固有の温度特性を有する複数個のワークを同一の恒温槽内に収容し、温度調整手段によってワーク温度を所定温度に安定させた状態で温度特性の校正を行う温度特性校正方法であって、ワーク温度が所定温度に安定した状態になるまでの時間である安定化時間がワーク毎に異なるように各ワークを前記恒温槽内に設置するワーク設置工程と、所定の時点から各ワークの前記安定化時間が経過した時点で温度特性の校正を順次行う校正工程と、を備える、温度特性校正方法。前記ワーク設置工程において、前記温度調整手段から各ワークまでの距離が異なるように各ワークを前記恒温槽内に設置する、請求項1に記載の温度特性校正方法。前記ワークは、温度検出素子を有する圧力センサであり、前記校正工程において、各圧力センサの温度検出素子の検出値に基づいて各圧力センサの前記安定化時間が経過したか否かを判定する、請求項1又は2に記載の温度特性校正方法。ところで、恒温槽内といっても全ての圧力センサの温度が同時に所定温度に安定するわけではなく、個々の圧力センサの設置位置によって安定するまでの時間が異なり、恒温槽に付属する加熱器冷却器からの距離が近ければ早く安定し、遠ければ安定するまでに時間がかかる。また、恒温槽に付属する加熱器冷却器と自身との間に多くの他の圧力センサが設置されている圧力センサは、温度が安定するまでに長い時間を要することとなる。従来は、温度が安定するまでに最も時間がかかる圧力センサが安定するのを待ってから圧力センサの校正作業を行うようにしていたため、校正作業の開始が遅く、全ての圧力センサの校正が完了するのに長い時間を要してしまうという問題があった。本発明は、かかる状況に鑑みてなされたものであり、複数個のワークの温度特性の校正作業全体に要する時間を短縮することを目的とする。本発明に係る方法は、固有の温度特性を有する複数個のワークを同一の恒温槽内に収容し、温度調整手段によってワーク温度を所定温度に安定させた状態で温度特性の校正を行う温度特性校正方法であって、ワーク温度が所定温度に安定した状態になるまでの時間である安定化時間がワーク毎に異なるように各ワークを前記恒温槽内に設置するワーク設置工程と、所定の時点から各ワークの安定化時間が経過した時点で温度特性の校正を順次行う校正工程と、を備えるものである。かかる方法を採用すると、安定化時間ワーク温度が所定温度に安定した状態になるまでの時間が最も短いワークについて、所定の時点から安定化時間が経過した時点で温度特性の校正を開始することができるので、校正作業の開始時期を早めることができる。そして、安定化時間が最も短いワークの校正作業中に他のワークの安定化時間が経過すれば、ファーストワークの校正作業が終了した直後に次のワークの校正作業に取り掛かることができるので、無駄時間が発生しない。この結果、複数個のワークの温度特性の校正作業全体に要する時間を短縮することができる。本発明に係る温度特性校正方法のワーク設置工程において、温度調整手段から各ワークまでの距離が異なるように各ワークを恒温槽内に設置することができる。かかる方法を採用すると、温度調整手段から各ワークまでの距離を異ならせることにより、ワーク毎の安定化時間を異ならせることができる。従って、ワーク毎の安定化時間を異ならせるために特殊な恒温槽や特殊な温度調節手段を使用する必要がない。また、本発明に係る温度特性校正方法において、温度検出素子を有する圧力センサをワークとして採用することができる。かかる場合には、校正工程において、各圧力センサの温度検出素子の検出値に基づいて各圧力センサの安定化時間が経過したか否かを判定することができる。圧力の出力信号を補正するための温度検出素子を有する圧力センサをワークとして採用した場合には、この温度検出素子の検出値に基づいて、各圧力センサの安定化時間が経過したか否かを判定して、順次校正作業を行うことができる。すなわち、ワーク校正のタイミングを、そのワーク自身に設けられた温度検出素子を利用して判定することができるので、別途温度検出素子を設置する必要がなく、かつ、適切なタイミングで校正を行うことができる。本発明によれば、複数個のワークの温度特性の校正作業全体に要する時間を短縮することが可能となる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。最初に、図1を用いて、本実施形態に係る温度特性校正方法の適用対象となる圧力センサワークについて説明する。本実施形態においては、図1Aに示すような圧力センサWをワークとして採用する。圧力センサWは、所謂ピエゾ抵抗拡散式の圧力センサ半導体圧力センサであり、圧力差圧の出力信号を補正するための温度検出素子を内部に搭載している。圧力センサWは、同じ圧力下にあっても温度によって出力が変化する固有の温度特性を有している。具体的には、図1Bに示すように、圧力センサWの温度が常温例えば25°C程度の場合には、実際の圧力と出力との関係は曲線CA破線のようになる。これに対し、圧力センサWの温度が高温例えば65°C程度の場合には、実際の圧力と出力との関係は曲線CH一点鎖線のようになり、低温例えば-15°C程度の場合には曲線CL二点鎖線のようになる。このため、圧力センサWの出力を温度に応じて補正する必要がある。そして、かかる補正を行うためには、圧力センサWの出力の温度特性図1Bに示す曲線形状を知るための校正作業が必要となる。本実施形態に係る温度特性校正方法は、複数個の圧力センサWの温度特性校正作業全体に要する時間を短縮するものである。次に、図2及び図3を用いて、本実施形態に係る温度特性校正方法で使用される装置について説明する。本実施形態に係る温度特性校正方法は、複数個の圧力センサWを図2に示すようなワーク設置台Sに設置した状態で、図3に示すような単一の恒温槽Hの内部に収容し、温度調整手段Aによって圧力センサWの温度を所定温度に安定させた状態で温度特性の校正を行うものである。ワーク設置台Sには、図2に示すように、水平方向にm個の圧力センサWを水平方向に1列に並べて設置することを可能とするワーク設置棚が、鉛直方向に沿ってn段設けられている。このような構成を有するワーク設置台Sには、計m×n個の圧力センサWが設置されることとなる。以下、説明の便宜上、ワーク設置台Sの最上部のワーク設置棚に設置されたm個の圧力センサWを第1ワーク群WG1、上から2番目のワーク設置棚に設置されたm個の圧力センサWを第2ワーク群WG2、......、最下部のワーク設置棚に設置されたm個の圧力センサWを第nワーク群WGnと呼ぶこととする。恒温槽Hの内部には、図3に示すように、温度調整手段Aを構成する加熱器A1、冷却器A2及び送風機A3が設けられており、加熱器A1から発生する高温の空気や冷却器A2から発生する低温の空気は、送風機A3によって水平方向に送られる流れF1。また、恒温槽Hの内部には、送風機A3から送られてきた空気を鉛直方向下方へと誘導するための所定断面積を有する流路Pが形成されている。送風機A3から水平方向に送られてきた空気流れF1は、流路Pへの流入により高速になった状態で鉛直方向下方へと誘導される流れF2。続いて、本実施形態に係る温度特性校正方法について説明する。まず、作業者は、図2に示すようにワーク設置台Sに設置されたm×n個の圧力センサWを恒温槽Hの内部に収容する。この際、恒温槽Hの流路Pの内部にワーク設置台Sを立てて設置することにより、図3に示すように、第1ワーク群WG1を恒温槽Hの最上部に、第nワーク群WGnを恒温槽Hの最下部に、各々位置させるようにするワーク設置工程。このような設置態様は、温度調整手段Aから各ワーク群までの距離を異ならせるものであり、ひいては、各ワーク群の温度が所定温度に安定した状態になるまでの時間安定化時間をワーク群毎に異ならせるものである。次いで、作業者は、恒温槽Hの内部に設置した温度調整手段Aを作動させて、各ワーク群の温度を複数の設定温度に安定させた状態で、各ワーク群のセンサ出力を計測することにより、温度特性の校正を順次行う校正工程。ここで、校正工程について具体的に説明する。本実施形態においては、例えば冷却器A2及び送風機A3を作動させることにより、図4に示すように初期温度t°Cの各ワーク群を設定温度t-20°Cに変更して安定させるものとする。図4に示す複数の曲線C1~C3は、第1ワーク群WG1~第3ワーク群WG3の温度の時間履歴を示すものであるn=3の場合。恒温槽Hの最上部に位置する第1ワーク群WG1は、温度調整手段Aから最も近い位置に配置されているため、第1ワーク群WG1の温度は、他のワーク群よりも早く設定温度t-20に到達して安定する。作業者は、温度調整手段Aを作動させた時点図4に示すT0から、第1ワーク群WG1に含まれる何れか一つの圧力センサWの温度検出素子の検出値をモニタリングする。そして、作業者は、この検出値が設定温度に到達して安定した時点で、第1ワーク群WG1の安定化時間図4に示すT1が経過したものと判定し、第1ワーク群WG1の温度特性の校正を行う。次いで、作業者は、第1ワーク群WG1の温度特性の校正を行っている間に、第2ワーク群WG2に含まれる何れか一つの圧力センサWの温度検出素子の検出値をモニタリングする。そして、作業者は、この検出値が設定温度に到達して安定した時点で、第2ワーク群WG2の安定化時間図4に示すT2が経過したものと判定し、第2ワーク群WG2の温度特性の校正を行う。同様に、第3ワーク群WG3の安定化時間T3が経過した時点で第3ワーク群WG3の温度特性の校正を行う。以上の工程群を経て、全てのワークの温度特性の校正作業を終了する。従来の温度特性校正方法を採用した場合各ワーク群の安定化時間に差を設けない場合には、図5に示すように、全てのワーク群の温度が設定温度に到達して安定した時点全ワーク安定化時間TAが経過した時点まで、各ワーク群の温度特性の校正を行うことができなかった。また、全てのワーク群の温度が設定温度に安定した時点から各ワーク群の温度特性の校正を順次行う必要があった。このため、全てのワーク群の温度特性の校正作業が終了するまでに長い時間図4及び図5に示すTAFを要することとなる。これに対し、本実施形態に係る温度特性校正方法を採用した場合には、全てのワークの温度特性の校正が完了する時点までに要する時間図4に示すTFを大幅に短縮することができるTF<TAF。以上説明した実施形態に係る温度特性校正方法においては、安定化時間ワーク温度が所定温度に安定した状態になるまでの時間が最も短い第1ワーク群WG1について、安定化時間T1が経過した時点で温度特性の校正を開始することができるので、校正作業の開始時期を早めることができる。そして、安定化時間が最も短い第1ワーク群WG1の校正作業中に第2ワーク群WG2の安定化時間T2が経過すれば、第1ワーク群WG1の校正作業が終了した直後に第2ワーク群WG2の校正作業に取り掛かることができるので、無駄時間が発生しない。この結果、複数個の圧力センサWワークの温度特性の校正作業全体に要する時間を短縮することができる。また、以上説明した実施形態に係る温度特性校正方法においては、温度調整手段Aから各ワーク群までの距離を異ならせることにより、ワーク毎の安定化時間を異ならせることができる。従って、ワーク毎の安定化時間を異ならせるために特殊な恒温槽や特殊な温度調節手段を使用する必要がない。また、以上説明した実施形態に係る温度特性校正方法においては、圧力の出力信号を補正するための温度検出素子を有する圧力センサWをワークとして採用しているため、この温度検出素子の検出値に基づいて、各ワーク圧力センサWの安定化時間が経過したか否かを判定して、順次校正作業を行うことができる。すなわち、ワーク校正のタイミングを、そのワーク自身に設けられた温度検出素子を利用して判定することができるので、別途温度検出素子を設置する必要がなく、かつ、適切なタイミングで校正を行うことができる。なお、以上の実施形態においては、ワークとして、ピエゾ抵抗拡散式の圧力センサを採用した例を示したが、ワークの種類はこれに限られるものではなく、例えば、静電容量式の圧力センサを採用することもできる。また、本発明に係る温度特性校正方法は、圧力センサの校正のみに適用されるものではなく、固有の温度特性を有する各種センサ流量計や温度センサの校正にも同様に適用することができる。本発明は、以上の実施形態に限定されるものではなく、この実施形態に当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。すなわち、前記実施形態が備える各要素ワーク設置台S、恒温槽H、温度調整手段A、流路P等及びその配置、材料、条件、形状、サイズ等は、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。また、前記実施形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。