ、通信部を備え、前記位置検出部が備える前記通信部は、前記受電部の位置情報を前記共振制御部が備える前記通信部に伝達する、請求項1から8のいずれかに記載の無線電力伝送装置。前記共振制御部は、前記受電部の位置情報に基づいて、前記共振周波数f0で共振させない中継部を選択し、当該選択の結果に基づいて前記共振条件情報を出力する、請求項1から9に記載の無線電力伝送装置。前記共振制御部は、前記受電部に最も近接する中継部以外の少なくとも1つの中継部が前記共振周波数f0で共振しないようにする、請求項1から10のいずれかに記載の無線電力伝送装置。前記共振制御部は、前記受電部が前記送電部に近接するとき、前記送電部に最も近接する中継部が前記共振周波数f0で共振しないようにする、請求項1から11のいずれかに記載の無線電力伝送装置。前記共振制御部は、隣接する2つの中継部に挟まれた領域内に前記受電部が位置するとき、前記送電部と前記受電部との間に位置する少なくとも1つの中継部が前記共振周波数f0で共振するようにする、請求項1から12のいずれかに記載の無線電力伝送装置。前記共振制御部は、前記送電部から前記受電部に直接に電力伝送を行うことが可能なとき、前記送電部と前記受電部とに挟まれる領域に存在するすべての前記中継部が前記共振周波数f0で共振しないようにする、請求項1から13のいずれかに記載の無線電力伝送装置。前記共振制御部は、前記送電部から前記受電部に直接に電力伝送を行うことが可能なとき、前記受電部に最も近接する前記中継部が前記共振周波数f0で共振しないようにする、請求項1から14のいずれかに記載の無線電力伝送装置。前記送電部は、前記共振周波数f0の共振信号を生成する共振信号生成部と、前記共振信号に基づいて共振磁界を生成する送電共振器と、を備える、請求項1から15のいずれかに記載の無線電力伝送装置。前記送電部は、前記送電共振器の共振周波数を変化させる共振調整回路を備える、請求項16に記載の無線電力伝送装置。前記送電部および前記中継部の少なくとも一部は、建物壁、床、または天井内に埋め込まれている請求項1から17に記載の無線電力伝送装置。請求項1から18のいずれかに記載の無線電力伝送装置と組み合わせて使用される受電部を備える装置であって、前記受電部は、前記共振周波数f0で共振することにより、前記無線電力伝送装置の前記送電部または前記中継部からエネルギを受け取る受電共振器と、前記エネルギを電源エネルギに変換する出力変換部と、を備える、装置。前記受電部は、前記共振制御部から共振条件情報を受け取ることが可能な通信部と、前記共振条件情報に基づいて前記受電共振器を制御する共振調整回路と、を備える、請求項19に記載の装置。前記受電部は、前記受電部の位置を検出し、当該検出結果に基づいて生成した位置情報を出力する位置検出部を備え、前記通信部によって前記位置情報を前記共振制御部に伝達する、請求項20に記載の装置。共振周波数f0で共振する送電部と、前記共振周波数f0を含む複数の周波数から選択された周波数で共振し得る少なくとも1つの中継部と、前記共振周波数f0で共振する少なくとも1つの受電部と、前記受電部の配置に応じて前記中継部の共振条件を特定する共振条件情報を出力し、前記共振条件情報に基づいて前記中継部の共振条件を制御する共振制御部とを備える無線電力伝送システム。前記少なくとも1つの受電部は、前記共振周波数f0を含む複数の周波数から選択された周波数で共振し得る複数の受電部を含み、前記共振制御部は、前記複数の受電部の配置に応じて前記中継部および前記複数の受電部の共振条件を特定する共振条件情報を出力し、前記共振条件情報に基づいて前記中継部および前記受電部の共振条件を制御し、前記複数の受電部に対して時分割で給電を行う、請求項22に記載の無線電力伝送システム。前記送電部は、相互に直交する複数の送電共振器を有している、請求項22または23に記載の無線電力伝送システム。前記受電部に含まれる受電共振器の方向を検出し、当該検出結果に基づく方向情報を出力する方向検出部を備えており、前記送電部は、前記方向情報に基づいて前記複数の送電共振器から選択された1つの送電共振器を前記共振周波数f0で共振させる、請求項24に記載の無線電力伝送システム。特許文献2に記載されているような中継共振器を備える無線電力伝送装置では、電力を無線で受け取る共振器受電共振器の位置をほぼ固定する必要がある。本発明の1つの目的は、電力伝送時に電力を受け取る装置の位置の自由度を高められる無線電力伝送装置を提供することにある。本発明の無線電力伝送装置は、共振磁界を介して送電部から受電部へ無線で電力伝送を行う無線電力伝送装置であって、共振周波数f0で共振する送電部と、前記共振周波数f0を含む複数の周波数から選択された周波数で共振し得る少なくとも1つの中継部と、受電部の配置に応じて前記中継部の共振条件を特定する共振条件情報を出力し、前記共振条件情報に基づいて前記中継部の共振条件を制御する共振制御部とを備える。ある実施形態において、前記少なくとも1つの中継部は、前記共振周波数f0を含む複数の周波数から選択された周波数で共振し得る第1から第nnは2以上の整数の中継部を含み、前記共振制御部は、前記受電部の配置に応じて前記第1から第nの中継部の共振条件を特定する共振条件情報を出力し、前記共振条件情報に基づいて各中継部の共振条件を制御する。ある実施形態において、前記共振制御部から前記中継部に前記共振条件情報を伝達する通信システムを備える。ある実施形態において、前記受電部の位置を検出し、前記受電部の位置情報を出力する位置検出部を備える。ある実施形態において、前記受電部の位置情報は、前記受電部に含まれる受電共振器の位置に関する情報である。ある実施形態において、前記中継部は、前記共振周波数f0で共振する中継共振器と、前記共振制御部から前記共振条件情報を受け取り、前記共振条件情報に基づいて前記中継共振器の共振条件を変化させる共振調整回路とを備える。ある実施形態において、前記共振制御部および前記中継部は、それぞれ、通信部を備え、前記中継部は、前記通信部を介して、前記共振制御部から前記共振条件情報を受け取る。ある実施形態において、前記位置検出部は、前記中継部に設けられており、前記中継部が備える前記通信部は、前記位置検出部が出力した前記受電部の位置情報を、前記共振制御部が備える前記通信部に伝達する。ある実施形態において、前記共振制御部および前記位置検出部は、それぞれ、通信部を備え、前記位置検出部が備える前記通信部は、前記受電部の位置情報を前記共振制御部が備える前記通信部に伝達する。ある実施形態において、前記共振制御部は、前記受電部の位置情報に基づいて、前記共振周波数f0で共振させない中継部を選択し、当該選択の結果に基づいて前記共振条件情報を出力する。ある実施形態において、前記共振制御部は、前記受電部に最も近接する中継部以外の少なくとも1つの中継部が前記共振周波数f0で共振しないようにする。ある実施形態において、前記共振制御部は、前記受電部が前記送電部に近接するとき、前記送電部に最も近接する中継部が前記共振周波数f0で共振しないようにする。ある実施形態において、前記共振制御部は、隣接する2つの中継部に挟まれた領域内に前記受電部が位置するとき、前記送電部と前記受電部との間に位置する少なくとも1つの中継部が前記共振周波数f0で共振するようにする。ある実施形態において、前記共振制御部は、前記送電部から前記受電部に直接に電力伝送を行うことが可能なとき、前記送電部と前記受電部とに挟まれる領域に存在するすべての前記中継部が前記共振周波数f0で共振しないようにする。ある実施形態において、前記共振制御部は、前記送電部から前記受電部に直接に電力伝送を行うことが可能なとき、前記受電部に最も近接する前記中継部が前記共振周波数f0で共振しないようにする。ある実施形態において、前記送電部は、前記共振周波数f0の共振信号を生成する共振信号生成部と、前記共振信号に基づいて共振磁界を生成する送電共振器と、を備える。ある実施形態において、前記送電部は、前記送電共振器の共振周波数を変化させる共振調整回路を備える。ある実施形態において、前記送電部および前記中継部の少なくとも一部は、建物壁、床、または天井内に埋め込まれている。本発明の装置は、上記いずれかの無線電力伝送装置と組み合わせて使用される受電部を備える装置であって、前記受電部は、前記共振周波数f0で共振することにより、前記無線電力伝送装置の前記送電部または前記中継部からエネルギを受け取る受電共振器と、前記エネルギを電源エネルギに変換する出力変換部とを備える。ある実施形態において、前記受電部は、前記共振制御部から共振条件情報を受け取ることが可能な通信部と、前記共振条件情報に基づいて前記受電共振器を制御する共振調整回路とを備える。ある実施形態において、前記受電部は、前記受電部の位置を検出し、当該検出結果に基づいて生成した位置情報を出力する位置検出部を備え、前記通信部によって前記位置情報を前記共振制御部に伝達する。本発明の無線電力伝送システムは、共振周波数f0で共振する送電部と、前記共振周波数f0を含む複数の周波数から選択された周波数で共振し得る少なくとも1つの中継部と、前記共振周波数f0で共振する少なくとも1つの受電部と、前記受電部の配置に応じて前記中継部の共振条件を特定する共振条件情報を出力し、前記共振条件情報に基づいて前記中継部の共振条件を制御する共振制御部とを備える。ある実施形態において、前記少なくとも1つの受電部は、前記共振周波数f0を含む複数の周波数から選択された周波数で共振し得る複数の受電部を含み、前記共振制御部は、前記複数の受電部の配置に応じて前記中継部および前記複数の受電部の共振条件を特定する共振条件情報を出力し、前記共振条件情報に基づいて前記中継部および前記受電部の共振条件を制御し、前記複数の受電部に対して時分割で給電を行う。ある実施形態において、前記送電部は、相互に直交する複数の送電共振器を有している。ある実施形態において、前記受電部に含まれる受電共振器の方向を検出し、当該検出結果に基づく方向情報を出力する方向検出部を備えており、前記送電部は、前記方向情報に基づいて前記複数の送電共振器から選択された1つの送電共振器を前記共振周波数f0で共振させる。本発明の無線電力伝送装置およびシステムによれば、受電部に無線で電力を伝送できる範囲が広がる。また、本発明によれば、受電部の配置に応じた効率的な電力伝送を実現できる。まず、図1Aおよび図1Bを参照して、本発明による無線電力伝送システムの基本構成例を説明する。図1Aおよび図1Bは、いずれも、本発明による無線電力伝送装置1の構成例と、この無線電力伝送装置1から電力の供給を受ける受電部受電機器200とを示すブロック図である。図1Aと図1Bとでは、受電部200の配置が異なるが、無線電力伝送装置1の構成は同一である。図1Aおよび図1Bに示される無線電力伝送装置1は、共振周波数f0で共振する送電部100と、共振周波数f0を含む複数の周波数から選択された周波数で共振し得る中継部300と、中継部300の共振条件を制御するための共振制御部600とを備えている。受電部200は、無線電力伝送装置1が電力を供給する対象となる機器であり、無線電力伝送装置1と組み合せられて無線電力伝送システムを構成する。受電部200の位置は、図1Aおよび図1Bに示されるように変化し得る。受電部200は、典型的には、パソコン、ノートパソコンなどのオフィス機器、壁掛けテレビ、モバイルAV機器などのAV機器、補聴器などのヘルスケア機器であり得る。また、受電部200は、電気自動車、電動バイク、ロボット、太陽電池、燃料電池などであってもよい。また、1つの無線電力伝送装置1から電力を受け取ることができる受電部200の個数は1つに限定されない。送電部100、中継部300、および受電部200は、それぞれ、共振磁界によって結合し得る共振器アンテナを有している。送電部100が有する共振器を送電共振器10、中継部300が有する共振器を中継共振器30、受電部200が有する共振器を受電共振器20と称する。これらの共振器10、20、30は、それぞれ、インダクタおよび容量素子が直列または並列に接続された共振回路によって構成される。本明細書において、送電部100が共振するとは、送電部100が備える送電共振器10が共振することを意味する。同様に、中継部300が共振するとは、中継部300が備える中継共振器30が共振することを意味し、受電部200が共振するとは受電部200が備える受電共振器20が共振することを意味する。図1Cは、送電部100の基本的な構成例を示している。送電部100は、送電アンテナとして機能する送電共振器10と、送電共振器10に高周波エネルギを供給する共振信号生成部40とを備える。共振信号生成部40は、外部の電源45から直流または交流のエネルギを受け取り、周波数fc=f0の高周波エネルギを出力する。送電共振器10は、周波数f0の磁界エネルギを周辺空間に分布させることより、送電共振器10の周囲に周波数f0で振動する共振磁界を形成する。図1Dは、中継部300の基本的な構成例を示している。中継部300は、中継アンテナとして機能する中継共振器30と、中継部300の共振周波数を変化させることができる共振調整回路60と、共振制御部600図1Aおよび図1Bから送られてくる信号を受け取るための通信部80とを備えている。中継部300は、共振調整回路60の働きにより、可変共振器として機能する。共振調整回路60の構成例は後述する。通信部80を介した信号の伝送は、有線または無線のいずれによって行われても良い。図1Eは、共振制御部600の基本的な構成例を示している。共振制御部600は、受電部200の配置に応じて中継部300の共振条件を特定する情報共振条件情報を決定するプロセッサ62と、中継部300に共振条件情報を送信するための通信部80とを備えている。共振制御部600は、受電部200の配置に応じて中継部300の共振条件情報を出力し、この情報によって特定された共振条件で中継部300を共振させる。すなわち、中継部300の共振周波数は、共振制御部600から受け取る共振条件情報に応じて、f0とf0以外の値との間で切り替えられる。共振制御部600の主要部は、中継共振器30の共振状態を制御するためのプログラムが内蔵された汎用性のあるコンピュータまたはコントローラによって構成され得るが、専用のハードウェアによって実現されていてもよい。図1Fは、受電部200の基本的な構成例を示している。受電部200は、受電アンテナとして機能する受電共振器20と、受電共振器20に接続された出力変換部50と、出力変換部50に接続された負荷90とを備えている。受電共振器20は、無線電力伝送装置1が形成する共振周波数f0の共振磁界と結合することにより、無線電力伝送装置1からエネルギを受け取ることができる。負荷90は、受電共振器20が共振磁界を介して受け取ったエネルギを消費する回路であり、受電部200の種類によって様々である。出力変換部50は、受電共振器20が得たエネルギを、負荷90が必要とする電圧の直流電力、または負荷90が必要とする周波数及び電圧の交流電力に変換する。次に、受電部200が図1Aに示す位置にある場合と図1Bに示す位置にある場合とで、中継部300の共振条件が変更されることを説明する。受電部200が図1Aに示すように中継部300に近接し、送電部100から遠く離れている場合、共振制御部600は、中継部300の共振周波数をf0に設定することにより、中継部300を周波数f0の共振磁界に結合させることができる。こうすることにより、中継部300を介して送電部100から遠く離れた受電部200に無線で電力を供給することが可能になる。一方、受電部200が図1Bに示すように送電部100に近接する場合は、送電部100から受電部200に直接的に電力を伝送できる。このため、共振制御部600は、中継部300の共振周波数をf0以外の値に変更する。こうすることにより、中継部300は周波数f0の共振磁界と結合しない状態になる。その結果、送電部100から受電部200への電力伝送にとって不要な中継部300を介することによるエネルギ伝送の損失を避けることが可能になる。このように無線電力伝送装置1によれば、受電部200の配置に応じて共振制御部600が中継部300の共振条件を変化させることができるため、受電部200の配置に応じて最も効率的なエネルギ伝送を実現することが可能になる。無線電力伝送装置1が備える中継部300の個数は1つに限定されない。無線電力伝送装置1は、第1から第nnは2以上の整数の中継部300を備えていても良い。無線電力伝送装置1が複数の中継部300を備える場合も、受電部200の配置に応じて、電力伝送に不要な中継部300を共振磁界に結合させないようにすることにより、効率の良い伝送経路を選択することができる。図1Gは、複数の中継部300を備える無線電力伝送装置1の基本構成例を示している。図1Gに示す無線電力伝送装置1は、共振周波数f0を含む複数の周波数から選択された周波数で共振し得る複数の中継部300を備えていること以外の点では、図1Aおよび図1Bに示した無線電力伝送装置1の構成と同様の構成を備えている。無線電力伝送装置1が複数の中継部300を備える場合、共振制御部600は、受電部200の配置に応じて複数の中継部300の各々の共振条件を特定する情報共振条件情報を出力し、この情報によって特定された共振条件で各中継部300を共振させる。図1Gの構成例によれば、受電部200の配置に応じて、どの中継部300を共振磁界に結合させ、どの中継部300を共振磁界に結合させないようにするかが、共振制御部600によって制御される。こうして、不要な中継部300を介することなく、必要な中継部300を介して効率的な無線電力伝送を実現できる。なお、本明細書において受電部の配置とは、受電部200が単数のときは、受電部200が備える受電共振器20の位置受電位置を意味する。受電部200が複数存在する場合、各受電部が備える受電共振器20の位置の組セットである。なお、位置の組は、複数の受電共振器の位置関係を規定する。この受電位置とは、3次元座標で定まる空間内の正確な位置に限定されない。受電位置を示す情報とは、無線電力伝送装置1に含まれる送電共振器10および中継共振器30のうち、受電共振器20に最も近い共振器を特定する情報である。従って、受電位置を示す情報は、受電位置の空間座標を特定する情報に限定されず、受電共振器20に最も近い共振器10、30を特定する情報を含む。また、受電位置を示す情報は、受電共振器20に最も近い共振器10、30を特定するために用いることのできる各種の情報送電共振器10からの距離を示す情報、または受電共振器20が複数のエリアのどのエリア内に位置するかを示す情報などを広く含むものとする。このような受電位置を示す情報は、ユーザによって共振制御部600に入力されても良いし、また、無線電力伝送装置1が受電位置を検出する受電位置検出部を備えていても良い。実施形態1以下、本発明の第1の実施形態における無線電力伝送装置を説明する。本実施形態の無線電力伝送装置1は、図1Gに示すように、共振周波数f0で共振する送電部100と、2つの中継共振部300と、共振制御部600とを備えている。次に、図2を参照する。図2は、本実施形態における無線電力伝送装置1が備える送電共振器10および中継共振器30の配置関係を示している。図2では、2つの中継共振器30に異なる参照符号、すなわち、30-1、30-2を付している。複数の中継共振器30の各々を区別する場合は、各々の中継共振器に30-1、30-2、30-のような参照符号を付すが、これらの中継共振器を総称する場合には30の参照符号を付する。なお、図2では、共振器10、30を構成するインダクタの配置関係を明確にするため、xyz座標3次元直交座標を記載している。xyz座標は、後に参照する図面にも必要に応じて記載している。以下の説明において特に必要のない構成要素の一部例えば通信部80などは、図面における記載を適宜省略している。図2に示す無線電力伝送装置1では、送電共振器10のインダクタによって規定される共振器面がxy面に平行であり、この共振器面の中心はxyz座標の原点に位置している。また、第1の中継共振器30-1および第2の中継共振器30-2の各インダクタによって規定される共振器面も、それぞれ、xy面に平行であり、かつ、各共振器面の中心がz軸上に位置するように配置されている。また、送電共振器10および中継共振器30-1、30-2の間隔は、共振磁界によって、送電共振器10と第1の中継共振器30-1とが結合するとともに、第1の中継共振器30-1と第2の中継共振器30-2とが結合できるように設定されている。無線電力伝送装置1は、室内に配置される必要はなく、その一部または全部が屋外に配置されていてもよい。無線電力伝送装置1が室内に配置される場合、送電部100および中継部300の少なくとも一部は、例えば建物壁、床、天井内に埋め込まれていてもよい。具体的には、送電共振器10は例えば床の中に埋め込まれ得る。また、第1の中継共振器30-1および第2の中継共振器30-2は、そのインダクタの配線が部屋の内部を取り囲むように4つの壁面内に埋め込まれ得る。第2の中継共振器30-2は天井内に埋め込まれても良い。このように、送電共振器10および中継共振器30が部屋の床、壁、天井に埋め込まれていると、ユーザは無線電力伝送装置の存在を特に意識することなく、受電機器に電力を供給することが可能になる。この場合、ユーザは、各共振器10、30が備えるインダクタの内部に位置することになる。このため、共振磁界による人体、周辺機器等への影響を十分考慮し、無線伝送を行う電力の量を規定することが望ましい。次に、図3Aおよび図3Bを参照する。図3Aは、本実施形態の無線電力伝送装置において受電共振器20が第1の中継共振器30-1に近接する場合を示す図である。図3Bは、この無線電力伝送装置において受電共振器20が第2の中継共振器30-2に近接する場合を示す図である。図3Aと図3Bとの間にある相違点は、受電共振器20の配置である。図3Aに示す例では、受電共振器20が第1の中継共振器30-1と第2の中継共振器30-2との間に位置している。これに対し、図3Bでは、受電共振器20が第2中継共振器30-2よりも送電共振器10から離れた位置に置かれている。受電共振器20は、その位置により、最も強く結合すべき共振器が送電共振器10および中継共振器30-1、30-2の中から選択される。まず、図3Aに示す位置に受電共振器20がある場合について、本実施形態の動作を説明する。図3Aに示す位置の受電共振器20は、第1の中継共振器30-1と最も強く結合することにより、送電共振器10からのエネルギを高い効率で受け取ることができる。したがって、図3Aの配置例では、送電共振器10から受電共振器20に電力を伝送するため、共振周波数f0で共振する磁界により、送電共振器10と第1の中継共振器30-1とを結合する。共振信号生成部40は、周波数fc=f0を主成分とする搬送波を送電共振器10に印加する。その結果、送電共振器10は周波数f0で共振し、周波数f0の共振磁界を周辺空間に形成する。第1の中継共振器30-1が周波数f0で共振するとき、共振磁界を介して、送電共振器10から第1の中継共振器30-1にエネルギが無線で伝達される。図3Aの配置例では、この共振磁界を介して第1の中継共振器30-1と受電共振器20とが結合しているため、第1の中継共振器30-1から受電共振器20にエネルギが伝達される。受電共振器20の後段には、出力変換部50が接続されている。出力変換部50は、受電共振器20が得たエネルギを直流または交流50Hz,60Hzなどの電力に変換し、所望の負荷90に給電を行う。本実施形態における第2の中継共振器30-2には、共振磁界との結合を解除すること、即ち非結合にすることができるように、第2の中継共振器30-2の共振周波数を変更し得る共振調整回路60が接続されている。共振調整回路60は、図3Aに例示するように、スイッチ、容量成分C、インダクタ成分Lおよび抵抗成分Rなどの少なくとも1つを備えている。第2の中継共振器30-2のインダクタ、容量および抵抗は、周波数f0で共振するように構成されているとする。この場合、例えば、共振調整回路60のスイッチ等を用いて、第2の中継共振器30-2の両端の接続状態直結/開放を切り替えることにより、第2の中継共振器30-2の共振周波数を変化させることができる。すなわち、共振調整回路60が第2の中継共振器30-2のいずれかの箇所を接地することにより、第2の中継共振器30-2の共振周波数をf0からf0以外の値に変更することができる。また、共振調整回路60は、第2の中継共振器30-2が構成する共振回路に容量成分C、インダクタンス成分L、および負荷成分Rの少なくとも1の成分を付加または削除することを切り替えることにより、第2の中継共振器30-2の共振周波数を変更するように構成されていてもよい。すなわち、共振調整回路60は、第2の中継共振器30-2が構成する共振回路におけるインダクタ成分、容量成分および抵抗成分の少なくとも1つの大きさを変化させることにより、第2の中継共振器30-2の共振周波数をf0とf0以外の値との間でスイッチングすることができる構成を備えている。したがって、第2の中継共振器30-2は、共振調整回路60と組み合わせられることにより、全体として可変共振器として動作することができる。なお、共振調整回路60が中継共振器30の共振周波数を変化させる方法は、上記の例に限定されない。図3Aに示す配置例において、送電共振器10から受電共振器20への電力伝送は、第1の中継共振器30-1を介して行われる。このため、第2の中継共振器30-2は受電共振器20への電力伝送に寄与しない。第2の中継共振器30-2の共振周波数をf0に設定すると、第2の中継共振器30-2は第1の中継共振器30-1と不要に結合する。そのような不要な結合が生じると、送電共振器10から第1の中継共振器30-1に伝達されたエネルギは、第2の中継共振器30-2にも無駄に伝達されてしまう。その結果、第1の中継共振器30-1から受電共振器20への電力伝送の効率が低下することになる。図3Aに示す配置例では、共振調整回路60が第2の中継共振器30-2の共振周波数をf0以外の値に変化させることにより、第1の中継共振器30-1と第2の中継共振器30-2との間を非結合にし、受電共振器20への電力伝送効率を高めることができる。次に、図3Bに示す位置に受電共振器20がある場合について、本実施形態の動作を説明する。図3Bに示すように、受電共振器20が第1の中継共振器30-1から離れ、第2の中継共振器30-2に近接した位置に置かれている場合は、受電共振器20へ電力を伝送するときに、第2の中継共振器30-2の中継機能を利用することが好ましい。このため、共振調整回路60は、第2の中継共振器30-2の共振周波数をf0に設定し、それによって、第2の中継共振器30-2を第1の中継共振器30-1と結合する。図3Aおよび図3Bの例では、共振調整回路60が第2の中継共振器30-2のみに接続されている。しかし、共振調整回路60は、第1の中継共振器30-1に接続されていてもよい。共振調整回路60を第1の中継共振器30-1に接続しておくと、第1の中継共振器30-1の共振周波数を変更することが可能になる。次に、第2の中継共振器30-2が共振周波数f0で第1の中継共振器30-1と結合する場合、および結合しない場合において、送電共振器10から受電共振器20への電力伝送効率の評価結果を説明する。図4は、第2の中継共振器30-2を共振周波数f0で結合する場合の伝送効率評価系を模式的に示す図である。全共振器はxy平面と平行な共振器面を有する。送電共振器10および受電共振器20の共振器サイズは、いずれも、30cm角である。また、第1の中継共振器30-1および第2の中継共振器30-2の共振器サイズは、いずれも、300cm角である。このような系は、例えば1辺の長さが3mの正方形の床を持つ部屋の壁面壁内に沿って中継共振器30-1、30-2を異なる高さに設置することにより実現される。受電共振器20は、このような部屋内のノートパソコン30cm角の底面等に備えられた共振器に相当する。図4の系では、各共振器の中心位置のx,y,z座標が、送電共振器10で-30cm,-30cm,-26.25cm、受電共振器20で30cm、30cm,26.25cm、第1の中継共振器30-1で0cm,0cm,0cm、第2の中継共振器30-2で0cm,0cm,52.5cmである。共振器10、30の導電線は、並列配線として知られるリッツ線を用いた。各共振器の導線の巻数は、送電/受電共振器10、20が6、中継共振器30が3である。また、搬送波周波数fcと、各共振器の共振周波数f0は、共に500kHzとした。また、インダクタ配線の導電率は7×108S/mとした。これらの条件で電磁界解析を行った結果、送電共振器10から受電共振器20への電力伝送効率は2.6であった。このように伝送効率が著しく劣化する要因は、第1の中継共振器30-1と第2の中継共振器30-2との結合が強固であり、第2の中継共振器30-2に対して多大かつ不要な給電が行われるためであると考えられる。小型の受電共振器20が任意の場所で効率よく受電できるようにするために、大型の中継共振器30を密に配置すると、中継共振器30間の結合が強固になる。一般に、共振器間の距離Dが、小さい方の共振器径Lの長さを超えると、電力伝送効率が著しく劣化する。したがって、受電共振器20が任意の場所で効率よく受電できるためには、任意の中継共振器30と受電共振器20との距離Dを、小さい方の共振器である受電共振器20の共振器径L図4では30cm程度までに留めておくことが望ましい。なお、共振器径Lは、共振器が正方形状の場合は一辺の長さ、長方形状の場合は短辺の長さ、円形状の場合は直径に相当する。したがって、中継共振器30間の距離は、受電共振器20の短辺または直径インダクタの概略形状が円形の場合の2倍以内、即ち図4の例においては60cm程度までに留めておくことが望ましい。また、共振器間の距離Dに対する、小さい方の共振器径Lの比、即ちL/Dが小さくなるほど、電力伝送効率は劣化する。ここで、第1の中継共振器30-1と第2の中継共振器30-2の組合せにおいては、L/Dが300cm/52.5cm=5.714となるのに対して、第1の中継共振器30-1と受電共振器20の組合せにおいては、L/Dが30/26.25=1.143となる。したがって、第1の中継共振器30-1は、受電共振器20と比較して、第2の中継共振器30-2と強固に結合する。このため、第1の中継共振器30-1の周辺空間に分布するエネルギのほとんどは第2の中継共振器30-2に受け取られて、受電共振器20への電力伝送効率は著しく劣化する。一方、図5には、図4に示す評価系と同一の評価条件において、第2の中継共振器30-2を取り除いた場合の評価系を示す。即ち、第2の中継共振器30-2が共振周波数f0で非結合となるように制御した場合の評価系とみなすことができる。上記条件において、送電共振器10から受電共振器20への電力伝送効率が69.6まで改善する結果が得られた。図4および図5に示す2つの評価系で電力伝送効率を比較すると、不要な中継共振器30を非結合にする効果が、約27倍の効率比として現れている。なお、上記の評価を行うに際して、第1の中継共振器30-1および第2の中継共振器30-2における各共振器面の中心がz軸上にあることを前提にしている。しかし、本発明による効果は、これらの共振器面の中心がz軸からシフトしていても充分に得ることが可能である。このように本実施形態では、受電共振器20の位置に応じて、中継共振器30の結合/非結合即ち、共振周波数などの共振条件を切り替えることにより、より広範囲の場所に対して高い効率の無線電力伝送を行うことが可能となる。受電共振器20の位置に応じて行う共振条件の変更は、ユーザの手動によって行っても良い。例えば、ユーザが受電共振器20に最も近接する中継共振器30を特定する情報を共振制御部600に入力するようにしてもよい。なお、受電共振器20の可搬性や、設置自由度の確保を考慮すると、受電共振器20の位置を定期的に検出し、受電共振器20の位置変化移動に追随して、中継共振器30の共振条件を随時切り替えることが望ましい。このような受電共振器20の位置検出は、手動ではなく、受電位置検出部を用いて行うことが望ましい。実施形態2次に、図6を参照しながら、本発明による無線電力伝送システムの他の実施形態を説明する。図6は、本実施形態における無線電力伝送装置1の構成例を示している。この無線電力伝送装置1は、共振周波数f0で共振する送電部100と、共振周波数f0を含む複数の周波数から選択された周波数で共振し得る中継部300と、中継部300の共振条件を制御するための共振制御部600と、受電共振器20の位置を検出する受電位置検出部70とを備えている。なお、受電共振器20は受電部200の構成要素であるため、受電部200の位置を検出すれば、受電共振器20のおよその位置も検出される。受電位置検出部70は、受電共振器20の位置受電位置を検出し、検出した位置を示す情報位置情報を出力する。この位置情報は、通信部80を介して共振制御部600に送られる。図6では、受電位置検出部70が、送電部100および中継部300とは別個の構成要素として記載されているが、受電位置検出部70は、送電部100および中継部300のいずれかに設けられていても良い。図7は、中継部300に受電位置検出部70を設けた例を示している。この例における通信部80は、共振制御部600から出力された共振制御信号を受け取るだけではなく、受電位置検出部70が出力する位置情報を共振制御部600に伝達することもできる。通信部80による信号情報の伝送は、実施形態1について説明したように、有線または無線のいずれによって行われても良い。本発明による無線電力伝送装置が受電位置検出部70を備える場合、受電共振器20の位置が随時変化しても、その位置を受電位置検出部70が検出し、検出された位置に応じて中継共振器30の共振条件を随時切り替えることが可能になる。このような共振条件の変更を共振条件の適応的adaptiveな変更と称することができる。次に、図8を参照する。図8は、本実施形態における共振器10、20、30の配置関係の一例を示している。図8に示す例では、複数の受電位置検出部70が配列されている。このように複数の受電位置検出部70を配列することにより、受電共振器20の位置を高い精度で検出することが可能になる。受電位置検出部70は、以下に例示する種々の方法で受電共振器20の位置を検出することが可能である。1受電共振器20を撮影し、画像認識により受電共振器20の位置を決定する。2電波または光を放出して受電共振器20からの反射波に基づいて受電共振器20の位置を決定する。3受電共振器20にビーコン発生器など取り付け、受電共振器からの信号を受け取り、受電共振器20の位置を決定する。受電位置検出部70による位置検出の対象に、送電共振器10や中継共振器30が含まれていても良い。そうすることにより、これらの共振器10、30と受電共振器20と距離などをより正確に推定することが可能になる。なお、受電部200そのものが、自己の位置を検出する構成を備えていても良い。このような構成を備える受電部200の例を、図9に示す。図9の受電部200は、受電共振器20と、受電共振器20に接続された出力変換部50と、出力変換部50に接続された負荷90とを備え、かつ、受電位置検出部70と、受電位置検出部70に接続された通信部80とを備えている。この通信部80は、受電位置検出部70が検出した受電位置を示す情報位置情報を共振制御部600に伝達することができる。共振制御部600は受電共振器20の位置情報に基づいて、各中継共振器30の共振条件を決定する。共振条件を特定するパラメータは、例えば各中継共振器30の共振周波数、各中継共振器による共振磁界との結合/非結合の状態を示す情報などであり得る。第2の中継共振器30-2に接続された共振調整回路60は、共振制御部600から受け取った共振条件情報に基づいて、第2の中継共振器30-2の共振周波数を制御し、結合/非結合の条件共振条件を実現する。本実施形態によれば、受電共振器20の位置変化に追随して中継共振器の共振条件を随時切り替えることが可能となる。上記の無線電力伝送装置では、第2の中継共振器30-2のみに共振調整回路60が接続されていたが、複数の中継共振器30の各々に共振調整回路60が接続されていれば、各中継部300による共振磁界への結合/非結合を制御できる。その結果、受電部200の配置に応じた、より効率的な電力伝送が可能になる。以下、第1の中継共振器30-1および第2の中継共振器30-2の各々に共振調整回路60が接続されている無線電力伝送装置において、各中継共振器30の共振条件を決定する方法を説明する。まず、図10を参照する。図10は、第1の中継共振器30-1および第2の中継共振器30-2の各々に共振調整回路60が接続されている無線電力伝送装置の構成を示している。図10に示す例でも、周波数f0の共振磁界を介して、送電共振器10と第1の中継共振器30-1とが結合することが可能であり、かつ、第1の中継共振器30-1と第2の中継共振器30-2とが結合することも可能である。次に、図11Aおよび図11Bを参照する。図11Aおよび図11Bは、図10の無線電力伝送装置1に対する受電共振器20の配置が異なる状態を示している。図11Aに示す例では、送電共振器10と受電共振器20とが近接しているため、共振磁界を介して送電共振器10と受電共振器20とが直接に結合できる。このため、無線電力伝送に中継共振器30を使用する必要がない。したがって、すべての中継共振器30の共振周波数を非結合周波数領域に設定すればよい。中継共振器30の数が多い場合、すべての中継共振器30の共振周波数を非結合周波数領域に制御することが煩雑で有り得る。そのような場合、送電共振器10と近接する一部の中継共振器30-1のみを非結合としてもよい。図11Bでは、受電共振器20が第2の中継共振器30-2に近接している。この場合、受電共振器20は第2の中継共振器30-2と結合することが可能である。図11Bの配置例では、第1の中継共振器30-1の共振周波数をf0とは異なる値に設定し、第1の中継共振器30-1と第2の中継共振器30-2とを非結合にすると、送電共振器10から第2中継共振器30-2に電力を伝送することができなくなる場合がある。そのような場合、第1の中継共振器30-1の共振周波数をf0とは異なる値に設定すると、受電共振器20への給電もできなくなる。したがって、受電共振器20に最も近接する中継共振器30図11Bでは第2の中継共振器30-2への給電に必要となる中継共振器30図11Bの例では第1の中継共振器30-1は、たとえ受電共振器20に最も近接していなくても、共振周波数f0で結合するように制御する。送電共振器10と第1の中継共振器30-1との間隔、および第1の中継共振器30-1と第2中継共振器30-2との間隔が充分に狭いと、第1の中継共振器30-1の共振周波数をf0とは異なる値に設定しても、送電共振器10と第2中継共振器30-2との間の結合が充分に強くなる場合がある。そのような場合は、第1の中継共振器30-1を非結合にしても良い。このように、複数の中継共振器30どうしの間隔が狭い場合は、途中に位置する中継共振器を非結合にしても、相互に結合する残りの中継共振器30によって送電共振器10から受電共振器20に給電を行うことが可能な場合がある。また、不必要な中継共振器30を非結合にすることが電力伝送効率の観点で望ましい場合もある。不必要な中継共振器30を非結合にすると、結合する共振器間の距離が伸びるため、電力損失が発生する。一方、中継共振器30が電磁エネルギを受け取り、再び放出する過程で発生する際にも電力損失が発生する。この中継過程で発生する電力損失が、中継共振器30間の距離伸張による電力損失よりも大きい場合には、結合する中継共振器の数を減らすことが望ましい。図12は、4つの中継共振器30-1、30-2、30-3、30-4を備える無線電力伝送システムを示している。4つの中継共振器30-1、30-2、30-3、30-4には、それぞれ、4つの共振調整回路60-1、60-2、60-3、60-4が接続されている。図12の無線電力伝送システムにおける共振器間隔は、図10の無線電力伝送システムにおける共振器間隔よりも狭い。図12の構成では、第3の中継共振器30-3が送電共振器10と第1の中継共振器30-1との間に配置され、第4の中継共振器30-4が第1の中継共振器30-1と第2の中継共振器30-2との間に配置されている。第3の中継共振器30-3および第1の中継共振器30-1から送電共振器10までの距離は、相対的に短いため、共振周波数を制御すれば、第3の中継共振器30-3および第1の中継共振器30-1と送電共振器10とは結合することが可能である。同様に、第3の中継共振器30-3は、送電共振器10、第1の中継共振器30-1、および第4の中継共振器30-4と結合可能である。第1の中継共振器30-1は、送電共振器10、第3の中継共振器30-3、第4の中継共振器30-4、第2の中継共振器30-2と結合可能である。第4の中継共振器30-4は、第3の中継共振器30-3、第1の中継共振器30-1、第2の中継共振器30-2と結合可能である。第2の中継共振器30-2は、第1の中継共振器30-1、第4の中継共振器30-4、受電共振器20と結合可能である。このような構成例では、受電共振器20に給電を行うため、受電共振器20と結合する第2の中継共振器30-2に給電を行う必要がある。さらに、第2の中継共振器30-2に給電を行うためには、第4の中継共振器30-4または第1の中継共振器30-1に給電を行う必要がある。一部の中継共振器を非結合にすることが有効な場合は、第2の中継共振器30-2に結合可能な中継共振器のうち、第2の中継共振器30-2からより遠方に位置する第1の中継共振器30-1に給電を行えばよい。第1の中継共振器30-1に給電を行うためには、第3の中継共振器30-3に給電を行うか、或いは送電共振器10から直接給電を行う必要がある。中継の数を減らすことが有効な場合、第1の中継共振器30-1からより遠方に位置する送電共振器10から直接に第1の中継共振器30-1に給電を行えばよい。即ち、この場合、受電共振器20への給電は、送電共振器10から第1の中継共振器30-1および第2の中継共振器30-2を介して行えばよい。このような中継を実現するには、第3の中継共振器30-3および第4の中継共振器30-4の共振周波数をf0以外の値に設定すれば良い。受電共振器20が小型である場合、複数の中継共振器30を密に配置することが望ましい。このような場合、複数の中継共振器30のうちの一部の中継共振器を非結合にすることにより、中継回数を低減することが有効となり得る。中継回数を減らして、受電共振器20への電力伝送効率を向上するという観点から、受電共振器20の大きさに依存して、受電共振器20に最も近接する中継共振器30を非結合とすることが望ましい場合もある。次に、図13を参照する。図13は、受電共振器20のサイズが中継共振器30のサイズに略等しい例を示している。図13の例では、受電共振器20が第1の中継共振器30-1と第2の中継共振器30-2との間に位置し、かつ、第2の中継共振器30-2に最も近接している。この例では、共振周波数f0で送電共振器10と第1の中継共振器30-1とが結合するとともに、第1の中継共振器30-1と第2の中継共振器30-2とが結合する。また、この受電共振器20は、サイズが大きいため、最も近接する第2の中継共振器30-2と結合するだけではなく、第1の中継共振器30-1とも結合できる。このため、中継回数を減らすという観点から、送電共振器10から第1の中継共振器30-1のみを介して、受電共振器20に給電を行うことが望ましい。従って、第2の中継共振器30-2が第1の中継共振器30-1および受電共振器20と不要に結合しないように、第2の中継共振器30-2を共振周波数f0で非結合となるように制御してもよい。このように、受電共振器20の位置のみならず、その共振器サイズをも考慮して、中継共振器30の共振条件を切り替えることにより、広範囲に亘る安定的な高効率電力伝送を実現することが可能となる。前述のように、位置情報や共振条件情報のやりとりは、無線または有線によって行うことができる。無線通信によって情報のやりとりを行う場合、無線電力伝送と無線通信の干渉を避けることが望ましい。このような干渉を避けるためには、通信周波数帯域が、各共振器の共振周波数、搬送波周波数、およびこれらの高調波周波数共振周波数の整数倍と重なり合わないようにすることが望ましい。電力伝送に使われる搬送波を変調し、共振器10、20、30を介して通信を行っても構わない。なお、無線による電力伝送が可能な範囲に置かれた全ての受電部200に電力を供給するのではなく、許可された受電部200のみに電力を供給するようにしても良い。その場合、共振制御部600は通信によって受電部200に認証情報を要求し、受電部200から適切な認証情報が得られた場合のみ、電力伝送を許可するようにしても良い。このように、共振制御部600、受電部200、中継部300の全部または一部の間において、通信によってやりとりされる情報は、共振条件情報および受電位置情報に限定されず、認証情報その他の情報を含んでいても良い。上記の各共振器は、添付図面において、単一平面上の正方形状に巻かれた配線によって表現されている。この配線は共振器のインダクタを構成している。共振器のインダクタには、不図示の容量素子などが直接または並列に接続されている。なお、共振器の形状は、図示されている形状の例に限定されない。図14は、z軸方向に厚さを有するらせん状のインダクタからなる第1の中継共振器30-1を示している。図14に示す第2の中継共振器30-2は、閉ループ回路によって構成されておらず、一端を開放したリング配線によって構成されている。上記の各実施形態では、各共振器10、20、30の共振器面はxy平面に平行であった。しかし、各共振器10、20、30の共振器面はxy平面に平行である必要はなく、任意の方向に向いていても良い。ただし、無線電力伝送の効率を高めるという観点から、各共振器10、20、30の共振器面は略平行であることが好ましい。ここで、略平行とは、共振器面のなす角度が0°以上30°以下の範囲にあることを意味するものとする。ただし、共振器面が略平行とは言えない角度30°超60°以下、例えば45°程度をなす場合でも、無線電力伝送は可能である。実施形態3次に、図15を参照しながら、本発明による無線電力伝送装置の更に他の実施形態を説明する。本実施形態の無線電力伝送装置は、3つの送電共振器10-1、10-2、10-3を備えている。図15は、これらの送電共振器10-1、10-2、10-3の配置関係を示しており、中継共振器の記載は省略されている。本実施形態における無線電力伝送装置では、3つの送電共振器10-1、10-2、10-3の共振器面が、それぞれ、xy平面、yz平面、zx平面に平行である。3つの送電共振器10-1、10-2、10-3によって囲まれる直方体領域に受電共振器20が置かれると、受電共振器20の向き姿勢によらず、3つの送電共振器10-1、10-2、10-3から受電共振器20に電力を伝送することが可能である。複数の中継共振器の共振器面は、前述した実施形態のように、xy平面に平行に配置されてもよいし、yz平面またはzx平面に平行に配置されていてもよい。また、xy平面、yz平面、およびzx平面の各々に平行な複数の中継共振器が配置されていても良い。例えば、xy平面に平行な共振器面を有する複数の中継共振器と、yz平面に平行な共振器面を有する複数の中継共振器と、zx平面に平行な共振器面を有する複数の中継共振器とを組み合わせて配置してもよい。無線電力伝送装置が、このような3つの送電共振器10-1、10-2、10-3を備える場合、ある好ましい例では、受電部200が受電共振器20の共振面方向を検出するセンサ例えばジャイロスコープを備えていても良い。このセンサによる検出結果として得られる方向の情報は、受電部200が備える通信部を介して共振制御部600に伝達され得る。共振制御部600は、受電部200の受電効率が相対的に最も高くなる方向の共振器面を有する送電共振器10-1、10-2、または10-3から送電を行う。この場合において、共振器面方向が異なる複数の中継共振器が配置されているときは、複数の中継共振器のうちで受電効率が相対的に最も高くなる方向の共振器面を有する中継共振器30の共振周波数をf0に設定し、それ以外の中継共振器30の共振周波数はf0以外の値に設定することが好ましい。本発明の無線電力伝送装置が共振器面の向きが異なる複数の送電共振器10を備える場合、受電部の配置には、受電共振器20の位置のみならず、受電共振器20の共振器面の向き方位が含まれ得るものとする。実施形態4上記の各実施形態では、共振調整回路60が中継共振器30に接続され、中継部300の共振周波数を調整するために使用されていた。しかし、共振調整回路60は、送電共振器10または受電共振器20に接続されていても良い。以下、共振調整回路60を送電共振器10および受電共振器20に接続した無線電力伝送システムの例を説明する。図16は、搬送波発生部40と送電共振器10との間に共振調整回路60を接続した送電部100の構成例を示している。一方、図17は、受電共振器20と出力変換部50との間に共振調整回路60を接続した受電部200の構成例を示す。本実施形態における無線電力伝送システムは、基本的に他の実施形態と同様の構成を備えており、かつ、送電部100および受電部200がそれぞれ図16および図17の構成を備えている。図16および図17に示す共振調整回路60は、図2を参照しながら説明した共振調整回路60の構成と同様の構成を備えている。この共振調整回路60によれば、接続された送電共振器10や受電共振器20の共振周波数をf0とf1≠f0との間で切り換えることができる。次に、図16を参照しながら、本実施形態における送電部100を説明する。図16に示すように、送電共振器10に接続された共振調整回路60には、搬送波発生部40から周波数fc=f1を主成分とする搬送波正弦波の電気信号が印加される。このとき、共振調整回路60により、送電共振器10の共振周波数をf1に設定すれば、周波数f1の電磁エネルギを送電共振器10の周辺空間に効率よく分布させることが可能となる。同様に、図17に示す受電部200によれば、その共振調整回路60により、受電共振器20の共振周波数をf1に設定すれば、周波数f1の電磁エネルギを効率よく取り出すことが可能となる。このように、図16の送電部100および図17の受電部200を利用すれば、共振周波数f0で電力の伝送を行う送電共振器10および受電共振器20の組と、共振周波数f1で電力の伝送を行う送電共振器10および受電共振器20の組とを1つの無線電力伝送システムに統合することが可能になる。また、中継共振器30に接続される共振調整回路60によって中継共振器30の共振周波数をf0とf1との間で切り替えることにより、中継共振器30は、共振周波数がf0のときでも、f1のときでも必要な中継を行うことが可能になる。実施形態5以下、本発明による無線電力伝送システムの他の実施形態を説明する。異なる位置に配置された複数の受電共振器20に対して給電を行う場合、最良の効率で電力伝送を行うための中継共振器30の共振条件が、受電共振器20ごとに異なる場合がある。本実施形態の無線電力伝送システムでは、複数の受電共振器20に対し時分割で電力を伝送することができる。図18は、本実施形態における無線電力伝送システムの構成例を示す図である。図18の無線電力伝送システムは、共振周波数f0で共振する送電共振器10と、第1の中継共振器30-1と、第2の中継共振器30-2と、第1の受電共振器20-1と、第2の受電共振器20-2とを備えている。送電共振器10の共振器面はxy面に平行であり、共振器面の中心はxyz座標の原点に位置している。第1の中継共振器30-1および第2の中継共振器30-2も、それぞれの共振器面がxy面に平行である。本実施形態では、図18に示すように、第1の受電共振器20-1が第1の中継共振器30-1に近接した位置に置かれ、第2の受電共振器20-2が第2の中継共振器30-2に近接した位置に置かれている。図18に示す配置例では、1つの共振調整回路60が第2の中継共振器30-2のみならず、第1の受電共振器20-1にも接続され得る。図18では、共振調整回路60が第2の中継共振器30-2に接続され、第1の受電共振器20-1には接続されていないが、この接続は切り替えることが可能である。例えばスイッチ不図示を用いた結合切替により、共振調整回路60は第1の受電共振器20-1に接続され得る。前述したように、第1の受電共振器20-1への給電を行うときは、第2の中継共振器30-2の共振周波数を共振周波数f0以外の周波数に設定することにより、共振周波数f0では第1の中継共振器30-1と第2の中継共振器30-2とが非結合となるように制御することが好ましい。一方、第2の受電共振器20-2への給電を行うときは、第2の中継共振器30-2を共振周波数f0で第1の中継共振器30-1と結合するように制御することが好ましい。また、このとき、第1の受電共振器20-1が第1の中継共振器30-1や第2の中継共振器30-2と非結合となることが好ましい。本実施形態では、第1の受電共振器20-1および第2の中継共振器30-2の共振周波数を適切に切り替えることにより、第1の受電共振器20-1への給電と第2の受電共振器20-2への給電とを交互に実行する。図19は、第1の受電共振器20-1および第2の中継共振器30-2の共振条件を、時分割で切り替えるタイムチャートの一例を示す。図19の例では、まず、期間T1において、第1の受電共振器20-1に給電を行うため、第1の受電共振器20-1の共振周波数をf0に設定し、かつ、第2の中継共振器30-2の共振周波数をf0以外非結合周波数領域の値に設定する。この期間T1においては、第2の中継共振器30-2が第1の中継共振器30-2と結合しないため、第2の受電共振器20-2への給電は実質的に行われない。次の期間T2において、第2の受電共振器20-2に給電を行うため、第1の受電共振器20-1の共振周波数をf0以外非結合周波数領域に設定し、かつ、第2の中継共振器30-2の共振周波数をf0に設定する。この期間T2においては、第2の中継共振器30-2が第1の中継共振器30-1と結合するため、第2の受電共振器20-2への給電が行われる。また、この期間T2において、第1の受電共振器20-1は、第1の中継共振器30-1とも第2の中継共振器30-2とも結合しないため、第1の受電共振器20-1への給電は行われない。本実施形態では、図19に示すように、期間T1と期間T2とを交互に繰り返すことにより、各々の受電共振器20-1、20-2への給電効率が最良となる共振条件で給電を行うことができる。しかし、第1の受電共振器20-1および第2の受電共振器20-2への給電が交互に行われるため、個々の受電共振器に対する給電は断続的に行われる。受電共振器20-1、20-2の各々に接続される個々の負荷に持続的な給電を行うためには、例えば、負荷の前段に充電池を設ければよい。このような充電池には、その充電池が設けられた受電共振器への給電期間中に充電がなされる。その受電共振器への給電が停止している期間中に充電池が放電を行うことにより、負荷に対して電力を安定して供給することができる。なお、期間T1と期間T2とは等しい長さに設定される必要はない。受電共振器20-1、20-2の各々に接続された負荷が必要とする電力量の比率に略比例させて、期間T1と期間T2の時間割合を変化させても構わない。また、受電共振器20の個数も、2つに限定されない。例えば、3つの受電共振器20-1、20-2、20-3に対して、それぞれ、期間T1、T2、T3に電力を供給するようにしてもよい。複数の受電共振器20の各々について、どの期間に共振磁界と結合して電力を受け取るかを示す情報は、共振制御部600が各受電共振器20や中継共振器30に送出する共振条件情報に含まれる。次に、本明細書における共振器間の結合/非結合の定義を説明する。一般に、共振器間の共振周波数差を大きくすると、これらの共振器は結合が弱くなり、非結合の状態を作り出すことができる。この共振周波数差によって、結合/非結合を定義する。図20は、共振器の反射量と周波数との関係を模式的に示すグラフである。ここで、反射量とは共振器への入力信号振幅に対する反射成分の信号振幅比0以上1以下の値と定義する。即ち、反射量とは共振器のS11パラメータの値真値に相当する。例えば、反射量が1とは入力信号成分が共振器へ入力されずに全て反射され、反射量が0とは入力信号成分が全て共振器に入力されることを示す。グラフの縦軸は、共振器の反射量最小値を0として正規化したときの反射量を示している。この正規化された反射量は、全反射時の反射量を1、正規化前の反射量が最小となるときの反射量をRmin、正規化前の反射量をx、正規化後の反射量をyとするとき、以下の式によって算出される。規格化された反射量が0となる周波数が、その共振器の共振周波数となる。図20の曲線aは、共振周波数f0の共振器の反射量特性を示す曲線である。この曲線aについて、反射量が0以上1以下のある値At0≦At≦1以下となる周波数領域Aを定義する。すなわち、周波数領域Aに含まれる周波数では反射量がAt以下になるが、周波数領域Aから外れた周波数で反射量はAtを超えて大きくなる。一方、図20の曲線bは、共振器の共振周波数をf0よりも低い値に設定したときの反射量と周波数との関係を示す曲線である。この曲線bについても、反射量がAt以下となる周波数領域Bを定義する。周波数領域Bの最大周波数が周波数領域Aの最小周波数と一致するときの曲線bの共振周波数をf1とする。図20の曲線cは、共振器の共振周波数をf0よりも高い値に設定したとき反射量と周波数との関係を示す曲線である。この曲線cについて、反射量がAt以下となる周波数領域Cを定義する。周波数領域Cの最小周波数が周波数領域Aの最大周波数と一致するときの曲線cの共振周波数をf2とする。こうして導出したf1以下の周波数領域およびf2以上の周波数領域を、周波数f0に対する非結合周波数領域と定義する。また、非結合にするとは、共振周波数を非結合周波数領域内に設定することと定義する。なお、結合/非結合の境界は、反射量Atの設定値によって異なる。非結合状態において、共振器間の結合をできるだけ弱めるためには、Atをなるべく大きい値、例えば0.9またはそれ以上に設定することが望ましい。なお、非結合を達成する周波数は、共振器の利得が所定値例えば-20dBよりも小さくなるように設定してもよい。"