レンズから画像を出力して投影面に投影すると共に、前記投影面に投影された前記画像の各領域の解像度がそれぞれの領域の間で均一ではない場合、前記レンズの光学特性の逆特性に基づいて前記画像の各領域の解像度のそれぞれを補正して、前記画像を前記投影面に投影する画像投影システム。投影面に画像の形状が歪まないように当該画像を投影することによって、投影された前記画像の一の領域の解像度が別の領域の解像度よりも低下する場合には、前記別の領域の解像度が前記一の領域の解像度と略同一となるように劣化させた画像を投影する画像投影システム。前記一の領域は、前記投影面に投影された前記画像の中で最も解像度が低下した領域であることを特徴とする請求項2に記載の画像投影システム。前記画像の形状が歪まないように前記画像が投影されるために用いたフィルタ係数を用いて前記別の領域が含む画素の画素値を補正することで、前記別の領域の解像度を劣化させることを特徴とする請求項2に記載の画像投影システム。投影面に画像の形状が歪まないようにその画像を投影することによって、投影された画像の一の領域の解像度が別の領域の解像度よりも低下する場合には、別の領域の解像度が前記一の領域の解像度と略同一となるように劣化させた画像を出力する半導体集積回路。投影面に対して対象画像を投影する投影部と、前記対象画像が投影された前記投影面を撮影する撮影部と、前記投影面が撮影された画像である撮影画像を解析する解析部と、前記解析された結果に基づいて前記対象画像を補正する補正部と、を備え、前記解析部は、前記対象画像と前記撮影画像との形状の差分が所定の範囲内である場合に、当該撮影画像を複数の領域に分割し、当該領域毎に解像度を算出し、前記補正部は、前記領域間の解像度が均一となるように前記対象画像から第1の補正画像を生成し、前記投影部は、前記第1の補正画像を前記投影面に対して投影することを特徴とする画像投影システム。前記解析部は、前記撮影画像における前記領域間の解像度の差分が所定の範囲内である場合に、当該領域毎に輝度を算出し、前記補正部は、前記領域間の輝度が均一となるように前記第1の補正画像から第2の補正画像を生成し、前記投影部は、前記第2の補正画像を前記投影面に対して投影することを特徴とする請求項6に記載の画像投影システム。前記解析部は、前記撮影画像と前記対象画像との形状の差分を算出し、前記補正部は、前記形状の差分が所定の範囲外である場合に、当該形状の差分に基づき前記対象画像の形状の歪みを補正して第3の補正画像を生成し、前記投影部は、前記第3の補正画像を前記投影面に対して投影し、前記解析部は、前記撮影画像と前記対象画像との形状の差分が所定の範囲内である場合に、当該撮影画像における前記領域毎に解像度を算出し、前記補正部は、前記第3の補正画像に基づいて前記第1の補正画像を生成することを特徴とする請求項6又は7に記載の画像投影システム。前記対象画像は、複数の同一形状の部分画像を含み、前記補正部は、前記撮影画像が前記形状の歪みの補正後に投影された投影面から撮影されたものであり、前記撮影画像における複数の領域のうち、補正前の部分画像に比べてサイズが大きくなった部分画像を含む領域が存在する場合に、当該領域の解像度に近付くように他の領域の解像度を補正して前記第1の補正画像を生成することを特徴とする請求項8に記載の画像投影システム。前記投影面は、凹凸面を有し、前記補正部は、前記凹凸面に応じて前記領域間の解像度が均一となるように前記第1の補正画像を生成することを特徴とする請求項6乃至9のいずれか1項に記載の画像投影システム。対象画像が投影された投影面を撮影した画像である撮影画像を解析する解析部と、前記解析された結果に基づいて前記対象画像を補正する補正部と、を備え、前記解析部は、前記対象画像と前記撮影画像との形状の差分が所定の範囲内である場合に、前記撮影画像を複数の領域に分割し、当該領域毎に解像度を算出し、前記補正部は、前記領域間の解像度が均一となるように前記対象画像から第1の補正画像を生成し、前記第1の補正画像を前記投影面に対して投影させることを特徴とする半導体集積回路。前記解析部は、前記撮影画像における前記領域間の解像度の差分が所定の範囲内である場合に、当該領域毎に輝度を算出し、前記補正部は、前記領域間の輝度が均一となるように前記第1の補正画像から第2の補正画像を生成し、前記第2の補正画像を前記投影面に対して投影させることを特徴とする請求項11に記載の半導体集積回路。前記解析部は、前記撮影画像と前記対象画像との形状の差分を算出し、前記補正部は、前記形状の差分が所定の範囲外である場合に、当該形状の差分に基づき前記対象画像の形状の歪みを補正して第3の補正画像を生成し、前記第3の補正画像を前記投影面に対して投影させ、前記解析部は、前記撮影画像と前記対象画像との形状の差分が所定の範囲内である場合に、当該撮影画像における前記領域毎に解像度を算出し、前記補正部は、前記第3の補正画像に基づいて前記第1の補正画像を生成することを特徴とする請求項11又は12に記載の半導体集積回路。前記対象画像は、複数の同一形状の部分画像を含み、前記補正部は、前記撮影画像が前記形状の歪みの補正後に投影された投影面から撮影されたものであり、前記撮影画像における複数の領域のうち、補正前の部分画像に比べてサイズが大きくなった部分画像を含む領域が存在する場合に、当該領域の解像度に近付くように他の領域の解像度を補正して前記第1の補正画像を生成することを特徴とする請求項13に記載の半導体集積回路。前記投影面は、凹凸面を有し、前記補正部は、前記凹凸面に応じて前記領域間の解像度が均一となるように前記第1の補正画像を生成することを特徴とする請求項11乃至14のいずれか1項に記載の半導体集積回路。本願発明者は、上記特許文献1~9に対して次の課題を見出した。すなわち、上記特許文献1~9に係る画像投影システム等は、光学的な要因あるいは電気的な要因により、投影する画像の解像度がその画像内で不均一になるという問題を全く解決できておらず、人間の視感度上で投影画像の画質劣化を生じさせてしまうという課題があった。本願発明は、光学的あるいは電気的に発生した解像度の不均一化の発生を抑制することで、人間の視感度上の画質劣化を防止するものである。以下、上記した本発明が解決しようとする課題について、具体的に説明していく。ここで、画像を投影面に投影するための画像投影システムには、光学的なレンズが搭載されている。しかし、レンズには、光学的にMTFModulationTransferFunction曲線で知られるように、レンズの中心から離れた箇所を用いて投影する画像はレンズの中心を用いて投影する画像に比べて解像度が落ちるという特性がある。ここで、解像度とは、物理的な像のサイズが定義できるような対象物投影画像等が有する細部の表現能力を示す指標である。例えば、プロジェクタから投影されて表示された投影画像において、単位面積あたりに1画素の幅で描かれた線を何本表現できるか、といった割合で決まるものである。すなわち、仮に画像投影システムが画像を投影する投影面が平らであったとしても、光学的にフォーカスをどこかに合わせて画像を投影するだけでは、投影された画像の解像度はレンズ特性の観点からしても均一とならない。この場合、ある部分は鮮明に表示されている模様が他の部分では不鮮明なぼやけた画像として表示され、画質の劣化が生じる可能性がある。また、画像を投影する投影面が広大な場合や、投影面が少なくとも部分的に平らではない箇所を持つ場合、プロジェクタ等の画像投影システムのレンズ部分と画像の投影面との距離が投影面内において大きくばらついて異なる。この場合、光学的にフォーカスを一意に決定することができない。そのため、画像の少なくとも一部分は確実にフォーカスが合っていないぼけた状態で表示されるため、この一部分の解像度は劣化していることになる。そうすると、画像内で解像度が均一化されず、やはり画質が劣化することになる。例えば、投影面が映画のスクリーンのように巨大な場合、画像投影システムのレンズ部分とスクリーンの中心部の距離と、画像投影システムのレンズ部分とスクリーンの末端部の距離とは、明らかに異なる。少なくとも部分的に平らではない投影面に画像を投影する場合も、投影面内で画像投影システムのレンズ部分と投影面との距離は箇所によって大きく異なってくる。そのような場合、プロジェクタとスクリーン間の距離が一定とならないため、光学的にいくら画像のフォーカスを調整しても適切なフォーカスを一意に決めることができない。そのため、投影画像のある部分では、フォーカスが合わずに解像度が劣化する。以上は光学的な要因で発生する投影画像の解像度の不均一である。しかし、この要因は、上述した赤外線センサなどを使用してプロジェクタとスクリーン間の距離を検出することにより、光学的にサイズ及びフォーカスパラメータ絞りを調整する技術を用いても、結局は鮮明な画像を投影することはできないこととなる。以上は光学的な要因による解像度の不均一化の説明であるが、解像度の不均一化は上記した光学的な要因だけでなく、電気的な要因においても発生する。上述した特許文献3に開示された技術は、投影面の凹凸面に関わらず、表示された画像における形状の歪み以下、形状歪みを補正する技術である。しかしながら、形状歪みの補正が行われて表示された画像は、以下で説明するように、補正前に表示された画像に比べて解像度が低下し、画質が劣化してしまう。形状歪みの補正を実行した後の画像は、解像度が不均一になる。形状歪みの補正とは、投影対象の画像に対する画素数を変更することにより実現される。通常、投影時には、プロジェクタで発光させる画素数は最大となっている。そこで、投影後の画像における形状歪みが検出される投影対象の画素数を、元の画像に比べて少なくすることで、形状を補正する。より具体的方法としては例えば、投影対象において、画素数を変えたい部分の画像サイズの縮小を行うことで、投影対象における当該部分の画素数を減らすことになる。この縮小は、実際に投影したときに映る画像の形状の歪みが除去されるように行われる。そして、画像の縮小を行えば、縮小された部分を表現するために用いる画素数も減少することになる。つまり、形状歪みの補正とは、結果的には、ある部分を表現する画素数を減らすことを意味する。そしてこのことから、形状歪みの補正が行われた投影対象の所定の部分は解像度が劣化することになるが、この解像度の劣化について、以下、説明する。ここで、解像度とは、上述したように、物理的な像のサイズが定義できるような対象物投影画像等が有する細部の表現能力を示す指標である。例えばプロジェクタから投影されて表示された投影画像において、単位面積あたりに1画素の幅で描かれた線を何本表現できるか、といった割合で決まるものである。例として、投影する前においては図16に示された画像を、プロジェクタからスクリーンに投影する場合を考える。図16における1マスは1画素を表している。したがって図16の画像は、20画素×20画素の領域に1画素の幅で、同じ長さの線分を平行に、始点と終点を同じ位置にそろえて、1画素間隔で、画面の垂直方向に10本引いたものである。この場合、これらの線の水平方向の1ラインには10個の画素が用いられていることになる。今、水平方向の1ラインにおける20画素を単位領域とするならば、水平方向の20画素のうち、10画素を用いて10個のドットがその単位領域に描けることになる。これ以上、水平方向にドットの個数を増やすとドット同士が隣接してしまい、ドットとして区別することができなくなる。今、画像の縮小は行っていないので、10本の線の終点部分に対応する水平方向1ラインにおいても、それ以外の水平方向1ラインの部分でも、同様に、水平方向の20画素を使って10個のドットを描くことができる。これらのドットは水平方向に対しては重なることがなく、垂直方向に対しては隣接し、図16に示された別々の10本の線分を形成する。この画像をスクリーンに投影してスクリーン上での焦点で結像させれば、正しく10本の線が認識できる形で表示されるので、この表示画像が有する解像度は10ということになる。ここで、前述した形状歪み補正を実施するため、画像の縮小を行うことを考える。例えば前述の図16の画像をプロジェクタから投影した場合に、線分の終点に向かうに従って徐々に線分の幅が太くなり、ぼけて見える場合を考える。これは、例えばスクリーンが、プロジェクタを配置している平面に対して垂直な平面よりも傾いている場合に発生する。具体的には、画像の焦点であるフォーカスセンターを線分の始点又はその近傍に設定したとすると、線分の終点に向かうに従ってフォーカスセンターとのずれが大きくなり、画像が焦点で正しく結像しなくなっていく。そのため、線分の終点に向かうに従って徐々に線分の幅が太くなり、ぼけて見えることになる。この表示画像の広がりによるぼけを解消するために投影前の図16の画像に対して形状歪み補正を実施することになる。その場合、例えば線分の終点に向かうに従って、画像のサイズをより大きな比率で縮小していく方法が考えられる。投影前の画像が必要に応じて縮小されているので、スクリーンの傾きに起因して発生していた表示対象の広がり、すなわち上述の線分の太りが解消することになる。しかし、縮小の度合いによっては上述した解像度の劣化により、画像がスクリーンに正しい本来の形状で投影されない場合がある。すなわち、上述した方法での画像の縮小を考えると、図16で20画素×20画素の方形だった投影前の画像は、投影前において下底が上底よりも短い台形の形状の画像に変更、つまり形状歪みの補正がされる。このとき、台形の下底に近づくに従って、線分を表現するために用いることができる画素数が減少する。これを説明するために図17を参照する。図17において斜線で塗られた画素は、画像の縮小によって使用することができなくなった画素である。斜線で塗られた画素は線分の表現に用いられなくなるので、プロジェクタの光源によっても、もはや発光させることができない画素となる。斜線で塗られていない残りの画素が近似的な台形を形成していることがわかる。そして、上底では縮小が行われていないため、10画素が線分の表現に使用可能である。一方、下底では最も大きい比率で縮小が行われた結果、5画素しか線分の表現に用いることができない。この状態で1ドット幅の10本の線分を描こうとする場合、線分の始点から出発した10本の線が、5画素しか存在しない線分の終点に集まることになる。そうすると、台形の下底に近づくにつれ、線分と線分が重なるようになってしまい、下底における線分の終点の近傍では、黒く塗りつぶされた領域が多く存在する状態となる。この状態の画像をプロジェクタによってスクリーンへ投影しても、図16のように正しく10本の線分は表示されず、図16における線分の終点に近づくにつれて線分の幅が膨らみ黒く塗りつぶされてしまった画像がスクリーンへ表示されることになる。これは、台形の上底部分に比べ、下底部分では単位領域あたりに描くことができる線分の本数が少なくなった結果、表示する画像の解像度が低下していることを意味する。今、水平1ライン方向における20画素分の範囲を単位領域と考えるとする。そうすると、下底部分では5画素しかないため、水平方向の1ライン中の20画素の単位領域に対して描ける線分の数は5本にまで低下している。したがって、上底から下底に至る線分を5本以上描こうとすると、必ず下底部分の近傍で線分の重なりが発生してしまうことになる。そのような状態の投影前の画像をプロジェクタで表示した場合には、別々の線分として認識できない、幅が太った線分が投影面に表示される。その結果、投影画像が単位面積あたりで表現できる線分の本数が減少するか、あるいは黒く塗りつぶされることで線分が全く認識できない状態で投影面に表示されることになる。すなわちこれは、解像度が低下していることを意味している。形状歪みの補正は、このように、解像度の低下を引き起こすことがある。以上を前提に、さらに特許文献3について分析する。ここで、図18~図22を用いて、形状歪みの補正の一例であり、上述の具体例でも述べた台形補正について説明する。図18及び図19は、関連技術にかかる画像投影システムとスクリーンとの関係を説明するための図である。図18及び図19に記載された画像投影装置500は、外部から入力された原画像G0をスクリーンS1に対して投影P1を行い、スクリーンS1に表示された画像の撮影P2を行うことができるものとする。そして、画像投影装置500は、撮影された画像を台形補正して、再投影するものとする。尚、原画像G0は、長方形の形状を有する画像であるものとする。ここで、図18は、スクリーンS1を幅方向であるx軸及び高さ方向であるy軸により表現したものである。スクリーンS1は、幅Xs及び高さYsの長方形であることを示す。また、図19は、スクリーンS1をy軸及び奥行き方向であるz軸により表現したものである。つまり、スクリーンS1は、画像投影装置500からの投影距離がy軸方向で異なることを示す。ここでは、投影距離の差の最大値を奥行きZsであるものとする。次に、図20は、画像投影装置500が原画像G0をスクリーンS1に対して投影P1を行い、撮影P2を行った際の撮影画像G1の例を示す図である。図20において、撮影画像G1は、奥行きZsの影響により形状が歪んでいることを示す。すなわち、撮影画像G1は、上底が幅Xs1、下底が幅Xs2である台形である。y軸の正方向に進むにつれて、スクリーンの奥行きが増し、投影された画像G1は広がっていくため、Xs2はXs1よりも幅が大きくなっている。ここで、図21は、画像投影装置500が撮影画像G1に基づき、原画像G0に対して台形補正を行った際の台形補正画像G2の例を示す図である。尚、台形補正画像G2は、画像投影装置500が台形補正後かつ再投影前に内部のメモリ等に保持された状態を示す。図21において、台形補正画像G2は、撮影画像G1の逆の台形の形状であることを示す。すなわち、台形補正画像G2は、上底が幅Xs2、下底が幅Xs1である台形である。図22は、画像投影装置500が台形補正画像G2をスクリーンS1に対して再度、投影P1を行い、再度、撮影P2を行った際の台形補正後撮影画像G3の例を示す図である。図22において、台形補正後撮影画像G3は、原画像G0を例えば凹凸がない平坦な面に表示した場合の投影画像、すなわち本来表示したかった形状の画像に比べてx軸方向で両端が幅Xs3ずつ短くなった長方形の形状であることを示す。すなわち、台形補正後撮影画像G3は、上底及び下底が幅Xs1である長方形である。尚、台形補正後撮影画像G3は、画像投影装置500が再度、投影P1を行う際に、x軸方向に光学的に拡大するなどにより、原画像G0の本来表示したかった表示サイズとほぼ同じサイズの画像とすることもできる。なお、上記説明のように下底が上底よりも投影距離が長く、投影サイズが大きくなるのであれば、その補正対象は、x方向のみに留まらず、実際にはy方向にも補正する必要が生じる。それは、下底に行くに従い、y方向にも投影する画像のサイズが大きくなるからである。y方向にも補正しないと真円率やアスペクト比画面の幅と高さの比率、169や43などが補償されずに誤った形状補正と認識されることとなる。つまり、画像投影装置500は、撮影画像G1において表示された台形と逆の形状の台形を台形補正画像G2として投影P1する。これにより、スクリーンS1に表示された際に、台形に歪むことにより、結果的に上底と下底の差が相殺され、長さが概ね均一、つまり長方形に近付いた形で表示される。以上が、台形補正の説明である。続いて、図23~図26を用いて、凹凸面を有するスクリーンに対して特許文献3の技術である形状補正を適用した際に発生する課題について説明する。図23は、特許文献3にかかる携帯型画像投影装置501と凹凸面を有するスクリーンS2との関係を説明するための図である。画像投影装置501は、外部から入力された原画像G0をスクリーンS2に対して投影P1を行い、スクリーンS2に表示された画像の撮影P2を行い、撮影された画像を複数の領域に分割し、領域ごとに形状補正を行い、再投影するものである。ここで、スクリーンS2は、x軸方向及びy軸方向については、スクリーンS1と同じであるが、投影面に凹凸面を有するものとする。図23では、スクリーンS2は、画像投影装置501からの投影距離の差の最大値が奥行きZsであるものとする。具体的には、スクリーンS2は、それぞれ投影距離が異なる投影点Sp21~Sp25を有する。図24は、凹凸面を有するスクリーンS2と分割領域の例を示す図である。図24では、スクリーンS2において、画像投影装置501からの投影距離が最も短い投影点Sp23と、投影点Sp21との奥行きの差が奥行きZs1であることを示す。同様に、投影点Sp23と投影点Sp25との奥行きの差が奥行きZs2、投影点Sp23と投影点Sp22との奥行きの差が奥行きZs3及び投影点Sp23と投影点Sp24との奥行きの差が奥行きZs4であることを示す。また、図24では、画像投影装置501が撮影P2を行った際に、x軸方向に、5つの領域に分割していることを示す。具体的には、投影点Sp21を中心とした領域R1、投影点Sp22を中心とした領域R2、投影点Sp23を中心とした領域R3、投影点Sp24を中心とした領域R4及び投影点Sp25を中心とした領域R5であることを示す。そして、領域R1~R5は、それぞれ幅Xso1~幅Xso5であることを示す。尚、ここでは、説明の便宜上、幅Xso1~幅Xso5のサイズが等間隔であるものとする。図25は、上述した例を特許文献3に適用した場合の原画像G20と撮影画像G21との関係を説明するための図である。撮影画像G21は、画像投影装置501がスクリーンS2に対して原画像G0を投影P1し、撮影P2した際に取得された画像である。図25では、撮影画像G21における領域R1~R5の幅は、幅Xsp1~Xsp5となっていることを示す。ここでは、スクリーンS2がx軸方向に凹凸面を有するため、幅Xsp1、Xsp2、Xsp4及びXsp5は、幅Xso1、Xso2、Xso4及びXso5と異なった幅となったことを示す。つまり、撮影画像G21は、形状歪みが生じていることを示す。図26は、特許文献3にかかる原画像の補正画像G22と補正画像の撮影画像G23との関係を説明するための図である。画像投影装置501は、撮影画像G21に基づき、原画像G20に対して領域単位に形状歪みの補正P3を行い、原画像の補正画像G22を生成する。図26において、原画像の補正画像G22は、領域R1~R5をそれぞれ幅Xsc1~Xsc5にスケーリングが変更されたことを示す。ここでは、画像投影装置501は、領域R1~R5について、幅Xso1~Xso5のそれぞれと、幅Xsp1~Xsp5のそれぞれとの比率の逆数に基づいてスケーリング、つまり形状歪みの補正を行うものとする。ここでの形状歪みの補正は、x軸方向の画素数を原画像G20に比べて減少させることとなる。つまり、原画像の補正画像G22の領域当たりの解像度が原画像G20に比べて減少する。例えば、領域R1~R5の解像度は、90、70、100、60及び80となったものとする。そして、画像投影装置501は、スクリーンS2に対して原画像の補正画像G22の投影P4を行い、撮影P5を行い、補正画像の撮影画像G23を取得する。その結果、補正画像の撮影画像G23は、領域R1~R5がそれぞれ幅Xso1~Xso5に補正して表示されたことを示す。すなわち、補正画像の撮影画像G23は、撮影画像G21と比べて、形状の歪みが補正され、より原画像G20に近い画像として認識されることを示す。以上のことから、特許文献3における形状歪みの補正は、単に局所的に発生した歪みを局所的に補正しているに過ぎない。より具体的には、歪み発生箇所の表示のスケーリングを変更しているに過ぎない。そして、領域ごとの形状に応じて、異なるスケーリング率縮小率によりスケーリングが行われる。その結果、隣接する領域ごとで異なるスケーリング率となり得る。このため、形状の歪み自体は補正されたとしても、各領域の解像度が異なってしまう。さらに言えば、局所的なサイズ縮小が行われた各領域で上述した解像度が低下し、さらにはその低下の度合いが領域ごとに異なる。そのため、例えば静止画を投影した場合、投影された静止画は領域ごとに解像度のバラツキが生じ、人間にとっての見え方が不自然になる。また、例えば微細な模様をもつ物体が動く動画を投影した場合、スクリーン上のある部分では鮮明に映っていた当該微細な模様が、スクリーン上の別の部分において、ぼけて映ってしまい、明らかに不自然な動画の表示となってしまう。つまり投影された画像静止画や動画を含むの画質が劣化してしまうのである。また、上述した特許文献4及び5に開示された技術についても同様の問題が発生する。そして、特許文献1に開示された技術は、イメージセンサによりスクリーン投影画像を取得することにより、投影エリアを認識し、投影エリアをスクリーンへ合わせて調整するものである。しかし、特許文献1は、投影面が平面であることを前提にしているため、投影面が凹凸や曲面の場合には、サイズ、表示位置又はフォーカスが合わない領域が存在してしまう。つまり、光学的な要因による解像度の不均一化は発生してしまう。そして、特許文献2に開示された技術は、イメージセンサを使用したものであり、形状的な歪み補正にのみに目的を置いている。そのため、形状補正とそれに付随するサイズ及び表示位置については補正が可能となる。しかし、特許文献2では、画面全体のフォーカス特性が不均一なままであり、画質品位としては不満足なものとなる。尚、その他、上述した特許文献6~9の開示された技術を用いても、上述した問題点を解決することはできない。本発明の第1の態様にかかる画像投影システムは、レンズから画像を出力して投影面に投影すると共に、投影面に投影された画像の各領域の解像度がそれぞれの領域の間で均一ではない場合、レンズの光学特性の逆特性に基づいて画像の各領域の解像度のそれぞれを補正して、画像を前記投影面に投影する。これにより、光学的な要因によって発生する投影画像解像度の不均一が解消される。本発明の第2の態様にかかる画像投影システムは、投影面に画像の形状が歪まないようにその画像を投影することによって、投影された画像の一の領域の解像度が別の領域の解像度よりも低下する場合には、別の領域の解像度が一の領域の解像度と略同一となるように劣化させた画像を投影する。これにより電気的な要因によって発生する解像度の不均一が解消される。本発明の第3の態様にかかる半導体集積回路は、投影面に画像の形状が歪まないようにその画像を投影することによって、投影された画像の一の領域の解像度が別の領域の解像度よりも低下する場合には、別の領域の解像度が前記一の領域の解像度と略同一となるように劣化させた画像を出力する。本発明の第4の態様にかかる画像投影システムは、投影面に対して対象画像を投影する投影部と、前記対象画像が投影された前記投影面を撮影する撮影部と、前記投影面が撮影された画像である撮影画像を解析する解析部と、前記解析された結果に基づいて前記対象画像を補正する補正部と、を備え、前記解析部は、前記対象画像と前記撮影画像との形状の差分が所定の範囲内である場合に、当該撮影画像を複数の領域に分割し、当該領域毎に解像度を算出し、前記補正部は、前記領域間の解像度が均一となるように前記対象画像から第1の補正画像を生成し、前記投影部は、前記第1の補正画像を前記投影面に対して投影する。本発明の第5の態様にかかる半導体集積回路は、対象画像が投影された投影面を撮影した画像である撮影画像を解析する解析部と、前記解析された結果に基づいて前記対象画像を補正する補正部と、を備え、前記解析部は、前記対象画像と前記撮影画像との形状の差分が所定の範囲内である場合に、前記撮影画像を複数の領域に分割し、当該領域毎に解像度を算出し、前記補正部は、前記領域間の解像度が均一となるように前記対象画像から第1の補正画像を生成し、前記第1の補正画像を前記投影面に対して投影させる。人間の目は、ある画像の一の領域と別の領域の解像度が異なっていると、その画像の映り方の差に敏感に反応し、当該画像はぼやけた不鮮明な画像だと認識する。ところがその一方で人間の目は、画像の解像度が一の領域で低下していても、他の領域も略同一に低下していると、解像度の劣化を認識できず、良好な画質でその画像が表示されているものと錯覚する。上述した解決手段は、まさにこの人間の目の特性を巧みに利用しているのである。本発明により、光学的あるいは電気的に発生した解像度の不均一化の発生を抑制することで、人間の視感度上の画質劣化を防止することができる。以下では、本発明を適用した具体的な実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。各図面において、同一要素には同一の符号が付されており、説明の明確化のため、必要に応じて重複説明は省略する。<発明の実施の形態1>図1は、本発明の実施の形態1にかかる画像投影システム100の構成を示すブロック図である。画像投影システム100は、予め登録された後述するテストパターンに基づき生成された目標画像を投影面200に対して投影し、投影面200から撮影された撮影画像に基づき、適宜、目標画像を調整することにより、投影面200に表示される画像の画質を一定の品質に維持するものである。これにより、投影面200の形状に応じて適切な画像を表示することができる。または、画像投影システム100は、信号発生器300から受け付けた映像又は画像の入力信号を投影面200に対して投影し、投影面200から撮影された画像に基づき、適宜、入力信号を調整するようにしてもよい。この画像投影システムの具体的な例の一つとしては、画像をスクリーンなどの投影面に投影する機能を有するプロジェクタが考えられる。また近年では、機器の規模が縮小されたポータブルプロジェクタも登場してきているが、そのような軽量で規模の小さいプロジェクタと考えることもできる。そのほか、パーソナルコンピュータ等の電子機器から画像を照射して投影する機能を実現するシステムに対応していると言うこともできる。信号発生器300は、映像コンテンツや画像ファイル等のデータを読み出して、画像投影システム100へ信号として出力する機器である。信号発生器300は、例えば、パーソナルコンピュータ等の汎用的なコンピュータ又はDVDDigitalVersatileDisc再生装置等である。投影面200は、表面の形状が概ね平らであることが保証されない所定の領域である。すなわち、少なくとも部分的に平らではない形状を含む投影面である。具体的な例を挙げると、投影面200は、凹凸面又は曲面形状を有するものである。凹凸面とは、例えば、屋内の壁面又は天井であり、壁紙等による表面上の奥行きの差が顕著であるものである。また、投影面200は、建物の外壁又は円柱状の柱等であってもよい。尚、投影面200が表面の形状が概ね平らであることが保証される専用のスクリーン等であっても、本発明の実施の形態1が適用可能なことは勿論である。但し、上述した投影面200に対して投影する際に本発明の実施の形態1の効果がより発揮される。ここで、画像投影システム100は、イメージセンサ10と、LSILargeScaleIntegration20と、光学制御部30と、ドライバ40と、投射光学系モジュール50とを備える。ここで、投射光学系モジュール50は、例えばDMD/LCDなどのパネルレンズ群、光源などを含んでいる。イメージセンサ10は、投影面200を撮影する撮影部である。そのため、投影面200に画像が投影されている場合、イメージセンサ10は、投影面200に表示された内容を画像として撮影することができる。イメージセンサ10は、例えば、CCDChargeCoupledDevicesセンサなどである。LSI20は、映像又は画像の入力信号を処理する半導体集積回路である。LSI20は、信号発生器300から受け付けた入力信号を、ドライバ40を介して投射光学系モジュール50により投影させる。また、LSI20は、イメージセンサ10により撮影された撮影画像を解析及び補正を行い、投射光学系モジュール50により再投影させる。尚、LSI20は、信号発生器300から受け付けた入力信号だけでなく、予め内部に登録されたテストパターンを用いて、撮影画像を補正することもできる。LSI20は、画像解析部21と、画像表示部22と、記憶部23とを備える。記憶部23は、対象画像を調整するための各種の画像データであるテストパターン231を予め記憶した記憶装置である。テストパターン231は、例えば、クロスハッチ、解像度チャート、Wラスター等であってもよい。クロスハッチは、サイズ、位置又は形状歪みの補正をするために用いられるテストパターンである。クロスハッチは、例えば、縦横に均等間隔で格子状に並べられた複数の直線であってもよい。また、解像度チャートは、例えば、所定の太さの複数の直線であるとよい。つまり、テストパターン231は、複数の同一形状の部分画像であってもよい。画像解析部21は、イメージセンサ10が撮影した、投影面200の画像である撮影画像を解析する解析部である。画像表示部22は、画像解析部21により解析された結果に基づいて対象画像を補正する補正部である。ここで、画像解析部21は、撮影画像と対象画像との形状の差分を算出する。これは、撮影画像に対して焦点を合わせた部分であるフォーカスセンターを決定するためや、フォーカスセンターからの投影距離の差分によって発生した撮影画像の解像度の劣化を補正するため、さらには上述した形状歪み補正のために行われる処理である。画像解析部21がフォーカスセンターを決定する処理は後述する。また、画像解析部21は、撮影画像に対してレンズが有する光学特性の逆特性に基づいて、撮影画像の各領域の解像度を補正するための処理を行う。そして、画像解析部21は、撮影画像と対象画像との形状の差分が所定の範囲内である場合、すなわち形状歪み補正を最初から行う必要がない場合か、またはこれ以上形状歪補正を行う必要がない場合に、当該撮影画像を複数の領域に分割し、当該領域毎に解像度を算出する。画像表示部22は、この撮影画像の一の領域の解像度が、別の一の領域の解像度よりも低下している場合、当該別の一の領域の解像度が当該一の領域の解像度と略同一となるように劣化させる。これを繰り返し、撮影画像が有する領域のそれぞれで、解像度が略同一となるように、各領域の解像度を調整する。解像度の劣化の具体的な手法についてはいくつか例があるため、この点は後述する。なお、本明細書では、解像度を劣化させる処理を行った結果、それぞれの領域の解像度が略同一となった画像を第1の補正画像ということにする。これに伴い、投射光学系モジュール50は、第1の補正画像を投影面200に対して投影する。これにより、投影面に投影された画像についての解像度を均一化することができる。人間の目は、解像度が劣化していても、画像のそれぞれの領域で略同一に解像度が劣化しているため、解像度の劣化に気付かず良好な画質で投影面200に画像が投影されていると錯覚する。すなわち、人間の視覚上における画質の劣化を防止することができる。さらに、画像解析部21は、撮影画像における前記領域間の解像度の差分が所定の範囲内である場合に、当該領域毎に輝度を算出する。これは、解像度の調整を最初から行う必要がないか、調整した結果、解像度の調整をこれ以上行う必要がない場合に行われる処理である。そして、画像表示部22は、領域間の輝度が均一となるように第1の補正画像から第2の補正画像を生成する。すなわち、撮影画像の一の領域の輝度値が別の一の領域の輝度値よりも低下している場合、別の一の領域の輝度値が当該一の領域の輝度値と略同一となるように低下させる。人間の目は、一の領域の輝度値と別の領域の輝度値が違う場合、画面の明るさが部分的に異なるため、画像の映り具合に違和感を持つ。しかし、別の領域の輝度値が一の領域の輝度値と略同一に低下している場合、錯覚を起こし、違和感を持たなくなる。したがって、上記の輝度値の調整を画面全体に行うことで画面全体の輝度値が略同一に低下し、人間の目に不自然に映ることはなくなる。これに伴い、投射光学系モジュール50は、第2の補正画像を投影面200に対して投影する。これにより、投影面に投影された画像についての輝度を調整し、人間の視覚上の画質の劣化をさらに抑えることができる。また、画像表示部22は、形状の差分が所定の範囲外である場合に、当該形状の差分に基づき対象画像の形状の歪みを補正して第3の補正画像を生成する。これに伴い、投射光学系モジュール50は、第3の補正画像を投影面200に対して投影する。続いて、画像解析部21は、撮影画像と対象画像との形状の差分が所定の範囲内である場合に、当該撮影画像における領域毎に解像度を算出する。そして、画像表示部22は、第3の補正画像に基づいて上記の第1の補正画像を生成する。これにより、形状歪みの補正に伴い解像度が不均一になった場合でも、画質を向上させることができる。特に、画像表示部22は、凹凸面に応じてそれぞれの領域の解像度が均一となるように第1の補正画像を生成する。これにより、様々な形状を有する投影面であっても所定のレベルの画質に、人間の目の視覚的に、調整することができる。光学制御部30は、投射光学系モジュール50におけるレンズの調整等の光学的な制御を行う。投射光学系モジュール50は複数枚のレンズを含んでおり、これらのレンズの相対的な位置関係が変更されることで、フォーカスセンターの位置を調整することができる。すなわち、光学制御部30は、投射光学系モジュール50が含むレンズの相対的な位置関係を制御する制御部である。ドライバ40は、投射光学系モジュール50を電気的に制御し、駆動させるものである。投射光学系モジュール50は、投影面200に対してドライバ40を介して受け付ける入力信号に基づく画像を投影する。画像投影システム100は、投射光学系モジュール50により投影面200に投影された画像をイメージセンサ10により撮影して撮影画像を取得する。そして、画像投影システム100は、撮影画像と予め設定された理想的な対象画像との差分を検出し、差分に基づき対象画像を補正する。このとき、画像投影システム100は、形状、解像度及び輝度の差分がユーザによって設定された任意の許容範囲内に収まるまで、補正後の対象画像の投影及び撮影、光学的及び電気的補正を繰り返すフィードバック処理を行う。図2は、本発明の実施の形態1にかかるLSI20の構成を示すブロック図である。画像解析部21は、撮影画像取り込み部211と、投影エリア設定部212と、目標画像生成部213と、差分解析部214と、光学的補正パラメータ算出部215と、電気的補正パラメータ算出部216とを備える。撮影画像取り込み部211は、イメージセンサ10により投影面200から撮影された撮影画像を取り込む。例えば、撮影画像取り込み部211は、撮影画像としてRGBのデータを取得する。投影エリア設定部212は、対象画像の投影前の投影面200における撮影画像について、対象画像を投影するための領域である投影エリアを設定する。具体的には、投影エリア設定部212は、ユーザから投影エリアの領域を定義する座標の指定を受け付け、撮影画像上に当該座標を設定し、設定された座標内の領域を投影エリアとする。尚、投影エリアの座標を予め記憶部23に格納していても構わない。その場合、投影エリア設定部212は、記憶部23から投影エリアの座標を読み出し、投影エリアを設定する。また、投影エリアの座標は、例えば、矩形を定義するための4隅の座標であるか、投影エリアの中心座標等の基準座標とそのサイズ又は投影エリアの形状等を定義するものであればよい。そのため、投影エリアは、矩形である必要はなく、多角形、曲線又は円等であってもよい。尚、投影エリア設定部212は、対象画像の投影前の投影面200における撮影画像に対して、都度、設定を行うことで、投影面200を含む周辺環境と投射光学系モジュール50の能力を考慮して最適な領域を設定することができる。目標画像生成部213は、投影面200に投影される対象画像である目標画像を生成する。具体的には、目標画像生成部213は、記憶部23からテストパターン231を読み出して、投影エリア設定部212により設定された投影エリア内に収まるようにテストパターン231を加工して目標画像を生成する。尚、目標画像生成部213は、テストパターン231を用いず、信号発生器300から受け付けた入力信号に基づく画像を目標画像としてもよい。なお、目標画像の例を図9に示す。ここで、目標画像は、例として、格子状のクロスハッチのパターンによって格子毎の領域に分割されている。この格子の大きさは、領域の面積が形状歪みの補正を行うことができるものである必要がある。格子の大きさが小さければ小さいほど、きめ細かな形状歪み補正を実行することができるが、演算量が増加する。図24のように投影面をx軸に沿った曲線とした場合において、格子内に二つ以上の変極点を含まないような格子サイズであれば、最低限、適切に形状歪み補正を実行できる。また、目標画像生成部213は、画像投影システム100における画像の調整する際の許容範囲を設定する。許容範囲は、例えば光学的補正に関しては表示位置や表示サイズ、フォーカスセンターの調整の幅を定義するものであり、電気的補正に関しては形状、解像度、輝度又は色等に対する調整の幅を定義したものである。例えば、上限と下限の割合等で調整の幅を表現する。差分解析部214は、目標画像と実際に投影した画像、例えばテストパターンの撮影画像との差分を算出し、投影面200と投射光学系モジュール50との間の距離以下、投影距離や投影面200の反射率を算出する。例えば差分解析部214は、目標画像のそれぞれの領域と比べて撮影した画像の対応するそれぞれの領域がどの程度ぼやけて表示されているかに基づいて、投影される画像のそれぞれの領域の相対的な投影距離を求める。そして、差分解析部214は、この相対的な投影距離から、どの領域をフォーカスセンターとするかを決定する。より具体的には、差分解析部214は、撮影した画像の各領域のぼけの程度を見て、最もぼけていない領域を現在のフォーカスセンターと認識する。ここで、本来フォーカスセンターとしたい領域は、画像投影システムのレンズ部分からの投影距離がそれぞれの投影距離の中で中間となる領域である。これは、投影距離が中間となる領域にフォーカスセンターを設定することで、フォーカスセンターからの距離に応じたフォーカス性能の劣化を最小限に抑制管理するためである。よって、差分解析部214は、各領域の投影距離の内、中間となる領域を検出し、その領域をフォーカスセンターと決定する。また、差分解析部214は、撮影した画像のそれぞれの領域の反射率から、それぞれの領域の輝度を求める。また、差分解析部214は、目標画像が後述する図9のテストパターンのように、表示しようとする画像がパターンにより複数の領域に分割されている場合、当該領域に応じて、撮影画像の分割を行う。そして、差分解析部214は、分割された領域ごとに、目標画像と撮影画像との形状等の差分を算出する。さらに、差分解析部214は、撮影画像の各領域の解像度及び輝度を算出し、撮影画像内の領域間の解像度及び輝度の差分を算出する。光学的補正パラメータ算出部215は、光学制御部30が投射光学系モジュール50のレンズ等を制御するための光学的な補正量を算出する。上述したように、差分解析部214は、投影面200に投影された画像が有するそれぞれの領域に対して、どの領域をフォーカスセンターとするか決定している。差分解析部214によって決定されたフォーカスセンターの位置に基づいて、光学的補正パラメータ算出部215は、差分解析部214によって指定された領域がフォーカスセンターとなるように投射光学系モジュール50のレンズのそれぞれの相対的な位置関係を調整するための制御情報を算出する。この制御情報が上記した補正量である。そして、光学的補正パラメータ算出部215は、算出した補正量を光学制御部30へ出力する。電気的補正パラメータ算出部216は、ドライバ40が投射光学系モジュール50を制御するための電気的な補正量を算出する。そして、電気的補正パラメータ算出部216は、算出した補正量を画像表示部22へ出力する。ここで、電気的な補正量は、例えば、レンズの有する光学特性の逆特性に基づく画素値の補正量、あるいは上述した形状、解像度及び輝度に関する補正量等である。画像表示部22は、画像解析部21からの電気的補正パラメ-タに従って目標画像を処理、すなわち補正して、ドライバ40へ出力する。画像表示部22は、画像変形部221と、解像度変換部222と、ゲイン調整部223とを備える。画像変形部221は、電気的補正パラメータ算出部216が算出した補正量に基づいて目標画像のサイズ、表示位置及び形状歪みを補正する。また、画像変形部221は、適宜、記憶部23からテストパターン231を読み出し、補正に用いる。解像度変換部222は、投影エリア全体の解像度を均一化するために、投射光学系モジュール50で使用されているレンズの光学特性の逆特性に基づいて投影する画像の画素値を電気的に補正するため、投影する前の画像に対して2次元フィルタ処理や超解像又はシャープネス処理などを行う。これは、光学制御部30がフォーカスセンターを決定した段階では、投影面とレンズ部分の距離のばらつきによるぼけやレンズの光学特性の要因によって投影する一の画像の解像度が画像内で均一化されていない場合に解像度を均一化するための処理である。また、さらに解像度変換部222は、上記した画像変形部221が形状歪みの補正を行った結果、投影する一の画像の解像度が画像内で均一化されていない場合に解像度を均一化するための処理も行う。具体的には、解像度変換部222は、イメージセンサ10を解してLSI20に入力される撮影画像の一の領域の解像度と別の領域の解像度の調整を行う。その際、解像度変換部222は、当該一の領域の解像度が劣化している場合に当該別の領域の解像度が当該一の領域の解像度と略同一となるように劣化させる。例えばこの一の領域とは、撮影され、入力された画像の中で最も解像度が低くなってしまった領域とすることができる。その場合には、解像度変換部222が上記の処理を行うことで、撮影された画像の解像度を、最も低下した解像度で均一化することができる。このように解像度を均一化した画像を再度、投射光学系モジュール50から投影面200に投影することで、人間の目には解像度の劣化が認識できない良好な画像として映る。ゲイン調整部223は、投影エリア全体の輝度を均一化するためのRGB別の調整を行う。具体的にはこのゲイン調整部223が、イメージセンサ10を解してLSI20に入力される撮影画像の一の領域の輝度と別の領域の輝度の調整を行う。その際、ゲイン調整部223は、当該一の領域の輝度が低下している場合に当該別の領域の輝度が当該一の領域の輝度と略同一となるように劣化させる。例えばこの一の領域とは、撮影され、入力された画像の中で、投影面200の設置環境や形状によって最も輝度が低く投影面200に映ってしまった領域とすることができる。その場合、ゲイン調整部223が上記の処理を行うことで、撮影された画像の輝度を、最も低下した輝度で均一化することができる。このように輝度を均一化した画像を再度、投射光学系モジュール50から投影面200に投影することで、人間の目には良好な輝度の画像として映る。また、画像変形部221は、本発明の実施の形態1にかかる画像調整処理において、適宜、目標画像を更新しても構わない。例えば、形状歪みを補正するための目標画像と、解像度及び輝度を補正するための目標画像とについて、異なるテストパターン231を用いても構わない。その場合、画像変形部221は、解像度又は輝度チェック用のテストパターンにより目標画像を更新し、更新後の目標画像から形状歪み補正を行っても構わない。尚、目標画像の更新を目標画像生成部213により実現しても構わない。図3は、本発明の実施の形態1にかかる画像調整処理の流れを示すフローチャートである。まず、画像投影システム100は、目標画像設定処理を行うS10。次に、画像投影システム100は、光学的補正処理を行うS20。そして、画像投影システム100は、形状歪み補正処理を行うS30。続いて、画像投影システム100は、解像度補正処理を行うS40。その後、画像投影システム100は、輝度補正処理を行うS50。以下、ステップS10~S50の各処理について詳細に説明する。尚、以下の図9~図15に示す各画像は、本発明の実施の形態1を説明するために模式的に図示したものであるため、厳密な画像ではないものである。図4は、本発明の実施の形態1にかかる目標画像設定処理の流れを示すフローチャートである。まず、イメージセンサ10は、画像投影前の投影面200を撮影するS11。そして、撮影画像取り込み部211は、イメージセンサ10から撮影画像を取得し、投影エリア設定部212へ出力する。次に、投影エリア設定部212は、受け付けた撮影画像に基づき、投影エリア及び許容範囲を設定するS12。投影エリア設定部212は、許容範囲として、光学的補正のための投影距離の差分の許容値、例えば差分の上限及び下限値又は上限と下限の比率を設定する。その他にも、投影エリア設定部212は、形状歪み補正のための領域面積の差分の許容値、具体的には差分の上限及び下限値又は上限と下限の比率、解像度の差分の許容値、具体的には差分の上限及び下限値又は上限と下限の比率及び輝度の差分の許容値、具体的には差分の上限及び下限値又は上限と下限の比率を設定する。そして、目標画像生成部213は、目標画像を生成するS13。このとき、目標画像生成部213は、例えば、記憶部23から形状歪みチェック用として格子状のテストパターン231を取得し、投影エリア内に収まるように目標画像を生成する。図9は、本発明の実施の形態1にかかる目標画像G30の例を示す図である。尚、形状歪みチェック用のテストパターンの格子数や間隔は、図9の例に限定されない。その後、投射光学系モジュール50は、目標画像を投影するS14。ここでは、目標画像生成部213で生成された目標画像が、差分解析部214、電気的補正パラメータ算出部216、画像表示部22及びドライバ40を経由して投射光学系モジュール50により投影されるものとする。または、目標画像が画像表示部22を経由せず、ドライバ40へ出力されても構わない。そして、イメージセンサ10は、投影面200を撮影するS15。このとき、撮影画像取り込み部211は、イメージセンサ10から撮影画像を取得し、差分解析部214へ出力する。そして、差分解析部214は、目標画像と撮影画像との差分解析を行うS16。具体的には、まず、差分解析部214は、目標画像における各格子点に基づき、撮影画像において対応する格子点を認識する。すなわち、差分解析部214は、目標画像における各領域に対応するように、撮影画像を複数の領域に分割する。そして、差分解析部214は、撮影画像の領域ごとに投影距離を算出する。例えば、差分解析部214は、目標画像と撮影画像との対応する領域ごとに面積を比較することにより、各領域の相対的な投影距離を算出する。その後、差分解析部214は、複数の領域のうち最も焦点を合わせる領域をフォーカスセンターとして決定する。フォーカスセンターには、例えば、各領域の投影距離のうち中央値である領域を定める。差分解析部214は、定めた領域の情報を光学的補正パラメータ算出部215に出力する。そして光学的補正パラメータ算出部215は、定められた領域がフォーカスセンターとなるように、投射系光学モジュール50が含むレンズが制御される制御情報を光学制御部40に出力する。図10は、投影面200に投影された目標画像G30がイメージセンサ10により撮影された撮影画像G31の例を示す図である。撮影画像G31は、目標画像G30と比べて形状歪みが発生していることを示す。例えば、領域R6は、目標画像G30との領域サイズの比率が100であるため、差分がないことを示す。また、領域R7は、目標画像G30との領域サイズの比率が156であるため、領域R6に比べて投影距離が長いことを示す。逆に、領域R8は、目標画像G30との領域サイズの比率が56であるため、領域R6に比べて投影距離が短いことを示す。そのため、領域R6、R7、R8の中では、フォーカスセンターが領域R6となる。図4に戻って説明する。続いて、差分解析部214は、投影距離の差分が許容範囲であるか否かを判定するS17。つまり、光学制御部40は、光学的補正パラメータ算出部215から受け取った制御情報に従って、投射系光学モジュール50のレンズの位置を制御し、フォーカスセンターを決定する。投射系光学モジュール50は、フォーカスセンターが決定された画像を投影面200に再度投影する。そしてイメージセンサ10が再度、フォーカスセンターが決定された画像を撮影して取り込む。さらに、画像解析部21がその画像を取り込み、差分解析部214が、当該画像を取得する。そして差分解析部214は、フォーカスセンターが決定された画像のそれぞれの領域同士の相対的な投影距離を、目標画像のそれぞれの領域の面積に基づいて算出する。また、差分解析部214は、取得した画像の表示位置や表示サイズを把握する。このとき、投影された画像のそれぞれの領域同士の投影距離の差分、表示位置、表示サイズがそれぞれ許容範囲である場合、当該画像調整処理を終了する。この場合は、投影した画像は、フォーカスセンターや表示位置、表示サイズを決定したことにより、その画像内において解像度が均一化されているからである。フォーカスセンターから見た相対的な投影距離が許容範囲内であるということは、画像全体で焦点が定まっており、解像度は一様に均一化されているとみなせるからである。その一方で、投影された画像のそれぞれの領域同士の投影距離の差分の少なくとも一つが許容範囲を超えている場合、光学的補正処理へ進む。この場合、投影された画像内において解像度が均一化されていないからである。図5は、本発明の実施の形態1にかかる光学的補正処理の流れを示すフローチャートである。投影された画像のそれぞれの領域同士の投影距離の差分の少なくとも一つが許容範囲を超えている場合や、表示位置や表示サイズが許容範囲を超えている場合には、光学的補正パラメータ算出部215は、投射光学系モジュール50のレンズのシフト量を光学的補正パラメータとして算出するS21。そして光学制御部30は、算出されたレンズシフト量に基づいて、投射光学系モジュール50のレンズのシフトを行って純粋に光学的に表示位置や表示サイズを調整するか、あるいはフォーカスセンターとする領域を再度決定し直す、光学的な補正を行うS22。次に、本実施の形態では、ステップS22-2において、以下に記述するMTF曲線に基づく2次元フィルタのように、電気的に画像の画素値を補正する処理も行うS22-2。例えば、投影面の形状は平面であっても巨大であり、投影に用いられているレンズの光学的な特性の限界によって画像がぼけて表示されているケースを考える。レンズの焦点を合わせることが可能である範囲はレンズごとに異なり、レンズの能力が異なっている。そこで電気的補正パラメータ算出部216は、記憶部23から、投射光学系モジュール50で使用されているレンズの光学特性を読み出す。尚、記憶部23には、投射光学系モジュール50で使用されているレンズの光学特性も予め記憶されているものとする。係るレンズの光学特性とは、例えばレンズのMTF曲線が考えられる。MTF曲線は、レンズの中心から離れたレンズ部分を用いて投影した画像が、どの程度、解像度が劣化するかを示している。そこで、電気的補正パラメータ算出部216は、MTF曲線に従って投影する画像の解像度が劣化しても投影後の画像の解像度が均一化されるように、投影する画像の画素値を補正するためのパラメータを算出する。つまり、レンズの光学特性の逆特性に基づいて、画像を補正するためのパラメータを算出することになる。ここでいうパラメータとは、例えば画像に対して適用する2次元フィルタのフィルタ係数である。係る2次元フィルタは、レンズの光学特性の逆特性を近似した2次元フィルタとなる。この2次元フィルタを用いることで、例えばMTF曲線に基づけば解像度が劣化して線幅が太って表示されると想定される線分を、あらかじめ投影前により細い線幅の線分に変更しておき、投影後には線幅が太ったように見えなくするといった処理が可能となる。その後、投射光学系モジュール50は、目標画像を投影するS23。そして、イメージセンサ10は、投影面200を撮影するS24。ここで、差分解析部214は、図4のステップS16と同様に、目標画像と撮影画像との差分解析を行うS25。続いて、差分解析部214は、投影した画像のそれぞれの領域同士の解像度の差分が許容範囲であるか否かを判定するS26。すなわち、差分解析部214は、投影した画像のそれぞれの領域同士の解像度の差分が許容範囲である場合、形状歪み補正処理へ進む。これは、投影面が少なくとも部分的に平らではない箇所を含む場合には、投影画像の形状が歪むからである。また、投影した画像のそれぞれの領域同士の解像度の差分が許容範囲を超えている場合、ステップS21へ戻り、上記した補正を2次元フィルタの係数を変更するなどして、再度行う。図6は、本発明の実施の形態1にかかる形状歪み補正処理の流れを示すフローチャートである。まず、電気的補正パラメータ算出部216は、スケーリング率等を算出するS31。具体的には、電気的補正パラメータ算出部216は、図5のステップS26により解析された目標画像と撮影画像との領域の差分に基づいて、形状歪み補正をするための電気的補正パラメータを算出する。形状歪み補正をするための電気的補正パラメータの一例としては、スケーリング率が挙げられる。この場合、電気的補正パラメータ算出部216は、撮影画像の各領域のうち最も投影距離が短い領域を基準領域とする。そして、電気的補正パラメータ算出部216は、基準領域に対する他の領域のサイズの比率の逆数をスケーリング率として算出する。すなわち、電気的補正パラメータ算出部216は、各領域における線分の長さが最も投影距離が短い領域における対応する線分の長さより長い場合、目標画像の線分の長さを短くするようなスケーリング率を算出する。例えば、図10の撮影画像G31の場合、基準領域は、最も投影距離が短い領域R8となる。そして、撮影画像G31における領域R8に対する領域R7の線分の長さの比率が156/56=279であるため、その逆数である36がスケーリング率となる。また、電気的補正パラメータ算出部216は、撮影画像により生じた形状歪みが台形である場合、当該領域を逆台形とする場合の比率を算出する。次に、画像変形部221は、目標画像の形状歪みを補正するS32。つまり、画像変形部221は、算出された電気的補正パラメータに基づいて、投影画像と目標画像のサイズ、表示位置及び形状が同等になるようにデジタル信号処理補正を行う。例えば、画像変形部221は、ステップS31により算出されたスケーリング率に基づいて目標画像の形状を補正する。図11は、本発明の実施の形態1にかかる目標画像G30から形状歪みの補正をした補正画像G32の例を示す図である。ここで、スケーリングは画像サイズを縮小する方向に行うことを前提とする。そうすると、最も投影距離が短く画像サイズが小さくなっている領域R8は縮小なし100のサイズとなる。投影距離が中間となる補正画像G32の領域R6は、形状歪みが発生していないが、領域R8を縮小なしとしたため、所定のスケーリング率56で縮小する。また、領域R7は、撮影画像G31において形状歪みが発生していたため、領域R6よりさらに大きな縮小率36で縮小する。図6に戻って説明する。そして、投射光学系モジュール50は、補正後の目標画像を投影するS33。その後、イメージセンサ10は、投影面を撮影するS34。そして、差分解析部214は、目標画像と撮影画像との差分解析を行うS35。このとき、差分解析部214は、目標画像と撮影画像との領域ごとにサイズ、表示位置及び形状以下、形状等における差分を算出する。続いて、差分解析部214は、形状等の差分が許容範囲であるか否かを判定するS36。形状等の差分が許容範囲である場合、解像度補正処理へ進む。また、形状等の差分が許容範囲を超えている場合、ステップS31へ戻る。尚、形状等の差分が許容範囲である場合とは、概ね、目標画像G30と同等の画像となるため、ステップS34により撮影された撮影画像の例示は、省略する。図7は、本発明の実施の形態1にかかる解像度補正処理の流れを示すフローチャートである。まず、画像変形部221は、解像度チェック用のテストパターンを目標画像に挿入して補正するS41。例えば、画像変形部221は、ステップS13で生成した目標画像に、解像度チェック用のテストパターンを挿入する。その後、画像変形部221は、ステップS32と同等の形状歪み補正を行うことで、目標画像を更新してもよい。これにより、領域内の解像度の不均一さを検出することができる。ここで、解像度チェック用のテストパターンは、領域当たりに少なくとも2本以上の線を含むものとする。周波数特性を考慮するためである。なお、ここではわかりやすさのために図12のようなテストパターンを例にとって解像度の調整を説明している。しかし、テストパターンを用いず、信号発生器300から入力される画像、例えば静止画や動画を投影面200に投影し、投影されたその画像を撮影して上述の形状歪み補正を行い、形状歪補正を行った当該画像に対して解像度の調整を行ってもよく、以下の処理を適用できる。図12は、本発明の実施の形態1にかかる目標画像G30に解像度チェック用のテストパターンT1を挿入した更新後の目標画像G33の例を示す図である。テストパターンT1は、各領域に同一の太さの3本の直線により表現したものである。ここで、より具体的な例を通しての説明を行えるようにするために、それぞれの線は、例えば1画素よりも大きい画素数、例えば3画素の幅を持って垂直方向に描かれているとする。つまり、図12は、3画素の幅を持つ線分がそれぞれの格子内に3本描かれているというパターンを示していることになる。尚、解像度チェック用のテストパターンの例はこれに限定されない。また、この場合、画像変形部221補正画像G33に対してさらに、ステップS32と同等の形状歪み補正を行うこととなる。図7に戻って説明する。次に、投射光学系モジュール50は、目標画像G33から形状歪み補正を行った後の目標画像を投影するS42。そして、イメージセンサ10は、投影面200を撮影するS43。図13は、本発明の実施の形態1にかかる画像全体の解像度のバラツキの例を示す図である。図13の撮影画像G34及びテストパターンT2は、テストパターンT1を形状歪み補正した後に、投影されたことによる投影面200における表示結果の例である。テストパターンT2は、各線が概ね上下方向に補正されているが、領域ごと及び領域内で線の太さが異なっていることを示す。図13には、形状歪み補正を行っている格子に対しては線分の幅が太くなっており、かつ、線分同士は重なっていない部分がある例えば、領域R6。これは形状歪み補正によって格子の形状が台形形状のように少なくとも部分的に縮小された結果、本来は投影距離最小リサイズなしエリアから見た差分の関係で最小の線幅である1画素の幅よりも小さい幅まで縮小される必要があるにも関わらず、最小単位の1画素の幅までしか縮小できず、なおかつ、その格子が縮小された場合においても、線分同士が重ならなかった場合である。例えば、当該格子を台形状に縮小する場合を考える。そして、上底の長さは縮小前の線分の長さと変わらずに下底の長さが縮小される場合を具体的に考える。下底では線分の表現に使用可能な画素数が減少するため、一つの線分を表現するために3画素もの画素を使用できなくなる。したがって、上底では3画素を用いて1本の線分の幅を表現していたものが、下底では1画素で1本の線分の幅を表現しなければならない状況となる。ここでこの例では、台形状の格子の上底における3画素を始点とする3本の線分は、下底における別々の1画素を終点としているとする。つまり、この格子の中で最も縮小されている下底においても線分は重なっていないものとする。しかし、投影距離最小リサイズなしエリアから見た差分に基づけば、格子のサイズを縮小する中で1画素の幅よりもさらに線幅が細くならなければならなかったとする。その場合、下底では3本の線分同士の間隔は、上底での3本の線分の間隔よりも相対的に狭くなるが、この例では線分同士は下底においても重なっていない。この状況において投射光学モジュール50が再度、投影面200に形状歪み補正後の画像を投影したとしても、図13に例示されるように線幅が図12の線幅よりも太ってしまうのである。つまり線幅を適切な幅まで縮小し切れなかったことに起因して、本来表示されるべき幅よりも大きく、太った幅を有する線分として表示されてしまう。この例では、3本の線分は幅が太りながらも明確に区別された状態で投影面200に表示されることになるので、格子が縮小されたことによって劣化した解像度によっても、線分は表現できているということになる。その一方、図13では、線幅が太り、かつ、線分同士が重なってしまい、部分的に黒く塗りつぶされてしまっている格子も存在する例えば、領域R7。これは図12に示された一つの格子内の3画素の幅をもつ3本の線分を表示するために必要となる解像度よりも、投影画像の当該格子の部分の解像度が低くなってしまったことによるものである。この結果が投影画像に表れるパターンは2通りあり、投影前の画像において格子を縮小した時点では線分同士は重なっていなかったものの、投影した際に上述の内容と同様に本来の線幅よりも太ってしまい線分同士が重なってしまったケースと、投影前の画像においてすでに線分同士が重なっている場合である。どちらのケースも投影面200に投影された画像では、線分同士が重なって黒く、あるいはグレーに塗りつぶされてしまっている。つまり、図13は、形状歪み補正を行った結果、投影画像のそれぞれのつまり、領域ごとに解像度が異なっていることを示している。図7に戻って説明する。その後、差分解析部214は、撮影画像の解像度の解析を行うS44。このとき、差分解析部214は、撮影画像の領域ごとに投影距離、領域サイズ、画素数等に基づき解像度及び輝度を算出する。また、差分解析部214は、撮影画像が有するそれぞれの領域ごとの解像度の差分を算出する。具体的には、差分解析部214は、それぞれの領域ごとに単位面積当たりの線分の数を増やしていき、どれだけ多くの本数の線分を表示できるのかを投影と撮影を繰り返して検出することで、それぞれの領域の解像度を算出することになる。この処理により、撮影した画像の中で最も解像度が低くなってしまった領域が特定され、さらに最も解像度が低下した領域から見て他の領域がどの程度解像度が良いのかを算出することができる。併せて、差分解析部214は、撮影画像の領域間の輝度の差分を算出する。ここでも、撮影した画像の中で最も輝度が低くなってしまった領域が特定され、さらに最も輝度が低下した領域から見て他の領域がどの程度輝度が良いのかを算出することができる。続いて、差分解析部214は、撮影した画像の中の最も解像度が低くなってしまった領域の解像度と、他のそれぞれの領域の解像度との差分のそれぞれが許容範囲であるか否かを判定するS45。最も解像度が低くなった領域と他のそれぞれの領域との解像度の差分が全て許容範囲である場合、その画像において、解像度が均一化されていることになる。したがって、この状況で再度、投影面200に画像を投影すれば、解像度は均一化されていることから、人間の視覚上、良好な画質で画像が投影されていることになる。したがって、この場合は、次に輝度補正処理図8へ進む。一方、最も解像度が低くなった領域と他のそれぞれの領域との解像度の差分の少なくとも一部が許容範囲を超えている場合、その画像内で解像度は均一化されていないことになる。このまま投影面200へ画像の投影を行っても、投影された画像のそれぞれの領域ごとに解像度はばらついており、人間の視覚上、画質劣化が顕著となってしまう。そこで、この場合は、次のステップS46へ進む。ステップS46では、電気的補正パラメータ算出部216が解像度の補正値を算出するS46。ここでの補正値は、投影面200に投影された画像の解像度の不均一を解消するために、係る投影画像に行う補正に必要となる値である。例えばこの補正値は、余白を表現している画素をどの程度削り、どの程度線幅を太くするための画素に変更するかの割合である。ここで、画像が自然画ではなく、テキストや記号などのデータ表示画像であり、削除しても問題がないような余白が画像に存在している場合、解像度変換部222は余白活用処理を行う。ここでいうデータ表示画像とは、文字、数値、記号などのテキストデータや時刻表等が表示された画像をいうものとする。そのため、データ表示画像は、余白を削除しても表示内容に問題がない画像といえる。一方、ここでいう自然画とは、風景や人物等の画像に限らず、上記データ表示画像以外のすべての画像を含むものとする。そこで、余白活用処理において、解像度変換部222は、どの程度余白を削り、どの程度倍率で線幅を太くするかを決定し、その倍率を画像全体に一律に適用する。ここで、投影した画像の線幅を一律に3倍にするとする。この場合、投影画像内の線分すべてについて余白を削って一律に3倍の太さに変換する。例えば3画素の線幅のパターンは9画素の線幅で描かれることとなる。このようにすることで、仮に良好な解像度を有する領域であったため線分が重ならず表現できていたパターンが、場合によっては線が太くなって表現され、あるいは場合によっては線分同士が重なって表現される。すなわち、画像全体の解像度を一律に、同じ割合で、劣化させているのである。上記の倍率で変換しても画像の解像度の均一具合が許容範囲内に収まらない場合、上記の倍率を変更し、許容範囲に収まるまでフィードバック処理を実行することになる。しかし、上記の余白活用処理は、画像が自然画ではなく、データ表示画像であり、削除しても問題がないような余白が画像に存在している場合でなくては実行できない。そこで図7のステップS47-1で、解像度変換部222は画像がデータ表示画像であるか否かを確認するS47-1。画像がデータ表示画像であれば、解像度変換部222は、線幅を所望の倍率で、一律に画像内で太らせるために必要な余白が存在するかを確認するS47-2。余白があれば、解像度変換部222は余白活用処理を実行するS47-3。一方、S47-1でデータ表示画像でない、すなわち自然画であると判定される場合、またはS47-2で必要な余白が存在しないと判定される場合は、余白活用処理を実行できないため、下記に説明するフィルタ処理を実行する。解像度変換部222が当該別の領域の線幅を増大させる処理は、具体的には、線幅を表現するのに用いられず、余白を表現している画素の画素値を線幅の表現に必要な画素値に置き換える。例えば、輝度レベルを白から黒へ変更することで実現する。上記したように、余白活用処理を実行できなかった場合、別の補正値としてフィルタ係数を求める。例えば、形状歪み補正をする段階で、ある一の格子に対してはサイズ比率を100例えば、単位領域中に100画素から80単位領域中に80画素へ縮小するような圧縮処理が発生する。このような縮小処理では、画像に対してスケーリングフィルタ処理を施して解像度を劣化させている。上記した3画素の幅の線分が1画素の幅の線分になる場合のように、ある対象を表現する画素数を減らす場合、それぞれの画素の画素値をフィルタ係数で重み付けして加算し、平均を取る演算を行う。例えば、3画素のそれぞれの画素値をフィルタ係数で重み付け加算して平均し、新たな画素値を得る。そして、得られた新たな画素値を縮小後の線分を表現するための1画素に適用し、残りの2画素は発光させない画素とし、使用しない。この処理により、例えば3画素が1画素に変更される。圧縮処理も結局はこのようなフィルタ処理であり、スケーリングフィルタ係数が用いられている。そこで、電気的補正パラメータ216は、いずれかひとつの格子に対して施された縮小処理で使用されたフィルタ係数を特定する。その後、解像度変換部222は、目標画像の解像度を補正するS47―4。具体的には、解像度変換部222は、この特定したフィルタ係数を用いたフィルタ処理を他の領域にも適用する。ただし、ここでは画像の縮小を行うわけではないので、画素数を減らすわけではない。しかし、ある一の画素の画素値を、周りの画素と合わせてスケーリングフィルタ係数で重み付け加算して平均し、補正する。解像度が補正されるべき領域の画素は、このようなフィルタ処理を施され、画素値が補正される。また、一度特定のフィルタ係数を使用して解像度を劣化させても解像度の均一度合いが許容範囲に収まらなかった場合には、より解像度を劣化させるフィルタ係数に変更し、再度、画像の解像度を劣化させることを繰り返す。画像の解像度の均一具合が許容範囲に収まった段階で、このフィードバック処理を終了する。その結果、それぞれの領域の画像は、投影した際にぼやける方向に補正される。上記のフィルタ処理によって補正された画像を投射光学系モジュール50が再度、投影面200に投影し、イメージセンサ10が再度、撮影するステップS42及びS43へ戻る。そして、上述のステップS44と同様に、差分解析部214は、撮影された画像のそれぞれの領域の解像度を算出する。形状歪み補正によって最も解像度が低くなってしまった領域と、他の領域の解像度との差分が許容範囲内か否かを再度判定するS44。ここで、当該差分が許容範囲内であれば、上述のフィルタ処理によって投影画像のそれぞれの領域の解像度は均一化されたことになる。当該差分が許容範囲内ではない場合、ステップS46以降を再度繰り返す。その際、スケーリングフィルタの係数を変更し、差分が許容範囲となるようにする。ここで、上述した余白活用処理について、より具体的に理解するために図14及び図15を用いて説明する。図14及び図15では任意の領域において、同一形状の3つの部分画像をテストパターンとし、これらに形状歪み補正を行った場合に生じる解像度のバラツキについての補正の仕方を説明するものである。図14は、本発明の実施の形態1にかかる領域内の解像度のバラツキの例を示す図である。領域R10は、目標画像内の任意の領域を示す。そして、領域R10は、テストパターンT11~T13を含む。テストパターンT11~T13は、同一形状の3つの部分画像をテストパターンである。領域R11は、目標画像が形状歪み補正、投影及び撮影された撮影画像における領域R10に対応する領域である。領域R11は、テストパターンT21~T23を含む。テストパターンT21~T23は、テストパターンT11~T13がそれぞれ形状歪み補正されたが、解像度のバラツキが発生していることを示す。ここでは、テストパターンT21は、部分的な膨らみを有しており、上下方向に解像度が異なることを示す。テストパターンT22は、上下方向で概ね解像度が均一であるが、テストパターンT12と比べて線が太くなっていることを示す。テストパターンT23は、テストパターンT13と概ね同等の線の太さであり、概ね解像度も均一であることを示す。ここで、例えば領域R11は、投影面200に投影された画像内において、最も解像度が低くなってしまったテストパターンT22を含むとする。ここで、形状歪みの補正により補正前に比べて線が太くなった場合とは、形状歪み補正により画素を減らして補正前に比べて解像度が落ちていることを意味する。この場合、例えば、人間の目には、線が太い部分がぼやけて見えることとなる。つまり、テストパターンT23に比べてテストパターンT22は、不鮮明であり、テストパターンT21は、部分的に不鮮明に見えてしまう。そこで、本発明の実施の形態1にかかる解像度補正処理として、画像表示部22は、形状歪み補正がされた画像が投影された後の撮影画像において、補正前の部分画像に比べて部分画像のサイズが大きくなった領域が存在する場合に、当該領域の解像度に近付くように他の領域の解像度を補正することが望ましい。これにより、画像全体の解像度は低くなるが、画像全体の解像度が均一化される。人間の目における不自然さは、解像度の不均一さが与える影響が大きいため、目標画像の解像度より低くなったとしてもその影響は無視できる。そのため、結果的に、妥当な画質を提供できる。図15は、本発明の実施の形態1にかかる領域内の解像度の補正がされた補正画像の例を示す図である。領域R12は、領域R11の解像度を補正する箇所を示したものである。すなわち、テストパターンT21には、解像度の補正によりテストパターンT21cが追加されることを示す。また、テストパターンT23は、解像度の補正によりテストパターンT23cが追加されることを示す。このような補正を行うことにより、領域R13のように、テストパターンT31~T33の線の太さが概ね同等となり、解像度が均一化されることを示す。そして、投影面200に投影された画像の他の領域に、図14の領域R10と同じ幅の線分が描かれている場合、他の領域の当該線分のそれぞれもテストパターンT22の太さとなるように線幅が補正される。このようにして投影面200に投影されている画像の解像度が均一化される。また、この領域R11の解像度に基づいて、他の領域に描かれた他のパターンも、領域R11の解像度に基づくパターンとなるように補正される。尚、上述した課題の画質の劣化の別の原因としては、形状歪みの補正後の画像の輝度が不均一になることが挙げられる。輝度が不均一になる原因は二つある。第1の原因は、少なくとも部分的に平らではない形状を有する投影面、例えば凹凸面を有する投影面200では、凹凸面の奥行きに応じて投影点ごとに反射率が異なってしまうからである。第2の原因は、レンズのフォーカス特性に依存して、フォーカスセンターからの距離が離れるほど輝度が劣化するからである。そのため、上述した形状の歪み補正のみでは、各領域の明るさが異なったままであり、例えば、人間の目には、斑模様のように見える場合もある。そのため、明るさの面でも人間にとっての見え方が不自然になり得る。そこで、本発明の実施の形態1では、以下の輝度補正処理により、画質の劣化をさらに抑えることができる。図8は、本発明の実施の形態1にかかる輝度補正処理の流れを示すフローチャートである。まず、電気的補正パラメータ算出部216は、輝度の補正値を算出するS51。具体的には、電気的補正パラメータ算出部216は、図7のステップS44により解析された撮影画像の領域間の輝度の差分に基づいて、輝度を補正するための電気的補正パラメータを算出する。次に、ゲイン調整部223は、目標画像の輝度を補正するS52。具体的には、ゲイン調整部223は、第1の原因に関して、投影領域ごとの反射率の逆数のゲインを用いて画像の各領域の輝度を補正する。そしてゲイン調整部223は、第2の原因に関して、最も暗くなる輝度を基準に、目標画像の各画素の輝度レベルを調整する。すなわち、フォーカスセンターでは、輝度が最も高くなり、フォーカスセンターの投影距離から最も離れた投影距離で、輝度が最も暗くなるためである。これにより、フォーカスセンターの投影距離から離れるほどフィルタの補正強度が大きくなり、投影エリア全体の輝度をより均一に近づけることができる。つまり、画質を高めることができる。そして、投射光学系モジュール50は、補正後の目標画像を投影するS53。その後、イメージセンサ10は、投影面200を撮影するS54。そして、差分解析部214は、撮影画像の輝度の解析を行うS55。このとき、差分解析部214は、上述した手法と同様にして、撮影画像の領域ごとに投影距離、領域サイズ、画素数等に基づき輝度を算出する。また、差分解析部214は、撮影画像の領域間の輝度の差分を算出する。続いて、差分解析部214は、当該輝度の差分が許容範囲であるか否かを判定するS56。当該輝度の差分が許容範囲である場合、当該画像調整処理を終了する。また、輝度の差分が許容範囲を超えている場合、ステップS51へ進む。このように、本発明の実施の形態1では、実際に投影及び撮影された画像の解像度及び輝度を取得及び解析することにより、撮影画像内の各領域における投影情報を算出し、投影レンズの光学特性どおりのフィルタ補正を施すものである。そのため、投影面がどのような形状曲面、凹凸などでも解像度フォーカス特性の均一化が可能である。また、投影面の凹凸が細かい場合にも、イメージセンサの高画素化、補正の画素精度の微細化又はプロジェクタの高画素化等を行うことにより、同じ処理で解像度フォーカス特性均一化が可能となる。さらに、実際の撮影画像と補正後の目標画像との差分を検出してフィードバック処理を行うため、補正精度の管理も可能となる。以上から、本発明では、投影面の形状に依存せず、投影された画像の解像度を均一化することができる。さらには付随する手段として、投影面の形状に依存せず、投影された画像の輝度を均一化することもできる。それにより、例えば静止画を投影した場合、投影された静止画が領域ごとに解像度のバラツキが生じ、人間にとっての見え方が不自然になることを防止できる。具体的には、ある写真の中に同様の細かさで描かれた模様が、ある部分は鮮明に映り、別の部分ではぼやけて映るといった状態を防止することができる。また、例えば微細な模様をもつ物体が動く動画を投影した場合、ある時刻においてスクリーン上のある部分では鮮明に映っていた当該微細な模様が、別の後の時刻においてスクリーン上の別の部分においてはぼけて映ってしまい、明らかに不自然な動画の表示となってしまうことも防止することができる。つまり、投影面に投影された画像は、画像内で解像度や輝度が均一化され、結果として人間の視覚上、画質が良好に表示されることになる。<その他の発明の実施の形態>尚、目標画像生成部213は、テストパターン231を用いずに、上述したように信号発生器300からの入力信号を形状歪みチェック用及び解像度チェック用の目標画像としても構わない。また、本発明の実施の形態1を次のように改良を加えることができる。例えば、テストパターンを非可視光にし、イメージセンサを非可視光領域の波長に対応したフォトセンサにする。これにより、通常の画像投影時にも経時変化や温度変化又は物理的なプロジェクタ及び投影面の移動などによるサイズ、フォーカス又は形状歪みのズレを定常的に補正することが可能となる。また、本発明の実施の形態1の適用対象としては、フロントプロジェクタなどスクリーンへの投影を前提にした表示システムが挙げられる。つまり、フロントプロジェクタ向け設置フリー機能ともいえる。また、本発明の実施の形態1にかかる画像投影システム100を用いることで、これまで設置が不可能であった場所を投影エリアとして映像又は画像の投影を行うことができる。例えば、壁柄を有する投影面として、家庭のリビングもしくは個人の部屋、凹凸もしくは曲面を有する投影面として博物館、美術館、小売店もしくはビル内のフロアの壁等が挙げられる。そのため、以前からの使用用途であるホームシアター、オフィスでの会議もしくはプレゼンテーション等以外にも、インテリア、TOY、サイネージ又はアート等の様々の用途での活用と新規性及び創造性のある活用方法が生まれるものと期待される。また、通常、不連続かつ大画面の投影面に対して焦点を合わせるには、高価なレンズを必要とし、また、投影面からの距離も相当程度必要とされる。しかし、本発明の実施の形態1用いることにより、安価なレンズを用いて、不連続かつ大画面の投影面に対して短焦点のプロジェクタを生産することも可能となる。さらには、凹凸面や曲面など特殊な投射面でなくとも、短焦点距離かつ大サイズで画像の投射を行う場合、表示エリア内で投射距離や投射方向に大きなずれが発生する。このような投射距離や投射方向に大きなずれが発生するケースすべてに本発明を適用できる。尚、本発明の実施の形態1にかかる画像投影システム100の各構成要素は、物理的に一体とした機器である必要はなく、個別に独立した機器であっても良い。さらに、本発明は上述した実施の形態のみに限定されるものではなく、既に述べた本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更が可能であることは勿論である。