熱媒体が流通する円管部材53を備え、該円管部材53内を流れる熱媒体によって発熱部品80が冷却されるように該発熱部品80に熱的に接触するように設けられる冷却器であって、上記円管部材53内において軸方向に延び、該円管部材53の内周面との間に上記熱媒体の狭流路C0を形成する流路形成部材54を備えていることを特徴とする冷却器。請求項1において、上記流路形成部材54は、上記円管部材53内において、上記狭流路C0が上記円管部材53の内周面に沿う環状流路となるように配置されていることを特徴とする冷却器。請求項2において、上記円管部材53内において軸方向に延びて上記狭流路C0を周方向に分割する複数の区画壁55を備えていることを特徴とする冷却器。請求項3において、上記各区画壁55の間には、金属によって上記円管部材53と一体に形成された軸方向に延びる伝熱板57がそれぞれ設けられていることを特徴とする冷却器。請求項3又は4において、上記各区画壁55の間には、乱流促進部材56が設けられていることを特徴とする冷却器。請求項5において、上記乱流促進部材56は、樹脂を射出成形することによって上記流路形成部材54と一体に形成された複数の突起片56aによって構成されていることを特徴とする冷却器。請求項3乃至6のいずれか1つにおいて、上記複数の区画壁55は、樹脂を射出成形することによって上記流路形成部材54と一体に形成されていることを特徴とする冷却器。請求項2において、上記狭流路C0は、熱媒体が周方向に流れるように構成されていることを特徴とする冷却器。請求項8において、上記円管部材53内において上記狭流路C0を軸方向に分割して複数の周方向に延びる分割流路C2を区画する複数の区画壁58を備え、上記流路形成部材54には、軸方向の一端側に形成される熱媒体の流入空間S1S2と上記各分割流路C2とを連通させる流入側連通路P1P2と、軸方向の他端側に形成される流出空間S2S1と上記各分割流路C2とを連通させる流出側連通路P2P1とが形成されていることを特徴とする冷却器。請求項1乃至9のいずれか1つにおいて、上記円管部材53は、上記流路形成部材54が設けられる本体部53aと、該本体部53aの軸方向の端部に連続して上記熱媒体が流通する配管に接続される接続部53bとを有し、上記本体部53aは、上記接続部53bよりも大径に形成されていることを特徴とする冷却器。請求項3乃至5のいずれか1つにおいて、上記複数の区画壁55は、熱伝導性材料によって上記流路形成部材54と一体に形成されて上記熱媒体の流路を形成するスペーサ59を構成し、上記円管部材53と上記スペーサ59とは、該スペーサ59が上記円管部材53内に位置する状態で上記円管部材53及び上記スペーサ59の少なくとも一方を変形させることによって熱伝達可能に接触すると共に互いに固定されていることを特徴とする冷却器。請求項11において、上記流路形成部材54は円筒状に形成され、上記円管部材53と上記スペーサ59とは、該スペーサ59が上記円管部材53内に位置する状態で所定方向にプレス加工されて上記円管部材53及び上記スペーサ59の両方が変形することによって熱伝達可能に接触すると共に互いに固定されていることを特徴とする冷却器。請求項12において、上記円管部材53と上記スペーサ59とは、上記円管部材53の上記発熱部品80側の発熱側部分の曲率が逆側の非発熱側部分の曲率よりも大きくなるようにプレス加工されていることを特徴とする冷却器。請求項12において、上記スペーサ59は、上記発熱部品80側の発熱側部分の剛性が逆側の非発熱側部分の剛性よりも低くなるように形成されていることを特徴とする冷却器。請求項14において、上記流路形成部材54は、上記発熱部品80側の発熱側部分54bが逆側の非発熱側部分54aよりも肉薄に形成されていることを特徴とする冷却器。請求項12において、上記スペーサ59は、上記複数の区画壁55によって上記狭流路C0が周方向に分割されてなる複数の軸方向流路C1のうちの上記発熱部品80側の軸方向流路C1の流路断面積が上記発熱部品80と逆側の軸方向流路C1の流路断面積よりも大きくなるように形成されていることを特徴とする冷却器。請求項1乃至16のいずれか1つにおいて、上記円管部材53が嵌り込む凹部52dと、上記発熱部品80の放熱面が取り付けられる取付面52cとが形成され、該取付面52cにおいて吸収した熱を上記凹部52dに伝達する伝熱部材52を備えていることを特徴とする冷却器。請求項17において、上記凹部52dは、上記取付面52cの裏面において、該取付面52cに取り付けられる発熱部品80に対応する位置に形成されていることを特徴とする冷却器。請求項17又は18において、上記円管部材53は、1つの直管状部材によって構成されていることを特徴とする冷却器。冷媒が循環して蒸気圧縮式の冷凍サイクルを行う冷媒回路20を備えた冷凍装置であって、上記冷媒回路20の液配管に請求項1乃至19のいずれか1つの冷却器が接続されていることを特徴とする冷凍装置。ところで、近年、パワーモジュールの小型化が進み、パワーモジュールの発熱密度が増大する傾向にある。これに対して、上記冷却器では、例えば、円管部と取付板、及び取付板とパワーモジュールのそれぞれの接触熱抵抗を低減することによって冷却性能を向上させて発熱密度の高いパワーモジュールに対処することが考えられるが、接触熱抵抗の低減による冷却性能の向上には限界があり、今後のパワーモジュールの更なる小型化による発熱密度の増大に対応できない虞があった。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、冷却性能の高い冷却器及びそれを備えた冷凍装置を提供することにある。第1の発明は、熱媒体が流通する円管部材53を備え、該円管部材53内を流れる熱媒体によって発熱部品80が冷却されるように該発熱部品80に熱的に接触するように設けられる冷却器であって、上記円管部材53内において軸方向に延び、該円管部材53の内周面との間に上記熱媒体の狭流路C0を形成する流路形成部材54を備えている。第1の発明では、冷却器の円管部材53内には、軸方向に延びる流路形成部材54が設けられることにより、該流路形成部材54と円管部材53の内周面との間に熱媒体の狭流路C0が形成されている。該狭流路C0は、流路形成部材54が設けられない場合に円管部材53内に形成される流路に比べて、流路形成部材54の径方向の長さ分だけ径方向の幅が狭くなる。発熱部品80は、冷却器の円管部材53内の狭流路C0を流れる熱媒体に放熱することによって冷却される。なお、円管内の熱伝達率は、円管内の流路の断面寸法に反比例する。つまり、熱媒体の流路が温度勾配の方向に狭い程、大幅に熱伝達率が向上する。そのため、上述のように、円管部材53内に流路形成部材54を設けることによって円管部材53内の熱媒体の流路を通常よりも径方向に狭くすることにより、冷却器の熱伝達率が向上することとなる。第2の発明は、第1の発明において、上記流路形成部材54は、上記円管部材53内において、上記狭流路C0が上記円管部材53の内周面に沿う環状流路となるように配置されている。第2の発明では、狭流路C0が円管部材53の内周面に沿って環状に形成される。これにより、円管部材53の内周面が全て伝熱面となる。第3の発明は、第2の発明において、上記円管部材53内において軸方向に延びて上記狭流路C0を周方向に分割する複数の区画壁55を備えている。第3の発明では、複数の区画壁55によって、円管部材53内に形成される環状の狭流路C0が周方向に分割されている。これにより、円管部材53内に流入した熱媒体は、環状の狭流路C0に流入する際に複数の区画壁55によって分流されて、各分割流路を軸方向に流れることとなる。その結果、狭流路C0における熱媒体の流れが周方向に略均一になる。つまり、複数の区画壁55によって環状の狭流路C0における熱媒体の偏流が抑制される。第4の発明は、第3の発明において、上記各区画壁55の間には、金属によって上記円管部材53と一体に形成された軸方向に延びる伝熱板57がそれぞれ設けられている。第4の発明では、各区画壁55の間に、金属によって円管部材53と一体に形成された伝熱板57を設けることにより、熱媒体と円管部材53との間における伝熱面積が各段に増大する。第5の発明は、第3又は4の発明において、上記各区画壁55の間には、乱流促進部材56が設けられている。第5の発明では、各区画壁55の間に乱流促進部材56が設けられることにより、各区画壁55の間における熱媒体の層流から乱流への変化が促進される。第6の発明は、第5の発明において、上記乱流促進部材56は、樹脂を射出成形することによって上記流路形成部材54と一体に形成された複数の突起片56aによって構成されている。第6の発明では、乱流促進部材56を構成する複数の突起片56aは、樹脂を射出成形することによって流路形成部材54と一体に形成することにより、容易に形成される。第7の発明は、第3乃至6のいずれか1つの発明において、上記複数の区画壁55は、樹脂を射出成形することによって上記流路形成部材54と一体に形成されている。第7の発明では、複数の区画壁55は、樹脂を射出成形することによって流路形成部材54と一体に形成することにより、容易に形成される。第8の発明は、第2の発明において、上記狭流路C0は、熱媒体が周方向に流れるように構成されている。第8の発明では、円管部材53内に流入した熱媒体は、流路形成部材54の一端側から狭流路C0に流入すると、流通方向が軸方向から周方向に変更されて、径方向の幅の狭い狭流路C0において周方向に流れる。そして、熱媒体は、狭流路C0から流路形成部材54の他端側に流出すると、流通方向が周方向から軸方向に変更されて、円管部材53から流出する。このように、狭流路C0において熱媒体が周方向に流れるように構成することにより、狭流路C0において熱媒体が軸方向に流れるように構成する場合よりも、流路断面積熱媒体の流通方向に垂直な面における面積を大きくすることができるために狭流路C0における熱媒体の流速が低下し、また、流路長さ熱媒体の流通方向の長さが短くなるため、狭流路C0における熱媒体の圧力損失が小さくなる。第9の発明は、第8の発明において、上記円管部材53内において上記狭流路C0を軸方向に分割して複数の周方向に延びる分割流路C2を区画する複数の区画壁58を備え、上記流路形成部材54には、軸方向の一端側に形成される熱媒体の流入空間S1S2と上記各分割流路C2とを連通させる流入側連通路P1P2と、軸方向の他端側に形成される流出空間S2S1と上記各分割流路C2とを連通させる流出側連通路P2P1とが形成されている。第9の発明では、円管部材53内の流入空間S1S2に流入した熱媒体は、流入側連通路P1P2を介して各分割流路C2に流入し、各分割流路C2において周方向に流通した後、流出側連通路P2P1を介して流出空間S2S1に流出する。つまり、円管部材53内に流入した熱媒体は、複数の区画壁58によって流通方向が軸方向から周方向に変更され、径方向の幅の狭い各分割流路C2において周方向に流れる。このように、径方向の幅の狭い狭流路C0を軸方向に分割して周方向に延びる複数の分割流路C2を形成することにより、狭流路C0を周方向に分割して軸方向に延びる分割流路を形成する場合よりも、分割流路の断面積を大きくすることができるために分割流路における熱媒体の流速が低下し、また、分割流路の長さが短くなるため、各分割流路における熱媒体の圧力損失が小さくなる。また、複数の区画壁58によって環状の狭流路C0における熱媒体の偏流が抑制され、流れが軸方向に略均一になる。第10の発明は、第1乃至9のいずれか1つの発明において、上記円管部材53は、上記流路形成部材54が設けられる本体部53aと、該本体部53aの軸方向の端部に連続して上記熱媒体が流通する配管に接続される接続部53bとを有し、上記本体部53aは、上記接続部53bよりも大径に形成されている。ところで、上述のように円管部材53内に流路形成部材54を設けて円管部材53内に形成される流路を狭くすると、熱媒体の流速が増大すると共に熱媒体の流動抵抗が増大して圧力損失が増大する。しかしながら、第10の発明では、円管部材53は、流路形成部材54が設けられる本体部53aが、該本体部53aの軸方向の端部に連続して熱媒体が流通する配管に接続される接続部53bよりも大径に形成されている。つまり、本体部53aは、円管部材53が接続される配管よりも大径に形成される。これにより、本体部53aが接続部53bと同径である場合よりも、流路形成部材54によって円管部材53内に形成される狭流路C0の断面積が増大する。第11の発明は、第3乃至5のいずれか1つの発明において、上記複数の区画壁55は、熱伝導性材料によって上記流路形成部材54と一体に形成されて上記熱媒体の流路を形成するスペーサ59を構成し、上記円管部材53と上記スペーサ59とは、該スペーサ59が上記円管部材53内に位置する状態で上記円管部材53及び上記スペーサ59の少なくとも一方を変形させることによって熱伝達可能に接触すると共に互いに固定されている。第11の発明では、複数の区画壁55が、熱伝導性材料によって流路形成部材54と一体に形成されてスペーサ59を構成し、該スペーサ59が、円管部材53及びスペーサ59の少なくとも一方が変形することによって円管部材53と熱伝達可能に接触している。これにより、スペーサ59が円管部材53と共に発熱部品80の熱を円管部材53内の狭流路C0を流れる熱媒体に放熱する放熱部材となる。つまり、円管部材53内の狭流路C0を流れる熱媒体に対する放熱面積が増加する。また、円管部材53とスペーサ59とは、上述のように円管部材53及びスペーサ59の少なくとも一方を変形させることによって互いに固定される。第12の発明は、第11の発明において、上記流路形成部材54は円筒状に形成され、上記円管部材53と上記スペーサ59とは、該スペーサ59が上記円管部材53内に位置する状態で所定方向にプレス加工されて上記円管部材53及び上記スペーサ59の両方が変形することによって熱伝達可能に接触すると共に互いに固定されている。第12の発明では、スペーサ59が円管部材53内に位置する状態で円管部材53とスペーサ59とがプレス加工されることにより、円管部材53及びスペーサ59の両方が変形する。その結果、円管部材53とスペーサ59とが熱伝達可能に接触すると共に互いに固定される。また、スペーサ59の流路形成部材54が円筒状に形成されているため、スペーサ59は容易に変形する。ところで、上述のように、円管部材53とスペーサ59とを所定方向にプレス加工することによって変形させる場合、円管部材53とスペーサ59とは、プレス方向には容易に接触するものの、プレス方向に直交する方向では逆に離れ易いため、全体として接触面積を大きく確保することができなかった。第13の発明は、第12の発明において、上記円管部材53と上記スペーサ59とは、上記円管部材53の上記発熱部品80側の発熱側部分の曲率が逆側の非発熱側部分の曲率よりも大きくなるようにプレス加工されている。第13の発明では、円管部材53の発熱側部分の曲率が非発熱側部分の曲率よりも大きくなるように円管部材53とスペーサ59とをプレス加工することにより、全体的にスペーサ59が発熱部品80側に押し付けられることとなる。その結果、円管部材53とスペーサ59との発熱側部分における接触面積が増大する。第14の発明は、第12の発明において、上記スペーサ59は、上記発熱部品80側の発熱側部分の剛性が逆側の非発熱側部分の剛性よりも低くなるように形成されている。第14の発明では、スペーサ59が円管部材53内に位置する状態で所定方向にプレス加工した際に、スペーサ59の発熱側部分が非発熱側部分に比べて剛性が低いため、全体的にスペーサ59が発熱部品80側に押し付けられることとなる。その結果、円管部材53とスペーサ59との発熱側部分における接触面積が増大する。第15の発明は、第14の発明において、上記流路形成部材54は、上記発熱部品80側の発熱側部分54bが逆側の非発熱側部分54aよりも肉薄に形成されている。第15の発明では、円筒状の流路形成部材54が、発熱部品80側の発熱側部分54bが逆側の非発熱側部分54aよりも肉薄に形成されている。これにより、スペーサ59の発熱側部分の剛性が非発熱側部分の剛性よりも低くなる。第16の発明は、第12の発明において、上記スペーサ59は、上記複数の区画壁55によって上記狭流路C0が周方向に分割されてなる複数の軸方向流路C1のうちの上記発熱部品80側の軸方向流路C1の流路断面積が上記発熱部品80と逆側の軸方向流路C1の流路断面積よりも大きくなるように形成されている。第16の発明では、複数の区画壁55によって狭流路C0が周方向に分割されてなる複数の軸方向流路C1のうちの発熱部品80側の軸方向流路C1の流路断面積が発熱部品80と逆側の軸方向流路C1の流路断面積よりも大きく形成されている。そのため、狭流路C0の発熱部品80側に多くの熱媒体が流れることとなる。第17の発明は、第1乃至第16のいずれか1つの発明において、上記円管部材53が嵌り込む凹部52dと、上記発熱部品80の放熱面が取り付けられる取付面52cとが形成され、該取付面52cにおいて吸収した熱を上記凹部52dに伝達する伝熱部材52を備えている。第18の発明は、第17の発明において、上記凹部52dは、上記取付面52cの裏面において、該取付面52cに取り付けられる発熱部品80に対応する位置に形成されている。第17及び第18の発明では、冷却器は、円管部材53が嵌り込む凹部52dと発熱部品80の放熱面が取り付けられる取付面52cとが形成されて、該取付面52cにおいて吸収した熱を凹部52dに伝達する伝熱部材52を備えている。そのため、このような伝熱部材52に発熱部品80と円管部材53とを取り付けることにより、発熱部品80と円管部材53内の熱媒体との間における熱交換が容易になる。その結果、発熱部品80において生じた熱は、伝熱部材52を介して効率よく円管部材53内の熱媒体に吸収される。特に、第18の発明では、凹部52dが、取付面52cの裏面において、該取付面52cに取り付けられる発熱部品80に対応する位置に形成されている。つまり、発熱部品80と円管部材53とは、伝熱部材52の表面と裏面とにおいてそれぞれ対応する位置に取り付けられることとなる。これにより、発熱部品80と円管部材53とが対応しない位置に取り付けられる場合に比べて、発熱部品80から伝熱部材52を介して円管部材53に達するまでの熱の経路が短くなり、発熱部品80と円管部材53との間の熱抵抗が小さくなる。第19の発明は、第17又は第18の発明において、上記円管部材53は、1つの直管状部材によって構成されている。ところで、円管部材53としてU字管を用いて、2つの直管部を伝熱部材52の2つの凹部52dに嵌め込むこととすると、U字管の仕上がり具合によっては、一方の直管部を凹部52dの内面に接触するように押し付けると、他方の直管部と凹部52dの内面との接触性が悪くなって伝熱性能が低下する虞がある。しかしながら、第19の発明では、円管部材53が1つの直管状部材によって構成されている。そのため、円管部材53を単に凹部52d内に嵌め込んで内面に押し付けるだけで円管部材53と凹部52dの内面とが接触する。第20の発明は、冷媒が循環して蒸気圧縮式の冷凍サイクルを行う冷媒回路20を備えた冷凍装置であって、上記冷媒回路20の液配管に第1乃至第19のいずれか1つの発明に係る冷却器が接続されている。第20の発明では、冷却器の円管部材53には、冷媒回路20の液配管を流通する液冷媒が熱媒体として流通することとなる。そして、冷却器では、円管部材53内を流動する液冷媒によって発熱部品が冷却される。第1の発明によれば、円管部材53内に流路形成部材54によって径方向に狭い熱媒体の狭流路C0を形成することにより、流路形成部材54を設けない場合に比べて冷却器の熱伝達率を向上させることができる。よって、冷却性能の高い冷却器を提供することができ、該冷却器によって発熱密度の高い発熱部品を十分に冷却することができる。また、第2の発明によれば、流路形成部材54によって円管部材53内に形成される狭流路C0が円管部材53の内周面に沿う環状流路となるように流路形成部材54を配置することにより、円管部材53の内周面を全て伝熱面として構成することができる。このように熱媒体と円管部材53との間における伝熱面積を最大限大きくすることによって、冷却器の冷却性能をより向上させることができる。また、第3の発明によれば、流路形成部材54によって円管部材53内に形成される環状の狭流路C0を複数の区画壁55によって周方向に分割することにより、環状の狭流路C0における熱媒体の偏流を抑制することができる。環状の狭流路C0において偏流が生じると、熱伝達効率が著しく低下する。そのため、上述のように、環状の狭流路C0における熱媒体の偏流を抑制することにより、冷却器の冷却性能を向上させることができる。また、第4の発明によれば、各区画壁55の間に、金属によって円管部材53と一体に形成された伝熱板57を設けることにより、熱媒体と円管部材53との間における伝熱面積を各段に増大することができる。従って、冷却器の冷却性能をより向上させることができる。また、第5の発明によれば、乱流促進部材56によって各区画壁55の間における熱媒体の層流から乱流への変化を促進することにより、熱媒体と円管部材53との間における熱伝達率が向上する。従って、冷却器の冷却性能をより向上させることができる。また、第6の発明によれば、乱流促進部材56を容易に形成することができる。また、第7の発明によれば、複数の区画壁55を容易に形成することができる。また、第8の発明によれば、径方向の幅の狭い狭流路C0において熱媒体が周方向に流れるように構成することにより、狭流路C0において熱媒体が軸方向に流れるように構成する場合よりも、狭流路C0における熱媒体の圧力損失を低減することができる。また、第9の発明によれば、径方向の幅の狭い狭流路C0を軸方向に分割して周方向に延びる複数の分割流路C2を形成することにより、狭流路C0を周方向に分割して軸方向に延びる分割流路を形成した場合よりも、各分割流路C2における熱媒体の圧力損失を低減することができる。また、複数の区画壁58によって、円管部材53内に形成される環状の狭流路C0を軸方向に分割することにより、環状の狭流路C0における熱媒体の偏流を抑制することができる。ここで、環状の狭流路C0において偏流が生じると、熱伝達効率が著しく低下する。そのため、上述のように、環状の狭流路C0における熱媒体の偏流を抑制して、熱媒体の流れを軸方向に略均一にすることにより、冷却器の冷却性能を向上させることができる。また、第10の発明によれば、円管部材53の本体部53aを円管部材53が接続される配管よりも大径に形成することにより、円管部材53の内部に流路形成部材54を設けることによる熱媒体の狭流路C0の断面積の低下を抑制することができる。従って、円管部材53内に流路形成部材54を設けることによる熱媒体の圧力損失の増大を抑制することができる。また、第11の発明によれば、複数の区画壁55と流路形成部材54とを熱伝導性材料によって一体に形成してスペーサ59とし、該スペーサ59を円管部材53及びスペーサ59の少なくとも一方が変形することによって円管部材53と熱伝達可能に接触させたため、スペーサ59を円管部材53と共に発熱部品80の熱を円管部材53内の狭流路C0を流れる熱媒体に放熱する放熱部材とすることができる。これにより、円管部材53内の狭流路C0を流れる熱媒体に対する放熱面積を増加させることができるため、冷却器の冷却性能を向上させることができる。また、第11の発明によれば、円管部材53及びスペーサ59の少なくとも一方を変形させることによって円管部材53とスペーサ59とを互いに固定することとしたため、複雑な構成の固定具を形成することなく容易に円管部材53とスペーサ59とを固定することができる。また、第12の発明によれば、スペーサ59が円管部材53内に位置する状態で所定方向にプレス加工することにより、容易に円管部材53とスペーサ59とを熱伝達可能に接触させると共に固定することができる。また、13の発明によれば、円管部材53の発熱側部分の曲率が非発熱側部分の曲率よりも大きくなるように円管部材53とスペーサ59とをプレス加工して、全体的にスペーサ59を発熱部品80側に押し付けることにより、円管部材53とスペーサ59との発熱側部分における接触面積を増大させることができる。よって、円管部材53内の狭流路C0の発熱部品80に近い発熱側部分を流れる熱媒体に対する放熱面積を増大させることができ、冷却性能を向上させることができる。従って、発熱部品80を効率よく冷却することができる。また、第14の発明によれば、発熱部品80側の発熱側部分の剛性が逆側の非発熱側部分の剛性よりも低くなるようにスペーサ59を形成したため、円管部材53とスペーサ59とをプレス加工する際に、全体的にスペーサ59を発熱部品80側に押し付けることにより、円管部材53とスペーサ59との発熱側部分における接触面積を増大させることができる。よって、円管部材53内の狭流路C0の発熱部品80に近い発熱側部分を流れる熱媒体に対する放熱面積を増大させることができ、冷却性能を向上させることができる。従って、発熱部品80を効率よく冷却することができる。また、第15の発明によれば、容易な構成により、発熱側部分の剛性が非発熱側部分の剛性よりも低くなるようにスペーサ59を構成することができる。また、第16の発明によれば、複数の軸方向流路C1のうちの発熱部品80側の軸方向流路C1の流路断面積が発熱部品80と逆側の軸方向流路C1の流路断面積よりも大きくなるようにスペーサ59を形成することしたため、狭流路C0の発熱部品80側に多くの熱媒体を流通させることができ、発熱部品80側の冷却性能を向上させることができる。従って、発熱部品80を効率よく冷却することができる。また、第17及び第18の発明によれば、円管部材53が嵌り込む凹部52dと発熱部品80の放熱面が取り付けられる取付面52cとが形成されて、該取付面52cにおいて吸収した熱を凹部52dに伝達する伝熱部材52に、発熱部品80と円管部材53とを取り付けるように構成したため、発熱部品80と円管部材53内の熱媒体との間において容易に熱交換を行わせることができる。従って、発熱部品80において生じた熱を、伝熱部材52を介して効率よく円管部材53内の熱媒体に吸収させることができ、発熱部品80を効率よく冷却することができる。特に、第18の発明によれば、凹部52dが、取付面52cの裏面において、該取付面52cに取り付けられる発熱部品80に対応する位置に形成されているため、発熱部品80と円管部材53とは、伝熱部材52の表面と裏面とにおいてそれぞれ対応する位置に取り付けられる。その結果、発熱部品80と円管部材53とが対応しない位置に取り付けられる場合に比べて、発熱部品80から伝熱部材52を介して円管部材53に達するまでの熱の経路を短く形成することができる。これにより、発熱部品80から円管部材53までの間の熱抵抗を低減することができる。従って、冷却器の冷却性能をより向上させることができる。また、第19の発明によれば、他の部材の影響を受けることなく、円管部材53と凹部52dの内面とを容易に接触させることができる。これにより、容易に円管部材53と伝熱部材52との接触熱抵抗を低減することができるため、冷却器の冷却性能を容易に向上させることができる。また、第20の発明によれば、上記冷却器を冷媒回路20の液配管に接続することにより、発熱密度の高い発熱部品を冷媒回路20の液冷媒で十分に冷却することができる。以下、本発明に係る冷却器及びそれを備えた冷凍装置の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下では、本発明に係る冷凍装置の一例として空調機について説明するが、本発明に係る冷凍装置は空調機に限られない。《発明の実施形態1》図1に示すように、本実施形態1の空調機10は、屋外に設置される室外ユニット11と、屋内に設置される室内ユニット12とを1つずつ備えている。室外ユニット11には、室外回路21が収容されている。室内ユニット12には、室内回路22が収容されている。この空調機10では、室外回路21と室内回路22を一対の連絡配管2324で接続することによって冷媒回路20が形成されている。室外回路21には、圧縮機30と、四方切換弁41と、室外熱交換器42と、冷却器50と、膨張弁43とが設けられている。冷却器50には、圧縮機30等に電力を供給する電力供給装置図示省略のパワーモジュール80が取り付けられている。なお、冷却器50の詳細な構成については後述する。室外回路21では、圧縮機30の吐出側が四方切換弁41の第1のポートに接続され、吸入側がアキュームレータ34を介して四方切換弁41の第2のポートに接続されている。四方切換弁41は、第3のポートが室外熱交換器42の一端に接続され、第4のポートがガス側閉鎖弁44に接続されている。室外熱交換器42の他端は、冷却器50を介して膨張弁43の一端に接続されている。膨張弁43の他端は、液側閉鎖弁45に接続されている。室内回路22には、室内熱交換器46が設けられている。室内回路22は、ガス側の端部がガス側連絡配管23を介してガス側閉鎖弁44に接続され、液側の端部が液側連絡配管24を介して液側閉鎖弁45に接続されている。上記圧縮機30は、いわゆる全密閉型圧縮機である。つまり、圧縮機30では、冷媒を圧縮する圧縮機構32と、該圧縮機構32を回転駆動するための電動機33とが、1つのケーシング31内に収容されている。四方切換弁41は、第1のポートと第3のポートが連通し且つ第2のポートと第4のポートが連通する第1状態図1に実線で示す状態と、第1のポートと第4のポートが連通し且つ第2のポートと第3のポートが連通する第2状態図1に破線で示す状態とに切り換わる。膨張弁43は、弁体がパルスモータによって駆動される開度可変の電動膨張弁である。上記室外熱交換器42は、フィンアンドチューブ型熱交換器によって構成され、室外空気と冷媒とを熱交換させる。また、室外ユニット11の室外熱交換器42の近傍には、該室外熱交換器42へ室外空気を送るための室外ファン13が設けられている。上記室内熱交換器46は、フィンアンドチューブ型の熱交換器によって構成され、室内空気と冷媒とを熱交換させる。また、室内ユニット12の室内熱交換器46の近傍には、該室内熱交換器46へ室内空気を送るための室内ファン14が設けられている。上記室外ユニット11には、圧縮機30等の機器に電力を供給する電力供給装置図示省略が設けられている。電力供給装置は、IGBTInsulatedGateBipolarTransistorやダイオード等のパワーモジュール80が設けられている。上述の冷却器50は、上記パワーモジュール80に取り付けられている。冷却器図2乃至図4に示すように、上記冷却器50は、冷却器本体51と、伝熱部材52とを備えている。冷却器本体51は、円管部材53と、該円管部材53の内部に設けられて円管部材53の内周面との間に狭流路C0を形成する流路形成部材54と、該流路形成部材54によって形成された狭流路C0を周方向に複数に分割する区画壁55とを備えている。円管部材53は、1つの直管状部材によって構成されている。円管部材53は、本体部53aと、該本体部53aの両端部に設けられた接続部53bとを有している。円管部材53は、接続部53bが上記冷媒回路20を構成する冷媒配管に接続されることによって、冷媒回路20の一部を構成している。本体部53aは、接続部53bよりも大径に形成されている。また、接続部53bは、円管部材53が接続される冷媒回路20の冷媒配管と略同径に形成されている。つまり、本体部53aは、円管部材53が接続される冷媒回路20の冷媒配管よりも大径に形成されている。なお、詳細については後述するが、円管部材53は、銅管からなる直管状部材内に流路形成部材54及び区画壁55を設置した後に、軸方向の両端部に絞り加工を施すことによって接続部53bが構成されている。なお、接続部53bは、本体部53aよりも小径に形成し、本体部53aに鑞付けしてもよい。流路形成部材54は、円管部材53の本体部53aよりも僅かに小径な円柱形状に形成され、軸方向の両端部が先細り形状に形成されている。図4に示すように、流路形成部材54は、軸心が円管部材53の軸心と一致するように設けられている。このように流路形成部材54が配置されることにより、流路形成部材54の外周面と円管部材53の本体部53aの内周面との間には、径方向の幅の狭い環状の狭流路C0が形成されている。区画壁55は、流路形成部材54から放射状に延びる板状部材によって構成されている。区画壁55は、本実施形態1では8つ設けられ、上記狭流路C0を周方向に8つに分割し、軸方向に延びる8つの軸方向流路C1を形成している。本実施形態1では、8つの区画壁55は、樹脂の射出成形によって流路形成部材54と一体に構成されている。また、一体に構成された流路形成部材54及び区画壁55は、外径が円管部材53の本体部53aの内径よりも僅かに大きくなるように構成され、本体部53a内に圧入されることによって固定されている。上述のような構成により、図3に示すように、冷却器本体51の円管部材53の内部には、流路形成部材54によって該流路形成部材54の軸方向の一端側に第1空間S1が形成される一方、他端側に第2空間S2が形成されている。また、円管部材53の内部の第1空間S1と第2空間S2との間には、流路形成部材54と軸方向に延びる8つの区画壁55によって8つの軸方向流路C1が形成されている。本実施形態1では、冷却器本体51の円管部材53は、第1空間S1側の接続部53bが室外熱交換器42に接続された冷媒配管に接続され、第2空間S2側の接続部53bが膨張弁43に接続された冷媒配管に接続されている。上記伝熱部材52は、アルミニウム等の熱伝導率の高い金属材料で構成されている。伝熱部材52は、パワーモジュール80が固定される板状部52aと、該板状部52aの一方の面から突出して冷却器本体51の円管部材53が固定される保持部52bとを有している。板状部52aの保持部52bとは反対側の面には、パワーモジュール80の放熱面が取り付けられる取付面52cが形成されている。パワーモジュール80は、放熱面が熱伝導グリス等を介して取付面52cに接触するように配置され、ビスによって伝熱部材52に固定されている。なお、パワーモジュール80は、図示を省略しているが、複数のパワー半導体チップが実装された絶縁基板のパワー半導体チップの実装面の裏面に金属板によって構成された放熱板が取り付けられ、該放熱板の絶縁基板とは逆側の面が上記パワーモジュール80の放熱面を構成している。保持部52bには、円管部材53が嵌り込む凹部52dが形成されている。図4に示すように、凹部52dは、横断面が円管部材53が嵌り込むような円弧形状に形成されている。凹部52dは、取付面52cの裏面において、該取付面52cに取り付けられるパワーモジュール80に対応する位置に形成されている。円管部材53は、外周面の一部が熱伝導グリス等を介して凹部52dを構成する壁面に接触するように配置され、図示しない押し付け部材によって凹部52d内に押し付けられている。上記押し付け部材は、円管部材53を伝熱部材52の反対側に設けられ、伝熱部材52にビスによって固定されることによって円管部材53を凹部52d内に押し付けている。このように構成することによって、円管部材53を取り外し可能に構成することができる。なお、円管部材53は、接着剤や鑞付けによって伝熱部材52に固定することとしてもよい。上述のような構成により、伝熱部材52には、1つの冷却器本体51の円管部材53と1つのパワーモジュール80が、互いに伝熱部材52を挟んで向かい合う位置に取り付けられている。つまり、冷却器本体51は、伝熱部材52の取付面52cに取り付けられるパワーモジュール80の直上となる位置に取り付けられている。このように配置されることにより、円管部材53とパワーモジュール80とがずれた位置に取り付けられる場合に比べて、パワーモジュール80から伝熱部材52を介して円管部材53に達するまでの熱の経路が短くなり、パワーモジュール80と冷却器本体51との間の熱抵抗が小さくなる。-運転動作-次に、本実施形態の空調機10の運転動作について説明する。本実施形態1の空調機10は、冷房動作と暖房動作とを選択的に行う。冷房動作冷房動作中の空調機10では、四方切換弁41が第1状態図1に実線で示す状態に設定され、室外ファン13と室内ファン14とが運転される。そして、冷房動作中の冷媒回路20では、室外熱交換器42が凝縮器となって室内熱交換器46が蒸発器となる冷凍サイクルが行われる。冷房動作中の冷媒回路20において、圧縮機30から吐出された冷媒は、四方切換弁41を通って室外熱交換器42に流入し、該室外熱交換器42において室外空気に放熱して凝縮する。凝縮後の冷媒は、冷却器50の冷却器本体51に流入する。冷却器本体51に流入した冷媒は、まず円管部材53の第1空間S1に流入する。そして、第1空間S1に流入した冷媒は、流路形成部材54の第1空間S1側の端部によって円管部材53の内周面との間に形成される環状の流路を流れて8つの軸方向流路C1に流入する。なお、流路形成部材54の第1空間S1側の端部は先細り形状に形成されているため、環状の流路は、下流側程径方向の幅が狭くなり、やがて8つの軸方向流路C1の径方向の幅と同程度の狭流路となる。そして、環状の流路の冷媒は、8つの軸方向流路C1に分流されて各軸方向流路C1を軸方向に流れて第2空間S2において合流して冷却器本体51から流出する。冷却器50の冷却器本体51を流出した冷媒は、膨張弁43を通過する際に減圧され、室内熱交換器46に流入する。室内熱交換器46では、冷媒が室内空気から吸熱して蒸発する。これにより、室内空気が冷却される。蒸発後の冷媒は、四方切換弁41とアキュームレータ34とを順に通過し、圧縮機30に吸入されて圧縮される。暖房動作暖房動作中の空調機10では、四方切換弁41が第2状態図1に破線で示す状態に設定され、室外ファン13と室内ファン14とが運転される。そして、暖房動作中の冷媒回路20では、室内熱交換器46が凝縮器となって室外熱交換器42が蒸発器となる冷凍サイクルが行われる。暖房動作中の冷媒回路20において、冷却器50は、膨張弁43と蒸発器である室外熱交換器42との間に位置している。暖房動作中の冷媒回路20において、圧縮機30から吐出された冷媒は、四方切換弁41を通って室内熱交換器46に流入し、該室内熱交換器46において室内空気に放熱して凝縮する。その結果、室内空気が加熱される。室内熱交換器46で凝縮した冷媒は、膨張弁43を通過する際に減圧された後に冷却器50の冷却器本体51に流入する。冷却器本体51に流入した冷媒は、まず円管部材53の第2空間S2に流入する。そして、第2空間S2に流入した冷媒は、流路形成部材54の第2空間S2側の端部によって円管部材53の内周面との間に形成される環状の流路を流れて8つの軸方向流路C1に流入する。なお、流路形成部材54の第2空間S2側の端部は先細り形状に形成されているため、環状の流路は、下流側程径方向の幅が狭くなり、やがて8つの軸方向流路C1の径方向の幅と同程度の狭流路となる。そして、環状の流路の冷媒は、8つの軸方向流路C1に分流されて各軸方向流路C1を軸方向に流れて第1空間S1において合流して冷却器本体51から流出する。冷却器50の冷却器本体51を流出した冷媒は、室外熱交換器42に流入し、室外空気から吸熱して蒸発する。室外熱交換器42で蒸発した冷媒は、四方切換弁41とアキュームレータ34とを順に通過し、圧縮機30に吸入されて圧縮される。パワーモジュールの冷却上記空調機10では、電力供給装置供給装置のパワーモジュール80が通電に伴って発熱する。ここで、上述のように、冷却器50の冷却器本体51には、冷房運転時には室外熱交換器42において凝縮した冷媒が流れ、暖房運転時には膨張弁43において減圧した冷媒が流れる。冷却器50の冷却器本体51の円管部材53内を流れる冷媒は、稼働中のパワーモジュール80の温度よりも低い。そのため、パワーモジュール80の熱は、伝熱部材52及び円管部材53を介して、該円管部材53を流れる冷媒に吸熱される。その結果、パワーモジュール80が冷却され、該パワーモジュール80の温度上昇が抑制される。なお、上記冷却器50では、円管部材53内には流路形成部材54によって径方向の幅の狭い狭流路C0が形成されているため、通常の円管を用いた場合に比べて熱伝達率が各段に向上し、パワーモジュール80が効率よく冷却される。-冷却器本体の組立-円管部材53を構成する直管状部材の内部に区画壁55が一体に形成された流路形成部材54を圧入する圧入工程。なお、上記直管状部材は、後の工程において、中央部が本体部53aとなり、両端部に形成された接続部53bが本体部53aよりも小径の接続部53bとなるが、本挿入工程では、本体部53aと接続部53bの区別はなく軸方向に一様に構成されている。流路形成部材54及び区画壁55は、外径が円管部材53を構成する直管状部材の内径よりも僅かに大きくなるように構成されているため、直管状部材内に圧入されることによって固定される。直管状部材内に流路形成部材54及び区画壁55が圧入された後、直管状部材の両端部を絞り加工によって絞り、本体部53aとなる中央部よりも小径の接続部53bを形成する絞り工程。以上のような圧入工程と絞り工程により、冷却器本体51が組み立てられる。なお、上述したように、円管部材53の本体部53aと接続部53bとを別個に作製し、圧入工程の後に、絞り工程ではなく、接続部53bを本体部53aに鑞付けすることによって冷却器本体51を組み立てることとしてもよい。-実施形態1の効果-上記冷却器50では、円管部材53内に流路形成部材54によって径方向に狭い冷媒の狭流路C0を形成することとしている。なお、円管内の熱伝達率は、円管内の流路の断面寸法に反比例する。つまり、熱媒体の流路が温度勾配の方向に狭い程、大幅に熱伝達率が向上する。そのため、上記冷却器50によれば、円管部材53内に流路形成部材54を設けて、円管部材53内に径方向に狭い冷媒の狭流路C0を形成することにより、流路形成部材54を設けない場合に比べて冷却器50の熱伝達率を向上させることができる。よって、冷却器50の冷却性能を向上させることができる。これにより、冷却器50によって、発熱密度の高いパワーモジュール80を十分に冷却することができる。また、上記冷却器50によれば、円管部材53の本体部53aを円管部材53が接続される配管よりも大径に形成することにより、円管部材53の内部に流路形成部材54を設けることによる冷媒の狭流路C0の断面積の低下を抑制することができる。従って、円管部材53の内部に流路形成部材54を設けることによる円管部材53内での冷媒の圧力損失の増大を抑制することができる。また、このように円管部材53の本体部53aを大径に形成することにより、円管部材53の剛性が高まるため、円管部材53の取り外しの際の変形を抑制することができる。従って、変形による接触熱抵抗の増大を抑制することができる。また、上記冷却器50によれば、流路形成部材54によって円管部材53内に形成される狭流路C0が円管部材53の内周面に沿う環状流路となるように流路形成部材54を配置することにより、円管部材53の内周面を全て伝熱面として構成することができる。このように冷媒と円管部材53との間における伝熱面積を最大限大きくすることによって、冷却器50の冷却性能をより向上させることができる。また、上記冷却器50によれば、流路形成部材54によって円管部材53内に形成される環状の狭流路C0を複数の区画壁55によって周方向に分割することにより、環状の狭流路C0における冷媒の偏流を抑制することができる。環状の狭流路C0において偏流が生じると、熱伝達効率が著しく低下する。そのため、上述のように、環状の狭流路C0における冷媒の偏流を抑制して、冷媒の流れを周方向に略均一にすることにより、冷却器50の冷却性能を向上させることができる。また、上記冷却器50によれば、樹脂を射出成形することによって複数の区画壁55を流路形成部材54と一体に形成することにより、複数の区画壁55を容易に形成することができる。また、上記冷却器50では、円管部材53が嵌り込む凹部52dとパワーモジュール80の放熱面が取り付けられる取付面52cとが形成された伝熱部材52に、パワーモジュール80と円管部材53とを取り付けるように構成したため、パワーモジュール80と円管部材53内の冷媒との間において容易に熱交換を行わせることができる。従って、パワーモジュール80において生じた熱を、伝熱部材52を介して効率よく円管部材53内の冷媒に吸収させることができ、パワーモジュール80を効率よく冷却することができる。特に、上記冷却器50では、凹部52dが、取付面52cの裏面において、該取付面52cに取り付けられるパワーモジュール80に対応する位置に形成されているため、パワーモジュール80と円管部材53とは、伝熱部材52の表面と裏面とにおいてそれぞれ対応する位置に取り付けられる。その結果、パワーモジュール80と円管部材53とが対応しない位置に取り付けられる場合に比べて、パワーモジュール80から伝熱部材52を介して円管部材53に達するまでの熱の経路を短く形成することができる。これにより、パワーモジュール80から円管部材53までの間の熱抵抗を低減することができる。従って、冷却器50の冷却性能をより向上させることができる。ところで、円管部材53としてU字管を用いて、2つの直管部を伝熱部材52の2つの凹部52dに嵌め込むこととすると、U字管の仕上がり具合によっては、一方の直管部を凹部52dの内面に接触するように押し付けると、他方の直管部と凹部52dの内面との接触性が悪くなって伝熱性能が低下する虞がある。しかしながら、上記冷却器50によれば、円管部材53が1つの直管状部材によって構成されている。そのため、円管部材53を単純に凹部52d内に嵌め込んで内面に押し付けるだけで円管部材53と凹部52dの内面とを容易に接触させることができる。これにより、容易に円管部材53と伝熱部材52との接触熱抵抗を低減することができるため、冷却器50の冷却性能を容易に向上させることができる。《発明の実施形態2》図5に示すように、実施形態2は、実施形態1の冷却器本体51の構成を一部変更したものである。なお、図5は、冷却器本体51の円管部材53の一部図5の手前側半分を切り欠いて内部の構造を示す図である。具体的には、流路形成部材54と軸方向に延びる複数の区画壁55によって形成された複数の軸方向流路C1のそれぞれに、乱流促進部材56が設けられている。乱流促進部材56は、樹脂を射出成形することによって流路形成部材54と一体に形成された複数の突起片56aによって構成されている。複数の突起片56aは、各軸方向流路C1において、2つがV字状に配列されたものを一組として軸方向に複数組本実施形態では7組配列されている。複数の突起片56aは、所謂ボルテックスジェネレーターである。各軸方向流路C1にこのような複数の突起片56aを設けることにより、各軸方向流路C1における境界層の遷移が促進され、層流から乱流への変化が促進される。これにより、冷媒と円管部材53との間における熱伝達率が向上する。その結果、冷却器50の冷却性能をより向上させることができる。また、上記構成によれば、乱流促進部材56を、樹脂を射出成形することによって流路形成部材54と一体に形成された複数の突起片56aによって構成することとしたため、乱流促進部材56を容易に形成することができる。《発明の実施形態3》図6に示すように、実施形態3は、実施形態1の冷却器本体51の構成を一部変更したものである。具体的には、流路形成部材54と軸方向に延びる複数の区画壁55によって形成された複数の軸方向流路C1のそれぞれに、金属によって形成された伝熱板57が設けられている。伝熱板57は、金属によって円管部材53と一体に形成され、軸方向に延びて板状に構成されている。各軸方向流路C1にこのような金属によって円管部材53と一体に形成された伝熱板57を設けることにより、各軸方向流路C1の冷媒と円管部材53との間における伝熱面積を各段に増大することができる。従って、冷却器50の冷却性能をより向上させることができる。なお、本実施形態3の冷却器50に、上記実施形態2の流路形成部材54を追加することとしてもよい。《発明の実施形態4》図7A、B及び図8に示すように、実施形態4は、実施形態1の冷却器本体51の構成を一部変更して、狭流路C0を冷媒が周方向に流れるように構成したものである。なお、図7Aは、冷却器本体51の円管部材53の一部図7の手前側半分を切り欠いて内部の構造を示す図であり、図7Bは、冷却器本体51の縦断面図である。また、図8は冷却器本体51の横断面図である。具体的には、実施形態4では、冷却器本体51は、円管部材53と、該円管部材53の内部に設けられて円管部材53の内周面との間に後述する狭流路C0を形成する流路形成部材54と、該流路形成部材54によって形成された狭流路C0を軸方向に複数に分割する区画壁58とを備えている。流路形成部材54は、円管部材53の本体部53aよりも僅かに小径な円柱形状に形成されている。図8に示すように、流路形成部材54は、軸心が円管部材53の軸心と一致するように設けられている。このように流路形成部材54が配置されることにより、流路形成部材54の外周面と円管部材53の本体部53aの内周面との間には、径方向の幅の狭い環状の狭流路C0が形成されている。実施形態4においても、冷却器本体51の円管部材53の内部には、流路形成部材54によって該流路形成部材54の軸方向の一端側に第1空間S1が形成される一方、他端側に第2空間S2が形成されている。区画壁58は、流路形成部材54の外周全周から外側に向かって延びる環状の板状部材によって構成されている。区画壁58は、本実施形態4では5つ設けられ、上記狭流路C0を軸方向に4つに分割し、周方向に延びる4つの周方向流路C2を形成している。本実施形態4では、5つの区画壁58は、樹脂の射出成形によって流路形成部材54と一体に構成されている。また、一体に構成された流路形成部材54及び区画壁58は、外径が円管部材53の本体部53aの内径よりも僅かに大きくなるように構成され、本体部53a内に圧入されることによって固定されている。また、実施形態4では、流路形成部材54に、第1空間S1と各周方向流路C2とを連通させる第1連通路P1と、第2空間S2と上記各周方向流路C2とを連通させる第2連通路P2とが形成されている。第1連通路P1及び第2連通路P2は、それぞれ流路形成部材54の外周面に形成された軸方向に延びる溝によって区画されている。また、第1連通路P1は第1空間S1に開口する一方、第2空間S2には開口しないように構成され、第2連通路P2は第2空間S2に開口する一方、第1空間S1には開口しないように構成されている。また、5つの区画壁58のうちの第1空間S1に接する区画壁58図7A、Bにおいて最も下側の区画壁58には、第1連通路P1に対応する切り欠きが形成され、第2空間S2に接する区画壁58図7A、Bにおいて最も上側の区画壁58には、第2連通路P2に対応する切り欠きが形成され、両端を除く3つの区画壁58には、第1連通路P1及び第2連通路P2にそれぞれ対応する2つの切り欠きが形成されている。なお、本実施形態4においても、冷却器本体51の円管部材53は、第1空間S1側の接続部53bが室外熱交換器42に接続された冷媒配管に接続され、第2空間S2側の接続部53bが膨張弁43に接続された冷媒配管に接続されている。そのため、冷房動作では、円管部材53の第1空間S1が流入空間となって第2空間S2が流出空間となる。そして、第1連通路P1が流入側連通路を構成し、第2連通路P2が流出側連通路を構成することとなる。一方、暖房動作では、円管部材53の第2空間S2が流入空間となって第1空間S1が流出空間となる。そして、第2連通路P2が流入側連通路を構成し、第1連通路P1が流出側連通路を構成することとなる。-運転動作-冷媒回路20における冷媒の流れは実施形態1と同様である。以下では、実施形態1と異なる冷却器本体51内での冷媒の流れについて説明する。冷房動作冷房動作中には、冷却器本体51に流入した冷媒は、まず円管部材53の第1空間S1に流入する。そして、第1空間S1に流入した冷媒は、該第1空間S1に開口する第1連通路P1に流入して軸方向に流れる。そして、冷媒は、第1連通路P1において各区画壁58によって分流されて4つの周方向流路C2に流入する。そして、4つの周方向流路C2に流入した冷媒は、各周方向流路C2において周方向に流れてそれぞれ第2連通路P2に流入して合流する。第2連通路P2において合流した冷媒は、軸方向に流れて第2連通路P2が開口する第2空間S2に流出し、該第2空間S2を軸方向に通過して冷却器本体51から流出する。暖房動作暖房動作中には、冷却器本体51に流入した冷媒は、まず円管部材53の第2空間S2に流入する。そして、第2空間S2に流入した冷媒は、該第2空間S2に開口する第2連通路P2に流入して軸方向に流れる。そして、冷媒は、第2連通路P2において各区画壁58によって分流されて4つの周方向流路C2に流入する。そして、4つの周方向流路C2に流入した冷媒は、各周方向流路C2において周方向に流れてそれぞれ第1連通路P1に流入して合流する。第1連通路P1において合流した冷媒は、軸方向に流れて第1連通路P1が開口する第1空間S1に流出し、該第1空間S1を軸方向に通過して冷却器本体51から流出する。-実施形態4の効果-実施形態4の冷却器50によっても、円管部材53内に流路形成部材54を設けて、円管部材53内に径方向に狭い冷媒の狭流路C0を形成することにより、流路形成部材54を設けない場合に比べて冷却器50の熱伝達率を向上させることができる。よって、冷却器50の冷却性能を向上させることができる。これにより、冷却器50によって、発熱密度の高いパワーモジュール80を十分に冷却することができる。また、実施形態4の冷却器50によれば、径方向の幅の狭い狭流路C0を軸方向に分割して周方向に延びる複数の周方向流路C2を形成することにより、狭流路C0を周方向に分割して軸方向に延びる分割流路を形成した場合よりも、流路断面積を増大させて冷媒の流速を低下させることができ且つ流路長さを短くすることができる。その結果、各周方向流路C2における冷媒の圧力損失を低減することができる。また、実施形態4の冷却器50によれば、複数の区画壁58によって、円管部材53内に形成される環状の狭流路C0を軸方向に分割することにより、環状の狭流路C0における熱媒体の偏流を抑制することができる。ここで、環状の狭流路C0において偏流が生じると、熱伝達効率が著しく低下する。そのため、上述のように、環状の狭流路C0における熱媒体の偏流を抑制して、熱媒体の流れを軸方向に略均一にすることにより、冷却器50の冷却性能を向上させることができる。なお、本実施形態4では、複数の区画壁58によって、狭流路C0を軸方向に分割して複数の周方向流路C2を区画することとしていたが、2つの区画壁58で1つの周方向流路C2を区画することとしてもよい。このような形態であっても、狭流路C0において冷媒が周方向に流れるように構成されるため、狭流路C0において冷媒が軸方向に流れるように構成される場合よりも、流路断面積を増大させて冷媒の流速を低下させることができ且つ流路長さを短くすることができる。その結果、狭流路C0における冷媒の圧力損失を低減することができる。《発明の実施形態5》図9A、B及び図10に示すように、実施形態5は、実施形態4の冷却器本体51の構成を一部変更したものである。なお、図9Aは、冷却器本体51の円管部材53の一部図9の手前側半分を切り欠いて内部の構造を示す図であり、図9Bは、冷却器本体51の縦断面図である。また、図10は冷却器本体51の横断面図である。具体的には、実施形態4では、流路形成部材54にそれぞれ1つずつ形成されていた第1連通路P1及び第2連通路P2を、それぞれ複数ずつ形成することとしたものである。図9A、B及び図10では、流路形成部材54に第1連通路P1及び第2連通路P2をそれぞれ2つずつ形成することとしている。複数の第1連通路P1及び第2連通路P2は、周方向に交互に配列される。このように形成することによっても実施形態4と同様の効果を奏することができる。また、このような形態によれば、円管部材53内を流通する冷媒の圧力損失をより低減することができる。《発明の実施形態6》図11に示すように、実施形態6は、実施形態1の冷却器50に取り付けられるパワーモジュール80の構成を一部変更したものである。具体的には、実施形態1では、冷却器50の伝熱部材52の取付面52cに取り付けられるパワーモジュール80は、複数のパワー半導体チップ81が実装された絶縁基板82のパワー半導体チップ81の実装面の裏面に金属板によって構成された放熱板が取り付けられていたが、実施形態6では、該金属板が設けられていない。実施形態6では、パワーモジュール80は、絶縁基板82に複数のパワー半導体チップ81が実装されてボンディングワイヤで接続され、樹脂で封止されている。そして、パワーモジュール80は、絶縁基板82のパワー半導体チップ81の実装面の裏面がパワーモジュール80の放熱面を構成し、伝熱部材52の取付面52cに取り付けられる。具体的には、取付面52cと絶縁基板82とは、熱伝導性の接着シートで接合されている。なお、図11において符号83はヒートスプレッダを示しているが、該ヒートスプレッダ83は接合されていなくてもよい。また、図11では、パワー半導体チップ81は、ボンディングワイヤで接続されているが、リードフレームで接合することとしてもよい。このようにパワーモジュール80の金属板を省略して、パワー半導体チップ81が実装された絶縁基板82を伝熱部材52の取付面52cに直に取り付けることにより、パワーモジュール80と冷却器50との間の熱抵抗を低減することができる。よって、パワーモジュール80をより効率よく冷却することができる。《発明の実施形態7》図12A、Bに示すように、実施形態7は、実施形態1の冷却器本体51の構成を一部変更したものである。具体的には、区画壁55の最外部に固定構造60が形成されている。図12Bに拡大して示すように、固定構造60は、区画壁55の最外部から突出して軸方向に向かい合う2つの突起片61によって構成され、該2つの突起片61は、先端に向かう程近づくように形成されている。また、2つの突起片61は、流路形成部材54及び区画壁55が円管部材53内に挿入される際に、円管部材53の内周面に当接して弾性変形するように形成されている。具体的には、図12Bに示すように、円管部材53内に流路形成部材54及び区画壁55を挿入すると、2つの突起片61は区画壁55に向かって折り畳まれるように弾性変形する。このとき、2つの突起片61は元の形状に復元しようとして円管部材53の内周面を外側に向かって押圧する。流路形成部材54及び区画壁55は、このような突起片61が復元力によって円管部材53内で動かないように固定されることとなる。なお、図12では、固定構造60は、各区画壁55に2つずつ形成されているが、固定構造60の個数及び形成位置は図12のものに限られない。また、上記固定構造60は、実施形態2、3、6にも適用可能であり、実施形態4、5の区画壁58に適用してもよい。《発明の実施形態8》図13に示すように、実施形態8は、実施形態1の冷却器本体51の構成を一部変更したものである。具体的には、実施形態1では、一体に構成された流路形成部材54及び区画壁55を円管部材53内に圧入することによって固定していたが、実施形態8では、流路形成部材54及び区画壁55を円管部材53内に挿入した後に、円管部材53の一部をかしめることによって固定することとしている。そのため、実施形態8では、流路形成部材54及び区画壁55は、外径が円管部材53の本体部53aの内径よりも僅かに小さくなるように構成されている。上述のように構成することとしても、流路形成部材54及び区画壁55を、円管部材53内で動かないようにしっかりと固定することができる。なお、図13のように、円管部材53の上下2箇所をかしめることが望ましいが、円管部材53をかしめる箇所はこれに限られない。また、上述のような流路形成部材54及び区画壁55の固定方法は、実施形態2、3、6に適用することができる。《発明の実施形態9》図14及び図15に示すように、実施形態9は、実施形態1の冷却器本体51及び伝熱部材52の構成を一部変更したものである。実施形態9では、流路形成部材54と複数の区画壁55とが、熱伝導率の高い材料、例えば、アルミニウムや銅等の金属によって一体に形成されてスペーサ59を構成している。そして、流路形成部材54は、円筒状に形成されている。この円筒状の流路形成部材54の外周面と円管部材53の内周面との間に狭流路C0が形成されている。一方、円筒状の流路形成部材54の内側には内側流路C3が形成されている。また、実施形態9では、区画壁55は12つ設けられ、狭流路C0を周方向に12つに分割している。流路形成部材54は実施形態1の流路形成部材54よりも小径に形成され、各区画壁55は実施形態1よりも径方向長さが長く形成されている。一方、実施形態9では、円管部材53は、本体部53aが接続部53bよりも僅かに太いがほぼ同程度に形成されている。つまり、本体部53aは、円管部材53が接続される冷媒回路20の冷媒配管とほぼ同程度の太さに形成されている。実施形態1では、円管部材53とスペーサ59とは、該スペーサ59を円管部材53内に圧入することによって固定していた。しかし、実施形態9では、スペーサ59を円管部材53内に挿入した後に、所定方向にプレス加工して円管部材53及びスペーサ59を楕円状に変形させることによって、円管部材53とスペーサ59とを熱伝達可能に接触させると共に互いに固定することとしている。具体的には、図16Aに示すように、スペーサ59は、外径が円管部材53の本体部53aの内径よりも僅かに小さくなるように構成されている。そして、このスペーサ59を円管部材53内に挿入した状態図16Aの状態で、プレス加工機によって横断面が楕円形状になるように所定方向にプレス加工する図16B参照。このようなプレス加工により、円管部材53及びスペーサ59はプレス方向に押し潰されるように変形し、横断面が楕円形状になる。このとき、円管部材53とスペーサ59とは、プレス方向の径が小さくなることにより、プレス方向における円管部材53の内壁とスペーサ59の区画壁55の外端とが接触すると共に固定される。上述のように、実施形態9では、スペーサ59が熱伝導率の高い金属によって形成されているため、円管部材53とスペーサ59とが接触することにより、円管部材53とスペーサ59との間において熱伝達が可能になる。これにより、スペーサ59が円管部材53と共に発熱部品であるパワーモジュール80の熱を円管部材53内の狭流路C0を流れる熱媒体に放熱する放熱部材となる。なお、円管部材53及びスペーサ59は、円管部材53が伝熱部材52の凹部52dに嵌め込まれたときにパワーモジュール80に最も近接する部分と最も離れた部分とを結ぶ円管部材53の径が小さくなるようにプレス加工されている。また、図15に示すように、実施形態9では、伝熱部材52の保持部52bに形成された円管部材53が嵌り込む凹部52dは、横断面が上記楕円状に変形した円管部材53が嵌り込むように楕円形状に形成されている。また、伝熱部材52の凹部52dに嵌め込まれた円管部材53は、ネジ止めされた押さえ板91によって凹部52dに押し付けられて固定されている。以上により、実施形態9では、複数の区画壁55と流路形成部材54とを金属によって一体に形成してスペーサ59とし、該スペーサ59を円管部材53及びスペーサ59の両方を変形させて円管部材53と熱伝達可能に接触させたため、スペーサ59を円管部材53と共に発熱部品であるパワーモジュール80の熱を円管部材53内の狭流路C0を流れる熱媒体に放熱する放熱部材とすることができる。これにより、円管部材53内の狭流路C0を流れる熱媒体に対する放熱面積を増加させることができるため、冷却器50の冷却性能を向上させることができる。また、上記実施形態9によれば、円管部材53及びスペーサ59を、スペーサ59が円管部材53内に位置する状態で所定方向にプレス加工して変形させることによって円管部材53とスペーサ59とを互いに固定することとしたため、複雑な構成の固定具を形成することなく容易に円管部材53とスペーサ59とを熱伝達可能に接触させると共に固定することができる。《発明の実施形態10》実施形態10は、実施形態9の冷却器本体51の構成を一部変更したものである。具体的には、図17A及びBに示すように、実施形態10では、円管部材53とスペーサ59とは、円管部材53のパワーモジュール80側図15における下側の発熱側部分の曲率が逆側の非発熱側部分の曲率よりも大きくなるようにプレス加工されている。ところで、上述のように、円管部材53とスペーサ59とを所定方向にプレス加工することによって変形させる場合、円管部材53とスペーサ59とは、プレス方向には容易に接触するものの、プレス方向に直交する方向では逆に離れ易いため、全体として接触面積を大きく確保することができなかった。しかしながら、上述のように円管部材53のパワーモジュール80側図15における下側の発熱側部分の曲率が逆側の非発熱側部分の曲率よりも大きくなるように円管部材53とスペーサ59とをプレス加工することにより、全体的にスペーサ59が発熱側パワーモジュール80側に押し付けることとなる。よって、円管部材53とスペーサ59との発熱側部分における接触面積を増大させることができる。よって、円管部材53内の狭流路C0のパワーモジュール80に近い発熱側部分を流れる冷媒に対する放熱面積を増大させることができ、冷却性能を向上させることができる。従って、パワーモジュール80を効率よく冷却することができる。《発明の実施形態11》実施形態11は、実施形態9の冷却器本体51の構成を一部変更したものである。具体的には、図18A及びBに示すように、実施形態11では、円筒状の流路形成部材54のパワーモジュール80側の発熱側部分54bが逆側の非発熱側部分54aよりも肉薄に形成されている。これにより、スペーサ59の発熱側部分が非発熱側部分に比べて剛性が低くなる。ところで、上述のように、円管部材53とスペーサ59とを所定方向にプレス加工することによって変形させる場合、円管部材53とスペーサ59とは、プレス方向には容易に接触するものの、プレス方向に直交する方向では逆に離れ易いため、全体として接触面積を大きく確保することができなかった。しかしながら、実施形態11では、流路形成部材54の発熱側部分54bが逆側の非発熱側部分54aよりも肉薄に形成されている。そのため、スペーサ59が円管部材53内に位置する状態でプレス加工した際に、スペーサ59の発熱側部分が非発熱側部分に比べて剛性が低いため、全体的にスペーサ59がパワーモジュール80側に押し付けられることとなる。よって、円管部材53とスペーサ59との発熱側部分における接触面積を増大させることができる。よって、円管部材53内の狭流路C0のパワーモジュール80に近い発熱側部分を流れる冷媒に対する放熱面積を増大させることができ、冷却性能を向上させることができる。従って、パワーモジュール80を効率よく冷却することができる。また、実施形態11では、流路形成部材54の発熱側部分54bを逆側の非発熱側部分54aよりも肉薄に形成することにより、複数の軸方向流路C1のうちのパワーモジュール80側の軸方向流路C1の流路断面積が逆側の軸方向流路C1の流路断面積よりも大きく形成される。そのため、狭流路C0のパワーモジュール80側に多くの流体を流通させることができるため、パワーモジュール80側の冷却性能のさらなる向上を図ることができる。従って、パワーモジュール80を効率よく冷却することができる。《発明の実施形態12》実施形態12は、実施形態9の冷却器本体51の構成を一部変更したものである。具体的には、図19A及びBに示すように、実施形態12では、複数の軸方向流路C1のうちの発熱側の軸方向流路C1の流路断面積が非発熱側の軸方向流路C1の流路断面積よりも大きくなるようにスペーサ59が形成されている。具体的には、複数の区画壁55のうちのパワーモジュール80とは逆側の区画壁55の一部を、他の部分よりも肉厚に形成している。より具体的には、パワーモジュール80とは逆側の非発熱側の区画壁55の中途部が、横断面形状が径方向外側に向かう程幅広となる台形状に形成されて、他の部分よりも肉厚の肉厚部55aを構成している。このような肉厚部55aを形成することにより、非発熱側の軸方向流路C1の流路断面積が発熱側の軸方向流路C1の流路断面積よりも小さくなる。そのため、発熱側の軸方向流路C1に多くの冷媒が流通することとなる。また、実施形態12では、12つの区画壁55のうちの4つの区画壁55を円筒状の流路形成部材54の内側の内側流路C3まで延伸させている。これにより、内側流路C3を流通する冷媒に対する伝熱面積が増大する。以上により、実施形態12によれば、複数の軸方向流路C1のうちの発熱側の軸方向流路C1の流路断面積が非発熱側の軸方向流路C1の流路断面積よりも大きくなるように区画壁55を形成したため、狭流路C0のパワーモジュール80側に多くの冷媒を流通させることができる。従って、パワーモジュール80側の冷却性能を向上させることができるため、パワーモジュール80を効率よく冷却することができる。また、実施形態12によれば、12つの区画壁55のうちの4つの区画壁55を円筒状の流路形成部材54の内側まで延伸させることとしているため、円筒状の流路形成部材54の内側を流通する冷媒に対する伝熱面積を増大させることができる。これにより、円管部材53内を流れる冷媒に対する放熱面積をさらに増大させることができ、冷却性能を向上させることができる。従って、パワーモジュール80を効率よく冷却することができる。《発明の実施形態13》実施形態13は、実施形態9の冷却器本体51の構成を一部変更したものである。具体的には、図20A及びBに示すように、実施形態13では、複数の軸方向流路C1のうちの発熱側の軸方向流路C1の流路断面積が非発熱側の軸方向流路C1の流路断面積よりも大きくなるようにスペーサ59が形成されている。具体的には、実施形態13では、円筒状の流路形成部材54の中心位置が、円管部材53の中心からパワーモジュール80から離れる方向にずれている。そして、このような中心位置がずれた流路形成部材54から複数の区画壁55が放射状に延びることにより、複数の区画壁55は、発熱側パワーモジュール80側が、逆側の非発熱側よりも径方向長さが短く形成されている。このように流路形成部材54の中心位置をずらして発熱側の区画壁55を非発熱側の区画壁55よりも径方向長さが短くなるように形成することにより、非発熱側の軸方向流路C1の流路断面積が発熱側の軸方向流路C1の流路断面積よりも小さくなる。そのため、発熱側の軸方向流路C1に多くの冷媒が流通することとなる。以上により、実施形態13によれば、複数の軸方向流路C1のうちの発熱側の軸方向流路C1の流路断面積が非発熱側の軸方向流路C1の流路断面積よりも大きくなるようにスペーサ59を形成したため、狭流路C0のパワーモジュール80側に多くの冷媒を流通させることができる。従って、パワーモジュール80側の冷却性能を向上させることができるため、パワーモジュール80を効率よく冷却することができる。《発明の実施形態14》実施形態14は、実施形態9の冷却器本体51の構成を一部変更したものである。ところで、実施形態9のように流路形成部材54を円筒状に形成すると、流路形成部材54と円管部材53との間に形成される狭流路C0だけでなく、流路形成部材54の内側にも冷媒が流通する内側流路C3が形成される。しかし、この内側流路C3の流路断面積が大きくなると、狭流路C0を流通する冷媒量が減少し、冷却性能が低下する。そのため、流路形成部材54の内側に流路が形成されないように流路形成部材54を円柱状に形成することが好ましいが、流路形成部材54を円柱状に形成すると、プレス加工によってスペーサ59が変形しなくなる。そこで、実施形態14では、図21A及びBに示すように、円筒状の流路形成部材54の内側に、流路低減部材64と、該流路低減部材64と流路形成部材54とを連結する連結部材65とを設けることとした。具体的には、流路低減部材64は、円柱状に形成され、流路形成部材54の内側において該流路形成部材54と間隔を空けて配置されている。連結部材65は、板状に形成され、流路形成部材54と流路低減部材64との間において径方向に延びて両者を連結している。本実施形態では、流路低減部材64と連結部材65とは、金属によって流路形成部材54と一体に形成されている。なお、本実施形態では、連結部材65は1つのみ設けられているが、2つ以上設けられていてもよい。以上により、実施形態14によれば、円筒状の流路形成部材54の内側に円柱状の流路低減部材64を設けることにより、流路形成部材54の内側に形成される内側流路C3の流路断面積が低減されるため、パワーモジュール80に近い狭流路C0により多くの冷媒を流通させることができる。従って、パワーモジュール80の冷却性能を向上させることができるため、パワーモジュール80を効率よく冷却することができる。また、実施形態14によれば、円筒状の流路形成部材54の内側に、円柱状の流路低減部材64を流路形成部材54と間隔を空けて設けているため、円管部材53及びスペーサ59をプレス加工によって変形させて円管部材53とスペーサ59とを熱伝達可能に接触させる際に、スペーサ59の変形を阻害することがない。《発明の実施形態15》実施形態15は、実施形態9の冷却器本体51及び伝熱部材52の構成を一部変更したものである。具体的には、実施形態9では、円管部材53を1つの直管状部材によって構成していたが、実施形態15では、図22及び図23に示すように、円管部材53をU字管の2つの直管部によって構成している。上記冷却器本体51の形成方法は、実施形態9とほぼ同様である。即ち、U字管の2つの直管部によって構成された円管部材53のそれぞれの内部にスペーサ59を挿入した状態で、それぞれをパワーモジュール80方向にプレス加工する。これにより、2組の円管部材53及びスペーサ59を楕円状に変形させることによって、円管部材53とスペーサ59とを熱伝達可能に接触させると共に互いに固定することとしている。また、実施形態15では、円管部材53をU字管の2つの直管部によって構成することに伴い、伝熱部材52の形状を変形している。具体的には、伝熱部材52は、パワーモジュール80が固定される1つの板状部52aに対して、冷却器本体51の円管部材53が固定される保持部52bが2つ形成されている。なお、2つの保持部52bの形状及び構成は実施形態9と同様である。また、実施形態15では、U字管の2つの直管部によって構成される2つの円管部材53が1つの押さえ板91によって伝熱部材52の凹部52dに押し付けられて固定されている。ところで、上記実施形態1乃至8では、円管部材53としてU字管を用いると、U字管の仕上がり具合によっては、一方の直管部を凹部52dの内面に接触するように押し付けると、他方の直管部と凹部52dの内面との接触性が悪くなって伝熱性能が低下する虞があるため、円管部材53を1つの直管状部材によって構成していた。しかしながら、本実施形態のように、円管部材53とスペーサ59とを熱伝達可能に接触させると共に互いに固定するためにプレス加工を行うこととすると、円管部材53の仕上がり精度が向上する。そのため、上述のようなプレス加工を行わない場合に比べて、一方の直管部を凹部52dの内面に接触するように押し付けた際に、他方の直管部と凹部52dの内面との接触性が悪くなる可能性が低くなる。つまり、上述のようなプレス加工を行うことによって、冷却器本体51と伝熱部材52との接触性を向上させることができるため、接触熱抵抗を小さくすることができる。よって、円管部材53としてU字管を用いても、冷却性能の低下を防止することができる。また、上記構成は、実施形態10乃至14に適用してもよい。《発明の実施形態16》実施形態16は、実施形態15の伝熱部材52の構成を一部変更し、冷却器本体51の形成方法を変更したものである。具体的には、図24に示すように、実施形態16においても、実施形態15と同様に、伝熱部材52の保持部52bの凹部52dは、横断面が楕円状に変形した円管部材53が嵌り込むように楕円形状に形成されているが、実施形態15の凹部52dよりも深さが深く形成されている。実施形態16では、凹部52dは、楕円状に変形した円管部材53の下半分及び上半分の下部が凹部52dに覆われるような深さに形成されている。なお、凹部52dは、開口幅が、変形前の円管部材53の外径よりも大きく且つ変形後の円管部材53の最大外径よりも小さくなるように形成されている。また、実施形態15では、円管部材53及びスペーサ59をプレス加工して熱伝達可能に接触させると共に互いに固定した状態で、伝熱部材52の保持部52bの凹部52dに嵌め込んで取り付けることとしていた。しかし、実施形態16では、プレス加工前の円管部材53を伝熱部材52の保持部52bの凹部52dに嵌め込み、該凹部52d内において円管部材53をパワーモジュール80側に押し付けてかしめることによってスペーサ59が挿入された円管部材53を凹部52dの形状に変形させる。このとき、円管部材53の内部においては、実施形態15と同様にしてスペーサ59が円管部材53と共に横断面が楕円状になるように変形し、円管部材53とスペーサ59とが熱伝達可能に接触すると共に互いに固定される。以上により、実施形態16によれば、伝熱部材52をプレス加工の金型の代わりにして凹部52d内において円管部材53及びスペーサ59を変形させることにより、1度のプレス加工で、円管部材53とスペーサ59との固定と、冷却器本体51の伝熱部材52への固定とを行うことができる。従って、冷却器50の組み立てを容易化することができる。なお、上述の伝熱部材52の構成及び冷却器本体51の形成方法は実施形態9乃至14に適用することも可能である。つまり、実施形態9乃至14において、伝熱部材52の凹部52dを上述のように深く形成し、該凹部52d内においてスペーサ59が挿入された円管部材53をプレス加工する。このように形成することにより、冷却器50の組み立てを容易化することができる。《その他の実施形態》上記各実施形態では、冷却器50は、冷媒回路20の室外熱交換器42と膨張弁43との間に接続されていたが、冷却器50の接続位置はこれに限られない。冷媒回路20の液配管であればいずれの箇所に設けられていてもよい。また、上記実施形態1乃至3において、区画壁55は、流路形成部材54と一体に形成されていたが、区画壁55は、金属によって円管部材53と一体に形成されていてもよい。このような形態によれば、環状の流路C0を流れる冷媒と円管部材53との間における伝熱面積が各段に増大して熱伝達率が各段に向上するため、冷却器50の冷却性能を各段に向上させることができる。また、上記実施形態1において、区画壁55を省略してもよい。このような形態であっても、流路形成部材54によって円管部材53内に径方向に狭い冷媒の狭流路C0を形成することができるため、冷却器50の冷却性能を向上させることができる。なお、上述の場合、例えば、流路形成部材54に実施形態7の固定構造60を形成することによって流路形成部材54を円管部材53に固定することができるが、流路形成部材54の固定方法は他の方法であってもよい。また、上記実施形態1乃至8において、流路形成部材54は、軸心が円管部材53の軸心と一致するように設けられていたが、軸心が円管部材53の軸心とずれて設けられていてもよい。また、狭流路C0は、環状でなく、例えば断面が三日月形状になるように形成されていてもよい。また、上記実施形態1乃至8では、円管部材53は、本体部53aが接続部53bよりも大径になるように構成されていたが、円管部材53は、本体部53aと接続部53bの内径が同程度になるように構成してもよい。また、実施形態9乃至16では、スペーサ59を円管部材53内に挿入した後に、円管部材53及びスペーサ59をプレス加工によって変形させていたが、スペーサ59を円管部材53内に挿入した後に、円管部材53を縮径させることによって円管部材53とスペーサ59とを熱伝達可能に接触させると共に互いに固定することとしてもよい。このような構成によっても、上記実施形態と同様の効果を奏することができる。また、上述のような流路形成部材54及び区画壁55の固定方法は、実施形態2、3、6にも適用することができる。また、実施形態9乃至16では、スペーサ59を円管部材53内に挿入した後に、円管部材53及びスペーサ59をプレス加工によって変形させていたが、スペーサ59を円管部材53内に挿入した後に、円筒状の流路形成部材54を拡径させることによって円管部材53とスペーサ59とを熱伝達可能に接触させると共に互いに固定することとしてもよい。このような構成によっても、上記実施形態と同様の効果を奏することができる。また、上記実施形態では、冷凍サイクルを行う冷凍装置の一例として空調機10について説明している。しかしながら、冷凍装置として、例えば、ヒートポンプ式のチラーユニットや、給湯器、冷蔵庫や冷凍庫の庫内を冷却する冷却装置等を用いるようにしてもよい。