ネットワークを介して外部装置を制御することが可能な情報処理装置であって、制御対象の外部装置を起動させるための制御を行う起動手段と、前記ネットワークに接続される外部装置から起動時に送信される、前記外部装置の識別情報を含む情報を受信する受信手段と、前記受信手段により受信された前記情報に含まれる前記外部装置の識別情報と、前記制御対象の外部装置の識別情報とが一致するか否かを判定する判定手段とを有し、前記判定手段により双方の識別情報が一致しないと判定された場合、前記外部装置を制御するための制御情報を取得しないことを特徴とする情報処理装置。前記識別情報は、UUIDUniversallyUniqueIdentifierであることを特徴とする請求項1に記載の情報処理装置。前記起動手段は、前記制御対象の外部装置のMACアドレスに基づいて、前記制御対象の外部装置を起動させるための制御を行うことを特徴とする請求項1又は2に記載の情報処理装置。ネットワークを介して外部装置を制御することが可能な情報処理装置によって実行される情報処理方法あって、制御対象の外部装置を起動させるための制御を行う起動ステップと、前記ネットワークに接続される外部装置から起動時に送信される、前記外部装置の識別情報を含む情報を受信する受信ステップと、前記受信ステップにより受信された前記情報に含まれる前記外部装置の識別情報と、前記制御対象の外部装置の識別情報とが一致するか否かを判定する判定ステップとを有し、前記判定ステップにより双方の識別情報が一致しないと判定された場合、前記外部装置を制御するための制御情報を取得しないことを特徴とする情報処理方法。ネットワークを介して外部装置を制御することが可能なコンピュータに、制御対象の外部装置を起動させるための制御を行う起動ステップと、前記ネットワークに接続される外部装置から起動時に送信される、前記外部装置の識別情報を含む情報を受信する受信ステップと、前記受信ステップにより受信された前記情報に含まれる前記外部装置の識別情報と、前記制御対象の外部装置の識別情報とが一致するか否かを判定する判定ステップとを実行させ、前記判定ステップにより双方の識別情報が一致しないと判定された場合、前記外部装置を制御するための制御情報を取得しないことを特徴とするプログラム。しかしながら、特許文献1に開示される技術では、WOL機能で機器を起動させ、機器の起動を確認できたとしても、機器の中で動作するソフトウェアアプリケーションが起動したかどうかは分からない。一方、特許文献2に開示される技術では、UPnP制御機器は、制御対象のUPnP機器及びサービスを起動させる前にUPnP機器情報及びサービス情報を取得し、制御対象のUPnP機器及びサービスを起動させる。その後、ネットワーク上にマルチキャスト配信される起動メッセージJoinを受信し、UPnP機器情報及びサービス情報を取得し、起動前に取得した情報と照合することによって起動させたUPnP機器及びサービスか否かを確認している。しかしながら、ネットワークに接続され、サービスを提供しているUPnP機器は、定期的に起動メッセージをマルチキャスト配信している。また、複数のUPnP機器及びサービスが起動することがあり、複数のUPnP機器及びサービスの起動メッセージがネットワーク上にマルチキャスト配信されることがある。即ち、特許文献2に開示される技術では、制御対象のUPnP機器及びサービスを特定するためにUPnP機器情報及びサービス情報を使用するので、制御対象ではないUPnP機器及びサービスの起動メッセージを受信することがある。このように特許文献2に開示される技術は、不必要なUPnP機器情報及びサービス情報を取得することがあり、UPnP制御機器の処理負荷が増大するという問題がある。そこで、本発明の目的は、外部装置を制御する際の処理負荷を軽減させることにある。本発明の情報処理装置は、ネットワークを介して外部装置を制御することが可能な情報処理装置であって、制御対象の外部装置を起動させるための制御を行う起動手段と、前記ネットワークに接続される外部装置から起動時に送信される、前記外部装置の識別情報を含む情報を受信する受信手段と、前記受信手段により受信された前記情報に含まれる前記外部装置の識別情報と、前記制御対象の外部装置の識別情報とが一致するか否かを判定する判定手段とを有し、前記判定手段により双方の識別情報が一致しないと判定された場合、前記外部装置を制御するための制御情報を取得しないことを特徴とする。本発明によれば、外部装置を制御する際の処理負荷を軽減させることができる。以下、本発明を適用した好適な実施形態を、添付図面を参照しながら詳細に説明する。先ず、本発明の実施形態について説明する。図1は、本発明の実施形態に係る通信システムの構成を示す図である。図1に示すように、本実施形態に係る通信システムは、起動要求端末20、起動対象機器30及び監視端末40がネットワーク10を介して相互に通信可能に接続されている。ネットワーク10としては、有線LAN、無線LAN、Bluetooth又はこれらの組み合わせ等が挙げられる。起動対象機器30は、UPnPDADeviceArchitecture及びLPUPnPLowPowerServiceに準拠したネットワーク機器である。また、起動対象機器30は、電源オフ状態又はSleepモード状態のときに、外部からの起動要求によって起動状態に遷移することが可能である。ここで、起動状態とは、電源オフ状態及びSleepモード状態以外の状態を意味し、より広義には、起動対象機器30が提供するサービスの用に供するハードウェアが当該サービスを提供可能に動作している状態をいう。本実施形態では、起動対象機器30を起動状態にする手段としてWOLWakeupOnLAN機能を用いているが、WOL機能以外の手段を用いてもよい。監視端末40は、LPのProxy機能に準拠し、起動対象機器30の状態を監視する情報処理装置である。また、監視端末40は、ネットワーク10上にマルチキャスト送信されるSSDPsimpleservicediscoveryprotocolメッセージを監視する。SSDPメッセージを監視することにより、監視端末40は、電源オフ状態やSleepモード状態等の起動対象機器30の状態を把握することができる。監視端末40は、起動要求端末20からの要求に応じて、ネットワーク10に接続される起動対象機器30に係る情報を提供する。また、監視端末40は、電源オフ状態又はSleepモード状態の起動対象機器30を起動状態にさせる機能を有し、起動要求端末20からの起動指示に応答して起動要求を起動対象機器30に対して送信する。監視端末40は、起動要求端末20からの起動指示に応答して起動要求を起動対象機器30に対して送信するが、起動要求端末20が起動対象機器30を起動させることが可能である場合、起動要求端末20が起動対象機器30に対して直接起動要求を送信する。起動要求端末20は、起動対象機器30に対して直接起動要求を送信した後、又は、監視端末40に対して起動指示を行った後、起動対象機器30は起動状態に遷移したか否かを監視する。なお、起動要求端末20及び監視端末40は、情報処理装置の適用例となる構成である。また、起動対象機器30は、制御対象の外部装置の適用例となる構成である。次に、図2を参照しながら、起動要求端末20の機能的な構成とハードウェア構成とについて説明する。即ち、図2aは起動要求端末20の機能的な構成を示しており、図2bは起動要求端末20のハードウェア構成を示している。図2aに示すように、起動要求端末20は、入力制御部201、表示制御部202、デバイス識別子比較部203、機器情報保持部204、ネットワーク監視部205、及び、機器起動部206を備える。入力制御部201は、表示される起動対象機器30の一覧から、起動状態とする起動対象機器30の選択操作等を受け付ける。起動状態とする起動対象機器30の選択操作の受け付けは、起動要求端末20に備えられる選択ボタン、キーボード等の入力装置や、ネットワーク10を介して接続される外部接続機器に備えられる入力部等を介して行われる。表示制御部202は、起動要求端末20に搭載されるLCD又は外部に接続されるディスプレイ等の出力装置に対し、起動対象機器30や監視端末40の一覧や機器情報等を表示させる。デバイス識別子比較部203は、監視端末40から取得された機器情報に含まれるUUIDと、後述するネットワーク監視部205によって取得されたSSDPメッセージに含まれるUUIDとを比較する。機器情報保持部204は、監視端末40から取得された機器情報を保持する。ネットワーク監視部205は、ネットワーク10上にマルチキャストされるSSDPメッセージを監視し、受信したSSDPメッセージを解析する。機器起動部206は、監視端末40から取得された機器情報に含まれるMACアドレスに基づいて、WOL機能にて起動対象機器30に対して起動要求を送信したり、監視端末40に対して起動対象機器30の起動指示を送信する。図2bにおいて、CPU210は、システムバス217に接続される各デバイスを統括的に制御する。ROM212又は記憶装置215には、CPU210の制御プログラムであるBIOSBasicInputOutputsystemやオペレーティングシステムプログラム、例えば図6に示す処理のプログラム等が記憶されている。RAM211は、CPU210の主メモリ、ワークエリア等として機能する。記憶装置215は、外部メモリとして機能する。CPU210は、処理の実行に際して必要なプログラムをRAM211にロードして、プログラムを実行することで各種動作を実現するものである。I/F装置216は、無線通信回線又は有線通信回線と接続し、外部との通信を制御する。入力装置213は、ユーザの操作に応じた情報を入力する。出力装置214は、ディスプレイ等の画像出力装置である。なお、図2aにおける、入力制御部201、表示制御部202、デバイス識別子比較部203、ネットワーク監視部205及び機器起動部206は、CPU210がROM212等から必要なプログラムをRAM211にロードし、実行することによって得られる機能的な構成である。機器情報保持部204は、例えばRAM211の一部記憶領域に相当する構成である。また、起動対象機器30及び監視端末40も、図2bに示すハードウェア構成を同様に備えるものである。本実施形態では、起動要求端末20と監視端末40とを物理的に異なる端末としているが、1つの装置内にこれらの端末の機能を備えてもよい。また上述したように、起動させる対象は、物理的な装置ハードウェアであってもよいし、装置ハードウェア内のアプリケーションソフトウェアであってもよいし、これらの組み合わせであってもよい。即ち、本実施形態においては、ハードウェア及びソフトウェアのうちの少なくとも何れか一方を起動対象とすることができる。例えば、起動対象がアプリケーションソフトウェアのみである場合の起動状態とは、当該アプリケーションが終了している状態、及び、当該アプリケーションが停止している状態以外の状態である。次に、図3を参照しながら、起動対象機器30からネットワーク10にマルチキャスト送信されるSSDPメッセージについて説明する。図3に示すSSDPメッセージの一例であるAliveメッセージ300は、基本的には、起動対象機器30がネットワーク10に接続されたときに送信されるメッセージであるとともに、起動対象機器30が起動した後は周期的に送信されるメッセージである。図3において、図3の301ssdpaliveは、起動対象機器30が起動状態であることを意味する。図3の302uuidは、起動対象機器30の汎用一意識別子UniversallyUniqueIdentifierを示しており、起動対象機器30を一意に特定するための識別子識別情報である。図4は、本発明の実施形態に係る通信システムの処理例を示すシーケンスチャートである。以下、図4を参照しながら、本実施形態に係る通信システムの処理例について説明する。なお、本処理例は、起動要求端末20が起動対象機器30を直接起動させることが可能である場合の処理例である。起動要求端末20は、ネットワーク10に接続されるとステップS401、ステップS402において、ネットワーク10に接続されている起動対象機器30の機器情報を含むデバイスリストを監視端末40から取得する。起動対象機器30の機器情報には、少なくとも、起動対象機器30を起動させるために必要な情報であるMACアドレスと、起動対象機器30を識別するためのUUID識別子とが含まれている。本実施形態では、WOL機能を利用して起動対象機器30を起動させるため、MACアドレスを使用するが、WOL機能以外の方法で起動対象機器30を起動させる場合には、MACアドレスの代わりにその起動方法で必要な情報が機器情報に含まれることになる。起動要求端末20は、取得した機器情報に基づいて起動対象機器30を起動状態にし、起動状態に遷移したことを確認する。そして起動要求端末20は、起動対象機器30の機器記述やサービス記述を取得し、制御情報として機器記述やサービス記述を利用して、起動対象機器30を制御することができる。再び図4の説明に戻る。ステップS403において、起動要求端末20は、起動対象機器30に対して起動要求を送信する。起動対象機器30は、起動要求端末20から起動要求を受信することにより、起動状態に遷移する。そしてステップS406において、起動要求端末20は、自身が提供するサービスの広告のためのSSDPメッセージをマルチキャスト送信する。起動要求端末20は、ステップS403において起動要求を送信した後、起動対象機器30からのSSDPメッセージの受信待ちを行う。ここで、もしネットワーク10に起動対象機器30とは異なるUPnPに準拠した通信機器50が接続されている場合、ステップS404において、起動要求端末20は、通信機器50からSSDPメッセージを受信することがある。なお、図4では、通信機器50と起動対象機器30とを別に示しているが、通信機器50と起動対象機器30とが物理的に異なる装置であってもよいし、通信機器50の機能を実現するソフトウェアと起動対象機器30の機能を実現するソフトウェアとが同一装置内に含まれていてもよい。通信機器50からSSDPメッセージAliveメッセージを受信した起動要求端末20は、SSDPメッセージを解析し、SSDPメッセージに含まれるUUIDを取得する。そしてステップS405において、起動要求端末20は、取得したUUIDと、監視端末40から取得した機器情報に含まれるUUIDとを比較する。ここでは双方のUUIDが一致しないため、起動要求端末20は、通信機器50の機器記述及びサービス記述を取得しない。一方、ステップS406において起動対象機器30から送信されたSSDPメッセージAliveメッセージを受信した場合、起動要求端末20は、受信したSSDPメッセージを解析し、SSDPメッセージに含まれるUUIDを取得する。そしてステップS407において、起動要求端末20は、取得したUUIDと、監視端末40から取得した機器情報に含まれるUUIDとを比較する。ここでは双方のUUIDが一致するため、ステップS408において、起動要求端末20は、起動対象機器30に対して機器記述及びサービス記述を要求し、機器記述及びサービス記述を起動対象機器30から取得する。以上のように、起動要求端末20は不必要な通信機器50の機器記述及びサービス記述を取得しないため、起動要求端末20自身や通信機器50の処理負荷を軽減することができる。なお、上記のようにUUIDではなくMACアドレスに基づいて、起動対象機器30を特定できることもある。しかしながら、起動対象機器30の機能を実現するソフトウェアと通信機器50の機能を実現するソフトウェアとが同一装置内に存在する場合、双方の機能によって送信されるSSDPメッセージは同一のMACアドレスとなる。このような場合、MACアドレスに基づいて起動対象機器30を特定することができない。しかしながら、UUIDを使用することによって、起動対象機器30の機能を実現するソフトウェアと通信機器50の機能を実現するソフトウェアとが同一装置内に存在する場合でも、起動対象機器30のSSDPメッセージを特定することができる。図5は、本発明の実施形態に係る通信システムの他の処理を示すシーケンスチャートである。以下、図5を参照しながら、本実施形態に係る通信システムの処理について説明する。なお、本処理例は、起動要求端末20が起動対象機器30を直接起動させることができない場合の処理例である。図5のステップS501及びS502において、起動要求端末20がネットワーク10に接続し、デバイスリストを取得する処理は、図4のステップS401及びS402と同様である。ステップS503において、起動要求端末20は、デバイスリストから指定したデバイスを示すデバイス情報を含む起動指示を監視端末40に対して送信する。監視端末40は、起動指示に含まれるデバイス情報から起動させるデバイスを特定し、該当するデバイスを起動させるための情報以下、デバイス起動情報と称すを取得する。ステップS504において、監視端末40は、デバイス起動情報に基づいて起動要求を生成し、起動対象機器30に対して送信する。監視端末40は、起動要求を送信した後、起動対象機器30からのSSDPメッセージの受信待ちを行う。ここで、もしネットワーク10に起動対象機器30とは異なるUPnPに準拠した通信機器50が接続されている場合、ステップS505において、監視端末40は、通信機器50からSSDPメッセージAliveメッセージを受信することがある。なお、図5では、通信機器50と起動対象機器30とを別に示しているが、通信機器50と起動対象機器30とが物理的に異なる装置であってもよいし、通信機器50の機能を実現するソフトウェアと起動対象機器30の機能を実現するソフトウェアとが同一装置内に含まれていてもよい。通信機器50からSSDPメッセージを受信した監視端末40は、SSDPメッセージを解析し、SSDPメッセージに含まれるUUIDを取得する。そしてステップS506において、監視端末40は、取得したUUIDと、起動対象機器30から取得した機器情報に含まれるUUIDとを比較する。ここでは双方のUUIDが一致しないため、監視端末40は、通信機器50の機器記述及びサービス記述を取得しない。一方、ステップS507において起動対象機器30から送信されたSSDPメッセージAliveメッセージを受信した場合、監視端末40は、受信したSSDPメッセージを解析し、SSDPメッセージに含まれるUUIDを取得する。そしてステップS508において、監視端末40は、取得したUUIDと、機器情報に含まれるUUIDとを比較する。ここでは双方のUUIDが一致するため、ステップS509において、監視端末40は、起動対象機器30に対して機器記述及びサービス記述を要求し、機器記述及びサービス記述を起動要求端末20から取得する。ステップS510において、監視端末40は、起動対象機器30の機器記述及びサービス記述を取得した後、起動要求端末20に対して起動対象機器30の機器記述及びサービス記述を送信提供する。これにより、起動要求端末20は、機器記述及びサービス記述に基づいて起動対象機器30を制御することが可能となる。なお、ステップS510において起動要求端末20が機器記述及びサービス記述を取得する際には、起動要求端末20から監視端末40に対して機器記述及びサービス記述の取得要求を行ってもよい。また、監視端末40から起動要求端末20に対して送信される情報は、機器記述及びサービス記述自体ではなく、機器記述及びサービス記述のロケーションを示すURLでもよい。以上のように、監視端末40は不必要な通信機器50の機器記述及びサービス記述を取得しないため、監視端末40自身や通信機器50の処理負荷を軽減することができる。図6は、起動要求端末20の処理を示すフローチャートである。以下、図6を参照しながら、起動要求端末20の処理について説明する。ステップS601において、表示制御部202は、起動状態ではない起動対象機器30の機器情報を含むデバイスリストを監視端末40から取得し、起動状態ではない起動対象機器30を画面に表示する。起動状態ではない起動対象機器30が複数存在する場合、表示制御部202は、デバイスリストに含まれる各機器情報に基づいて、起動状態ではない複数の起動対象機器30を一覧表示する。ステップS602において、機器起動部206は、一覧表示された複数の起動対象機器30のうちから、ユーザによって指定された起動対象機器30を特定する。なお、このユーザの指定操作は、入力制御部201によって受け付けられる。ステップS603において、機器起動部206は、特定した起動対象機器30の機器情報から起動方式を取得する。ステップS604において、機器起動部206は、特定した起動対象機器30の機器情報から起動対象機器30を特定する識別子を取得する。本実施形態では、識別子としてUUIDを用いているが、他の識別子を用いてもよい。ステップS605において、機器起動部206は、取得した起動方式により起動対象機器30を起動させることが可能であるか否か判定する。起動させることが可能である場合、処理はステップS606に移行する。一方、起動させることができない場合、処理はステップS607に移行する。ステップS606において、機器起動部206は、特定した起動対象機器30に対して起動要求を送信する。ステップS607において、機器起動部206、監視端末40に対して起動対象機器30の起動指示を送信する。ステップS607の後、処理はステップS611に移行する。ステップS608において、ネットワーク監視部205は、SSDPメッセージを受信したか否かを判定する。SSDPメッセージを受信した場合、処理はステップS609に移行する。一方、SSDPメッセージを受信していない場合、処理はステップS608に戻り、SSDPメッセージの受信を待つ。ステップS609において、デバイス識別子比較部203は、SSDPメッセージの解析を行い、SSDPメッセージに含まれるUUIDを取得し、当該UUIDと、ステップS604で取得したUUIDとが一致するか否かを判定する。双方のUUIDが一致する場合、処理はステップS610に移行する。一方、双方のUUIDが一致しない場合、処理はステップS608に戻り、SSDPメッセージの受信を待つ。ステップS610において、ネットワーク監視部205は、SSDPメッセージが図3に示すAliveメッセージであるか否かを判定する。SSDPメッセージがAliveメッセージである場合、処理はステップS611に移行する。一方、SSDPメッセージがAliveメッセージではない場合、処理はステップS608に戻り、SSDPメッセージの受信を待つ。ステップS611において、ネットワーク監視部205は、例えば、SSDPメッセージに含まれる機器記述及びサービス記述のロケーションを示すURLに基づいて、機器記述及びサービス記述を取得する。なお、処理がステップS606を経由している場合には、起動対象機器30から機器記述及びサービス記述が直接取得され、処理がステップS607を経由している場合には、監視端末40から機器記述及びサービス記述が間接的に取得される。ステップS612において、表示制御部202は、機器記述及びサービス記述に基づいて、ユーザに対して起動対象機器30を制御するための画面を表示する。また、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェアプログラムを、ネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータまたはCPUやMPU等がプログラムを読み出して実行する処理である。以上、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明は係る特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能である。