"回転軸を回転駆動するモータ本体と、前記モータ本体に組み付けられて前記回転軸と略同軸上に設けられたウォーム軸を含む減速機構を有する減速部と、前記減速部の前記ウォーム軸と前記モータ本体の前記回転軸とを一体回転可能に連結する連結手段とを備えたモータであって、前記連結手段は、前記回転軸と一体回転可能な駆動側回転体と、該駆動側回転体に対して回転方向に係合するとともに前記ウォーム軸の一端側に設けられて該ウォーム軸と一体回転可能な従動側回転体と、前記回転軸の軸方向一端側に同軸で回転自在に設けられた玉部材とを備え、前記従動側回転体の一端側には、前記ウォーム軸と同軸上であって軸方向に凹状をなす凹部を備え、前記玉部材は、その少なくとも一部が前記凹部に収容されることを特徴とするモータ。請求項1に記載のモータにおいて、前記凹部は、前記玉部材との当接面がテーパ状に形成されることを特徴とするモータ。請求項1又は2に記載のモータにおいて、前記凹部は、少なくとも玉部材との当接面が前記従動側回転体の他の部位よりも高硬度で構成されることを特徴とするモータ。しかしながら、位置決め孔や位置決め突起の寸法精度によっては軸中心がずれて騒音が発生する虞があり、寸法精度を高めるためにコスト増を招く虞がある。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、より確実かつ容易に回転軸とウォーム軸との軸ずれを抑えることができるモータを提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、回転軸を回転駆動するモータ本体と、前記モータ本体に組み付けられて前記回転軸と略同軸上に設けられたウォーム軸を含む減速機構を有する減速部と、前記減速部の前記ウォーム軸と前記モータ本体の前記回転軸とを一体回転可能に連結する連結手段とを備えたモータであって、前記連結手段は、前記回転軸と一体回転可能な駆動側回転体と、該駆動側回転体に対して回転方向に係合するとともに前記ウォーム軸の一端側に設けられて該ウォーム軸と一体回転可能な従動側回転体と、前記回転軸の軸方向一端側に同軸で回転自在に設けられた玉部材とを備え、前記従動側回転体の一端側には、前記ウォーム軸と同軸上であって軸方向に凹状をなす凹部を備え、前記玉部材は、その少なくとも一部が前記凹部に収容されることをその要旨とする。この発明では、従動側回転体の一端側には、ウォーム軸と同軸上であって軸方向に凹状をなす凹部が備えられ、玉部材は、その少なくとも一部が凹部に収容される。このように、回転軸と一体回転される駆動側回転体と同軸上に配置される玉部材がウォーム軸と同軸上の凹部に収容されて玉部材の位置決めがなされる。これにより、玉部材と同軸上の回転軸駆動側回転体とがウォーム軸と同軸とされるため、より確実かつ容易に回転軸をウォーム軸と同軸上に配置でき、その軸ずれを抑えることができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のモータにおいて、前記凹部は、前記玉部材との当接面がテーパ状に形成されることをその要旨とする。この発明では、凹部は、玉部材との当接面がテーパ状に形成されるため、モータ本体と減速部とを組み付ける際に、玉部材が軸方向に凹状をなす凹部のテーパ形状の当接面と当接され、玉部材の軸直交方向への移動が抑制される。また、凹部の当接面がテーパ形状であるため、玉部材が自然とウォーム軸の軸線上に配置することが可能となる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載のモータにおいて、前記凹部は、少なくとも玉部材との当接面が前記従動側回転体の他の部位よりも高硬度で構成されることをその要旨とする。この発明では、凹部は、少なくとも玉部材との当接面が従動側回転体の他の部位よりも高硬度で構成されるため、回転軸の回転に伴う玉部材の軸方向での摩擦力によって凹部が変形されることを抑えることができ、ウォーム軸と回転軸の軸ずれを抑えることができる。従って、上記記載の発明によれば、より確実かつ容易に回転軸とウォーム軸との軸ずれを抑えることができるモータを提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、モータ11は、扁平型のモータ本体12、減速部13及びクラッチ30を備えている。図1に示すように、モータ本体12は、ヨークハウジング以下、単にヨークという14、1対のマグネット15、回転軸16、アーマチャ電機子17、整流子18、ブラシホルダ19及びブラシ20を備えている。ヨーク14は略有底扁平円筒状に形成されており、このヨーク14の内周面には1対のマグネット15が対向するように固着されている。マグネット15の内側には、アーマチャ17が収容されている。アーマチャ17は回転軸16を有し、その回転軸16の基端部はヨーク14の底部中央に設けた軸受21により回転可能に支持されている。一方、回転軸16の先端部側の所定部位には、整流子18が固定されている。また、回転軸16の先端部には、図2及び図3に示すように、円柱形状から平行に面取りした断面2面幅形状の連結部16aが形成されている。ヨーク14の開口部には、図5abに示すようなブラシホルダ19が嵌合される。このブラシホルダ19は、ヨーク14の開口部を略覆う形状のホルダ本体19aと、このホルダ本体19aから一体に設けられるとともにヨーク14の径方向外側に突出するコネクタ部19bとを備えている。ホルダ本体19aの中央には軸受22が設けられ、その軸受22によって前記回転軸16における整流子18と連結部16aとの間の部位が回転可能に支持されている。また、ホルダ本体19aのヨーク14側には、コネクタ部19bと図示しない配線で接続され前記整流子18と摺接する一対のブラシ20がブラシ保持部19dによりそれぞれ保持されている。ブラシ20は、コネクタ部19bを介して供給される外部電源を整流子18を介してアーマチャ17に巻装したコイル巻線に供給し、アーマチャ17回転軸16を回転、すなわちモータ本体12を回転駆動させる。また、図5aに示すように、ホルダ本体19aの外周部には、ヨーク14及び後述するギヤハウジング31の開口部間に狭持される狭持部19cが全周に亘って設けられている。この狭持部19cは、弾性部材よりなるシール部材23にて被覆されている。シール部材23は、コネクタ部19b側まで延びている。そして、このシール部材23によりヨーク14及びギヤハウジング31の両開口部が密閉され、防水構造をなしている。前記ヨーク14の開口部には、図1に示すように、該ヨーク14の軸直交方向断面の長手方向の外側に延びるフランジ部14aが形成されている。各フランジ部14aには、それぞれ所定部位にネジ24を挿通するためのネジ挿通孔図示略が設けられている。減速部13は、ギヤハウジング31、軸受32a,32b、ウォーム軸33、ウォームホイール34及び出力軸35を備えている。ギヤハウジング31は、樹脂製であって、そのモータ本体12に固定される側図1中、上側端部以下、上側端部というは、ヨーク14の開口部と対応した扁平型略長方形に形成されている。ギヤハウジング31の上側端部には、図3及び図4に示すように、ブラシホルダ19のホルダ本体19aの狭持部19cが嵌合する嵌合凹部31aが形成されている。また、ギヤハウジング31の上側端部には、前記ヨーク14のネジ挿通孔と対応した位置に前記ネジ24が螺入されるネジ孔31b,31cがそれぞれ形成されている。そして、ヨーク14の開口部にブラシホルダ19を装着した状態でホルダ本体19aの狭持部19cをギヤハウジング31の嵌合凹部31aに嵌合させて該ギヤハウジング31のネジ孔31b,31cにネジ24を螺入することで、ヨーク14とギヤハウジング31とが互いに連結される。ギヤハウジング31には、嵌合凹部31aの底部中央から凹設され該嵌合凹部31aの長手方向に長く開口した凹部31dが形成されている。また、ギヤハウジング31には、凹部31dの底部中央から凹設した円形のクラッチ収容凹部31eと、該クラッチ収容凹部31eの底部中央から回転軸16の軸線方向に沿って延びるように凹設したウォーム軸収容部31f図2参照が形成されている。また、ギヤハウジング31には、ウォーム軸収容部31fの中間部の軸線直交方向図1中、右方向に該ウォーム軸収容部31fと連通するホイール収容部31gが形成されている。また、図3に示すように、クラッチ収容凹部31eの開口部には、環状のフランジ嵌合凹部31hが形成されている。フランジ嵌合凹部31hにおける凹部31dの長手方向両端部には、同長手方向に延びる係合凹部31iが連続して形成されている。また、凹部31dの底部には、図3に示すように、2つの台座31jが形成されている。各台座31jは、前記係合凹部31iの周囲にそれぞれ形成されている。即ち、台座31jは、係合凹部31iの壁面と連続する壁面を有するように略コ字状に形成されている。各台座31jの上面における凹部31dの短手方向両端部には、円柱形状の係合突起31kが形成されている。また、クラッチ収容凹部31eの底部には、図2に示すように、軸受保持部31lが軸直交方向に撓み可能に突出形成されている。この軸受保持部31lは、ウォーム軸収容部31fより内径が大きく、クラッチ収容凹部31eの内径より外径が小さい略円筒形状に形成されている。また、軸受保持部31lは、軸線方向にクラッチ収容凹部31eの略中央付近まで延びて形成されている。また、軸受保持部31lの外周面基端側には、図2及び図4に示すように、クラッチ収容凹部31eの内周面と連結されるリブ31mが等角度45°間隔に8個形成されている。軸受32a,32bは、金属製で略円筒形状のすべり軸受メタル軸受であって、軸受32aは軸受保持部31lに内嵌されている。この軸受32aの内径は、ウォーム軸収容部31fの内径より小さく設定されている。また、軸受32bは、ウォーム軸収容部31fの底側図1中、下側に内嵌されている。ウォーム軸33は、金属材料よりなり、ウォーム軸部38と、ウォーム軸部38のモータ本体12側端部に一体形成された従動側回転体39とからなる図3参照。ウォーム軸部38は、その中間部にウォーム38aが形成され、その両端部で軸受32a,32bに回転可能に支持されてウォーム軸収容部31f内に収容されている。ウォームホイール34は、ウォーム38aと噛合され、ウォーム軸33と直交する方向図1の紙面直交方向の軸中心で回転可能にホイール収容部31g内に収容されている。そして、出力軸35は、ウォームホイール34の回転に伴って同軸で回転するように該ウォームホイール34に連結されている。この出力軸35は、ウインドガラスを昇降するための公知のウインドレギュレータ図示略と駆動連結される。前記回転軸16は、クラッチ30を介してウォーム軸部38に連結されている。クラッチ30は、図2及び図3に示すように、前記従動側回転体39、カラー41、複数3つの転動体42、サポート部材43、ストッパ44、駆動側回転体45及び玉部材としてのボール46を備えている。カラー41は、円筒形状の外輪41aと外輪41aの一端図2及び図3中、上端から径方向外側に延びる環状のフランジ部41bと、フランジ部41bから180度間隔を有して更に径方向外側に延びる一対の係合部41cとからなる。カラー41は、その外輪41aがクラッチ収容凹部31eに内嵌され、フランジ部41bがフランジ嵌合凹部31hに嵌合されている。そして、係合部41cが係合凹部31iに嵌合されることで、カラー41の回り止めがなされている。尚、カラー41の外輪41aは、その他端図2中、下端が前記軸受保持部31lの先端図2中、上端位置の近傍まで内嵌され、軸受保持部31lの撓みを阻害しない。この外輪41aの内側には、前記従動側回転体39が配置されている。前記従動側回転体39は、図3に示すように、ウォーム軸部38の基端部からモータ本体12側回転軸16側に同軸上に延びる軸部39aと、その軸部39aから等角度120°間隔で径方向外側に延びる3つの係合凸部39bとを有する本体部39cを備えている。係合凸部39bは、径方向外側に向かうほど周方向の幅が広がるように形成されている。また、係合凸部39bの径方向外側面は、図2のA-A断面図である図7に示すように、カラー41の外輪41aの内周面41dとの距離が回転方向に変化する制御面51が形成されている。本実施形態の制御面51は、従動側回転体39の回転方向端部側ほど、カラー41の内周面41dとの距離が短くなる平面状に形成されている。従動側回転体39には、図3に示すように、係合凸部39bの補強リブ39dが設けられている。補強リブ39dは、係合凸部39bのウォーム軸部38側端部で周方向に隣り合う係合凸部39bの周方向端面同士を繋げるように形成されている。さらに、図2及び図3に示すように、従動側回転体39を構成する本体部39cの上面39iには、従動側回転体39を構成する硬質プレート60が収納されるプレート収容凹部39jが軸方向に凹設されている。各転動体42は、樹脂材料にて略円柱形状に形成され、図7に示すように、係合凸部39bの制御面51とカラー41の内周面41dとの間に配置されている。転動体42の直径は、制御面51の中央部回転方向中央部51aとカラー41の内周面41dの間隔の長さより小さく、制御面51の側部回転方向端部51b,51cとカラー41の内周面41dの間隔の長さより大きく設定されている。即ち、転動体42の直径は、中央部51aと側部51b,51cとの間の中間部51dと、カラー41の内周面41dの間隔の長さと等しく設定されている。サポート部材43は、前記各転動体42を回転可能にかつ略平行に等角度間隔で保持する。詳述すると、サポート部材43は、樹脂材よりなり、図2及び図3に示すように、リング部43aと、3つの内延部43bと、3対のローラサポート43cと、3つの連結部43dとからなる。リング部43aは、外輪41aより径の大きい円環状に形成されている。3つの内延部43bは、リング部43aの内周から径方向内側に等角度間隔で延設されている。各ローラサポート43cは内延部43bの径方向内側の周方向両端部から軸線方向に延設されている。各連結部43dは、隣り合うローラサポート43cを連結するように円弧状に形成されている。また、各ローラサポート43cの先端には周方向に向い合う一対の係止凸部43eが形成されている。そして、各転動体42は、各対のローラサポート43c間で、且つ内延部43bと係止凸部43eとの間で保持され、リング部43aに対して周方向及び軸線方向に移動不能に保持される。このように転動体42を保持したサポート部材43は、前述したように転動体42が制御面51とカラー41の内周面41dとの間に配置されるように、各ローラサポート43cが外輪41aの内側に挿入され、リング部43aがカラー41の軸線方向外側でフランジ部41b上に当接されて配置される。ストッパ44は、金属製の均一な厚さの板材から形成されている、ストッパ44は、前記サポート部材43のリング部43aと略同径の環状に形成された当接部44aと、その当接部44aから180°間隔で径方向外側に延びる延設部44bとを備えている。当接部44aの内外径は、図2に示すように、前記カラー41の外輪41aの内外径と略同径に設定されている。延設部44bには固定部44cが形成されている。固定部44cは、前記ギヤハウジング31の係合突起31kと対応するように、ストッパ44の四隅に形成されている。そして、ストッパ44は、固定部44cに係合突起31kが嵌入されることで、該ギヤハウジング31に固定される。ストッパ44の当接部44aは、サポート部材43のリング部43aの上部図1中、上部に配置される。そして、ストッパ44は、サポート部材43のリング部43aが当接部44aに当接することで、該サポート部材43とともに転動体42の軸線方向の移動を規制している。また、図2及び図3に示すように、各延設部44bの略中央には、規制部44dが形成されている。規制部44dは、延設部44bの一部を切り起こすことにより形成されている。規制部44dは、その先端が前記カラー41の係合部41cと当接し該カラー41の軸線方向の移動を規制している。前記駆動側回転体45は、軸部45aと、軸部45aよりも拡径された円盤部45bと、その円盤部45bの中央に設けたボール保持部45cとを有している。このボール保持部45cには、ボール46を保持するためのボール収容凹部45dが形成されている。このボール収容凹部45dにて保持されたボール46は、予め熱処理が施されて硬質加工されており、軸線方向の両方向においてそれぞれボール46の一部が突出した状態で保持されている。そして、ボール46は、図2及び図3に示すように、回転軸16の端面16b及び従動側回転体39を構成する本体部39cの上面39iに配置された硬質プレート60の端面にそれぞれ当接している。硬質プレート60は、金属を予め熱処理焼き入れ加工したものであり、従動側回転体39の本体部39cに比べて硬く、かつ同じく熱処理加工された回転軸16及びボール46と同等の硬さを有する。そして、硬質プレート60の上面61には、下方に凹状のテーパ凹部61aが形成される。また硬質プレート60は、従動側回転体39の本体部39cの上面39iに凹設置されたプレート収容凹部39jに収容される。詳しくは、プレート収容凹部39j内にグリスを注入した後、硬質プレート60がプレート収容凹部39jに圧入され、従動側回転体39の本体部39cに対して回転不能に配置される。そして、軸方向において、回転軸16の端面16bとボール46と硬質プレート60の上面61とが、それぞれ常に接した状態となっている。つまり、回転軸16は、ボール46及び硬質プレート60を介して従動側回転体39に隙間なく接している。前記駆動側回転体45の軸中心には、軸部45aの基端図2中、上端から下方のボール保持部45cに向かって延び、一対の平行面を有する断面2面幅形状の連結孔45eが前記ボール収容凹部45dと連通するように形成されている。この連結孔45eには、前記回転軸16の連結部16aが遊嵌されている。つまり、連結孔45eは、前記回転軸16の連結部16aに対して寸法が相対的に所定値だけ大きくなるように設定され、相互間に隙間Sが生じるようになっている。そして、連結孔45eに回転軸16の連結部16aが遊嵌されることで、駆動側回転体45と回転軸16とが一体回転可能に駆動連結されている。この場合、連結孔45eには回転軸16の連結部16aが遊嵌されているので、仮に回転軸16との間で軸ずれが生じても、その軸ずれが許容される。ここで、本実施形態の駆動側回転体45は、略外形を形成する樹脂内に金属プレート47がインサートされ、更に後述する弾性保持部48及び緩衝部53を形成すべく弾性力を有するエラストマ樹脂が一体成形されて構成されている。金属プレート47は、前記連結孔45e内に露出する前記連結孔45eと断面同形状の連結孔47aを有するとともに、後述する各突設部52まで延びている。この連結孔47aの内周面は、前記連結孔45eの内周面と面一となるようになっている。金属プレート47は、駆動側回転体45、特に従動側回転体39と係合して駆動力を伝達する各突設部52の剛性及び回転軸16の連結部16aと係合して駆動力を伝達する連結孔45e部分の剛性を向上するためにインサートされている。そして、この金属プレート47の連結孔47aが露出する連結孔45eにおいて、前記回転軸16の連結部16aと回転方向において係合する。この場合、連結孔45eは、軸線方向において短いが金属プレート47により剛性を向上させているため、軸線方向の大型化を抑えつつ、回転軸16からの回転駆動力を確実に受けるようになっている。また、連結孔45eを軸線方向において短くしたことで、駆動側回転体45に対する回転軸16の傾き角を広く取ることができる。従って、回転軸16の傾きが大きい場合であっても、容易に対応することができる。また、駆動側回転体45には、連結孔45eの開口部から連続するように、弾性力を有するエラストマ樹脂よりなる弾性保持部48が一体成形されている。尚、この弾性保持部48が一体成形された軸部45aの内径は、前記連結孔45eの内径よりも大きく設定されている。弾性保持部48は、図示しないが前記連結孔45eの各平面部において内径が若干小さく設定されている。従って、弾性保持部48は、前記回転軸16の連結部16aの各平面部にそれぞれ圧接するようになっている。そのため、モータ11の組立て時に駆動側回転体45を回転軸16に装着した時、弾性保持部48により駆動側回転体45が回転軸16から脱落しないように弾圧保持され、モータ11の組立て作業性を向上させている。尚、上記したように、駆動側回転体45と回転軸16との間で軸ずれが生じても、弾性保持部48は弾性変形するだけであって悪影響を与えるものではない。駆動側回転体45の円盤部45bの先端側図2中、下側には、図3に示すように、径方向外側に延び、その先端から軸線方向に突出する略扇形状の突設部52が等角度間隔に複数3つ形成されている。各突設部52は、図7に示すように、大きい円弧の面がカラー41の内周面41dより若干小さな径で同内周面41dに沿って形成されている。即ち、駆動側回転体45は、その突設部52がストッパ44の当接部44aの中心孔から軸線方向に挿入可能に形成されている。突設部52には、径方向内側から突設部52の中間まで径方向に延びる嵌合溝52a図7参照が形成されている。突設部52は、外輪41a内において、従動側回転体39の各係合凸部39b間であって、各転動体42各ローラサポート43c間に配置される。嵌合溝52aには、弾性力を有するエラストマ樹脂よりなる緩衝部53が一体成形されている。尚、この緩衝部53は、駆動側回転体45の樹脂部の所定箇所に設けた貫通孔45f図2参照を介して前記弾性保持部48と連続して設けられている。緩衝部53には、嵌合溝52aから突設部52の径方向内側に突出し、周方向に広がる緩衝部位53aが形成されている。緩衝部位53aの周方向の幅は、図7に示すように、突設部52の内周面の周方向の幅より若干大きく設定されている。緩衝部位53aの一側面反時計回り側の面53bは、駆動側回転体45が従動側回転体39に対して反時計回り方向矢印X方向に所定位置まで回転すると、係合凸部39bの時計回り側の面の径方向内側に形成された第1緩衝面39eと当接する。また、突設部52の径方向内側に形成される一側面反時計回り側の面52bは、駆動側回転体45が前記所定位置より更に反時計回り方向矢印X方向に回転すると、係合凸部39bの時計回り側の面の径方向外側に形成された第1当接面39fと当接する。尚、駆動側回転体45は、緩衝部位53aが周方向に撓む潰れることにより、前記所定位置より更に反時計回り方向矢印X方向に回転する図8参照。また、緩衝部位53aの他側面反時計回り側の面53cは、駆動側回転体45が従動側回転体39に対して時計回り方向矢印Y方向に所定位置まで回転すると、係合凸部39bの反時計回り側の面の径方向内側に形成された第2緩衝面39gと当接する。また、突設部52の径方向内側に形成される他側面時計回り側の面52cは、駆動側回転体45が前記所定位置より更に時計回り方向矢印Y方向に回転すると、係合凸部39bの反時計回り側の面の径方向外側に形成された第2当接面39hと当接する。尚、駆動側回転体45は、緩衝部位53aが周方向に撓む潰れることにより、前記所定位置より更に時計回り方向矢印Y方向に回転する。尚、各部材42,52,39b,43cは、図8に示すように、突設部52の一側面52bが係合凸部39bの第1当接面39fと当接し、突設部52の反時計回り側の面の径方向外側に形成された第1押圧面52dがローラサポート43cと当接した状態図8参照、及び、突設部52の他側面52cが係合凸部39bの第2当接面39hと当接し、突設部52の時計回り側の面の径方向外側に形成された第2押圧面52eがローラサポート43cと当接した状態のそれぞれにおいて、転動体42が制御面51の中央部51aと対応した位置に配置されるように各部材42,52,39b,43cの形状及び寸法が設定されている。また、駆動側回転体45の軸部45aには、リング状をなし回転方向に多極着磁されたセンサマグネット55が一体回転するように装着される。これに対し、前記ブラシホルダ19には、センサマグネット55の近傍に位置する部位にホール素子や磁気抵抗素子等の磁気検出素子図示略が設けられている。磁気検出素子は、センサマグネット55の回転に伴った磁界の変化を検出し、駆動側回転体45と一体回転する回転軸16の回転数を検出するために設けられている。次に、本実施形態の作用について説明する。上記構成のパワーウインド装置のモータ11は、モータ本体12が駆動され回転軸16が例えば図7の反時計回り方向矢印X方向に回転すると、回転軸16とともに駆動側回転体45突設部52が同方向矢印X方向に一体回転する。そして、図8に示すように、突設部52の一側面52bが係合凸部39bの第1当接面39fと当接し、第1押圧面52dがローラサポート43cと当接すると、転動体42が制御面51の中央部51aと対応した位置以下、中立位置というに配置される。尚、この場合、突設部52の一側面52bが第1当接面39fに当接する前に、緩衝部位53aの一側面53bが係合凸部39bの第1緩衝面39eに先に接触するため、該当接時の衝撃は小さくなる。この中立状態では、転動体42は係合凸部39bの制御面51とカラー41の内周面41dにて挟持されないため、従動側回転体39はカラー41に対して回転可能となる。従って、駆動側回転体45が更に反時計回り方向に回転すると、その回転力が突設部52から従動側回転体39に伝達され、従動側回転体39が連れ回りする。尚、このときローラサポート43cサポート部材43には第1押圧面52dから同方向矢印X方向の回転力が伝達され、ローラサポート43cサポート部材43は転動体42とともに同方向に移動する。逆に、回転軸16が図7の時計回り方向矢印Y方向に回転すると、上記と同様に、突設部52により転動体42が中立位置に配置される。この状態では、転動体42は係合凸部39bの制御面51とカラー41の内周面41dにて挟持されないため、従動側回転体39はカラー41に対して回転可能となる。従って、駆動側回転体45の回転力が突設部52から従動側回転体39に伝達され、従動側回転体39が連れ回りする。すると、従動側回転体39とともにウォーム軸33が回転し、その回転に応じてウォームホイール34及び出力軸35が回転する。従って、出力軸35に駆動連結されるウインドレギュレータが作動し、ウインドガラスが開閉昇降される。一方、モータ11が停止している状態で、負荷側ウインドガラス側から出力軸35に荷重がかかると、その荷重により従動側回転体39が回転しようとする。そして、従動側回転体39が図7の時計回り方向矢印Y方向に回転されると、転動体42は係合凸部39bの制御面51の側部51b側に相対移動する。やがて、図9に示すように、転動体42が側部51b側の中間部51dとなるまで従動側回転体39が同方向に回転すると、該転動体42は制御面51とカラー41の内周面41dで挟持されるロック状態となる。そして、外輪41aが固定されているため、従動側回転体39のそれ以上の同方向の回転が阻止され、駆動側回転体45を連れ回りさせることはない。逆に、従動側回転体39が上記荷重により図7の反時計回り方向矢印X方向に回転されると、転動体42は係合凸部39bの制御面51の側部51c側に相対移動する。やがて、転動体42が側部51c側の中間部51dとなるまで従動側回転体39が同方向に回転すると、該転動体42は制御面51とカラー41の内周面41dで挟持されるロック状態となる。そして、外輪41aが固定されているため、従動側回転体39のそれ以上の同方向の回転が阻止され、駆動側回転体45を連れ回りさせることはない。このように、負荷側ウインドガラス側から出力軸35側に大きな負荷がかかっても、従動側回転体39の回転は阻止される。従って、出力軸35に連結されるウインドガラスが自重や振動、外力等によりウインドガラスが不意に移動することが防止される。このようなパワーウインド装置のモータ11は、アーマチャ17やブラシホルダ19等を組み付けたヨーク14と、ウォーム軸33等を組み付けたギヤハウジング31とを組み付けると同時にクラッチ30が組み付けられる。具体的には、図6に示すように、駆動側回転体45は回転軸16に予め装着され、駆動側回転体45以外のクラッチ30の構成部品はギヤハウジング31に予め組み付けられている。そして、ヨーク14とギヤハウジング31とが組み付けられると同時に、駆動側回転体45が従動側回転体39やサポート部材43等に対して所定位置に配置され、クラッチ30が完成する。また、減速部13とモータ本体12とを組み付ける際に、硬質プレート60のテーパ凹部61aにボール46の一部が収容されてボール46の位置決めがなされる。つまり、回転軸16と同軸のボール46がウォーム軸33と同軸のテーパ凹部61aで位置決めされてウォーム軸33と回転軸16とが同軸上に配置される。上記したように、本実施形態によれば、以下の効果を有する。1従動側回転体39本体部39cの一端側には、ウォーム軸33ウォーム軸部38と同軸上であって軸方向に凹状をなすテーパ凹部61aが備えられ、ボール46は、その一部がテーパ凹部61aに収容される。このように、回転軸16と一体回転される駆動側回転体45と同軸上に配置されるボール46がウォーム軸33と同軸上のテーパ凹部61aに収容されてボール46の位置決めがなされる。これにより、ボール46と同軸上の回転軸16駆動側回転体45とがウォーム軸33と同軸とされるため、より確実かつ容易に回転軸16をウォーム軸33と同軸上に配置でき、その軸ずれを抑えることができる。2テーパ凹部61aは、ボール46との当接面がテーパ状に形成されるため、モータ本体12と減速部13とを組み付ける際に、ボール46が軸方向に凹状をなすテーパ凹部61aのテーパ形状の当接面と当接され、ボール46の軸直交方向への移動が抑制される。また、テーパ凹部61aの当接面がテーパ形状であるため、ボール46が自然とウォーム軸33の軸線上に配置することが可能となる。3テーパ凹部61aは、ボール46との当接面が従動側回転体39の他の部位本体部39cよりも高硬度で構成されるため、回転軸16の回転に伴うボール46の軸方向での摩擦力によってテーパ凹部61aが変形されることを抑えることができ、ウォーム軸33と回転軸16の軸ずれを抑えることができる。尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。上記実施形態では、玉部材としてのボール46の一部が従動側回転体39を構成する硬質プレート60のテーパ凹部61aに収容される構成としたが、これに限らない。例えば図10に示すように従動側回転体39を構成する本体部39cの軸方向一端側に凹部70を形成し、この凹部70にボール46を収容図では全て収容することでボール46をウォーム軸33と同軸上に配置する構成を採用してもよい。上記実施形態では、テーパ凹部61aのボール46との当接面をテーパ形状に構成したが、これに限らない。上記実施形態では、硬質プレート60を従動側回転体39の他の部位本体部39cよりも高硬度で構成したが、これに限らない。上記実施形態では、回転軸16の連結部16a及び駆動側回転体45の連結孔45eを断面2面幅形状としたが、回転方向において互いに係合するその他の形状としてもよい。例えば、四角形や六角形といった多角形状であってもよい。上記実施形態の弾性保持部48の形状及び材質はこれに限定されるものではなく、適宜変更してもよい。また、弾性保持部48を駆動側回転体45に一体成形したが、駆動側回転体45に組み付ける構成としてもよい。また、連結部16aが上方を向く状態で組み付ける等、組付け途中に駆動側回転体45が回転軸16から脱落する心配がなければ、弾性保持部48を省略してもよい。上記実施形態では、モータ本体12及び減速部13の構成を適宜変更してもよい。例えば、減速部13ギヤハウジング31内にモータ11の回転を制御する制御回路やモータ11の回転を検出する回転検出素子等を搭載した回路基板を一体に収容した構成のモータであってもよい。上記実施形態では、モータ11をパワーウインド装置の駆動源として用いたが、その他の装置の駆動源として用いてもよい。"