"表示モジュールを収容してその表示モジュールの表示面の周囲に配備される枠形のフロントパネルと、このフロントパネルに合わされたリアパネルと、上記フロントパネル及び上記リアパネルとを結合している固定手段とを備え、この固定手段が、取付けビスを用いる第1固定機構と取付けビスを用いない第2固定機構との組合せでなる表示装置キャビネットにおいて、上記第2固定機構が、上記表示モジュールの外枠部に間隔を隔てて対向する上記フロントパネルの縁枠部に内向きに突設された突起と、上記リアパネルに設けられていて、フロントパネルの上記縁枠部の内側に重なり状に嵌め込まれている嵌合片と、この嵌合片に設けられて上記突起に嵌合している係合孔部と、上記リアパネルに設けられていて、表示モジュールの上記外枠部とフロントパネルの上記縁枠部との相互間空間に配備されているストッパ要素と、を備え、上記ストッパ要素が、表示モジュールの上記外枠部に当接することによって上記係合孔部から上記突起が抜け出ることを阻止する当り部を有していることを特徴とする表示装置キャビネット。上記ストッパ要素が、リアパネルを傾斜姿勢に保ちながら上記嵌合片をフロントパネルの上記縁枠部の内側へ挿入することによりその嵌合片の上記係合孔部を上記突起に係合させること、及び、表示モジュールの上記外枠部と当該ストッパ要素との干渉を回避してリアパネルを傾斜姿勢からフロントパネルに合わされる水平姿勢にまで姿勢変換させて、上記突起に上記係合孔部を嵌合させること、とを可能にする形状に形成されている請求項1に記載した表示装置キャビネット。上記ストッパ要素が、嵌合片を有する上記リアパネルと共に樹脂で一体成形されたリブ状の板片でなり、その板片が上記リアパネルと上記嵌合片とに連設され、かつ、その板片の幅方向の一端縁が上記当り部として形成されている請求項1又は請求項2に記載した表示装置キャビネット。上記突起と上記係合孔部との嵌合箇所での係合幅よりもストッパ要素の上記当り部と表示モジュールの上記外枠部との間隔が短くなっていて、ストッパ要素の当り部を形成している上記板片の幅方向の一端縁とその高さ方向の端縁とによって形作られるコーナ部を欠除することによりその板片に具備させた欠除箇所によって、ストッパ要素と表示モジュールの上記外枠部との干渉を回避してリアパネルを傾斜姿勢からフロントパネルに合わされる水平姿勢にまで姿勢変換させることを可能にしている請求項3に記載した表示装置キャビネット。正面視矩形のフロントパネル及びリアパネルとが、縦置き式の液晶テレビジョン受像機のキャビネットを構成していて、それらのフロントパネル及びリアパネルの合わせ箇所の高さ方向の下端近傍箇所が上記第1固定機構によって結合され、その上端近傍箇所が上記第2固定機構によって結合されている請求項1ないし請求項4のいずれか1項に記載した表示装置キャビネット。しかしながら、取付けビスを用いる第1固定機構と取付けビスを用いない第2固定機構との組合せを採用した従来例では、図6を参照して記述したように、縁枠部3からの突起4の出幅を、組立工程で嵌合片6の押込み操作によって嵌合片6が突起4を乗り越えることができ、しかも、分解工程で嵌合片6の係合孔部7を突起4から引き剥がす操作を通じて係合孔部7を突起4から離脱させることができるように定めている。そのため、突起4と係合孔部7との嵌合箇所での係合幅掛り代を比較的高精度に定める必要があり、係合幅が多過ぎると、突起4から係合孔部7を引き剥がすことができなくなってリワークに支障が生じやすく、その反面で、係合幅が少な過ぎると、キャビネットが落下したときなどにその衝撃で係合孔部7が突起4から外れやすくなる。したがって、上記の従来例では、上記係合幅の調整に困難を伴うという問題があった。また、上記係合幅が適切に調整されているとしても、分解工程で嵌合片6の係合孔部7を突起4から引き剥がす操作を行うと、突起4や係合孔部7に無理な力が加わってそれらが破損するという事態の起こるおそれもある。これに対し、特許文献1や特許文献2は、所謂ビス止め構造をキャビネットの組立てに適用することを開示しているだけであり、特許文献3はフロントキャビネットをリアキャビネットとフロントカバーとの間に挟み込むことを示しているだけに過ぎない。本発明は、以上の問題や状況に鑑みてなされたものであり、表示モジュールを収容しているフロントパネルと、このフロントパネルに合わされたリアパネルとを結合している固定手段が、取付けビスを用いる第1固定機構と取付けビスを用いない第2固定機構との組合せでなる表示装置キャビネットに関し、第2固定機構として、フロントパネルの縁枠部側の突起とリアパネル側の嵌合片に設けられた係合孔部との嵌合構造を採用しているにもかかわらず、組立て後に、突起と係合孔部とが容易に離脱することのない表示装置キャビネットを提供することを目的とする。また、本発明は、突起や係合孔部に無理な力を加えずにキャビネットの組立工程や分解工程を行うことのできる表示装置キャビネットを提供することを目的とする。本発明に係る表示装置キャビネットは、表示モジュールを収容してその表示モジュールの表示面の周囲に配備される枠形のフロントパネルと、このフロントパネルに合わされたリアパネルと、上記フロントパネル及び上記リアパネルとを結合している固定手段とを備え、この固定手段が、取付けビスを用いる第1固定機構と取付けビスを用いない第2固定機構との組合せでなる。そして、上記第2固定機構が、上記表示モジュールの外枠部に間隔を隔てて対向する上記フロントパネルの縁枠部に内向きに突設された突起と、上記リアパネルに設けられていて、フロントパネルの上記縁枠部の内側に重なり状に嵌め込まれている嵌合片と、この嵌合片に設けられて上記突起に嵌合している係合孔部と、上記リアパネルに設けられていて、表示モジュールの上記外枠部とフロントパネルの上記縁枠部との相互間空間に配備されているストッパ要素と、を備え、上記ストッパ要素が、表示モジュールの上記外枠部に当接することによって上記係合孔部から上記突起が抜け出ることを阻止する当り部を有している。この構成によると、フロントパネルとリアパネルとは、第1固定機構であるビス止めによって結合されていることに加え、第2固定機構の突起と係合孔部との嵌合構造によっても結合されている。そして、第2固定機構による結合箇所では、ストッパ要素が、表示モジュールの外枠部に当接することによって係合孔部から突起が抜け出ることを阻止する当り部を有しているため、そのストッパ要素の作用によって、係合孔部から突起が抜け出て離脱してしまうという事態が起こらない。そのため、組立て後にキャビネットに落下衝撃が加わっても、その衝撃で係合孔部から突起が抜け出て離脱するという事態が起こりにくい。本発明では、上記ストッパ要素が、リアパネルを傾斜姿勢に保ちながら上記嵌合片をフロントパネルの上記縁枠部の内側へ挿入することによりその嵌合片の上記係合孔部を上記突起に係合させること、及び、表示モジュールの上記外枠部と当該ストッパ要素との干渉を回避してリアパネルを傾斜姿勢からフロントパネルに合わされる水平姿勢にまで姿勢変換させて、上記突起に上記係合孔部を嵌合させること、とを可能にする形状に形成されている、という構成を採用することが望ましい。ストッパ要素の形状がこの発明のように構成されていると、キャビネットの組立工程及び分解工程で、突起や係合孔部に無理な力を加えなくて済む。そのため、組立工程や分解工程で突起や係合孔部に無理な力が加わってそれらが破損するといった事態を起こさずに済む。本発明では、上記ストッパ要素が、嵌合片を有する上記リアパネルと共に樹脂で一体成形されたリブ状の板片でなり、その板片が上記リアパネルと上記嵌合片とに連設され、かつ、その板片の幅方向の一端縁が上記当り部として形成されている、という構成を採用することが可能である。この構成によると、ストッパ要素を形成しているリブ状の板片がリアパネルや嵌合片を補強する補強リブとして役立つという利点がある。本発明では、上記突起と上記係合孔部との嵌合箇所での係合幅よりもストッパ要素の上記当り部と表示モジュールの上記外枠部との間隔が短くなっていて、ストッパ要素の当り部を形成している上記板片の幅方向の一端縁とその高さ方向の端縁とによって形作られるコーナ部を欠除することによりその板片に具備させた欠除箇所によって、ストッパ要素と表示モジュールの上記外枠部との干渉を回避してリアパネルを傾斜姿勢からフロントパネルに合わされる水平姿勢にまで姿勢変換させることを可能にしている、という構成を採用することが可能である。この構成によると、ストッパ要素を形成しているリブ状の板片の形状が簡素になり、ストッパ要素を成形するための金型成形面をそれだけ形成しやすくなるという利点がある。本発明では、正面視矩形のフロントパネル及びリアパネルとが、縦置き式の薄型液晶テレビジョン受像機のキャビネットを構成していて、それらのフロントパネル及びリアパネルの合わせ箇所の高さ方向の下端近傍箇所が上記第1固定機構によって結合され、その上端近傍箇所が上記第2固定機構によって結合されている、という構成を採用することが可能であり、これによると、薄型液晶テレビジョン受像機のキャビネットの組立工程及び分解工程を行いやすくなる。以上説明したように、本発明によれば、特にキャビネットのリワーク時の分解工程で、突起や係合孔部が破損する心配のないキャビネットを、部品を追加することなく安価に提供することが可能になるという効果が奏される。また、ストッパ要素をリブ状の板片によって形成しておくと、その板片がリアパネルや嵌合片を補強する作用を発揮するという利点も得られる。図1は本発明の実施形態に係る表示装置キャビネットAを背方から見た概略斜視図、図2は同キャビネットAを一部破断して示した側面図である。キャビネットAは、縦置き式の薄型液晶テレビジョン受像機のキャビネットを構成していて、枠形のフロントパネル10と、このフロントパネル10に合わされたリアパネル50と、を備えている。そして、両方のパネル10,50が、後述する取付けビスを用いる第1固定機構と取付けビスを用いない第2固定機構との組合せでなる固定手段によって結合されている。フロントパネル10には表示モジュール30としての液晶表示モジュールが取り付けられて収容されていると共に、その表示モジュール30がリアパネル50により背面側から覆われている。そして、図2のように、枠形のフロントパネル10が、液晶モジュール30の表示面31の周囲に配備されている。固定手段として採用されているところの、取付けビスを用いる第1固定機構70は、図2のように、フロントパネル10の下端近傍箇所に設けられたボス71に、リアパネル50の下端近傍箇所に設けられたビス挿通孔に挿通された取付けビス72をねじ込んで締め付けることによって構成されている。この第1固定機構70は、たとえば図1に例示したように、フロントパネル10及びリアパネル50の合わせ箇所の高さ方向の下端近傍の複数箇所で、それらのフロントパネル10とリアパネル50とを結合している。固定手段として採用されているところの、取付けビスを用いない第2固定機構80は、図2のようにキャビネットAの上端近傍箇所でフロントパネル10とリアパネル50とを結合することに用いられている。次に、この第2固定機構80の構成を説明する。図3は図2のIII部を拡大して示した縦断側面図である。同図は、フロントパネル10を下側にしてキャビネットAを倒伏姿勢にした状態を示している。同図のように、フロントパネル10は、縁枠部11を一体に備えた樹脂成形体でなり、この縁枠部11が、フロントパネル10に収容されている正面視矩形の表示モジュール30の外枠部32に一定の間隔を隔てて対向している。図例では、縁枠部11に対峙している外枠部32の外面が平坦面になっている。そして、縁枠部11に内向きの突起81が突設されている。この突起81は、フロントパネル10と共に樹脂で一体成形されている。これに対し、フロントパネル10に合わされたリアパネル50には、フロントパネル10の縁枠部11の内側に重なり状に嵌め込まれた嵌合片82が備わっていて、この嵌合片82に設けられた係合孔部83が上記突起81に嵌合している。そして、係合孔部83や突起81のサイズは、両者の嵌合箇所で、許容することのできない大きながたつきが生じない程度に定められている。また、リアパネル50には、リブ状の板片でなるストッパ要素84が樹脂で一体成形されている。ストッパ要素84を形成しているリブ状の板片は、リアパネル50だけでなく、上記嵌合片82にも連設されている。そのため、このストッパ要素84は、嵌合片82やフロントパネル50を補強する補強リブとして役立っている。また、リブ状の板片によって形成されているストッパ要素84は、フロントパネル10の縁枠部11と表示モジュール30の外枠部32と相互間空間Sに配備されている。そして、ストッパ要素84を形成しているリブ状の板片の幅方向Wの一端縁が当り部85として形成されていて、その当り部83が、表示モジュール30の外枠部32に近接位置で対峙している。ここで、フロントパネル10側の突起81とリアパネル50側の嵌合片82の係合孔部83との嵌合箇所での係合幅掛り代と、ストッパ要素84の当り部85と表示モジュール30の外枠部32と間隔を対比すると、上記係合幅よりも当り部85と外枠部32との間隔が短くなっている。そのため、上記した第1固定機構70図1又は図2参照によってフロントパネル10とリアパネル50とが結合されていない状態で、フロントパネル10とリアパネル50とが、それらの高さ方向図3では水平方向が相当していて、上記した板片の幅方向Wに一致するHに相対的に位置ずれしたとしても、その位置ずれ幅は、当り部85と外枠部32との間隔よりも大きくなることはない。言い換えると、外枠部32に当り部85が当接することにより、位置ずれ幅が上記嵌合箇所での係合幅よりも短く抑えられる。したがって、そのようなフロントパネル10とリアパネル50との位置ずれが生じたとしても、突起81から係合孔部83が抜け出て第2固定機構80による結合状態が解除されてしまうという事態は起こり得ない。また、第1固定機構70によってフロントパネル10とリアパネル50とを結合してキャビネットAを組み立てた状態では、上記したような位置ずれは起こらない。さらに、当り部85が外枠部32に当たってフロントパネル10とリアパネル50との位置ずれ幅が、上記嵌合箇所での係合幅よりも短く抑えられる、という上記した作用が発揮されるために、組立て後にキャビネットAに落下衝撃が加わったとしても、係合孔部83から突起81が抜け出て離脱してしまうという事態が起こりにくくなる。この実施形態では、ストッパ要素84を形成しているリブ状の板片のコーナ部、具体的には、当り部85を形成している板片の幅方向Wの一端縁と、その板片の高さ方向Dの端縁86とによって形作られるコーナ部を丸面取り形状に欠除させてある。図3にはその欠除箇所を符号87で示してある。そして、上記のように欠除箇所87をストッパ要素84を形成しているリブ状の板片のコーナ部に具備させておくことによって、ストッパ要素84と表示モジュール30の外枠部32との干渉を回避してリアパネル50を傾斜姿勢からフロントパネル10に合わされる水平姿勢にまで姿勢変換させることを可能にしている。この点を、図4及び図5を参照してさらに詳細に説明する。図4は組立工程の初期段階を例示した要部の縦断側面図、図5は組立工程の中間段階から最終段階に移行する状態を例示した要部の縦断側面図である。実施形態のキャビネットAの組立工程の初期段階では、図4のように、リアパネル50を、その上端部が下向きになるように傾斜姿勢に保ちながら、リアパネル50側の嵌合片82を、水平姿勢に配備されているフロントパネル10の縁枠部11の内側へ矢印Dのように挿入する操作が行われる。そして、そのような嵌合片82の挿入操作を行うことを通じて、嵌合片82の係合孔部83を図5のように突起81に係合させる、という中間段階の操作が行われる。そして、最終段階では、図5のように係合孔部83を突起81に係合させたまま、リアパネル50を水平姿勢に近付けていって、嵌合片82を図5の矢印Yのようにフロントパネル10の縁枠部11に近付けてその内側に重ね合わせると共に、係合部83を突起81に嵌合させるという操作が行われ、そのようにして図3に示した構成が得られることになる。そこで、ストッパ要素84を形成しているリブ状の板片のコーナ部が、仮に、上記した欠除箇所87を有していない場合を考察すると、図5に示した中間段階から最終段階に移行することを可能にするためには、リアパネル50を傾斜姿勢からフロントパネル10に合わされる水平姿勢にまで姿勢変換させるときに、上記板片のコーナ部が表示モジュール30の外枠部32に干渉しない程度に、その板片の幅方向W図3参照の長さを短くしておくことが要求される。しかながら、そのようにすると、図3のようにリアパネル50を水平姿勢のフロントパネル10に合わせたときの当り部85と外枠部32との間隔が広くなるので、その当り部85による作用を確実に発揮させるためには、突起81と係合孔部83との嵌合箇所での係合幅を長くすることが必要になる。そして、突起81の出幅を長くすることによってその要求を満たすと、突起81が折損しやすくなるという不都合を生じることになる。そこで、この実施形態では、上記したようにストッパ要素84を形成しているリブ状の板片のコーナ部に欠除箇所87を具備させてある。この構成であると、板片の幅方向Wの長さを長くして、図3のようにリアパネル50を水平姿勢のフロントパネル10に合わせたときの当り部85と外枠部32との間隔を狭めたとしても、図4に示した初期段階で板片ストッパ要素84がフロントパネル10の縁枠部11と表示モジュール30の外枠部32との相互間空間Sに無理なく挿入される。また、図5に示した中間段階から最終段階に移行するときにも、板片のコーナ部が表示モジュール30の外枠部32に干渉することなく、その板片ストッパ要素84が上記相互間空間Sに無理なく挿入される。したがって、この実施形態では、ストッパ要素84を形成しているリブ状の板片の形状が、リアパネル50を傾斜姿勢に保ちながら嵌合片82をフロントパネル10の縁枠部11の内側へ挿入することによりその嵌合片82の係合孔部83を突起81に係合させるという初期段階の操作、及び、表示モジュール30の外枠部32とストッパ要素84との干渉を回避してリアパネル50を傾斜姿勢からフロントパネル10に合わされる水平姿勢にまで姿勢変換させて、突起81に係合孔部83を嵌合させるという最終段階の操作を、可能にする形状になっている、ということが云える。リワークなどに際してキャビネットAのリアパネル50をフロントパネル10から取り外して分解するときには、第1固定機構70の取付けビスを取り外した後、リアパネル50の下端部を持ち上げて、図5のように突起81から係合孔部83を抜き出し、その後、リアパネル50を引き上げてフロントパネル10から嵌合片82を引き出す、という作業が行われる。上記した実施形態のキャビネットの組立工程は、フロントパネル10の縁枠部11に設けられている突起81に、リアパネル50側の嵌合片82に設けられている係合孔部83を斜め方向から嵌合させることが行われる。また、分解工程では、リアパネル50を斜めに傾斜させることを通じて嵌合片82の係合孔部83を突起81から抜き出すことが行われる。そのため、組立工程及び分解工程で、突起81や係合孔部83に無理な力が加えられることがなくなり、突起81や係合孔部83の破損が未然が防止される。この実施形態において、上記第2固定機構80によるフロントパネル10とリアパネル50との結合構造は、たとえば図1に示したフロントパネル10及びリアパネル50の合わせ箇所の高さ方向の上端近傍の複数箇所に適用されている。この実施形態では、ストッパ要素84を形成しているリブ状の板片のコーナ部を丸面取り形状に欠除させた事例を説明したけれども、この点は、角面取り形状の欠除箇所をコーナ部に具備させておいてもよい。また、ストッパ要素84を図示のようなリブ状の板片によって形成することに代えて、リアパネル50の内面又は嵌合片82から表示モジュール30の外枠部32に向かって延び出た突片によって形成しておくことも可能である。"