拡大側から順に、全体で負または弱い正の屈折力を有する第1レンズ群、全体で正の屈折力を有する第2レンズ群、全体で負の屈折力を有する第3レンズ群、全体で正の屈折力を有する第4レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群から構成され、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、弱い正または負の屈折力を有するレンズ、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ及び負レンズに続けて1枚または2枚の正の屈折力を有するレンズ以下正レンズを配して構成され、広角端から望遠端への変倍に際して前記第1レンズ群、前記第3レンズ群及び前記第5レンズ群は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群は縮小側から拡大側方向へ一体として光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群のパワーに関して下記条件式1を満足し、前記第3レンズ群の広角端における倍率に関して下記条件式2を満足し、光学系の大きさが下記条件式3を満足し、前記第5レンズ群の縮小側に設定される空間に関して下記条件式4を満足していることを特徴とするズームレンズ。1-0.28≦fw/fI≦0.052-0.9≦mIIIw≦-0.63TL/fw≦7.541.5≦bw/fwただし、fw:広角端におけるレンズ全系の合成焦点距離設計基準距離にある投射面に合焦の状態fI:第1レンズ群の合成焦点距離mIIIw:広角端における第3レンズ群の合成倍率TL:第1レンズ群の最も拡大側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離bw:広角端における第5レンズ群の最も縮小側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離前記第1レンズ群を構成するレンズにおいて最も拡大側に配置されるレンズのパワーに関して下記条件式5を満足し、拡大側より二番目に配置されるレンズの縮小側面の形状の特徴に関して下記条件式6を満足し、最も縮小側に配置される正レンズのパワーに関して下記条件式7を満足し、さらに当該レンズのレンズ形状の特徴に関して下記条件式8を満足していることを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。5-0.1≦fw/fI1≦0.160.9≦fw/rI4≦1.2870.37≦fw/fI5≦0.68|rI10/rI9|≦1.5絶対値はrI10≦0のためただし、fI1:第1レンズ群において最も拡大側に配置されるレンズの焦点距離rI4:第1レンズ群において拡大側より二番目に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径fI5:第1レンズ群において最も縮小側に配置されるレンズの焦点距離rI10:第1レンズ群において最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径rI9:第1レンズ群において最も縮小側に配置されるレンズの拡大側面の曲率半径前記第1レンズ群は、拡大側に配置され、少なくとも拡大側から順に、弱い正または負の屈折力を有するレンズ、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ及び負レンズを含んで構成される第1aレンズ群及び縮小側に配置され前記以外のレンズから構成される第1bレンズ群から構成され、前記第1aレンズ群を光軸方向に移動させてフォーカス動作を行い、当該レンズ群のパワーに関して下記条件式9を満足していることを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。9-0.65≦fIa/fIb≦-0.15ただし、fIa:第1aレンズ群の合成焦点距離fIb:第1bレンズ群の合成焦点距離前記第2レンズ群は少なくとも1枚の正レンズを含み全体で1枚または2枚のレンズにて構成され、全体として有するパワーに関して下記条件式10を満足し、拡大側に配置されるレンズの形状に関して下記条件式11を満足していることを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。100.2≦fw/fII≦0.35110.25≦fw/rII1≦0.65ただし、fII:第2レンズ群の合成焦点距離rII1:第2レンズ群において拡大側に配置されるレンズの拡大側面の曲率半径前記第3レンズ群は負レンズにて構成され、パワーに関して下記条件式12を満足していることを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。12-0.8≦fw/fIII≦-0.45ただし、fIII:第3レンズ群の合成焦点距離前記第4レンズ群は、拡大側から順に、正レンズ、負レンズ及び正レンズを配して構成され、全体として有するパワーに関して下記条件式13を満足し、縮小側に配置された負レンズ及び正レンズの分散特性の関係に関して下記条件式14を満足し、最も拡大側と最も縮小側の屈折面形状の特徴に関して各々下記条件式15及び下記条件式16を満足していることを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。130.35≦fw/fIV≦0.61435≦vIV3-vIV2150.27≦fw/rIV1≦0.616-0.55≦fw/rIV5≦-0.2ただし、fIV:第4レンズ群の合成焦点距離vIV3:第4レンズ群において拡大側から三番目に配置されるレンズのアッベ数vIV2:第4レンズ群において拡大側から二番目に配置されるレンズのアッベ数rIV1:第4レンズ群において最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面の曲率半径rIV5:第4レンズ群において拡大側から三番目に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径前記第5レンズ群は、1枚の正レンズまたは拡大側から順に正レンズ及び負レンズを配して構成されており、全体として有するパワーに関して下記条件式17を満足していることを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。170.2≦fw/fV≦0.4ただし、fV:第5レンズ群の合成焦点距離請求項1乃至請求項7のいずれかの一項に記載されるズームレンズを搭載していることを特徴とする投射型表示装置。しかしながら、特許文献1の提案では、この発明の実施例によれば非球面レンズを2枚使用しており、コスト面や生産性を考慮に入れると、製品を提供する上で全てに有効な設計手段にはならない。また特許文献4の提案では、これは撮影用のズームレンズとして広角化、高変倍化、明るい光学系が要望されているからであるが、ズームカムを使用前提として設計された同技術分野のズームレンズに勝るものとはなっていない。光学系とそれを保持し、フォーカスや変倍動作を実現する鏡枠機構を含めた範囲でコストを考えた場合、機構部品として高価なズームカムの必要のない光学補正型ズームレンズの採用は有利である。しかしながら、薄型投射装置への採用は、特許文献2の例では画角及びF値が達成できず、特許文献3の例では画角が達成できず、特許文献4の例ではF値が達成できない。また、前記各例を通じて、より高解像でなければ投射レンズとして採用できない。本発明は、前述した事情に鑑み、DMDなどの光の反射方向を変えて画像を形成するライトバルブの特性に適しており、ライトバルブからの画像をスクリーン上或いはその他の壁面等に拡大投射する用途において明るく結像性能が高いコンパクトなズームレンズを安価に実現し、コンパクトで明るく、小さな会議室等の限られたスペースでも大きな画面を投射可能で高画質でありながら光学補正型を採用することによりズームカムを使用せずにコストや生産性をも考慮した投射型表示装置を安価に提供することを目的としている。本発明のズームレンズは、拡大側から順に、全体で負または弱い正の屈折力を有する第1レンズ群、全体で正の屈折力を有する第2レンズ群、全体で負の屈折力を有する第3レンズ群、全体で正の屈折力を有する第4レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群から構成され、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、弱い正または負の屈折力を有するレンズ、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ及び負レンズに続けて1枚または2枚の正の屈折力を有するレンズ以下正レンズを配して構成され、広角端から望遠端への変倍に際して前記第1レンズ群、前記第3レンズ群及び前記第5レンズ群は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群は縮小側から拡大側方向へ一体として光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群のパワーに関して下記条件式1を満足し、前記第3レンズ群の広角端における倍率に関して下記条件式2を満足し、光学系の大きさが下記条件式3を満足し、前記第5レンズ群の縮小側に設定される空間に関して下記条件式4を満足していることを特徴とする。請求項11-0.28≦fw/fI≦0.052-0.9≦mIIIw≦-0.63TL/fw≦7.541.5≦bw/fwただし、fw:広角端におけるレンズ全系の合成焦点距離設計基準距離にある投射面に合焦の状態fI:第1レンズ群の合成焦点距離mIIIw:広角端における第3レンズ群の合成倍率TL:第1レンズ群の最も拡大側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離bw:広角端における第5レンズ群の最も縮小側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離条件式1は、最も拡大側に配置される第1レンズ群のパワーに関する条件である。レトロフォーカスの原理からバックフォーカスを維持しつつ画角を大きくするためにはレンズの拡大側に負パワーを投入するのが良い。従がって、第1レンズ群を負パワーとすることは広角化に有効である。しかしながら本発明のズームレンズにおいては周辺光量を確保するために第1レンズ群の縮小側では大きな正パワーを必要とする。したがって第1レンズ群のパワーはこれら要因のバランスによって決まり、全体としては負または弱い正の群パワーとなる。条件式1において上限を超えると、負パワーが不足し、画角を大きくすることが困難となり、逆に下限を超えると周辺光量の確保が出来ない。条件式2は、本発明の明るい光学補正型ズームレンズにあって最も特徴のある変倍を司る第3レンズ群の広角端配置における合成倍率に関する条件式である。本発明の明るい光学補正型ズームレンズの変倍を担っているレンズ群は第2レンズ群乃至第4レンズ群で、負パワーの第3レンズ群を変倍中の固定群として当該レンズ群を挟んで正パワーを有する第2レンズ群及び第4レンズ群を一体で、縮小側広角端から拡大側望遠端へと光軸上を移動させることで実現している。従がって、広角端配置の場合第3レンズ群と縮小側の第4レンズ群の間には少なくとも変倍時に移動する為に使用する空気間隔が必要である。この空気間隔は望遠端に近づくにつれて小さくなり、望遠端で最小の空気間隔となる。本発明の明るい光学補正型ズームレンズでは第3レンズ群である負レンズはレンズ系の絞り近傍に配置されており、第3レンズ群の前後での光線束の入射、射出状態が対称性を有している、このことは変倍における収差変動を小さく抑えるのに有効な特徴であり、条件式2の数値とも密接に関係する。すなわち条件式2の数値は、変倍に関係する各レンズ群のパワー、倍率、収差変動、前後の空気間隔の大きさや光学系全体の大きさなどを考慮したバランスの上で決まっていて、その結果対称性を有効に作用させることにより良好な結果を得る範囲になっており、条件式2の下限を超えると縮小側の空気間隔としては大きく設定可能となるが、一方では光学系全体の大きさに影響を及ぼす。逆に上限を超えると空気間隔が大きくとれずに倍率の低下を招くか、或いは各群パワーを上げなければならず諸収差が悪化する。条件式3は、光学系の全長に関する条件であり、すなわち小型化の条件となる。上限を超えると全長が大きくなり、したがってレンズが大口径になり、小型という特徴を損ねてしまう。逆に下限を超えると、諸収差のバランスを取ることが困難となる。条件式4は、第5レンズ群の縮小側に設定される空気間隔に関する条件である。いわゆるバックフォーカスに相当する部分であるがライトバルブを照明するための光学系との共用スペースである為、この間隔を確保することが必要となる。従って下限を超えると照明系の光学系を組み込むことが困難となる。また、本発明におけるズームレンズの前記第1レンズ群を構成するレンズにおいて最も拡大側に配置されるレンズのパワーに関して下記条件式5を満足し、拡大側より二番目に配置されるレンズの縮小側面の形状の特徴に関して下記条件式6を満足し、最も縮小側に配置される正レンズのパワーに関して下記条件式7を満足し、さらに当該レンズのレンズ形状の特徴に関して下記条件式8を満足していることが望ましい。請求項25-0.1≦fw/fI1≦0.160.9≦fw/rI4≦1.2870.37≦fw/fI5≦0.68|rI10/rI9|≦1.5絶対値はrI10≦0のためただし、fI1:第1レンズ群において最も拡大側に配置されるレンズの焦点距離rI4:第1レンズ群において拡大側より二番目に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径fI5:第1レンズ群において最も縮小側に配置されるレンズの焦点距離rI10:第1レンズ群において最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径rI9:第1レンズ群において最も縮小側に配置されるレンズの拡大側面の曲率半径条件式5は、第1レンズ群の最も拡大側に配置されるレンズのパワーに関する条件である。当該レンズは外形が大きくなることと合わせて歪曲収差などの軸外収差を効果的に補正するために非球面レンズを採用することが望ましい。しかし、コストの面を鑑みると口径の大きなガラスモールド非球面レンズは採用し難く、プラスチック材料による非球面レンズを採用するのが最も良い選択である。プラスチックレンズを採用するためには、温度変化などの制約条件を満足するためには条件式5で示される範囲でレンズのパワーを設定する必要がある。これは、当該レンズ以外のガラスレンズで発生する温度変化による光学特性の変化を打ち消し、尚且つ良好な性能を維持するための条件である。したがって上限を超えても、下限を超えても条件式5の範囲を逸脱することは温度特性などの特性悪化を招くことになる。条件式6は、第1レンズ群の拡大側から二番目に配置されるレンズの縮小側の面形状に関するものでる。最も拡大側のレンズが大きなパワーを付与出来ないため当該レンズはその代わりを担う特徴を持っていて大きな負パワーを有しており、とりわけ光学系に要求される画角とバックフォーカスに密接に関係している。また、その形状に関しては強いパワーを持たせながらも、拡大側の光線束に対して概ね同心的形状とすることで、すなわち拡大側に凸のメニスカス形状とすることで根本的に収差の発生を抑えた形状としている。したがって上限を超えると、球面収差、コマ収差が補正不足となり、下限を超えると逆に補正過剰になる。条件式7は、第1レンズ群の最も縮小側に配置される正レンズに付与されるパワーの条件に関するものである。拡大側レンズの有口径を小さくしたまま、画角を大きくし、尚且つ周辺光量を確保するためには、画面周辺に対する主光線の方向を大きく屈曲する必要があり、全体として大きな負パワーを有する第1レンズ群でも縮小側については大きな正パワーが必要になる。この役割を担っているのが当該レンズで、条件式7の下限を超えるとパワーが小さくなり必要とされる画角を維持したまま周辺光量を確保できない。逆に上限を超えると他のレンズ群とのパワーバランスが崩れるため諸収差が増大してしまう。続く条件式8は、当該レンズのレンズ形状に関するものである。拡大側の強い負のパワーの影響で最後部レンズに入射する光束は強い発散光束であり、これを適度に収束させ、第1レンズ群として収差の発生を少なくし且つまた、変倍で位置の変化する第2レンズ群への過度なパワー分担を減じる目的も合わせもっていて、条件式8で示される制限が必要となる。上限を超えてしまうと当該レンズの拡大側面で過度に球面収差、コマ収差が補正され、良好な性能が得られない。また、フォーカス動作を行うのはズーム位置による変動がないという理由で最も拡大側にあるレンズ群で行うのが良い。それに相当するのは本ズームレンズにおいては前記第1レンズ群である。前記第1レンズ群をフォーカス動作に使用することは変倍動作中固定されていることもあり機構的にも簡略に実現することが出来るため良いのであるが、フォーカス動作を行うに必要なパワーを持たせる必要が生ずる。しかしながら前記第1レンズ群に過大な負パワーを与えると、以降の群とのパワーバランスが崩れ、諸収差が悪化する。したがって前記第1レンズ群を、拡大側に配置され、少なくとも拡大側から順に、弱い正または負の屈折力を有するレンズ、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ及び負レンズを含んで構成される第1aレンズ群及び縮小側に配置され前記以外のレンズから構成される第1bレンズ群にて構成し、前記第1aレンズ群を光軸方向に移動させてフォーカス動作を行い、当該レンズ群のパワーに関して下記条件式9を満足していることが望ましい。請求項39-0.65≦fIa/fIb≦-0.15ただし、fIa:第1aレンズ群の合成焦点距離fIb:第1bレンズ群の合成焦点距離このことにより、前記第1aレンズ群に、光学系全体のパワーバランスを崩すことなく、フォーカス動作に必要な負のパワーを付与することができる。すなわち条件式9は、そのパワー比を表したものであり、上限を超えるということはバランス的に第1aレンズ群のパワーが小さくなることであり、フォーカス動作での移動量が大きくなるとともに収差変動も大きくなる。またレンズ系の広角化にも不利となる。逆に上限をこえる場合は広角化には有利であるが、プロジェクター用途としての目標の周辺光量を確保出来ない。また、本発明におけるズームレンズの前記第2レンズ群は少なくとも1枚の正レンズを含み全体で1枚または2枚のレンズにて構成され、全体として有するパワーに関して下記条件式10を満足し、拡大側に配置されるレンズの形状に関して下記条件式11を満足していることが望ましい。請求項4100.2≦fw/fII≦0.35110.25≦fw/rII1≦0.65ただし、fII:第2レンズ群の合成焦点距離rII1:第2レンズ群において拡大側に配置されるレンズの拡大側面の曲率半径条件式10は、第2レンズ群に求められる群パワーに関する条件である。第2レンズ群は変倍時移動する群であるため倍率変化の観点からするとある程度大きなパワーを有するのが望ましいが、変倍時に移動することによる収差変動を考慮しなければならず、収差変化の少ない形状と共にバランスのとれた適切なパワーであることが重要となる。条件式10で上限を超えるとパワー過大で収差変化が大きくなり、下限を超えると移動量を増大させなければならず、それが出来ない場合は変倍比が減少してしまうこととなる。さらに球面収差に着目すると、条件式11を満足することで第1レンズ群からの略アフォーカルな光束を球面収差などの発生を少なく以降のレンズ群へと伝達することが可能となり、上限を超えると当該レンズの拡大側面における球面収差の発生が大きくなり、下限を超えると縮小側面による球面収差、コマ収差の発生が大きくなる。また、本発明におけるズームレンズの前記第3レンズ群は負レンズにて構成され、パワーに関して下記条件式12を満足していることが望ましい。請求項512-0.8≦fw/fIII≦-0.45ただし、fIII:第3レンズ群の合成焦点距離第3レンズ群を構成する負レンズは強いパワーを有している。また第3レンズ群縮小側近傍において各像高に対する主光線が光軸と交わっており、すなわち絞りの近傍に配置されている構造のため、第3レンズ群は球面収差、コマ収差、倍率の色収差等に大きく影響を及ぼす。また、一方で固定群として変倍に関わるため、目標変倍比の実現と収差補正の両立に関しての限界も生じ、これらのバランスをとることが重要となる。条件式12において上限を超えると変倍比は大きくし易いが各収差補正が難しくなり良好な性能を得ることが出来なくなり、下限を超えると性能は良好にすることは可能であるが変倍比の目標達成が困難となるか、或いは変倍比を維持しようとすると移動量を大きくする必要があり光学系全体が大型化してしまう。また、本発明におけるズームレンズの前記第4レンズ群は、拡大側から順に、正レンズ、負レンズ及び正レンズを配して構成され、全体として有するパワーに関して下記条件式13を満足し、縮小側に配置された負レンズ及び正レンズの分散特性の関係に関して下記条件式14を満足し、最も拡大側と最も縮小側の屈折面形状の特徴に関して各々下記条件式15及び下記条件式16を満足していることが望ましい。請求項6130.35≦fw/fIV≦0.61435≦vIV3-vIV2150.27≦fw/rIV1≦0.616-0.55≦fw/rIV5≦-0.2ただし、fIV:第4レンズ群の合成焦点距離vIV3:第4レンズ群において拡大側から三番目に配置されるレンズのアッベ数vIV2:第4レンズ群において拡大側から二番目に配置されるレンズのアッベ数rIV1:第4レンズ群において最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面の曲率半径rIV5:第4レンズ群において拡大側から三番目に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径光学補正型のズームレンズにおいて、変倍におけるフォーカス位置の移動をなくすためには連動して移動するレンズ群同士のパワーが同一であるという要件を満たす必要がある。本発明の明るい光学補正型ズームレンズにおいてフォーカスの要件を鑑みた場合条件式13と条件式10がほぼ等しいものとなることを意味している。しかし、投射型表示装置においてはズームを動かした後にフォーカスを調整することは至極簡単であるため、撮影レンズとして使用する場合と異なり、厳密にこのフォーカスの要件に順ずる必要はなく、条件式13は、十分にフォーカスの要件を満たしているといえる。その上で条件式には、さらに第4レンズ群として要求される役割である移動群のための変倍比及び性能に関しての条件が盛り込まれている。条件式の上限を超えるとパワーが過大で性能が低下し、下限を超えると変倍比の低下あるいは大型化することになる。条件式14は、第4レンズ群としての色消し条件であり、下限を超えると変倍時における色収差変動が大きく性能低下する。条件式15は、第4レンズ群において最も拡大側に配置される正レンズの形状条件で、第3レンズ群の負パワーによるやや発散した光束を少ない収差発生を維持しつつ伝達することを目的とする。上限を超えると当該レンズの拡大側面の、下限を超えると当該レンズの縮小側面の球面収差、コマ収差発生が過大となり変倍時の性能の変化が大きくなる。条件式16は、第4レンズ群における最も縮小側に配置される正レンズの形状条件である。上限または下限を超えると球面収差、コマ収差のバランスが崩れ性能が低下するまた、本発明におけるズームレンズの前記第5レンズ群は、1枚の正レンズまたは拡大側から順に正レンズ及び負レンズを配して構成されており、全体として有するパワーに関して下記条件式17を満足していることが望ましい。請求項7170.2≦fw/fV≦0.4ただし、fV:第5レンズ群の合成焦点距離条件式17は、第5レンズ群のパワーに関するものである。第5レンズ群は変倍動作中固定されているため、変倍に関係なく第1レンズ群乃至第4レンズ群で発生し、補正不十分な収差を最終的に補正すると共に所定の寸法、仕様に合わせる機能を有する。従がって上限を超えると所定の仕様とするには各群のパワーも増大することになり性能を維持することが出来ない。あるいは性能を維持するためには光学系の構成枚数を増やす必要が生ずる。逆に下限を超えると第5レンズ群による最終的な性能調整効果が不十分となってしまう。このように本発明によるズームレンズを投射型表示装置に搭載することにより高輝度で装置全体を小型化ことが可能となり請求項8、さらにコストを低く維持することにも効果がある。本発明によれば、DMDなどのライトバルブの特性に適した明るく結像性能が高くコンパクトでコスト面や生産面でも効果的なズームレンズを実現し、コンパクトで高輝度で高画質の投射型表示装置を安価に提供することが出来る。以下、具体的な数値実施例について、本発明を説明する。以下の第1実施例から第13実施例のズームレンズでは拡大側から順に、全体で負または弱い正の屈折力を有する第1レンズ群各図におけるレンズ群名称LG1、全体で正の屈折力を有する第2レンズ群レンズ群名称LG2、全体で負の屈折力を有する第3レンズ群レンズ群名称LG3、全体で正の屈折力を有する第4レンズ群レンズ群名称LG4及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群レンズ群名称LG5から構成され、前記第1レンズ群LG1は、拡大側から順に、弱い正または負の屈折力を有するレンズレンズ名称をL11、拡大側面の面番号を101、縮小側面の面番号を102とする、拡大側に凸のメニスカス形状の負レンズレンズ名称をL12、拡大側面の面番号を103、縮小側面の面番号を104とする及び負レンズレンズ名称をL13、拡大側面の面番号を105、縮小側面の面番号を106とするに続けて1枚レンズ名称をL15、拡大側面の面番号を109、縮小側面の面番号を110とするまたは2枚の正レンズ拡大側から順にレンズ名称をL14、拡大側面の面番号を107、縮小側面の面番号を108及びレンズ名称をL15、拡大側面の面番号を109、縮小側面の面番号を110とするを配して構成され、前記第2レンズ群LG2は少なくとも1枚の正レンズを含み全体で1枚レンズ名称をL21、拡大側面の面番号を201、縮小側面の面番号を202とするまたは2枚のレンズ拡大側から順にレンズ名称をL21、拡大側面の面番号を201、縮小側面の面番号を202及びレンズ名称をL22、拡大側面の面番号は接合のため202、縮小側面の面番号を203とするにて構成され、前記第3レンズ群LG3は負レンズレンズ名称をL31、拡大側面の面番号を301、縮小側面の面番号を302とするにて構成され、前記第4レンズ群LG4は拡大側から順に正レンズレンズ名称をL41、拡大側面の面番号を401、縮小側面の面番号を402とする、負レンズレンズ名称をL42、拡大側面の面番号を403、縮小側面の面番号を404とする及び正レンズレンズ名称をL43、拡大側面の面番号は接合面のため404、縮小側面の面番号を405とするを配して構成され、前記第5レンズ群LG5は1枚の正レンズレンズ名称をL51、拡大側面の面番号を501、縮小側面の面番号を502とするまたは拡大側から順に正レンズレンズ名称をL51、拡大側面の面番号を501、縮小側面の面番号を502とする及び負レンズレンズ名称をL52、拡大側面の面番号を503、縮小側面の面番号を504とするを配して構成されており、前記第5レンズ群LG5の縮小側には、大きな空気間隔を設け、その後に照明光学系との関連において第6レンズ群レンズ群名称LG6を、正レンズレンズ名称をL61、拡大側面の面番号を601、縮小側面の面番号を602とするにて構成しても良く、続いて前記第6レンズ群LG6の縮小側とライトバルブ面との間には僅かな空気間隔をおいて配置されるDMD等のライトバルブの構成部品であるカバーガラスCG拡大側面をC01、縮小側面をC02を配置し構成される。広角端から望遠端への変倍動作は、前記第1レンズ群LG1、前記第3レンズ群LG3及び前記第5レンズ群LG5は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群LG2及び前記第4レンズ群LG4は縮小側から拡大側方向へ一体として光軸に沿って移動させ変倍を行う。フォーカシング動作は、前記第1レンズ群LG1を拡大側から順に負の屈折力を有する第1aレンズ群レンズ群名称LG1a及び正の屈折力を有する第1bレンズ群レンズ群名称LG1bに分割し、第1aレンズ群LG1aを光軸方向に移動させて行うと良い。[実施例1]本発明のズームレンズの第1実施例について数値例を表1に示す。また図1は、そのレンズ構成図、図2はその諸収差図である。表の上段で、fはズームレンズ全系の焦点距離、FnoはFナンバー、2ωはズームレンズの全画角単位:度を表し、dと括弧付の数値で表している、例えばd110であるが、これは110面が変倍に伴い空気間隔が変化する面であり、その変化する数値を表しており、dpは101面と当該面の拡大側にある投射面までの設計基準距離を表すものである。また下段のrは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、ndはd線に対する屈折率、νdはd線のアッベ数を示す。各実施例において使用している非球面については、周知のごとく、光軸方向にZ軸、光軸と直交する方向にY軸をとるとき、非球面式:Z=Y2/r/1√{1-1KY/r2}AY4BY6CY8DY10....で与えられる曲線を光軸の回りに回転して得られる曲面で、近軸曲率半径:r、円錐定数:K、高次の非球面係数:A、B、C、D....を与えて形状を定義する。尚表中の円錐定数及び高次の非球面係数の表記においてEとそれに続く数字は10の累乗を表している。例えば、E-4は104を意味し、この数値を直前の数値に掛ければ良い。諸収差図中の球面収差図におけるCA1、CA2、CA3はそれぞれCA1=550nm、CA2=450nm、CA3=620nmの各波長における収差曲線である。非点収差図におけるSはサジタル、Mはメリディオナルを示している。また、全般に亘り特別に記載のない限り、諸値の計算に使用している波長はCA1=550.0nmであり、長さの単位はmmである。[実施例2]本発明のズームレンズの第2実施例について数値例を表2に示す。また図3は、そのレンズ構成図、図4はその諸収差図である。[実施例3]本発明のズームレンズの第3実施例について数値例を表3に示す。また図5は、そのレンズ構成図、図6はその諸収差図である。[実施例4]本発明のズームレンズの第4実施例について数値例を表4に示す。また図7は、そのレンズ構成図、図8はその諸収差図である。[実施例5]本発明のズームレンズの第5実施例について数値例を表5に示す。また図9は、そのレンズ構成図、図10はその諸収差図である。[実施例6]本発明のズームレンズの第6実施例について数値例を表6に示す。また図11は、そのレンズ構成図、図12はその諸収差図である。[実施例7]本発明のズームレンズの第7実施例について数値例を表7に示す。また図13は、そのレンズ構成図、図14はその諸収差図である。[実施例8]本発明のズームレンズの第8実施例について数値例を表8に示す。また図15は、そのレンズ構成図、図16はその諸収差図である。[実施例9]本発明のズームレンズの第9実施例について数値例を表9に示す。また図17は、そのレンズ構成図、図18はその諸収差図である。[実施例10]本発明のズームレンズの第10実施例について数値例を表10に示す。また図19は、そのレンズ構成図、図20はその諸収差図である。[実施例11]本発明のズームレンズの第11実施例について数値例を表11に示す。また図21は、そのレンズ構成図、図22はその諸収差図である。[実施例12]本発明のズームレンズの第12実施例について数値例を表12に示す。また図23は、そのレンズ構成図、図24はその諸収差図である。[実施例13]本発明のズームレンズの第13実施例について数値例を表13に示す。また図25は、そのレンズ構成図、図26はその諸収差図である。次に第1実施例から第13実施例に関して条件式1から条件式17に対応する値を、まとめて表14に示す。表14から明らかなように、第1実施例から第13実施例の各実施例に関する数値は条件式1から条件式17の条件式を満足しているとともに、各実施例における収差図からも明らかなように、各収差とも良好に補正されている。以下に、本願の出願当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。請求項1記載の発明は、ズームレンズにおいて、拡大側から順に、全体で負または弱い正の屈折力を有する第1レンズ群、全体で正の屈折力を有する第2レンズ群、全体で負の屈折力を有する第3レンズ群、全体で正の屈折力を有する第4レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群から構成され、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、弱い正または負の屈折力を有するレンズ、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ及び負レンズに続けて1枚または2枚の正の屈折力を有するレンズ以下正レンズを配して構成され、広角端から望遠端への変倍に際して前記第1レンズ群、前記第3レンズ群及び前記第5レンズ群は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群は縮小側から拡大側方向へ一体として光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群のパワーに関して下記条件式1を満足し、前記第3レンズ群の広角端における倍率に関して下記条件式2を満足し、光学系の大きさが下記条件式3を満足し、前記第5レンズ群の縮小側に設定される空間に関して下記条件式4を満足していることを特徴とする。1-0.28≦fw/fI≦0.052-0.9≦mIIIw≦-0.63TL/fw≦7.541.5≦bw/fwただし、fw:広角端におけるレンズ全系の合成焦点距離設計基準距離にある投射面に合焦の状態fI:第1レンズ群の合成焦点距離mIIIw:広角端における第3レンズ群の合成倍率TL:第1レンズ群の最も拡大側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離bw:広角端における第5レンズ群の最も縮小側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離請求項2記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第1レンズ群を構成するレンズにおいて最も拡大側に配置されるレンズのパワーに関して下記条件式5を満足し、拡大側より二番目に配置されるレンズの縮小側面の形状の特徴に関して下記条件式6を満足し、最も縮小側に配置される正レンズのパワーに関して下記条件式7を満足し、さらに当該レンズのレンズ形状の特徴に関して下記条件式8を満足していることを特徴とする。5-0.1≦fw/fI1≦0.160.9≦fw/rI4≦1.2870.37≦fw/fI5≦0.68|rI10/rI9|≦1.5絶対値はrI10≦0のためただし、fI1:第1レンズ群において最も拡大側に配置されるレンズの焦点距離rI4:第1レンズ群において拡大側より二番目に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径fI5:第1レンズ群において最も縮小側に配置されるレンズの焦点距離rI10:第1レンズ群において最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径rI9:第1レンズ群において最も縮小側に配置されるレンズの拡大側面の曲率半径請求項3記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第1レンズ群は、拡大側に配置され、少なくとも拡大側から順に、弱い正または負の屈折力を有するレンズ、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ及び負レンズを含んで構成される第1aレンズ群及び縮小側に配置され前記以外のレンズから構成される第1bレンズ群から構成され、前記第1aレンズ群を光軸方向に移動させてフォーカス動作を行い、当該レンズ群のパワーに関して下記条件式9を満足していることを特徴とする。9-0.65≦fIa/fIb≦-0.15ただし、fIa:第1aレンズ群の合成焦点距離fIb:第1bレンズ群の合成焦点距離請求項4記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第2レンズ群は少なくとも1枚の正レンズを含み全体で1枚または2枚のレンズにて構成され、全体として有するパワーにに関して下記条件式10を満足し、拡大側に配置されるレンズの形状に関して下記条件式11を満足していることを特徴とする。100.2≦fw/fII≦0.35110.25≦fw/rII1≦0.65ただし、fII:第2レンズ群の合成焦点距離rII1:第2レンズ群において拡大側に配置されるレンズの拡大側面の曲率半径請求項5記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第3レンズ群は負レンズにて構成され、パワーに関して下記条件式12を満足していることを特徴とする。12-0.8≦fw/fIII≦-0.45ただし、fIII:第3レンズ群の合成焦点距離請求項6記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第4レンズ群は、拡大側から順に、正レンズ、負レンズ及び正レンズを配して構成され、全体として有するパワーに関して下記条件式13を満足し、縮小側に配置された負レンズ及び正レンズの分散特性の関係に関して下記条件式14を満足し、最も拡大側と最も縮小側の屈折面形状の特徴に関して各々下記条件式15及び下記条件式16を満足していることを特徴とする。130.35≦fw/fIV≦0.61435≦vIV3-vIV2150.27≦fw/rIV1≦0.616-0.55≦fw/rIV5≦-0.2ただし、fIV:第4レンズ群の合成焦点距離vIV3:第4レンズ群において拡大側から三番目に配置されるレンズのアッベ数vIV2:第4レンズ群において拡大側から二番目に配置されるレンズのアッベ数rIV1:第4レンズ群において最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面の曲率半径rIV5:第4レンズ群において拡大側から三番目に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径請求項7記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第5レンズ群は、1枚の正レンズまたは拡大側から順に正レンズ及び負レンズを配して構成されており、全体として有するパワーに関して下記条件式17を満足していることを特徴とする。170.2≦fw/fV≦0.4ただし、fV:第5レンズ群の合成焦点距離請求項8記載の発明は、投射型表示装置において、請求項1乃至請求項7のいずれかの一項に記載されるズームレンズを搭載していることを特徴とする。