"偏向手段で偏向走査された光束を被走査面に結像する結像光学系に用いられ、光束の入射面と出射面の外形状が長方形状で、アナモフィックなパワーを有するモールドレンズにおいて、該モールドレンズは外形状において、長手方向中央部における短手方向中央位置と、長手方向両端部における短手方向中央位置との短手方向の差の平均値を外形の反り量ΔZ1、前記入射面と出射面のうち、長手方向中央部における短手方向のパワーの絶対値が大きい方の光学面では、該光学面上で、短手方向の面頂点を長手方向に連ねてできる母線の形状において、該母線の長手方向中央部おける短手方向位置と、該母線の長手方向両端部の短手方向位置との短手方向の差の平均値を母線の反り量ΔZ2とするとき、0.9×ΔZ1>ΔZ2であることを特徴とするモールドレンズ。前記モールドレンズは長手方向中央部での短手方向のパワーをφ、前記モールドレンズの入射面と出射面のうち、長手方向中央部での短手方向のパワーの大きい方の光学面の短手方向の屈折力をφ1とするとき、φ1/φ>0.6であることを特徴とする請求項1のモールドレンズ。前記入射面と前記出射面の長手方向中央部における短手方向のパワーはともに正であり、そのうち絶対値が大きい光学面での母線を湾曲させて、両面の外形の反りによる被走査面に形成される光スポットの走査線湾曲を補正しており、前記母線の反り量ΔZ2が、ΔZ2<0であることを特徴とする請求項2のモールドレンズ。前記入射面と前記出射面の長手方向中央部における短手方向のパワーは、入射面が負、出射面が正であり、そのうち絶対値が大きい光学面の母線を湾曲させて、両面の外形の反りによる被走査面に形成する光スポットの走査線湾曲を補正しており、前記母線の反り量ΔZ2が、ΔZ2>0であることを特徴とする請求項2のモールドレンズ。前記モールドレンズは、短手方向に非対称な形状よりなることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項のレンズ。請求項1乃至5のいずれか1項のモールドレンズを有する結像光学系を用いて、偏向手段で偏向走査された光束を被走査面に結像させることを特徴とする光走査装置。前記モールドレンズは前記結像光学系が有する複数のレンズのうち、主走査方向中央部における副走査方向のパワーの絶対値が最も大きいことを特徴とする請求項6の光走査装置。前記モールドレンズは前記結像光学系を構成する複数のレンズのうち、前記被走査面に最も近くに配置されているレンズであることを特徴とする請求項6又は7の光走査装置。偏向手段で偏向走査された光束を被走査面に結像する結像光学系に用いられ、光束の入射面と出射面の外形状が長方形状で、アナモフィックなパワーを有するモールドレンズを金型を用いて製造するモールドレンズの製造方法において、前記金型の光学面のうち、長手方向中央部における短手方向のパワーの絶対値が大きい方の金型の光学面は短手方向の面頂点を長手方向に連ねてできる母線の形状が成形による外形の反りを打ち消す方向にあらかじめ湾曲させた形状よりなることを特徴とするモールドレンズの製造方法。長尺形状の樹脂製レンズをモールド成形で製造すると、金型やレンズの温度ムラ、冷却ムラによって成形後にレンズに反りが生じ、外形状が変化する場合がある。このときの外形状の変化は、金型における駒の配置起因のもの、レンズの形状起因のもの等、さまざまな要因で生ずる。これらの要因によってレンズが反り、光学面に設計からの誤差が生じると、高精細で忠実な画像形成が困難となる。特許文献1の樹脂製レンズの製造方法では、成形による反りを、成形金型の光学面にあたる部分を反りと逆方向に湾曲させ補正する方法を用いている。この方法を用いることで光学面の形状変化は補正できるが、両面についてこの技術を適用すると金型の加工、補正が複雑となり製造が難しくなる傾向がある。本発明は、成形金型で長尺形状のレンズを製造するとき、製造が容易で成形後にレンズ外形状が変化しても所定の光学性能を良好に維持することができるモールドレンズ及びそれを有する光走査装置の提供を目的とする。本発明のモールドレンズは、偏向手段で偏向走査された光束を被走査面に結像する結像光学系に用いられ、光束の入射面と出射面の外形状が長方形状で、アナモフィックなパワーを有するモールドレンズにおいて、該モールドレンズは外形状において、長手方向中央部における短手方向中央位置と、長手方向両端部における短手方向中央位置との短手方向の差の平均値を外形の反り量ΔZ1、前記入射面と出射面のうち、長手方向中央部における短手方向のパワーの絶対値が大きい方の光学面では、該光学面上で、短手方向の面頂点を長手方向に連ねてできる母線の形状において、該母線の長手方向中央部おける短手方向位置と、該母線の長手方向両端部の短手方向位置との短手方向の差の平均値を母線の反り量ΔZ2とするとき、0.9×ΔZ1>ΔZ2であることを特徴としている。また本発明のモールドレンズの製造方法は、偏向手段で偏向走査された光束を被走査面に結像する結像光学系に用いられ、光束の入射面と出射面の外形状が長方形状で、アナモフィックなパワーを有するモールドレンズを金型を用いて製造するモールドレンズの製造方法において、前記金型の光学面のうち、長手方向中央部における短手方向のパワーの絶対値が大きい方の金型の光学面は短手方向の面頂点を長手方向に連ねてできる母線の形状が成形による外形の反りを打ち消す方向にあらかじめ湾曲させた形状よりなることを特徴としている。本発明によれば、成形金型で長尺形状のレンズを製造するとき、製造が容易で成形後にレンズ外形状が変化しても所定の光学性能を良好に維持することができるモールドレンズが得られる。以下、本発明の実施の形態を説明する。本発明のモールドレンズは、偏向手段で偏向走査された光束を被走査面に結像する結像光学系に用いられる。そして光束の入射面と出射面の外形状が主走査方向走査方向に長い長方形状で、アナモフィックなパワーを有する。モールドレンズは外形状において、長手方向中央部における短手方向中央位置と、長手方向両端部における短手方向中央位置との短手方向の差の平均値を外形の反り量ΔZ1とする。モールドレンズの入射面と出射面のうち、長手方向中央部における短手方向のパワーの絶対値が大きい方を光学面とする。この光学面上で、短手方向の面頂点を長手方向に連ねてできる母線の形状において、母線の長手方向中央部おける短手方向位置と、母線の長手方向両端部の短手方向位置との短手方向の差の平均値を母線の反り量ΔZ2とする。このとき、0.9×ΔZ1>ΔZ21である。また本発明のモールドレンズの製造方法では、モールドレンズを金型を用いて製造する。金型の光学面のうち、長手方向中央部における短手方向のパワーの絶対値が大きい方を金型の光学面Aとする。金型の光学面Aは短手方向の面頂点を長手方向に連ねてできる母線の形状が成形による外形の反りを打ち消す方向にあらかじめ湾曲させた形状よりなっている。図1は本発明に係るアナモフィックレンズのYZ断面内の説明図である。本発明に係るアナモフィックレンズはモールド成形によって製造される。図1において、201はアナモフィックレンズである。202はアナモフィックレンズ201の主走査方向長手方向Y方向中央部における副走査方向短手方向Z方向のパワーの絶対値が大きい側のレンズ面アナモフィック光学面光学面である。図1において、1はアナモフィックレンズ101の外形の長手方向中央部における短手方向中央位置であり、Z外形中央部に相当している。2,3は外形の長手方向両端部における短手方向中央位置であり、それぞれZ外形端部1、Z外形端部2である。この二つのZ外形端部1,2の平均をZ外形端部とする。このとき外径の反り量ΔZ1は、ΔZ1=Z外形中央部1-Z外形端部2,3である。203は母線であり、アナモフィック光学面202上で、短手方向の面頂点を長手方向に連ねてできる線である。7は母線203の長手方向中央部における短手方向中央位置でありZ母線中央部主走査方向中央部に相当している。8,9は母線203の長手方向両端部における短手方向中央位置であり、それぞれZ母線端部1、Z母線端部2である。この二つのZ母線端部1,2の平均をZ母線端部とする。このとき母線の反り量ΔZ2は、ΔZ2=Z母線中央部7-Z母線端部8,9である。本実施例のアナモフィックレンズ201は外形の反り量ΔZ1が正となるよう座標を決めたとき、0.9×ΔZ1>ΔZ21である。本実施例のアナモフィックレンズは、成形によって外形が反っても、母線203の反り量ΔZ2が外形の反り量ΔZ1に対して小さくなっている。母線203が直線あるいは略直線となっている。このようにアナモフィックレンズ201を加工、成形することで、成形によって外形に反りが生じても、光学面に十分な精度を持たせることができ、片面のみの補正でも十分な光学性能が得られるようにしている。本実施例のアナモフィックレンズは、主走査方向中央部7での副走査方向のパワーをφ、入射面と出射面のうち、主走査方向長手方向中央部での副走査方向短手方向のパワーの大きい方の光学面の副走査方向短手方向のパワーをφ1とする。このとき、φ1/φ>0.62である。本実施例ではアナモフィックレンズを金型で加工製造する時において、副走査方向のパワーの大きい面光学面にのみ、成形による外形の反りを打ち消す方向にあらかじめ光学面の母線を湾曲させている。本実施例において、副走査方向のパワーの絶対値が大きな面については金型で母線の反り補正を行い、成型後のアナモフィックレンズの反りと逆方向に湾曲させており、成形後の光学面の母線は略直線になっている。これに対し、副走査方向のパワーの絶対値が小さな面は金型で母線の反りの補正を行わないため、成型後のアナモフィックレンズは外形が反り、光学面における母線も外形と同程度に反る。以上のように副走査方向のパワーの絶対値が大きい面で母線の反りの補正を行うことで、走査線湾曲に影響のある光学面に十分な精度を持たせることができる。さらに一方の金型のみで反りの補正を行なうため、製造が容易になる。本実施例ではアナモフィックレンズが主走査方向中央部における副走査方向のパワーが両面ともに正となるときは、その絶対値が大きい面で、両面の反りによる光スポットの走査線湾曲を補正している。副走査方向のパワーの絶対値が大きい面によって、両面の反りの影響を補正することで、補正量を小さくすることができるため、より高性能なアナモフィックレンズを得ることが容易になる。一般的に、主走査方向中央部における副走査方向短手方向のパワーが両面ともに正となるレンズにおいて、外形の反りによる走査線湾曲を片面で補正しようとすると、補正に用いる面はレンズ外形の反りに対して逆方向に湾曲する。つまり外径の反り量ΔZ1が正のとき、母線の反り量ΔZ2は負の値をとる。すなわち0<ΔZ1ΔZ2<0となる。本実施例ではアナモフィックレンズが主走査方向中央部における副走査方向のパワーが入射面において負、出射面が正となるときは、その絶対値が大きい面で、両面の反りによる走査線湾曲を補正している。副走査方向のパワーの絶対値が大きい面によって、両面の反りの影響を補正することで、補正量を小さくすることができるため、より高性能なアナモフィックレンズを得ることが容易になる。一般的に、主走査方向中央部における副走査方向のパワーとして一方の面が負、他方の面が正となるレンズにおいて、外形の反りによる走査線湾曲を片面で補正しようとすると、補正に用いる面はレンズ外形の反りに対して同方向に湾曲する。つまり外形の反り量ΔZ1が正のとき、母線の反り量ΔZ2は正の値をとる。すなわち、0<ΔZ10<ΔZ2となる。本実施例では成形金型の温度冷却ムラによる母線の反りΔZ2を、前述した方法によって補正している。成形金型中の温度分布を完璧に均一にするのは難しく、残存した温度分布、冷却ムラに起因するレンズの反りが発生しやすい。本実施例のアナモフィックレンズでは、このような場合も、そりによる影響を低減することができる。本実施例のアナモフィックレンズの一態様としては、レンズ短手方向に非対称である。短手方向に非対称な形状のレンズは、その厚みが短手方向に非対称であるため、冷却ムラによりそりを生じやすい。本実施例によれば前述した方法で加工、成形することで、成形によって外形に反りが生じても、光学面に十分な精度を持たせている。本実施例のアナモフィックレンズは、光走査装置の結像光学系が有する複数のレンズのうち、主走査方向中央部における副走査方向のパワーの絶対値が大きいレンズである。本実施例のアナモフィックレンズは、結像光学系に用いる走査レンズのうち、被走査面に最も近いレンズである。一般的に、被走査面に最も近い走査レンズは、偏向器側のレンズに比べ長尺になり、反りが生じやすいためである。次に、本発明のアナモフィックレンズを用いた光走査装置について説明する。[実施例1]図2は本発明の光走査装置の実施例1の主走査方向の要部断面図である。尚、以下の説明において、主走査方向Y方向とは偏向手段の回転軸揺動軸及び結像光学系の光軸X方向に垂直な方向偏向手段で光ビームが偏向反射偏向走査される方向である。副走査方向Z方向とは偏向手段の回転軸揺動軸と平行な方向である。主走査断面とは結像光学系の光軸と主走査方向とを含む平面である。副走査断面とは結像光学系の光軸を含み主走査断面に垂直な断面である。図2において61は光源手段であり、例えば半導体レーザーよりなっている。62は開口絞りであり、通過光束を制限してビーム形状を整形している。63はカップリングレンズであり、開口絞り62を通過した発散光束を主走査方向には平行光束または略平行光束に変換し副走査方向には後述する光偏向器64の偏向面反射面64aにほぼ線像として結像させている。尚、開口絞り62、カップリングレンズ63の各要素は入射光学手段LAの一要素を構成している。64は偏向手段としての光偏向器であり、例えば5面構成のポリゴンミラー回転多面鏡より成っており、モーター等の駆動手段不図示により一定速度で回転している。66は集光機能とfθ特性とを有する結像光学系としてのfθレンズ系走査レンズ系であり、光偏向器64側より順にプラスチック材より成る第1、第2のfθレンズアナモフィックレンズ66a,66bを有している。第1、第2のfθレンズ66a,66bのレンズ面は共に主走査断面内で非球面形状のトーリック面で形成され、光偏向器64によって反射偏向された画像情報に基づく光束を被走査面としての感光ドラム面68上にスポット状に結像させている。また結像光学系66は副走査断面内において光偏向器64の偏向面64aと感光ドラム面68との間を共役関係にすることにより、偏向面64aの倒れを補正する倒れ補正機能を有している。第1のfθレンズ66aは少なくとも1面が主走査断面内で非円弧非球面係数が0でないこと、また平面でもないことで、かつ主走査断面内で光偏向器64側へ凹面を向けた正の屈折力を有するメニスカスレンズより成っている。67はカバーガラスである。68は被走査面としての感光ドラム面である。本実施例において半導体レーザー61から射出した発散光束は開口絞り62によって該光束光量が制限され、カップリングレンズ63により主走査断面内には平行光束又は、略平行光束に変換される。また副走査断面内においては収束して光偏向器64の偏向面64aにほぼ線像主走査方向に長手の線像として結像している。そして光偏向器64の偏向面64aで反射偏向された光束は第1、第2のfθレンズ66a,66b、およびカバーガラス67を介して感光ドラム面68上にスポット状に結像される。そして光偏向器64を回転させることによって、感光ドラム面67上を等速度で光走査している。これにより記録媒体としての感光ドラム面68上に画像記録を行なっている。本実施例における各光学部材の光学配置および、第1、第2のfθレンズ66a,66bの数値実施例を表1、表2に示す。第1、第2のfθレンズ66a,66bの入射面R1、出射面R2の母線形状は、10次までの関数として表せる非球面形状により構成している。結像レンズ66と光軸との交点を原点とし、光軸方向をX軸、主走査断面内において光軸と直交する軸をY軸としたとき、主走査方向と対応する母線方向が、但し、Rは母線曲率半径,K,B4,B6,B8,B10は非球面係数なる式で表されるものである。また、主走査方向に光軸からY離れた位置における副走査方向の曲率半径子線曲率半径Rsが、rZ=rZ1D2Y2D4Y4D6Y6D8Y8D10Y10なる式で表されるものである。但し、Rsは光軸上の子線曲率半径,D2,D4,D6,D8,D10は子線変化係数本実施例では光源手段61として波長λ=790nmの光束を発する赤外光源を用い、有効走査全域において主走査方向及び副走査方向の像面湾曲を共に良好に補正している。尚、本実施例では第1、第2のfθレンズ66a,66bの面形状を上記数式にて定義したが、本実施例における非球面形状は、他の表現式でも定義可能である。第2のfθレンズ66bは金型の母線を補正しない通常成形によって成形すると、金型における温度分布に起因すると見られる成形後の反りが生じ、レンズ外形における外形反り量ΔZ1が約30μmとなっていた。本実施例では被走査面に最も近く、走査線湾曲に影響が大きい第2のfθレンズ66bについて、反りに対する金型の補正を行った。第2のfθレンズ66bの入射面R1、および出射面R2の主走査方向中央部での副走査方向短手方向のパワーはそれぞれ5.3×10-4、1.32×10-2である。出射面R2のパワーの絶対値が入射面R1に比べて2倍以上大きい。ここでφ1=1.32×102、φ=137×102であり、φ1/φ>0.6の条件を満たす。そこで第2のfθレンズ66bの出射面R2において、金型の母線を外形の反りとは逆に30μm曲げて補正し、この結果成形後の第2のfθレンズ66bの出射面R2における母線の湾曲が略0となっている。図3は、補正後の第2のfθレンズ66bにおける光学面の母線の湾曲を示している。補正前は両面とも外形と同程度で母線の反り量ΔZ2=約30μmの反りが生じているのに対し、補正後では入射面R1は外形と同様に母線の反り量ΔZ2=30μmの湾曲、出射面R2の母線の反り量はほぼ0の湾曲となっている。図4aは両面が均等に反り、外径の反り量ΔZ1と母線の反り量ΔZ2がΔZ1=ΔZ2=30μmとなった場合の走査線湾曲、および反りが発生しない、設計値における走査線湾曲を示しており、横軸に像高、縦軸に副走査方向の照射位置をとっている。図8aより、軸上に相当する像高と最軸外の像高とで約55μmの湾曲が発生することがわかる。図4bは、金型における入射面R1の母線を曲げている。これにより、成形された第2のfθレンズの入射面R1のみを略直線にした場合の走査線湾曲、および金型における出射面R2の母線を曲げて、成形された第2のfθレンズのR2のみを略直線にした場合の走査線湾曲を示す図である。図4bから、入射面R1の母線を略直線にした場合、軸上に相当する像高と最軸外の像高とで約55μmの湾曲が発生する。また出射面R2を略直線にした場合の走査線はほぼ設計値に習う。本実施例において、成形後のレンズの反りによる走査線湾曲は出射面R2による部分が大きく、出射面R2のみを略直線に成形するほうが、走査線湾曲の効果的な低減が可能であり型の補正も一方で済むため製造が容易となる。図5は、補正後の第2のfθレンズ66bにおける入射面R1、出射面R2の外形、母線203の反りを説明する図である。補正によって出射面R2の母線203は略直線になっており、外径の反り量ΔZ1が正値をとるのに対し、母線203の反り量ΔZ2ほぼ0となり、ΔZ2<0.9×ΔZ1を満たす。[実施例2]実施例2では、実施例1において片面の補正で残存した走査線湾曲が大きい場合、残存した走査線湾曲を金型の母線の補正をする面を用いて補正することを特徴としている。図6は実施例2の主走査方向の断面図である。図6において101は光源手段であり、例えば半導体レーザーよりなっている。102は開口絞りであり、通過光束を制限してビーム形状を整形している。103はカップリングレンズであり、開口絞り102を通過した発散光束を主走査方向には平行光束又は略平行光束に変換し副走査方向には後述する光偏向器104の偏向面反射面104aにほぼ線像として結像させている。尚、開口絞り102、カップリングレンズ103の各要素は入射光学手段LAの一要素を構成している。104は偏向手段としての光偏向器であり、例えば5面構成のポリゴンミラー回転多面鏡より成っており、モーター等の駆動手段不図示により一定速度で回転している。106は集光機能とFθ特性とを有する結像光学系としてのFθレンズ系走査レンズ系であり、光偏向器104側より順にプラスチック材より成る第1、第2のFθレンズアナモフィックレンズ106a,106bを有している。第1、第2のfθレンズ106a,106bのレンズ面は共に主走査断面内で非球面形状のトーリック面で形成され、光偏向器104によって反射偏向された画像情報に基づく光束を被走査面としての感光ドラム面108上にスポット状に結像させている。また結像光学系106は副走査断面内において光偏向器105の偏向面105aと感光ドラム面108との間を共役関係にすることにより、偏向面104aの倒れを補正する倒れ補正機能を有している。第1のfθレンズ106aは少なくとも1面が主走査断面内で非円弧非球面係数が0でないこと、また平面でもないことで、かつ主走査断面内で光偏向器104側へ凹面を向けた正の屈折力を有するメニスカスレンズより成っている。107はカバーガラスである。108は被走査面としての感光ドラム面である。本実施例において半導体レーザー101から射出した発散光束は開口絞り102によって該光束光量が制限され、カップリングレンズ103により主走査断面内には平行光束又は略平行光束に変換される。また副走査断面内においては収束して光偏向器104の偏向面104aにほぼ線像主走査方向に長手の線像として結像している。そして光偏向器104の偏向面104aで反射偏向された光束は第1、第2のfθレンズ106a,106b、およびカバーガラス107を介して感光ドラム面108上にスポット状に結像される。そして該光偏向器104を回転させることによって、該感光ドラム面107上を等速度で光走査している。これにより記録媒体としての感光ドラム面108上に画像記録を行なっている。本実施例における光学配置および走査レンズの数値実施例を表3、表4に示す。第1、第2のfθレンズ106a,106bの入射面R1、出射面R2の母線形状は、10次までの関数として表せる非球面形状により構成している。結像レンズ106と光軸との交点を原点とし、光軸方向をX軸、主走査断面内において光軸と直交する軸をY軸としたとき、主走査方向と対応する母線方向が、実施例1と同様の式1aで表されるものである。また、主走査方向に光軸からY離れた位置における副走査方向の曲率半径子線曲率半径Rsが、実施例1と同様の式2aで表されるものである。本実施例では光源手段101として波長λ=790nmの光束を発する赤外光源を用い、有効走査全域において主走査方向及び副走査方向の像面湾曲を共に良好に補正している。尚、本実施例では第1、第2のfθレンズ106a,106bの面形状を上記数式にて定義したが、本実施例における非球面形状は、他の表現式でも定義可能である。本実施例の第2のfθレンズ106bは、光学面が短手方向に非対称な形状をしており、母線が短手方向中央から偏心し、肉厚中心が短手方向中央からずれたところに存在する。第2のfθレンズ106bは金型の母線を補正しない通常成形によって成形すると、レンズ冷却のムラに起因すると見られる成形後の反りが生じ、レンズ外形における外形反り量ΔZ1が30μmとなっていた。本実施例では被走査面に最も近く、走査線湾曲に影響が大きい第2のfθレンズ106bについて、反りに対する金型の補正を行った。第2のfθレンズ106bの入射面R1、および出射面R2の主走査方向中央部での副走査方向のパワーはそれぞれ2.66×10-3、1.12×10-2である。出射面R2のパワーの絶対値が入射面R1に比べて2倍以上大きい。ここでφ1=1.12×102、φ=137×102であり、φ1/φ>0.6の条件を満たす。第2のfθレンズ106bの出射面R2において、金型の母線を外形の反りとは逆に曲げ、成形後の第2のfθレンズ106bの出射面R2における母線の反り量ΔZ2がΔZ2=30μmの湾曲となっている。図7は、補正後の第2のfθレンズ106bにおける光学面の母線の湾曲を示している。補正前は両面とも外形と同程度で母線の反り量ΔZ2がΔZ2=30μmの反りが生じていた。これに対し、補正後では入射面R1は外形と同様にΔZ2=30μmの湾曲、出射面R2は外形とは逆に反り、ΔZ2=-6μmの湾曲となっている。図8aは両面が均等に反り、外径の反り量ΔZ1と母線の反り量ΔZ2がΔZ1=ΔZ2=30μmとなった場合の走査線湾曲、および反りが発生しない、設計値における走査線湾曲を示しており、横軸に像高、縦軸に副走査方向の照射位置をとっている。図8aより、軸上に相当する像高と最軸外の像高とで約50μmの湾曲が発生することがわかる。図8bは、金型における入射面R1の母線のみを湾曲させて、走査線湾曲を設計値に近づけた場合の走査線湾曲、および金型における出射面R2の母線のみを湾曲させて、走査線湾曲を設計値に近づけた場合の走査線湾曲を示す図である。同図において、横軸に像高、縦軸に副走査方向の照射位置の、設計値からの差分をとっている。どちらの場合も、走査線湾曲は設計値からほぼ5μm以内に補正されており、母線を湾曲させる効果は確認できる。図9は、金型における入射面R1の母線のみを湾曲させ、走査線湾曲を設計値に近づけた場合の入射面R1の母線形状、および金型における出射面R2の母線のみを湾曲させて、走査線湾曲を設計値に近づけた場合の出射面R2の母線形状を示す図である。入射面R1のみで補正を行った場合、外形の反り量ΔZ1とは逆方向に約155μm湾曲させなくてはならないのに対し、出射面R2のみで補正する場合、外形の反り量ΔZ1とは逆方向約6μm曲げれば、走査線湾曲は補正される。以上から、出射面R2の母線を湾曲させて走査線湾曲を設計値に近づけた場合、より補正量が小さく、効果的に走査線湾曲の補正ができていることがわかる。図10は、補正後の第2のfθレンズ106bにおける入射面R1、出射面R2の外形、母線の反りを説明する図である。補正によって出射面R2の母線は外形と逆に反り、外径の反り量ΔZ1が正値をとるのに対し、母線の反り量ΔZ2は負の値となる。以上から、本実施例において、成形後のレンズの反りによる走査線湾曲は出射面R2による部分が大きく、出射面R2によって走査線湾曲を設計値に近づけたほうが、走査線湾曲の効果的な低減が可能であり、型の補正も一方で済むため製造が容易となる。"