圧電振動子と、前記圧電振動子の一面に設けられた第1磁石と、前記圧電振動子の前記一面とは反対の他面を拘束する振動部材と、同極が向かい合うように前記第1磁石と対向する位置に保持されている第2磁石と、前記振動部材および前記第2磁石を保持し、かつ平面視で前記第2磁石を保持する一部が前記圧電振動子と重なる支持部材と、を備える発振装置。請求項1に記載の発振装置において、前記第2磁石は、電磁石であり、前記第1磁石と対向する面の極を切り換えることができる発振装置。請求項1または2に記載の発振装置において、前記第1磁石は、前記圧電振動子の前記一面の全面に設けられている発振装置。請求項1または2に記載の発振装置において、前記第1磁石は、前記圧電振動子の前記一面のうち中心を含む一部に設けられている発振装置。請求項1ないし4いずれか1項に記載の発振装置において、前記振動部材の縁に設けられた弾性部材を備え、前記支持部材は、前記弾性部材を介して前記振動部材を保持している発振装置。請求項1ないし5いずれか1項に記載の発振装置において、前記振動部材のうち前記圧電振動子を拘束する面とは反対の面に設けられた第3磁石と、同極を有する面が向かい合うように前記第3磁石と対向し、かつ前記支持部材によって保持されている第4磁石と、を備える発振装置。請求項6に記載の発振装置において、前記振動部材のうち前記圧電振動子を拘束する面に設けられた第5磁石と、同極を有する面が向かい合うように前記第5磁石と対向し、かつ前記支持部材によって保持されている第6磁石と、を備える発振装置。請求項1ないし7いずれか1項に記載の発振装置を搭載する、電子機器。圧電振動子を有する発振装置は、屈曲型の振動姿態を有する。すなわち、振動の中心部において最も変位量が高くなる。このため、特性ばらつきや駆動条件の変更により変位量が増加した場合には、屈曲振動の中心に位置する圧電振動子と、他の部材とが接触しやすい。この場合、圧電振動子が破損してしまうおそれがあった。従って、信頼性の高い発振装置が求められている。本発明によれば、圧電振動子と、前記圧電振動子の一面に設けられた第1磁石と、前記圧電振動子の前記一面とは反対の他面を拘束する振動部材と、同極が向かい合うように前記第1磁石と対向する位置に保持されている第2磁石と、前記振動部材および前記第2磁石を保持し、かつ平面視で前記第2磁石を保持する一部が前記圧電振動子と重なる支持部材と、を備える発振装置が提供される。本発明によれば、上述した発振装置を搭載する、電子機器が提供される。本発明によれば、振動時における圧電振動子の破損を抑制し、信頼性の高い発振装置を実現することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。図1は、第1の実施形態に係る発振装置100を示す断面図である。本実施形態に係る発振装置100は、圧電振動子10と、磁石40と、振動部材20と、磁石42と、支持部材30と、を備えている。発振装置100は、例えば携帯電話機等の電子機器に搭載される。磁石40は、圧電振動子10の一面に設けられている。振動部材20は、圧電振動子10の一面とは反対の他面を拘束している。磁石42は、同極が向かい合うように磁石40と対向する位置に保持されている。支持部材30は、振動部材20および磁石42を保持している。また、支持部材30は、平面視で磁石42を保持する一部が圧電振動子10と重なっている。以下、発振装置100の構成について詳細に説明する。本実施形態において、磁石40は、図1に示すように圧電振動子10の一面の全面に設けられている。磁石40および磁石42は、例えば永久磁石であり、互いにN極同士、またはS極同士が向かい合うように対向している。このとき、磁石40と磁石42との間には、磁気反発力が働くこととなる。また、磁石40および磁石42は、N極とS極の向きを切り換えることが可能な、電磁石であってもよい。この場合、発振装置100の出力時において、対向する磁石40と磁石42の同極が向かい合うように、コア材料の周りのコイルに電流を流す。電磁石を構成するコア材料としては、例えばフェライトコア等の高電気抵抗の材料を用いることができる。さらに、磁石40および磁石42のうちの、いずれか一方を電磁石とし、他方を永久磁石としてもよい。振動部材20は、例えば平板形状を有している。振動部材20は、金属や樹脂等、脆性材料であるセラミックに対して高い弾性率を持つ材料によって構成され、例えばリン青銅、又はステンレス等の汎用材料によって構成される。振動部材20の厚みは、5~500μmであることが好ましい。また、振動部材20の縦弾性係数は、1~500GPaであることが好ましい。振動部材20の縦弾性係数が過度に低い、または高い場合、発振装置の振動特性や信頼性を損なうおそれがある。図1に示すように、発振装置100は、弾性部材22を備えている。弾性部材22は、振動部材20の縁に設けられている。また、弾性部材22は、例えば振動部材20の全周に設けられる。弾性部材22は、例えばウレタン、PET、又はポリエチレン等の樹脂材料等によって構成される。支持部材30は、弾性部材22を介して振動部材20の縁を保持している。また、支持部材30は、図1に示すように、例えば一端を塞いだ筒状を有しており、振動部材20の側面および磁石40を有する圧電振動子10を拘束している一面を覆うように形成されている。なお、振動部材20の一端とは反対の他端は開放されており、音孔を構成する。また、支持部材30のうち振動部材20の一面を覆う部分は、例えば磁石42によって構成されていてもよい図示せず。図1に示すように、発振装置100は、例えば圧電振動子10を振動部材20の両面に備えている。この場合、発振装置100は、バイモルフ構造を有することとなる。従って、発振装置の振動振幅を増大させることができる。このとき、振動部材20の一面とは反対の他面上に設けられた圧電振動子10は、例えば磁石40を有しない。図2は、図1に示す圧電振動子10を示す断面図である。図2に示すように、圧電振動子10は、圧電体70、上部電極72および下部電極74を有している。圧電体70は、上部電極72および下部電極74に挟まれている。また、圧電体70は、その厚さ方向図2中上下方向に分極している。圧電振動子10は、振動部材20の一面と水平な面方向において、例えば円形または楕円形を有する。圧電体70は、圧電効果を有する材料により構成され、例えば電気機械変換効率が高い材料としてジルコン酸チタン酸鉛PZTまたはチタン酸バリウムBaTiO3等により構成される。また、圧電体70の厚みは、10μm~1mmであることが好ましい。厚みが10μm未満である場合、圧電体70は脆性材料により構成されるため、取り扱い時において破損等が生じやすい。一方、厚みが1mmを超える場合、圧電体70の電界強度が低減する。このため、エネルギー変換効率の低下を招く。上部電極72および下部電極74は、電気伝導性を有する材料によって構成され、例えば銀または銀/パラジウム合金等によって構成される。銀は、低抵抗な汎用材料であり、製造コストや製造プロセスの観点から優位である。また、銀/パラジウム合金は、耐酸化性に優れた低抵抗材料であり、信頼性に優れる。上部電極72および下部電極74の厚みは、1~50μmであることが好ましい。厚みが1μm未満の場合、均一に成形することが難しくなる。一方、50μmを超える場合、上部電極72または下部電極74が圧電体70に対して拘束面となり、エネルギー変換効率の低下を招く。図1に示すように、発振装置100は、制御部90と、信号生成部92と、を備えている。信号生成部92は、圧電振動子10と接続し、圧電振動子10に入力する電気信号を生成する。制御部90は、信号生成部92に接続し、信号生成部92による信号の生成を制御する。外部から入力された情報に基づいて制御部90が信号生成部92の信号の生成を制御することにより、発振装置100の出力を制御することができる。発振装置100をパラメトリックスピーカとして使用する場合、制御部90は信号生成部92を介して、パラメトリックスピーカとしての変調信号を入力する。この場合、圧電振動子10は、20kHz以上、例えば100kHzの音波を信号の輸送波として用いる。また、発振装置100を通常のスピーカとして使用する場合には、制御部90は信号生成部92を介して、音声信号をそのまま圧電振動子10へ入力してもよい。また、発振装置100を音波センサとして使用する場合、制御部90に入力される信号は、音波を発振する旨の指令信号である。そして、発振装置100を音波センサとして使用する場合、信号生成部92は圧電振動子10に圧電振動子10の共振周波数の音波を発生させる。パラメトリックスピーカの動作原理は次のようである。パラメトリックスピーカの動作原理は、AM変調やDSB変調、SSB変調、FM変調をかけた超音波を空気中に放射し、超音波が空気中に伝播する際の非線形特性により、可聴音が出現する原理で音響再生を行うというものである。ここでいう非線形とは、流れの慣性作用と粘性作用の比で示されるレイノルズ数が大きくなると、層流から乱流に推移することをいう。すなわち、音波は流体内で微少にじょう乱しているため、音波は非線形で伝播している。特に超音波を空気中に放射した場合に、非線形性に伴う高調波が顕著に発生する。また音波は、空気中の分子集団が濃淡に混在する疎密状態である。空気分子が圧縮よりも復元するのに時間が生じた場合、圧縮後に復元できない空気が、連続的に伝播する空気分子と衝突し、衝撃波が生じて可聴音が発生する。パラメトリックスピーカは、使用者の周囲にのみ音場を形成することができ、プライバシー保護という観点から優れる。次に、本実施形態の効果を説明する。本実施形態によれば、圧電振動子10の一面に設けられた磁石40と、同極が向かい合うように磁石40と対向する磁石42を備えている。このため、発振装置100の駆動時において圧電振動子10と支持部材30とが近づいた場合に、磁石40と磁石42との間に働く磁気反発力によって、圧電振動子10が支持部材30へと近づく速度は減速される。従って、発振装置100の出力時において、圧電振動子10と、例えば支持部材30等の他の部材とが接触することを防止することができる。よって、圧電振動子の破損を防止し、信頼性の高い発振装置を実現することができる。また、圧電振動子10へ入力する信号と、磁石40と磁石42との間に働く磁気反発力とを調整することにより、圧電振動子10および振動部材20に生じる振動振幅を一定範囲内に抑えることができる。これにより、圧電振動子の破損を確実に防止することが可能となる。図3は、第1の実施形態と比較例に係る発振装置における、音圧レベルの周波数特性を示すグラフである。比較例に係る発振装置は、磁石40および磁石42を有していない点を除いて、第1の実施形態に係る発振装置100と同様の構成を有する図示せず。図3に示すように、比較例に係る発振装置では、1000Hz付近において、音圧レベルにピークが見られる。これに対し、本実施形態に係る発振装置100では、1000Hz付近において、音圧レベルのピークが見られず、平坦な周波数特性を示している。このように、本実施形態によれば、磁石40と磁石42との間に働く磁気反発力によって、振動変位量の急な増大を抑制できることがわかる。このため、圧電振動子が他の部材と接触することにより圧電振動子が破損してしまうことを防止することができる。また、平坦な音圧レベル周波数特性を実現することもできる。図4は、第2の実施形態に係る発振装置102を示す断面図であって、第1の実施形態に係る図1に対応している。本実施形態に係る発振装置102は、磁石40および磁石42の形状を除いて、第1の実施形態に係る発振装置100と同様の構成を有する。図4に示すように、磁石40は、圧電振動子10の一面のうち中心を含む一部に設けられている。磁石42は、例えば平面視で磁石40と同一の大きさを有するように設けられる。なお、磁石42は、磁石40と対向するように設けられていればよく、平面視で磁石40より大きくてもよい。本実施形態においても、第1の実施形態と同様の効果を得ることができる。また、磁石40は、圧電振動子10の一部に設けられている。このため、圧電振動子10に対する磁石40からの拘束力が緩和される。従って、発振装置102の振動振幅を増大させ、音圧レベルの向上を図ることができる。さらに、磁石40は、圧電振動子10の一面のうち中心を含む一部に設けられている。このため、圧電振動子10のうち他の部材と接触しやすい中心部分に対し、磁気反発力が効果的に働くこととなる。従って、圧電振動子が破損してしまうことを効果的に抑制することができる。図5は、第3の実施形態に係る発振装置104を示す断面図であって、第1の実施形態における図1に対応している。本実施形態に係る発振装置104は、振動部材20の支持構造を除いて、第1の実施形態に係る発振装置100と同様の構成を有する。本実施形態に係る発振装置104は、磁石50と磁石52を備えている。磁石50は、振動部材20のうち、磁石40を有する圧電振動子10を拘束する面とは反対の面に設けられている。磁石52は、同極が向かい合うように磁石50と対向している。また、磁石52は、支持部材30によって保持されている。発振装置104は、例えば振動部材20の側面に面して設けられたガイド32を備えている。ガイド32は、支持部材30によって固定されている。ガイド32は、発振装置104の出力時に、振動部材20および圧電振動子10が、音孔支持部材30上端の開口部から脱落してしまうことを防止する機能を有する。磁石50は、例えば振動部材20の端部に配置される。磁石50は、振動部材20の全周において、一体として設けられていても良く、また互いに分離するように複数設けられていても良い。磁石52は、例えばガイド32に固定され、ガイド32を介して支持部材30に保持される。また、磁石52は、例えば平面視で磁石50と同一の形状を有するように設けられる。なお、磁石50および磁石52の形状や設けられる位置、数等は、後述するように、振動部材20を安定的に保持することができるように適宜設定することができる。磁石50および磁石52は、例えばN極とS極の向きを切り換えることが可能な、電磁石である。この場合、発振装置104の出力時において、対向する磁石50と磁石52の同極が向かい合うように、コア材料の周りのコイルに電流を流す。また、磁石50および磁石52は、永久磁石であってもよい。さらに、磁石50および磁石52のうちの、いずれか一方を電磁石とし、他方を永久磁石としてもよい。磁石50、および磁石52は、これら磁石内に生じる渦電流によるエネルギー損失を抑制するために、例えばフェライトコア等の高電気抵抗の材料を用いることができる。本実施形態において、振動部材20は、磁石40と磁石42との間の磁気反発力、および磁石50と磁石52との間の磁気反発力によって支持される。磁石40、磁石42、磁石50、および磁石52の磁束密度は、振動部材20の重量を十分に保持することができ、かつ等価回路上において低弾性な保持を可能とするように決定することができる。次に、本実施形態の作用および効果を説明する。図6は、図5に示す発振装置104を有する電子機器の機械回路図である。図6において、支持部材30は、例えば発振装置104を有する電子機器の筐体の内面に取り付けられている。圧電振動子10および振動部材20は、質量m1、バネ定数k1、および機械損失係数C1を有している。磁石40、42、50、52は、質量m2、バネ定数k2を有している。支持部材30は、質量m3、バネ定数k3、および機械損失係数C3を有している。筐体は、質量m4、バネ定数k4、および機械損失係数C4を有している。振動部材が、筐体に固定される支持部材に対し機械的に取り付けられている場合、筐体および支持部材は振動部材とともに機械振動要素を構成する。このため、発振装置の振動系は、筐体および支持部材を含めたものとなる。従って、発振装置の発振周波数や振動振幅を決定するためには、筐体や支持部材の機械的特性を考慮しなければならない。この場合、発振装置の設計は困難となる。本実施形態によれば、振動部材20は、磁石40、42、50、52の磁力反発によって発生する等価的な低弾性バネにより支持されている。このため、振動部材20に発生する振動は、この等価回路上における低弾性バネによって吸収され、支持部材30や筐体へ伝達されない。このように、本実施形態によれば、発振装置104の発振周波数や振動振幅を決定するために、筐体や支持部材30の機械的特性を含める必要がない。従って、発振装置の設計を容易とすることが可能となる。また、磁石40、42、50、52で生じるエネルギー損失としては、渦電流が発生することによる損失が考えられるが、渦電流の量はわずかであるため、実質的に無視することができる。この傾向は、磁石40、42、50、52が高電気抵抗な材料からなる場合に特に顕著となる。一方で、振動部材20を機械的に支持部材30に取り付けた場合には、この取り付け部分によって損失が発生する。従って、本実施形態によれば、振動による損失を低くすることができるため、発振装置の機械品質係数Qを高くすることができる。従って、発振装置をパラメトリックスピーカの発振源として使用する場合、その出力を大きくすることができる。磁石40、42、50、52が電磁石である場合、磁力反発による振動部材20に対する拘束力k2は、電磁石のコイルに流す電流量により調整することが可能である。このため、電磁石のコイルに流す電流量を調整することにより、発振装置104の共振周波数や振動振幅を調整することが可能となる。また、発振装置104を非稼働としているときには、例えば磁石50と磁石52とが、互いに異なる極を有する面が向かい合うように、磁石50と磁石52の極性を切り換えることができる。これにより、磁石50と磁石52の間には、互いに引き合う力が働く。この引き合う力によって振動部材20を支持部材30に固定することにより、落下時等における耐久性を向上させることが可能となる。また、本実施形態においても、第1の実施形態と同様の効果を得ることができる。図7は、第4の実施形態に係る発振装置106を示す断面図であって、第3の実施形態に係る図5に対応している。本実施形態に係る発振装置106は、振動部材20の支持構造を除いて、第3の実施形態に係る発振装置104と同様の構成を有する。本実施形態に係る発振装置106は、磁石60と磁石62を備えている。磁石60は、振動部材20のうち、磁石40を有する圧電振動子10を拘束する面に設けられている。磁石62は、同極が向かい合うように磁石60と対向している。また、磁石62は、支持部材30によって支持されている。磁石60は、例えば振動部材20の端部に配置される。磁石60は、振動部材20の全周において、一体として設けられていても良く、また互いに分離するように複数設けられていても良い。磁石62は、例えば一端が塞がれた筒状の形状を有する支持部材30の底部に取り付けられている。また、磁石62は、例えば平面視で磁石60と同一の形状を有するように設けられる。なお、磁石60および磁石62の形状や設けられる位置、数等は、後述するように、振動部材20を安定的に保持することができるように適宜設定することができる。磁石60および磁石62は、例えばN極とS極の向きを切り換えることが可能な、電磁石である。この場合、発振装置106の出力時において、対向する磁石60と磁石62の同極が向かい合うように、コア材料の周りのコイルに電流を流す。また、磁石60および磁石62は、永久磁石であってもよい。さらに、磁石60および磁石62のうちの、いずれか一方を電磁石とし、他方を永久磁石としてもよい。磁石60、および磁石62は、これら磁石内に生じる渦電流によるエネルギー損失を抑制するために、例えばフェライトコア等の高電気抵抗の材料を用いることができる。本実施形態において、振動部材20は、磁石50と磁石52との間の磁気反発力、および磁石60と磁石62との間の磁気反発力によって支持される。磁石50、磁石52、磁石60、および磁石62の磁束密度は、振動部材20の重量を十分に保持することができ、かつ等価回路上において低弾性な保持を可能とするように決定することができる。発振装置106を非稼働としているときには、例えば磁石60と磁石62とが、互いに異なる極を有する面が向かい合うように、磁石60と磁石62の極性を切り換えることができる。本実施形態においても、第3の実施形態と同様の効果を得ることができる。以上、図面を参照して本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記以外の様々な構成を採用することもできる。