"下記一般式Iで示される化合物と、下記一般式IIで示される化合物と、下記一般式IIIで示される化合物と、下記一般式IVで示される化合物と、下記一般式Vで示される化合物とからなる群より選ばれる少なくとも1つの化合物を含む近赤外蛍光色素。[式中、Xは、酸素原子又はケイ素原子であり;Yは、複数ある場合はそれぞれ独立して、OH、OR1又はNR2R3であり;Z1は、複数ある場合はそれぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子F、Cl、BrもしくはI、炭素数が1~5の一部もしくは全部がNR2R3で置換されたもしくは無置換のアルキル基又は炭素数が1~5の一部もしくは全部がOR4で置換されたもしくは無置換のアルキル基であり;Z2は、複数ある場合はそれぞれ独立して、水素原子又はハロゲン原子F、Cl、BrもしくはIであり;Z3、Z4は、それぞれ独立して、水素原子、NR2R3、OR4又は炭素数が1~5の一部もしくは全部がハロゲン原子F、Cl、BrもしくはIで置換されたもしくは無置換のアルキル基である。前記において、R1は、複数ある場合はそれぞれ独立して、アシル基、糖残基又は芳香族化合物であり;R2、R3は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数が1~5の一部もしくは全部が置換されたもしくは無置換のアルキル基であり;R4は、複数ある場合はそれぞれ独立して、水素原子又は炭素数が1~5の一部もしくは全部が置換されたもしくは無置換のアルキル基である。]前記一般式I及びIIにおいて、Xは酸素原子であり、YはそれぞれOHであり、Z1、Z2、Z3及びZ4はそれぞれ水素原子である請求項1に記載の近赤外蛍光色素。請求項1又は2に記載の近赤外蛍光色素を含む画像診断材料。請求項3に記載の画像診断材料を用いて行う画像診断方法。したがって、本発明の目的は、従来知られているフルオレセインや逆U字型ナフトフルオレセイン1よりもさらに長波長側に蛍光波長を有する近赤外蛍光色素を提供し、併せて、そのような近赤外蛍光色素を含む画像診断材料すなわち画像診断ツールあるいは生体イメージングツールと、そのような画像診断材料を用いて行う画像診断方法とを提供することである。本発明の一局面は、下記一般式Iで示される化合物と、下記一般式IIで示される化合物と、下記一般式IIIで示される化合物と、下記一般式IVで示される化合物と、下記一般式Vで示される化合物とからなる群より選ばれる少なくとも1つの化合物を含む近赤外蛍光色素である。なお、式中、Xは、酸素原子又はケイ素原子であり;Yは、複数ある場合はそれぞれ独立して、OH、OR1又はNR2R3であり;Z1は、複数ある場合はそれぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子F、Cl、BrもしくはI、炭素数が1~5の一部もしくは全部がNR2R3で置換されたもしくは無置換のアルキル基又は炭素数が1~5の一部もしくは全部がOR4で置換されたもしくは無置換のアルキル基であり;Z2は、複数ある場合はそれぞれ独立して、水素原子又はハロゲン原子F、Cl、BrもしくはIであり;Z3、Z4は、それぞれ独立して、水素原子、NR2R3、OR4又は炭素数が1~5の一部もしくは全部がハロゲン原子F、Cl、BrもしくはIで置換されたもしくは無置換のアルキル基である。また、前記において、R1は、複数ある場合はそれぞれ独立して、アシル基、糖残基又は芳香族化合物であり;R2、R3は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数が1~5の一部もしくは全部が置換されたもしくは無置換のアルキル基であり;R4は、複数ある場合はそれぞれ独立して、水素原子又は炭素数が1~5の一部もしくは全部が置換されたもしくは無置換のアルキル基である。前記一般式I及びIIにおいて、Xは酸素原子であり、YはそれぞれOHであり、Z1、Z2、Z3及びZ4はそれぞれ水素原子であることが好ましい。本発明の他の一局面は、前記近赤外蛍光色素を含む画像診断材料である。本発明のさらに他の一局面は、前記画像診断材料を用いて行う画像診断方法である。本発明によれば、近赤外領域に蛍光波長を有する新規な近赤外蛍光色素、この近赤外蛍光色素を含む画像診断材料、及び、この画像診断材料を用いて行う画像診断方法が提供される。本発明者等は、フルオレセインのキサンテン骨格の両側にベンゼン環を1つずつ付加した構造のナフトフルオレセインのなかでも、下記構造式2で示されるように、2つのベンゼン環の縮合位置がキサンテンの[b、i]である直線型ナフトフルオレセイン2が、従来知られているフルオレセインや逆U字型ナフトフルオレセイン1よりもさらに長波長側に蛍光波長を有することを見出して本発明を完成した。この直線型ナフトフルオレセイン2の励起波長及び蛍光波長は、後に詳しく述べるように、λex;714nmH2O、λem;768nmH2Oである。フルオレセインの蛍光波長λem;510nmよりも258nm程度長波長側にシフトしている。また、従来既知の逆U字型ナフトフルオレセイン1の蛍光波長λem;656nmと比べても112nm程度長波長側にシフトしている。この直線型ナフトフルオレセイン2の蛍光波長λem;768nmは近赤外領域λ;700nm~2500nmの中にある。また、この直線型ナフトフルオレセイン2は新規化合物である。一般に、近赤外光は、生体組織のより深い部位まで到達するので、前記直線型ナフトフルオレセイン2を含む画像診断材料すなわち画像診断ツールあるいは生体イメージングツールを用いれば、生体組織のより深い部位の状態観察が可能な画像診断検査画像診断方法が実現し得る。また、700nmを超える波長領域は、ポルフィリン等の生体内物質が発光しない波長領域であるから、生体の自家蛍光の影響を受けることが回避される。そのため、本実施形態に係る近赤外蛍光色素で標識された薬剤画像診断材料を被検者に投与し、特定の波長帯域を有する励起光を生体内に照射し、その際に生体内で近赤外蛍光色素で標識された薬剤が発する蛍光の像を撮り、この蛍光画像を観察することによって、生体内の正常部位及び病変部位を判別する蛍光観察画像診断が可能となる。この直線型ナフトフルオレセイン2を基本骨格とし、様々な直線型ナフトフルオレセイン誘導体あるいは直線型ナフトローダミン誘導体を合成して、現在用いられているフルオレセイン型プローブやローダミン型プローブに適応すれば、原理的に全てのフルオレセイン型プローブ及びローダミン型プローブの近赤外発光化が可能となる。以上のことから、本実施形態に係る近赤外蛍光色素は、下記一般式Iで示される化合物と、下記一般式IIで示される化合物と、下記一般式IIIで示される化合物と、下記一般式IVで示される化合物と、下記一般式Vで示される化合物とからなる群より選ばれる少なくとも1つの化合物キサンテン様骨格を有する特定構造の化合物を含むものである。なお、式中、Xは、酸素原子又はケイ素原子であり;Yは、複数ある場合はそれぞれ独立して、OH、OR1又はNR2R3であり;Z1は、複数ある場合はそれぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子F、Cl、BrもしくはI、炭素数が1~5の一部もしくは全部がNR2R3で置換されたもしくは無置換のアルキル基又は炭素数が1~5の一部もしくは全部がOR4で置換されたもしくは無置換のアルキル基であり;Z2は、複数ある場合はそれぞれ独立して、水素原子又はハロゲン原子F、Cl、BrもしくはIであり;Z3、Z4は、それぞれ独立して、水素原子、NR2R3、OR4又は炭素数が1~5の一部もしくは全部がハロゲン原子F、Cl、BrもしくはIで置換されたもしくは無置換のアルキル基である。また、前記において、R1は、複数ある場合はそれぞれ独立して、アシル基、糖残基又は芳香族化合物であり;R2、R3は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数が1~5の一部もしくは全部が置換されたもしくは無置換のアルキル基であり;R4は、複数ある場合はそれぞれ独立して、水素原子又は炭素数が1~5の一部もしくは全部が置換されたもしくは無置換のアルキル基である。前記一般式I~Vで示される化合物は、前記直線型ナフトフルオレセイン2を基本骨格としているため、蛍光波長が長波長側にシフトしている。その結果、本実施形態に係る近赤外蛍光色素は、前記一般式I~Vで示される化合物のうちの少なくとも1つの化合物を含むものであるから、従来知られているフルオレセインや逆U字型ナフトフルオレセイン1よりもさらに長波長側に蛍光波長を有する。本実施形態に係る近赤外蛍光色素は、適応範囲が極めて広く、広範な産業上の利用可能性が期待される。なお、一般式Iの少なくとも一方のYがOHである場合は、一般式Iで示される化合物は一般式IIで示される化合物と互変異性の関係にある。この場合において、一般式IIで示される化合物は、周辺の環境pHや塩基等に応じて、一般式Iで示される化合物から変異し、長波長側にシフトした蛍光の発現に寄与するものと考えられる。また、一般式Iの少なくとも一方のYがNR2R3である場合は、一般式Iで示される化合物は一般式IVで示される化合物と互変異性の関係にある。この場合においても、一般式IVで示される化合物は、周辺の環境pHや塩基等に応じて、一般式Iで示される化合物から変異し、長波長側にシフトした蛍光の発現に寄与するものと考えられる。一方、一般式IIIで示される化合物は、一般式IIで示される化合物においてCOOHを水素原子に置換した、一般式IIに類似構造の化合物である。また、一般式Vで示される化合物は、一般式IVで示される化合物においてCOO-を水素原子に置換した、一般式IVに類似構造の化合物である。前記一般式I、IIで示される化合物のうち、Xが酸素原子であり、YがそれぞれOHであり、Z1、Z2、Z3及びZ4がそれぞれ水素原子である化合物は、前記直線型ナフトフルオレセイン2である。前記一般式I、IVで示される化合物のうち、Xが酸素原子であり、YがそれぞれNR2R3であり、Z1、Z2、Z3及びZ4がそれぞれ水素原子である化合物は、直線型ナフトローダミン類である。前記一般式I~Vで示される化合物のうち、Xがケイ素原子である化合物は、蛍光波長がさらに長波長側にシフトする。前記一般式I~Vで示される化合物のうちの少なくとも1つの化合物を含む近赤外蛍光色素を含む画像診断材料は、生体の自家蛍光との重なりによって使用が制限されるという不具合が解消され、生体イメージングの画像診断ツールとして極めて有用である。前記一般式I~Vで示される化合物のうちの少なくとも1つの化合物を含む近赤外蛍光色素を含む画像診断材料を用いて行う画像診断方法は、生体組織のより深い部位の状態観察が可能となり、例えば、全身に適用し得る画像診断方法である。[合成スキーム]本実施形態に係る直線型ナフトフルオレセイン2は、フルオレセインの合成と同様、図1に示すように、2,7-ジヒドロキシナフタレンと無水フタル酸とを酸性条件下例えば反応触媒としてのスルホン酸や塩化亜鉛の存在下で反応させることにより合成することができる。一例として、メタンスルホン酸中、100°Cで反応を行ったところ、本実施形態に係る直線型の化合物2の他に、2つのベンゼン環の縮合位置がキサンテンの[a、j]であるU字型ナフトフルオレセイン3と、2つのベンゼン環の縮合位置がキサンテンの[a、i]であるL字型ナフトフルオレセイン4とが構造異性体として得られ、この混合物を順相及び逆相クロマトグラフィー及び分取用TLCを組み合わせて精製することにより3種類の化合物2、3、4を単離することができた。収率は、直線型2が1、U字型3が5、L字型4が3であった。他の改善された合成スキームを説明する。図2に示すように、まず、2,7-ジヒドロキシナフタレンの3位への臭素化を行う。酢酸中、臭素を作用させることにより、ジブロモ体へと導き、その後、スズを添加して加温することにより、1位の臭素を選択的に脱離させることにより、3-ブロモナフタレン-2,7-ジオール5が83の収率で得られる。次いで、2つのフェノール性水酸基をメトキシメチルMOM基で保護する。このとき、強塩基である水素化ナトリウムNaHを用いることにより、反応は速やかに進行し、中間化合物6が定量的に得られる。次いで、中間化合物6にn-ブチルリチウムを作用させることにより、3位をリチオ化した後、無水フタル酸と反応させ、塩酸によりラクトン骨格を構築することにより、中間化合物7が62の収率で得られる。次いで、中間化合物7の4つのメトキシメチルMOM基を塩酸で脱保護することにより、テトラオール体8が73の収率で得られる。そして、メタンスルホン酸を用いてテトラオール体8の分子内環化を行うことにより、目的物質である本実施形態に係る直線型ナフトフルオレセイン2が77の収率で得られる。以上により、5工程、トータル収率29で、本実施形態に係るキサンテン様骨格を有する特定構造の化合物直線型ナフトフルオレセイン2が選択的に合成できる。[呈色挙動]一般に、フルオレセインは、キサンテン骨格にフェノール部位を含んでいるため、塩基性条件でアニオン種が生成した際に呈色及び蛍光を発するという性質を有している。本実施形態に係る直線型ナフトフルオレセイン2と、従来既知の逆U字型ナフトフルオレセイン1とを、水系で、pHを塩基性側の8.6から13.5まで変化させたときの呈色挙動を調べるため、UV-VIS測定を行った。その結果、従来のもの1は、図3に示すように、pH10.0から12.8までは、600nmH2Oに吸収を示した。一方、本実施形態のもの2は、図4に示すように、pH10.6において吸収強度が最大となり、その吸収最大波長λmaxは714nmH2Oであった。これは、従来のもの1λmax:600nmに比べて110nm以上も、またフルオレセインλmax:493nmに比べて220nm以上も長波長側に最大吸収を示すことになる。[発光挙動]次に、本実施形態に係る直線型ナフトフルオレセイン2と、従来既知の逆U字型ナフトフルオレセイン1とについて、蛍光測定を行った。その結果、本実施形態のもの2は、図5に示すように、アミン程度の塩基性条件下において、近赤外領域λ;700nm~2500nmに達するほどの長波長側に蛍光を発することが明らかとなった。その発光波長λemは768nmH2Oであった。これは、従来のもの1λem:656nmに比べて110nm以上も、また図示していないがフルオレセインλem:510nmに比べて250nm以上も長波長側にシフトしており近赤外領域に達していた。以上のことから、本実施形態に係る直線型ナフトフルオレセイン2は、フルオレセインに類似の構造を有し、水系で塩基に発光及び呈色応答し、近赤外領域で発光する、近赤外蛍光色素として十分に使用し得るものである。このような近赤外領域に吸収、発光波長を持つ蛍光色素は、生体イメージングに用いる色素として優れた性質を具備することになる。[用途]したがって、本実施形態に係る直線型ナフトフルオレセイン2の用途として次のようなことが考えられる。生物学への適用として、細胞生物学や免疫組織学における細胞の標識及び追跡に好ましく使用し得る。蛍光顕微鏡やフローサイトメトリーにも用いられ得る。生物学的に活性のある抗体等の分子に本実施形態に係る直線型ナフトフルオレセイン2を付加することも考えられる。細胞内の特定のタンパク質や微細構造の標識の用途で用いられ得る。本実施形態に係る直線型ナフトフルオレセイン2のフェノール性水酸基部位に糖を結合すると蛍光が失われる蛍光off。そして、その誘導体を生体に投与して生体内で糖加水分解酵素によって前記結合が切断されると蛍光が復活する蛍光on。これは、糖加水分解酵素活性の検出プローブとして有用である。本実施形態に係るナフトフルオレセイン誘導体は、蛍光法による糖加水分解酵素活性のイメージング検査技術に使用し得る。つまり、糖加水分解酵素は、糖のグリコシド結合を加水分解する反応を触媒する消化酵素である。この消化酵素で、前記結合が切断されると、蛍光が復活し、蛍光ONとなり、蛍光が観察される。よって、糖加水分解酵素活性の有無が診断される。従来、フルオレセインを誘導体化した様々な蛍光プローブが利用されている。これらの手法を本実施形態に係る直線型のナフトフルオレセイン2に適用すれば、蛍光波長が768nm程度というような長波長側で発光する新たな蛍光プローブが得られる。このような蛍光プローブは、長波長の近赤外光が生体の奥深い部位まで到達するので、生体の奥深い部位での発光が実現し、例えば、全身の画像診断検査画像診断方法に適用することが可能となる。また、768nmの近赤外領域で発光する自家蛍光もないので、この本実施形態の直線型ナフトフルオレセイン2を用いた蛍光プローブないし画像診断方法は精度の高いものとなる。つまり、本実施形態に係る化合物2は、フルオレセインよりも258nm、既知のナフトフルオレセイン1よりも112nm、長波長側の近赤外領域で発光する。これにより、本実施形態に係る化合物2を画像診断ツールとして生体に用いる際、自家蛍光との重なりによる制限を受けることが低減し、画像診断がより正確に行える。以下、実施例を通して、本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこの実施例により限定されるものではない。<実施例1>前記構造式2で示される直線型ナフトフルオレセインを図2に示される合成スキームに従って合成した。励起波長及び蛍光波長は、λex;714nmH2O、λem;768nmH2Oであった。化合物2:lightbluesoliddecompositionat290oCIR342317361637150614411346129011781147876756708cm11HNMRδ81078577475775573773071069513CNMRδ17231592155015211388137613231319129412851273127212611206120011261093861MSmz43238837128424121318512973HRMSCalcdforC28H16O54320998Found4320996<実施例2>下記構造式9で示される直線型ナフトフルオレセイン誘導体ジブロモ体を下記合成スキーム1に従って合成した。励起波長及び蛍光波長は、λex;731nmH2O、λem;785nmH2Oであった。直線型ナフトフルオレセイン216.6mg、0.0384mmolをN,N-ジメチルホルムアミド0.8mLに溶解し、N-ブロモスクシンイミド14.3mg、0.0806mmolのN,N-ジメチルホルムアミド0.4mL溶液を滴下し室温で6時間撹拌した。反応液を酢酸エチルに注ぎ入れ、水3回、飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を濾別後、溶媒を減圧留去した。残渣をカラムクロマトグラフィーヘキサン:酢酸エチル=3:1にて精製し、ジブロモ体912.7mg、収率56を得た。化合物9:1HNMRδ813809809775766753741736730727709<実施例3>下記構造式10で示される直線型ナフトフルオレセイン誘導体を下記合成スキーム2に従って合成した。励起波長及び蛍光波長は、λex;714nmH2O、λem;780nmH2Oであった。窒素雰囲気下、図2に示される中間化合物6626.8mg、1.92mmolを無水THF6mLに溶解し、-78°Cに冷却し、n-ブチルリチウム1.6Mn-ヘキサン溶液、1.23mL、2.00mmolを10分間かけて滴下した。-78°Cで50分間攪拌した後、化合物11180.0mg、0.833mmolの無水THF溶液3mLを15分間かけて滴下した。4時間攪拌を続け、自然に昇温し、室温に戻した。1M塩酸水8mLを加え5時間攪拌した。反応液を酢酸エチルに注ぎいれ、水2回、飽和食塩水で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を濾別後、溶媒を減圧留去した。残渣をカラムクロマトグラフィーヘキサン:酢酸エチル=7:1及び分取シリカHPLCヘキサン:酢酸エチル=4:1にて精製し、中間化合物12170.3mg、収率29を透明オイルとして得た。次いで、中間化合物1275.0mg、0.108mmolを1,4-ジオキサン1mLに溶解し、4MHCl/1,4-ジオキサン0.5mL、2.16mmolを加え、13時間攪拌した。反応液中の溶媒を減圧留去した。残渣をカラムクロマトグラフィーヘキサン:酢酸エチル=4:1にて精製し、テトラオール体1333.0mg、収率59を得た。次いで、テトラオール体1330.0mg、0.0579mmolにトルエン0.5mL、メタンスルホン酸0.1mLを加え、60°Cで1.5時間攪拌した。反応液を室温に戻し、酢酸エチルに注ぎいれ、水2回、飽和食塩水で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を濾別後、溶媒を減圧留去した。残渣をカラムクロマトグラフィートルエン:酢酸エチル=3:1にて精製し、目的化合物108.7mg、収率30を得た。化合物10:1HNMRδ840805756753749733708693<実施例4>下記構造式14で示される直線型ナフトフルオレセイン誘導体モルホリノメチル体を下記合成スキーム3に従って合成した。直線型ナフトフルオレセイン216.9mg、0.0391mmolを酢酸に溶解し、38ホルマリン49.4μL、0.625mmol及びモルホリン54.4mg、0.625mmolを加え、80°Cで4時間攪拌した。反応液を酢酸エチルに注ぎ入れ、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、水、飽和食塩水で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を濾別後、溶媒を減圧留去した。残渣をカラムクロマトグラフィーヘキサン:酢酸エチル=1:2にて精製し、モルホリノメチル体1415.2mg、収率47を得た。化合物14:1HNMRδ813809770766769750736728724696415382271<実施例5>下記構造式15で示される直線型ナフトフルオレセイン誘導体テトラアセチル体を下記合成スキーム4に従って合成した。モルホリノメチル体1410.2mg、0.0162mmolに酢酸0.1mL、無水酢酸1.5mLを加え、1時間還流した。反応液を室温に戻し、酢酸エチルに注ぎ入れ、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、水、飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を濾別後、溶媒を減圧留去した。残渣をカラムクロマトグラフィーヘキサン:酢酸エチル=2:1にて精製し、テトラアセチル体151.8mg、収率17を得た。化合物15:1HNMRδ812809806773766763760724720714557241211<実施例6>下記構造式16で示される直線型ナフトフルオレセイン誘導体ジアセチル体を下記合成スキーム5に従って合成した。直線型ナフトフルオレセイン220.0mg、0.0463mmolに酢酸0.3mL、無水酢酸0.4mLを加え、80~90°Cで21時間、さらに8時間還流した。反応液を室温に戻し、酢酸エチルに注ぎ入れ、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、水、飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を濾別後、溶媒を減圧留去した。残渣をカラムクロマトグラフィーヘキサン:酢酸エチル=3:1にて精製し、ジアセチル体1623.4mg、収率98を得た。化合物16:1HNMRδ811807773770765761757756724722712235<実施例7>下記構造式17で示される直線型ナフトフルオレセイン誘導体を下記合成スキーム6に従って合成した。励起波長及び蛍光波長は、λex;732nmH2O、λem;784nmH2Oであった。窒素雰囲気下、図2に示される中間化合物6626.8mg、1.92mmolを無水THF6mLに溶解し、-78°Cに冷却し、n-ブチルリチウム1.6Mn-ヘキサン溶液、1.23mL、2.00mmolを10分間かけて滴下した。-78°Cで50分間攪拌した後、化合物11180.0mg、0.833mmolの無水THF溶液3mLを15分間かけて滴下した。4時間攪拌を続け、自然に昇温し、室温に戻した。1M塩酸水8mLを加え5時間攪拌した。反応液を酢酸エチルに注ぎいれ、水2回、飽和食塩水で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を濾別後、溶媒を減圧留去した。残渣をカラムクロマトグラフィーヘキサン:酢酸エチル=7:1及び分取シリカHPLCヘキサン:酢酸エチル=4:1にて精製し、中間化合物18120.1mg、収率21を得た。次いで、中間化合物1888.0mg、0.127mmolを1,4-ジオキサン1mLに溶解し、4MHCl/1,4-ジオキサン0.6mL、2.53mmolを加え、17時間攪拌した。反応液中の溶媒を減圧留去した。残渣をカラムクロマトグラフィーヘキサン:酢酸エチル=1:1にて精製し、テトラオール体1932.0mg、収率49を得た。次いで、テトラオール体1924.2mg、0.0467mmolにトルエン1mL、メタンスルホン酸0.2mLを加え、60°Cで1.5時間攪拌した。反応液を室温に戻し、酢酸エチルに注ぎいれ、水2回、飽和食塩水で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。乾燥剤を濾別後、溶媒を減圧留去した。残渣をカラムクロマトグラフィートルエン:酢酸エチル=3:1にて精製し、目的化合物1717.6mg、収率76を得た。化合物17:1HNMRδ818796759746745723698684<実施例8>下記構造式20で示される直線型ナフトローダミン類を合成した。<実施例9>下記構造式21で示される直線型ナフトフルオレセイン誘導体を合成した。<実施例10>下記構造式22で示される直線型ナフトフルオレセイン誘導体を合成した。<実施例11>下記構造式23で示される化合物を合成した。<実施例12>下記構造式24で示される化合物を合成した。<実施例13>下記構造式25で示される化合物を合成した。"