外周面に印刷版を保持した印刷ドラムと、該印刷ドラムの内部に設けられたインキ供給手段と、上記印刷ドラム上の印刷版に搬送されてくるシート状記録媒体を押し付ける押圧手段とを備える孔版印刷装置において、上記押圧手段が軸線方向に移動可能に構成されており、上記押圧手段により上記印刷ドラムが押圧されている際、上記押圧手段の上記軸線方向の移動量を検出する移動量検出手段と、上記移動量検出手段により検出された上記移動量に基づいて、上記印刷ドラムの回転中心軸線と上記押圧手段の回転中心軸線との間の平行度を調整するマスタ寄り調整手段と、を有することを特徴とする孔版印刷装置。請求項1記載の孔版印刷装置において、上記マスタ寄り調整手段は、上記印刷ドラム側に有することを特徴とする孔版印刷装置。請求項1記載の孔版印刷装置において、上記マスタ寄り調整手段は、上記押圧手段側に有することを特徴とする孔版印刷装置。請求項1ないし3の何れか一つに記載の孔版印刷装置において、上記移動量検出手段による上記移動量の検出頻度を、印刷枚数に対応して設定する移動量検出頻度設定手段を有し、上記マスタ寄り調整手段は、上記移動量検出頻度設定手段により設定された上記印刷枚数の検出頻度に応じて、電動で駆動される調整機構を有していることを特徴とする孔版印刷装置。請求項1ないし4の何れか一つに記載の孔版印刷装置において、上記マスタ寄り調整手段による上記調整は、印刷装置本体から回転駆動力を伝達される側と反対側を、シート状記録媒体搬送方向と略平行方向に微小移動させることによりなされることを特徴とする孔版印刷装置。請求項1ないし5の何れか一つに記載の孔版印刷装置において、上記孔版印刷装置の操作を行うための操作部と、上記マスタ寄り調整手段の上記調整量を検出する調整量検出手段とを有し、上記操作部は、上記マスタ寄り調整手段による上記回転中心軸線の移動方向とその調整量とを表示する表示部を有していることを特徴とする孔版印刷装置。請求項1または2記載の孔版印刷装置において、上記印刷ドラムを回転可能に保持し印刷装置本体に対して着脱可能なドラムユニットを複数有し、上記各ドラムユニットは、個々の印刷ドラムを識別可能なドラム識別手段を備えており、上記印刷装置本体に設けられ、上記ドラムユニット毎の上記マスタ寄り調整手段の移動方向と、その調整量とを記憶する制御装置を有し、上記制御装置は、上記印刷装置本体に装着されている上記ドラムユニットの上記ドラム識別手段の情報に応じて、上記マスタ寄り調整手段を駆動制御することを特徴とする孔版印刷装置。ところで、多数枚印刷数千枚印刷によるマスタ寄りの位置ズレを調整するには、印刷用紙に数千枚印刷してマスタ寄り量を手動で計測して、印刷ドラムもしくは押圧手段の何れか一方の回転中心軸を手動でずらして調整する方法が一般的である。特許文献1では、印刷ドラムもしくは押圧手段の何れか一方の回転中心軸を手動でずらして調整する方法に代えて、操作パネルから印刷ドラムもしくは押圧手段の何れか一方の回転中心軸の移動量を入力して、印刷ドラムと押圧手段との回転中心軸間の平行度を自動で調整する技術が記載されている。しかしながら、上記特許文献1記載の技術では、マスタ寄りの位置ズレを調整するには、印刷用紙への数千枚の印刷を実施して、マスタ寄り量を手動で計測する必要があり、時間を要する。このため、例えば部屋の模様替えにより孔版印刷装置の設置位置をずらしたりして設置床面が変わると、その度にサービス担当者サービスマンが訪問し、数千枚印刷してマスタ寄り量を手動で計測し、印刷ドラムもしくは押圧手段のどちらか一方の回転中心軸をずらして調整することとなる。また、多色印刷可能な孔版印刷装置では、1台の印刷機本体に対して、色毎に複数の印刷ドラムを所有しており、印刷ドラム毎に組立精度が異なるため、回転中心軸の平行度も印刷ドラム毎に異なる。このため、最悪では印刷ドラム毎に数千枚印刷し多色印刷する場合では、印刷ドラムもしくは押圧手段の何れか一方の回転中心軸をずらして調整する必要があり、かなりの時間を要していた。このような孔版印刷装置の印刷機本体の組付け精度や、1台の印刷機本体に対して複数の印刷ドラムを有して印刷ドラム毎に組付け精度が異なる場合や、印刷機本体の設置場所による平面度等により印刷機本体の歪みに伴うマスタ寄りの位置ズレについて、少数枚の印刷によって印刷時のマスタ寄りの位置ズレを調整する対応策の提案は、本発明者らが知り得る範囲では本格的なものは見受けられない。本発明は、上述した課題に鑑みてなされたものであり、孔版印刷装置の印刷機本体印刷装置本体の組付け精度や、1台の印刷機本体に対して複数の印刷ドラムを有して印刷ドラム毎に組付け精度が異なる場合や、印刷機本体の設置場所による平面度等により印刷機本体の歪みに伴うマスタ寄りの位置ズレについて、少数枚の印刷によってマスタ寄りの位置ズレを検出することにより、画像の位置ズレを確実に補正して、最適画像位置合わせが簡単にできるようにすることを、その主な目的とする。上述した課題を解決するとともに上述した目的を達成するために、本発明では、以下のような特徴ある手段発明特定事項以下、構成というを採っている。すなわち、本発明は、外周面に印刷版を保持した印刷ドラムと、該印刷ドラムの内部に設けられたインキ供給手段と、上記印刷ドラム上の印刷版に搬送されてくるシート状記録媒体を押し付ける押圧手段とを備える孔版印刷装置において、上記押圧手段が軸線方向に移動可能に構成されており、上記押圧手段により上記印刷ドラムが押圧されている際、上記押圧手段の上記軸線方向の移動量を検出する移動量検出手段と、上記移動量検出手段により検出された上記移動量に基づいて、上記印刷ドラムの回転中心軸線と上記押圧手段の回転中心軸線との間の平行度を調整するマスタ寄り調整手段と、を有することを特徴とする。本発明によれば、前記課題を解決して新規な孔版印刷装置を実現し提供することができる。すなわち、本発明によれば、前記構成により、数千枚も印刷しなくても、少数枚数枚ないし十数枚の印刷でマスタの寄り方向を瞬時に検出して寄り調整を行うことができ、画像の位置ズレを確実に補正することができるとともに、印刷機本体印刷装置本体の組付け精度や、1台の印刷機本体に対して複数の印刷ドラムを有して印刷ドラム毎に組付け精度が異なる場合や、印刷機本体の設置場所による平面度等により印刷機本体の歪みに伴うマスタ寄りの位置ズレについても、少数枚の印刷でマスタの寄り方向を瞬時に検出して寄り調整が可能となり、サービス担当者を呼ぶ必要もなく調整作業が簡素化されて容易になり整備費も不要となる。以下、図を参照して実施例を含む本発明の実施の形態を詳細に説明する。各実施形態および各変形例等に亘り、同一の機能および形状等を有する構成要素部材や構成部品等については、混同の虞がない限り一度説明した後では同一符号を付すことによりその説明を省略する。図および説明の簡明化を図るため、図に表されるべき構成要素であっても、その図において特別に説明する必要がない構成要素は適宜断わりなく省略することがある。公開特許公報等の構成要素を引用して説明する場合は、その符号に括弧を付して示し、各実施形態等のそれと区別するものとする。第1の実施形態図1~図8を参照して、本発明の第1の実施形態を説明する請求項1、2、4~7。まず、図1を参照して、本発明の第1の実施形態を示す孔版印刷装置の全体構成を動作とともに説明する。図1において、孔版印刷装置1は、周知の感熱デジタル製版一体型孔版印刷装置の構成を有している。印刷ドラム2の右上方には、印刷版としてのマスタ3が巻かれて形成されたマスタロール3Aを支持保有して該マスタロール3Aから繰り出されるマスタ3に製版するとともに、製版済みマスタ3aを印刷ドラム2の外周面に向けて搬送給版する製版装置4が設けられている。製版装置4は、マスタ3に位置選択的に加熱穿孔するためのサーマルヘッド5と、サーマルヘッド5の発熱体部にマスタ3を押し当てながら搬送するためのプラテンローラ6と、マスタ3を所定長さで切断するためのカッター7と、製版済みマスタ3aを印刷ドラム2の外周のマスタクランパ8に向けて送り出すための給版ローラ対9とを有している。製版装置4の左隣には、印刷ドラム2から使用済みのマスタ図示せずを剥離排版搬送して収納する排版装置10が設けられている。排版装置10は、印刷ドラム2から上記使用済みのマスタを剥離して搬送するためのローラ対11と、剥離された上記使用済みのマスタを収納する排版ボックス12と、排版ボックス12に上記使用済みのマスタを押し込むために支軸を中心に揺動可能に設けられた圧縮板13とを有している。印刷ドラム2は、多孔質の円筒状金属薄板通常、版胴とも呼ばれると、その外周に巻かれたメッシュスクリーンとで構成され、外周の母線の一部にマスタの先端部を係止するマスタクランパ8を有している。印刷ドラム2は、中心軸線72回転中心軸線の周りに図示しない駆動装置で矢印方向に回転駆動される。印刷ドラム2の内部には、インキ供給装置を構成するためのインキローラ15と、ドクターローラ16とが設けられている。インキローラ15とドクターローラ16との間の上部空間には、インキ溜まり17が形成される。印刷ドラム2の下部には、印刷ドラム2にシート状記録媒体としての印刷用紙以下、単に用紙ともいう21を押し当てるための押圧手段としての印圧ローラ18が設けられている。印圧ローラ18は、印刷ドラム2の外周から突出するように設けられたマスタクランパ8との接触を避けるため、印刷の1枚毎に印刷ドラム2から離間させる接離手段ないし接離機構とも呼ばれる図示しない印圧揺動駆動手段によって、印刷ドラム2の所定エリアにタイミングを合わせて押圧動作の制御が行われるようになっている。図1において、符号19は給紙装置を示す。給紙装置19では給紙トレイ20上の印刷用紙21をピックアップローラ22で送り出し、給紙コロ23と分離パッド24との協働動作で1枚ずつに分離して搬送し、所定タイミングで回転駆動される一対のレジストローラ25で、印刷ドラム2と印圧ローラ18との間に向けて搬送する。ここで、上記図示しない印圧揺動駆動手段の動作によって印圧ローラ18が揺動上昇して搬送されてくる印刷用紙21を印刷ドラム2上の製版済みマスタ図示せずに押し付けることで、製版済みマスタの穿孔パターンを介して滲み出たインキにより画像信号に応じたインキ画像が印刷されたら、その用紙を剥離爪27で印刷ドラム2の外周から剥離し、排紙搬出搬送装置28で排紙収納トレイ39に向けてエアー吸引搬送する。排紙搬出搬送装置28は、2本のローラ29と30との間に掛け渡された数本の搬送ベルト31と、用紙裏面を空気吸引する吸引ファン32とを有している。こうして印刷ドラム2によって孔版印刷画像の印刷物が、次々と排紙収納トレイ39に積載収納される。図2は、ドラムユニットを構成する印刷ドラム2の平断面図である。印刷ドラム2は、ドラムユニットの一部として構成されていて、印刷装置本体に対してフロント方向、すなわち図の下向き方向に引き出して着脱できるようになっている。図2において、符号50は、円筒状の印刷ドラム2を回転可能に保持し、印刷装置本体に対して着脱自在なドラムユニットを示し、符号50aは、ドラムユニット50の構造フレームを示している。符号51は、印刷装置本体の後側板を、符号52は、印刷装置本体の前側板を、それぞれ示している。符号62は、インキ供給装置等を保持する印刷ドラム2の内部フレームを示す。ドラムユニット50は図示しないガイドレールに沿って図2の上方向にスライド挿入され、3本のピンと穴で位置決め固定される。すなわち、ドラムユニット50側の手前右ピン53aが前側板52の穴52aに挿入され、ドラムユニット50側の手前左ピン53bが前側板52の穴52bに挿入される。印刷装置本体の後側板51には、軸受54によって回転可能に支持された回転駆動部材55が設けられている。回転駆動部材55の軸心部には、中央穴55aが開けられており、ドラムユニット50が図の上方向にスライド挿入されたときにドラムユニット50奥側の軸56が、前記中央穴55aに挿入されて位置決め保持されるようになっている。ドラムユニット50奥側の軸56の周りに軸受57によって回転可能に、円板状の奥側フランジ58が設けられており、一方、ドラムユニット50手前側の軸59の周りに軸受60によって回転可能に、円板状の手前側フランジ61が設けられている。奥側フランジ58と手前側フランジ61とが、円筒状の印刷ドラム2を保持している。印刷装置本体から印刷ドラム2への回転駆動力の伝達は、奥側フランジ58と一体に設けられた円板63の一部に固定されたピン64が、印刷装置本体側の回転駆動部材55の一部に設けられた穴55bに挿入されて行われる。符号65は、ドラムユニット50手前側の軸59を回転可能に保持して、構造フレーム50aに図の左右矢印方向に移動可能に設けられた調整部材を示す。図3は、調整部材65の部分を図2の下側から見た図であり、ドラム部マスタ寄り調整手段73を示す図である。以下、図3を参照して説明する、調整部材65、ピン66、67、ウォームギヤ68、印刷ドラムマスタ寄り補正モータ69等により調整機構100が構成される。スリット円盤70、印刷ドラム調整量検出センサ71等により調整量検出手段101が構成される。そして、調整機構100と調整量検出手段101により、印刷ドラム2側に有するマスタ寄り調整手段としてのドラム部マスタ寄り調整手段73が構成される。調整部材65には、図3に示すように、中央穴65cと、中央穴65cの左右に開けられた2箇所の長穴65a、65bと、ラック歯65dとが形成されている。調整部材65は、ドラムユニット50の構造フレーム50aに固定された2本のピン66、67が、2箇所の長穴65aと65bに嵌め込んで設置されていることにより、図の左右方向にスライド移動可能になっている。調整部材65の中央穴65cには、ドラムユニット50手前側の軸59が入り込んでいる。調整部材65の一部に形成されたラック歯65d近傍には、ラック歯65dと噛み合うウォームギヤ68を出力軸に備えた駆動源としての正逆転可能な印刷ドラムマスタ寄り補正モータ69が構造フレーム50aに固定されている。印刷ドラムマスタ寄り補正モータ69の駆動によってウォームギヤ68が時計回りおよび反時計回りに回転以下、回動ともいうして、ラック歯65dの微小移動が行われるようになっている。符号70は、ウォームギヤ68の先端部に固定されたスリット円盤を示し、このスリット円盤70の外周部を挟むように構造フレーム50aに固着した状態で設けられた以下、固設ともいう印刷ドラム調整量検出センサ71により印刷ドラムマスタ寄り補正モータ69の回動量調整部材65の移動量=軸59の移動量調整量が検出される。印刷ドラム調整量検出センサ71は、ドラム部マスタ寄り調整手段73の上記調整量を検出する調整量検出手段としての機能を有し、例えば透過型の光学センサからなる。図4は、印圧ローラ18を保持する印圧ユニット102の平面図を示している。印圧ローラ18は、両端部に段差のある金属製の軸18-1、18-2と、軸18-1と軸18-2との間にある弾性体としてのゴム製のローラ本体18-3とで構成されている。各軸18-1、18-2の端部は、玉軸受75と76とで回転可能に保持され、かつ、各軸18-1、18-2と各玉軸受75、76との間には、同一の押し力付勢力バネ荷重となる圧縮スプリング121、122が設けられている。この構成により、印圧ローラ18は、両矢印で示す軸線方向印圧ローラ18の回転中心軸線85の方向に移動できるように保持されている。印圧ローラ18は、通常、軸線方向の圧力分布が均等の場合は、印圧ローラ18の両端部にある圧縮スプリング121、122の押し力が釣合い、印圧ローラ18は中央に保持されるが、軸線方向の圧力分布の不均衡が発生すると、印圧ローラ18の両端部にある圧縮スプリング121、122の押し力の釣合がくずれ、軸線方向に作用する力に沿って印圧ローラ18が軸線方向に移動するようになっている。手前側の軸18-2の端部には、印圧ローラ18の軸線方向の移動量を検知するためにラック歯123が固定されている。一方、手前側印圧アーム79には、ラック歯123と噛み合うギヤ124が回動可能に設けられている。図4において、符号77は、印圧ローラ18の揺動中心軸を示す。揺動中心軸77は、上記図示しない構造体フレームに固定されていることにより、印圧ローラ18は、印刷ドラム2の外周にあるマスタクランパ8との接触を避けるため、印刷の1枚ごとに印刷ドラム2と離間する上記図示しない印圧揺動駆動手段によって、揺動中心軸77を中心に印刷ドラム2の所定エリアにタイミングを合わせて押圧動作の制御が行われるようになっている。奥側の玉軸受75は、基端部が揺動中心軸77に固定された奥側印圧アーム78の自由端部に取り付けられている。これにより、奥側の玉軸受75は、基端部が揺動中心軸77に固定された奥側印圧アーム78によって揺動中心軸77に間隔Hを一定に保持されている。すなわち、奥側の玉軸受75に回転可能に支持されている軸18-1の回転中心軸線85と、揺動中心軸77の中心軸線との間隔Hが一定となるように、奥側印圧アーム78が揺動中心軸77に取り付けられている。同様に、手前側の玉軸受76は、基端部が揺動中心軸77に固定された手前側印圧アーム79の自由端部に取り付けられている。これにより、手前側の玉軸受76は、基端部が揺動中心軸77に固定された手前側印圧アーム79によって揺動中心軸77に間隔Hを一定に保持されている。すなわち、手前側の玉軸受76に回転可能に支持されている軸18-2の回転中心軸線85と、揺動中心軸77の中心軸線との間隔Hが一定となるように、手前側印圧アーム79が揺動中心軸77に取り付けられている。図5は、印圧ローラ18の軸線方向の移動量検出手段103を図4の下側から見た図である。ギヤ124は、軸129に固定され、軸129は玉軸受125、126によって回動自在に保持されている。軸129の端部には、スリット円盤127が固定され、このスリット円盤127の外周部を挟むように手前側印圧アーム79に固設された印圧ローラ移動量センサ128によってギヤ124の回転量印圧ローラ18の軸線方向の移動量が検出される。印圧ローラ移動量センサ128は、例えば透過型の光学センサからなる。上記のとおり、スリット円盤127、印圧ローラ移動量センサ128等により印圧ローラ18の軸線方向の移動量検出手段103が構成されている。ドラム部マスタ寄り調整手段73は、移動量検出手段103により検出された上記移動量データに基づいて、印刷ドラム2の回転中心軸線72と印圧ローラ18の回転中心軸線85との間の平行度を、印刷ドラム2ドラムユニット50側で調整するマスタ寄り調整手段として機能する。なお、図9に示した印圧ローラ18を軸線方向に移動可能に支持する構成は、玉軸受75、76の例に限らず、印圧ローラ18の各軸18-1、18-2を回転可能に、かつ、スライド可能に支持するための最適な軸受が選択されることは無論である。図6を参照して、印圧ユニット102およびドラム部マスタ寄り調整手段73の調整方法および動作例を説明する。図6aおよび図6cは、印刷ドラム2と印圧ローラ18を上から見た状態の模式的な平面図、図6bおよび図6dは、図6aおよび図6cの図を下から見た模式的な正面図である。図6a~図6dにおいて、符号72は、印刷ドラム2の回転中心軸線を、符号85は、印圧ローラ18の回転中心軸線を、それぞれ示す。基本的に2本の回転中心軸線72、85は、略平行な位置関係にあるが、各図は理解し易いように実機の平行のずれ量よりも誇張拡大して示している。図6bおよび図6dの正面図では、図および説明の簡明化のため、印刷ドラム2の回転中心軸線72を回転中心軸の中心で、印圧ローラ18の回転中心軸線85を回転中心軸の中心で、それぞれ表わしている上述した図14a等を含め、後述する図11に示す第2の実施形態でも同様である。基本的に2本の回転中心軸線72、85は略平行な位置関係にあるが、孔版印刷装置1の印刷機本体の組付け精度や、1台の印刷機本体に対して複数の印刷ドラムを有して印刷ドラム毎に組付け精度が異なる場合や、印刷機本体の設置場所による平面度等により、印刷ドラム2の回転中心軸線72と、印圧ローラ18の回転中心軸線85とが図6aおよび図6cに示すように、ねじれの位置関係になる場合がある。例えば図6aのように、印刷ドラム2の回転中心軸線72の奥側回転中心軸線72aが印圧ローラ18の奥側回転中心軸線85aと重なり、印刷ドラム2の回転中心軸線72の手前側回転中心軸線72bが印圧ローラ18の手前側回転中心軸線85bとKだけ離れた場合、印圧ローラ18の奥側回転中心軸線85aと手前側回転中心軸線85bとの間に掛かる圧力分布は、奥側回転中心軸線85aと比べ、手前側回転中心軸線85bの方が回転中心軸線72より大きくずれているため手前側の印圧ローラ18が小さくなり、これにより奥側と不均衡となる。なお、印圧ローラ18の奥側回転中心軸線85aと手前側回転中心軸線85bとの間に掛かる圧力分布とは、印圧ローラ18の奥側回転中心軸線85aに対応した印圧ローラ18の外周面部分から手前側回転中心軸線85bに対応した印圧ローラ18の外周面部分との間に掛かる圧力分布を意味する以下、同様。印圧ローラ18は、上記のように軸線方向の圧力分布が不均衡になると軸線方向に移動可能に構成されているため、この圧力分布の不均衡により矢印M側手前側に移動する。この印圧ローラ18の移動が、印刷ドラム2に巻装された製版済みマスタ図示せずには印刷1枚の離間毎に軸線方向にマスタ寄りを発生させる力となって作用する。上記製版済みマスタと多孔性円筒状の版胴印刷ドラム2との間には、インキを保持しているため、マスタ寄りを発生させる力が作用すると、インキは油性分が含まれ潤滑性があるため上記製版済みマスタが動き易く、手前側にマスタ寄りが発生する。また、軸線方向にマスタ寄りを発生させる力は小さく、数十枚での印刷の際はさほどマスタ寄りは発生しないが、数千枚印刷時には印刷1枚毎のズレが蓄積して大きくなって行き、印刷ドラム2に巻装している上記製版済みマスタが寄って位置ズレが目視でも確認できるようになる。印刷ドラム2は、図2に示したように、奥側の軸59が回転駆動するようになっていて位置固定されているが、手前側には図3に示したようにドラム部マスタ寄り調整手段73が設けられており、手前側回転中心軸線72bが用紙搬送方向に移動調整可能となっている。このドラム部マスタ寄り調整手段73により2本の回転中心軸線72、85の平行度を調整する、すなわち2本の回転中心軸線72、85が平行となるように回転中心軸線72、85の何れか一方を移動調整することで、印圧ローラ18の回転中心軸上の圧力分布以下、印圧ローラ18の回転中心軸線85の圧力分布ともいうの不均衡をなくし、印圧ローラ18が軸線方向に移動しなくなる位置までドラム部マスタ寄り調整手段73にて印刷ドラム2の手前側の軸59以下、回転中心軸線72ともいうを移動調整することによってマスタ寄りをなくすることができる。印圧ローラ18の軸線方向の移動量は、図5に示した移動量検出手段103により回転中心軸線85上での圧力分布不均衡による印圧ローラ18の印刷1枚毎の移動量を検出し、その移動量を元にドラム部マスタ寄り調整手段73により、印刷ドラム2の回転中心軸線72が図6bの矢印N方向にスライド移動するように図3の調整機構100を動作させ、2本の回転中心軸線72、85の平行度を調整するものである。ドラム部マスタ寄り調整手段73を動作させ、印圧ローラ18の移動量検出手段103にて、移動量が0になったらドラム部マスタ寄り調整手段73が停止して2本の回転中心軸線72、85の平行度の調整が完了する。この時、印圧ローラ18の軸線方向の圧力分布が均一になっている。図6bに破線で示す印刷ドラム2は、ドラム部マスタ寄り調整手段73の動作によって手前側回転中心軸線72bが移動し、2本の回転中心軸線72、85の平行度の調整が完了した状態の印刷ドラム2と印圧ローラ18との位置関係を表している。図6cは、図6aと印圧ローラ18の移動方向が逆の例である。印刷ドラム2の回転中心軸線72の奥側回転中心軸線72cが印圧ローラ18の奥側回転中心軸線85cとPだけ離れ、印刷ドラム2の回転中心軸線72の手前側回転中心軸線72dが印圧ローラ18の手前側回転中心軸線85dと重なった場合、印圧ローラ18の奥側回転中心軸線85cと手前側回転中心軸線85dとの間に掛かる圧力分布は、手前側回転中心軸線85dと比べ、奥側回転中心軸線85cの方が回転中心軸線72より大きくずれているため奥側が小さくなり、これにより手前側と不均衡となる。印圧ローラ18は、上記のように軸線方向の圧力分布が不均衡になると軸線方向に移動可能に構成されているため、この圧力分布の不均衡により矢印Q側奥側に移動する。この印圧ローラ18の移動により、奥側にマスタ寄りが発生する。印刷ドラム2の回転中心軸線72は奥側が図2に示したように回転駆動するようになっていて位置固定されているが、手前側には図3に示したようにドラム部マスタ寄り調整手段73が設けられており、手前側回転中心軸線72dが用紙搬送方向に移動調整可能となっている。このドラム部マスタ寄り調整手段73により2本の回転中心軸線72、85の平行度を調整することで、印圧ローラ18の回転中心軸線85の圧力分布不均衡をなくし、印圧ローラ18が軸線方向に移動しなくなる位置までドラム部マスタ寄り調整手段73にて印刷ドラム2の回転中心軸線72を移動調整することでマスタ寄りをなくすることができる。印圧ローラ18の軸線方向の移動量は、図5に示した移動量検出手段103により回転中心軸線85上での圧力分布不均衡による印圧ローラ18の印刷1枚毎の移動量を検出し、その移動量を元にドラム部マスタ寄り調整手段73により、印刷ドラム2の回転中心軸線72手前側回転中心軸線72bが図6dの矢印R方向にスライド移動するように図3の調整機構100を動作させ、2本の回転中心軸線72、85の平行度を調整するものである。ドラム部マスタ寄り調整手段73を動作させ、印圧ローラ18の移動量検出手段103にて、移動量が0になったらドラム部マスタ寄り調整手段73が停止して2本の回転中心軸線72、85の平行度の調整が完了する。この時、印圧ローラ18の軸線方向の圧力分布が均一になっている。図6dに破線で示す印刷ドラム2は、ドラム部マスタ寄り調整手段73の動作によって手前側回転中心軸線72dが移動し、2本の回転中心軸線72、85の平行度の調整が完了した状態の印刷ドラム2と印圧ローラ18との位置関係を表している。図7は、孔版印刷装置1における操作部としての操作パネル88の一部を示す平面図である。同図において、符号89は、表示部としてのタッチ式液晶表示部であり、画像位置補正キー90を押せば、図のような画像位置補正モードになり、タッチ式液晶表示部89の一部がデジタル数値で表示される。液晶表示部89の表中には、印圧ローラ移動量測定枚数表示部132と、印圧ローラ18の軸線方向の移動量を測定した結果の印圧ローラ移動量表示部133と、印刷ドラム2の回転中心軸線72を調整した量を表示する可変調整量表示部134の3つが表示されている。表中のどのエリアの数字を変えるかをタッチ操作で指示し、次に4方向移動キー91a~91dを操作する。4方向移動キー91a~91dは1回押す毎に0.1mmずつ数字が大きくなる。テンキー92は、印圧ローラ移動量測定枚数や可変調整量を指示設定することも可能である。印圧ローラ移動量測定枚数表示部132は、初期値10枚が設定されている。この印圧ローラ移動量測定枚数表示部132は、印刷ドラム2と印圧ローラ18の2軸のずれによる印圧ローラ18の軸線方向の移動量の移動量検出手段103による検出頻度を、印刷枚数に対応して何枚で検出測定するかを表示するものであり、移動量検出手段103による移動量の検出頻度を印刷枚数に対応して設定する移動量検出頻度設定手段としてのテンキー92により指定設定される。初期値は10枚に設定してある。印圧ローラ移動量表示部133は、印刷ドラム2と印圧ローラ18の2軸のずれによる印圧ローラ18の軸線方向の移動量を、図5に示した移動量検出手段103を構成するスリット円盤127の回転量移動量を印圧ローラ移動量センサ128にて検出し、印圧ローラ移動量測定枚数表示部132で表示設定した枚数の最大値を0.1mm単位で表示している。可変調整量表示部134は、印圧ローラ18の軸線方向の移動量を検出した移動量検出手段103の情報データ信号を元に、画像位置補正モードにおいてドラム部マスタ寄り調整手段73の動作によってマスタ寄りが発生しないように移動調整した結果としての、調整量検出手段101にて検出した印刷ドラム2の回転中心軸線72の可変調整量を0.1mm単位で表示している。また、可変調整量表示部134は、移動量検出手段103の情報データ信号を元に、ドラム部マスタ寄り調整手段73の動作によってマスタ寄りが発生しないように印刷ドラム2の回転中心軸線72を自動調整してもマスタ寄りが発生し画像位置がずれる場合に、手動によってテンキー92にて調整量を0.1mm単位で指示するか、または4方向移動キー91a~91dにて調整量を1回押すたびに0.1mm単位に数字が大きくなるようにすることで強制設定することも可能である。図8は、本実施形態の孔版印刷装置1における制御系ブロック図を示している。印刷機本体制御装置135は、後述する制御装置としての機能を有し、それぞれ図示しない、内部に制御手段としてのCPU中央演算処理装置、ROM読み出し専用記憶装置、RAM読み書き可能な記憶装置およびタイマ等を備え、それらが図示しない信号バスによって接続された構成を有するマイクロコンピュータを具備している。印刷機本体制御装置135以下、単に制御装置135ともいうは、上記CPUによって、操作パネル88からの各種信号および印刷装置本体に設けられた印圧ローラ移動量センサ128からのデータ信号および上記ROMから呼び出された動作プログラムに基づいて、ドラム部マスタ寄り調整手段73の印刷ドラムマスタ寄り補正モータ69の作動、操作パネル88の液晶表示部89等を制御している。上記ROMには、孔版印刷装置1全体の動作プログラムが記憶されており、この動作プログラムは上記CPUによって適宜呼び出される。上記RAMは、上記CPUの計算結果を一時的に記憶する機能、操作パネル88上の各種キーおよび各種センサから設定および入力されたデータ信号およびオンオフ信号を随時記憶する機能等を有している。操作パネル88のテンキー92により、印圧ローラ移動量測定枚数表示部132を表示設定する。指定された測定枚数の印刷ドラム2と印圧ローラ18の2軸のずれによる印圧ローラ18の軸線方向の移動量を、図5の移動量検出手段103を構成するスリット円盤127の回転量移動量を印圧ローラ移動量センサ128にて検出し、印圧ローラ移動量測定枚数表示部132に表示設定された枚数の最大値を制御装置135の制御により印圧ローラ移動量表示部133に表示するとともに、移動量検出手段103からの印圧ローラ18の軸線方向の移動量の情報データ信号より、制御装置135の制御にてドラム部マスタ寄り調整手段73の印刷ドラムマスタ寄り補正モータ69を駆動し、印圧ローラ18の移動量検出手段103にて、移動量が0になったら印刷ドラムマスタ寄り補正モータ69を停止させることで、マスタ寄りが発生しない位置に印刷ドラム2の回転中心軸線72を移動し、回転中心軸線72を自動調整することができる。印圧ローラ18の移動量検出手段103にて、移動量が0になったら印刷ドラムマスタ寄り補正モータ69を停止させる位置を、印刷ドラム調整量検出センサ71にて読み取り、印刷ドラム2の回転中心軸線72の調整量を制御装置135で認識し、操作パネル88内の可変調整量表示部134に表示させる。次に、複数のドラムユニットを有する場合について説明する。図2に示すように、印刷ドラム2を備えたドラムユニット50を孔版印刷装置1に一度挿入装着して、印刷ドラム2のドラム部マスタ寄り調整手段73によってマスタ寄り調整を行った場合、印刷機本体側の図示しない検出手段に接続された制御装置135にてドラムユニット50における印刷ドラム2の識別と、ドラム部マスタ寄り調整手段73内の調整量検出手段101で検出した調整量および移動方向とを記憶することができる。このような場合において、別の印刷ドラム2を備えた別のドラムユニット50を離脱した後において、再度、最初の印刷ドラム2を備えたドラムユニット50を孔版印刷装置1に装着して、印刷ドラム2のドラム部マスタ寄り調整手段73によってマスタ寄り調整を行うときに、制御装置135は、検出手段から送信されてくる信号に基づいて、制御装置135が記憶しているドラムユニット50の印刷ドラム2の情報識別と調整量および移動方向とに応じて、装着されているドラムユニット50の印刷ドラム2の識別内容を認識し、ドラムユニット50の印刷ドラム2におけるドラム部マスタ寄り調整手段73を駆動制御することができるので、印刷なしで前回の移動方向および調整量にて印刷ドラム2の回転中心軸線72を移動して、マスタ寄り調整を行うこともできる。ここで、個々の印刷ドラムを識別可能とするドラム識別手段としては、公知の全てのドラム識別手段、すなわち比較的簡単なホール素子や共振回路を利用したものを始めとして、ドラムユニットにおける印刷ドラム2の識別を印刷機本体側の図示しない検出手段で識別可能であればよい。上記実施形態では、操作パネル88から印圧ローラ移動量測定枚数の設定や調整量を指示する構成としたが、図8に二点鎖線で示すように、印刷機本体に対して通信可能に接続されたパーソナルコンピュータ等の外部機器107の操作部から指示するようにしてもよい。上述したとおり、本実施形態によれば、第1に、数千枚も印刷しなくても、少数枚数枚ないし十数枚の印刷でマスタの寄り方向を瞬時に検出して、印刷ドラム2の回転中心軸線72と印圧ローラ18の回転中心軸線85との間の平行度の調整以下、マスタの寄り調整ともいうを行うことができ、画像の位置ズレを確実に補正することができるとともに、印刷機本体印刷装置本体の組付け精度や、1台の印刷機本体に対して複数の印刷ドラムを有して印刷ドラム毎に組付け精度が異なる場合や、印刷機本体の設置場所による平面度等により印刷機本体の歪みに伴うマスタ寄りの位置ズレについても、少数枚の印刷でマスタの寄り方向を瞬時に検出してマスタ寄り調整が可能となり、サービス担当者を呼ぶ必要もなく調整作業が簡素化されて容易になり整備費も不要となるという、基本的な効果を奏する請求項1。第2に、マスタ寄り調整手段が印刷ドラム2側ドラムユニット50側にドラム部マスタ寄り調整手段73としてあるので、例えば1台の印刷機本体に複数の印刷ドラムを有してドラムユニット毎に組付け精度が異なっても印刷ドラム毎に瞬時にマスタ寄り調整が可能となり、マスタ寄り調整に要する用紙を少なくて済むので安価に調整でき、かつ、ひいては多色印刷での画像位置ズレをもなくすることができるようになる請求項2。第3に、印刷用紙1枚への印刷毎に移動量検出手段103による移動量の検出では測定誤差が生じることがあるが、例えば操作パネル88のテンキー92にて移動量検出頻度に対応した印刷枚数を任意に指定設定できるので、精度良く、かつ、少ない印刷枚数で自動的にマスタ寄り曲がりを修正でき、オペレータやユーザの熟練度に拘わらずマスタ寄り調整を行うことができる請求項4。第4に、回転駆動力伝達の精度や回転負荷に影響を与えることなく、軸心の微小移動が可能になり、印刷ドラム上のマスタ寄り調整ができる請求項5。第5に、移動量と方向を間違うことがなく、誰にでもマスタ寄り調整ができ、画像位置合わせが簡単にできる請求項6。第6に、例えば多色印刷するため複数のドラムユニットを有するユーザにおいて、ドラムユニットを着脱交換し別色のどの印刷ドラムを備えたドラムユニットを装着しても、印刷をしなくても瞬時にマスタ寄り調整ができるため、無駄な用紙が不要となり、直ぐに多色印刷が可能となる請求項7。第2の実施形態図9~図12を参照して、本発明の第2の実施形態を説明する請求項1、3、4~6。第2の実施形態は、図1~図8の第1の実施形態と比較して、図4に示した印圧ユニット102に代えて、図9に示す印圧ユニット104を用いる点、図3に示したドラム部マスタ寄り調整手段73に代えて、図10、図12に示す印圧部マスタ寄り調整手段86を用いる点、図7に示した操作パネル88に代えて、図7に示す操作パネル88Aを用いる点、および図8に示した印刷機本体制御装置135に代えて、図12に示す印刷機本体制御装置135Aを用いる点が主に相違する。これら相違点以外の第2の実施形態の構成は、第1の実施形態と同様である。以下、上記相違点の構成および動作を中心に第2の実施形態を説明する。図9は、本実施形態における印圧ローラ18を保持する印圧ユニット104の平面図を示している。印圧ユニット104は、図4に示した印圧ユニット102と比較して、奥側玉軸受75は、奥側印圧アーム78で揺動中心軸77に間隔Sを一定に保持されている点、手前側印圧アーム79に代えて、手前側印圧アーム130を用いる点、手前側玉軸受76は、手前側印圧アーム130に対して、新設された調整部材80を介して保持されている点、この調整部材80によって、印圧ローラ18の手前側の軸18-2の回転中心軸線85と揺動中心軸77の中心軸線との間隔Tが可変調整できるようになっている点、手前側印圧アーム79に設けられたギヤ124が、本実施形態では調整部材80に回動可能に設けられている点が主に相違する。本実施形態では、奥側の玉軸受75に回転可能に支持されている軸18-1の回転中心軸線85と、揺動中心軸77の中心軸線との間隔Sが一定となるように、奥側印圧アーム78が揺動中心軸77に取り付けられている。また、手前側の玉軸受76は、基端部が揺動中心軸77に固定された手前側印圧アーム130の自由端部に、新設された調整部材80を介して取り付けられている。これにより、印圧ローラ18の手前側の軸18-2の回転中心軸線85と揺動中心軸77の中心軸線との間隔Tが調整可能になっている。図10は、図9を下方向から見た図である。以下、図10を参照して説明する、調整部材80、ピン81、ネジ軸82、歯車82a、印圧ローラマスタ寄り補正モータ84、歯車83等により調整機構105が構成される。スリット円盤93、印圧ローラ調整量検出センサ94等により調整量検出手段106が構成される。そして、調整機構105と調整量検出手段106により、押圧手段としての印圧ローラ18を備えた印圧ユニット104側に有するマスタ寄り調整手段としての印圧部マスタ寄り調整手段86が構成される。調整部材80には、図10に示すように、長穴80aと、溝80bと、メネジが形成された一部垂直片80cと、中央穴80dとが形成されている。調整部材80は、手前側印圧アーム130に後述するように保持されている。すなわち、揺動中心軸77が調整部材80の長穴80aに、手前側印圧アーム130に設けられたピン81が、調整部材80の溝80bに嵌め込まれている設置されていることにより、調整部材80は、揺動中心軸77とピン81とで案内されて、図10の両矢印で示す横方向用紙搬送方向にスライド可能に保持されている。また、調整部材80の中央穴80dには、手前側の軸18-2を支持する玉軸受76が入り込んで固定保持されている。調整部材80の一部が紙面手前側に突出して形成された垂直片80cのメネジに、ネジ軸82の一端部がネジ作用で嵌め込まれており以下、螺合という。ネジ軸82の他端部には、ギヤ82aが固着されている。ギヤ82a近傍には、ギヤ82aと噛み合う駆動ギヤ83を出力軸に備えた駆動源としての正逆転可能な印圧ローラ調整量検出モータモータ84が手前側印圧アーム130に固定されている。印圧ローラマスタ寄り補正モータ84の回動駆動によって、ギヤ83、ギヤ82aおよびネジ軸82の回動を介して、調整部材80の微小移動が行われるようになっている。符号93は、印圧ローラマスタ寄り補正モータ84の出力軸の先端部に固定されたスリット円盤を示し、このスリット円盤93の外周部を挟むように固設された印圧ローラ調整量検出センサ94により、印圧ローラマスタ寄り補正モータ84の回動量調整部材80の移動量=印圧ローラ18の手前側の軸18-2の移動量=印圧ローラ18の調整量が検出される。印圧ローラ調整量検出センサ94は、印圧部マスタ寄り調整手段86の上記調整量を検出する調整量検出手段としての機能を有し、例えば透過型の光学センサからなる。また、印圧ローラ18の軸線方向の移動量検出手段103は、図5に示した第1の実施形態例と実質的に同じ構成である。なお、印圧ローラ移動量センサ128が手前側印圧アーム130に固設されている点は、図5に示した第1の実施形態とは異なる。上記のとおり、印圧部マスタ寄り調整手段86は、移動量検出手段103により検出された上記移動量データに基づいて、印刷ドラム2の回転中心軸線72と印圧ローラ18の回転中心軸線85との間の平行度を、印圧ローラ18印圧ユニット104側で調整するマスタ寄り調整手段として機能する。図11を参照して、印圧ユニット104および印圧部マスタ寄り調整手段86の調整方法および動作例を説明する。図11aおよび図11cは、印刷ドラム2と印圧ローラ18を上から見た状態の模式的な平面図、図11bおよび図11dは、図11aおよび図11cの図を下から見た模式的な正面図である。基本的に2本の回転中心軸線72、85は略平行な位置関係にあるが、孔版印刷装置1の印刷機本体の組付け精度や、1台の印刷機本体に対して複数の印刷ドラムを有して印刷ドラム毎に組付け精度が異なる場合や、印刷機本体の設置場所による平面度等により、印刷ドラム2の回転中心軸線72と、印圧ローラ18の回転中心軸線85とが図11aおよび図11cに示すように、ねじれの位置関係になる場合がある。例えば図11aのように、印圧ローラ18の回転中心軸線85の奥側回転中心軸線85eが印刷ドラム2の奥側回転中心軸線72eと重なり、印圧ローラ18の回転中心軸線85の手前側回転中心軸線85fが印刷ドラム2の手前側回転中心軸線72fとVだけ離れた場合、印圧ローラ18の奥側回転中心軸線85eと手前側回転中心軸線85fとの間に掛かる圧力分布は、奥側回転中心軸線85eと比べ、手前側回転中心軸線85fの方が回転中心軸線85より大きくずれているため手前側が小さくなり、奥側と不均衡となる。印圧ローラ18は、上記のように軸線方向の圧力分布が不均衡になると軸線方向に移動可能に構成されているため、この圧力分布の不均衡により矢印U側手前側に移動する。この印圧ローラ18の移動が、印刷ドラム2に巻装された製版済みマスタ図示せずには印刷一枚の離間毎に軸線方向にマスタ寄りを発生させる力となって作用する。第1の実施形態で説明したとおり、上記製版済みマスタと多孔性円筒状の版胴印刷ドラム2との間にはインキを保持しているため、マスタ寄りを発生させる力が作用すると、インキは油性分が含まれ潤滑性があるため上記製版済みマスタが動き易く、手前側にマスタ寄りが発生する。また、軸線方向にマスタ寄りを発生させる力は小さく、数十枚での印刷の際はさほどマスタ寄りは発生しないが、数千枚印刷時には印刷1枚毎のズレが蓄積して大きくなって行き、印刷ドラム2に巻装している上記製版済みマスタが寄って位置ズレが目視でも確認できるようになる。印圧ローラ18は、図9に示したように、奥側の軸18-1が奥側の玉軸受75および奥側印圧アーム78を介して揺動中心軸77に図の左右方向に位置固定されているが、手前側は図10に示した印圧部マスタ寄り調整手段86が設けられており、手前側の軸18-2は用紙搬送方向に移動調整可能となっている。この印圧部マスタ寄り調整手段86により2本の回転中心軸線72、85の平行度を調整することで、印圧ローラ18の回転中心軸線85の圧力分布の不均衡をなくし、印圧ローラ18が軸線方向に移動しなくなる位置まで印圧部マスタ寄り調整手段86にて印圧ローラ18の手前側の軸18-2以下、回転中心軸線85ともいうを移動調整することでマスタ寄りをなくすることができる。印圧ローラ18の軸線方向の移動量は、図10に示した移動量検出手段103により回転中心軸線85上での圧力分布不均衡による印圧ローラ18の印刷1枚毎の移動量を検出し、その移動量を元に印圧部マスタ寄り調整手段86により、印圧ローラ18の回転中心軸線85手前側回転中心軸線85fが図11bの矢印W方向にスライド移動するように図10の調整機構105を動作させ、2本の回転中心軸線72、85の平行度を調整するものである。印圧部マスタ寄り調整手段86を動作させ、印圧ローラ18の移動量検出手段103にて、移動量が0になったら印圧部マスタ寄り調整手段86が停止して2本の回転中心軸線72、85の平行度の調整が完了する。この時、印圧ローラ18の軸線方向の圧力分布が均一になっている。図11bに破線で示す印圧ローラ18は、印圧部マスタ寄り調整手段86の動作によって手前側回転中心軸線85fが移動し、2本の回転中心軸線72、85の平行度の調整が完了した状態の印刷ドラム2と印圧ローラ18との位置関係を表している。図11cは、図11aと印圧ローラ18の移動方向が逆の例である。印圧ローラ18の回転中心軸線85の奥側回転中心軸線85gが印刷ドラム2の奥側回転中心軸線72gとYだけ離れ、印圧ローラ18の回転中心軸線85の手前側回転中心軸線85hが印刷ドラム2の手前側回転中心軸線72hと重なった場合、印圧ローラ18の奥側回転中心軸線85gと手前側回転中心軸線85hとの間に掛かる圧力分布は、手前側回転中心軸線85hと比べて、奥側回転中心軸線85gの方が回転中心軸線72より大きくずれているため奥側が小さくなり、手前側と不均衡となる。印圧ローラ18は、上記のように軸線方向の圧力分布が不均衡になると軸線方向に移動可能に構成されているため、この圧力分布の不均衡により矢印X側奥側に移動する。この印圧ローラ18の移動により、奥側にマスタ寄りが発生する。上述したように、印圧ローラ18は、奥側の軸18-1が奥側の玉軸受75および奥側印圧アーム78を介して揺動中心軸77に図の左右方向に位置固定されているが、手前側は図10に示した印圧部マスタ寄り調整手段86が設けられており、手前側の軸18-2は用紙搬送方向に移動調整可能となっている。この印圧部マスタ寄り調整手段86により2本の回転中心軸線72、85の平行度を調整することで、印圧ローラ18の回転中心軸線85の圧力分布不均衡をなくし、印圧ローラ18が軸線方向に移動しなくなる位置まで印圧部マスタ寄り調整手段86にて印圧ローラ18の回転中心軸線85を移動調整することでマスタ寄りをなくすることができる。印圧ローラ18の軸線方向の移動量は、図10に示した移動量検出手段103により回転中心軸線85上での圧力分布不均衡による印圧ローラ18の印刷1枚毎の移動量を検出し、その移動量を元に印圧部マスタ寄り調整手段86により、印圧ローラ18の回転中心軸線85が図11dの矢印Z方向にスライド移動するように調整機構105を動作させ、2本の回転中心軸線72、85の平行度を調整するものである。印圧部マスタ寄り調整手段86を動作させ、印圧ローラ18の移動量検出手段103にて、移動量が0になったら印圧部マスタ寄り調整手段86が停止して2本の回転中心軸線72、85の平行度の調整が完了する。この時、印圧ローラ18の軸線方向の圧力分布が均一になっている。図11dに破線で示す印圧ローラ18は、印圧部マスタ寄り調整手段86の動作によって手前側回転中心軸線85hが移動し、2本の回転中心軸線72、85の平行度の調整が完了した状態の印刷ドラム2と印圧ローラ18の位置関係を表している。図7において、本実施形態で用いる操作パネル88Aは、第1の実施形態で用いた操作パネル88と比較して、印刷ドラム2の回転中心軸線72を調整した量を表示する可変調整量表示部134に代えて、印圧ローラ18の回転中心軸線85を調整した量を表示する可変調整量表示部134Aを用いる点が主に相違する。この相違点以外の操作パネル88Aの構成は、第1の実施形態の操作パネル88と同様である。なお、印圧ローラ移動量表示部133は、印刷ドラム2と印圧ローラ18の2軸のずれによる印圧ローラ18の軸線方向の移動量を、図10に示した移動量検出手段103を構成するスリット円盤127の回転量移動量を印圧ローラ移動量センサ128にて検出し、印圧ローラ移動量測定枚数表示部132で表示設定した枚数の最大値を0.1mm単位で表示している。可変調整量表示部134Aは、印圧ローラ18の軸線方向の移動量に関する移動量検出手段103の情報データ信号を元に、画像位置補正モードにおいて印圧部マスタ寄り調整手段86の動作によってマスタ寄りが発生しないようにした移動調整した結果としての、調整量検出手段106にて検出した印圧ローラ18の回転中心軸線85の可変調整量を0.1mm単位で表示している。また、可変調整量表示部134Aは、移動量検出手段103の情報データ信号を元に、印圧部マスタ寄り調整手段86の動作によってマスタ寄りが発生しないように印圧ローラ18の回転中心軸線85を自動調整してもマスタ寄りが発生し画像位置がずれる場合に、手動によってテンキー92にて調整量を0.1mm単位で指示するか、または4方向移動キー91a~91dにて調整量を1回押すたびに0.1mm単位に数字が大きくなるようにすることで強制設定することも可能である。図12は、本実施形態の孔版印刷装置1における制御系ブロック図を示している。本実施形態の印刷機本体制御装置135A以下、単に制御装置135Aともいうは、第1の実施形態の制御装置135と比較して、ドラム部マスタ寄り調整手段73の印刷ドラム調整量検出センサ71に代えて、印圧部マスタ寄り調整手段86の印圧ローラ調整量検出センサ94が入力側に接続されている点、ドラム部マスタ寄り調整手段73の印刷ドラムマスタ寄り補正モータ69に代えて、印圧部マスタ寄り調整手段86の印圧ローラマスタ寄り補正モータ84が出力側に接続されている点、これに伴い制御装置135に代えて、制御装置135Aの後述する特有の制御機能が発揮される点が主に相違する。上記相違点以外の制御装置135Aの構成は、第1の実施形態の制御装置135と同様である。制御装置135Aは、それぞれ図示しない、内部にCPU、ROM、RAMおよびタイマ等を備え、それらが図示しない信号バスによって接続された構成を有するマイクロコンピュータを具備している。制御装置135Aは、上記CPUによって、操作パネル88Aからの各種信号および印刷装置本体に設けられた印圧ローラ移動量センサ128からのデータ信号および上記ROMから呼び出された動作プログラムに基づいて、印圧部マスタ寄り調整手段86の印刷ドラムマスタ寄り補正モータ69の作動、操作パネル88Aの液晶表示部89等を制御している。上記ROMには、孔版印刷装置1全体の動作プログラムが記憶されており、この動作プログラムは上記CPUによって適宜呼び出される。上記RAMは、上記CPUの計算結果を一時的に記憶する機能、操作パネル88A上の各種キーおよび各種センサから設定および入力されたデータ信号およびオンオフ信号を随時記憶する機能等を有している。操作パネル88Aのテンキー92により、印圧ローラ移動量測定枚数表示部132を表示設定する。指定された測定枚数の印刷ドラム2と印圧ローラ18の2軸のずれによる印圧ローラ18の軸線方向の移動量を、図10の移動量検出手段103を構成するスリット円盤127の回転量移動量を印圧ローラ移動量センサ128にて検出し、印圧ローラ移動量測定枚数表示部132に表示設定された枚数の最大値を制御装置135Aの制御により印圧ローラ移動量表示部133に表示するとともに、移動量検出手段103からの印圧ローラ18の軸線方向の移動量の情報データ信号より、制御装置135Aの制御にて印圧部マスタ寄り調整手段86の印圧ローラマスタ寄り補正モータ84を駆動し、印圧ローラ18の移動量検出手段103にて、移動量が0になったら印圧ローラマスタ寄り補正モータ84を停止させることで、マスタ寄りが発生しない位置に印圧ローラ18の回転中心軸線85を移動し、回転中心軸線85を自動調整することができる。印圧ローラ18の移動量検出手段103にて、移動量が0になったら印圧ローラマスタ寄り補正モータ84を停止させる位置を、印圧ローラ調整量検出センサ94にて読み取り、印圧ローラ18の回転中心軸線85の調整量を制御装置135Aで認識し、操作パネル88A内の可変調整量表示部134Aに表示させる。上記実施形態では、操作パネル88Aから印圧ローラ移動量測定枚数の設定や調整量を指示する構成としたが、図12に二点鎖線で示すように、印刷装置本体に対して通信可能に接続されたパーソナルコンピュータ等の外部機器107の操作部から指示するようにしてもよい。上述したとおり、本実施形態によれば、第1の実施形態における上記した第1、第3、第4および第5の効果と同様の効果を奏するとともに、以下の特有の効果を奏する。すなわち、例えば多色印刷するため複数の印刷ドラムを有するユーザにおいて、印刷機本体側にマスタ寄り調整手段としての印圧部マスタ寄り調整手段86があるので、第1の実施形態のように印刷ドラム毎にマスタ寄り調整手段を備える必要がないので、安価に印刷機本体と印刷ドラムとを提供できるようになる。図13を参照して、第1の実施形態の変形例を説明する。図13aは印刷ドラム2と圧胴136とを上から見た状態の模式的な平面図、図13bは、図13aの図を下から見た模式的な正面図である。図13に示す変形例は、第1の実施形態と比較して、第1の実施形態で押圧手段として用いた印圧ローラ18を備えた孔版印刷装置1に代えて、押圧手段としての圧胴136を備えた孔版印刷装置を用いる点が主に相違する。以下、図1を借りて、印圧ローラ18に代えて、圧胴136が図13に示すように配置されている孔版印刷装置として具体的に説明する。圧胴136は、その外周直径が印刷ドラム2の外周直径とほぼ同じであり、回転軸137に回転自在に支持されていて、印刷ドラム2の周速度と同じ周速度で図示しない駆動手段で回転駆動される。回転軸137は、図示しない偏心カムにより上下に揺動される。圧胴136は、回転軸137が揺動されることにより、印刷ドラム2上の製版済みマスタ図示せず、図示しない印刷用紙を介して接離される。圧胴136の外周面の一部には、マスタクランパ等のマスタ係止手段図示せずとの干渉を避けるために、凹部136aが形成されている。この凹部136aには、例えば図1に示すレジストローラ対25で送られてくる印刷用紙21の先端部を係止する用紙クランパ138が設けられている。印刷用紙21は、所定タイミングで回転駆動される一対のレジストローラ対25で、圧胴136の用紙クランパ138に向けて搬送され、用紙クランパ138で印刷用紙21の先端部が係止され、印圧ドラム2と圧胴136との間に搬送される。ここで、上記図示しない偏心カムを備えた揺動駆動手段図示せずの動作によって圧胴136が揺動上昇して用紙クランパ138で保持している印刷用紙21を印刷ドラム2上の製版済みマスタ図示せずに押し付けることで、製版済みマスタの穿孔パターンを介して滲み出たインキにより画像信号に応じたインキ画像が印刷されたら、用紙クランパ138を開放することで印刷用紙21を開放し、印刷ドラム2の外周から剥離し、排紙搬出搬送装置28で排紙収納トレイ39に向けて搬送され、印刷を完了する。このように、押圧手段である印圧ローラ18に代えて、圧胴136を配置した孔版印刷装置においても、同様に、数千枚印刷した場合のマスタ寄りによる画像位置ズレが発生する。図13aには、第1の実施形態と同様に印刷ドラム2側にマスタ寄り調整手段140を設けた例を示している。また、図示していないが圧胴側にマスタ寄り調整手段を設けてもよい。マスタ寄り調整方法は、上記第1の実施形態や第2の実施形態と同じであるため、その説明を省略する。このような圧胴136を配置した孔版印刷装置においても、上記第1実施形態や第2の実施形態と同じ効果を得られることは無論である。以上述べたとおり、本発明を特定の実施形態や変形例等について説明したが、本発明が開示する技術は、上述した実施例を含む実施形態や変形例等に例示されているものに限定されるものではなく、それらを適宜組み合わせて構成してもよく、本発明の範囲内において、その必要性および用途等に応じて種々の実施形態や変形例あるいは実施例を構成し得ることは当業者ならば明らかである。シート状記録媒体としては、印刷用紙21に限らず、孔版印刷に使用可能な薄紙から厚紙、はがき、封筒等まで、印刷画像形成可能な全てのシートを含むものである。