"画像表示素子側から入射される光を透過させる屈折光学系である第1光学系と、反射面により前記第1光学系側から入射される光を反射する反射光学系である第2光学系と、を備え、前記第1光学系は、少なくとも1枚の非球面プラスチックレンズを含む第1群と、前記第1群より前記反射光学系側に配置され、少なくとも2枚の非球面プラスチックレンズを含む第2群と、を有し、前記第2群に含まれる第1の非球面プラスチックレンズの光線最大高さにおけるレンズ厚e_21a、及び前記第1の非球面プラスチックレンズの光軸上におけるレンズ厚t_21aは、1.4<e_21a/t_21a<1.9の条件を満たし、前記第2群に含まれ、前記第1の非球面プラスチックレンズよりも前記反射光学系側に配置される第2の非球面プラスチックレンズの、光線最大高さにおけるレンズ厚e_22a、及び前記第2の非球面プラスチックレンズの光軸上におけるレンズ厚t_22aは、2.5<e_22a/t_22a<2.8の条件を満たすことを特徴とする、投射光学系。前記第1群に含まれる非球面プラスチックレンズの焦点距離f_1aは、前記第1群の焦点距離をf_1としたときに、f_1a/f_1>7.0の条件を満たすことを特徴とする、請求項1に記載の投射光学系。前記第1光学系と前記第2光学系との間に中間像を結像することを特徴とする、請求項1または2のいずれかに記載の投射光学系。前記第2光学系の前記反射面は、凹面形状を有することを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載の投射光学系。前記第1群は、絞りを有することを特徴とする、請求項1~4のいずれか1項に記載の投射光学系。前記第1光学系は、共軸光学系であることを特徴とする、請求項1~5のいずれか1項に記載の投射光学系。画像表示素子側から入射される光を透過させる屈折光学系である第1光学系と、反射面により前記第1光学系側から入射される光を反射する反射光学系である第2光学系と、を備え、前記第1光学系は、少なくとも1枚の非球面プラスチックレンズを含む第1群と、前記第1群より前記反射光学系側に配置され、少なくとも2枚の非球面プラスチックレンズを含む第2群と、を有し、前記第2群に含まれる第1の非球面プラスチックレンズの光線最大高さにおけるレンズ厚e_21a、及び前記第1の非球面プラスチックレンズの光軸上におけるレンズ厚t_21aは、1.4<e_21a/t_21a<1.9の条件を満たし、前記第2群に含まれ、前記第1の非球面プラスチックレンズよりも前記反射光学系側に配置される第2の非球面プラスチックレンズの、光線最大高さにおけるレンズ厚e_22a、及び前記第2の非球面プラスチックレンズの光軸上におけるレンズ厚t_22aは、2.5<e_22a/t_22a<2.8の条件を満たすことを特徴とする、投射光学系を備える画像投射装置。しかし、プラスチックレンズは、温度変化による特性の変動が大きい。このため、温度変化に敏感な光学系となってフォーカス変動が実用性の面で問題となっていた。そこで、本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、本発明の目的とするところは、プラスチックレンズを用い、収差補正と温度環境による性能変動抑制を同時に実現することが可能な新規かつ改良された投射光学系及び画像投射装置を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明のある観点によれば、画像表示素子側から入射される光を透過させる屈折光学系である第1光学系と、反射面により上記第1光学系側から入射される光を反射する反射光学系である第2光学系と、を備え、上記第1光学系は、少なくとも1枚の非球面プラスチックレンズを含む第1群と、上記第1群より上記反射光学系側に配置され、少なくとも2枚の非球面プラスチックレンズを含む第2群と、を有し、上記第2群に含まれる第1の非球面プラスチックレンズの光線最大高さにおけるレンズ厚e_21a、及び上記第1の非球面プラスチックレンズの光軸上におけるレンズ厚t_21aは、1.4<e_21a/t_21a<1.9の条件を満たし、上記第2群に含まれ、上記第1の非球面プラスチックレンズよりも上記反射光学系側に配置される第2の非球面プラスチックレンズの、光線最大高さにおけるレンズ厚e_22a、及び上記第2の非球面プラスチックレンズの光軸上におけるレンズ厚t_22aは、2.5<e_22a/t_22a<2.8の条件を満たすことを特徴とする、投射光学系が提供される。上記第2群においては軸外光線高が高いため、第2群内に含まれる第1の非球面プラスチックレンズ及び第2のプラスチックレンズは、主に軸外収差を補正することができる。しかしプラスチックレンズは温度変化に対して敏感であり性能変動を起こしやすい。このため、温度変化時には像面変動を起こすことがある。ところが上述の構成によれば、温度上昇により非球面プラスチックレンズの性能が変動した場合であっても、第2群に含まれる2枚の非球面プラスチックレンズが、温度変化による像面変動を他の光学部材と相殺することができる。また、上記第1群に含まれる非球面プラスチックレンズの焦点距離f_1aは、上記第1群の焦点距離をf_1としたときに、f_1a/f_1>7.0の条件を満たしてよい。上記第1光学系と上記第2光学系との間に中間像を結像してよい。上記第2光学系の上記反射面は、凹面形状を有してよい。上記第1群は、絞りを有してよい。上記第1光学系は、共軸光学系であってよい。また、上記課題を解決するために、本発明の他の観点によれば、画像表示素子側から入射される光を透過させる屈折光学系である第1光学系と、反射面により上記第1光学系側から入射される光を反射する反射光学系である第2光学系と、を備え、上記第1光学系は、少なくとも1枚の非球面プラスチックレンズを含む第1群と、上記第1群より上記反射光学系側に配置され、少なくとも2枚の非球面プラスチックレンズを含む第2群と、を有し、上記第2群に含まれる第1の非球面プラスチックレンズの光線最大高さにおけるレンズ厚e_21a、及び上記第1の非球面プラスチックレンズの光軸上におけるレンズ厚t_21aは、1.4<e_21a/t_21a<1.9の条件を満たし、上記第2群に含まれ、上記第1の非球面プラスチックレンズよりも上記反射光学系側に配置される第2の非球面プラスチックレンズの、光線最大高さにおけるレンズ厚e_22a、及び上記第2の非球面プラスチックレンズの光軸上におけるレンズ厚t_22aは、2.5<e_22a/t_22a<2.8の条件を満たすことを特徴とする、投射光学系を備える画像投射装置が提供される。以上説明したように本発明によれば、プラスチックレンズを用いた投射光学系において、収差補正と温度環境による性能変動抑制を同時に実現することが可能な、新規かつ改良された投射光学系及び画像投射装置を提供することができる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。<1.概要>近年、短焦点の投射光学系に対する市場要求が高まっている。短焦点の投射光学系を実現するためには、各種の収差を補正するために、大型の非球面レンズが用いられる。この非球面レンズにプラスチックレンズを用いた場合、温度変化による性能の変動が大きい。実用上、温度変化による性能変動は好ましくない。そこで本発明は、温度変化による性能変動を抑制することのできるプラスチックレンズの光学的な形態及び配置を提案する。本発明の一実施形態に係る投射光学系は、画像表示素子側から順に屈折光学系からなる第1光学系と、凹面反射面形状の1枚の反射面からなる反射光学系である第2光学系とを有する。第1光学系と第2光学系との間で中間像が結像され、第2光学系はこの中間像を反射して拡大投射することができる。またさらに第1光学系は、画像表示素子側の第1群Iと、第1群Iより第2光学系側に配置される第2群IIとを含む。第1群Iは、少なくとも1枚の非球面プラスチックレンズを有する。第2群IIは、少なくとも2枚の非球面プラスチックレンズを有する。このとき、第1群I内の非球面プラスチックレンズは、主に軸上収差を補正する効果を有する。また第1群I内の非球面プラスチックレンズが以下の数式1に示される条件を満たすことにより、温度変化によるフォーカス変動を他の光学部材と相殺する効果を奏することができる。f_1a/f_1>7.0数式1ここで、f_1aは、第1群I内の非球面プラスチックレンズの焦点距離である。またf_1は、第1群Iの焦点距離である。またこのとき第2群II内の非球面プラスチックレンズは、主に軸外収差、例えば像面湾曲収差と画面歪を補正する効果を有する。また第2群II内の非球面プラスチックレンズが以下の条件を満たすことにより、温度変化による像面変動を他の光学部材と相殺する効果を奏することができる。1.4<e_21a/t_21a<1.9数式22.5<e_22a/t_22a<2.8数式3ここで、e_21aは、第2群の非球面プラスチックレンズの中で最も画像表示素子側に配置される非球面プラスチックレンズの光線最大高さでのレンズ厚である。またt_21aは、第2群の非球面プラスチックレンズの中で最も画像表示素子側に配置される非球面プラスチックレンズの光軸上のレンズ厚である。またe_22aは、第2群の非球面プラスチックレンズの中で次いで画像表示素子側に配置される非球面プラスチックレンズの光線最大高さでのレンズ厚である。またt_22aは、同非球面プラスチックレンズの光軸上のレンズ厚である。以下、このような構成を有する投射光学系の第1の実施形態及び第2の実施形態について構成例、及び数値実施例を用いて詳しく説明する。また続いてこれら実施形態に係る投射光学系の画像投射装置への適用例について例示する。<2.第1の実施形態>ここで図1~図6を参照しながら、本発明の第1の実施形態に係る投射光学系について説明する。図1は、本発明の第1の実施形態に係る投射光学系の概要を説明するための説明図である。図2は、同実施形態に係る投射光学系の構成図である。図3は、同実施形態に係る投射光学系の温度変化前の性能を示すMTFModulationTransferFunction図である。図4は、同実施形態に係る投射光学系の温度変化前の画面歪を示す格子図である。図5は、同実施形態に係る投射光学系の温度変化時の性能を示すMTF図である。図6は、同実施形態に係る投射光学系の温度変化時の画面歪を示す格子図である。構成まず図1を参照すると、本発明の第1の実施形態に係る投射光学系100aが示される。この投射光学系100aは、屈折光学系である第1光学系Iと、反射光学系である第2光学系IIとを有する。画像表示素子から第1光学系Iに入射された光は、第1光学系Iを透過した後、第2光学系IIにより反射される。第1光学系Iと第2光学系IIとの間には、中間像が結像される。第2光学系IIにより反射された光は、拡大されてスクリーンに向かう。次に図2を参照しながら、投射光学系100aの詳細なレンズ構成について説明する。第1光学系Iは、画像表示素子に近い側の第1群I-iL01~L09と、第1群I-iよりも第2光学系II側に配置された第2群I-iiL10~L14とを含む。第1群I-iは、1枚の非球面プラスチックレンズL07を含む。また第1群I-iは、絞りDを有する。第1群I-iから入射される光を第2光学系II側に透過させる第2群I-iiは、2枚の非球面プラスチックレンズL12及びL14を含む。この2枚の非球面プラスチックレンズL12及びL14は、特に画面歪補正のために奇数次非球面からなる。また第2光学系の反射面RS1は、凹面形状であり、奇数次非球面からなる。全ての光学部材は、光軸が一致する共軸光学系である。投射距離390mmで90インチ画面、16:9画面であれば、スローレシオは0.2以下となる。従ってこの投射光学系100aは、超短焦点投射光学系である。ここで、スローレシオは、投射距離を投射画面横サイズで除算した数値である。数値実施例以下の表1に、同実施形態に係る投射光学系100aの数値データを示す。この数値データは、面番号、レンズ番号に対する、曲率半径、面間隔、d線屈折率、及びアッベ数を含む。ここで示すレンズ番号は、図2の符号と対応する。次に、この第1群I-iに含まれる非球面のレンズ面又は反射面は、以下の数式4で表される。この非球面式に表2及び表3の各値を代入することによって、レンズ面又は反射面の形状が表される。なお、表2には面番号16,27,28について記載され、表3には面番号31~33について記載される。数式4ここで、上述した構成を有する投射光学系100aの機能及び特性について、さらに検討する。第1群I-iの非球面プラスチックレンズL07は、収差を補正すると同時に、温度変化時のフォーカス変動を相殺する効果を奏する。一般的にガラス材料の屈折率温度変化dn/dtに対して、プラスチック材料の屈折率温度変化は、符号が逆で数十倍大きな値を揺する。またガラス材料の線膨張係数αに対してプラスチック材料の線膨張係数は、10倍程度大きな値を有する。例えば一般的なガラスBK7及び本実施形態に係る非球面プラスチックレンズL07に用いられるプラスチックの屈折率温度変化及び線膨張係数は、以下の通りである。屈折率温度変化dn/dt一般的なガラスBK7:2.7E-6L07のプラスチック:-100E-6線膨張係数α一般的なガラスBK7:7.6E-6L07のプラスチック:60E-6第1群I-i内の非球面プラスチックレンズL07が、本実施形態の例のように正の屈折力を有する場合には、温度変化に対してのその屈折力の変化方向が、通常の正の屈折力のガラスレンズと反対の効果を示す。またプラスチックは線膨張係数が大きいため、プラスチックの屈折力が強いと温度変化に対する変形が大きくなり、収差性能変化が大きくなる。本実施形態の第1光学系Iは、正の屈折力を有する。また第1光学系Iの第1群I-iも全体として正の屈折力を有する。このため、第1群I-iの大半を占めるガラスレンズは、温度変化によってその屈折力が全体として強まる方向に変化してフォーカスが一方向に変動する。そこで、非球面プラスチックレンズL07の屈折力は、線膨張による熱変形を考慮しながら適切な屈折力を与えるように設計される。これにより、温度によるフォーカス変動を相殺することができると共に、温度による面変形を抑えて収差変動の小さな投射光学系が実現される。従って、非球面レンズの屈折力を第1群全体の屈折力との比、すなわち焦点距離の比で与えるのが好ましい。本実施形態の非球面プラスチックレンズL07について、上記数式1の値を算出すると以下の通りである。f_1a/f_1=7.76数式1この数式1の値が7.0以下であると第1群に対する非球面レンズの屈折力が相対的に強くなりすぎてフォーカス変動を他の光学部材と相殺して補正することができない。従って、この数式1の値が7.0より大きくなるように構成されることが望ましい。第2群I-iiに含まれる2枚の非球面プラスチックレンズL12及びL14は、収差を補正すると同時に、温度変化時の軸外像高の収差、換言すれば、画面歪及び像面変動を相殺する効果を有する。本実施形態のように、短焦点化すなわち広角化がさらに進められた投射光学系の場合には、画面歪及び像面湾曲収差の補正の困難性が増してくる。このため、第1光学系Iの中で、軸外光線の高さが大きくなる第2群I-iiにおいてこの画面歪及び収差を効果的に補正することが考えられる。本発明では、少なくとも2枚の非球面プラスチックレンズが用いられることが好ましい。本実施形態においては、2枚の非球面プラスチックレンズL12及びL14が用いられる。この2枚の非球面プラスチックレンズのうち、第1群I-iに近い側のレンズである非球面プラスチックレンズL12をここでは第1非球面レンズL12と称する。また第2光学系IIに近い側のレンズである非球面プラスチックレンズL14をここでは第2非球面レンズL14と称する。本実施形態に係る投射光学系100aは、この第1非球面レンズL12及び第2非球面レンズL14により、広角化に伴って発生しがちな画面歪及び像面湾曲収差を効果的に補正している。非球面には、奇数次の非球面を用いると、収差補正上より好ましい。非球面のプラスチックレンズは、上記のように温度変化に対して通常のガラスレンズと異なる性質を有する。このため、本実施形態に係る投射光学系100aの第2群I-ii内の2枚の非球面プラスチックレンズについても適切な形状と屈折力で設計することにより、特に軸外像高の収差補正と、温度変化による軸外像高の収差変動を抑制した光学系が実現される。第1群I-i内の非球面プラスチックレンズと異なって、第2群I-ii内では、軸外光線高が高いので、軸外収差上のレンズ厚と、軸外最大光線有効高でのレンズ厚の相対比でレンズ特性を考えることが好ましい。第1非球面レンズL12及び第2非球面レンズL14について、上記の数式2及び数式3の値を算出すると以下の通りである。e_21a/t_21a=1.50数式2e_22a/t_22a=2.70数式3この数式2の値が1.4から1.9までの範囲を逸脱し、さらに数式3の値が2.5から2.8までの範囲を逸脱すると、画面歪と温度変化による像面変動を他の光学部材と相殺して補正することができない。このため、この数式2の値が、1.4から1.9までの範囲となり、数式3の値が2.5から2.8までの範囲となるように構成されることが望ましい。なお、主に軸上収差を補正する第1群内の非球面プラスチックレンズと、主に軸外収差を補正する第2群内の非球面プラスチックレンズとのいずれかがそれぞれ用いられる構成とすることも可能である。また、本実施形態のように、全ての光学部材を同一光軸で構成することによって、組立調整を容易にすることができる。効果次に、図3~図6を参照しながら、本実施形態に係る投射光学系のもたらす効果について説明する。図3には、温度変化前における画像表示素子側において、像高比0.1,0.3,0.6,0.8,1.0の場合のスルーフォーカスMTFが示される。40lp/mmは、画素12.5μmに相当する。また、図4には、このときの画面歪が21×21の格子で示される。次に、図5には、温度変化後のMTF図が示される。これは、投射光学系100aの温度分布を解析により求め、解析結果を光学データに適用して光学性能変動を計算した結果である。具体的には、温度上昇による材質ごとの屈折率変化dn/dtと線膨張係数から計算される面形状変化及びレンズ間隔変化をレンズデータに入力して解析を行った。このとき設計温度からの温度上昇が、第1光学系Iの第1群I-iで40°C、第2群I-iiで20°C、第2光学系IIで10°Cであると想定して解析を行った。第2光学系IIの反射部材は、プラスチックを想定した。この図5を参照すると、設計値からのスルーフォーカスMTFの変動がきわめて小さく、基準フォーカス位置0.0mm位置におけるMTFが温度上昇前後でMTF50以上で保たれていることがわかる。また、図6には温度変化後の画面歪が示される。この図6を参照すると、投射光学系100aが温度変化を起こして投射光学系100aに含まれる非球面プラスチックレンズが性能変動を起こした場合であっても、画面歪の程度がさほど悪化しないことがわかる。さらに、上記では投射画面サイズが90インチである場合を例に説明したが、第1光学系I内のレンズ群を光軸方向に移動することで、フォーカスしながら投射画面サイズを変更することが可能である。従って、画像投射装置の汎用性の面で好ましい。例えば80インチに投射する場合には、以下のようにレンズ群を移動させることによって、収差性能や温度変動を悪化することなく投射画面サイズの変更が可能である。投射距離第2光学系IIの反射面RS1から投射画面までは、350mmとする。L10からL13画像表示素子方向に1.86mm移動L14画像表示素子方向に1.03mm移動<3.第2の実施形態>次に、図7~図12を参照しながら、本発明の第2の実施形態に係る投射光学系について説明する。図7は、本発明の第2の実施形態に係る投射光学系の概要を説明するための説明図である。図8は、同実施形態に係る投射光学系の構成図である。図9は、同実施形態に係る投射光学系の温度変化前の性能を示すMTF図である。図10は、同実施形態に係る投射光学系の温度変化前の画面歪を示す格子図である。図11は、同実施形態に係る投射光学系の温度変化時の性能を示すMTF図である。図12は、同実施形態に係る投射光学系の温度変化時の画面歪を示す格子図である。構成まず図7を参照すると、本発明の第2の実施形態に係る投射光学系100bが示される。この投射光学系100bは、屈折光学系である第1光学系Iと、反射光学系である第2光学系IIとを有する。画像表示素子から第1光学系Iに入射された光は、第1光学系Iを透過した後、第2光学系IIにより反射される。第1光学系Iと第2光学系IIとの間には、中間像が結像される。第2光学系により反射された光は、拡大されてスクリーンに向かう。次に図8を参照しながら、投射光学系100bの詳細なレンズ構成について説明する。第1光学系Iは、画像表示素子に近い側の第1群I-iL21~L29と、第1群I-iよりも第2光学系II側に配置された第2群I-iiL30~L34とを含む。第1群I-iは、1枚の非球面プラスチックレンズL27を含む。また第1群I-iは、絞りDを有する。第1群I-iから入射される光を第2光学系II側に透過させる第2群I-iiは、3枚の非球面プラスチックレンズL32~L34を含む。この3枚の非球面プラスチックレンズL32~L34は、特に画面歪補正のために奇数次非球面からなる。本実施形態に係る投射光学系100bは、この第2群I-iiにさらに1枚の非球面プラスチックレンズL34を有する点において、第1の実施形態に係る投射光学系100aと異なる。この非球面プラスチックレンズL34は、主に歪曲収差を補正することができる。また第2光学系IIの反射面RS2は、凹面形状であり、奇数次非球面からなる。全ての光学部材は、光軸が一致する共軸光学系である。投射距離390mmで90インチ画面、16:9画面であれば、スローレシオは0.2以下となる。従ってこの投射光学系100bは、超短焦点投射光学系である。ここで、スローレシオは、投射距離を投射画面横サイズで除算した数値である。以下の表4に、同実施形態に係る投射光学系100bの数値データを示す。この数値データは面番号、レンズ番号に対する、曲率半径、面間隔、d線屈折率、及びアッベ数を含む。ここで示すレンズ番号は、図8の符号と対応する。次に、この第1群I-iに含まれる非球面のレンズ面又は反射面は、以下の数式4で表される。この非球面式に表5及び表6の各値を代入することによって、レンズ面又は反射面は表される。なお、表5には、面番号16,27~29について記載され、表6には、面番号30~33について記載される。数式4ここで、上述した構成を有する投射光学系100bの機能及び特性について、さらに検討する。第1群I-iの非球面プラスチックレンズL27、第2群I-iiの非球面プラスチックレンズL32及びL33の作用効果は、第1の実施形態に係る非球面プラスチックレンズL07、L12及びL14と同様である。ここで第2の実施形態に係る投射光学系100bの第1群I-iの非球面プラスチックレンズL27について上記の数式1の値を算出すると、以下の通りである。f_1a/f_1=7.02数式1また、第2の実施形態に係る投射光学系100bの第2群I-iiの非球面プラスチックレンズL32及びL33について、上記の数式2及び数式3の値を算出すると以下の通りである。e_21a/t_21a=1.82数式2e_22a/t_22a=2.52数式3なお、第2群I-iiの非球面プラスチックレンズL32は、第1の実施形態に係る投射光学系100aにおける第1非球面レンズL12に対応し、第1群I-iに近い側のレンズである。また非球面プラスチックレンズL33は、第1の実施形態に係る投射光学系100aにおける第2非球面レンズL14に対応し、第2光学系IIに近い側のレンズである。また非球面プラスチックレンズL34は、歪曲収差を補正する機能を有する。効果次に、図9~図12を参照しながら、本実施形態に係る投射光学系100bのもたらす効果の例について説明する。図9には、温度変化前における画像表示素子側において、像高比0.1,0.3,0.6,0.8,1.0の場合のスルーフォーカスMTFが示される。40lp/mmは、画素12.5μmに相当する。また、図10には、このときの画面歪が21×21の格子で示される。次に、図11には、温度変化後のMTF図が示される。これは、投射光学系100bの温度分布を解析により求め、解析結果を光学データに適用して光学性能変動を計算した結果である。具体的には、温度上昇による材質ごとの屈折率変化dn/dtと線膨張係数から計算される面形状変化及びレンズ間隔変化をレンズデータに入力して解析を行った。このとき設計温度からの温度上昇が、第1光学系Iの第1群I-iで40°C、第2群I-iiで20°C、第2光学系IIで10°Cであると想定して解析を行った。第2光学系IIの反射部材は、プラスチックを想定した。この図11を参照すると、設計値からのスルーフォーカスMTFの変動がきわめて小さく、基準フォーカス位置0.0mm位置におけるMTFが温度上昇前後でMTF50以上で保たれていることがわかる。また、図12には温度変化後の画面歪が示される。図10及び図12を参照すると、第1の実施形態に係る投射光学系100aと比較しても歪曲収差が補正されていることがわかる。また、温度変化により投射光学系100bに含まれる非球面プラスチックレンズが性能変動を起こした場合であっても、画面歪の程度がさほど悪化しないことがわかる。さらに、上記では投射画面サイズが90インチである場合を例に説明したが、第1光学系I内のレンズ群を光軸方向に移動することで、フォーカスしながら投射画面サイズを変更することが可能である。従って、画像投射装置の汎用性の面で好ましい。例えば80インチに投射する場合には、以下のようにレンズ群を移動させることによって、収差性能や温度変動を悪化することなく投射画面サイズの変更が可能である。投射距離第2光学系IIの反射面RS1から投射画面までは、350mmとする。L30からL32画像表示素子方向に1.63mm移動L33及びL34画像表示素子方向に0.86mm移動<4.適用例>上記の第1の実施形態に係る投射光学系100a又は第2の実施形態に係る投射光学系100bのいずれか以下、投射光学系100と称する。は、画像投射装置に適用することができる。ここで、図13~図18を参照しながら、このような画像投射装置の適用例をいくつか挙げて説明する。図13は、本発明の一実施形態に係る投射光学系を用いた3板式液晶プロジェクタの構成を示す説明図である。図14は、本発明の一実施形態に係る投射光学系を用いた単板式DLPDigitalLightProcessingプロジェクタの構成を示す説明図である。図15は、本発明の一実施形態に係る投射光学系を用いた前面投射型画像投射装置の構成を示す側面図である。図16は、図15の前面投射型画像投射装置の平面図である。図17は、本発明の一実施形態に係る投射光学系を用いた背面投射型画像投射装置の構成を示す側面図である。図18は、図17の背面投射型画像投射装置の平面図である。まず図13を参照すると、3板透過型LCDLiquidCrystalDisplayパネルを使用する場合の光源からLCDパネルまでの光学系の例が示される。この3板式液晶プロジェクタ10は、光源と、ダイクロイックミラー11と、液晶パネル12と、ダイクロイックプリズム13と、投射光学系100とを主に有する。ダイクロイックミラー11は、光源からの光を分離して透過及び反射させる機能を有する。ダイクロイックミラー11により赤、青、緑の光に分離されると、この光は、それぞれの液晶パネル12に入射される。液晶パネル12は、赤、青、緑のいずれかの色の光による画像光を生成する機能を有する。そして液晶パネル12により生成された、それぞれ赤、青、緑のいずれかの色の光による画像光は、ダイクロイックプリズム13により合成されて投射光学系100に入力される。また図14を参照すると、単板式DMDDigitalMicromirrorDeviceパネルを用いた場合の、単板式DLPプロジェクタ20の例が示される。この単板式DLPプロジェクタ20は、タイムシーケンシャル方式によりRGBの光を出力する光源部からの光をリレーするレンズ群21と、DMDパネル22と、投射光学系100とを主に有する。また図15及び図16を参照すると前面投射型画像投射装置30が示される。ここでは光源及び光源からの光をリレーする照明光学系については図示されていないが、前面投射型画像投射装置30は、光源、照明光学系、及び投射光学系100を主に有する。ここで、投射光学系100中において、第1群I-iと第2群I-iiとの間に光路を偏向する反射部材31を用いることによって、より装置サイズをコンパクトにすることが可能である。また図17及び図18を参照すると、背面投射型画像投射装置40が示される。ここでは光源及び光源からの光をリレーする照明光学系については図示されていないが、背面投射型画像投射装置40は、光源、照明光学系、及び投射光学系100を主に有する。ここで、前面投射型画像投射装置30と同様に、投射光学系100中において、第1群I-iと第2群I-iiとの間に光路を偏向する反射部材41を用いることによって、より装置サイズをコンパクトにすることが可能である。ここでは、現在実現されている主な画像投射装置について、本発明の一実施形態に係る投射光学系100を適用することが可能であることを具体的に示した。しかし、本発明はかかる例に限定されず、その他の画像投射装置に本発明の一実施形態に係る投射光学系を適用することも可能である。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明の技術的範囲はかかる例に限定されない。本発明の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、上記実施形態で示した数値実施例は一例であり、同様の機能を実現する様々な構成をとることができる。"