"直径が概ね波長以下となる設置領域の外周上に複数のアンテナ素子が配置されると共に、その外周の内側の内周上に複数のアンテナ素子が配置されたアレーアンテナと、上記各アンテナ素子のメインビームを形成する方向を指令するビーム方向指令部と、上記ビーム方向指令部によるビーム方向指令に応じた上記各アンテナ素子の位相分布を演算する位相分布演算部と、上記各アンテナ素子間における素子パターンの相関を示す行列を予め保持した素子パターン相関行列格納部と、上記位相分布演算部による位相分布および上記素子パターン相関行列格納部による素子パターン相関行列に基づいて上記各アンテナ素子のメインビームを形成する方向への指向性利得を最大化させる励振振幅位相分布を演算する励振振幅位相分布演算部とを備え、上記各アンテナ素子の各受信信号を上記励振振幅位相分布演算部による励振振幅位相分布に基づいて励振処理および位相処理することを特徴とするアンテナ装置。上記各アンテナ素子間における自己/相互インピーダンスを示す行列を予め保持した自己/相互インピーダンス行列格納部を備え、上記励振振幅位相分布演算部は、上記位相分布演算部による位相分布、上記素子パターン相関行列格納部による素子パターン相関行列および上記自己/相互インピーダンス行列格納部による自己/相互インピーダンスに基づいて素子間相互結合を補償した上記各アンテナ素子のメインビームを形成する方向への指向性利得を最大化させる励振振幅位相分布を演算することを特徴とする請求項1記載のアンテナ装置。アレーアンテナは、それぞれ円形に形成された外周上および内周上にそれぞれ複数のアンテナ素子が配置されたことを特徴とする請求項1または請求項2記載のアンテナ装置。アレーアンテナは、それぞれn角形nは3以上の任意の自然数に形成された外周上および内周上にそれぞれ複数のアンテナ素子が配置されたことを特徴とする請求項1または請求項2記載のアンテナ装置。アレーアンテナは、外周の内側に複数の内周を有し、それら複数の内周上にそれぞれ複数のアンテナ素子が配置されたことを特徴とする請求項1から請求項4のうちのいずれか1項記載のアンテナ装置。従来のアンテナ装置は、以上のように構成されていたので、直径が受信波長よりも大きい設置領域に配置されるアレーアンテナを対象としたものである。しかし、直径が概ね受信波長以下となる設置領域に配置されるアレーアンテナでは、設置領域が狭いことから、放射特性の改善は期待できないと考えられていた。したがって、直径が概ね受信波長以下となる設置領域に配置されるアレーアンテナにおいて、放射特性の改善がなされたアンテナ装置が無い等の課題があった。この発明は、以上のような課題を解消するためになされたもので、直径が概ね波長以下となる設置領域に配置されるアレーアンテナにおいて、放射特性のサイドローブレベルを低減すると共に、指向性利得を最大化させるアンテナ装置を得ることを目的とする。本発明に係るアンテナ装置は、直径が概ね波長以下となる設置領域の外周上および内周上に複数のアンテナ素子が配置されると共に、位相分布演算部、素子パターン相関行列格納部および励振振幅位相分布演算部により、直径が概ね波長以下となる設置領域に配置された各アンテナ素子による指向性利得を最大化させる励振振幅位相分布を演算し、各アンテナ素子の各信号をその励振振幅位相分布に基づいて励振処理および位相処理するようにしたものである。本発明によれば、外周上および内周上に複数のアンテナ素子を配置することにより、放射特性のサイドローブレベルを低減することができる。また、直径が概ね波長以下となる設置領域に配置された各アンテナ素子による指向性利得を最大化させる励振振幅位相分布を演算することにより、指向性利得を最大化させることができる。よって、直径が概ね波長以下となる設置領域に配置されたアレーアンテナにおいて、放射特性のサイドローブレベルを低減すると共に、指向性利得を最大化させることができる効果がある。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1によるアンテナ装置を示す構成図である。図1において、アレーアンテナ1,2は、外周11上に配置されたNNは2以上の任意の自然数個のアンテナ素子1-1~1-Nと、内周12上に配置されたMMは2以上の任意の自然数個のアンテナ素子2-1~2-Mとからなるものである。アンテナ素子1-1~1-Nは、直径d1が受信波長の概ね1波長以下に設定された外周11上に配置されたものである。また、アンテナ素子2-1~2-Mは、その外周11の内側であって、その外周11と同一の中心を持つ内周12上に配置されたものである。なお、外周11と内周12は任意の間隔で配置されているものとし、また、各周回上に配置されたアンテナ素子同士も任意の間隔で配置されているものとする。A/D変換器3-1~3-NMは、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mかの受信信号をアナログ/デジタル変換するものである。ビーム方向指令部4は、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mのメインビームを形成する方向を指令するものである。ステアリングベクトル演算部位相分布演算部5は、ビーム方向指令部4によるビーム方向指令に応じたアンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mのステアリングベクトル位相分布を演算するものである。素子パターン相関行列格納部6は、各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-M間における素子パターンの相関を示す行列を予め保持したものである。励振振幅位相分布演算部7は、ステアリングベクトル演算部5によるステアリングベクトルおよび素子パターン相関行列格納部6による素子パターン相関行列に基づいてアンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mのメインビームを形成する方向への指向性利得を最大化させる励振振幅位相分布を演算するものである。合成部8は、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mによる各受信信号を励振振幅位相分布演算部7による励振振幅位相分布に基づいて振幅処理および位相処理すると共に、合成出力するものである。なお、図1に示したアンテナ装置の各構成要素は、例えば、マイコン等を実装している半導体回路基板等のハードウエアで実現されるものであっても良い。また、アンテナ装置の各構成要素の処理内容が記述されているプログラムをメモリに格納し、コンピュータのCPUがメモリに格納されているプログラムを実行するようなソフトウエアで実現されるものであっても良い。次に動作について説明する。図1において、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mは、各受信信号を出力し、A/D変換器3-1~3-NMは、各入力される受信信号をアナログ/デジタル変換して出力する。一方、ビーム方向指令部4は、アレーアンテナ1,2において逐次変化するメインビームのビーム方向指令Dirを出力する。図2はアレーアンテナのビーム方向を示す説明図である。図2において、Dirはメインビームのビーム方向、すなわち、ビーム方向指令に相当するものである。このメインビームのビーム方向Dirは、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mの配列面をx,y軸平面とし、その垂直軸をz軸とすれば、z軸とのなす仰角θ0と、x軸とのなす方位角φ0との合成により表すことができる。すなわち、ビーム方向指令Dirは、θ0:仰角,φ0:方位角で表すことができ、ビーム方向指令部4は、このθ0:仰角,φ0:方位角を逐次変化するメインビームのビーム方向指令Dirとして出力する。次に、ステアリングベクトル演算部5は、ビーム方向指令部4から入力されるビーム方向指令Dirに応じて、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-MのステアリングベクトルVを下記式1のように演算する。式1において、kは波数であり、受信周波数をfとすれば、k=2πf/c、但し、cは電磁波の伝搬速度で定義されるものである。a1~aNMは配置距離であり、各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mが配置された外周11および内周12の円の中心からの距離である。Ψ1~ΨNMは配置角度であり、図2において、x,y軸平面に配置されたアンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mのx軸とのなす角度である。このような、式1、波数k、配置距離a1~aNMおよび配置角度Ψ1~ΨNMは、ステアリングベクトル演算部5において予め保持され、ビーム方向指令部4によるビーム方向指令Dir、すなわち、θ0:仰角,φ0:方位角の入力に応じてステアリングベクトルVを演算して出力する。また、素子パターン相関行列格納部6は、各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-M間における素子パターン相関行列bを下記式2のように予め保持している。式2において、ρmnは各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-M間の距離であり、mを一方のアンテナ素子とし、nを他方のアンテナ素子とした場合のアンテナ素子間の距離である。このような、式2、波数kおよびアンテナ素子間距離ρmnに基づいて、素子パターン相関行列bを予め演算しておき、素子パターン相関行列格納部6において保持しておく。さらに、励振振幅位相分布演算部7は、ステアリングベクトル演算部5によるステアリングベクトルVおよび素子パターン相関行列格納部6による素子パターン相関行列bに基づいて、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mのメインビームを形成する方向への指向性利得を最大化させる励振振幅位相分布Iを下記式3のように演算する。I=bV3このようにして、励振振幅位相分布演算部7では、直径d1が受信波長の概ね1波長以下となる設置領域に配置された各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mによる指向性利得を最大化させる励振振幅位相分布を演算することができる。合成部8は、A/D変換器3-1~3-NMを通じて入力される、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mからの各受信信号を、励振振幅位相分布演算部7による励振振幅位相分布に基づいて振幅処理および位相処理すると共に、合成出力する。次に、励振振幅位相分布演算部7において演算された励振振幅位相分布が、各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mによる指向性利得を最大化させることができる理由について説明する。一般的に、指向性利得は、下記式4で表わされる。式4において、Eは放射電界であり、fθ,φを素子パターンとすると、放射電界Eは、下記式5で与えられる。ここで、下記式6および下記式7を定義する。式6における[I]の複素共役を[I]とすると、指向性利得を示す式は、下記式8、下記式9のように表現することができる。但し、[A]=[e][e],[B]=[bmn]指向性利得が最大となる固有値は、[B]-1を逆行列とすると、下記式10で得られる。よって、指向性利得が最大となる励振振幅位相分布は、下記式11となる。この式11は、上記式3に他ならない。したがって、励振振幅位相分布演算部7において演算された励振振幅位相分布が、各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mによる指向性利得を最大化させることができる。なお、以上の説明の参考資料として、以下の文献がある。MTMaTheoryandApplicationofAntennaArraysWileyInterscience1973,pp156163以上のように、この実施の形態1によれば、外周11上にアンテナ素子1-1~1-Nを配置すると共に、内周12上に複数のアンテナ素子2-1~2-Mを配置することにより、放射特性のサイドローブレベルを低減することができる。また、直径d1が受信波長の概ね1波長以下となる設置領域に配置された各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mによる指向性利得を最大化させる励振振幅位相分布を演算することにより、指向性利得を最大化させることができる。よって、直径d1が受信波長の概ね1波長以下となる設置領域に配置されたアレーアンテナにおいて、放射特性のサイドローブレベルを低減すると共に、指向性利得を最大化させることができる効果がある。また、上記実施の形態1によれば、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-M、A/D変換器3-1~3-NM、および合成部8を通じて受信する機能について説明したが、送信する機能に上記実施の形態1の発明を適用するようにしても良く、同様な効果が得られる。すなわち、上記実施の形態1のアンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-M、A/D変換器3-1~3-NM、および合成部8に代えて、直径d1が送信波長の概ね1波長以下となる設置領域に配置された各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mと、送信信号をアンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mへの各送信信号に分配すると共に、各送信信号を励振振幅位相分布演算部7による励振振幅位相分布に基づいて振幅処理および位相処理する分配部と、分配された各送信信号をデジタル/アナログ変換し、各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mに供給するD/A変換器とを備えたものであっても良い。さらに、送受信共用の機能に上記実施の形態1の発明を適用するようにしても良く、同様な効果が得られる。実施の形態2.この実施の形態2は、自己/相互インピーダンスに基づいて素子間相互結合を補償するものである。図3はこの発明の実施の形態2によるアンテナ装置を示す構成図である。図3において、自己/相互インピーダンス行列格納部9は、各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-M間における自己/相互インピーダンスを示す行列を予め保持したものである。また、励振振幅位相分布演算部10は、ステアリングベクトル演算部5によるステアリングベクトル、素子パターン相関行列格納部6による素子パターン相関行列および自己/相互インピーダンス行列格納部9による自己/相互インピーダンス行列に基づいて素子間相互結合を補償したアンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mのメインビームを形成する方向への指向性利得を最大化させる励振振幅位相分布を演算するものである。なお、図3に示したアンテナ装置の構成要素である、自己/相互インピーダンス行列格納部9は、ハードウエアまたはソフトウエア、およびそれらの組み合わせによって実現されるものであって良い。次に動作について説明する。図3において、図1と同様に、直径d1が受信波長以下に設定された外周11上にアンテナ素子1-1~1-Nが配置されると共に、内周12上にアンテナ素子2-1~2-Mが配置されている。このように、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mを限られた設置領域内に多く配置させた場合、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-M同士が近接するため、素子間相互結合の影響は無視できない。そこで、アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-M間における自己/相互インピーダンス行列Zを予め演算しておき、自己/相互インピーダンス行列格納部9に格納しておく。励振振幅位相分布演算部10では、ステアリングベクトル演算部5によるステアリングベクトルV、素子パターン相関行列格納部6による素子パターン相関行列bおよび自己/相互インピーダンス行列格納部9による自己/相互インピーダンス行列Zに基づいて素子間相互結合を補償したアンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mのメインビームを形成する方向への指向性利得を最大化させる励振振幅位相分布Iを、下記式12のように演算する。I=ZbV12自己/相互インピーダンス行列Zを、下記式13に示す。式13において、Uは単位行列、Z0は特性インピーダンス、Z1,1~ZNM,NMは素子間相互結合である。このとき、自己/相互インピーダンス行列Zは、各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mを線状ダイポールアンテナとして、以下のとおり演算することができる。一般的に、アンテナ系のインピーダンスは、n個の給電点が存在するとき、開放給電点をr、給電点をsとすると、各給電点の電圧Vおよび電流Iは、下記式14となる。なお、Z11,Z22,,Znnは自己インピーダンス、その他の項は相互インピーダンスと呼ぶ。例えば、線状アンテナの自己および相互インピーダンスは、下記式15から得られる。ここで、m=nは自己インピーダンス、m≠nは相互インピーダンスを示す。式15において、dは素子間距離、Lは素子長、βはπ/L、CixおよびSixはそれぞれ余弦積分および正弦積分であり、Ei±jx=Cix±jSixである。このようにして、自己/相互インピーダンス行列Zを、各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mを線状ダイポールアンテナとして、演算することができる。なお、上記式15により演算される自己/相互インピーダンス行列Zには、上記式13における特性インピーダンスZ0は含まれていない。特性インピーダンスZ0は、各アンテナ素子1-1~1-N,2-1~2-Mに電波を入力する部分における特性によって決定される値なので、予め測定等を行い、自己/相互インピーダンス行列格納部9に格納しておく。そして、上記式13に基づいて、上記式15により演算される自己/相互インピーダンス行列Zと、予め格納された特性インピーダンスZ0とから正式な自己/相互インピーダンス行列Zを演算するようにすれば良い。なお、以上の説明の参考資料として、以下の文献がある。JohnDKrausAntennasForAllApplications3rded,McGrawHill2002pp446453図4はこの発明の実施の形態2によるアンテナ装置の配置例を示す上面図である。図4のように、外周11および内周12がそれぞれ円形に形成され、直径d1が受信波長の概ね1波長以下に設定された外周11上に5つのアンテナ素子を均等に配置すると共に、内周12上に5つのアンテナ素子を均等に配置したものである。図5はこの発明の実施の形態2によるアンテナ装置の放射特性を示す特性図である。図5において、放射特性13破線は、図4において、外周11にのみ5つのアンテナ素子を均等に配置した場合である。また、放射特性14実線は、図4に示したとおり、外周11および内周12にそれぞれ5つずつアンテナ素子を均等に配置し、各アンテナ素子に対して上述の素子間相互結合を補償した場合である。この図5に示すように、放射特性14では、放射特性13に対して、サイドローブレベルを大幅に低減することができる。また、放射特性13の指向性利得は、12.57dBiに対して、放射特性14の指向性利得は、15.13dBiであり、指向性利得についても大幅に向上させることができる。以上のように、この実施の形態2によれば、自己/相互インピーダンス行列格納部9による自己/相互インピーダンスZに基づいて素子間相互結合を補償することにより、放射特性のサイドローブレベルを大幅に低減すると共に、指向性利得を大幅に向上させることができる効果がある。また、円形に形成された外周11上および内周12上にそれぞれ複数のアンテナ素子が配置されるようにし、各アンテナ素子の設置場所の自由度を持たせることができる効果がある。実施の形態3.この実施の形態3は、アンテナ素子を様々な形状の外周上および内周上に配置し、各アンテナ素子の設置場所の自由度を、さらに、持たせるようにしたものである。図6はこの発明の実施の形態3によるアンテナ装置の配置例を示す上面図である。図6のように、直径d1が受信波長の概ね1波長以下となる設置領域に内接するように三角形に形成された外周15、および三角形に形成された内周16を有し、各頂点にアンテナ素子を配置することで、均等配置したものである。図7はこの発明の実施の形態3によるアンテナ装置の他の配置例を示す上面図である。図7のように、直径d1が受信波長の概ね1波長以下となる設置領域に内接するように四角形に形成された外周17、および四角形に形成された内周18を有し、各頂点にアンテナ素子を配置することで、均等配置したものである。図8はこの発明の実施の形態3によるアンテナ装置の他の配置例を示す上面図である。図8のように、直径d1が受信波長の概ね1波長以下となる設置領域に内接するように五角形に形成された外周19、および五角形に形成された内周20を有し、各頂点にアンテナ素子を配置することで、均等配置したものである。このように、直径d1が受信波長の概ね1波長以下となる設置領域に内接するようにn角形nは3以上の任意の自然数に形成された外周、およびn角形に形成された内周を有し、各頂点にアンテナ素子を配置することで、均等配置するようにしても良い。図9はこの発明の実施の形態3によるアンテナ装置の他の配置例を示す上面図である。図6から図8では、n角形に形成された外周および内周の各頂点にアンテナ素子を配置するものを示したが、図9のように、外周21および内周22の各頂点以外の辺上にアンテナ素子を配置するものであっても良い。図10はこの発明の実施の形態3によるアンテナ装置の他の配置例を示す上面図である。図4では、外周11および内周12に配置されるアンテナ素子は、円の中心から引いた同一直線上に配置されるものを示したが、図10のように、内周24に配置されるアンテナ素子を、円の中心から外周23上に配置されたアンテナ素子に引いた直線上からシフトした位置に配置するものであっても良い。図11はこの発明の実施の形態3によるアンテナ装置の他の配置例を示す上面図である。図11のように、外周25の内側に、複数の内周26,27を有し、また、外周25、内周26,27間の間隔を不等間隔に設定し、外周25、および複数の内周26,27のそれぞれに複数のアンテナ素子を配置するものであっても良い。なお、図11では、外周25の内側に、2つの内周26,27を有するものについて示したが、外周25の内側に、3つ以上の内周を有するものであっても良いことは、言うまでもない。以上のように、この実施の形態3によれば、アンテナ素子を様々な形状の外周上および内周上に配置されるようにし、各アンテナ素子の設置場所の自由度を持たせることができる効果がある。なお、本願発明はその発明の範囲内において、各実施の形態の自由な組み合わせ、あるいは各実施の形態の任意な構成要素の変形、もしくは各実施の形態において任意な構成要素の省略が可能である。"