風力タービン10用のラチス構造のタワー12であって、支持面14から延在する少なくとも1つの支持部と、前記支持部に結合された、前記ラチス構造のタワーを構成する少なくとも1つの交差支持部材42と、前記支持部に結合された補強構体62であって、該補強構体に、前記支持部に生じる曲げ荷重及びねじり荷重の少なくとも一部が伝達されることにより、前記支持部の局所的な歪みを低減させる補強構体62と、を含む、ラチス構造のタワー12。前記補強構体は、前記支持部に結合された、前記支持部との間にキャビティを画成する第1補強部材を含む、請求項1に記載のラチス構造のタワー12。前記補強構体62は、前記キャビティ内に配置された第2補強部材130を含み、該第2補強部材は、前記支持部に結合されている、請求項2に記載のラチス構造のタワー12。前記支持部は、キャビティ88を画成する内面110を有し、前記補強構体62は、前記キャビティ内に配置された補強ボックス150と該補強ボックス内に配置された高圧縮強度材料156とを含む、請求項1に記載のラチス構造のタワー12。前記支持部は、キャビティ88を画成する内面110を有し、前記補強構体62は、前記キャビティ内に配置された補強ボックス150と該補強ボックスの内面152に結合された少なくとも1つの溝形支持材162とを含む、請求項1に記載のラチス構造のタワー12。前記支持部は、基礎部58と、第1翼壁90と、対向する第2翼壁92と、を含み、前記第1翼壁及び前記第2翼壁の各々は、前記基礎部から外方に延在し、前記補強構体62は、前記第1翼壁と前記第2翼壁との間に延在する支持棒を含む、請求項1に記載のラチス構造のタワー12。前記支持部は、上側支持部材56と下側支持部材54とを含み、前記補強構体62は、前記上側支持部材と前記下側支持部材との間に結合された転移部材200を含み、該転移部材は、上部分と下部分との間にアーチ形の外面216を有する、請求項1に記載のラチス構造のタワー12。前記転移部材200は、外側部材232に結合された、キャビティ236を画成する内側部材234を含み、該キャビティは、前記上側支持部材56の少なくとも一部と前記下側支持部材54の少なくとも一部とを受け入れるように寸法決めされている、請求項7に記載のラチス構造のタワー12。前記補強構体62は、前記支持部の長さに沿って選択的に配置される、請求項1に記載のラチス構造のタワー12。ナセル16と、前記ナセルに回転可能に結合されたロータ18と、支持面14から離間して前記ナセルを支持するように前記ナセルに結合された、ラチス構造のタワー12であって、前記支持面から延在する少なくとも1つの支持部と、前記支持部に結合された、前記ラチス構造のタワーを形成する少なくとも1つの交差支持部材と、前記支持部に結合された補強構体62であって、前記支持部に生じる曲げ荷重及びねじり荷重の少なくとも一部が伝達される補強構体62と、を含むラチス構造のタワー12と、を含む、風力タービン10。少なくとも一部の周知の風力タービンは、複数の垂直支持脚部と、横桁と、横桁を垂直支持脚部に結合させる継手とを含む、ラチス構造支持タワーを有する。少なくとも一部の周知のラチス構造支持タワーは、オープンフレーム構造の垂直支持脚部を含み、これらの支持脚部は、大きな繰返し荷重を受けるが、その結果、断面のフープ剛性の不足が一因となって、脚部材が大きく変位し、脚部材に生じる曲げ応力とねじり応力が増大する。少なくとも一部のラチス構造支持タワーは、曲げ応力や、ねじり応力、変位を低減させる、材料の質量と剛性を高めた断面を有する垂直支持脚部を備えている。一態様において、風力タービン用のラチス構造のタワーを提供する。このラチス構造のタワーは、支持面から延在する少なくとも1つの支持部を含む。少なくとも1つの交差支持部材が支持部に結合されており、ラチス構造のタワーを構成している。補強構体が支持部に結合されており、支持部に生じる曲げ荷重及びねじり荷重の少なくとも一部がこの補強構体に伝達されることにより、支持部の局所的な歪みを低減させる。別の態様において、風力タービンを提供する。風力タービンは、ナセルと、ナセルに回転可能に結合されたロータと、ナセルに結合された、支持面から離間してナセルを支持するラチス構造のタワーとを含む。ラチス構造のタワーは、支持面から延在する少なくとも1つの支持部を含む。支持部には、少なくとも1つの交差支持部材が結合され、ラチス構造のタワーを形成している。補強構体が支持部に結合されており、支持部に生じる曲げ荷重及びねじり荷重の少なくとも一部がこの補強構体に伝達される。また別の態様において、風力タービン用のタワーを設計する方法を提供する。この方法は、タワーを形成する複数の部材を表す第1エレメントデータを、データ収集システムから取得するステップを含む。取得された第1エレメントデータに少なくとも部分的に基づく第1基本性能データが、構造設計システムにより計算される。計算された基本性能データが所定の性能データを下回る、少なくとも1つの第1部材が特定される。基本性能データを改善させる、第1部材に選択的に結合された補強部材を表す第2エレメントデータを特定する。本明細書に記載の実施例により、風力タービンの支持タワーの組立が容易になる。特に、本明細書に記載の実施例は、環境荷重により風力タービンタワーの支持脚部に生じる曲げ応力及びねじり応力を低減させると共に、風力タービンタワーの水平方向の変位を低減させる補強構体を含む。加えて、本明細書に記載の補強構体により、支持脚部の局所的な歪みを低減させる。局所的な歪みという表現は、本明細書で用いる場合、曲げ応力による構造部材の構造断面形状の変化を指す。図1は、例示的な風力タービン10の斜視図である。この実施例において、風力タービン10は水平軸風力タービンである。或いは、風力タービン10が垂直軸風力タービンであってもよい。この実施例において、風力タービン10は、支持面14から延在するタワー12と、タワー12に取り付けられたナセル16と、ナセル16内に配置された発電機15と、発電機15に回転可能に結合されたロータ18とを含む。ロータ18は、回転可能なハブ20と、ハブ20に結合された、ハブ20から外方に延在する少なくとも1枚のロータブレード22とを含む。この実施例において、ロータ18は、3枚のロータブレード22を含む。別の実施例では、ロータ18は、3枚よりも多数又は少数のロータブレード22を含む。ロータブレード22は、ハブ20の周りに離間配置されており、ロータ18を回転させることによって、運動エネルギーが風力から有用な機械エネルギーに変換された後、電気エネルギーに変換される。この実施例において、ロータブレード22は、約30メートルm99フィートft~約120m394ftの範囲の長さを有する。或いは、ロータブレード22は、風力タービン10を本明細書に記載のように機能させ得る、任意の適当な長さを有する。例えば、ロータブレードの長さのその他の非限定的な例として、10m以下、20m、37m、又は120mを超える長さが挙げられる。ロータブレード22に風が方向28からぶつかると、ロータ18が回転軸30の周りで回転する。ロータブレード22は、回転して遠心力を受けると、更に様々な力やモーメントを受ける。そのため、ロータブレード22は、中立位置、即ち非撓み位置から撓み位置へと撓むこと、及び/又は回転することがある。更に、ロータブレード22のピッチ角又はブレードピッチ、即ち風の方向28に対するロータブレード22の向きを決定する角度を、ピッチ調節システム32により変更して、風ベクトルに対する少なくとも1枚のロータブレード22の角位置を調節することにより、風力タービン10が生じる負荷と出力を制御できる。この実施例において、タワー12は、2つ以上の垂直支持脚部40と、垂直支持脚部40どうしの間に延在してタワー12を形成する少なくとも1つの交差部材42と、を含むラチス構造のタワーである。垂直支持脚部40は、支持面14とナセル16との間に延在しており、垂直軸43を画定する。交差部材42は、交差支持領域44において垂直支持脚部40に結合される。一実施例では、少なくとも1つの交差部材42が、第1垂直支持脚部50と第2垂直支持脚部52との間に斜め方向に延在する。この実施例において、タワー12は、5つの垂直支持脚部40を含む。別の実施例において、タワー12は、5つよりも多数又は少数の垂直支持脚部40を含む。この実施例において、少なくとも1つの垂直支持脚部40は、第1支持部材又は下側支持部材54と、第2支持部材又は上側支持部材56とを含む。下側支持部材54は、支持面14又はその近傍に配置される基礎部58に結合される。下側支持部材54は、基礎部58から上方に、上側支持部材56に向かって延在する。上側支持部材56は、下側支持部材54とナセル16とに結合されてこの両者間に延在しており、ナセル16はこのとき、タワー12により支持され、支持面14の上方の距離d1に配置されている。この実施例において、下側支持部材54は、支持面14から斜め方向に延在すると共に、転移領域60において上側支持部材56に結合されている。上側支持部材56は、下側支持部材54からほぼ垂直に、ナセル16に向かって延在している。タワー12は、少なくとも1つの垂直支持脚部40に結合された少なくとも1つの補強構体62を更に含み、これによって、風力矢印64で示すにより垂直支持脚部40に生じる曲げ荷重及びねじり荷重を低減させ、垂直支持脚部40の局所的な歪みを低減させる。補強構体62は更に、タワー12の水平変位及び/又は回転変位を低減するように構成される。この実施例では、補強構体62は、交差支持領域44及び/又は転移領域60又はその近傍において、垂直支持脚部40に結合される。補強構体62は、支持面14とナセル16との間に、垂直支持脚部40の長さに沿って選択的に配置される。一実施例において、補強構体62は、風力タービン10を本明細書に記載のように動作させ得る、タワー12に沿った任意の位置において、垂直支持脚部40に結合される。別の実施例では、補強構体62は、支持面14からナセル16まで延在する垂直支持脚部62の全長に沿って、垂直支持脚部40に結合される。風力タービン10の動作時、風力タービン10に作用する風で風力64が付与されるが、この風力の一部は回転エネルギーに変換され、他の一部は、タワー12を風力64の方向に屈曲させると共にナセル16を水平軸43から距離d2だけ変位させようとする曲げ荷重矢印66で示すに変換される。垂直支持脚部40を水平方向及び/又は回転方向に変位させようとする曲げ荷重66が、風力64によって垂直支持脚部40に付与されることによって、垂直支持脚部40に曲げ応力及びねじり応力が生じる。垂直支持脚部40は、こうした曲げ応力及びねじり応力を、少なくとも部分的に補強構体62に伝達することによって、垂直支持脚部40が風力タービン10の動作中に受ける曲げ荷重及びねじり荷重を低下させる。補強構体62は、タワー12の剛性を高め、風力64を受けた際のタワー12の水平変位及び/又は回転変位を低減させるように構成される。図2は、図1の交差支持領域44又はその近傍での、切断線2-2における例示的な垂直支持脚部40の部分断面図である。図3は、図2の切断線3-3における垂直支持脚部40の拡大斜視図である。図2と図3とに示した同一の部品を、図1で使用したものと同じ参照符号で表記する。この実施例において、交差支持領域44は、垂直支持脚部40に結合された補強構体100を含む。垂直支持脚部40は、基礎部材80と、第1アーム82と、これに対向する第2アーム84とを含む。第1アーム82は、基礎部材80に結合されるか又は一体化され、基礎部材80からほぼ垂直方向外側に延在する。第2アーム84は、第1アーム82と第2アーム84とが対向し合う関係になるように、基礎部材80に結合されるか又は一体化され、基礎部材80から外側に、第1アーム82とほぼ平行に延在する。この実施例において、第1アーム82及び第2アーム84は、基礎部材80から延在しており、垂直支持脚部40が、少なくとも部分的にキャビティ88を画成する内面86を含むようになっている。第1翼壁90は、第1アーム82に結合されるか又は一体化され、第1アーム82から斜め外方に延在している。第2翼壁92は、第1翼壁90とこの第2翼壁92とが互いに離れる方向に延在するように、第2アーム84に結合されるか又は一体化され、第2アーム84から斜め外方に延在している。少なくとも1つの第1交差部材96が、第1翼壁90に結合され、この第1翼壁90から外方に延在する。少なくとも1つの第2交差部材98が、第2翼壁92に結合され、この第2翼壁92から外方に延在する。この実施例において、補強構体100は、垂直支持脚部40に結合された第1補強部材102を含む。第1補強部材102は、フランジ104と、第1フランジ延長部106と、これに対向する第2フランジ延長部108とを含む。フランジ104は、垂直支持脚部40に結合されており、フランジ104の内面110が、第1アーム82と第2アーム84との間に延在し、更に内面110と垂直支持脚部内面86との間にキャビティ88を画成する。第1フランジ延長部106は、フランジ104から外方に、第1翼壁90に対してほぼ平行に延在する。第2フランジ延長部108は、フランジ104から外方に、第2翼壁92に対してほぼ平行に延在する。この実施例では、少なくとも1つのボルト112が、第1フランジ延長部106、第1翼壁90、並びに第1交差部材96を貫通して画成された第1連動開口114から挿通され、第1補強部材102を垂直支持脚部40と第1交差部材96とに固定的に結合させる。同様に、少なくとも1つのボルト116が、第2フランジ延長部108、第2翼壁92、並びに第2交差部材98を貫通して画成された第2連動開口117から挿通され、第1補強部材102を垂直支持脚部40と第2交差部材98とに固定的に結合させる。別の実施例では、ボルト112が、第1フランジ延長部106と第1翼壁90とを貫通して画成された第1連動開口114から挿通され、第1補強部材102を垂直支持脚部40に固定的に結合させる。同様に、ボルト116が、第2フランジ延長部108と第2翼壁92とを貫通して形成される第2連動開口117から挿通され、第1補強部材102を垂直支持脚部40に固定的に結合させる。また別の実施例において、第1補強部材102は、溶接部、締結具、拘束クリップ、及びその他の任意の適当な締結部材のうち少なくとも1つを用いて垂直支持脚部40に結合される。図3を参照すると、この実施例において、交差支持領域44は、少なくとも1つの第1交差部材又は上側交差部材118と、少なくとも1つの第2交差部材又は下側交差部材120とを含む。この実施例では、上側交差部材118は、垂直支持脚部40から斜め方向に、ナセル16に向かって延在する。下側交差部材120は、垂直支持脚部40から斜め方向に、支持面14に向かって延在する。第1補強部材102は、第1端部124と、これに対向する第2端部126と、第1端部124と第2端部126との間に画定される長手軸129に沿った長さ128とを有する。第1端部124は、ナセル16に向かって延在し、上側交差部材118の少なくとも一部と重複しており、上側交差部材118と第1補強部材102とが結合し易くなっている。第2端部126は、支持面14に向かって延在し、下側交差部材120の少なくとも一部と重複しており、下側交差部材120と第1補強部材102とが結合し易くなっている。図4~7は、図2に示した垂直支持脚部40の別の実施例の部分断面図である。図4~7に示す同一部品を、図2で使用したものと同じ参照符号で表記する。図4を参照すると、別の実施例において、補強構体100は、第1補強部材102と第2補強部材130とを含む。第2補強部材130は、キャビティ88内に配置された少なくとも1つの補剛材132を含む。補剛材132は、垂直支持脚部内面86及び/又は第1補強部材内面110に結合されている。一実施例において、補剛材132は、第1アーム82に結合された第1補剛部材134と、フランジ104に結合された第2補剛部材136と、第1補剛部材134と第2補剛部材136との間に結合された第3補剛部材138と、を含む。一実施例において、補強構体100は、垂直支持脚部40の外面142に結合された第3補強部材140を含む。この実施例において、第3補強部材140は、第1アーム82と第1翼壁90とに結合された第1外側補剛材144と、第2アーム84と第2翼壁92とに結合された第2外側補剛材146とを含む。図5及び図6を参照すると、別の実施例において、補強構体100は、キャビティ88内に配置された補強ボックス150を含む。一実施例において、補強ボックス150は、内面86に結合されている。補強ボックス150は、キャビティ154を画成する内面152を含む。一実施例において、補強構体100は、垂直支持脚部40の座屈強度を高めるためにキャビティ154内に配置される、コンクリート等の高密度高圧縮強度材料156を含む。1本以上の補強バー158が、キャビティ154内に配置され、材料156に結合されることによって、材料156の引張強度が高まる。この実施例では、少なくとも1本のスタッド160が、補強ボックス150と垂直支持脚部40とを貫通して延在しており、補強ボックス150を垂直支持脚部40に確実に結合させている。別の実施例において、補強ボックス150は、溶接部、締結具、拘束クリップ、及びその他の任意の適当な締結部材のうち少なくとも1つを用いて、垂直支持脚部40に結合される。図6を参照すると、別の実施例において、補強構体100は、補強ボックスキャビティ154内に配置された1つ以上の溝形支持材162を含む。一実施例において、少なくとも1つの第1溝形支持材164が補強ボックス150の長さ166に沿って延在し、少なくとも1つの第2溝形支持材168が補強ボックス150の幅170に沿って延在する。別の実施例では、第1溝形支持材164が、第2溝形支持材168に対してほぼ垂直に配向される。一実施例において、少なくとも1つの溝形支持材162が、補強構体長さ128図3に示すの少なくとも一部に沿って延在する本体部172を含む。図7を参照すると、別の実施例において、第1補強部材102は、第1翼壁90と第2翼壁92との間に延在する少なくとも1本の支持棒180を含む。この別の実施例では、支持棒180が、第1翼壁90と第2翼壁92とを貫通して画成された開口182から挿通されている。支持棒180に張力がかかるように1つ以上の締結具184が支持棒180に結合されており、これによって、第1翼壁90と第2翼壁92との移動を低減させる。図8は、図1に示した転移領域60又はその近傍での、切断線4-4における別の垂直支持脚部40の部分斜視図である。図9は、図8に示した切断線9-9におけるタワー12図1に示すの部分断面図である。図8及び図9に示す同一の部品を、図1で使用したものと同じ参照符号で表記する。別の実施例において、補強構体100は、下側支持部材54と上側支持部材56との間に転移部材200を含む。転移部材200は、第1部分202と第2部分204とを含む。第1部分202は、上側支持部材56に結合される。第2部分204は、下側支持部材54に結合される。第1部分202は、上側支持部材56の断面形状とほぼ同じ断面形状を有する。第2部分204は、下側支持部材54の断面形状とほぼ同じ断面形状を有する。第1部分202は、上側支持部材56の外面208とほぼ面一に配向された外面206を含む。第2部分204は、外面206に対して斜めに配向された、下側支持部材54の外面212とほぼ面一に配向された外面210を含む。転移部材200は更に、第1部分202と第2部分204との間に延在する中間部分214を含む。中間部分214は、アーチ形の外面216を含む。一実施例において、転移部材200は、ほぼ円形の断面形状を有する。また別の実施例において、転移部材200は、実質的に矩形の断面形状を有する。更に別の実施例において、補強構体100は、上側支持部材56と下側支持部材54とに結合された、両者間に延在する1つ以上のタイロッドブラケット220を含む。図9を参照すると、また別の実施例において、転移部材200は、外側部材232と、外側部材232からの距離d3に配置されてキャビティ236を画成する内側部材234と、を含む補強ソケット230を含む。この別の実施例では、第1部分202が、上側支持部材56を受け入れるように寸法決めされた開口238図8に示すを画成している。第2部分204が、下側支持部材54を受け入れるように寸法決めされた第2開口240図8に示すを画成している。上側支持部材56の少なくとも一部は、キャビティ236に挿入されており、第1部分202の内面242が、上側支持部材外面208の少なくとも一部と重複するようになっている。下側支持部材54の少なくとも一部は、キャビティ236に挿入されており、第2部分204の内面図示せずが下側支持部材外面212の少なくとも一部と重複している。転移部材200と上側支持部材56を結合させるために、少なくとも1つの第1締結具246が、外側部材232、内側部材234、及び上側支持部材56を貫通して延在する少なくとも1つの第1開口248から挿入されている。転移部材200と下側支持部材54を結合させるために、少なくとも1つの第2締結具図示せずが、外側部材232、内側部材234、及び下側支持部材54を貫通して延在する少なくとも1つの第2開口図示せずから挿入される。図10は、風力タービン10の設計用に適した、例示的な演算システム300を示すブロック図である。演算システム300は、ネットワーク302と、ユーザコンピュータ装置304と、構造設計システム306とを含む。例えば、ネットワーク302は、インターネット、ローカルエリアネットワークLAN、ワイドエリアネットワークWAN、無線LANWLAN、網目状ネットワーク、及び/又は仮想プライベートネットワークVPNを含み得るが、これらに限定されることはない。ユーザコンピュータ装置304と構造設計システム306は、有線ネットワーク接続例えば、イーサネット商標又は光ファイバ、無線周波RF等の無線通信手段、IEEE電気電子技術者協会802.11規格例えば、802.11g又は802.11n、WiMAXWorldInteroperabilityforMicrowaveAccess規格、セルラー電話技術例えば、GSMGlobalSystemforMobileCommunications、衛星通信リンク及び/又はその他の任意の適切な通信手段を用いて、相互に通信且つ/又はネットワーク302と通信する。WiMAXは、オレゴン州ビーバートンに所在するWiMAXForum社の登録商標である。IEEEは、ニューヨーク州ニューヨークに所在する電気電子技術者協会の登録商標である。ユーザコンピュータ装置304と構造設計システム306との各々は、図11及び12を参照しながら本明細書に説明するプロセッサを含む。プロセッサには、集積回路IC、特定用途向け集積回路ASIC、マイクロコンピュータ、プログラマブルロジックコントローラPLC、及び/又はその他の任意の回路等、これらに限定されない処理装置が含まれ得る。プロセッサは、マルチ構造例えば、マルチコア構造の処理装置を含み得る。ユーザコンピュータ装置304と構造設計システム306は各々、対応するプロセッサをプログラムすることにより本明細書に記載の動作を行うように構成可能である。例えば、プロセッサは、動作を1つ以上の実行可能な命令として符号化すると共に、この実行可能な命令をプロセッサに結合されたメモリ領域図11及び12にも示すに組み込んで、プロセッサに実行可能な命令を供給することによって、プログラム可能である。メモリ領域には、1つ以上のランダムアクセスメモリRAM装置、1つ以上の記憶装置、及び/又は1つ以上のコンピュータ可読媒体が含まれ得るが、これらに限定されることはない。図11は、システム300用の構造設計システム306を示すブロック図である。この実施例において、構造設計システム306は、命令を実行するプロセッサ308と、命令を格納するように構成されたメモリ領域310と、データ収集システム314とを含む。この命令を用いて、風力タービンのタワー構造のモデル作成システム、及び/又は風力タービンのタワー性能システムを含むが、これらに限定されない構造設計システムのアプリケーションを実行できる。プロセッサ308は、通信インタフェース312に作動的に結合されており、構造設計システム306が、1つ以上のユーザコンピュータ装置304等の遠隔装置と通信できるようになっている。プロセッサ308は、データ収集システム314にも作動的に結合されてよい。データ収集システム314は、データの格納及び/又は読み出しに適した、任意のコンピュータ作動のハードウェアである。一部の実施例において、データ収集システム314は、構造設計システム306に組み込まれている。例えば、構造設計システム306は、1つ以上のハードディスクドライブをデータ収集システム314として含み得る。その他の実施例では、データ収集システム314は、構造設計システム306の外部にあって、複数の構造設計システム306からアクセスできる。一実施例において、データ収集システム314は、風力タービンタワーの属性、風力タービンの属性、及び/又は風力タービンタワーの性能データを含む、これらに限定されない風力タービンのデータを格納するデータベース316を含む。この実施例において、構造設計システム306は、風力タービンのエレメントデータをメモリ領域310及び/又はデータ収集システム314に格納するように構成されている。風力タービンのエレメントデータには、例えばタワー12、ナセル16、及びロータ18等の風力タービン10の構造部品を表す、1つ以上のエレメントデータが含まれる。風力タービンのエレメントデータには、識別属性例えば名称、寸法属性例えばロータディスクの面積及び/又はタワーの高さ、部品属性例えばその部品が含まれている構成部品のまとまり、環境属性例えば風向き及び/又は風速等の風条件、構成要素属性例えば構成部品の重さ、慣性モーメント、部品の幅及び長さ、部品の弾性率、部品の材料特性、及び/又は性能属性例えば部品の荷重、曲げ荷重、曲げ応力、ねじり応力、及び/又はねじり荷重等の風力タービン属性が含まれる。この実施例において、風力タービンのエレメントデータには、垂直支持脚部40、交差部材42、及び/又は補強構体62をはじめとするシェル部品が含まれる。別の実施例において、風力タービンのエレメントデータには、垂直支持脚部40、交差部材42、及び/又は補強構体62をはじめとする、三次元のデータエレメントが含まれる。この実施例では、データ収集システム314が、風力タービンのエレメントデータをユーザコンピュータ装置304から受け付けるように構成されている。図12は、システム300用の例示的なユーザコンピュータ装置304を示すブロック図である。ユーザコンピュータ装置304は、命令を実行するプロセッサ320を含む。一部の実施例において、実行可能な命令は、メモリ領域322に格納される。メモリ領域322は、実行可能な命令及び/又はその他のデータ等の情報の格納及び読み出しを可能にする任意の装置である。ユーザコンピュータ装置304は更に、情報をユーザ326に提示する少なくとも1つの提示装置324を含む。提示装置324は、ユーザ326に情報をもたらし得る任意の部品である。提示装置324には、表示装置例えば液晶ディスプレイLCD、有機発光ダイオードOLEDディスプレイ又は電子インクディスプレイ及び/又は音声出力装置例えばスピーカ又はヘッドホンが含まれるが、これらに限定されることはない。一部の実施例において、提示装置324は、ビデオアダプタ及び/又はオーディオアダプタ等の出力アダプタを含む。出力アダプタは、プロセッサ320に作動的に結合されると共に、表示装置又は音声出力装置等の出力装置に作動的に結合されるように構成されている。一部の実施例において、ユーザコンピュータ装置304は、ユーザ326からの入力を受け付ける入力装置328を含む。入力装置328には、例えばキーボード、ポインティング装置、マウス、スタイラス、タッチパネル例えばタッチパッド又はタッチスクリーン、ジャイロスコープ、加速度計、位置検出装置、及び/又は音声入力装置が含まれ得る。タッチスクリーン等の単一の部品で、提示装置324の出力装置と入力装置328との両方の機能を果たすようにしてもよい。ユーザコンピュータ装置304は、ネットワーク302及び/又は構造設計システム306と通信するように構成された通信インタフェース330も含む。メモリ領域322には、例えば、ユーザ326に提示装置324を介してユーザインタフェースを提供するための、更には任意で、入力装置328からの入力の受け付け及び処理を行うための、コンピュータ可読命令が格納されている。ユーザインタフェースには、とりわけ、ウェブブラウザ及び/又はクライアントアプリケーションが含まれ得る。ウェブブラウザ及びクライアントアプリケーションによって、ユーザ326等のユーザが、媒体や構造設計システム306等の遠隔装置からのその他の情報を表示して、これらの媒体と通信し、情報をやり取りできるようになる。この実施例において、データ収集システム314は、ユーザコンピュータ装置304から風力タービンのエレメントデータを受け取るように構成されている。構造設計システム306は、垂直支持脚部40及び/又は交差部材42、ナセル16、ロータ18、及び/又はロータブレード22を含むタワー12を備えた風力タービン10の、複数の構造部材を表す第1風力タービンエレメントデータを取得するように構成されている。この実施例において、構造設計システム306は、各構造部材の基本性能データを計算するように構成される。一実施例において、構造設計システム306は、有限要素解析を用いて基本性能データを計算するように構成される。構造設計システム306は更に、タワー12の各構造部材の撓み、変形、曲げ応力、及び/又はねじり応力を計算するように構成される。一実施例において、基本性能データは、方向28に沿ってタワー12に最大推定風力64を適用するステップを含む最大荷重シナリオを用いて計算される。別の実施例において、基本性能データは、所定の時間にわたってタワー12に選択的に風力を付与するステップを含む、疲労荷重シナリオを用いて計算される。別の実施例において、基本性能データは、タワー12の外周まわりの複数の方向に選択的に風力を付与するステップを含む、回転荷重シナリオを用いて計算される。この実施例において、構造設計システム306は、各構造部材の基本性能を所定の基本性能と比較するように構成される。構造設計システム306は更に、基本性能が所定の性能を下回る構造部材を特定するように構成される。一実施例において、構造設計システム306は、構造部材に結合されると構造部材の基本性能を高める補強構体62を表す、第2風力タービンエレメントデータを特定するように構成される。構造設計システム306は更に、第1エレメントデータと第2エレメントデータに基づいて第2基本性能データを計算し、第2基本性能が所定の基本性能以上かどうかを検証するように構成される。第2基本性能が所定の基本性能を下回る場合、構造設計システム306は、補強構体62の別の実施例を表す第3風力タービンエレメントデータを特定し、第1エレメントデータと第3エレメントデータとに基づいて第3基本性能データを計算し、更に、第3基本性能が所定の基本性能以上かどうかを検証するように構成される。図13は、システム300を用いて風力タービン10用のタワー12等のタワーを設計する例示的な方法400の流れ図である。この実施例において、方法400は、タワーを形成する複数の構造部材を表す第1エレメントデータを取得するステップ402を含む。一実施例において、第1エレメントデータは、垂直支持脚部40及び/又は交差部材42をはじめとする、三次元データエレメント及びシェルエレメントのいずれかを含む。この実施例において、第1基本性能データは、少なくとも部分的に取得エレメントデータに基づいて計算される404。一実施例において、基本性能データが、最大荷重、疲労荷重、及び回転荷重のうち1つを用いて計算される404。別の実施例において、第1基本性能データは、複数の構造部材の各々の撓み、変形、曲げ応力、及び/又はねじり応力の少なくとも1つを含めて計算される404。この実施例においては、所定の性能データを下回る基本性能データが計算された少なくとも1つの第1構造部材が、特定される406。タワーの基本性能データを向上させるために特定された構造部材に選択的に結合される、第1補強構体を表す第2エレメントデータが特定される408。一実施例において、第2基本性能データが、少なくとも部分的に第1エレメントデータと第2エレメントデータに基づいて計算される410。この第2基本性能データが、所定の性能データ以上であるかどうかが検証される412。第2基本性能データが所定の性能データ以上ではない場合、特定された構造部材に結合された第2補強構体を表す第3エレメントデータを用いて、方法ステップ408が実行される。第2基本性能データが所定の性能データ以上の場合、ユーザコンピュータ装置304により第2基本性能データが表示される414。本明細書に記載の方法及びシステムの模範的な技術的効果には、a第1タワーをはじめとする複数の部材を表す第1エレメントデータを、構造設計システムから取得すること、b取得したエレメントデータに少なくとも部分的に基づいて、第1基本性能データを構造設計システムにより計算すること、c計算された基本性能データが所定の性能データを下回る、少なくとも1つの第1部材を特定すること、d基本性能データを向上させるために特定された部材に結合される、第1補強構体を表す第2エレメントデータを特定すること、のうち少なくとも1つが含まれる。上記のシステム及び方法により、動作中の風力タービンの変位を低減させる支持タワーの組立が容易になる。特に、本明細書に記載の支持タワーは、タワー支持部材に結合された、風荷重により支持タワー部材に生じる応力を低減させる補強構体を含む。加えて、補強構体を設けることにより、断面厚さがより小さく、材料剛性を備えた支持部材を用いて支持タワーを組み立てることができるので、支持タワーの全体的な製造コストを削減できる。そのため、風力タービンの組立コストを大幅に削減できる。以上、風力タービン用の支持タワー及び当該支持タワーを設計するシステムの実施例を詳細に説明した。当該システム及び方法は、ここで説明した特定の実施例に限定されることなく、むしろ、当該システムの部品及び/又は当該方法のステップを、ここで説明したその他の部品及び/又はステップとは別個独立に利用できる。例えば、当該方法を風力タービンの支持システムと組み合わせて使用してもよく、当該方法は、ここで説明した支持タワーでの実施のみに限定されない。むしろ、この実施例をその他多くの風力タービンの支持システムと組み合わせて実施及び利用できる。本発明の種々の実施例の特定の特徴が、図面によっては記載されていたり記載されていなかったりするが、これはあくまでも便宜上のことである。本発明の原理に従って、或る図面中の任意の特徴を、別図面の任意の特徴と組み合わせて言及及び/又はクレームすることができる。本明細書では、最適な態様も含めた例を用いて本発明を開示しているが、これによってまた、任意の装置又はシステムの作製及び使用、並びに任意の付随の方法の実施も含め、当業者が本発明を実施することができる。本発明の特許請求の範囲は、請求項に定義されているが、当業者に想到可能なその他の例もこれに含まれ得る。こうしたその他の例も、請求項の文言と相違ない構成要素を有する場合、又は請求項の文言と実質的な差異を有さない等価の構成要素を有する場合、本発明の特許請求の範囲に含まれることを意図している。