少なくとも磁気的結合によって第1のコイルとの間で、非接触で電力を送電又は受電する第2のコイルと、前記第1のコイルと対向する前記第2のコイルの対面側に設けられた流路と、前記流路内を通る冷媒の温度を検出する温度検出手段と、前記温度検出手段により検出された検出温度に基づいて、前記第1のコイルと前記第2のコイルとの間の異物を検出する異物検出手段とを備えることを特徴とする非接触給電装置。前記第2のコイルを保護する保護部材をさらに備え、前記保護部材は、前記第2のコイルの対向面に沿う板状の板部材を有し、前記流路は、前記板部材の内部に設けられ、前記異物検出手段は、前記板部材の表面に存在する前記異物を検出することを特徴とする請求項1記載の非接触給電装置。前記流路は、前記第2のコイルを冷却するための前記冷媒を通し、前記異物検出手段は、前記異物が存在しない場合の前記冷媒の温度と前記検出温度との比較により、前記異物を検出することを特徴とする請求項1又は2記載の非接触給電装置。しかしながら、伝送効率は、送電コイルと受電コイルとの間に位置ズレが生じた場合にも下がるため、伝送効率の変化からは、送電コイルと受電コイルとの間に混入された異物を検出することができなかった。本発明が解決しようとする課題は、給電コイルと受電コイルとの間に混入された異物を検出する非接触給電装置を提供することである。本発明は、第1のコイルと対向する第2のコイルの対面側に設けられた流路と、流路内を通る冷媒の温度を検出する温度検出手段と、温度検出手段により検出された検出温度に基づいて、第1のコイルと第2のコイルとの間に混入された異物を検出する異物検出手段とを備えることによって、上記課題を解決する。本発明によれば、異物が第1のコイルと第2のコイルとの間に混入された場合には、当該異物から発せられる熱が流路内を通る冷媒に伝わるため、流路内の冷媒の温度を検出することにより、当該異物を検出することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。《第1実施形態》図1は、本発明の一実施形態に係る非接触給電装置を含む車両200及び充電装置100を備えた非接触充電システムのブロック図である。なお、本例の非接触給電装置の車両側のユニットは電気自動車に搭載されるが、ハイブリッド車両等の車両でもよい。図1に示すように、本例の非接触充電システムは、車両側のユニットを含む車両200と、地上側ユニットである充電装置100とを備え、給電スタンドなどに設置される充電装置100から、非接触で電力を供給し、車両200に設けられるバッテリ22を充電するシステムである。充電装置100は、交流電源11と、送電回路部12と、通信部13と、位置検出部14と、給電制御部15と、送電コイル16と、冷却装置17とを備えている。充電装置100は、車両200を駐車する駐車スペースに設けられており、車両200が所定の駐車位置に駐車されるとコイル間の非接触給電により電力を供給する地上側のユニットである。送電回路部12は、交流電源11から送電される交流電力を、高周波の交流電力に変換し、送電コイル16に送電するための回路であり、給電制御部15の制御により、送電コイル16から送電される電力を制御する制御回路である。通信部13は、車両200側の通信部23との間で、無線により通信を行い、情報の送受信を行う。通信部13は、例えば、充電装置100からの電力供給を開始する旨の信号を通信部23に送信したり、あるいは、車両200側から充電装置100から電力を受給したい旨の信号を通信部23を介して受信したりする。位置検出部14は、充電装置100に設けられる送電コイル16の設置位置に対して、所定の駐車位置に駐車しようとする車両200の受電コイル26の位置を周期的に検出する。位置検出部14は、例えば、赤外線信号又は超音波信号等の信号を発信し、当該信号の変化から位置を検出する。給電制御部15は、送電回路部12、位置検出部14及び通信部13を制御することで、充電装置100を制御する。給電制御部15は、送電回路部12を制御して、送電コイル16から受電コイル26に出力される電力等を制御する。給電制御部15は、充電に関する制御信号を、通信部13から通信部23に送信し、位置検出部14を制御して、送電コイル16に対する受電コイル26の相対的な位置を検出する。また、給電制御部15には、異物検出部151が含まれている。なお、異物検出部151については後述する。送電コイル16は、本例の非接触給電装置を設けた駐車スペースに設けられている。非接触充電システムのうち車両200側ユニットを備えた車両200が所定の駐車位置に駐車されると、送電コイル16は、受電コイル26の下部であり、受電コイル26と距離を保って、位置づけられる。送電コイル16は、駐車スペースの表面と平行な円形形状のコイルである。冷却装置17は、送電コイル16を冷却するための装置である。車両200は、受電回路部21と、バッテリ22と、通信部23と、インバータ24と、充電制御部25と、受電コイル26と、モータ27と、EVコントローラ28とを備えている。受電コイル26は、車両200の底面シャシ等で、後方の車輪の間に設けられている。そして当該車両200が、所定の駐車位置に駐車されると、受電コイル26は、送電コイル16の上部であり、送電コイル16と距離を保って、位置づけられる。受電コイル26は、駐車スペースの表面と平行な円形形状のコイルである。受電回路部21は、受電コイル26により受電された交流電力を直流電力に整流する整流回路と、当該整流回路で整流された直流電力をバッテリ22の充電に適した直流電力に変換するDC-DC変換回路とを含んでいる。また受電回路部21には、バッテリ22と、受電コイル26とを切り離すためのスイッチを含むジャンクションボックス図示しないが含まれており、当該ジャンクションボックスは、充電制御部25により制御される。バッテリ22は、複数の二次電池を接続することで構成され、車両200の電力源となる。インバータ24は、IGBT等のスイッチング素子を有したPWM制御回路等の制御回路であって、コントローラ28によるスイッチング制御信号に基づいて、バッテリ22から出力される直流電力を交流電力にし、モータ27に供給する。モータ27は、例えば三相の交流電動機により構成され、車両200を駆動させるための駆動源となる。通信部23は、地上側の通信部13と、無線により通信を行い、情報の送受信を行う。充電制御部25は、充電時に、受電回路部21、バッテリ22及び通信部23を制御する。また充電制御部25は、コントローラ28とCAN通信網で接続され、制御信号の送受信を行う。また充電制御部25は、通信部13及び通信部23を介して、給電制御部15と充電に関する制御信号の送受信を行い、本例の非接触給電装置を制御する。充電制御部25は、充電する際には、受電回路部21に含まれるジャンクションボックスを制御し、受電コイル26から受電回路部21を通りバッテリ22まで導通させて、送電コイル16から送電される電力をバッテリ22に供給することで、バッテリ22を充電する。コントローラ28は、車両200全体を制御する制御部である。コントローラ28は、運転手のアクセル操作に基づくアクセル開度及び車速等に基づいてトルク指令値を設定し、インバータ24のスイッチング制御を行うことで、バッテリ22の電力でモータ27を駆動させる。またコントローラ28は、充電を開始するための信号を充電制御部25に送信し、充電制御部25を制御する。コントローラ28は、バッテリ22の充電状態SOCを管理する。そして、コントローラ28は、バッテリ22の充電中、バッテリ22のSOCに基づいて満充電に達した場合には、充電ための制御信号を充電制御部25に送信し、当該制御信号を通信部23を介して給電制御部15に送信し、充電を終了させる。そして、本例の非接触給電装置では、送電コイル16と受電コイル26との間で、電磁誘導作用により非接触状態で高周波電力の送電及び受電を行う。言い換えると、送電コイル16に電圧が加わると、送電コイル16と受電コイル26との間には磁気的な結合が生じ、送電コイル16から受電コイル26へ電力が供給される。次に、図2及び図3を用いて、送電ユニット30及び冷却装置17の構成を説明する。図2は本例の非接触給電装置の送電ユニット30及び冷却装置17の平面図であり、図3は図2のIII線に沿う断面図である。なお図2の矢印は、後述する流路171を流れる流体の流れる向きである。本例の非接触給電装置は、送電ユニット30を備え、送電ユニット30は、所定の駐車スペースの地上に設けられている。車両200が、本例の非接触給電装置による充電に適した位置である、所定の駐車スペースに駐車されると、送電ユニット30が車両200の後輪の間に位置づけられる。送電ユニット30は、送電コイル16と、冷却装置17の一部である流路171と、フェライトコア31と、磁気遮蔽板32と、保護部材33とを備えている。冷却装置17は、流路171と、サーミスタ172と、サーミスタ173と、流量計174と、ポンプ175と、熱交換器176とを備えている。送電コイル16は、高周波電力を通すように、リッツ線で構成されており、送電コイル16のコイル面が、地面と平行になるように配置されている。車両200が所定の駐車スペースに駐車されると、受電コイル26は送電コイル16と臨む位置に配置され、送電コイル16と受電コイル26とが対向する。言い換えると、送電コイル16の上面が、受電コイル26と対向する送電コイル16の対向面となり、受電コイル26の下面が、送電コイル16と対向する受電コイル26の対向面となる。フェライトコア31は、送電コイル16の下面に配置されている。フェライトコア31は、例えば、送電コイル16の中心線から放射状に複数の磁性体の部材を配置することで構成される。磁気遮蔽板32は、地上の表面に沿って設けられ、ファライトコア31の下面に設けられ、送電ユニットの底面となる。磁気遮蔽板32は、送電コイル16と受電コイル26間の非接触球給電により漏れる磁束を遮蔽し、磁束を外部に漏洩させないようにする板状の部材である。磁気遮蔽板32は、例えばアルミ板により構成される。保護部材33は、送電コイル16及びフェライトコア31を収容するための筐体であり、板状の天板部331と、側壁部332とにより形成されている。側壁部332は、磁気遮蔽板32の一端及び他端から、地面に対して鉛直方向に設けられ、天板部331は、送電コイル16のコイル面に沿って、送電コイル16の上側に設けられている。これにより、天板部331は受電コイル26と対向する送電コイル16の対向面に沿って配置されている。保護部材33は、ポリプロピレン、ポリアミド等の熱可塑性樹脂で形成されている。また保護部材33の天板部331の内部には、流路171が形成されている。流路171は、天板部331の内部に管状の通路を設けることで形成されている。流路171は、図2に示すように、U字状に湾曲して形成されることで、送電コイル16の上面を往復する直線状の管を備えている。流路171内には、送電コイル16を冷却するために、冷媒として、水やLLCロングライフクーラント等の液体が流れる。本例の非接触給電装置において、送電コイル16と受電コイル26との間で、電力を給電すると、送電コイル16又は受電コイル26の発熱により、送電コイル16の温度が高くなる。特に、本例の非接触給電装置により車両200のバッテリ22を充電する場合には、送電コイル16による給電が長時間、行われることがあるため、送電コイル16の温度が高くなる。そのため、本例では、受電コイル26と対向する送電コイル16の対面側に流路171を設け、流路171に液体を流すことで、受電コイル26を冷却する。図2及び図3に戻り、流路171の入口及び流路171の出口には、サーミスタ172及びサーミスタ173がそれぞれ設けられ、サーミスタ172は保護部材33内の流路171に入る流体の温度を検出し、サーミスタ173は保護部材33内の流路171から排出される流体の温度を検出する。流路171の入口には、流量計174が設けられ、流路171内の流量を計測する。また流路171の出口には、ポンプ175が設けられ、流路171を流れる流体の流速などを制御する。熱交換機176は、流路171の入口及び出口に接続され、流路171の出口から流れ込む流体の熱を奪い、流体の温度を下げて、流路171の入口に排出することで、流路171を循環させつつ流体の温度を下げる。熱交換器176は、例えばラジエータなどを備えている。なお、図2に示すように、本例では、サーミスタ172、サーミスタ173、流量計174、ポンプ175及び熱交換器176を、送電ユニット30外に設けたが、送電ユニット30内に設けてもよい。次に、送電コイル16と受電コイル26との間の異物について、図4を用いて説明する。図4は、送電コイル16と受電コイル26との間に異物が存在する状態を説明するための図であり、図2のIII線に沿う断面図に相当する。図4に示すように、送電コイル16と受電コイル26との間であって、保護部材33の天板部331の上面に、金属片などの異物40が存在する。異物40が存在する状態で、本例の非接触給電装置を駆動させると、送電コイル16から受電コイル26に向けて磁束が発生する。当該磁束は異物40を通るため渦電流が異物40で発生し、異物40が発熱する。そして、非接触給電を継続させると、異物40の温度がさらに高くなり、異物40の熱が保護部材33を介して流路171内の流体に伝わる。そのため、流体の温度には、送電コイル16からの熱吸収による温度に加えて、異物40からの発熱による温度が加わる。一方、送電コイル16と受電コイル26との間に、異物40が存在しない場合には、流体の温度は、送電コイル16からの発熱により上昇し、異物40からの発熱による温度上昇はなくなる。次に、異物検出部151による、サーミスタ172及びサーミスタ173の検出温度から異物を検出方法について説明する。流路171内の流体を冷却水とし、冷却水の比熱をCp、流路171内に流れる流体の流量をGwとする。流量Gwは、流量計174から計測される。送電コイル16と受電コイル26との間で非接触で電力が給電され、送電コイル16が発熱すると、サーミスタ173の検出温度がサーミスタ172の検出温度より高くなる。この時、冷却水の熱量Qは、サーミスタ172の検出温度Tiと、サーミスタ173の検出温度Toと、冷却水の比熱Cpと、流量計174の計測流量Gwとを用いて、下記の式1により演算される。そして、異物が存在しない場合には、冷却水へ加われる熱は、主に送電コイル16からの発熱によるものであるため、冷却水の熱量Qが、送電コイル16による発熱量Qiとなる。一方、送電コイル16と受電コイル26との間に異物が存在する場合に、非接触で電力が供給されると、冷却水の熱量には、異物の発熱量QWeが加わる。異物の発熱量QWeは、異物に流れる渦電流の電流損に相当する。ここで、異物を長さL、幅W及び厚さDの金属板とし、異物の導電率をσ、異物における表皮深さをδ、異物の透磁率をμ、非接触給電により発生する磁束密度をBとすると、渦電流損Weは、下記の式2により求められる。そして、異物が存在する場合は、冷却水の熱量Qは、式3で示されるように、コイルの発熱量Qiに、式2で算出される渦電流損と等価な異物の発熱量QWeを加えた熱量となる。すなわち、異物が存在しない場合には、冷却水の熱量は、送電コイル16の発熱量となり、異物が存在する場合には、冷却水の熱量は、送電コイル16の発熱量より高くなる。比熱は予め決まり、流量もポンプ175の出力を設定することで決定されるため、サーミスタ172及びサーミスタ173の検出温度から、冷却水の熱量が決まる。そして、送電コイル16からの発熱量は、コイルに使用される導電の長さ及び抵抗と、送電電力の電力量から算出され、当該導電の長さ及び抵抗は予め決まるため、送電コイル16からの発熱量は、給電制御部15により設定される送電電力の電力量によって決まる。異物検出部151は、電力量に基づくコイルの発熱量に、異物の発熱量に相当する熱量を加えた熱量を、閾値熱量Qcとして、設定する。また異物検出部151は、サーミスタ172及びサーミスタ173の検出温度と、流量計174の計測流量とから冷却水の熱量Qを算出し、当該熱量Qと、閾値熱量Qcとを比較する。そして、異物検出部151は、冷却水の熱量Qが閾値熱量Qcより低い場合には、異物が存在しないと判定し、冷却水の熱量Qが閾値熱量Qc以上である場合には、異物が存在すると判定する。これにより、異物検出部151は、サーミスタ172及びサーミスタ173の検出温度に基づいて、送電コイル16と受電コイル26との間の異物を検出する。次に、給電制御部15の制御について説明する。車両が所定の駐車スペースに駐車され、コントローラ28から、バッテリ22を充電する旨の制御信号が通信部13により受信されると、給電制御部15は、送電回路部12を制御し、送電コイル16から送電される電力を設定する。給電制御部15は、給電を開始すると、冷却装置17に含まれるポンプ175を制御して、冷却水を流路171に流す。また給電制御部15に含まれる異物検出部151は、給電中、所定の周期で、サーミスタ172及びサーミスタ173により流路171の入口及び出口を流れる冷却水の温度をそれぞれ検出し、上記の異物検出方法で、異物の有無を検出する。給電制御部15は、異物検出部151により異物が存在しないと判断した場合には、送電電力を下げることなく、給電を継続する。一方、給電制御部15は、異物検出部151により異物が存在すると判断した場合には、送電電力を下げて、給電を行う。異物が存在する状態で、送電電力を維持したまま、継続して給電させると、異物の温度が高くなり、熱可塑性樹脂である保護部材33が溶けて破損するおそれがある。また、異物の存在を検出した場合に、送電電力をゼロにした場合には、送電コイル16と受電コイル26との間に異物があると、給電を継続することができなくなってしまう。そのため、本例は、異物の存在を検出した場合には、送電電力を下げた上で給電を継続させることで、異物の過度な温度上昇を防ぎつつ、給電を継続させる。次に、図5を用いて、本例の非接触給電装置の制御手順を説明する。図5は、本例の非接触給電装置の制御手順を示すフローチャートである。ステップS1にて、コントローラ28は、本例の非接触給電装置によりバッテリ22を充電するために、給電開始する旨の制御信号を送信し、給電制御部15は、当該制御信号に基づいて、給電を開始する。ステップS2にて、給電制御部15は、送電回路部12を制御し、送電コイル16から受電コイル26へ電力を送電する。ステップS3にて、給電制御部15は、送電電力及び給電開始からの送電時間から、送電電力の電力量を算出する。ステップS4にて、給電制御部15は、ステップS3で算出された電力量から送電コイル16からの発熱量Qiを算出し、当該発熱量Qiに、異物の発熱量QWeに相当する熱量を加え、閾値熱量Qcを算出する。ステップS5にて、給電制御部15は、サーミスタ172及びサーミスタ173の検出温度から、流路171内を通る流体冷却水の熱量Qを算出する。ステップS6にて、異物検出部151は、当該熱量Qと閾値熱量Qcとを比較する。熱量Qが閾値熱量Qc未満である場合には、異物検出部151は、送電コイル16と受電コイル26との間に異物が存在しない、と判定するステップS7。異物が存在しない場合には、給電制御部15は、送電電力を維持し、給電を継続させ、ステップS8に遷移する。ステップS8にて、給電制御部13は、コントローラ28からの制御信号から、バッテリ22の充電が終了したか否かを判断する。バッテリ22の充電が終了していない場合には、ステップS3に戻り、バッテリ22の充電が終了した場合には、本例の制御処理を終了する。ステップS6に戻り、熱量Qが閾値熱量Qc以上である場合には、異物検出部151は、送電コイル16と受電コイル26との間に異物が存在する、と判定するステップS9。ステップS10にて、給電制御部15は、送電回路部12を制御し、送電電力を下げて、給電を行い、ステップS8に遷移する。上記のように、本例は、受電コイル26と対向する送電コイル16の対向面側に流路171を設けて、異物検出手段151により、流路内171を通る冷媒の検出温度に基づいて、送電コイル16と受電コイル26との間の異物を検出する。これにより、送電コイル16と受電コイル26との間の異物の存在により、給電効率が下がった場合に、給電効率の原因である異物の存在を特定することができる。また、本例は、送電コイル16と受電コイル26との間の異物の存在を検出することができるため、当該異物を送電コイル16と受電コイル26との間から排除させることで、給電効率の低下を防ぐことができる。また本例は、異物の存在を検出することで、給電効率の低下が、異物の存在によるものか、あるいは、コイルの位置ずれ等の他の原因によるものかを区別することができるため、実際には異物が存在しているにもかかわらず、コイルの位置ずれを是正するように再駐車を行う等、運転手にとって余分な措置をとることを避けることができる。また本例は、天板部331を有した保護部材31で送電コイル16を保護し、天板部331の内部に流路171を設け、異物検出手段151により、天板部331の表面に存在する異物を検出する。これにより、本例は、天板部331の表面に異物が存在することで、給電効率が下がった場合に、給電効率の原因である異物の存在を特定することができる。また、本例は、天板部331の表面に異物が存在することを検出するため、当該異物を天板部331から排除させることで、給電効率の低下を防ぐことができる。また異物が天板部331の表面に存在し、非接触給電により異物が発熱する場合に、流路171内を流れる流体により異物を冷却させることができる。また、送電コイル16の発熱、あるいは、外部からの障害物等によって、保護部材31が破損し、流路171内の液体が漏れ出た場合に、保護部材31の破損を検知することができる。また異物が、天板部331の表面に存在し、当該異物の発熱により保護部材31の内部の流路171が破損した場合には、流路171から漏れ出た液体により異物を急速に冷却させることができ、異物からの発熱による、送電コイル16または他の電子部品への影響を防ぐことができる。また本例は、異物が存在する場合の流体の温度と、異物が存在しない場合の流体の温度とを比較することで、異物を検出する。これにより、本例は、異物が存在する場合の流体の温度変化を検出することができるため、送電コイル16と受電コイル26との間の異物の存在により、給電効率が下がった場合に、給電効率の原因である異物の存在を特定することができる。さらに本例は、コイルを冷却させる冷媒の温度を管理するサーミスタ172、173を、異物検知に利用しているため、異物検知のための専用のセンサを別途設ける必要がなく、非接触充電装置の構造の複雑化を防ぐことができる。なお本例は、異物検出部151により検出される異物は、金属板に限らず他の導体又は半導体を含む部材であればよい。また本例は、異物を検出し、送電電力を下げる場合には、送電電力を段階的に下げてもよく、閾値熱量Qcと熱量Qとの差が大きいほど、送電電力を小さくするように制御してもよい。また本例は、流体の熱量を算出し、算出した熱量に基づいて異物を検出するが、熱量を算出することなく、サーミスタ172及びサーミスタ173の温度から異物を検出すればよい。すなわち、送電コイル16の抵抗等は予め決まっているため、給電による電力量が把握できれば、異物が存在しない時の、給電による流体の上昇温度を、予め算出することができる。そのため、給電制御部15は、サーミスタ173の検出温度と、給電による、流体の上昇温度と比較し、検出温度が当該上昇温度を超えて高温になっている場合には、異物が存在していると判定すればよい。また本例において、給電制御部15は、図5に示す制御フローの最中に、冷却水が切れた場合には、非常停止するように、送電回路部12を制御し、給電を止める。すなわち、送電コイル16と受電コイル26との間の異物が発熱し、異物が高温になり、熱可塑性樹脂の保護部材33に含まれる流路171が破損した場合には、冷却水が流路171外に漏れ出てしまう。そのため、給電制御部15は、流量計174等の検出値に基づいて、冷却水切れを検出した場合には、非常停止させる。これにより、本例は、フェルセーフ制御を実現し、安全性を高めることができる。また本例において、流路171内を流れる流体は、必ずしも送電コイル16の冷却する必要なく、例えば給電制御部15に含まれる回路部品を冷却してもよい。上記受電コイル26は本発明に係る第1のコイルに相当し、送電コイル16は本発明に係る第2のコイルに、サーミスタ172、173は本発明に係る温度検出手段に、異物検出部151は本発明に係る異物検出手段に相当する。《第2実施形態》図6は、発明の他の実施形態に係る非接触給電装置の送電コイル16及び冷却装置17の平面図である。本例では上述した第1実施形態に対して、冷却装置17の一部の構成及び制御が異なる。これ以外の構成は上述した第1実施形態と同じであるため、その記載を援用する。なお図6の矢印は、後述する流路171を流れる冷媒の流れる向きである。図6に示すように、冷却装置17は、流路171と、サーミスタ172と、サーミスタ173と、ブロア177と、圧力計178と、熱交換器176とを備えている。サーミスタ172及びサーミスタ173は、上述した第1実施形態と同様であるため、説明を省略する。流路171の形状は、上述した第1実施形態と同様であるが、本例では、流路171の冷媒として気体を流し、流路171は気体を運ぶダクトとなる。ブロア177は、流路171の入口に設けられ、ファンを回転させて、冷媒を送風する。圧力計178は流路171の出口に設けられ、流路171内の冷媒の圧力を計測する。熱交換器176は、空冷式の熱交換器176である。異物検出部151は、第1実施形態と同様に、流路171内の冷媒の熱量Qと閾値熱量Qcとを比較することで、異物を検出するが、熱量Qを算出する際に、圧力計178の計測圧力と、ブロア177の回転数から流量Gwを算出し、算出した流量Gwと、サーミスタ172及びサーミスタ173の検出温度とに基づいて、上述した式1を用いて、熱量Qを算出する。これにより、本例は、送電コイル16を冷却する冷却媒体を、液体だけではなく、気体を用い、さらに当該気体の温度に基づいて、送電コイル16と受電コイル26との間の異物を検出する。上記のように、本例は、受電コイル26と対向する送電コイル16の対向面側に流路171を設けて、異物検出手段151により、流路内171を通る冷媒の検出温度に基づいて、送電コイル16と受電コイル26との間の異物を検出する。これにより、送電コイル16と受電コイル26との間の異物の存在により、給電効率が下がった場合に、給電効率の原因である異物の存在を特定することができる。また、本例は、送電コイル16と受電コイル26との間の異物の存在を検出することができるため、当該異物を送電コイル16と受電コイル26との間から排除させることで、給電効率の低下を防ぐことができる。なお、本例において、給電制御部15は、図5に示す制御フローの最中に、冷媒漏れを検出した場合には、非常停止するように、送電回路部12を制御し、給電を止める。すなわち、送電コイル16と受電コイル26との間の異物が発熱し、異物が高温になり、熱可塑性樹脂の保護部材33に含まれる流路171が破損した場合には、流路171内の気体が外に漏れ出てしまう。そのため、給電制御部15は、ブロア177の回転数及びサーミスタ172又はサーミスタ173の検出温度と、流路171内の気体の圧力との関係を予めマップとして格納し、圧力計178の計測圧力が、当該マップ上から外れ、低くなった場合に、給電を止める。これにより、本例は、フェルセーフ制御を実現し、安全性を高めることができる。《第3実施形態》図7は、発明の他の実施形態に係る非接触給電装置の制御手順を示すフローチャートである。本例では上述した第1実施形態に対して、給電制御部15の制御の一部が異なる。これ以外の構成は上述した第1実施形態と同じであるため、第1実施形態及び第2実施形態の記載を援用する。本例において、給電制御部15は、異物検出部151により異物の存在を検出し、送電電力を下げて、サーミスタ173の検出温度に応じて、低下した送電電力で給電を継続するか、給電を停止するかを判定する。上述の通り、送電コイル16と受電コイル26との間の異物は、非接触給電による磁束によって発熱する。そして、送電電力を下げることで、異物の温度上昇は緩やかになるが、異物の温度は上昇し続けるおそれがある。そのため、給電制御部15は、異物が高温になることで保護部材33が破損する前に、給電を停止させる。具体的には、給電制御部15は、サーミスタ173の検出温度Toと、流体の許容温度Tlimとを比較し、当該検出温度Toが許容温度Tlim以上になった場合に、送電回路部12を制御し、送電を停止させる。許容温度Tlimは予め設定される温度であり、保護部材33の耐熱温度に達した時の流体の温度に相当する。次に、図7を用いて、本例の非接触給電の制御手順を説明する。なお、ステップS1~ステップS10までの制御内容は、図5に示すステップS1~ステップS10までの制御内容と、それぞれ同様であるため説明を省略する。ステップS10により送電電力を下げた後に、ステップS11にて、給電制御部15は、サーミスタ173の検出温度Toと、流体の許容温度Tlimとを比較する。サーミスタ173の検出温度Toが許容温度Tlimより低い場合には、ステップS10の送電電力で給電を継続させても、保護部材33の破損の可能性は低いと判断して、送電コイル16から受電コイル26への給電を継続し、ステップS8に遷移する。一方、サーミスタ173の検出温度Toが許容温度Tlim以上である場合には、ステップS10の送電電力でこれ以上、給電を継続させると、保護部材33が破損するおそれがあると判断し、給電制御部15は送電電力をゼロにし、非常停止し、送電コイル16から受電コイル26への給電を中止する。