"凹面反射鏡と、前記凹面反射鏡の略焦点位置で蛍光体を担持する蛍光体担持体と、前記凹面反射鏡に、該凹面反射鏡の中心軸に垂直となる位置に複数設けられ、前記蛍光体に向けて励起光を出射するレーザ光源と、前記励起光については反射し、前記蛍光体が前記励起光の照射により発生した蛍光体については透過する、前記凹面反射鏡の開口面を覆う窓と、を有することを特徴とする照明光学系。請求項1記載の照明光学系において、前記蛍光担持体は両面に前記蛍光体が設けられた、回転する蛍光体ホイールであることを特徴とする照明光学系。請求項2記載の照明光学系において、前記蛍光体ホイールを回転させるモータを有することを特徴とする照明光学系。請求項2記載の照明光学系において、前記蛍光体ホイールの回転と連動する風車を有することを特徴とする照明光学系。請求項1記載の照明光学系において、前記蛍光担持体は両面に前記蛍光体が設けられた、蛍光体バーであり、前記蛍光バーを往復移動させる往復移動機構を有することを特徴とする照明光学系。請求項1記載の照明光学系において、前記蛍光担持体は両面に前記蛍光体が設けられた、蛍光体バーであり、前記レーザ光源は、前記蛍光体の複数の領域に対応してアレイ状に並んで設けられていることを特徴とする照明光学系。請求項1記載の照明光学系において、前記蛍光担持体は両面に前記蛍光体が設けられた、蛍光体バーであり、前記レーザ光源に対応して設けられ、対応するレーザ光源が出射した励起光の向きを変えて前記蛍光体に照射する走査系を有することを特徴とする照明光学系。請求項1ないし請求項7のいずれかに記載の照明光学系において、蛍光体が、赤色の蛍光を発生する赤色用蛍光体、緑色の蛍光を発生する緑色用蛍光体、青色の蛍光を発生する青色用蛍光体であることを特徴とする照明光学系。請求項1ないし請求項7のいずれかに記載の照明光学系において、蛍光体が、白色の蛍光を発生する白色用蛍光体であることを特徴とする照明光学系。請求項1ないし請求項7のいずれかに記載の照明光学系において、蛍光体が、単色の蛍光を発生する単色用蛍光体であることを特徴とする照明光学系。請求項1ないし請求項10のいずれかに記載の照明光学系を備えたプロジェクタ。特許文献1に開示されるような、LEDのみによる光源ではエテンデューが大きくなってしまう。特許文献2に開示される光源装置の場合、効率よく平行な蛍光を発生することができない。高圧水銀ランプと凹面反射鏡とを組み合わせる場合を比較例として挙げると、図2に示すように、電極1402が両端に形成されたランプ1401をその長手方向が凹面反射鏡1400の中心軸と一致するように組み合わせる。ランプ1401では、電極1402の間で光が発生するが、その強度分布は図中の矢印に示すものとなる。各矢印は、その長さが光の強さに比例しており、長いほど光が強いものであることを示す。図2に示すように、水銀ランプの場合には、強い光は側面に多く発生する。このため、凹面反射鏡1400の底部となる部分に電極1402があっても、特に問題となることはなく、効率よく平行な照明光を作ることができる。図3は、特許文献1に開示される光源装置で発生する蛍光の強度分布を示す図である。図3においても、図中の各矢印は、その長さが光の強さに比例しており、長いほど光が強いものであることを示す。レーザ光は、蛍光体1303の表面に近い程、よく吸収されるため、出射側図面右側に出射する蛍光は、レーザ光源1302側である入射面側に出る蛍光の方が強いものとなる。レーザ光源1302側に出る蛍光は凹面反射鏡1300で反射されても再度蛍光体1303に戻ることとなり、蛍光体1303を通過して弱められるため、照明光を効率良く作ることができない。本発明は、エテンデューが小さく、より、長寿命かつ高輝度の照明光を効率良く作ることのできる照明光学系を実現するものである。本発明の照明光学系は、凹面反射鏡と、前記凹面反射鏡の略焦点位置で蛍光体を担持する蛍光体担持体と、前記凹面反射鏡に、該凹面反射鏡の中心軸に垂直となる位置に複数設けられ、前記蛍光体に向けて励起光を出射するレーザ光源と、前記励起光については反射し、前記蛍光体が前記励起光の照射により発生した蛍光体については透過する、前記凹面反射鏡の開口面を覆う窓と、を有することを特徴とする。また、本発明によるプロジェクタは上記の照明光学系を備えている。本発明によれば、エネルギー密度の高いレーザを励起光として蛍光体に集光し、その集光された場所から発せられる蛍光を用いている。蛍光体に向けて励起光を出射するレーザ光源は、凹面反射鏡に、該凹面反射鏡の中心軸に垂直となる位置に複数設けられているので、発生する蛍光は凹面反射鏡の側面に向けて強く発生する。このため、エテンデューが小さく、より長寿命かつ高輝度の照明光学系を実現できる。次に、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。図4は本発明による照明光学系の一実施形態の構成を示すブロック図であり、図4aは背面図、図4bは側面図、図4cおよび図4dは図4a中のA部の一例を示す部分側面図、図4eは図4b中のB部の構成を詳細に示す部分上面図である。図4a,bに示すように、本実施形態は、凹面反射鏡100、レーザ光源200、モータ300、および、蛍光体ホイール400を備えている。凹面反射鏡100には、細長い開口101が形成されている。開口101から蛍光ホイール400の一部が凹面反射鏡100内に入り込むように設けられている。蛍光体ホイール400は、凹面反射鏡100の外部に設けられたモータ300により回転するもので、凹面反射鏡100の略焦点を通過するように配置されている。凹面反射鏡100の略焦点となる位置には、蛍光体を担持する蛍光体担持領域が周設されている。図4bに示すように、蛍光体担持領域には、緑色用蛍光体401、赤色用蛍光体402、青色用蛍光体403が設けられている。凹面反射鏡100には、焦点に向けてレーザ光を出射する複数のレーザ光源200が配設されている。本実施形態では、各レーザ光源200は、凹面反射鏡100の中心軸に対して垂直となるように配設されている。また、蛍光出射面図4bにおける右側には、各レーザ光源200からのレーザ光を反射し、該レーザ光が蛍光体担持領域に照射されることにより発生した蛍光については透過する窓102が形成されている。青色用蛍光体403、緑色用蛍光体401、赤色用蛍光体402のそれぞれは、レーザ光源200から照射されるレーザ光により励起され、青色、緑色、赤色の蛍光を発生する。本実施形態では、レーザ光源200が発生するレーザ光の波長をλ1、青色用蛍光体403、緑色用蛍光体401、赤色用蛍光体402のそれぞれが発生する蛍光の中心波長を、λ2、λ3、λ4とすると、λ1<λ2<λ3<λ4の関係となっている。レーザ光源200の凹面反射鏡100への取り付け方法としては、図4cや図4dに示す方法がある。図4cに示す方法では、凹面反射鏡100に設けた穴103を介してレーザ光源200が発生した励起光201が凹面反射鏡100内に入射するようにレーザ光源200を取り付けている。図4dに示す例では、凹面反射鏡100の内部に蛍光反射層104を設けている。この場合、凹面反射鏡100は、励起光201に対して透明な素材で形成され、蛍光反射層104は励起光201を透過し、各蛍光体が発生した蛍光については反射する素材で形成されている。図4eは、凹面反射鏡100の焦点近傍での構成を示す上面図である。凹面反射鏡100内には蛍光体ホイール400を覆う収容ケース405が設けられている。蛍光体ホイール400の蛍光体担持領域には、上述したように緑色用蛍光体401、赤色用蛍光体402、青色用蛍光体403のいずれかが設けられるが、これらは図示するように蛍光体ホイール400の両面に形成され図4eでは緑色用蛍光体401、また、凹面反射鏡100の略焦点位置における収容ケース405には、2つの窓406が形成され、蛍光体ホイール400の両面に形成された蛍光体担持領域に励起光201を照射することが可能となっている。上記のように構成される本実施形態では、蛍光体ホイール400の両面に形成された蛍光体担持領域に、複数設けられたレーザ光源200からの励起光201が照射され、蛍光が発生する。発生した蛍光は、各レーザ光源200が凹面反射鏡100の中心軸に対して垂直となるように配設されていることから、凹面反射鏡100の中心軸に対して垂直に向かうものとなり、効率よく平行な照明光を作ることができるものとなっている。モータ300の回転に伴い蛍光体ホイール400が回転し、窓102からは照明光としての緑色蛍光、赤色蛍光、青色蛍光が順次出力される。窓102は励起光201については反射する材料であるため、レーザ光である励起光201が外部に出力されることはない。図4dに示した蛍光反射層104を介して励起光201を蛍光体ホイール400へ照射する場合には、発生した蛍光はすべて窓102より出力されることとなり、レーザ光源200に蛍光が入射して損失が発生することが防止されるため、効率を向上することができる。図4eに示した窓406を設けることにより、蛍光が発生する領域は窓406が設けられた箇所に限定されることとなる。発生した蛍光は凹面反射鏡100内で反射するが、蛍光発生領域は窓406が設けられた箇所に限定されるため、照明光として出力している色以外の蛍光が発生することはなく、色純度の高い照明光とすることができる。また、窓406により発光領域が決定される。このため、窓406の大きさにより見かけ上の光源の大きさが決定されることとなり、見かけ上の光源を小さくし、エテンデューを小さくすることができる。蛍光体ホイール400の両面に設けられた蛍光体から蛍光が発生するため、蛍光体の発生箇所が2箇所となる。蛍光体の発生箇所が1箇所のものと比較すると、他の条件が同じなら2倍の明るさとすることができる。特許文献2に開示される構成では、蛍光体の同じ箇所に連続して励起光が照射されるのに対し、本実施形態においては、蛍光体が移動する構成であるため、蛍光体の同じ領域に励起光が連続して照射されることはない。励起光の照射により蛍光体は発熱するが、連続照射が行われる特許文献2に開示のものでは、冷却期間がないために蛍光体は高い温度に維持されてしまう。蛍光体の同じ領域に励起光が連続して照射されることのない本実施形態のものでは、冷却期間が設けられることとなり、連続照射が行われる場合と比較すると低い温度に維持されるため、長寿命のものとなる。図5は図4に示した照明光学系を用いたプロジェクタの実施形態の光学系の構成を示すブロック図である。凹面反射鏡100から順次出力される緑色蛍光、赤色蛍光、青色蛍光はインテグレータ500を介してDMD520を照明する。DMD520は照明光に応じた画像光を投写レンズ540へ向けて反射させる。この結果、投写レンズ540より各色の画像光が順次投写されることとなる。図6は図4に示した照明光学系を用いたプロジェクタの他の実施形態の光学系の構成を示すブロック図である。本実施形態では、蛍光体ホイールとして、図6aに示す白色の蛍光を発生する白色用蛍光体ホイール600を用いている。本実施形態では、白色用蛍光体ホイール600を用いているため、白色の照明光が凹面反射鏡100より出力される。これらの照明光は、色分離光学系により赤色光、緑色光、青色光に分離され、各色の画像をそれぞれ形成する複数の液晶ライトバルブをそれぞれ照明する。各液晶ライトバルブを通過した画像光は合成プリズムにより合成されて投写レンズを介してスクリーンに投写される。以下に、本実施形態の構成について詳細に説明する。凹面反射鏡100より出力された白色の照明光は、インテグレータ610、偏光変換素子620を通ることにより均一な直線偏光とされてダイクロイックミラー630に入射する。ダイクロイックミラー630は、赤色光のみを通過させるもので、ダイクロイックミラー630を通過した赤色光は、ミラー690により折り返されて赤色光用の画像を形成する液晶のライトバルブ670Rを照明する。ダイクロイックミラー630で反射された光は、ダイクロイックミラー650に入射する。ダイクロイックミラー650は、緑色光のみを反射するもので、ダイクロイックミラー650で反射された緑色光は、緑色光用の画像を形成する液晶のライトバルブ670Gを照明する。ダイクロイックミラー650を通過した青色光は、ミラー640、660により折り返されて、青色光用の画像を形成する液晶のライトバルブ670Bを照明する。ライトバルブ670R、670G、670Bを通過した各色の画像光は合成プリズム680により合成され、投写レンズ700を介してスクリーン710に投写される。図7は図4に示した照明光学系を用いたプロジェクタの他の実施形態の光学系の構成を示すブロック図である。本実施形態は、図4に示した照明光学系を、赤色用、緑色用、青色用のそれぞれに設けたものである。赤色用、緑色用、青色用の各照明光学系は、蛍光体ホイールとして、赤色、緑色、青色の蛍光を発生する、赤色用蛍光体ホイール800R、緑色用蛍光体ホイール800G、青色用蛍光体ホイール800Bを備えている。各照明光学系にて発生した赤色用、緑色用、青色用の照明光は、調光レンズ群810R、810G、810Bを介することにより、均一な直線偏光とされて、液晶ライトバルブ830R、830G、830Bを照明する。液晶ライトバルブ830R、830G、830Bは、それぞれ赤色光用の画像、緑色光用の画像、青色光用の画像を形成するもので、液晶ライトバルブ830R、830G、830Bを通過した各色の画像光はダイクロイックプリズム820により合成され、投写レンズ840を介して投写される。図8は、本発明による照明光学系の他の実施形態の概略構成を示す図であり、図8aは背面図、図8bは側面図である。本実施形態は、図6や図7に示したような、単色の照明光を発生する照明光学系に適用される。図4および図5に示したような、異なる色の照明光が順次出力される照明光学系を用いてプロジェクタを構成する場合には、DMDや液晶ライトバルブなどの画像形成素子に形成される画像を、出力光に同期させることが必要となるため、蛍光体ホイールの回転状態を制御することが必要となる。図6や図7に示したような、単色の照明光を発生する照明光学系では、画像形成素子と蛍光体ホイールとの回転状態を同期させる必要はない。本実施形態では、図4に示したモータ300の代わりに、蛍光体ホイール600と同じ回転軸を有する風車900を設け、送風機910からのエアフロー920により風車900および蛍光体ホイール600を回転させている。エアフロー920は開口101から収容ケース405図4e参照にも入り込んで蛍光体ホイール600を冷却する。図9は、本発明による照明光学系の他の実施形態の概略構成を示す図であり、図9aは側面図、図9bは背面図である。図8に示した実施形態は風車900が凹面反射鏡100の外部に設けられていたのに対し、本実施形態では、蛍光体ホイール1050および風車1030を小型のものとして凹面反射鏡1000の内部に設けている。蛍光体ホイール1050と風車1030は同じ回転軸で回転するもので、風車1030は蛍光体ホイール1050の両側に2個設けられている。蛍光体ホイール1050は、凹面反射鏡1000内に設けられた収容ケース1001に収容されている。蛍光体ホイール1050には凹面反射鏡1000の略焦点を通る蛍光体1051が両面に周設されており、凹面反射鏡100の中心軸に対して垂直となる位置に複数配設されたレーザ光源からの励起光が、収容ケース1001に設けられた窓1003を介して蛍光体1051に照射される。風車1030は凹面反射鏡1000内に設けられている。凹面反射鏡1000の出射面端部には排気口1010が形成されており、送風機910が発生するエアフロー1020は、凹面反射鏡1000の背部に設けられた送風口1040から凹面反射鏡1000内に入り、風車1030を回転させて排気口1010より排気される。図10は、本発明による照明光学系の他の実施形態の概略構成を示す図であり、図10aは側面図、図10bは図10a中の蛍光バー1110の構成を詳細に示す図である。本実施形態は、図4に示した照明光学系で用いられていた蛍光体ホイール400の代わりに、図10bに示すように、両面に赤色用蛍光体1110R、緑色用蛍光体1110G、青色用蛍光体1110Bが塗布された蛍光バー1110を用いるものである。蛍光バー1110は、凹面反射鏡100内に設けられた収容ケース1120に、凹面反射鏡100の略焦点を通って移動可能に収容されている。蛍光バー1110の端部は、凹面反射鏡100の背部から突出し、往復駆動機構1100に連結されていて、往復駆動機構1100により、凹面反射鏡100の略焦点を通って往復移動する。収容ケース1120の、凹面反射鏡100の略焦点となる箇所には、スリット1130が形成され、蛍光バー1110の往復移動に伴い、赤色用蛍光体1110R、緑色用蛍光体1110G、青色用蛍光体1110Bのいずれかが露出する。本実施形態においても、図4に示した実施形態と同様に、蛍光バー1110の両面に形成された蛍光体に、複数設けられたレーザ光源200からの励起光201が照射され、蛍光が発生する。発生した蛍光は、各レーザ光源200が凹面反射鏡100の中心軸に対して垂直となるように配設されていることから、凹面反射鏡100の中心軸に対して垂直に向かうものとなり、効率よく平行な照明光を作ることができるものとなっている。往復駆動機構1100により蛍光バー1110が往復移動し、窓102からは照明光としての緑色蛍光、赤色蛍光、青色蛍光が順次出力される。窓102は励起光201については反射する材料であるため、レーザ光である励起光201が外部に出力されることはない。往復駆動機構1100に連結される蛍光バー1110には、送風機1140によるエアフロー1141が吹き付けられ、蛍光バー1110の冷却が図られている。本実施形態を用いたプロジェクタの構成は、図5に示したものと同様となる。また、図6や図7に示したような、白色又は単色の照明光を発生する蛍光体を蛍光バー1110が用いる場合には、図6や図7に示したようなプロジェクタを構成することができる。図11は、本発明による照明光学系の他の実施形態の概略構成を示す側面図である。本実施形態では、凹面反射鏡100の略焦点を通る蛍光バー1200を設けている。凹面反射鏡100の略焦点の位置となる蛍光バー1200の両面には、赤色用蛍光体1200R、緑色用蛍光体1200G、青色用蛍光体1200Bが形成されている。複数のレーザ光源200は、赤色用蛍光体1200R、緑色用蛍光体1200G、青色用蛍光体1200Bに対応してアレイ状に設けられ、また、凹面反射鏡100の中心軸に対して垂直となるように設けられている。本実施形態の場合、蛍光体に励起光を照射するレーザ光源200を選択することにより、照明光を調節することができる。赤色の照明光が必要な場合には、赤色用蛍光体1200Rに励起光を照射するレーザ光源200のみを動作させればよい。このように、照明光を順次切り替えることにより、図5に示したプロジェクタを構成することができる。また、白色光が必要な場合には、赤色用蛍光体1200R、緑色用蛍光体1200G、青色用蛍光体1200Bのすべてに励起光を照射させればよい。このような白色光源とすることにより、図6に示したプロジェクタを構成することができる。また、蛍光体を、赤色用蛍光体1200R、緑色用蛍光体1200G、青色用蛍光体1200Bのいずれかとしてもよく、この場合には、図7に示したプロジェクタを構成することができる。本実施形態の場合には、蛍光体に照射される領域が移動しないため、放熱する機構が設けられている。凹面反射鏡100の出射面端部には送風口1220が設けられ、凹面反射鏡100の背面中心には排気口1230が設けられている。また、蛍光バー1200には放熱フィン1210が複数形成され、送風口1220から導入され、排気口1230から排出されるエアフローにより蛍光バー1200が冷却される。図12は、本発明による照明光学系の他の実施形態の概略構成を示す側面図である。本実施形態は、図11に示した実施形態において、赤色用蛍光体1200R、緑色用蛍光体1200G、青色用蛍光体1200Bのそれぞれに対して設けていたレーザ光源200を1つのレーザ光源1240とし、レーザ光源1240が出力する励起光の向きを変える走査系1250を設けたものである。走査系1250の具体例としては、電圧が印加されると屈折率がアナログ的に変調してレーザ光の進行方向を変化させる音響光学素子や、駆動機構と組み合わされたミラーなどが挙げられる。本実施形態においても、蛍光体の構成に応じて、図11に示した実施形態のものと同様に、図5ないし図7に示したプロジェクタを構成することができる。この出願は2010年3月26日に出願された日本出願特願2010-072946号を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。"