"長手方向に延びる面同士を当接させるように隣接させて配置した複数本の木製角棒材と、それら複数の木製角棒材を、前記長手方向に延びる面と直交する方向に貫通し、かつ締結する貫通締結部材と、を備えたことを特徴とする建築用パネル。前記複数本の木製角棒材は、それら木製角棒材の対向面に、該対向面と直交方向に開けられた穴を有し、その穴に嵌め込まれた結合部材によっても結合されることを特徴とする請求項1記載の建築用パネル。前記請求項1または2記載の建築用パネルと、この建築用パネルが結合される横架材との連結構造であって、前記建築用パネルと横架材とを連結するボルトを、前記建築用パネルを構成している前記木製角棒材の芯部分に設けたことを特徴とする建築用パネルと横架材との連結構造。前記建築用パネルにおける前記横架材との対向部に設けられたほぞと、前記横架材に設けられていて前記ほぞと嵌り合うとともに前記ほぞの軸線方向と直交方向が開放されているほぞ穴と、前記横架材に着脱可能に設けられ、前記ほぞ穴の開放部を閉じる閉じ部材と、を備えていることを特徴とする請求項3記載の建築用パネルと横架材との連結構造。上述した従来の耐力壁構造には次のような問題がある。1.耐力壁ブロック6を構成するためには、接着剤による接着が必要であるため、耐力壁ブロック6を構成している木製角柱材1の再利用が不可能であるか、困難である。2.耐力壁ブロック6と構造柱7及び横架材8との結合強度を向上させることが不可能であるか、困難である。<上記問題1の理由>同公報0020段落には、隣接する木製角柱材1の各添接面間及び各接合溝3内に接着剤を施し、雇実5の圧入による各木製角柱材1の連結を強固にしている旨の記載がある。すなわち、従来技術では、接着剤で接着しないと、木製角柱材1と雇実5とがスラスト方向に相対的にスライド可能なため必要強度が得られなくなる。そのため、接着剤による接着が必要である。なお、締結金物10は、耐力壁ブロック6の形成自体には寄与していない。同公報0019段落には、隣接する木製角柱材1の接合溝3を上記添接面において合致させ、この合致せる接合溝3に各木製角柱材1を連結する金属製又は木製等の雇実5を圧入して木製角柱材1が密に連結して成る耐力壁ブロック6を形成する旨の記載がある。すなわち、締結金物10が関与するまでもなく耐力壁ブロック6は完成しているため、締結金物10は、耐力壁ブロック6の形成自体には寄与していない。このことは、同公報0022段落に、この耐力壁ブロック6を図3に示すように間隔的に配置された左右一対の構造柱7と該構造柱7に横架された上下一対の横架材8によって画成された壁形成空間9内に建て込む。と記載され、同公報0024段落に、斯くして組み込まれた耐力壁ブロック6と構造柱7及び横架材8とを締結金物10にて相互に連結する。と記載されていることからも明かである。以上から分かるように、従来技術では、耐力壁ブロック6を構成するために接着剤による接着が必要であるため、耐力壁ブロック6を構成している木製角柱材1の再利用が不可能であるか、困難である。<上記問題2の理由>上記従来技術では、組み込まれた耐力壁ブロック6と構造柱7及び横架材8との連結は締結金物10にて行われる。具体的には、同公報0025段落に記載の通り、図3に示すようにこの羽子板ボルトの座板10aを横架材8と構造柱7の接合部における構造柱7の外側面に添え、その端部に立設した締結ボルト10bを横架材8に貫通させてナット締めすると共に、座板10aに穿けた取付孔を介して締結ボルト10c等の継材を構造柱7外側面から構造柱7を貫通して耐力壁ブロック6内へ突き入れる。ことによって行われる。このような結合構造によると、羽子板ボルトの締結ボルト10bによる締結力は、羽子板ボルトの座板10aを介して締結ボルト10cによって構造柱7および耐力壁ブロック6に作用し、締結ボルト10cはそのラジアル方向同公報図3において上下方向に関し、構造柱7および耐力壁ブロック6に食い込み易くなる。そのため、十分な締結力が得られにくくなる。したがって、従来技術では、耐力壁ブロック6と構造柱7及び横架材8との結合強度を向上させることが不可能であるか、困難である。本発明が解決しようとする課題は,建築用パネルを構成する木製角棒材の再利用が容易な建築用パネルを提供することである。また、その建築用パネルと横架材との結合強度を向上させることができる建築用パネルと横架材との連結構造を提供することである。上記課題を解決するために,本発明の建築用パネルは,長手方向に延びる面同士を当接させるように隣接させて配置した複数本の木製角棒材と、それら複数の木製角棒材を、前記長手方向に延びる面と直交する方向に貫通し、かつ締結する貫通締結部材と、を備えたことを特徴とする。この建築用パネルによれば,貫通締結部材による締結作用で、木製角棒材の長手方向に延びる面同士を密に当接させることができるとともに強固に結合させることが可能になる。しかも、締結貫通部材が、長手方向に延びる面同士を当接させるように隣接させて配置した複数本の木製角棒材を、前記長手方向に延びる面と直交する方向に貫通しているので、木製角棒材相互のスラスト方向への移動も防止できる。すなわち、この建築用パネルによれば,接着剤を用いなくても、複数本の木製角棒材を強固に結合した建築用パネルを構成できるとともに、締結貫通部材を取り外すことによって、建築用パネルを木製角棒材単位に分解することができる。したがって、建築用パネルを構成する木製角棒材の再利用が容易になる。前記複数本の木製角棒材は、それら木製角棒材の対向面に、該対向面と直交方向に開けられた穴を有し、その穴に嵌め込まれた結合部材によっても結合される構成とすることができる。このように構成すると、結合部材によって、木製角棒材同士をより強固に結合させることができるようになるとともに、木製角棒材相互のスラスト方向への移動もより確実に防止できるので、より強固な建築用パネルを構成することができる。上記課題を解決するために,本発明の建築用パネルと横架材との連結構造は,前記建築用パネルと、この建築用パネルが結合される横架材との連結構造であって、前記建築用パネルと横架材とを連結するボルトを、前記建築用パネルを構成している前記木製角棒材の芯部分に設けたことを特徴とする。この建築用パネルと横架材との連結構造によれば、建築用パネルと横架材とを連結するボルトが前記建築用パネルを構成している前記木製角棒材の芯部分に設けられているので、従来技術とは異なり、ボルトのラジアル方向に関する、木製角棒材への食い込みを防止することができる。したがって、建築用パネルと横架材との結合強度を向上させることが可能になる。上記建築用パネルと横架材との連結構造は、前記建築用パネルにおける前記横架材との対向部に設けられたほぞと、前記横架材に設けられていて前記ほぞと嵌り合うとともに前記ほぞの軸線方向と直交方向が開放されているほぞ穴と、前記横架材に着脱可能に設けられ、前記ほぞ穴の開放部を閉じる閉じ部材と、を備えている構成とすることができる。このように構成すると,ほぞとほぞ穴との嵌り合いによって、建築用パネルと横架材との結合強度を一層向上させることが可能になる。しかも、ほぞ穴は、前記ほぞの軸線方向と直交方向が開放されていて、その開放部が、前記横架材に着脱可能に設けられる閉じ部材で閉じられる構成であるので、閉じ部材を横架材から取り外して、前記ほぞを前記ほぞ穴の開放部側へ移動させてほぞとほぞ穴との結合を容易に解除できる。したがって、建築用パネルを横架材から容易に取り外すことが可能になる。以下,本発明に係る建築用パネルおよびこの建築用パネルと横架材との連結構造の実施の形態について図面を参照して説明する。なお、各図において、同一部分ないし相当する部分には、同一の符号を付してある。図1に示すように、この実施の形態の建築用パネル10は,長手方向に延びる面21同士を当接させるように隣接させて配置した複数本図示のものは6本の木製角棒材20と、それら複数の木製角棒材20を、前記長手方向に延びる面21と直交する方向に貫通し、かつ締結する貫通締結部材30とを備えている。なお、図1において40は、後述する、建築用パネル10と横架材50との連結構造に用いるボルトである。この建築用パネル10によれば,貫通締結部材30による締結作用で、木製角棒材20の長手方向に延びる面21同士を密に当接させることができるとともに強固に結合させることが可能になる。しかも、締結貫通部材30が、長手方向に延びる面21同士を当接させるように隣接させて配置した複数本の木製角棒材20を、前記長手方向に延びる面21と直交する方向に貫通しているので、木製角棒材20相互のスラスト方向Sへの移動も防止できる。すなわち、この建築用パネル10によれば,接着剤を用いなくても、複数本の木製角棒材20を強固に結合した建築用パネルを構成できるとともに、締結貫通部材30を取り外すことによって、建築用パネル10を木製角棒材20単位に分解することができる。したがって、建築用パネル10を構成する木製角棒材20の再利用が容易になる。また、この建築用パネル10によれば,木材の平滑性を活用して仕上げや密着性を向上させる事が可能になり、それによって、構造強度や断熱性能だけでなく、気密性と水密性及び防火性能までを持たせた建築用パネルを作ることが可能になる。したがって、従来、多種多様な材料を混成することで構成されていた壁を殆ど単一の素材で構成することができる。貫通締結部材30は、複数の木製角棒材20を、前記長手方向に延びる面21と直交する方向に貫通し、かつ締結することができる構成のものであればよく、例えば図1に示すように、両端にネジが設けられたボルト31と、その両端に結合されるナット32,32とで構成することができる。ボルト31は一端に頭部を有するボルトとすることも可能である。貫通締結部材30を設ける個数も適宜設定でき、図1のものは3箇所に設けている。また、例えば図2に示すように、貫通締結部材30は、複数本の木製角棒材20を、前記長手方向に延びる面21と直交する方向に貫通する貫33と、この貫33の両端部分に設けられた楔用穴33hに打ち込んで、木製角棒材20同士を締結する楔34とで構成することもできる。楔用穴および楔は、図2に符号33h1および34’で示すように、建築用パネル10の平面と直交する方向に設けることもできる。併設する木製角棒材20の本数は、2本以上であり貫通締結部材30によって締結可能な本数であれば任意であり、例えば図3に示すように、9本とすることもできる。また、木製角棒材20の長さも適宜設定でき、例えば、図4に示すように、長い木製角棒材20Lと短い木製角棒材20Sとを組み合わせて貫通締結部材30で締結し、サッシ用の開口10hを形成することもできる。図1等に示すように、複数本の木製角棒材20は、それら木製角棒材20の対向面21に、該対向面21と直交方向に開けられた穴22を有し、その穴22に嵌め込まれた結合部材23によっても結合される構成とすることができる。このように構成すると、結合部材23によって、木製角棒材20同士をより強固に結合させることができるようになるとともに、木製角棒材20相互のスラスト方向矢印S方向および図1の紙面と直交方向への移動もより確実に防止できるので、より強固な建築用パネル10を構成することができる。穴22および結合部材23の形状は、相互に嵌り合って木製角棒材20同士を強固に結合させることができる形状であれば任意である。図1等に示す穴22は貫通穴としてあり、結合部材23はダボで構成してある。なお、穴22は、結合部材23を嵌め込むことができればよいので、必ずしも貫通穴とする必要はない。穴22および結合部材23の軸線方向と直交方向の断面形状は矩形としてもよい。また、結合部材23は、2本の木製角棒材20を結合するだけでなく、同時に3本以上の木製角棒材20を結合する構造とすることもできる。例えば図5に示すように、1つの結合部材23Sで3,4本の木製角棒材20を結合するようにすることもできる。この場合、結合部材23Sは上下方向に関し、ずらす端部23aを一致させないようにすることがスラスト方向への移動を防止する上で望ましい。また、結合部材23Sよりもさらに長い1本の結合部材23Lで、さらに多く図示のものは15本の木製角棒材20を同時に結合するようにすることもできる。なお、結合部材23は、建築用パネル10の作成時において、木製角棒材20よりも乾燥している木材を用いることが望ましい。そのようにすると、作成後の結合部材23の吸湿による膨張作用によって、木製角棒材20同士をより強固に結合することが可能となる。図1等に示すように、木製角棒材20同士の間には、木製角棒材20と同じ長さの実材24を挿入することにより、建築用パネル10の外側と内側のと気密性を向上させることができるとともに、燃え代耐火性能を向上させることができる。また、図3に示すように、木製角棒材20の一部20Bを他の木製角棒材20に比べて3割程度薄い木製角棒材とし、その薄くなった部位を、凹溝25gを有する断面コ字形の部材25で塞ぐことで、その凹溝25gによる空間で、電線コードを通す穴を形成することができる。図1~図6に示すように、この実施の形態の建築用パネルと横架材との連結構造は,前記建築用パネル10と、この建築用パネル10が結合される横架材50との連結構造であって、建築用パネル10と横架材50とを連結するボルト40を、建築用パネル10を構成している木製角棒材20の芯部分に設けたことを特徴とする。この建築用パネル10と横架材50との連結構造によれば、建築用パネル10と横架材50とを連結するボルト40が建築用パネル10を構成している木製角棒材20の芯部分に設けられているので、従来技術とは異なり、ボルト40のラジアル方向に関する、木製角棒材20への食い込みを防止することができる。したがって、建築用パネル10と横架材50との結合強度を向上させることが可能になる。図示のものは、建築用パネル10の両端に配置された木製角棒材20にボルト40を設けたが、ボルト40は、両端以外の木製角棒材20に設けることもでき、1枚の建築用パネル10についての本数も任意である。図示のボルト40は、両端にネジが設けられたボルトであり、その両端にナット42が結合されるが、ボルト40は一端に頭部を有するボルトとすることも可能である。図7に示すように、横架材50にはボルト40の挿入穴51を設ける。また、ボルト40を設ける木製角棒材20には、ボルト挿入穴26と、ナット42等を操作するための作業用穴27と、この作業用穴27に連なり、ボルト40を部分的に収容することができる収容穴28とを設ける。ボルト40の長さをL1、ボルト挿入穴26の長さ作業用穴27の長さ収容穴28の長さをL2としたとき、L1<L2となるように構成する。なお、ボルト挿入穴26の長さ作業用穴27の長さがL2以上であれば、収容穴28は必ずしも設ける必要はない。このように構成すると、建築用パネル10を上下の横架材50間に設置する際、例えば図8aに示すように、ボルト40を建築用パネル10内に収容しておくことができるので、建築用パネル10を容易に設置することができる。なお、図示の建築用パネル10には、後述するほぞ29が適所に設けられているが、ほぞ29は必ずしも設けなくてもよい。また、例えば図5に示すように、横架材50側から木製角棒材20に向けてボルト40を挿入できる場合には、上記収容穴28は必ずしも設ける必要はない。ボルト挿入穴26と、ナット42等を操作するための作業用穴27とを設ければ足りる。図7等に示すように、建築用パネル10における横架材50との対向部には、ほぞ29を設けることができる。横架材50には、ほぞ29と嵌り合うほぞ穴52を設ける。ほぞ穴52は、ほぞ29の軸線方向と直交方向建築用パネル10の平面と直交方向であり、図8における矢印X1,X2方向の少なくとも一方が開放されている構成とする。開放部を図7に符号53で示す。横架材50には、ほぞ穴52の開放部53を閉じる閉じ部材55を着脱可能に設ける。図示のように、横架材50として、上横架材50Uと、下横架材50Lとがある場合、ほぞ穴52の開放部53および閉じ部材55は少なくとも一方の横架材50に設ければよい。図示のものは、下横架材50Lに設けてある。また、図示のものは、下横架材50Lが、土台50bと、この土台50bに設置されるほぞ穴形成部材54,55とを有している。図9にも示すように、一方のほぞ穴形成部材54は、土台50bと同等の長さを有していて土台50bに固定される部材であり、他方のほぞ穴形成部材55は、上述した閉じ部材55である。一方のほぞ穴形成部材54は、上記ほぞ穴52と、ほぞ穴52の開放部53を塞ぐための閉じ部材55を受け入れる凹部56とを有している。一方のほぞ穴形成部材54は、適宜の固定手段、例えば釘、ビス等57図7参照によって土台50bに固定することができ、また、ボルト40によって木製角棒材20および土台50bと共締めして固定することができる。図示のものは、一方のほぞ穴形成部材54を土台50bと別体に構成して土台50bに固定する構成としたが、一方のほぞ穴形成部材54は土台50bと一体に構成することもできる。下横架材50Lに用いた以上の構成は、上横架材50Uに対しても適用することができる。いずれにしても、建築用パネル10における横架材50との対向部にほぞ29を設け、横架材50にほぞ穴52を設け、ほぞ穴52はほぞ29の軸線方向と直交方向の少なくとも一方が開放されている構成とし、横架材50には、ほぞ穴52の開放部53を閉じる閉じ部材55を着脱可能に設けることによって、次のような効果が得られる。ほぞ29とほぞ穴52との嵌り合いによって、建築用パネル10と横架材50との結合強度を一層向上させることが可能になる。しかも、ほぞ穴52は、ほぞ29の軸線方向と直交方向が開放されていて、その開放部53が、横架材50に着脱可能に設けられる閉じ部材55で閉じられる構成であるので、閉じ部材55を横架材50から取り外して、ほぞ29をほぞ穴52の開放部53側へ移動させてほぞ29とほぞ穴52との結合を容易に解除できる。したがって、建築用パネル10を横架材50から容易に取り外すことが可能になる。したがってまた、複数の建築用パネル10で一つの壁を構成している場合、そのうちの例えば傷ついた一枚の建築用パネル10のみを桁や土台をそのままにした状態で交換することも可能である。建築用パネル10の組み付け例について、図8を参照して説明する。図a~bに示すように、ボルト40を建築用パネル10内に収容した状態で、建築用パネル10の上部のほぞ29を上横架材50Uのほぞ穴52に嵌め込むようにして、建築用パネル10を上下の横架材50U,50L間に入れる。建築用パネル10の下部のほぞ29は、下横架材50Lのほぞ穴52に嵌め込む。図c~dに示すように、上下のボルト40を軸線方向へスライドさせて、上下の横架材50U,50Lをそれぞれ貫通させるとともに、凹部56に閉じ部材55を嵌め込みビス58等図7,図9参照で固定してほぞ穴52を塞ぎ、各ボルト40の両端に必要に応じた座金41を介してナット42を装着し、上下の横架材50U,50Lに対して建築用パネル10をそれぞれ締め付け固定する。この際、ほぞ穴形成部材54,55も共締め固定される。なお、建築用パネル10と土台50bとを固定するボルト40のナット42の操作スペースは、基礎と土台50bとの間に適宜のスペース例えば猫目換気口のようなスペースを設けて確保することができる。また、例えば図12に示すように、基礎1と土台50bとの間にスペーサ例えば木材2をボルト40の下部以外に介在させることによって操作スペース1sを形成することもできる。作業用穴27は、作業終了後、埋木27b図1等参照で塞ぐ。建築用パネル10を横架材50から取り外す際には、逆の作業を行えばよい。すなわち、作業用穴27の埋木を外し、ナット42および座金41を取り外してボルト40を建築用パネル10内に収容するとともに、閉じ部材55を取り外し、下部のほぞ29をほぞ穴52の開放部53側へ移動させるようにして上部のほぞ29もほぞ穴52から外すことによって、建築用パネル10を上下の横架材50U,50L間から取り外すことができる。複数の建築用パネル10を併設して壁等を構成する場合、建築用パネル10同士の間の接合構造は適宜の構造を採用することができる。例えば図9、図10に示すように、建築用パネル10同士の間には、貫通締結部材30のナット32を締め直すことを可能とするための作業空間WSを設けるとともに、このスペースWSは建築用パネル10の内外から埋木11,11で埋める。埋木11は着脱可能とする。このように構成すると、建築用パネル10を用いた建築物を完成させた後にも、必要に応じ、埋木11を外してナット32を締め直し、木製角棒材20同士の密着性を確保することが可能である。埋木11と建築用パネル10との間には、密着性を高めるためのシート例えばアルミガラスクロステープ11sを設けることが望ましい。このような接合構造は、予め設置されている部材例えば柱と建築用パネル10との間の接合構造としても採用することができる。なお、この接合構造を用いて建築用パネル10同士を接合する場合、例えば図6に示すように、隣接する建築用パネル10の貫通締結部材30同士の干渉を防止して作業空間WSを狭くすることができるように、木製角棒材20の長手方向における貫通締結部材30の位置をずらすことが望ましい。ナット32を締め直す必要がない場合、あるいは、建築用パネル10の側面にボルト先端およびナット32を突出させることが望ましくない場合には、図6に示すように、建築用パネル10の側面に凹部12を設けて、この凹部12にボルト先端およびナット32が収まるように構成することもできる。また、図5に示すように、作業用穴27を、建築用パネル10固定用のボルト40のナット42だけでなく建築用パネル10自体を構成する貫通締結部材30のナット32も操作できる穴とすることによって、建築用パネル10の側面にボルト先端およびナット32を突出させることなく、ナット32を締め直しを可能とすることができる。図5に示すような建築用パネル10は、作業用穴27を設けた両端の木製角棒材20を除く中間部の木製角棒材20に先ずボルト31を挿入し、その後、ボルト先端を覆うように両端の木製角棒材20を装着し、作業用穴27を用いてナット32を結合させることで作製可能である。なお、作業用穴27は埋木で埋める。図11に示すように、建築用パネル10を用いて二階建て建築物の壁を構成する場合、二階床レベルの横架材50はその上下のボルト40,40を固定する必要があるため、横架材50の上下方向中央部付近に作業用穴59を空けてナット42を操作するスペースを確保する。なお、上下のボルト40,40は、通しの一本のボルトで構成することも可能である。以上,本発明の実施の形態について説明したが,本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく,本発明の要旨の範囲内において適宜変形実施可能である。図6の断面図等において、20cは背割れ埋木を示しているが、木製角棒材20として、背割れ埋木20cのないものを用いることもできる。図9において、60は防水シートであり、建築用パネル10の背面内面から、ほぞ穴形成部材54,55の下方、および横架材50の前面外面を覆うように、土台50bの長手方向全長に亘って設けてある。このような防水シートを設けると、木製角棒材20同士の間の隙間20gに侵入し、建築用パネル10の下面を通って室内側に侵入しようとする水を室外側に排除することができる。複数の建築用パネル10を併設して壁等を構成する場合、建築用パネル10同士の接合構造は、図13に示すように、隣接する建築用パネル10の貫通締結部材30をなすボルト31同士を、ナット32および連結金具35で緊結する構造を採用することができる。このように構成すると、特に、吹き抜け空間があって、建築用パネル10の高さを2階の頭つなぎまでの高さにした場合に、2階床梁の高さで胴差の変わりに、建築用パネル10同士を緊結することができるので、有効である。連結金具35は角筒状とし、ボルト31を入れることができるL字形の穴36を設けることが望ましい。建築用パネル10同士の隙間は、上述した実施の形態同様、埋木を施す。"