"二酸化炭素ガスを捕獲する方法であって、二酸化炭素に、塩基性化合物から選択される少なくとも2つの化合物を含む組成物を接触させることを含み、該塩基性化合物のうちの少なくともひとつは有機化合物であり、また、少なくともひとつは無機塩であることを特徴とする方法。該塩基性有機化合物がアミンまたはアミジンを含むことを特徴とする請求項1記載の方法。該塩基性有機化合物は、pKaが6~14であり、塩基を用いて塩に変換できるような弱酸性有機化合物に由来し、該塩基は、その共役酸のpKa値が有機酸のそれよりも少なくとも1以上高いことを特徴とする請求項1記載の方法。前記弱酸性有機化合物のpKaが7~12であることを特徴とする請求項3記載の方法。前記無機塩が、その共役酸のpKaが6~14の間であるような塩類から選択されることを特徴とする請求項1~4のうちの任意の1項記載の方法。前記無機塩は、塩基を用いて共役酸から生成され、このとき、該共役酸のpKaが該無機塩のそれよりも1またはそれ以上高いことを特徴とする請求項1から請求項4のうちの任意の1項記載の方法。少なくとも2つの塩基性化合物がそれぞれ別異の化学種として導入されることを特徴とする請求項1から請求項6のうちの任意の1項記載の方法。前記組成物が固体または液体状態であることを特徴とする請求項1から請求項7のうちの任意の1項記載の方法。前記液体状態が、溶液、スラリー、分散物または懸濁物の状態を含むことを特徴とする請求項8記載の方法。前記溶液が、水溶液を含むことを特徴とする請求項9記載の方法。塩基性物質の総濃度が、水溶液として1~14Mの間であることを特徴とする請求項1から請求項10のうちの任意の1項記載の方法。前記無機塩が、水酸化アルミニウムまたは炭酸カリウムであることを特徴とする請求項1から請求項11のうちの任意の1項記載の方法。前記無機塩が無機酸由来であることを特徴とする請求項1から請求項11の任意の1項記載の方法。前記無機酸が、ホウ酸、トリヒドロキシオキソバナジウムまたは炭酸水素塩を含むことを特徴とする請求項13記載の方法。前記無機酸がリン酸を含むことを特徴とする請求項13記載の方法。前記無機塩が、リン酸三カリウムまたはリン酸三ナトリウムを含むことを特徴とする請求項15記載の方法。前記弱酸性有機化合物が、脂肪族系、炭素環系または複素環系の有機酸を含むことを特徴とする請求項3または請求項4記載の方法。前記弱酸性化合物は、モノ酸またはポリ酸を含むことを特徴とする請求項3、請求項4または請求項17記載の方法。前記ポリ酸は、ジ-、トリ-もしくはテトラ-酸、またはポリマー酸を含むことを特徴とする請求項18記載の方法。前記弱酸性有機化合物は、フェノール、ポリフェノール、置換フェノールまたはそれらの複素環系誘導体を含むことを特徴とする請求項3、請求項4または請求項17から請求項19のうちの任意の1項記載の方法。前記フェノール、ポリフェノールまたは置換フェノールが、以下の化学式I~VIで表される化合物を含み、また、前記複素環系誘導体が、以下の化学式VII~Xで表される化合物を含み:ここで、XおよびYは、同一または別異の置換基であり、Zは、-CHまたはヘテロ原子から選択されることを特徴とする請求項20記載の方法。前記ヘテロ原子が、-N-、-O-または-S-であることを特徴とする請求項21記載の方法。XおよびYが、-H、置換または未置換のアルキル、アルケニルもしくはアルキニルであって、1本もしくはそれ以上のヘテロ原子鎖を追有することがあるもの、置換または未置換の炭素環、置換または未置換の複素環、アルコキシ、ハロゲン、ヒドロキシアルキル、ハロアルキル、メルカプト、アルキルカルボニル、アリールカルボニル、アシル、アシルオキシ、アミド、スルファモイル、スルホンアミド、スルホキシ、カルバモイル、シアノ、ニトロ、カルボキシまたはアミノの各基から選択されることを特徴とする請求項21または請求項22記載の方法。Xおよび/またはYが結合基を有しており、フェノール性基が中心骨格に連結していることを特徴とする請求項21または請求項22記載の方法。前記結合基がエステル結合基およびエーテル結合基から選択されることを特徴とする請求項24記載の方法。前記組成物が、ポリフェノールを含む化合物から構成されており、ポリフェノール残基のうちの多数が中心糖骨格に連結していることを特徴とする請求項24または請求項25記載の方法。前記弱酸性有機化合物が、アスコルビン酸、アセチルアセトン、アセトアセタートエステルまたはマロン酸ジエステルを含むことを特徴とする請求項3または請求項4記載の方法。前記弱酸性有機化合物が、4-ヒドロキシ安息香酸、アスコルビン酸またはフェノールを含むことを特徴とする請求項3または請求項4記載の方法。前記ポリ酸が、没食子酸、タンニン酸またはレゾルシノールを含むことを特徴とする請求項18記載の方法。前記塩基性有機化合物が、弱酸性有機化合物の金属塩、スルホニウム塩、アンモニウム塩またはホスホニウム塩であることを特徴とする請求項3、請求項4または請求項17から請求項29のうちの任意の1項記載の方法。前記金属塩が、アルカリ金属またはアルカリ土類金属の塩を含むことを特徴とする請求項30記載の方法。前記塩基性有機化合物が、脂肪族系、炭素環系もしくは複素環系のアミノ化合物、またはアミジンを含むことを特徴とする請求項2記載の方法。前記アミノ化合物が、モノ-もしくはポリ-アミン、アミジン、またはポリアミジンを含むことを特徴とする請求項32記載の方法。前記ポリアミンまたはポリアミジンが、ジ-、トリ-もしくはテトラ-アミンまたはアミジン、あるいは、ポリマー性のアミンもしくはアミジンを含むことを特徴とする請求項33記載の方法。前記アミノ化合物が、ヒドロキシルアミンを含むことを特徴とする請求項32から請求項34のうちの任意の1項記載の方法。前記ヒドロキシルアミンは、脂肪族系ヒドロキシルアミンであることを特徴とする請求項35記載の方法。前記脂肪族系ヒドロキシルアミンが、モノエタノールアミン、ジエタノールアミンまたはトリエタノールアミンであることを特徴とする請求項36記載の方法。10~80°Cの温度範囲で、CO2に水溶液状の組成物を接触させることを特徴とする請求項1から請求項37の任意の請求項記載の方法。前記温度が、40~50°Cの範囲であることを特徴とする請求項38記載の方法。CO2の付加物または塩が、組成物の水溶液中に二酸化炭素を含む気流を通すことによって得られることを特徴とする請求項38または請求項39記載の方法。前記組成物から、捕獲したCO2を放出させる工程を追有することを特徴とする請求項1から請求項40の任意の請求項記載の方法。温度を変化させてCO2の放出を行うことを特徴とする請求項41記載の方法。前記の温度変化が、約140°Cまで加熱することを含むことを特徴とする請求項42記載の方法。前記温度範囲が、20~120°Cの範囲であることを特徴とする請求項43記載の方法。前記温度範囲が70~90°Cであることを特徴とする請求項43または請求項44記載の方法。0.001~100MPaの圧力下において加熱してCO2の放出を行うことを特徴とする請求項43、請求項44または請求項45記載の方法。前記圧力が、0.01~30MPaの範囲であることを特徴とする請求項46記載の方法。pHの調整によってCO2の放出を行うことを特徴とする請求項41記載の方法。前記pH調整が、酸を加えてpHを下げることであることを含むことを特徴とする請求項48記載の方法。前記塩基性有機化合物が、モノエタノールアミン、トリエタノールアミンまたはタンニン酸カリウムのうちの少なくともひとつを含むことを特徴とする請求項1記載の方法。前記無機塩が、リン酸三カリウムを含むことを特徴とする請求項1から請求項50の任意の請求項記載の方法。前記の組成物が、モノエタノールアミンおよびリン酸三カリウムからなることを特徴とする請求項1記載の方法。前記組成物が、トリエタノールアミンおよびリン酸三カリウムからなることを特徴とする請求項1記載の方法。前記組成物が、タンニン酸カリウムおよびリン酸三カリウムからなることを特徴とする請求項1記載の方法。かくして、本発明に従えば、二酸化炭素ガスを捕獲する方法であって、二酸化炭素に、塩基性化合物basiccompoundsから選択される少なくとも2つの化合物からなる組成物を接触させることを含み、該塩基性化合物の少なくともひとつは有機化合物であり、少なくともひとつは無機塩である方法が提供される。一般的には、該二酸化炭素ガスは、二酸化炭素を含有する廃気流中に含まれている。本発明における塩基性化合物とは、pKa値が6またはそれ以上であるような共役酸を有する。塩基性有機化合物は、炭素を有する塩基性化合物である。ある実施形態においては、塩基性有機化合物はそれ自身が塩基性であり、そのようなものとしては例えば、アミンまたはアミジンなどが挙げられる。別の実施形態においては、塩基性有機化合物は弱酸性有機化合物由来であり、そのpKa値は、一般的には6~14の間、最も好ましくは7~12の間であり、塩基を用いて塩に変換できる。このとき、該塩基の共役酸のpKa値は、該有機酸のそれよりも少なくとも1以上高い。ある実施形態においては、塩基性無機塩は、その共役酸のpKa値が6~14の間であるような塩類から選択できる。別の実施形態においては、無機塩は塩基を用いて共役酸から生成でき、このとき、該共役酸のpKa値は、無機酸のそれよりも1もしくはそれ以上高い。pKaは、酸解離定数であるKa値の-log値として定義され、以下の式によって求められる。ここで、AHは酸性種を表し、[]内の量は濃度である。引用されている全ての値は水に溶解した状態で測定し、一般的には、室温20~25°Cで測定している。好ましくは、塩基性物質の総濃度は、水溶液で1~14Mの間である。本発明に従う方法を用いることによって共働効果が発揮され、化合物を組み合わせて使用した場合のCO2の取込量は、組合せに使用した化合物を個々に同じ濃度で同じ目的に使用した場合に個々に達成される取込量よりも大きいことがわかっている。本発明の方法に従えば、二酸化炭素に、塩基性化合物から選択された少なくとも2つの化合物を含む組成物を接触させる。本発明に従う方法においては、少なくとも2つの該塩基性化合物は、個々に別異の化学種として導入されることで、これらの間に共働作用が生じるが、この共働作用が本発明により驚異的に有利な効果を上げるための鍵である。該組成物は、固体または液体状態であり、例えば、粉末、スラリー、分散物ディスパージョンまたは懸濁物サスペンションの形態で用いられる。より好ましくは、該組成物は溶液であり、最も好ましくは、水溶液であり、その濃度は少なくとも1モル/LMであることが好ましい。一般的には、二酸化炭素と該組成物との接触は、該組成物を含む溶液中に二酸化炭素含有廃気流を通すことによって簡便に実施できる。一般的には、本発明の方法は、塩基性化合物から選択された少なくとも2つの化合物を含む捕獲用組成物から、捕獲された二酸化炭素の気体を放出させることも目的としており、したがって、本発明に従う一つの実施形態は、該組成物から捕獲した二酸化炭素を放出する工程を追有する。本発明において使用している塩基性有機化合物とは、それ自身が塩基性であるか、または、塩基で処理することにより、CO2捕獲過程で活性を発揮できるような塩を形成する有機化合物を指す。代表的な塩基性有機化合物としては、脂肪族系化合物、炭素環系化合物もしくは複素環系アミノ化合物、または、アミジン類などのようなアミン由来のその他の化合物などが挙げられる。該化合物は、モノ-もしくはポリ-アミン類、アミジン類もしくはポリアミジン類を含む。好ましいポリアミン類としては、ジ-、トリ-、またはテトラ-アミン類またはアミジン類が挙げられ、そのようなものの中には、ポリマー性のアミン類もしくはアミジン類も含まれる。例えば、該アミノ化合物としては、少なくともひとつのアミノ基と少なくともひとつの水酸基とを有する有機分子であるヒドロキシルアミン類が挙げられる。ヒドロキシルアミン類として特に好ましいものは、アルカノールアミン類などの脂肪族ヒドロキシルアミン類であり、そのようなものとしては例えば、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、およびトリエタノールアミンなどのエタノールアミン類、あるいは、アミジン類の同様な誘導体などが挙げられる。別のものとしては、前記塩基性有機化合物は、有機酸由来である。本明細書において使用している酸とは、水酸化物などの塩基を用いて処理することにより、CO2捕獲過程で活性を発揮できるひとつもしくはそれ以上の塩類を形成する化合物を指す。代表的な有機酸としては、脂肪族系酸類、炭素環系酸類または複素環系酸類などが挙げられる。該酸は、モノ-もしくはポリ-酸類である。好ましいポリ-酸類としては、ジ-、トリ-、もしくはテトラ-酸類が挙げられ、そのようなものの中には、ポリマー性の酸類も含まれる。該酸は酸の塩類として存在する。有機酸類の例として特に好ましいものとしては、以下の化学式I~VIに示すようなフェノール類、ポリフェノール類、および、置換フェノール類ならびに化学式VII~Xに示すようなそれらの複素環誘導体類が挙げられる:ここで、XおよびYは同一もしくは別異の置換基であり、Zは、-CH、または一般的には-N-、-Oもしくは-Sなどのヘテロ原子から選択される。代表的な実施形態においては、XおよびYは、-H、置換または未置換のアルキル基、アルケニル基もしくはアルキニル基であって、随意に1本もしくはそれ以上のヘテロ原子鎖を有するもの、置換または未置換の炭素環基、置換または未置換の複素環基、アルコキシ基、ハロゲン基、ヒドロキシアルキル基例えば、2-ヒドロキシエチルなど、ハロアルキル基例えば、トリフルオロメチルまたは2,2,2-トリフルオロエチルなど、メルカプト基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、スルファモイル基、スルホンアミド基、スルホキシ基、カルバモイル基、シアノ基、ニトロ基、カルボキシル基、またはアミノ基から選択される。別の実施形態においては、Xおよび/またはYは、エステルもしくはエーテル結合基などの結合基を有しており、それによって、フェノール基は糖類などの中心骨格corescaffoldsに結合できる。したがって、例えば好ましい1つの実施形態においては、本発明は複数のポリフェノール残基が中心糖骨格に結合されているようなポリフェノール類を意図している。典型的には、前記ヘテロ原子鎖は、窒素、酸素、リンおよび硫黄から選択される。適切なアルキルまたはアルキレン基は、炭素原子数が20個まで、好ましくは12個までであり、直鎖もしくは分岐鎖のものである。好ましい基としては、低級アルキル基またはアルキレン基、特に、C1~C6アルキルもしくはアルキレン基、とりわけ、メチルもしくはメチレン基、エチルもしくはエチレン基、イソプロピルもしくはイソプロピレン基、または、ブチルもしくはブチレン基が挙げられ、ここで、該アルキルもしくはアルキレン基は、1個またはそれ以上の置換基で置換されていてもよい。本明細書において使用しているアルケニルまたはアルケニレンという語は、2~12個の炭素原子で構成される直鎖もしくは分岐鎖のアルキルまたはアルキレン部位であって、さらに、該当する場合には、EまたはZのいずれかの立体化学を付与できる少なくともひとつの二重結合を有するものをさす。この範疇に当てはまるものとしては、エテニル、2-プロペニル、1-ブテニル、2-ブテニル、3-ブテニル、1-ペンテニル、2-ペンテニル、3-ペンテニル、1-ヘキセニル、2-ヘキセニルおよび3-ヘキセニルなど、ならびにこれらに対応するアルケニレン基が挙げられる。本明細書において使用しているアルキニルまたはアルキニレンという語は、2~12個の炭素原子で構成される直鎖もしくは分岐鎖のアルキルまたはアルキレン部位であって、さらに、少なくともひとつの三重結合を有するものをさす。この範疇に当てはまるものとしては、エチニル、1-プロピニル、2-プロピニル、1-ブチニル、2-ブチニル、3-ブチニル、1-ペンチニル、2-ペンチニル、3-ペンチニル、1-ヘキシニル、2-ヘキシニルおよび3-ヘキシニルなど、ならびにこれらに対応するアルキニレン基が挙げられる。アルキルもしくはアルキレン置換基に対する低級とは、炭素原子数が1~7まで、すなわち、C1、C2、C3、C4、C5、C6もしくはC7のラジカル、特に、炭素原子数が1~4まで、すなわち、C1、C2、C3もしくはC4のラジカルをさし、ここで、該ラジカルは、未分岐であるか、または1回もしくはそれ以上分岐している。例えば、低級アルキルとしては、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチル、sec-ブチル、tert-ブチル、n-ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、n-ヘキシルまたはn-ヘプチルなどが挙げられる。例えば、低級アルキレンとしては、メチレン-CH2-、エチレン-CH2-CH2-、プロピレン-CH2-CH2-CH2-、またはテトラメチレン-CH2-CH2-CH2-CH2-などが挙げられる。本明細書において使用しているアルコキシという語は、1~6個の炭素原子を有する、未置換もしくは置換された直鎖または分岐鎖のアルコキシ基を指す。そのようなものとしては、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシ、tert-ブトキシ、ペントキシ、ヘキソキシなどが挙げられる。ハロゲンとは、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素をさし、中でも、フッ素、塩素またはヨウ素をさし、特に塩素をさす。適切な炭素環基または複素環基としては、脂肪族系環または芳香族系環が挙げられ、それらは、単環性、二環性または三環性であってもよい。単環性基は1個の孤立した環からなっており、一方、二環性基は、共通の結合または共通の原子で連結された縮合環部位であり、スピロ部位が形成されている。二環性基は、2つの芳香性部位を有する場合、ひとつの芳香性部位とひとつの非芳香性部位を有する場合、または、2つの非芳香性部位を有する場合がある。代表的な環状基は、シクロアルキル基である。シクロアルキル基は、好ましくは、C3-C10-シクロアルキルであり、特に好ましくは、シクロプロピル、ジメチルシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシルまたはシクロヘプチルであり、ここで、該シクロアルキルは、未置換であるかまたは、1個もしくはそれ以上、特に、1~3個の置換基で置換されている。芳香性炭素環基は、好ましくは、炭素原子数が16以下の環系であり、好ましくは単環、二環もしくは三環性であり、さらに、全てもしくは一部が置換されている例えば、少なくとも2個の置換基によって置換されているなど。好ましい芳香性炭素環基としては、フェニル基、ナフチル基、インデニル基、アズレニル基、アンスリル基およびフェナンスリル基が挙げられるが、より好ましくは、フェニルまたはナフチル基であり、最も好ましくはフェニル基である。炭素環基は未置換であるか、または1個もしくはそれ以上の置換基で置換されており、特に、1~3個、例えば1個の同一または別異の置換基で置換されている。複素環部位は芳香族性または非芳香族性であって、環を構成する原子の数が16以下、好ましくは5~7であるような芳香環または環構造のものを含む。複素環は、構成原子数が3~10である非芳香性環または環構造であり、好ましくは、5もしくは6個の原子からなる非芳香性環であって、それら原子の全てもしくは一部が飽和しているものである。各々の場合において、該環構造は、窒素、酸素および硫黄を含む群から選択された1,2もしくは3個のヘテロ原子を有する。複素環は未置換であるか、または1個もしくはそれ以上の置換基で置換されており、特に1~3個、例えば1個の同一もしくは別異の置換基で置換されている。好ましい複素環基としては、チエニル基、フリル基、テトラヒドロフリル基、ピラニル基、チオピラニル基、ベンゾフラニル基、ピロリル基、ピラゾリル基、ピラジニル基、チアゾリル基、イソチアゾリル基、ジチアゾリル基、オキサゾリル基、イソキサゾリル基、ピリジル基、ピリミジニル基、ピリダジニル基、インドリル基、トリアゾリル基、テトラゾリル基、イソキノリル基、キノリル基、ベンゾフラニル基、ジベンゾフラニル基、ベンゾチオフェニル基、ジベンゾチオフェニル基、フタラジニル基、キノキサリル基、アクリジニル基、フェノチアジニル基およびフェノキサジニル基を含む群から選択されるラジカルが挙げられ、これらのラジカルはそれぞれ、未置換であるかまたは置換されている。本明細書において使用している置換されたとは、各部位内のひとつもしくはそれ以上の水素原子が、それに対応する数の置換基によって互いに無関係に置換されているような部位または基を指す。置換基は、同じものであっても別異のものであってもよく、代表的には、水酸基、アルコキシ基、ハロゲン基、ヒドロアルキル基、ヒドロキシアルキル基例えば、2-ヒドロキシエチルなど、ハロアルキル基例えば、トリフルオロメチルまたは2,2,2-トリフルオロエチルなど、メルカプト基、カルボニル基、アシル基、アシルオキシ基、スルファモイル基、カルバモイル基、シアノ基、ニトロ基、カルボキシ基、アミノ基などから選択される。炭素環または複素環上の置換基としては、アルキル基、特に、置換または未置換の低級アルキル基も含まれる。好ましい材料の例としては、4-ヒドロキシ安息香酸、アスコルビン酸、フェノール、没食子酸、タンニン酸およびレゾルシノールが挙げられる。これらの化合物は、合成品または天然由来のものを用いることができ、工業製品中または廃棄物中に実質的な構成成分として存在するものである。それらには、タンニン酸などのポリフェノール類、製紙業において排出されるような産業廃棄物、あるいは、茶やワインなどのようなポリフェノール性成分の含有量が高い飲料に由来するものを含む、消費者が出すごみなどから得られるものが挙げられる。適切な有機酸のその他の例としては、β-ジカルボニル化合物が挙げられ、そのようなものとしては、アセチルアセトン2,4―ペンタンジオンなどのある種のジケトン類、アスコルビン酸およびエチルアセトアセテートなどのケトエステル類、ならびにマロン酸ジエステルジエチルマロネートなどなどのジエステル類が含まれる。本発明の方法において使用する上記の酸類に対する適切な塩類は、無機性または有機性の陽イオンカチオンを含んでいる。したがって、適切な塩としては、例えば、金属塩類、スルホニウム塩類、アンモニウム塩類またはホスホニウム塩類が挙げられる。適切な金属塩類としては、ナトリウム塩類およびカリウム塩類などのようなアルカリ金属塩類、ならびに、カルシウム塩類およびマグネシウム塩類などのようなアルカリ土類金属塩類が挙げられる。特に好ましい塩類は、ナトリウム塩類およびカリウム塩類である。一般的に、上記の酸類を所望する塩に変換するのに適した塩基性化合物としては、アルカリ金属類またはアルカリ土類金属類の水酸化物が挙げられ、そのようなものとしては例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウムまたは水酸化マグネシウムなどが挙げられる。これまでに述べているように、塩基性無機塩は、その共役酸のpKa値が6~14の間であり、CO2の捕獲に既に適した形状のものから選択され、そのようなpKa値を有する化合物の例としては、水酸化アルミニウムおよび炭酸カリウムが挙げられる。別の方法としては、塩基として、その共役酸のpKa値が無機酸のpKa値よりも少なくとも1もしくはそれ以上大きいものを用いて、共役酸から無機塩を調製することができる。すなわち、塩基性無機塩類は無機酸から調製でき、そのような用途に最も適した化合物としては、例えば、ホウ酸、トリヒドロキシオキソバナジウム、炭酸水素塩類およびリン酸が挙げられる。これらの化合物を用いてpKa値が適切な活性CO2捕獲剤を調製するためには、最大3当量の塩基を用いることが必要である。リン酸のアルカリ金属塩類、特に、リン酸三ナトリウムおよびリン酸三カリウムなどのナトリウム塩類およびカリウム塩類を用いた場合に特に良好な結果が得られた。本発明に従う方法は、CO2に水溶液状の組成物を接触させることによって簡便に実施され、このときの温度は、10~80°Cの範囲、より好ましくは25~60°Cの範囲、最も好ましくは40~50°Cである。これらの温度は、接触初期の温度であり、CO2捕獲反応の発熱作用によって徐々に、非常に上昇する。かくして、一般的に、初期温度40~50°Cで組成物の水溶液に二酸化炭素を含む廃気流を通すことによってCO2の付加物または塩が得られる。このようにして、得られた付加物または塩からのCO2の放出は、pHを調整することによってなされ、これは、一般的には、pHを下げるために酸を添加することを含む。この方法を用いると、吸収性化学種の捕獲容量を正確に定量することができる。しかしながら、本発明に従う方法を商業規模で実施するためには、CO2の放出は温度の変化を利用して行うのが最も好ましく、特に、圧力0.001~100MPaの範囲、温度約140°C以下という制御された条件下で付加物もしくは塩を加熱することが好ましい。好ましい温度は120°C以下であり、最も好ましくは、20~120°Cの範囲であり、特に好ましいのは70~90°Cの範囲範囲の両端の値を含むである。好ましい圧力範囲は、0.01~30MPaである。付加物または塩からCO2が効率的に放出されることは、本発明の重要な特徴であり、本発明で開示している組成物については、この点で特別に有利な効果を奏する。このようにして、本発明は、二酸化炭素ガスを捕獲する方法であって、二酸化炭素に、塩基性化合物から選択された少なくとも2つの化合物を含む組成物接触させることを含み、該塩基性化合物のうちの少なくともひとつは塩基性有機化合物であり、また、すくなくともひとつは無機塩である方法に関する。本発明は、捕獲した二酸化炭素を前記組成物から放出する工程を追有する。本発明の驚くべき新規な特徴は、2つの構成成分の組合せに成功したことであり、これらの構成成分は、別々に使用するとCO2捕獲効率が低い濃度であっても、組み合わせることによって顕著な共働効果相乗作用を発揮し、効率よくCO2を捕獲することがわかった。本発明の方法は、簡便かつ経済的に実行できる方法であり、特定の温度で水溶液状の特定の組成物にCO2を接触させる工程を含む。特に良好な結果が得られた組合せとしては、塩基性有機化合物としてモノエタノールアミン、トリエタノールアミン、もしくはタンニン酸カリウム弱酸性化合物を強塩基と反応させることによって得られた塩の一例を用い、無機塩としてリン酸三カリウムを用いて組合せた場合であった。特に優れた結果が得られた組合せとしては以下のものが挙げられ、多様な濃度で使用できる:aモノエタノールアミンとリン酸三カリウム;bトリエタノールアミンとリン酸三カリウム;およびcタンニン酸カリウムとリン酸三カリウム。基質中に二酸化炭素を取り込むことはカルボキシル化として知られており、その基を除去することが脱カルボキシル化である。このカルボキシル化/脱カルボキシル化過程が効果的な二酸化炭素捕獲および吸収剤再生の鍵である。新規な吸収剤を探索する途上で、発明者らは、ある種の二酸化炭素吸収剤の組合せが、特に、商業的に使用可能な濃度で、CO2の捕獲に対して驚異的な効果の増大を示すことを発見した。2つもしくはそれ以上の吸収剤間のこのような共働効果相乗作用には、吸収剤の性質、使用濃度および使用割合、ならびに温度が影響している。このことは、商業的なCO2捕獲用途におけるCO2吸収剤の可能性を大いに高める。MEAなどのアミン類は、CO2の捕獲において既に確立されており、実際に利用されている。それらの化学に関しては既に検討されている式1および式2参照。さらに、フェノール類などの酸性有機化合物の塩類もCO2の捕獲を促すことが知られており、該塩類は、炭酸水素部位の形成に塩基として作用するか、あるいは、別のより特異性の低い過程として関与する。その他の酸性有機化合物である1,3-ジカルボニル化合物なども同様の働きをする。以下の記載で、本発明の共働効果相乗作用の原理を説明する。CO2を水に溶解している場合、以下のスキーム3に示すように、炭酸と平衡状態で存在している。25°Cにおける水和平衡定数はKh=1.7×10-3Mであり、したがって、かなりの濃度の炭酸が水溶液中に存在する。塩基は溶解しているCO2と直接反応できるが、それよりも、単純かつ進行しやすい酸-塩基中和過程において炭酸と反応し易い。タンニン酸は糖分子グルコースを有しており、該分子には、5個のポリフェノール単位がエステル結合を介して連結されている。このとき、スキーム式4にRとして示すように各ポリフェノール単位は、2個の没食子酸残基からなっており、これらもやはりエステル結合で連結されている。水酸化ナトリウムなどの塩基を用いて没食子酸を処理すると、各没食子酸は2回脱プロトン化されるこれは、水と没食子酸について知られているpKa値に基づく知見である。このことから、各タンニン酸分子は最大20の反応部位を有する塩を形成でき、これが炭酸との反応において塩基として作用できる。従って、スキーム4に示すように、20個の炭酸分子がタンニン酸の塩と反応し、対応するタンニン酸分子と20個の炭酸水素塩とが生成する。従って、原理的には、20当量のNaOHを用いて調製したタンニン酸塩1モルあたり、20モルのCO2を捕獲できる。スキーム5に示すような没食子酸の三ナトリウム塩は、3当量のNaOHを用いて調製する。しかし、没食子酸は3個の負の電荷を有しているものの、炭酸と反応するだけの十分高い塩基性pKaが約10を有するのはフェノール性陰イオンのみである。したがって、スキーム5に示すように、原理的には、没食子酸塩1モルにつき2モルのCO2が捕獲される。トリエタノールアミンの共役酸のpKaは7.8である。pKa値の差は、炭酸pKa=3.6とトリエタノールアミンの共役酸pKa=7.8との間ではかなり大きいが、溶解したCO2pKa=6.3とトリエタノールアミンの共役酸との間では小さい両者の差は1.5。このことは、スキーム6に図示しているような逆反応が起こり得る、すなわち、トリエタノールアンモニウムビカルボナートが二酸化炭素とトリエタノールアミンとに戻れることを意味している。したがって、この吸収剤は、単独で用いた場合には、少量のCO2しか捕らえられないと考えられる。スキーム7に示すように、リン酸三カリウムは1モルの炭酸と容易に反応し、炭酸水素カリウムとリン酸水素二カリウムを生成する。リン酸水素二カリウムの共役酸のpKa値は比較的低いpKa=7.21が、これは、リン酸水素二カリウムとCO2との間の反応が効率的に進行するためであり、そのせいで、最初の酸塩基反応の後で反応が停止する。故に、1モルのリン酸三カリウムが1モルのCO2を捕獲することが期待される。スキーム8に示すように、モノエタノールアミンMEA;pKA=9.5は、炭酸と反応し、対応するエタノールアンモニウムビカルボナートを生成する。しかしながら、MEAは溶解しているCO2分子とも反応でき、カルバミン酸を生成するpKaは約4。スキーム9に示すように、該カルバミン酸は、もう一分子のMEAによって脱プロトン化され、対応するカルバメートを生成する。この種の反応は、CO2の捕獲に関しては、MEAのいくつかの有用な特性となっていることから、現状では、多数のCO2捕獲方法において、アミンが選択される一つの理由となっている。このようにして、上述したことから、これまで考察した全ての分子は少なくともいくらかはCO2を吸収すると理解される。しかしながら、水中でこれらの吸収剤を調べている間に、商業化に必要な高濃度においては、それらを単一の構成成分として使用すると、予想していたよりも活性がかなり低く、商業化には大きな障壁があることがわかった。その後になって、驚くべきことに、ある種の吸収剤を組み合わせることにより、二酸化炭素の捕獲の効率が飛躍的に上昇すること、特に、このことは商業的に利用可能な濃度で顕著であることを発見した。この共働効果相乗作用について以下に説明し、実施例を示す。発明者らは、以下に示す化合物の水溶液を例示するが、これらは程度の差こそあるものの、全てCO2を吸収することが知られているか、または吸収が予測されたものである:Ktanとは、タンニン酸カリウムをさし、これは、20当量の水酸化カリウムを用いてタンニン酸を脱プロトン化して得られた化合物であり、示している濃度は、塩基性部位の濃度に対応するものであるスキーム4参照。Kgalとは、没食子酸カリウムをさし、これは、3当量の水酸化カリウムを用いて没食子酸を脱プロトン化して得られた化合物であり、示している濃度は、塩基性部位の濃度に対応するものであるスキーム5参照。TEAとは、トリエタノールアミンのことであるスキーム6参照。KPhosとは、三塩基性のリン酸カリウムのことであるスキーム7参照。MEAとは、モノエタノールアミンのことであるスキーム8およびスキーム9参照。参考のために、いろいろな濃度において各構成成分の水溶液がCO2を吸収する量体積を測定した結果を表1に示す。これらの結果は、50°Cにおいて、10のCO2を含む窒素気体を30分間溶液に吹き込み、その後、室温に冷却し、更に酢酸を添加することにより、放出されたCO2の体積量を測定することによって得られたものである。各測定においては、吸収剤のCO2捕獲能力についての相対効果を判断するために、混合物が飽和に達しないようにした。したがって、発生するCO2量が大きいほど、その吸収剤は効率がよい。表1から、これらの純粋化合物のCO2の吸収量は、予測していたよりもかなり少なかったことが認められるが、これは、使用した化合物の濃度が高かったことが理由だと思われる。すなわち、実験中に生じる可能性のあるシステムのエラーを考慮すると、本実験スケールでは、通常は、5M濃度において発生する気体のCO2体積は200~220mlであると予測される。吸収剤の効率が100であると仮定した場合には、実験で得られた量は予測量と等しいはずである。MEAの効率はおよそ40であったことから、MEAは、10モルのCO2のうちの4モルしか捕獲していないことがわかった。このことから、これらの材料は、工業レベルでのCO2捕獲法で十分に能力を発揮していないと考えられる。次に、発明者らは、これらの化合物を含む混合物の挙動を調べ、混合によって生じると考えられる影響の度合いを確認した。まず、トリエタノールアミンをタンニン酸カリウムと組み合わせて使用した場合には、発生したCO2の体積は、個々の構成成分によって捕獲されたCO2の体積の合計よりも少なかった表2参照。したがって、この場合には、反共働反相乗効果が観察された。さらに、没食子酸カリウムをリン酸カリウムと組み合わせて使用した場合には、没食子酸カリウムを単独使用した場合とほぼ同量のCO2が得られた。このことは、これら2つの吸収剤の間には共働効果は生じなかったことを示すものであり、事実、表3からもわかるように、反共働効果が示唆された。しかしながら、驚くべきことに、リン酸カリウムをトリエタノールアミンと組み合わせて使用した場合には、CO2の吸収において顕著な増大が観察された。特筆すべきことは、表4からわかるように、この組合せを用いた場合に発生したガス体積は、個々の吸収剤によって発生したガス体積の合計の約2倍であることだ。重要なことは、この結果を、共働効果が全く観察されなかったKtanとTEAとの組合せによって得られた結果表2と比較することであり、それによって、この有益な効果の驚くべき特徴が証明されている。同様に、MEAと組合せてリン酸カリウムを用いた場合、CO2の捕獲量は、MEAを単独で使用した場合と比べて約2倍であった。これらの結果は表5に示している。このことから、やはり、2つの吸収剤の間で明らかな共働効果が発揮されていることが証明された。特筆すべきことは、この場合には、使用したKphosの濃度が既述の例におけるそれよりもかなり低いこと、さらに、この効果は、産業上の標準物質であるMEAを用いて発揮されることである。Kphosの濃度が高い場合には、層分離が生じ、有用性が高い可能性のある2つの液体層が形成されたが、結果にばらつきが出ていた。表6からわかるように、KtanとKphosをそれぞれ約5M濃度で組合わせて使用することにより、同様の共働効果が観察された。KtanおよびKphosを用いて構成成分の相対濃度の影響について調べると、より大きな共働効果が観察される。そのような調査の結果を表7に示す。例えば、タンニン酸カリウム約3Mとリン酸カリウム約7Mとを使用した場合のCO2の捕獲体積量は、表6に報告しているタンニン酸カリウム約5Mとリン酸カリウム約5Mとの混合物を用いた場合のそれの約2倍であり、さらに、表7に示すように、同一濃度条件下でこれらの吸収剤を別々に用いてCO2を捕獲した場合の2倍以上であった。この場合には、捕獲されたCO2の体積は、試験に使用した当初の溶液中のCO2の既知体積に基づいて計算すると、驚くべきことに、ほぼ100である。既知のように、本発明の技術を商業的に利用する場合には、CO2の放出は、一般的には温度変化によって行われる。通常、温度を上昇させることでCO2を放出させ、それによって、捕獲溶媒はリサイクル過程を経て、再使用できるように再生される。この効果を示すことを目的として、選択した温度範囲内における、例示した捕獲溶媒の組合せの能力を測定した。測定には、上述の方法を用いたが、但し、各場合において、捕獲剤およびCO2は、選択した特定温度下で平衡化した後に、冷却および酢酸処理をおこなった。このようにして、放出され得るCO2の体積は、実験に用いた別なる2つの温度におけるCO2捕獲量の差を計算することによって容易に求められる。結果を表8に示し、この表2には、放出され得るCO2の最大体積ΔCO2も示す。しかしながら、表中に示している温度変化は特定の実施例のための単なる例示であり、追加の制限事項を伴う商業的な捕獲方法用に最適な稼動条件を示すものではないことを強調しておく。ここで、追加の制限事項とは、必要エネルギー、粘度および揮発性などが挙げられるが、これらに限定されるわけではない。一般的には、20~140°Cの間の任意の温度変化で本発明の方法を実施できる。以上のように、発明者らは、吸収剤の性質、濃度および相対比率に応じて、本明細書に定義している組成物は、CO2の吸収量増加に関して、顕著な驚くべき共働効果を発揮することを示した。次に、吸収されたCO2の放出は、pHの調整または温度変化によって行なうことができる。材料の有効な組合せは、本明細書に開示している特定の組合せに限定されない。さらに、2つ以上のCO2吸収剤を含む組成物も有効である。以下の実施例に沿って、本発明を更に詳しく説明するが、如何なる範疇においても本発明を限定するためのものではない。一般的な実験手法水浄化装置であるナノピュアダイアモンドNanopureDiamond商標バーンステッドBarnsteadを用いて脱イオン純水を得た。その他全ての試薬は受け入れたままの状態で使用した。10の二酸化炭素を含む窒素の気体は、BOCガス会社から購入した。所定濃度の吸収剤の水溶液5mlを容量25mlの丸底フラスコに入れた。次に、気体混合物窒素中に10の二酸化炭素を含むを50°Cまたはその他の規定温度、大気圧下において流量66ml/分で30分間水溶液に吹き込んだ。混合物を放置して室温に冷却し、その後、図1に示すように、該フラスコを脱カルボキシル化装置に接続した。図1を参照すると、脱カルボキシル化装置は次のものから構成されていることがわかる:水浴;撹拌装置HI190MハンナインスツルメンツHANNAinstruments社;気体容器。水を充填した目盛りつきガラスシリンダー容量250mlを逆さまに設置し、脱カルボキシル化反応中に発生した気体を捕集するためのもの;空容量デッドボリュームを最小限にするための管。直径約16mmのステンレススチール製長さは1m以下のものを使用した。フラスコ内の管の先端には着せ金具をつけ、脱カルボキシル化反応中にはずれることがないようにした。もう一方の先端は、水を満たして逆さにした目盛りつきガラスシリンダー250mlの上端に押し出したが、これは、フラスコ内に水が逆流するのを防ぐためである。密封剤としてB14subaシールを用い、氷酢酸などのその他の反応試薬を添加できるようにした。漏出を防ぐためにはパラフィンを用いて密封した。続いて、該混合物に10mlの氷酢酸を加え、その炭酸水素体から二酸化炭素を遊離させた。その後、二酸化炭素気体の発生量を記録した。実施例1-トリエタノールアミン水溶液2.99Mの脱カルボキシル化トリエタノールアミン6.70ml、50.0mmolおよび10mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、12mlのCO2を得た。結果は表1に示す。実施例2-没食子酸カリウム水溶液5.04Mの脱カルボキシル化没食子酸8.57g、50.4mmol、水酸化カリウム9.80g、151mmolおよび20mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、76mlのCO2を得た。結果は表1に示す。実施例3-モノエタノールアミン水溶液4.92Mの脱カルボキシル化モノエタノールアミン6.00ml、98.4mmolおよび14mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、78mlのCO2を得た。結果は表1に示す。実施例4-タンニン酸カリウム水溶液2.96Mの脱カルボキシル化タンニン酸2.53g、1.49mmol、水酸化カリウム1.92g、29.6mmolおよび10mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、34mlのCO2を得た。結果は表1に示す。実施例5-タンニン酸カリウム水溶液4.86Mの脱カルボキシル化タンニン酸8.28g、4.87mmol、水酸化カリウム6.31g、97.2mmolおよび20mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、22mlのCO2を得た。結果は表1に示す。実施例6-リン酸カリウム水溶液0.63Mの脱カルボキシル化リン酸カリウム2.76g、12.6mmolおよび20mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、20mlのCO2を得た。結果は表1に示す。実施例7-リン酸カリウム水溶液5.00Mの脱カルボキシル化リン酸カリウム21.9g、99.9mmolおよび20mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、50mlのCO2を得た。結果は表1に示す。実施例8-リン酸カリウム水溶液7.04Mの脱カルボキシル化リン酸カリウム15.4g、70.4mmolおよび10mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、59mlのCO2を得た。結果は表1に示す。実施例9-タンニン酸カリウム3.00Mとトリエタノールアミン2.99Mとを含む水溶液の脱カルボキシル化タンニン酸4.26g、2.51mmol、水酸化カリウム3.25g、50.0mmol、トリエタノールアミン6.70ml、50.0mmolおよび10mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、32mlのCO2を得た。結果は表2に示す。実施例10-没食子酸カリウム5.04Mとリン酸カリウム5.00Mとを含む水溶液の脱カルボキシル化没食子酸8.57g、50.4mmol、水酸化カリウム9.80g、151mmol、リン酸カリウム21.9g、100mmolおよび20mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、82mlのCO2を得た。結果は表3に示す。実施例11-リン酸カリウム5.00Mとトリエタノールアミン2.99Mとを含む水溶液の脱カルボキシル化リン酸カリウム36.5g、167mmol、トリエタノールアミン13.4ml、100mmolおよび10mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、110mlのCO2を得た。結果は表4に示す。実施例12-リン酸カリウム0.63Mとモノエタノールアミン4.92Mとを含む水溶液の脱カルボキシル化リン酸カリウム2.77g、12.7mmol、モノエタノールアミン6.00ml、98.4mmolおよび14mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、154mlのCO2を得た。結果は表5に示す。実施例13-タンニン酸カリウム4.96Mとリン酸カリウム5.08Mとを含む水溶液の脱カルボキシル化タンニン酸8.45g、4.97mmol、水酸化カリウム6.43g、99.2mmol、リン酸カリウム22.2g、102mmolおよび20mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、110mlのCO2を得た。結果は表6に示す。実施例14-タンニン酸カリウム3.15Mとリン酸カリウム6.88Mとを含む水溶液の脱カルボキシル化タンニン酸5.38g、3.16mmol、水酸化カリウム4.09g、63.0mmol、リン酸カリウム30.1g、137mmolおよび20mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、213mlのCO2を得た。結果は表7に示す。実施例15-タンニン酸カリウム4.96Mとリン酸カリウム5.08Mとを含む水溶液について、温度による二酸化炭素保有量の変化を測定タンニン酸8.45g、4.97mmol、水酸化カリウム6.43g、99.2mmol、リン酸カリウム22.2g、102mmolおよび20mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、所定の温度でCO2を用いて溶液を平衡化することによって二酸化炭素量を測定した。結果は表8に示す。実施例16-タンニン酸カリウム3.15Mとリン酸カリウム6.88Mとを含む水溶液について、温度によるCO2に対する能力の変化を測定タンニン酸5.38g、3.16mmol、水酸化カリウム4.09g、63.0mmol、リン酸カリウム30.1g、137mmolおよび20mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、所定の温度でCO2を用いて溶液を平衡化することによってCO2の体積を測定した。結果は表8に示す。実施例17-モノエタノールアミン4.92M水溶液について、温度によるCO2に対する能力の変化を測定モノエタノールアミン6.00ml、98.4mmolおよび14mlの水を容量50mlの丸底フラスコに入れた。30分後、一般的な方法に従い、所定の温度で二酸化炭素を用いて溶液を平衡化することによってCO2の体積を測定した。結果は表8に示す。本明細書の発明の詳細な説明および請求項全般において、~からなるおよび~を含むならびにそれらの類語は、~を含むがそれらに限定されるわけではないという意味であり、その他の部位、付加物、構成成分、物質または工程段階を除外するものではない。本明細書の発明の詳細な説明および請求項全般において、特に要求していない限りは、単数形の事象は複数形を包含する。特に、不定冠詞を用いている場合には、本明細書は、特別に要求していない限りは、単数形とともに、複数形も包含すると解釈すべきである。本発明の特定の態様、実施形態または実施例と共に記載されている特徴、物質、特性、化合物、化学部位もしくは官能基は、本明細書における記述と矛盾しない限りは、その他の任意の態様、実施形態または実施例に適用できるものとする。本明細書に開示している全ての特徴ならびに/または、開示されている任意の方法の全ての工程は、そのような特徴および/または工程のうちの少なくともいくつかが互いに排反する組合せを除いて、任意に組み合わせられるものとし、ここで、該明細書には、付随する任意の請求項、要約および図面を含む。本発明は、既述の任意の実施態様によってその詳細を限定されるものではない。本発明の範囲は、本明細書中に開示されている特徴のうちの任意の新規なひとつ、もしくは任意の新規な組合せ、あるいは、開示されている任意の方法の工程段階のうちの任意の新規なひとつ、もしくは任意の組合せにも及ぶ。本出願に関連して本明細書と同時にまたは事前に提出され、本明細書と共に一般に公開されている全ての文献および文書にも注意を払い、そのような全ての文献および文書の内容も参照として本明細書中に取り入れておく。参考文献1.IntergovernmentalPanelonClimateChangeReportClimateChange2007ThePhysicalScienceBasishttpwwwipccch2.KhatriRAChuangSSCSoongYandGrayMEnergyandFuels20062015143.SongCCatalysisToday200611524.IdemRandTontiwachwuthikulPIndEngChemRes20064524135.FreundPProcInstnMechEngrsPartAJPowerandEnergy200321716.SteeneveldtRBergerBandTorpTATransIChemEPartAChemEngResandDesign2006847397.Calculatedfromhttpwwwplanetarkcomdailynewsstorycfmnewsid40403storyhtm8.JassimMSandRochelleGTIndEngChemRes20064524659.PoplsteinovaJKraneJandSvendsenHFIndEngChemRes2005449894YoonSYLeeHChemLett200332344ParkJYYoonSJandLeeHEnvironSciTechnol2003371670FormorerecentstudiesseeMcCannNPhanDAttallaMPuxtyGFernandesDConwayWWangXBurnsRvanAltenaILawranceGandMaederMEnergyProcedia12009955McCannNPhanDWangXConwayWBurnsRAttallaMPuxtyGandMaederMJPhysChemA2009113502210.IdemROWilsonMTontiwachwuthikulPChakmaAVeawabAAronwilasAandGelowitzDIndEngChemRes200645241411.BelloAandIdemROIndEngChemRes200544945UyangaIJandIdemROIndEngChemRes200746255812.AbanadesJCRubinESandAnthonyEJIndEngChemRes200443346213.MamunSSvendsenHFHoffKAandJuliussenOEnergyConversionandManagement20074825114.YehJTResnikKPRygleKandPennlineHWFuelProcessingTechnol200586153315.DellAmicoDBCalderazzoFLabellaLMarchettiFandPampaloniGChemRev20031033857andrefscitedtherein16.YehJTResnikKPRygleKandPennlineHWFuelProcessingTechnol200586153317.DelfortBCarrettePLFRA2909010HeldebrandtDJYonkerCRJessopPGandPhanLEnergyEnvironSci2008148718AaronDandTsourisCSeparationScienceandTechno200540321"