"少なくとも駆動ローラと従動ローラとに掛け回されて像を担持可能なベルトと、前記ベルト上にて画像とは別に形成される情報画像を光学的に検出可能な光学センサと、前記ベルトをはさんで前記光学センサと対向する位置に配置されて該ベルトの該光学センサ側と反対側の面に当接可能なセンサ対向部材とを備えた画像形成装置において、前記ローラの一つには、前記ベルトが移動方向と直角な幅方向に移動するのを該ベルトの幅方向端部を突き当てることにより規制するベルト寄り規制部が設けられ、前記光学センサおよび前記センサ対向部材は、前記ローラ間に位置する前記ベルトの展張面において、前記ベルト寄り規制部を備えたローラよりも前記ベルトの移動方向下流側で前記ベルト寄り規制部から遠ざけた位置に配置されていることを特徴とする画像形成装置。前記センサ対向部材は、前記ローラ間を結ぶ展張面よりも外側に前記ベルトを押し出して該ベルトに張力を付加する位置に配置されていることを特徴とする請求項1記載の画像形成装置。前記光学センサおよび前記センサ対向部材は、前記ローラ間に位置する前記ベルトの展張面において、前記ローラのうちで駆動ローラよりも前記ベルトの移動方向上流側に配置されていることを特徴とする請求項1または2記載の画像形成装置。前記光学センサは、前記センサ対向部材に対して移動方向に沿った対向部材上長さをLとした場合、該長さの半分よりも移動方向下流側に配置されていることを特徴とする請求項1乃至3のうちの一つに記載の画像形成装置。前記センサ対向部材は、前記長さLを有する面に前記ベルトが接触する場合を基準として、該ベルトの移動方向上流側が下方に位置し、該移動方向下流側が移動方向上流側よりも上方に位置するように傾けられて該移動方向上流側が前記ベルトに食い込んで該ベルトを押し付ける状態で設けられていることを特徴とする請求項1乃至4のうちの一つに記載の画像形成装置。前記センサ対向部材における前記ベルトとの対向面は植毛された面とされていることを特徴とする請求項1乃至5のうちの一つに記載の画像形成装置。前記ベルト寄り規制部は、前記ローラ側に設けられているフランジを設けた構成あるいは該フランジに隣接する位置に形成された凹部と前記ベルトの幅方向端部に設けられて該凹部に入り込むことが可能な抜け止め部材とを設けた構成のいずれかが選択されることを特徴とする請求項1乃至6のうちの一つに記載の画像形成装置。前記光学センサは、前記抜け止め部材を備えたベルトを対象とした場合、前記ベルトの幅方向において端縁から前記抜け止め部材が占有する長さを除いた残りの幅方向寸法の中央寄りに配置されていることを特徴とする請求項7記載の画像形成装置。ローラにおけるベルト繰り出し位置近傍にベルト対向支持部材を設けた場合には、ローラの回転ムラの影響を受けやすく、これにより、ベルトへの振動が発生しやすくなる。一方、ベルトは、これが掛け回されているローラ周面との間の摩擦力が変化すると、ローラの軸方向で一方向に偏倚して斜行現象を発生することがある。通常、ベルトの斜行を防止する構成として、ベルトが掛け回されているローラの軸方向両端にフランジを設け、軸方向一方側に偏倚するベルト端縁をフランジに突き当てることで斜行を規制する構成が知られている。フランジなどの斜行規制部を設けた構成においては、ベルト端縁がフランジに突き当たると、斜行しようとする移動力によりベルトの幅方向に波打ち現象が発生することがある。つまり、フランジにベルト端縁が突き当たると、それ以上の軸方向への移動が阻止される反面、軸方向へ移動しようとするベルトの移動力は継続して発生しているので、フランジに突き当たっているベルト端縁が押し動かされることにより突き上げられて膨らむ部分が発生し、これが波打ち現象となる。斜行の規制を行うためのベルト寄り止め構造の近くに反射型光学センサが配置されていると、波打ち現象により反射型光学センサとの間の焦点距離が一定とならなくなり、これによって検出精度が低下する虞が生じる。本発明の目的は、上記従来の画像形成装置、特にベルトに生じる斜行規制のためのベルト寄り止め構造を用いた場合の問題に鑑み、ベルト端部がフランジに突き当たることで生じる波打ちに拘わらず、ベルト上に形成された情報画像に対する正確な検出精度を維持することができる構成を備えた画像形成装置を提供することにある。この目的を達成するため、本発明は、少なくとも駆動ローラと従動ローラとに掛け回されて像を担持可能なベルトと、前記ベルト上にて画像とは別に形成される情報画像を光学的に検出可能な光学センサと、前記ベルトをはさんで前記光学センサと対向する位置に配置されて該ベルトの該光学センサ側と反対側の面に当接可能なセンサ対向部材とを備えた画像形成装置において、前記ローラの一つには、前記ベルトが移動方向と直角な幅方向に移動するのを該ベルトの幅方向端部を突き当てることにより規制するベルト寄り規制部が設けられ、前記光学センサおよび前記センサ対向部材は、前記ローラ間に位置する前記ベルトの展張面において、前記ベルト寄り規制部を備えたローラよりも前記ベルトの移動方向下流側で前記ベルト寄り規制部から遠ざけた位置に配置されていることを特徴とする画像形成装置にある。本発明によれば、ベルトの展張面においてベルトの移動方向下流側でベルト寄り規制部から遠ざけた位置に光学センサおよびセンサ対向部材を配置することにより、ベルトの波打ちが収束減衰した位置で情報画像の検出が可能となる。これにより、ベルトに生じた波打ちによる検出誤差の発生を抑えることが可能となる。以下、図示実施例により本発明を実施するための形態について説明する。図1は、本発明の一実施形態にかかる画像形成装置の実施例を示す図であり、同図に示す画像形成装置は、中間転写体として用いられる転写ベルトの展張面に沿って複数の作像部を並置したタンデム方式のフルカラープリンタである。図1において画像形成装置100は、Yイエロー,Cシアン,Mマゼンタ,Bkブラックの各色画像を形成可能な作像部を備えており、いま、イエロー画像の作像部を対象としてその構成を説明すると次の通りである。なお、他の色画像を形成可能な作像部の構成も同様であることを前置きしておく。イエロー作像部には、ドラム状の潜像担持体である感光体ドラム1が設けられており、感光体ドラム1の周囲には、回転方向に沿って画像形成処理を行うための帯電装置2,書き込み装置3,現像装置4,クリーニング装置5がプロセスユニット6内に配置されている。感光体ドラム1は、φ24の円筒が用いられ周速100~180mm/sの速度で図示矢印方向に回転することができる。帯電装置2は、帯電部材である帯電ローラを感光体ドラム1に対向近接させており、図示しない高圧電源によりDCあるいはDCにACを重畳された帯電バイアスを印加されることにより感光体ドラム1を一様帯電するようになっている。帯電装置2により感光体ドラム1は、表面電位が-200~-1000Vに帯電される。帯電後の感光体ドラム1は、図示しない書き込み装置により静電潜像が形成される図1においては書き込み光に符号3を付けて表示している。書き込み工程には、レーザダイオードを用いたレーザビームスキャナやLEDが光源および走査手段として用いられる。現像装置4は、一成分系現像剤を用いる構成であり、感光体ドラム1に対向する現像スリーブの表面に担持された一成分系現像剤を図示しない高圧電源からの現像バイアスによって飛翔させることにより感光体ドラム1上の静電潜像を可視像処理する。各作像部において形成された可視像は、転写装置7に設けられている転写ベルト7Aに対して転写ローラ70を介して順次1次転写され、各色の画像が重畳転写される。転写装置7は、駆動ローラ71,従動ローラ72に掛け回された転写ベルト7Aを備えており、駆動ローラ71が駆動されることにより転写ベルト7Aを矢印Aで示す方向に移動させるようになっている。駆動ローラ71は、転写ベルト7Aに重畳転写された画像を給紙装置8から繰り出される転写紙Sに対して一括転写する2次転写装置9に用いられるローラのバックアップローラを兼ねている。従動ローラ72は、図示しない弾性体により駆動ローラ71から遠ざかる方向に付勢されており、この付勢により、転写ベルト7Aの展張面、つまり、各作像部の感光体ドラム1に対向する面をそれぞれ感光体ドラム1に当接させるに足る張力を付与するようになっている。このため、従動ローラ72は、転写ベルト7Aに対するテンションローラとして機能するようになっている。本実施例に用いられている従動ローラ72は、φ16~φ21のアルミニウム製パイプが用いられ、その軸方向両端には、図2,3に示すように、φ22のフランジ72Aが圧入されて転写ベルト7Aの斜行を規制するようになっている。このため、フランジ72Aは、ベルト寄り規制部の一つとして用いられるようになっている。なお、各作像部で形成された色画像を転写ベルト7Aに転写する際に用いられる転写ローラ70は、導電ブレードや導線スポンジローラ、金属ローラなどのうちで、φ8~φ12の金属ローラが用いられ、転写ベルト7Aに対する感光体ドラム1の接触位置に対してベルトの移動方向下流側にオフセットした位置に配置されている。転写ローラ70には、図示しない高圧電源から所定の転写バイアス500~1000Vが共通に印加されることにより形成される転写電界において各作像部から可視像を転写ベルト7Aに向け転写する。給紙装置8は、転写紙Sを収容したカセット8Aとカセット8A内の最上位の転写紙Sを繰り出す繰り出しローラ8Bおよび繰り出された転写紙Sのレジストタイミングを設定するレジストローラ8Cを備えている。給紙装置8では、図示しない分離手段により一枚ごと繰り出された転写紙Sをレジストローラ8Cによるレジストタイミング設定後に2次転写装置9に用いられるローラと転写ベルト7Aとが対峙する2次転写位置に向けて移動させる。2次転写位置を通過した転写ベルト7Aは、ベルトクリーニング装置10により転写残トナーなどの異物を除去される。ベルトクリーニング装置10は、転写ベルト7Aの像担持面に当接可能なクリーニングブレード10Aと、転写ベルト7Aを挟んでクリーニングブレード10Aに対向する位置で転写ベルト7Aに当接している回転可能なバックアップローラ10Bとを備えている。クリーニングブレード10Aは、厚さ1.5~3mm、ゴム硬度65~80°のウレタンゴムが用いられ、転写ベルト7Aに対してカウンタ接触させてある。ベルトクリーニング装置10において転写ベルト7Aから除去された転写残トナーは、図示しない回収経路を介して廃トナー収容部図示されずに搬送される。2次転写位置にて一括転写された像を担持している転写紙Sは、転写ベルト7Aが掛け回されている駆動ローラ71の曲率を利用した曲率分離により転写ベルト7Aから分離された後、定着装置11により画像定着されたうえで、図示しない排紙トレイに向け排出される。定着装置11の構成としては、加熱源を内蔵した定着ローラと転写紙Sの搬送路を挟んで定着ローラと対向する加圧ローラとを用いた熱定着方式のものあるいは、定着ローラとは別の位置に熱源を設け、定着ローラとの間に掛け回された定着ベルトを用いるベルト定着方式などが用いられる。上述した転写ベルト7Aは、PVDFフッ化ビニルデン、ETFEエチレン-四フッ化エチレン共重合体、PIポリイミド、PAIポリアミドイミド、PCポリカーボネート、ポリエステル等にカーボンブラック、イオン導電性樹脂等の導電性材料を分散させ樹脂フィルム状のエンドレスベルトとしたものが用いられるが、本実施例では引張弾性率1000~4500MPAとなる厚さ90~160mm、幅230mmのベルトが用いられている。但し幅は紙幅などで自由に設定できる。また、2次転写装置9に用いられるローラは、φ6のSUS等の金属芯金上に、導電性材料によって弾性体を被覆することでφ19~φ22、幅222MM幅は紙幅などで自由に設定できるに構成されている。その材料としては、導電性ローラや電子導電タイプのローラEPDM等が用いられるが、本実施例でφ20、アスカーC硬度35~50°のローラが用いられている。なお、2次転写装置9に用いられるローラの抵抗値測定は、導電性の金属製板にローラを設置し、芯金と前記金属製板との間に100~1KVの電圧を印加した時に流れる電流値から算出した。以上のような構成の画像形成装置100を対象として本実施例の特徴に対する前提となる構成について図2,3により説明すると次の通りである。図2は、転写装置7の構成を示す図であり、同図において転写装置7には、図1において説明したように、駆動ローラ71および従動ローラ72に転写ベルト7Aが掛け回されている。転写ベルト7Aが掛け回されているローラのうちで、従動ローラ72には、軸方向両端部にローラよりも大径のフランジ72Aが設けられている。フランジ72Aは、転写ベルト7Aが、自身の移動方向と直角な幅方向に偏倚する、いわゆる、斜行するのをベルト端部を突き当てることにより規制するベルト寄り規制部として機能する部分である。転写ベルト7Aは、掛け回されているローラ周面との間での摩擦力がローラの軸方向で異なると、図2において矢印BあるいはB’で示すように、摩擦力の強い側に引き動かされて偏倚する。このような現象は、ローラの外径寸法の誤差や軸線の傾きなどが主な原因となる。そこで、転写ベルト7Aがローラの軸方向一方側に偏倚した場合に、偏倚する側のベルト端部を、図3に示すように、フランジ便宜上、符号72A’で示す図面下側に位置するフランジに突き当てることで偏倚を止めて斜行が増加するのを防止するようになっている。ところで、転写ベルト7Aが従動ローラ72の軸方向一方側に偏倚し、ベルト端部がフランジ72A’に突き当たると、ローラが回転している間は、偏倚が継続される。このため、転写ベルト7Aの幅方向端部、つまりフランジ72a’に突き当たっている側の端部付近では、図3中、4Aで示す方向の断面図である図4Aに示すように、転写ベルト7Aの幅方向領域において端部に連続する他の部分がフランジ72A’図中、左側のフランジ側に移動することが原因してベルト端部付近から波打つことになる。一方、ベルト寄り規制部の構成としては、図4Bに示すように、フランジ72Aに隣接するローラ外周面に凹部72A1を設け、凹部72A1には、転写ベルト7Aの幅方向端部近傍の表面に貼り付けられた抜け止め部材としての補強テープ73を入り込ませるようにした構成がある。補強テープ73は、転写ベルト7Aの全長に亘って設けられている。補強テープ73は、転写ベルト7Aの幅方向両端を対象として設けられているので、ローラ側の凹部72A1内に補強テープ73が入り込むことでローラの軸方向での転写ベルト7Aの偏倚が抑制される。しかし、この構成においても転写ベルト7Aの偏倚は生じる。特に、転写ベルト7Aと補強テープ73とは材質が異なることから、ヤング率、線膨張係数が互いに違うために両部品間で周長に偏差が生じてしまい、図4Bに示すように、ローラ周面で軸方向に沿った膨らみだけでなく、補強テープ73がベルトの全長に亘って貼り付けられていることから、周方向に沿った膨らみ、換言すれば、移動方向に沿った膨らみが生じる波打ちが発生する。以上のようなベルト寄り規制部を備えた転写装置を対象として、本実施例の特徴を説明すると次の通りである。図5は、本実施例の特徴を説明するための図であり、同図において本実施例の特徴は、駆動ローラ71および従動ローラ72に掛け回されている転写ベルト7Aに形成される情報画像、つまり、濃度情報や転写タイミング情報を意味するパッチパターン画像の検出位置として、ローラ間に位置する転写ベルト7Aの展張面において、ベルト寄り規制部を備えたローラ72に対する移動方向下流側でベルト寄り規制部から遠ざけた位置を設定したことにある。上述した検出位置には、転写ベルト7Aの増反地面に対向する光学センサ74が設けられ、転写ベルト7Aを挟んで光学センサ74と対向する位置には、転写ベルト7Aの裏面に当接可能なセンサ対向部材75が配置されている。センサ対向部材75は、ローラ間での転写ベルト7Aの展張面図5中、二点鎖線で示すよりも外側に転写ベルト7Aを押し出して転写ベルト7Aに張力を付加する位置、つまり、図5において二点鎖線で示した展張面と同一平面上で縦方向下方に位置している。検出位置に配置される光学センサ74およびセンサ対向部材75は、ローラ間に位置する転写ベルト7Aの展張面において、ローラのうちで駆動ローラ71よりも転写ベルト7Aの移動方向上流側に配置されている。このような光学センサ74およびセンサ対向部材75の位置決めとすることにより、センサ対向部材75に当接する転写ベルト7Aには、駆動ローラ71からの牽引力とセンサ対向部材75による押し付け力とにより張力が大きい状態で作用する。これにより、センサ対向部材75との当接面での振動を抑制しやすくされる。検出位置を上述した条件、つまり、ベルト寄り規制部を構成するフランジ72Aを備えた従動ローラ72から遠ざけた位置とすることにより、ベルト寄り規制部において発生した波打ちが収束減衰した位置で情報画像の検出できることになる。発明者は、検出位置をベルト寄り規制部を備えたローラ72から遠ざけた位置とする根拠として、図5Aに示すように、転写ベルト7Aの展張面においてベルト寄り規制部を備えたローラ72からの各位置を設定して波打ちによるベルトの変位量、つまり、図において縦方向での変位量を観測した。その結果は、図6Aに示すとおりである。つまり、図5Aにおいて符号E,F,G,H,J,Kで示す位置での波打ちによるベルトの変位量を観測した結果は、図6Aに示す結果から明らかなように、F>E>G>H>J>Kという関係が得られた。なお、図6に示す結果は、図4Aにおいて、符号LDで示すレーザ変位計を用いてローラ周面を基準P0として、転写ベルト7Aの変位量、つまり波打ち量Pmaxをベルト寄り規制部として用いられるフランジ72Aを備えた従動ローラ72の軸方向便宜上、Y方向と称するに沿って計測したものである。なお、図5Aにおいて、Y方向の位置Y2は、フランジ72Aの内面からの距離を示している。この結果からいえることは、ベルトの弛み側Fで示す位置にて最も大きな波打ちが生じ、次いで、ベルト寄り規制部に近い位置E,Gで示す位置、そして、センサ対向部材75と当接する展張面においてもベルト寄り規制部に近い側Jで示す位置の方が、遠ざかる位置Kで示す位置よりも波打ちが大きいことがわかる。従って、最も波打ちが小さい位置としては、ベルトの張力が大きく、かつ、ベルト寄り規制部から遠ざかる位置Kで示す位置となる。この観測結果に基づき、検出位置、つまり光学センサ74とセンサ対向部材75の配置位置を決めることができる。なお、張力に関しては、駆動ローラ71側の展張面の位置Hで示す位置の方がセンサ対向部材75に当接する位置よりも大きくなるが、この位置では、ベルトに対する裏打ち部材としてのセンサ対向部材75が存在しないことにより駆動ローラ71の回転ムラなどの影響を受けた場合に振動しやすい。転写ベルト7Aにおけるセンサ対向部材75と当接する展張面での位置図5A中、J,Kで示す位置に関して変位量を観察した結果が図6Bに示されている。センサ対向部材75を設けることにより転写ベルト7Aの波打ちは、センサ対向部材75が存在しない他の展張面に比べて小さくなっているが、センサ対向部材75に当接する展張面においても、ベルト寄り規制部側の位置Jで示す位置の方が、これよりも遠ざかっている位置Kで示す位置よりも変位量が大きくなっている。図6Bには、従動ローラ72においてベルト端部が突き当たるフランジ72Aの面を始点として、軸方向での距離と変位量との関係が示されている。同図において、センサ対向部材75と当接するベルト展張面の位置J,Kでは、始点から15mmまでは変位量が大きいものの、15mmを過ぎると、変位量が急激に減少する。この結果から、検出位置を、フランジ面から軸方向に沿って15mmを超えてベルト端部が突き当たっている側と反対側のフランジ面に至る範囲とすることにより、検出誤差、つまり光学センサ74に対する転写ベルト7Aの波打ちによる焦点距離の変動を小さくして検出精度を低下させないようにできることがわかる。図6Bに示した結果に基づき、検出位置の特定を、次の条件としている。センサ対向部材75のベルト移動方向に沿った長さを、図7Aに示すように、Lとした場合、図7Bに示すように、長さLを複数等分し、図7では、10等分し、その長さに対するベルト移動方向で半分の長さの位置よりも下流側に位置決めされている。図7Cは、長さLを10等分した場合の検出位置図7では、対向部材センサ読み取り位置と表示してあるとセンサ精度への影響度、つまり誤差の有無を判定した結果を示している。同図において、1/10L~4/10Lの範囲、つまり、ベルト移動方向における長さLに対する上流側の位置では、検出誤差が発生する図中、×で示す。一方、5/10Lの位置では、許容誤差範囲内であり、6/10L~9/10Lの範囲では検出誤差の発生がみられなかった。つまり、長さLに対して半分の長さの位置からベルト移動方向下流側の位置に検出位置を設定することが望ましい結果となった。本実施例では、上述したセンサ対向部材75の長さLを8mmとした場合、5~7mmの範囲において検出誤差の発生がみられなかった図7中、○印で示す領域。なお、10/10Lの位置では、検出誤差が発生する結果となった。これは、センサ対向部材75での裏打ちが十分に行われず、しかも、駆動ローラ71の回転ムラの影響を直接受けやすいことが原因して振動が発生しやすい位置であることが理由である。次に、本実施例の要部変形例について説明する。図5Bは、上述したように、転写ベルト7Aの展張面がセンサ対向部材75の対向面の長さLの領域全体に当接した状態している場合を示している。これに対し、図5Cに示すように、センサ対向部材75を、図5Bに示した状態、つまり、長さLを有する面にベルトが接触している状態を基準として、転写ベルト7Aの移動方向上流側が下方に位置し、移動方向下流側が移動方向上流側よりの上方に位置するように傾けられている図中、θで示す角度。これにより、転写ベルト7Aの移動方向において上流側に位置するセンサ対向部材75の長さ方向端部が転写ベルト7Aに食い込んで転写ベルト7Aが押し付けられている。このような構成においては、センサ対向部材75におけるベルト移動方向上流側の端部により、ベルト寄り規制部側から伝搬してくる波打を堰き止めることができるので、この位置よりもベルト移動方向下流側での波打が殆ど生じない状態とされる。この結果、波打が殆ど生じていない範囲に検出位置を規定することで光学センサ74に対する焦点距離の変動が少なくされて検出精度を低下させないようにできる。図4に示した補強テープ73が用いられる場合には、上述した検出位置が、次の条件とされている。つまり、転写ベルト7Aの幅方向寸法において、補強テープ73が占有する長さを除いた幅方向寸法の中央寄りの位置に光学センサ74およびセンサ対向部材75が配置されている。これにより、転写ベルト7Aと材質特性が異なる補強テープ73との両者間で周長の偏差が生じた場合の波打ちの影響を軽減することができる。また、センサ対向部材75の変形例としては、転写ベルト7Aに対向する面を植毛が施された面として摩擦抵抗を軽減するようにすることも可能である。これにより、転写ベルト7Aに対する摺擦抵抗を軽減して転写ベルト7Aの摩耗を少なくして、転写ベルト7Aの寿命を延ばすことができる。また、センサ対向部材75は、転写ベルト7Aに対向する面を曲面形状としてもよい。センサ対向部材75をローラ形状としてもよい。"