"略方形状の第1の基板と、前記第1の基板に対向して配置されてなる略方形状の第2の基板と、前記第1の基板の対向する二辺と略平行な方向に延在するようにして、前記第1の基板上に互いに離隔されて設けられてなる複数の長尺状電極と、前記第2の基板上に全面に亘って設けられてなる全面電極と、前記第1の基板及び前記第2の基板の間に液晶材料が封入されて構成される液晶層と、前記第1の基板及び前記第2の基板の間であって、電圧源から前記複数の長尺状電極に電圧が印加され、前記全面電極に接地電圧が印加されたときに、前記液晶層にかかる電界が最小となる位置に、前記長尺状電極と略平行な方向に延在する長尺状スペーサとを備えることを特徴とする液晶レンズ。前記長尺状スペーサが、前記複数の長尺状電極のうちの隣接する2つの長尺状電極の間に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の液晶レンズ。前記長尺状スペーサの高さが、3~150μmであることを特徴とする請求項1又は2に記載の液晶レンズ。前記長尺状スペーサは、前記第1の基板上又は前記第2の基板上に固着されていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の液晶レンズ。前記複数の長尺状電極のうちの少なくとも一部であるN個Nは3以上の整数であるの長尺状電極を含み、当該N個の長尺状電極のうちの隣接する2つの長尺状電極の電極中心により構成されるN-1個の電極中心間隔を有する所定の領域内において、前記N-1個の電極中心間隔は、一の電極中心間隔と、当該一の電極中心間隔とは間隔の異なる少なくとも1個の他の電極中心間隔とを含むことを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の液晶レンズ。裸眼立体表示装置用であることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の液晶レンズ。液晶レンズの製造に用いられる基材であって、略方形状の基板と、前記基板の対向する二辺と略平行な方向に延在するようにして、前記基板の一方の面に互いに離隔されて設けられてなる複数の長尺状電極と、前記基板における前記長尺状電極が設けられている面上、又は前記長尺状電極が設けられていない面上に、前記長尺状電極と略平行な方向に延在するようにして設けられている長尺状スペーサとを備え、前記長尺状スペーサは、前記基材と、略方形状の他の基板の一方の面の全面に亘って全面電極が設けられてなる他の基材とを対向配置させ、両基材間に液晶材料を封入して製造される液晶レンズにおいて、前記複数の長尺状電極に電圧を印加し、前記他の基板に設けられている全面電極に接地電圧を印加したときに、前記液晶材料により構成される液晶層にかかる電界が最小となる部位に配置されるように、前記基板に設けられていることを特徴とする液晶レンズ製造用基材。前記長尺状スペーサが、前記複数の長尺状電極のうちの隣接する2つの長尺状電極の間に設けられていることを特徴とする請求項7に記載の液晶レンズ製造用基材。前記長尺状スペーサの高さが、3~150μmであることを特徴とする請求項7又は8に記載の液晶レンズ製造用基材。前記長尺状スペーサは、前記基板における前記長尺状電極が設けられている面上、又は前記長尺状電極が設けられていない面上に固着されていることを特徴とする請求項7~9のいずれかに記載の液晶レンズ製造用基材。前記複数の長尺状電極のうちの少なくとも一部であるN個Nは3以上の整数であるの長尺状電極を含み、当該N個の長尺状電極のうちの隣接する2つの長尺状電極の電極中心により構成されるN-1個の電極中心間隔を有する所定の領域内において、前記N-1個の電極中心間隔は、一の電極中心間隔と、当該一の電極中心間隔とは間隔の異なる少なくとも1個の他の電極中心間隔とを含むことを特徴とする請求項7~10のいずれかに記載の液晶レンズ製造用基材。液晶レンズの製造に用いられる基材であって、略方形状の基板と、前記基板の一方の面の全面に設けられてなる全面電極と、前記基板における前記全面電極が設けられている面上、又は前記全面電極が設けられていない面上に、前記基板の対向する二辺と略平行な方向に延在するようにして設けられている略直方体形状を有する長尺状スペーサとを備え、前記長尺状スペーサは、前記基材と、略方形状の他の基板の一方の面に複数の長尺状電極が当該他の基板の対向する二辺と略平行な方向に延在するようにして、互いに離隔されて設けられてなる他の基材とを対向配置させ、両基材間に液晶材料を封入して製造される液晶レンズにおいて、前記全面電極に接地電圧を印加し、前記他の基材に設けられている複数の長尺状電極に電圧を印加したときに、前記液晶材料により構成される液晶層にかかる電界が最小となる部位に配置されるように、かつ前記長尺状電極と略平行な方向に延在するように前記基板に設けられていることを特徴とする液晶レンズ製造用基材。前記長尺状スペーサが、前記他の基材に設けられている複数の長尺状電極のうちの隣接する2つの長尺状電極の間に配置されるように、前記基板に設けられていることを特徴とする請求項12に記載の液晶レンズ製造用基材。前記長尺状スペーサの高さが、3~150μmであることを特徴とする請求項12又は13に記載の液晶レンズ製造用基材。前記長尺状スペーサは、前記基板における前記全面電極が設けられている面上、又は前記全面電極が設けられていない面上に固着されていることを特徴とする請求項12~14のいずれかに記載の液晶レンズ製造用基材。上記特許文献1,2において、液晶分子の配向を制御し、滑らかなレンズ状の位相分布を形成し得る電極構造を備える液晶レンズが提案されており、この液晶レンズにおいてセルギャップを制御する目的で設けられるスペーサとしては、ビーズスペーサ、カラムスペーサ等が示されている。しかしながら、ビーズスペーサを用いると、所望とする位置にスペーサを配置することが困難であり、その結果、液晶の配向を制御するのが困難となるおそれがある。また、カラムスペーサを用いると、液晶レンズに十分な耐久性を持たせるためにカラム径を大きくしたり、カラムスペーサの個数を増加させたりする必要があり、その結果、液晶分子の配向を制御するのが困難となるおそれがある。すなわち、スペーサの存在により、液晶分子の配向の制御が困難となり、滑らかなレンズ状の位相分布を形成するのが困難となってしまうという問題がある。本発明は、上述のような実情に鑑みてなされたものであり、液晶分子の配向を制御して、滑らかなレンズ状の位相分布を形成することができる液晶レンズ、及びその液晶レンズを製造するために用いられる基材を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、第一に本発明は、略方形状の第1の基板と、前記第1の基板に対向して配置されてなる略方形状の第2の基板と、前記第1の基板の対向する二辺と略平行な方向に延在するようにして、前記第1の基板上に互いに離隔されて設けられてなる複数の長尺状電極と、前記第2の基板上に全面に亘って設けられてなる全面電極と、前記第1の基板及び前記第2の基板の間に液晶材料が封入されて構成される液晶層と、前記第1の基板及び前記第2の基板の間であって、電圧源から前記複数の長尺状電極に電圧が印加され、前記全面電極に接地電圧が印加されたときに、前記液晶層にかかる電界が最小となる位置に、前記長尺状電極と略平行な方向に延在する長尺状スペーサとを備えることを特徴とする液晶レンズを提供する発明1。上記発明発明1においては、前記長尺状スペーサが、前記複数の長尺状電極のうちの隣接する2つの長尺状電極の間に設けられているのが好ましい発明2。上記発明発明1,2においては、前記長尺状スペーサの高さを3~150μmとすることができる発明3。上記発明発明1~3においては、前記長尺状スペーサは、前記第1の基板上又は前記第2の基板上に固着されているのが好ましい発明4。上記発明発明1~4においては、前記複数の長尺状電極のうちの少なくとも一部であるN個Nは3以上の整数であるの長尺状電極を含み、当該N個の長尺状電極のうちの隣接する2つの長尺状電極の電極中心により構成されるN-1個の電極中心間隔を有する所定の領域内において、前記N-1個の電極中心間隔は、一の電極中心間隔と、当該一の電極中心間隔とは間隔の異なる少なくとも1個の他の電極中心間隔とを含むのが好ましい発明5。上記発明発明1~5においては、裸眼立体表示装置用であるのが好ましい発明6。第二に本発明は、液晶レンズの製造に用いられる基材であって、略方形状の基板と、前記基板の対向する二辺と略平行な方向に延在するようにして、前記基板の一方の面に互いに離隔されて設けられてなる複数の長尺状電極と、前記基板における前記長尺状電極が設けられている面上、又は前記長尺状電極が設けられていない面上に、前記長尺状電極と略平行な方向に延在するようにして設けられている長尺状スペーサとを備え、前記長尺状スペーサは、前記基材と、略方形状の他の基板の一方の面の全面に亘って全面電極が設けられてなる他の基材とを対向配置させ、両基材間に液晶材料を封入して製造される液晶レンズにおいて、前記複数の長尺状電極に電圧を印加し、前記他の基板に設けられている全面電極に接地電圧を印加したときに、前記液晶材料により構成される液晶層にかかる電界が最小となる部位に配置されるように、前記基板に設けられていることを特徴とする液晶レンズ製造用基材を提供する発明7。上記発明発明7においては、前記長尺状スペーサが、前記複数の長尺状電極のうちの隣接する2つの長尺状電極の間に設けられているのが好ましい発明8。上記発明発明7,8においては、前記長尺状スペーサの高さを3~150μmとすることができる発明9。上記発明発明7~9においては、前記長尺状スペーサは、前記基板における前記長尺状電極が設けられている面上、又は前記長尺状電極が設けられていない面上に固着されているのが好ましい発明10。上記発明発明7~10においては、前記複数の長尺状電極のうちの少なくとも一部であるN個Nは3以上の整数であるの長尺状電極を含み、当該N個の長尺状電極のうちの隣接する2つの長尺状電極の電極中心により構成されるN-1個の電極中心間隔を有する所定の領域内において、前記N-1個の電極中心間隔は、一の電極中心間隔と、当該一の電極中心間隔とは間隔の異なる少なくとも1個の他の電極中心間隔とを含むのが好ましい発明11。第三に本発明は、液晶レンズの製造に用いられる基材であって、略方形状の基板と、前記基板の一方の面の全面に設けられてなる全面電極と、前記基板における前記全面電極が設けられている面上、又は前記全面電極が設けられていない面上に、前記基板の対向する二辺と略平行な方向に延在するようにして設けられている略直方体形状を有する長尺状スペーサとを備え、前記長尺状スペーサは、前記基材と、略方形状の他の基板の一方の面に複数の長尺状電極が当該他の基板の対向する二辺と略平行な方向に延在するようにして、互いに離隔されて設けられてなる他の基材とを対向配置させ、両基材間に液晶材料を封入して製造される液晶レンズにおいて、前記全面電極に接地電圧を印加し、前記他の基材に設けられている複数の長尺状電極に電圧を印加したときに、前記液晶材料により構成される液晶層にかかる電界が最小となる部位に配置されるように、かつ前記長尺状電極と略平行な方向に延在するように前記基板に設けられていることを特徴とする液晶レンズ製造用基材を提供する発明12。上記発明発明12においては、前記長尺状スペーサが、前記他の基材に設けられている複数の長尺状電極のうちの隣接する2つの長尺状電極の間に配置されるように、前記基板に設けられているのが好ましい発明13。上記発明発明12,13においては、前記スペーサの高さを3~150μmとすることができる発明14。上記発明発明12~14においては、前記長尺状スペーサは、前記基板における前記全面電極が設けられている面上、又は前記全面電極が設けられていない面上に固着されているのが好ましい発明15。本発明によれば、液晶分子の配向を制御して、滑らかなレンズ状の位相分布を形成することができる液晶レンズ、及びその液晶レンズを製造するために用いられる基材を提供することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る液晶レンズのレンズ効果を概念的に示す模式図であり、図2は、同実施形態に係る液晶レンズにおける一のレンズ領域の構成を示す断面図である。本実施形態に係る液晶レンズ1は、2次元2D画像を表示し得る画像表示装置の表示パネルDの前面に配置されて用いられるものであり、図1に示すように、複数のレンズ領域所定の領域Lのそれぞれにおいて、軸方向が縦方向Y軸方向に沿った略放物線状のレンズ効果を奏させ、全体として略放物線状のレンズが多数連結して画像表示装置表示パネルDの横方向X軸方向に並列するように構成される。この各レンズ領域Lにおいてレンズ効果を奏させることにより、Z軸方向に位置する画像表示装置からの入射光が当該レンズ効果を受けて液晶レンズ1を透過する。その結果、画像表示装置における右目用の画素が右目でのみ見えるように、左目用の画素が左目でのみ見えるようになり、立体視が可能となる。本実施形態に係る液晶レンズ1の各レンズ領域Lにおける具体的な構成を説明する。図2に示すように、本実施形態に係る液晶レンズ1は、略方形状の第1の透明基板2と、第1の透明基板2と対向して配置される略方形状の第2の透明基板3と、第1の透明基板2における第2の透明基板3に対向する面上に所定の間隔をあけて設けられた複数の長尺状透明電極41を含むストライプ状透明電極4と、第2の透明基板3における第1の透明基板2に対向する面上に全面に亘って設けられた全面透明電極5と、第1の透明基板2上のストライプ状透明電極4長尺状透明電極41と略平行な方向に連続的に延在するようにして配置された、第1の透明基板2及び第2の透明基板3の間のセルギャップを維持するようにして設けられた略直方体形状の長尺状スペーサ9と、第1の透明基板2におけるストライプ状透明電極4が設けられている面上に第1の透明基板2、ストライプ状透明電極4及び長尺状スペーサ9を被覆するようにして設けられたポリイミド等からなる第1の配向膜6と、全面透明電極5を被覆するようにして設けられたポリイミド等からなる第2の配向膜7と、第1の透明基板2及び第2の透明基板3の間に液晶材料が封入されて構成される液晶層8とを備える。なお、第1の透明基板2及び第2の透明基板3は、図示しないシール材により相互に接着固定されている。第1の透明基板2及び第2の透明基板3は、例えば、ガラス材料、樹脂材料等からなるものであり、ストライプ状透明電極4及び全面透明電極5は、インジウム錫酸化物ITO、インジウム亜鉛酸化物IZO等の透明導電材料からなるものである。なお、本実施形態において、透明とは、波長450~700nmの光線の透過率が70以上であることを意味し、好ましくは80以上、特に好ましくは90以上である。ストライプ状透明電極4は、略方形状の第1の透明基板2における対向する二辺と略平行に、複数の長尺状透明電極41が所定の間隔をあけてストライプ状に延在して構成される。なお、本実施形態において、一のレンズ領域Lに6個の長尺状透明電極41が含まれ、各長尺状透明電極41は、その幅が略同一であって、隣接する長尺状透明電極41の対向する側面間の間隔が略同一となるように第1の透明基板2上に設けられているが、本発明はこれに限定されるものではなく、一のレンズ領域LにN個Nは3以上の整数であるの長尺状透明電極41が含まれ、隣接する2個の長尺状透明電極41の電極中心により構成されるN-1個の電極中心間隔GCが、そのうちの一の電極中心間隔GCと、それとは間隔の異なる他の電極中心間隔GCとを有するように構成されていればよい。具体的には、図3に示すように、一のレンズ領域Lにおける隣接する長尺状透明電極41の対向する側面間の間隔GSを略同一とし、当該レンズ領域Lの中心部LCからエッジ部LEに向けて長尺状透明電極41の幅WEを漸減させることにより、一のレンズ領域Lにおける中心部LCからエッジ部LEに向けて、隣接する長尺状透明電極41の電極中心間隔GCが徐々に狭くなるようにしてもよいし、図4に示すように、一のレンズ領域Lにおける各長尺状透明電極41の幅WEを略同一とし、当該レンズ領域Lの中心部LCからエッジ部LEに向けて隣接する長尺状透明電極41の対向する側面間の間隔GSを漸減させることにより、一のレンズ領域Lにおける中心部LCからエッジ部LEに向けて、隣接する長尺状透明電極41の電極中心間隔GCが徐々に狭くなるようにしてもよい。このように、一のレンズ領域L内の隣接する長尺状透明電極41の電極中心間隔GCが、当該レンズ領域Lにおける中心部LCからエッジ部LEに向けて徐々に狭くなるようにすることで、各長尺状透明電極41に近接する領域において急激な側面電場が誘発されるのを抑制することができ、各レンズ領域Lにおいて滑らかなレンズ状の位相分布を形成することができる。第1の配向膜6は、第1の透明基板2、並びにその上に設けられているストライプ状透明電極4長尺状透明電極41及び長尺状スペーサ9を被覆するようにして設けられている。また、第2の配向膜7は、第2の透明基板3上の全面透明電極5を被覆するようにして設けられている。なお、第1の配向膜6及び第2の配向膜7は、いずれもラビング処理が施されてなるものであってもよいし、ラビング処理が施されていないものであってもよい。また、本実施形態においては、第1の配向膜6及び第2の配向膜7が設けられているが、本発明においては、これに限定されるものではなく、第1の配向膜6及び第2の配向膜7が設けられていなくてもよい。長尺状スペーサ9は、本実施形態に係る液晶レンズ1における各レンズ領域Lに含まれる複数の長尺状透明電極41のそれぞれに異なる電圧を印加し、全面透明電極5に接地電圧を印加したときに、液晶8にかかる電界が最小となる位置に設けられる。本実施形態において、各レンズ領域Lにおけるエッジ部LEに位置する長尺状透明電極41に最高電圧が印加され、そこから中心部LCに向けて長尺状透明電極41に印加される電圧が漸減するようにし、中心部LCの最近傍に位置する長尺状透明電極41に最低電圧が印加されることで、各レンズ領域Lにおける中心部LCに位置する液晶に、最小の電界がかかることになる。したがって、図2に示すように、各レンズ領域Lに含まれる複数の長尺状透明電極41のうち、中心部LCの最近傍に位置する2つの長尺状透明電極41の略中間位置であって、各レンズ領域Lにおける中心部LCの最近傍の位置に長尺状スペーサ9が設けられる。電界が最小となる位置では、ストライプ状透明電極4長尺状透明電極41及び全面透明電極5への電圧の印加の有無にかかわらず、ほとんど液晶分子の配向に変化がないため、このような位置に長尺状スペーサ9が設けられていることで、各レンズ領域Lにおけるレンズ効果に対する長尺状スペーサ9の影響を最小限に抑えることができる。図5に示すように、本実施形態における長尺状スペーサ9は、複数の長尺状透明電極41の軸方向と略平行な方向であって、第1の透明基板2の一辺2a長尺状透明電極41の軸方向と略直交する方向に延在する辺から当該辺2aに対向する辺2bまで連続的に延在するようにして、第1の透明基板2上第1の配向膜6上に設けられる。なお、図5においては、説明の都合上、第1の配向膜6の図示が省略されている。長尺状スペーサ9の短手方向の幅は、液晶レンズ1の機械的強度を十分にし得る程度であって、かつレンズ領域Lにおいて滑らかなレンズ状の位相分布の形成を阻害しない程度の幅を有していればよく、液晶レンズ1の大きさ、用途、各レンズ領域LのX軸方向の幅等に応じて適宜設定することができる。なお、本実施形態においては、長尺状スペーサ9が第1の透明基板2の対向する二辺長尺状透明電極41の軸方向と略直交する方向に延在する二辺間に連続的に延在していることで、長尺状スペーサ9と第2の透明基板3第2の配向膜7との接触面積を大きくすることができる。そのため、例えば、複数の柱状スペーサを設けてなる液晶レンズと略同等の機械的強度を本実施形態に係る液晶レンズ1に要求したとしても、本実施形態における長尺状スペーサ9の短手方向の幅を、柱状スペーサの直径よりも小さくすることができ、結果として、各レンズ領域Lにおいてより滑らかなレンズ状の位相分布を形成することが可能となる。長尺状スペーサ9の高さは、使用する液晶の種類や液晶レンズ1の用途に応じて設定される液晶層8の厚さに対応するようにして適宜設定することができ、例えば、3~150μmとすることができる。長尺状スペーサ9を構成する材料としては、特に限定されるものではないが、例えば、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、エポキシ樹脂、ビニル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリイミド樹脂、アルカンチオール等が挙げられる。なお、液晶レンズ1が十分な機械的強度を有する限り、長尺状スペーサ9は、第1の透明基板2の一辺2aから当該辺2aに対向する辺2bまで、断続的に延在するように設けられていてもよい。具体的には、図6Aに示すように、長手方向の長さが略同一のスペーサ9aを少なくとも2つ、所定の間隔Gをあけて直列に並べることで、長尺状スペーサ9を断続的に延在させてもよいし、図6Bに示すように、長手方向の長さが異なるスペーサ9aを少なくとも2つ、所定の間隔Gをあけて直列に並べることで、長尺状スペーサ9を断続的に延在させてもよい。なお、図6A及びBにおいては、説明の都合上、第1の配向膜6の図示が省略されている。次に、上述した構成を有する液晶レンズ1を製造する方法について説明する。図7は、本実施形態に係る液晶レンズ1の製造方法の一部の工程を示すフロー図である。ガラス基板等の略方形状の第1の透明基板2の一の表面にITO等からなる透明電極層40をスパッタ等により形成し図7A、感光性レジストを用いて所定パターンを有するレジスト層を形成し、当該レジスト層をマスクとして用いて異方性エッチングを行い、第1の透明基板2の対向する二辺と略平行に延在し、所定の間隔を有し、かつ各電極の短手方向の幅WEが略同一である複数の長尺状透明電極41ストライプ状透明電極4を形成する図7B。このようにしてストライプ状透明電極4が形成された第1の透明基板2の表面に、長尺状スペーサ9を構成する材料からなるスペーサ層90を所定の膜厚例えば、3~150μmとなるように形成し図7C、感光性レジストを用いて所定のパターンを有するレジスト層を形成し、当該レジスト層をマスクとして用いて異方性エッチングを行い、所望とする位置に長尺状スペーサ9を形成する図7D。最後に、第1の配向膜6を形成し図7E、所望によりラビング処理を行う。このようにして、第1の透明基板2上にストライプ状透明電極4、長尺状スペーサ9及び第1の配向膜6を設け、この結果、液晶レンズ製造用基材が得られる。一方で、ガラス基板等の第2の透明基板3の表面の全面に亘ってITO等からなる、全面透明電極5としての透明電極層をスパッタ等により形成し、その上にポリイミド等からなる第2の配向膜7を形成し、所望によりラビング処理を行う。このようにして、第2の透明基板3上に全面透明電極5及び第2の配向膜7を設ける。続いて、第1の透明基板2及び第2の透明基板3を、ストライプ状透明電極4が設けられている面と全面透明電極5が設けられている面とを対向させるようにして配置し、第1及び第2の透明基板2,3の周縁部をシール材により封止して、第1及び第2の透明基板2,3間に液晶8を注入する。これにより、本実施形態に係る液晶レンズ1を製造することができる。なお、本実施形態において第1及び第2の透明基板2,3間に注入される液晶8としては、例えば、シッフ塩基系、アゾ系、エステル系、ビフェニル系等のネマティック液晶化合物等の公知の液晶化合物の1種を用いてもよいし、2種以上を混合して用いてもよい。上述のようにして製造される本実施形態に係る液晶レンズ1は、画像表示装置の表示パネル例えば、液晶パネル、プラズマパネル、有機ELパネル、無機ELパネル、FEDパネル等の前面に、ストライプ状透明電極4長尺状透明電極4が鉛直方向を向くようにして設置されて用いられる。この表示パネルには、右目用の画素と左目用の画素とが順次反復配列されており、その状態において、ストライプ状透明電極4及び全面透明電極5に電圧を印加しないと、表示パネル側から液晶レンズ1に入射される入射光がレンズ効果を受けずに透過し、その結果、2次元2Dの画像を表示することができる。一方、複数の長尺状透明電極41のそれぞれに異なる電圧を印加し、全面透明電極5に接地電圧を印加すると、液晶レンズ1の各レンズ領域Lにおいて電界の強さに応じて液晶分子が配向し、所望とするレンズ効果を奏するようになる。これにより、表示パネル側から入射される入射光が当該レンズ効果を受けて透過し、観察者の右目には右目用の画素のみが見えるように、左目には左目用の画素のみが見えるようになる。その結果、液晶レンズ1を備える画像表示装置において3次元3Dの画像を表示することができる。このとき、液晶レンズ1における長尺状スペーサ9が、液晶8にかかる電界が最小となる位置に設けられていることで、液晶レンズ1の各レンズ領域Lにおいて、滑らかなレンズ状の位相分布を形成することができる。また、第1の透明基板2及び第2の透明基板3の間に位置するスペーサ9が長尺状であることで、長尺状スペーサ9の短手方向の幅を小さくすることができるため、長尺状スペーサ9が液晶8の配向にほとんど影響を及ぼさず、液晶レンズ1のレンズ領域Lにおいて、より滑らかなレンズ状の位相分布を形成することができる。さらに、長尺状スペーサ9が第1の透明基板2の第1の配向膜6上にフォトリソグラフ法により形成され、固着されていることで、第1の透明基板2と第2の透明基板3とを対向配置させ、その間に液晶8を封入して製造される液晶レンズ1において、長尺状スペーサ9の位置が変動してしまうことがなく、液晶レンズ1において所望とする位置各レンズ領域Lにおいて滑らかなレンズ状の位相分布を形成する上で障害になり難い位置に確実に長尺状スペーサ9を配置することができる。したがって、本実施形態に係る液晶レンズ1を画像表示装置表示パネルの前面に配置して用いることで、ストライプ状透明電極4及び全面透明電極5への電圧の印加の有無により2D表示及び3D表示の切り替えが可能であり、3D表示に切り替えた際に、鮮明、かつ自然な3D画像を観察者に視認させることができる。以上説明した実施形態は、本発明の理解を容易にするために記載されたものであって、本発明を限定するために記載されたものではない。したがって、上記実施形態に開示された各要素は、本発明の技術的範囲に属する全ての設計変更や均等物をも含む趣旨である。本実施形態に係る液晶レンズ1においては、ストライプ状透明電極4が設けられている面を第2の透明基板3における全面透明電極5が設けられている面側に対向させるようにして第1の透明基板2が配置されているが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、ストライプ状透明電極4が設けられていない面を第2の透明基板3における全面透明電極5が設けられている面側に対向させるようにして第1の透明基板2が配置されていてもよい。この場合において、第1の透明基板2におけるストライプ状透明電極4が設けられていない面に第1の配向膜6が設けられるとともに、当該第1の配向膜6上であって、各レンズ領域Lのそれぞれに含まれる複数の長尺状透明電極41のうち当該レンズ領域Lの中心部LCの最近傍に位置する2つの長尺状透明電極41の略中間位置に長尺状スペーサ9が設けられているのが好ましく、かかる態様の液晶レンズ製造用基材を用いることで当該液晶レンズを製造することができる。本実施形態においては、長尺状スペーサ9が略直方体形状を有しているが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、図8A及びBに示すように、長尺状スペーサ9が、広幅部9bと狭幅部9cとを複数有する形状であってもよい。本実施形態においては、第1の透明基板2上にフォトリソグラフ法を用いて長尺状スペーサ9が形成され、固着されているが、本発明はこれに限定されるものではなく、第2の透明基板3の全面透明電極5上にフォトリソグラフ法を用いて長尺状スペーサ9が形成され、固着されていてもよい。この場合において、第1の透明基板2と第2の透明基板3とを対向配置させてなる液晶レンズ1において、ストライプ状透明電極4に電圧を印加し、全面透明電極5に接地電圧を印加したときに、液晶層8にかかる電界が最小となる位置具体的には、各レンズ領域Lのそれぞれに含まれる複数の長尺状透明電極41のうち当該レンズ領域Lの中心部LCの最近傍に位置する2つの長尺状透明電極41の略中間位置に長尺状スペーサ9が配置されるように、全面透明電極5上に長尺状スペーサ9が形成され、固着されているのが好ましく、かかる態様の液晶レンズ製造用基材を用いることで当該液晶レンズを製造することができる。なお、スクリーン印刷法を用いて第1の透明基板2上又は第2の透明基板3の全面透明電極5上に長尺状スペーサ9が形成され、固着されていてもよいし、別個に作成した略直方体形状の長尺状スペーサ9が第1の透明基板2上又は第2の透明基板3の全面透明電極5上に転写固着されて、設置されていてもよい。本実施形態においては、スペーサ層90上に感光性レジストを用いて所定パターンを有するレジスト層を形成し、当該レジスト層をマスクとして用いて異方性エッチングを行い、所望とする位置に長尺状スペーサ9を形成しているが図7C,D、スペーサ層90を感光性樹脂材料等により形成し、所定のパターンを有するフォトマスクを用いて露光、現像することにより、所望とする位置に長尺状スペーサ9を形成してもよい。本実施形態においては、第1の透明基板2上に、長尺状スペーサ9を構成する材料からなるスペーサ層90を所定の膜厚例えば、3~150μmとなるように形成し図7C、所定のパターンを有するレジスト層からなるマスクを用いて異方性エッチングを1回行い、所定の位置に長尺状スペーサ9を形成しているが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、第1の透明基板2上にスペーサ層90を形成し、所定のパターンを有するレジスト層からなるマスクを用いて異方性エッチングを行う工程を複数回繰り返してもよい。なお、本実施形態において、第2の透明基板3と全面透明電極5との間に、クロム等からなるブラックマトリックスが設けられていてもよい。以下、試験例を挙げて本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は、下記の試験例等に何ら限定されるものではない。[試料1]第1の透明基板2及び第2の透明基板3としてガラス基板縦100mm×横100mmを、ストライプ状透明電極4及び全面透明電極5の形成用材料としてITOを、第1の配向膜6及び第2の配向膜7の形成用材料としてポリイミド系配向膜組成物JSR製,AL1254、液晶層8を構成する液晶材料としてメルク社製の液晶ZLI-1237を用意した。長尺状スペーサ9を構成する材料長尺状スペーサ9の形成用材料として、無機フィラーテイカ社製,ルチル型酸化チタン,MT-500HDM、分散剤ビックケミージャパン製,Disperbyk163、アクリルポリマーアクリル酸メチル:アクリル酸:2-ヒドロキシエチルメタクリレート=55.0:30.0:15.0モル比の共重合体100モルに対して、2-メタクリロイルオキシエチルイソシアネートを15.0モル付加したもの、重量平均分子量:22000、多官能アクリルモノマーダイセル工業社製,DPHA、及び光重合開始剤BASF社製,イルガキュアー907を、固形分の重量比で無機フィラー:分散剤:アクリルポリマー:多官能アクリルモノマー:光重合開始剤=25:5:40:25:5となるよう混合したものを用意した。そして、図7に示す製造方法に従って液晶レンズ製造用基材を作製し、図2に示す液晶レンズ1を製造した。かかる液晶レンズ1においては、略直方体形状の長尺状スペーサ9の短手方向の幅を20μmとし、長手方向の長さを70mmとし、高さを10μmとし、一のレンズ領域Lの幅一のエッジ部LEと他のエッジ部LEとの距離を300μmとし、その中に1個の長尺状透明電極電極幅WE=30μm41を配列させた。なお、第1の配向膜6及び第2の配向膜7の配向方向は、パラレルとなるようにした。[試料2]上記試料1において、長尺状スペーサ9の短手方向の幅を10μmとした以外は試料1と同様にして液晶レンズ1を製造した[試料3]上記試料1において、長尺状スペーサ9の短手方向の幅を8μmとした以外は試料1と同様にして液晶レンズ1を製造した。[試料4]上記試料1において、長尺状スペーサ9の形状を図6Aに示す形状にした以外は試料1と同様にして液晶レンズ1を製造した。なお、当該液晶レンズ1においては、スペーサ9a間の間隔Gを20μmとした。[試料5]上記試料1において、スペーサの形状を略円柱形状とし、複数の略円柱形状のスペーサを長尺状透明電極41と略平行に、所定の間隔をあけて設けた以外は試料1と同様にして液晶レンズ1を製造した。当該液晶レンズ1においては、略円柱形状のスペーサの直径第1の透明基板2と設置していない部分上底部の直径を30μm、高さを10μmとし、一のレンズ領域Lの幅一のエッジ部LEと他のエッジ部LEとの距離を300μmとし、その中に1個の長尺状透明電極電極幅WE=30μmさらに、一のレンズ領域Lにはスペーサ間隔が50μmとなるようにして70mmにわたって略円柱形状のスペーサを設けた。[試料6]上記試料5において、略円柱形状のスペーサの直径を20μmとした以外は試料5と同様にして液晶レンズ1を製造した。試験例1液晶レンズの強度試験上述のようにして得られた試料1~6の液晶レンズに対して振動試験を行い、振動試験後の液晶レンズを顕微鏡で観察しスペーサの状態を評価した。なお、上記の振動試験は、液晶レンズを振動試験装置に固定した状態で、当該振動試験装置を液晶レンズの面外方向第1の透明基板2及び第2の透明基板3の表面の法線方向に動かして液晶レンズを振動させた。また、液晶レンズを振動させる際に、振動数が5分間で50Hzから100Hzまで変調スイープするサイン振動を、加速度1.0~4.0Gの範囲でそれぞれ30分間加えた。評価は、顕微鏡で確認した際にスペーサが倒れていた等の破損が見られなかった場合は○とし、スペーサが倒れていた等の破損が見られた場合は×とした。なお、加速度2.0Gでスペーサに破損が確認されなければ好ましい機械的強度を有する液晶レンズ1であると評価することができ、加速度3.0Gでスペーサに破損が確認されなければより好ましい結果を表1に示す。表1に示すように、スペーサを第1の透明基板の対向する二辺間に連続的に又は断続的に延在させてなる液晶レンズ試料1~4は、優れた機械的強度を有することが確認された。一方、略円柱状スペーサ直径30μmを設けてなる液晶レンズ試料5は、機械的強度に優れていたが、試料6の液晶レンズ略円柱状スペーサの直径20μmは、機械的強度に劣っていた。すなわち、試料5の液晶レンズは機械的強度に優れるものの、スペーサの直径が30μmと大きいため、液晶レンズとしての機能レンズ状の位相分布の形成面において劣るものと考えられる。略円柱状スペーサを設けてなり、かつ液晶レンズとしての機能を担保するために、試料6の液晶レンズのように略円柱状スペーサの直径を小さくすると、機械的強度に劣る結果となってしまう。この結果から、第1の透明基板又は第2の透明基板の対向する二辺間にスペーサを延在させることで、優れた機械的強度を奏し得るとともに、滑らかなレンズ状の位相分布を形成し得ることが確認された。"