"給電設備から車両へ非接触で電力を伝送する電力伝送システムであって、前記給電設備の送電部と前記車両の受電部との間の距離を検知する検知部と、前記検知部により検知された距離の大小を図形の表示態様の変化によって表示する表示部とを備える電力伝送システム。前記表示部は、前記車両の移動と連動して前記図形の表示態様を変化させる、請求項1に記載の電力伝送システム。前記表示部は、前記受電部を示す図形と同心の図形の大小によって前記距離の大小を表示する、請求項1または2に記載の電力伝送システム。前記表示部は、前記距離が大きいほど前記同心図形を大きく表示する、請求項3に記載の電力伝送システム。前記表示部は、前記距離が小さいほど前記同心図形を小さく表示する、請求項3に記載の電力伝送システム。前記表示部は、前記図形の表示の濃淡によって前記距離の大小を表示する、請求項1または2に記載の電力伝送システム。前記表示部は、前記図形の表示の点滅速度によって前記距離の大小を表示する、請求項1または2に記載の電力伝送システム。前記図形の表示態様の変化に応じた報知音を発生する報知部をさらに備える、請求項1から7のいずれかに記載の電力伝送システム。前記送電部の固有周波数と前記受電部の固有周波数との差は、前記送電部の固有周波数または前記受電部の固有周波数の±10以下である、請求項1に記載の電力伝送システム。前記送電部と前記受電部との結合係数は0.1以下である、請求項1に記載の電力伝送システム。前記受電部は、前記受電部と前記送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する磁界と、前記受電部と前記送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、前記送電部から受電する、請求項1に記載の電力伝送システム。給電設備から非接触で受電する車両であって、前記給電設備の送電部から非接触で受電するための受電部と、前記受電部と前記送電部との間の距離を検知する検知部と、前記検知部により検知された距離の大小を図形の表示態様の変化によって表示する表示部とを備える車両。前記表示部は、当該車両の移動と連動して前記図形の表示態様を変化させる、請求項12に記載の車両。前記表示部は、前記受電部を示す図形と同心の図形の大小によって前記距離の大小を表示する、請求項12または13に記載の車両。前記表示部は、前記距離が大きいほど前記同心図形を大きく表示する、請求項14に記載の車両。前記表示部は、前記距離が小さいほど前記同心図形を小さく表示する、請求項14に記載の車両。前記表示部は、前記図形の表示の濃淡によって前記距離の大小を表示する、請求項12または13に記載の車両。前記表示部は、前記図形の表示の点滅速度によって前記距離の大小を表示する、請求項12または13に記載の車両。前記図形の表示態様の変化に応じた報知音を発生する報知部をさらに備える、請求項12から18のいずれかに記載の車両。前記送電部の固有周波数と前記受電部の固有周波数との差は、前記送電部の固有周波数または前記受電部の固有周波数の±10以下である、請求項12に記載の車両。前記送電部と前記受電部との結合係数は0.1以下である、請求項12に記載の車両。前記受電部は、前記受電部と前記送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する磁界と、前記受電部と前記送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、前記送電部から受電する、請求項12に記載の車両。車両へ非接触で給電する給電設備であって、前記車両の受電部へ非接触で送電するための送電部と、前記送電部と前記受電部との間の距離を検知する検知部と、前記検知部により検知された距離の大小を図形の表示態様の変化によって表示する表示部とを備える給電設備。特許文献1に記載の受電案内装置は、効率向上位置に受電部を位置させるように案内表示するので、受電効率を向上できる点で有用である。しかしながら、この受電案内装置では、給電装置マークと受電部マークとの相対的な位置は示されるけれども、その現在位置が充電に適した位置であるか否かについては、利用者は直ちには分からない。また、給電装置と受電部との位置関係を特定するためにカメラやそれに代わるセンサ等を設置すると、その分コストが上昇する。そこで、この発明は、かかる課題を解決するためになされたものであり、その目的は、給電設備から車両へ非接触で電力を伝送する電力伝送システムにおいて、給電設備の送電部と車両の受電部との距離を利用者が視覚的に容易に把握可能とすることである。また、この発明の別の目的は、給電設備から非接触で受電する車両において、給電設備の送電部と車両の受電部との距離を利用者が視覚的に容易に把握可能とすることである。また、この発明の別の目的は、車両へ非接触で給電する給電設備において、給電設備の送電部と車両の受電部との距離を利用者が視覚的に容易に把握可能とすることである。この発明によれば、電力伝送システムは、給電設備から車両へ非接触で電力を伝送する電力伝送システムであって、検知部と、表示部とを備える。検知部は、給電設備の送電部と車両の受電部との間の距離を検知する。表示部は、検知部により検知された距離の大小を図形の表示態様の変化によって表示する。好ましくは、表示部は、車両の移動と連動して図形の表示態様を変化させる。好ましくは、表示部は、受電部を示す図形と同心の図形の大小によって、給電設備の送電部と車両の受電部との間の距離の大小を表示する。好ましくは、表示部は、給電設備の送電部と車両の受電部との間の距離が大きいほど同心図形を大きく表示する。好ましくは、表示部は、給電設備の送電部と車両の受電部との間の距離が小さいほど同心図形を小さく表示する。好ましくは、表示部は、図形の表示の濃淡によって給電設備の送電部と車両の受電部との間の距離の大小を表示する。好ましくは、表示部は、図形の表示の点滅速度によって給電設備の送電部と車両の受電部との間の距離の大小を表示する。好ましくは、電力伝送システムは、報知部をさらに備える。報知部は、図形の表示態様の変化に応じた報知音を発生する。好ましくは、送電部の固有周波数と受電部の固有周波数との差は、送電部の固有周波数または受電部の固有周波数の±10以下である。好ましくは、送電部と受電部との結合係数は0.1以下である。好ましくは、受電部は、受電部と送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する磁界と、受電部と送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、送電部から受電する。また、この発明によれば、車両は、給電設備から非接触で受電する車両であって、受電部と、検知部と、表示部とを備える。受電部は、給電設備の送電部から非接触で受電する。検知部は、受電部と送電部との間の距離を検知する。表示部は、検知部により検知された距離の大小を図形の表示態様の変化によって表示する。好ましくは、表示部は、当該車両の移動と連動して図形の表示態様を変化させる。好ましくは、表示部は、受電部を示す図形と同心の図形の大小によって、受電部と送電部との間の距離の大小を表示する。好ましくは、表示部は、受電部と送電部との間の距離が大きいほど同心図形を大きく表示する。好ましくは、表示部は、受電部と送電部との間の距離が小さいほど同心図形を小さく表示する。好ましくは、表示部は、図形の表示の濃淡によって受電部と送電部との間の距離の大小を表示する。好ましくは、表示部は、図形の表示の点滅速度によって受電部と送電部との間の距離の大小を表示する。好ましくは、車両は、報知部をさらに備える。報知部は、図形の表示態様の変化に応じた報知音を発生する。好ましくは、送電部の固有周波数と受電部の固有周波数との差は、送電部の固有周波数または受電部の固有周波数の±10以下である。好ましくは、送電部と受電部との結合係数は0.1以下である。好ましくは、受電部は、受電部と送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する磁界と、受電部と送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、送電部から受電する。また、この発明によれば、給電設備は、車両へ非接触で給電する給電設備であって、送電部と、検知部と、表示部とを備える。送電部は、車両の受電部へ非接触で送電する。検知部は、送電部と受電部との間の距離を検知する。表示部は、検知部により検知された距離の大小を図形の表示態様の変化によって表示する。この発明においては、給電設備から車両へ非接触で電力が伝送される。そして、給電設備の送電部と車両の受電部との間の距離が検知され、表示部は、その検知された距離の大小を図形の表示態様の変化によって表示する。これにより、車両の利用者は、表示部に表示された図形の表示態様の変化によって、給電設備の送電部と車両の受電部との間の距離を視覚的に把握可能である。したがって、この発明によれば、給電設備の送電部と車両の受電部との距離を利用者が視覚的に容易に把握することが可能となる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図中同一または相当部分には同一符号を付してその説明は繰返さない。[実施の形態1]図1は、この発明の実施の形態1による車両給電システムの全体構成図である。図1を参照して、車両給電システム10は、車両100と、給電設備200とを備える。車両100は、受電部110と、通信部130とを含む。受電部110は、車体底面に設置され、給電設備200の送電部220後述から出力される高周波の交流電力を電磁界を介して非接触で受電する。なお、受電部110の構成については、送電部220の構成、ならびに送電部220から受電部110への電力伝送とともに、後ほど説明する。通信部130は、車両100が給電設備200と通信を行なうための通信インターフェースである。給電設備200は、電源部210と、送電部220と、通信部240とを含む。電源部210は、所定の周波数を有する交流電力を発生する。一例として、電源部210は、図示されない系統電源から電力を受けて高周波の交流電力を発生し、その発生した交流電力を送電部220へ供給する。送電部220は、駐車場の床面に設置され、電源部210から高周波の交流電力の供給を受ける。そして、送電部220は、送電部220の周囲に発生する電磁界を介して車両100の受電部110へ非接触で電力を出力する。なお、送電部220の構成についても、受電部110の構成、ならびに送電部220から受電部110への電力伝送とともに、後ほど説明する。通信部240は、給電設備200が車両100と通信を行なうための通信インターフェースである。車両給電システム10においては、給電設備200の送電部220から車両100の受電部110へ非接触で電力が伝送される。給電設備200から車両100へ効率よく電力を伝送するためには、受電部110と送電部220との位置合わせを行なう必要がある。そして、両者の位置がずれている場合には、駐車位置の修正を運転者に確実に促すために、位置合わせに関する情報を運転者が容易に把握可能に表示する必要がある。そこで、この車両給電システム10においては、送電部220と受電部110との間の距離が検知され、その検知された距離の大小を運転者が視覚的に容易に把握できるように表示される。具体的な表示態様については、後ほど詳しく説明する。なお、送電部220と受電部110との間の距離検知については、一例として、給電設備200から車両100への本格的な給電時の伝送電力よりも小さい調整用電力が送電部220から出力され、車両100の受電部110によって受電される電圧の大きさや受電効率等に基づいて検知することができる。なお、送電部220と受電部110との間の距離をカメラや距離センサによって直接検知することも可能であるが、その場合はその分だけコストが上昇する。図2は、図1に示した車両100および給電設備200の構成を詳細に説明する機能ブロック図である。図2を参照して、車両100は、受電部110と、整流器140と、蓄電装置150と、動力出力装置160と、制御装置170と、通信部130と、表示部180とを含む。整流器140は、受電部110によって受電された交流電力を整流して蓄電装置150へ出力する。蓄電装置150は、再充電可能な直流電源であり、たとえばリチウムイオンやニッケル水素などの二次電池によって構成される。蓄電装置150は、整流器140から受ける電力を蓄えるほか、動力出力装置160によって発電される回生電力も蓄える。そして、蓄電装置150は、その蓄えた電力を動力出力装置160へ供給する。なお、蓄電装置150として大容量のキャパシタも採用可能である。動力出力装置160は、蓄電装置150に蓄えられる電力を用いて車両100の走行駆動力を発生する。特に図示しないが、動力出力装置160は、たとえば、蓄電装置150から電力を受けるインバータ、インバータによって駆動されるモータ、モータによって駆動される駆動輪等を含む。なお、動力出力装置160は、蓄電装置150を充電するための発電機と、発電機を駆動可能なエンジンを含んでもよい。制御装置170は、予め記憶されたプログラムをCPUCentralProcessingUnitで実行することによるソフトウェア処理および/または専用の電子回路によるハードウェア処理により、車両100における種々の制御を実行する。具体的には、制御装置170は、動力出力装置160の制御や、蓄電装置150の充電管理等を行なう。また、制御装置170は、通信部130によって給電設備200と無線通信することができる。さらに、制御装置170は、給電設備200から車両100への給電が行なわれるとき、送電部220と受電部110との間の距離を検知する。上述のように、この距離は、たとえば受電部110によって受電された電圧に基づいて検知推定することができる。そして、制御装置170は、その検知された距離の情報を表示部180へ出力する。表示部180は、制御装置170によって検知された送電部220と受電部110との間の距離の大小を運転者が視覚的に容易に把握できるように表示する。具体的には、表示部180は、送電部220と受電部110との間の距離の情報を制御装置170から受け、その受けた距離情報に基づいて、送電部220と受電部110との間の距離の大小を同心図形の大小によって表示する。具体的な表示態様については、後ほど詳しく説明する。なお、表示部180として、たとえばカーナビゲーション装置の画面を用いることができる。給電設備200は、電源部210と、インピーダンス整合器260と、送電部220と、電子制御ユニット以下ECUElectronicControlUnitと称する。270と、通信部240とを含む。インピーダンス整合器260は、電源部210と送電部220との間に設けられ、内部のインピーダンスを変更可能に構成される。一例として、インピーダンス整合器260は、可変コンデンサとコイルとによって構成され図示せず、可変コンデンサの容量を変化させることによってインピーダンスを変更することができる。このインピーダンス整合器260においてインピーダンスを変更することによって、給電設備200のインピーダンスを車両100のインピーダンスと整合させることができるインピーダンスマッチング。なお、電源部210がインピーダンスの整合機能を有する場合には、このインピーダンス整合器260を省略することも可能である。ECU270は、予め記憶されたプログラムをCPUで実行することによるソフトウェア処理および/または専用の電子回路によるハードウェア処理により、電源部210およびインピーダンス整合器260を制御する。具体的には、ECU270は、電源部210の動作開始指令および停止指令、ならびに電源部210の出力電力の目標値を示す電力指令値を生成して電源部210へ出力する。また、ECU270は、インピーダンス整合器260を制御することによって、給電設備200のインピーダンスを車両100のインピーダンスと整合させる。図3から図5は、図2に示した表示部180の表示態様を示した図である。図3を参照して、表示部180は、車両100の平面図182と、車両100に搭載される受電部110図1の平面図184とを表示する。受電部110の平面図184は、車両100における受電部110の搭載位置に対応させて表示され、平面図182,184は、表示部180内において固定して表示される。なお、受電部110の平面形状は円形としているが、受電部110の平面形状は円形に限定されるものではない。距離情報表示部186は、受電部110の平面図184と同心の図形から成る。なお、距離情報表示部186は、たとえば平面図184と同心円の図形から成るものとするが、距離情報表示部186の表示形状は、平面図184と同心円のものに限定されるものではない。そして、距離情報表示部186は、制御装置170図2から受ける、送電部220と受電部110との間の距離の情報に基づいて、送電部220と受電部110との間の距離の大小を図形の大小によって表示する。詳しくは、距離情報表示部186は、送電部220と受電部110との間の距離が大きいほど拡大し、送電部220と受電部110との間の距離が小さくなるに従って縮小する。この図3は、送電部220と受電部110との間の距離が相対的に大きい場合を示したものである。図4を参照して、車両100を移動させることによって送電部220と受電部110との間の距離が図3に示した場合の距離よりも縮まると、それに応じて距離情報表示部186の大きさも小さくなる。なお、車両100の移動については、運転者がマニュアルで車両100を移動させてもよいし、図示しない駐車アシスト機能等によって自動で車両100を移動させるものであってもよい。そして、図5を参照して、車両100を移動させることによって送電部220と受電部110との間の距離が図4に示した場合の距離よりもさらに縮まると、それに応じて距離情報表示部186の大きさもさらに小さくなる。この図5は、送電部220と受電部110との位置合わせがほぼ完了している場合を示したものである。なお、図3から図5に示されているように、距離情報表示部186の大小を変化させるとともに距離情報表示部186の表示色や表示の濃淡を変化させてもよい。たとえば、送電部220と受電部110との間の距離が相対的に大きいときは図3、距離情報表示部186の表示の濃淡を薄くし、送電部220と受電部110との間の距離小さくなるに従って、距離情報表示部186の表示の濃淡を濃くするようにしてもよい図4,5。なお、表示部180は、車両100の移動と連動して距離情報表示部186の大小を変化させる。すなわち、制御装置170は、送電部220と受電部110との位置合わせのための車両100の移動時に上述のように、運転者のマニュアル操作であっても、駐車アシスト機能等による自動操作であってもよい。、その移動と連動して送電部220と受電部110との間の距離を時々刻々と検知してその距離情報を表示部180へ出力する。そして、表示部180は、制御装置170から受ける距離情報に基づいて、距離情報表示部186の大小を時々刻々と変化させる。図6は、図2に示した制御装置170の詳細な構成図である。図6とともに図2を参照して、制御装置170は、充電ECU410と、車両ECU420と、MG-ECU430とを含む。充電ECU410は、給電設備200から送出される電力の情報を給電設備200から通信部130を介して受ける。また、充電ECU410は、受電部110によって受電される電圧を検知する。なお、この受電電圧は、図示されない電圧センサ等によって検出される。そして、充電ECU410は、通信部130によって受信された給電設備200からの送電電圧と、受電部110による受電電圧とを比較することによって、給電設備200の送電部220と車両100の受電部110との距離を検知する。具体的には、図7に示すような一定の一次側電圧給電設備200からの出力電圧に対して、二次側電圧車両100の受電電圧は、図8に示すように、給電設備200の送電部220と車両100の受電部110との間の距離Lに応じて変化する。そこで、この図7,8に示される一次側電圧および二次側電圧の関係を予め測定する等してマップ等を作成しておき、二次側電圧車両100の受電電圧の検出値に基づいて送電部220と受電部110との間の距離を検知することができる。なお、特に図示しないが、車両100の受電電圧に代えて車両100の受電電力を用いてもよい。あるいは、送電部220と受電部110との間の距離Lに応じて一次側電流給電設備200からの出力電流が変化するので、この関係を用いて、給電設備200からの出力電流の検出値に基づいて送電部220と受電部110との間の距離を検知してもよい。再び図6を参照して、送電部220と受電部110との間の距離が検知されると、充電ECU410は、その距離の情報を表示部180および車両ECU420へ出力する。また、充電ECU410は、車両ECU420から充電開始指令を受けると、給電設備200による蓄電装置150の充電制御を実行するとともに、給電設備200から車両100への本格的な給電を指示するための指令を通信部130へ出力する。車両ECU420は、車両の動作モードが走行モードのとき、動力出力装置160による走行制御の実行を指示する指令をMG-ECU430へ出力する。また、車両ECU420は、車両の動作モードが充電モードのときは、給電設備200による蓄電装置150の充電制御の実行を指示する指令を充電ECU410へ出力する。MG-ECU430は、アクセルペダル/ブレーキペダルの操作状況や車両の走行状況等に応じて、動力出力装置160へ制御指令を出力する。次に、給電設備200から車両100への電力伝送について説明する。図9は、給電設備200から車両100への電力伝送時の等価回路図である。図9を参照して、給電設備200の送電部220は、電磁誘導コイル222と、共振コイル224と、キャパシタ226とを含む。電磁誘導コイル222は、共振コイル224と所定の間隔をおいて共振コイル224と略同軸上に配設される。電磁誘導コイル222は、電磁誘導により共振コイル224と磁気的に結合し、電源部210から供給される高周波電力を電磁誘導により共振コイル224へ供給する。共振コイル224は、キャパシタ226とともにLC共振回路を形成する。なお、後述するように、車両100の受電部110においてもLC共振回路が形成される。共振コイル224およびキャパシタ226によって形成されるLC共振回路の固有周波数と、受電部110のLC共振回路の固有周波数との差は、前者の固有周波数または後者の固有周波数の±10以下である。そして、共振コイル224は、電磁誘導コイル222から電磁誘導により電力を受け、車両100の受電部110へ非接触で送電する。なお、電磁誘導コイル222は、電源部210から共振コイル224への給電を容易にするために設けられるものであり、電磁誘導コイル222を設けずに共振コイル224に電源部210を直接接続してもよい。また、キャパシタ226は、共振回路の固有周波数を調整するために設けられるものであり、共振コイル224の浮遊容量を利用して所望の固有周波数が得られる場合には、キャパシタ226を設けない構成としてもよい。車両100の受電部110は、共振コイル112と、キャパシタ114と、電磁誘導コイル116とを含む。共振コイル112は、キャパシタ114とともにLC共振回路を形成する。上述のように、共振コイル112およびキャパシタ114によって形成されるLC共振回路の固有周波数と、給電設備200の送電部220における、共振コイル224およびキャパシタ226によって形成されるLC共振回路の固有周波数との差は、前者の固有周波数または後者の固有周波数の±10である。そして、共振コイル112は、給電設備200の送電部220から非接触で受電する。電磁誘導コイル116は、共振コイル112と所定の間隔をおいて共振コイル112と略同軸上に配設される。電磁誘導コイル116は、電磁誘導により共振コイル112と磁気的に結合し、共振コイル112によって受電された電力を電磁誘導により取出して整流器140図1以降の電気負荷118蓄電装置150へ出力する。なお、電磁誘導コイル116は、共振コイル112からの電力の取出しを容易にするために設けられるものであり、電磁誘導コイル116を設けずに共振コイル112に整流器140を直接接続してもよい。また、キャパシタ114は、共振回路の固有周波数を調整するために設けられるものであり、共振コイル112の浮遊容量を利用して所望の固有周波数が得られる場合には、キャパシタ114を設けない構成としてもよい。給電設備200において、電源部210から電磁誘導コイル222へ高周波の交流電力が供給され、電磁誘導コイル222を用いて共振コイル224へ電力が供給される。そうすると、共振コイル224と車両100の共振コイル112との間に形成される磁界を通じて共振コイル224から共振コイル112へエネルギー電力が移動する。共振コイル112へ移動したエネルギー電力は、電磁誘導コイル116を用いて取出され、車両100の電気負荷118へ伝送される。再び図2を参照して、上述のように、この電力伝送システムにおいては、給電設備200の送電部220の固有周波数と、車両100の受電部110の固有周波数との差は、送電部220の固有周波数または受電部110の固有周波数の±10以下である。このような範囲に送電部220および受電部110の固有周波数を設定することで電力伝送効率を高めることができる。一方、上記の固有周波数の差が±10よりも大きくなると、電力伝送効率が10よりも小さくなり、電力伝送時間が長くなるなどの弊害が生じる。なお、送電部220受電部110の固有周波数とは、送電部220受電部110を構成する電気回路共振回路が自由振動する場合の振動周波数を意味する。なお、送電部220受電部110を構成する電気回路共振回路において、制動力または電気抵抗を実質的に零としたときの固有周波数は、送電部220受電部110の共振周波数とも呼ばれる。図10および図11を用いて、固有周波数の差と電力伝送効率との関係とを解析したシミュレーション結果について説明する。図10は、電力伝送システムのシミュレーションモデルを示す図である。また、図11は、送電部および受電部の固有周波数のズレと電力伝送効率との関係を示す図である。図10を参照して、電力伝送システム89は、送電部90と、受電部91とを備える。送電部90は、第1コイル92と、第2コイル93とを含む。第2コイル93は、共振コイル94と、共振コイル94に設けられたキャパシタ95とを含む。受電部91は、第3コイル96と、第4コイル97とを備える。第3コイル96は、共振コイル99とこの共振コイル99に接続されたキャパシタ98とを含む。共振コイル94のインダクタンスをインダクタンスLtとし、キャパシタ95のキャパシタンスをキャパシタンスC1とする。また、共振コイル99のインダクタンスをインダクタンスLrとし、キャパシタ98のキャパシタンスをキャパシタンスC2とする。このように各パラメータを設定すると、第2コイル93の固有周波数f1は、下記の式1によって示され、第3コイル96の固有周波数f2は、下記の式2によって示される。f1=1/{2πLt×C112}1f2=1/{2πLr×C212}2ここで、インダクタンスLrおよびキャパシタンスC1,C2を固定して、インダクタンスLtのみを変化させた場合において、第2コイル93および第3コイル96の固有周波数のズレと電力伝送効率との関係を図11に示す。なお、このシミュレーションにおいては、共振コイル94および共振コイル99の相対的な位置関係は固定とし、さらに、第2コイル93に供給される電流の周波数は一定である。図11に示すグラフのうち、横軸は固有周波数のズレを示し、縦軸は一定周波数での電力伝送効率を示す。固有周波数のズレは、下記の式3によって示される。固有周波数のズレ={f1-f2/f2}×1003図11からも明らかなように、固有周波数のズレが0の場合には、電力伝送効率は100近くとなる。固有周波数のズレが±5の場合には、電力伝送効率は40程度となる。固有周波数のズレが±10の場合には、電力伝送効率は10程度となる。固有周波数のズレが±15の場合には、電力伝送効率は5程度となる。すなわち、固有周波数のズレの絶対値固有周波数の差が、第3コイル96の固有周波数の10以下の範囲となるように第2コイル93および第3コイル96の固有周波数を設定することで、電力伝送効率を実用的なレベルに高めることができることがわかる。さらに、固有周波数のズレの絶対値が第3コイル96の固有周波数の5以下となるように第2コイル93および第3コイル96の固有周波数を設定すると、電力伝送効率をさらに高めることができるのでより好ましい。なお、シミュレーションソフトしては、電磁界解析ソフトウェアJMAG登録商標:株式会社JSOL製を採用している。再び図2を参照して、給電設備200の送電部220および車両100の受電部110は、送電部220と受電部110との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する磁界と、送電部220と受電部110との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、非接触で電力を授受する。送電部220と受電部110との結合係数κは0.1以下が好ましく、送電部220と受電部110とを電磁界によって共振共鳴させることで、送電部220から受電部110へ電力が伝送される。ここで、送電部220の周囲に形成される特定の周波数の磁界について説明する。特定の周波数の磁界は、典型的には、電力伝送効率と送電部220に供給される電流の周波数と関連性を有する。そこで、まず、電力伝送効率と、送電部220に供給される電流の周波数との関係について説明する。送電部220から受電部110に電力を伝送するときの電力伝送効率は、送電部220および受電部110間の距離などの様々な要因よって変化する。たとえば、送電部220および受電部110の固有周波数共振周波数をf0とし、送電部220に供給される電流の周波数をf3とし、送電部220および受電部110の間のエアギャップをエアギャップAGとする。図12は、固有周波数f0を固定した状態で、エアギャップAGを変化させたときの電力伝送効率と、送電部220に供給される電流の周波数f3との関係を示すグラフである。図12を参照して、横軸は、送電部220に供給される電流の周波数f3を示し、縦軸は、電力伝送効率を示す。効率曲線L1は、エアギャップAGが小さいときの電力伝送効率と、送電部220に供給される電流の周波数f3との関係を模式的に示す。この効率曲線L1に示すように、エアギャップAGが小さい場合には、電力伝送効率のピークは周波数f4,f5f4<f5において生じる。エアギャップAGを大きくすると、電力伝送効率が高くなるときの2つのピークは、互いに近づくように変化する。そして、効率曲線L2に示すように、エアギャップAGを所定距離よりも大きくすると、電力伝送効率のピークは1つとなり、送電部220に供給される電流の周波数が周波数f6のときに電力伝送効率がピークとなる。エアギャップAGを効率曲線L2の状態よりもさらに大きくすると、効率曲線L3に示すように電力伝送効率のピークが小さくなる。たとえば、電力伝送効率の向上を図るため手法として次のような手法が考えられる。第1の手法としては、エアギャップAGにあわせて、送電部220に供給される電流の周波数を一定として、キャパシタ226やキャパシタ114のキャパシタンスを変化させることで、送電部220と受電部110との間での電力伝送効率の特性を変化させる手法が考えられる。具体的には、送電部220に供給される電流の周波数を一定とした状態で、電力伝送効率がピークとなるように、キャパシタ226およびキャパシタ114のキャパシタンスを調整する。この手法では、エアギャップAGの大きさに関係なく、送電部220および受電部110に流れる電流の周波数は一定である。なお、電力伝送効率の特性を変化させる手法としては、給電設備200のインピーダンス整合器260を利用する手法や、車両100において整流器140と蓄電装置150との間に設けられるコンバータを利用する手法などを採用することも可能である。また、第2の手法としては、エアギャップAGの大きさに基づいて、送電部220に供給される電流の周波数を調整する手法である。たとえば、電力伝送特性が効率曲線L1となる場合には、周波数f4またはf5の電流を送電部220に供給する。周波数特性が効率曲線L2,L3となる場合には、周波数f6の電流を送電部220に供給する。この場合においては、エアギャップAGの大きさに合わせて送電部220および受電部110に流れる電流の周波数を変化させることになる。第1の手法では、送電部220を流れる電流の周波数は、固定された一定の周波数となり、第2の手法では、送電部220を流れる周波数は、エアギャップAGによって適宜変化する周波数となる。第1の手法や第2の手法などによって、電力伝送効率が高くなるように設定された特定の周波数の電流が送電部220に供給される。送電部220に特定の周波数の電流が流れることで、送電部220の周囲には、特定の周波数で振動する磁界電磁界が形成される。受電部110は、受電部110と送電部220との間に形成され、かつ特定の周波数で振動する磁界を通じて送電部220から電力を受電している。したがって、特定の周波数で振動する磁界とは、必ずしも固定された周波数の磁界とは限らない。なお、上記の例では、エアギャップAGに着目して、送電部220に供給される電流の周波数を設定するようにしているが、電力伝送効率は、送電部220および受電部110の水平方向のずれ等のように他の要因によっても変化するものであり、当該他の要因に基づいて、送電部220に供給される電流の周波数を調整する場合がある。なお、上記の説明では、共振コイルとしてヘリカルコイルを採用した例について説明したが、共振コイルとして、メアンダラインなどのアンテナなどを採用した場合には、送電部220に特定の周波数の電流が流れることで、特定の周波数の電界が送電部220の周囲に形成される。そして、この電界をとおして、送電部220と受電部110との間で電力伝送が行われる。この電力伝送システムにおいては、電磁界の静電界が支配的な近接場エバネッセント場を利用することで、送電および受電効率の向上が図られている。図13は、電流源磁流源からの距離と電磁界の強度との関係を示した図である。図13を参照して、電磁界は3つの成分から成る。曲線k1は、波源からの距離に反比例した成分であり、輻射電界と称される。曲線k2は、波源からの距離の2乗に反比例した成分であり、誘導電界と称される。また、曲線k3は、波源からの距離の3乗に反比例した成分であり、静電界と称される。なお、電磁界の波長をλとすると、輻射電界と誘導電界と静電界との強さが略等しくなる距離は、λ/2πと表わすことができる。静電界は、波源からの距離とともに急激に電磁波の強度が減少する領域であり、この実施の形態1に係る電力伝送システムでは、この静電界が支配的な近接場エバネッセント場を利用してエネルギー電力の伝送が行なわれる。すなわち、静電界が支配的な近接場において、近接する固有周波数を有する送電部220および受電部110たとえば一対のLC共振コイルを共鳴させることにより、送電部220から他方の受電部110へエネルギー電力を伝送する。この静電界は遠方にエネルギーを伝播しないので、遠方までエネルギーを伝播する輻射電界によってエネルギー電力を伝送する電磁波に比べて、共鳴法は、より少ないエネルギー損失で送電することができる。このように、この電力伝送システムにおいては、送電部220と受電部110とを電磁界によって共振共鳴させることで、送電部220と受電部110との間で非接触で電力が伝送される。そして、送電部220と受電部110との間の結合係数κは、好ましくは0.1以下である。なお、結合係数κは、この値に限定されるものではなく、電力伝送が良好となる種々の値をとり得る。一般的に、電磁誘導を利用した電力伝送では、送電部と受電部と間の結合係数κは1.0に近いものとなっている。なお、電力伝送における、上記のような送電部220と受電部110との結合を、たとえば、磁気共鳴結合、磁界磁場共鳴結合、電磁界電磁場共振結合、電界電場共振結合等という。電磁界電磁場共振結合は、磁気共鳴結合、磁界磁場共鳴結合、電界電場共振結合のいずれも含む結合を意味する。送電部220と受電部110とが上記のようにコイルによって形成される場合には、送電部220と受電部110とは、主に磁界磁場によって結合し、磁気共鳴結合または磁界磁場共鳴結合が形成される。なお、送電部220と受電部110とに、たとえば、メアンダライン等のアンテナを採用することも可能であり、この場合には、送電部220と受電部110とは、主に電界電場によって結合し、電界電場共鳴結合が形成される。以上のように、この実施の形態1においては、給電設備200から車両100へ非接触で電力が伝送される。そして、給電設備200の送電部220と車両100の受電部110との間の距離が検知され、表示部180は、その検知された距離の大小を距離情報表示部186の大小によって表示する。詳しくは、表示部180の距離情報表示部186は、送電部220と受電部110との間の距離が大きいほど拡大し、送電部220と受電部110との間の距離が小さくなるに従って縮小する。これにより、車両100の利用者は、表示部180に表示される距離情報表示部186の大小によって、給電設備200の送電部220と車両100の受電部110との間の距離を視覚的に把握可能である。したがって、この実施の形態1によれば、給電設備200の送電部220と車両100の受電部110との距離を利用者が視覚的に容易に把握することが可能となる。[変形例]上記の実施の形態1では、表示部180において、距離情報表示部186により示される図形の大小によって送電部220と受電部110との間の距離を表示するものとしたが、図形の表示の点滅速度によって送電部220と受電部110との間の距離を表示するようにしてもよい。図14は、この変形例における表示部の表示態様を示した図である。図14を参照して、表示部180Aは、図3~図5に示した表示部180の構成において、距離情報表示部186に代えて距離情報表示部188を含む。距離情報表示部188は、受電部110の平面図184と同心図形から成り、点滅表示される。なお、この図14においても、距離情報表示部188は、平面図184と同心円の図形であるが、距離情報表示部188の表示形状は、平面図184と同心円のものに限定されるものではない。距離情報表示部188は、制御装置170図2から受ける、送電部220と受電部110との間の距離の情報に基づいて、送電部220と受電部110との間の距離の大小を表示の点滅速度によって表示する。詳しくは、距離情報表示部188の点滅速度は、送電部220と受電部110との間の距離が大きいほど遅く、送電部220と受電部110との間の距離が小さくなるに従って速くなる。なお、点滅速度の変化の傾向は、上記と逆であってもよい。なお、距離情報表示部188の点滅速度に代えて、送電部220と受電部110との間の距離に応じて、距離情報表示部188の表示色を変化させてもよく、または距離情報表示部188の表示の濃淡を変化させてもよい。この変形例によっても、実施の形態1と同様の効果が得られる。[実施の形態2]実施の形態2では、表示部180180Aによる視覚的な表示に加えて、表示部180180Aによる表示態様の変化に応じた報知音を発生させる。図15は、実施の形態2における車両の構成を説明する機能ブロック図である。図15を参照して、実施の形態2における車両100Aは、図2に示した実施の形態1における車両100の構成において、報知部190をさらに含む。報知部190は、表示部180180Aによる表示態様の変化に応じた報知音を発生する。一例として、図3に示されるように送電部220と受電部110との間の距離が相対的に大きい場合を距離情報表示部186が示している場合には、報知部190は、報知音の間隔を長くする。一方、図5に示されるように送電部220と受電部110との間の距離が相対的に小さい場合を距離情報表示部186が示している場合には、報知部190は、報知音の間隔を短くする。なお、報知部190は、音の間隔に代えて、音の高低を変化させる等してもよい。また、より直接的に、報知部190は、制御装置170によって検知された送電部220と受電部110との間の距離の変化に応じた報知音を発生させてもよい。この実施の形態2によれば、表示部180180Aに加えて報知部190がさらに備えられるので、利用者は、給電設備200の送電部220と車両100の受電部110との距離を音声によっても知覚することができる。[実施の形態3]上記の実施の形態1,2においては、給電設備200の送電部220と車両100の受電部110との間の距離の大小を表示する表示部は、車両に設けられるものとしたが、この実施の形態3では、給電設備側に表示部が設けられる。図16は、実施の形態3における車両および給電設備の構成を説明する機能ブロック図である。図16を参照して、実施の形態3における車両100Bの構成は、表示部180を含まない点を除いて、図2に示した車両100と同じである。一方、給電設備200Aは、図2に示した給電設備200の構成において、表示部280をさらに含み、ECU270に代えてECU270Aを含む。表示部280は、送電部220と受電部110との間の距離の大小を利用者が視覚的に容易に把握可能に表示する。表示部280の表示態様は、図3から図5に示した実施の形態1における表示部180、または図14に示した表示部180Aと同じである。送電部220と受電部110との間の距離については、ECU270Aまたは車両100Bの制御装置170によって検知される。なお、車両100Bの制御装置170によって距離検知される場合には、その検知された距離の情報が通信部130,240によって車両100Bから給電設備200Aへ送信される。ECU270Aは、給電設備200Aから車両100Bへの給電が行なわれるとき、送電部220と受電部110との間の距離を検知する。この距離は、たとえば、受電部110によって受電された電圧の検出値を通信部130,240によって車両100Bから受信し、図7,8を用いて説明した手法によって検知推定することができる。そして、ECU270Aは、その検知された距離の情報を表示部280へ出力する。なお、実施の形態1,2と同様に車両100Bにおいて送電部220と受電部110との間の距離検知を行ない、ECU270Aは、通信部240によってその検知結果を車両100Bから受信してもよい。なお、特に図示しないが、実施の形態2と同様に、表示部280による視覚的な表示に加えて、表示部280による表示態様の変化に応じた報知音を発生させる報知部を給電設備200Aに設けてもよい。この実施の形態3によっても、上記の実施の形態1,2と同様の効果が得られる。なお、上記の実施の形態1~3では、表示部180280の距離情報表示部186は、送電部220と受電部110との間の距離が大きいほど拡大し、送電部220と受電部110との間の距離が小さくなるに従って縮小するものとしたが、表示の変化は逆パターンであってもよい。すなわち、距離情報表示部186は、送電部220と受電部110との間の距離が大きいほど縮小し、送電部220と受電部110との間の距離が小さくなるに従って拡大するようにしてもよい。また、上記においては、車両100100A,100Bは、給電設備200200Aから受電可能なものとしたが、給電設備200200Aへ電力を出力可能なものであってもよい。また、上記においては、送電部220と受電部110とを電磁界によって共振共鳴させることで、送電部220と受電部110との間で非接触で電力を伝送するものとしたが、給電設備200から車両100への送電手法は、必ずしも上記手法に限定されるものではない。たとえば、その他の非接触送電手法である、電磁誘導を用いた送電や、マイクロ波を用いた送電を用いてもよい。なお、上述のように、電磁誘導により電力伝送が行なわれる場合には、送電部と受電部との間の結合係数κは、一般的に1.0に近い値となる。なお、上記において、充電ECU410は、この発明における検知部の一実施例に対応し、ECU270も、この発明における検知部の一実施例に対応する。今回開示された実施の形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施の形態の説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"