物品10であって、基材20と、前記基材20の少なくとも一部に直接接触する少なくとも1つのインク層22と、前記インク層22の少なくとも一部に直接接触するアクリル系ポリマーマトリックス24層であって、懸濁アルミニウム小板と少なくとも1つの光開始剤とを有する、アクリル系ポリマーマトリックス24層と、を含み、前記アクリル系ポリマーマトリックス24層の少なくとも一部が、少なくとも0.01マイクロメートルの深さである微細溝28のパターンを持つ選択的にエンボス加工された上面26を有していて光学的効果をもたらしている、物品。前記アクリル系ポリマーマトリックス24層の前記エンボス加工された上面26が、追加のニス層を欠いている、請求項1に記載の物品10。前記アクリル系ポリマーマトリックス24の層が、少なくとも1つの追加群の金属粒子を含む、請求項1又は2に記載の物品10。前記アクリル系ポリマーマトリックス24層の前記エンボス加工された上面26が、追加のUV硬化性層を欠いている、請求項1~3のいずれか一項に記載の物品10。前記アクリル系ポリマーマトリックス24層が、1マイクロメートル~100マイクロメートルの厚さを有する、請求項1~4のいずれか一項に記載の物品10。前記微細溝のパターンが、0.10mm~0.45mmの幅の一連の繰り返しディジットを有する、請求項1~5のいずれか一項に記載の物品10。前記溝が、0.10マイクロメートル~10マイクロメートルだけ均一に離間されている、請求項1~6のいずれか一項に記載の物品10。前記アクリル系ポリマーマトリックス24層の少なくとも一部が透明である、請求項1~7のいずれか一項に記載の物品10。前記基材20が可撓性高分子フィルムを含む、請求項1~8のいずれか一項に記載の物品10。前記基材20が板紙を含む、請求項1~8のいずれか一項に記載の物品10。前記基材20が、約0.25mm~約1.5mmの厚さを有する高分子シートを含む、請求項1~8のいずれか一項に記載の物品10。基材20に光学的効果を適用する方法であって、基材20を提供する工程と、少なくとも1つのインク層を前記基材20上に直接適用する工程と、懸濁アルミニウム粒子と少なくとも1つの光開始剤とを有する湿潤アクリル系ポリマーマトリックス24層を前記基材20上に適用する工程と、キャスティングフィルム52で前記湿潤アクリル系ポリマーマトリックス24層上を直接エンボス加工する工程と、前記キャスティングフィルム52を通して前記湿潤アクリル系ポリマーマトリックス24層を硬化させながら、前記キャスティングフィルム52と前記湿潤アクリル系ポリマーマトリックス24層との間を常に直接接触するよう保持して、最終乾燥物品10を形成する工程と、前記キャスティングフィルム52を前記最終乾燥物品10から除去する工程であって、前記キャスティングフィルム52が5~30回継続的に再利用される、工程と、を含む、方法。前記キャスティングフィルム52が、透明な二軸延伸ポリプロピレンフィルムである、請求項12に記載の方法。前記インク層22及び前記湿潤アクリル系ポリマーマトリックス24層を同時に硬化させる工程を更に含む、請求項12又は13に記載の方法。前記インク層の適用工程の直後に、前記基材20が前記湿潤アクリル系ポリマーマトリックス24層でコーティングされる、請求項12、13又は14に記載の方法。一態様では、本発明は概して、基材と、基材の少なくとも一部と直接接触する少なくとも1つのインク層と、インク層の少なくとも一部に直接接触するアクリル系ポリマーマトリックス層と、を有する物品を特徴とする。アクリル系ポリマーマトリックス層は、懸濁アルミニウム小板と、少なくとも1つの光開始剤とを有する。アクリル系ポリマーマトリックス層の少なくとも一部は、微細溝のパターンを持つ選択的にエンボス加工された上面を有していて光学的効果をもたらす。別の態様では、本発明は概して、基材を提供し、少なくとも1つのインク層を基材上に直接適用することによる、基材に光学的効果を適用する方法を特徴とする。懸濁アルミニウム粒子と、少なくとも1つの光開始剤とを有するアクリル系ポリマーマトリックスの湿潤層が、インク層上に適用される。アクリル系ポリマーマトリックスの湿潤層は、キャスティングフィルムで直接的にエンボス加工される。キャスティングフィルムを通して硬化ランプにより湿潤アクリル系ポリマーマトリックス層を硬化させながら、キャスティングフィルム及びアクリル系ポリマーマトリックスの湿潤層を常に直接接触するよう保持して、最終乾燥物品を形成する。続いて、キャスティングフィルムが最終乾燥物品から除去される。本プロセスは、単独の印刷工程によりホログラム像を包装表面上に直接的に作り出す。更に、後続の金属化工程を必要としない。ホログラム表面上へのアルミニウムなどの金属の蒸着を伴うことが多いこのような工程は、印刷技術と比べると比較的速度が遅く、特殊な設備を必要とする。本プロセスでは、印刷技術及び印刷設備のみを用いて、ホログラム像が基材上に作り出される。図1を参照すると、1つ以上の金属化ホログラフィー効果14を持つ印刷像12を有する物品10の1つの実施可能な実施形態の平面図が例示される。物品10は、ラベル例えば、感圧性接着剤ラベル、熱成形されたブリスター、板紙、又は高分子シート若しくはフィルムを含んでよいが、これらに限定されない。空気と物品との境界面に光が当たると、物品10の特性に応じて何パーセントかの光が反射する。例えば、より多くの光は金属性表面例えば、金属化ホログラフィー効果14を反射し得る。表面から反射された光の方向及び量は、物品10の表面の質感によって異なり得る。例えば、印刷像12上に一連の微細な線及び溝があると、光学的効果、つまりホログラフィー効果が生じ得る。図2Aは、図1に示す物品10の金属化ホログラフィー効果14の概略断面図を示す。金属化ホログラフィー効果14は、物品10の所望の光学的外観に応じて複数の層を含んでよい。基材20は、金属化ホログラフィー効果14のベース、つまり最下層を構成してよい。この基材として、様々なグレードの紙例えば、厚さ約0.025mm、0.05mm、又は0.075mm~約0.80mm、0.10mm、又は0.127mm及び板紙例えば、厚さ約0.25mm、0.50mm、又は0.75mm~約1.0mm、1.25mm、又は1.5mm、ポリマーフィルム、ポリマー収縮包装フィルム、生分解性ポリマーフィルム、又はブリスターパック用の熱成形ポリマーシートストックを挙げることができるが、これらに限定されない。再生材料から作られるものなど、他の基材も用いてよい。シートストックは、約0.25mm~約1.25mmの厚さを有してよい。基材は、透明であっても不透明であってもよく、黒色及び白色を含む任意の色であってよい。当然のことながら、本明細書で用いるとき、用語基材は、プラスチック、紙、厚紙、金属、又はグラフィックアートの印刷業界で利用される任意のその他可撓性材料を指す。1つ以上のインク層22を基材20上に直接付着させて、第1の着色像を作り出してよい。基材20が一連のステーション、つまり印刷ユニットを通過するときに、インク層22を基材20上に直接付着させてよい。各印刷ユニットは単色を印刷することができる。インク層22は、基材20と同じ色でも又は異なる色でもよい。基材12の上面のある領域にインクを選択的に付着させ、第1の像を作り出してよい。マゼンタ、シアン、イエロー、及びブラックの基本の4色を重ねることにより、様々な色調及び濃淡を得ることができる。マゼンタは赤色調をもたらし、シアンは青色調をもたらす。各インクステーションのすぐ後に、UVランプを備える硬化ステーションが続いてよく、次にニス又はラッカーコーティング例えば、UV、水系、又は溶媒系が続いてよい。続いて、ニス又はラッカーコーティングから、コーティングの要件に応じて硬化又は乾燥ステーションに移動してよい。また、紫外線UV及び電子ビームEB硬化性インクを印刷に使用してもよい。UV硬化性インクを使用すると、インク又はコーティングの刷り重ねを必要とする用途において、品質の改善をもたらすことができる。電子ビーム硬化インクも使用できる。電子ビーム硬化インクは、典型的には紫外線硬化インクより必要とするエネルギーは低いが、典型的には導入費用が高い。所望の像が金属化効果を必要とする場合、典型的には箔を使用しなくてはならない。箔押し又はラミネートは、商業印刷プロセスで典型的に用いられ、金属化効果をもたらす。三次元ホログラフィー金属化効果をもたらすために用いることができる。箔押しは、顔料又は金属箔多くの場合は金若しくは銀であるが、様々なパターン、又は裏側が特殊フィルム材料の光沢のない不透明色若しくは白色のパステル箔として知られるものであってもよいを紙に適用することを伴い、ここでは加熱したダイを箔上にスタンプして表面に付着させ、ダイの図柄を紙上に残す。温度及び/又は圧力がポリマー基材を損傷し得るため、加熱したダイの温度により、紙及び板紙基材への箔押し又はラミネートの適用が制限される。また、箔の亀裂、ひび、又は基材からの剥離が起こるため、箔の適用は、基材の熱成形などの第2のプロセスも制限する。別の箔に関する制限は、箔の適用装置が標準的な印刷装置に適合しないため、基材への箔の適用はライン外で、基材へインクを適用する前に行わなくてはならないことである。最終アクリル系ポリマーマトリックス層24は、インク層22及び/又は基材20に直接適用してよい。アクリル系ポリマーマトリックス層24は、箔様、つまり金属化効果をもたらすことができ、特定部分のみすなわち、スポットコーティング、又は基材20及び/若しくはインク層22の上面全体を覆ってよい。アクリル系ポリマーマトリックス層24は、中程度の分子量のアクリル系ポリマーマトリックスの混合物と、反応性希釈剤の混合物と、少なくとも1つの光開始剤とを含んでよい。アルミニウム粒子を混合物中に懸濁し、ポリマーマトリックス層24に箔の外観をもたらしてよい。また、アクリル系ポリマーマトリックス層24は反応性希釈剤例えば、アクリレートモノマー、酢酸ビニルモノマー、エポキシアクリレート、又はこれらの任意の組み合わせを含み、混合物を薄くしてコーティングを促進してもよい。反応性希釈剤は、強靭性、耐久性、耐引っ掻き性、及び/又は耐化学性を向上させることもできる。高分子マトリックスは不活性マトリックスを提供し、アルミニウム粒子、光開始剤、及び反応性希釈剤を担持することができる。アルミニウム粒子を懸濁する高分子マトリックスは透明性であり、アクリル系ポリマーマトリックス層24の金属的外観を向上させることができる。印刷された最終物品10の金属化効果を向上させるため、懸濁アルミニウム粒子は小板を含んでよい。アクリル系ポリマーマトリックスの高剪断攪拌は、アルミニウム小板の破損の原因となり、輝きを失う結果となり得る。アクリル系ポリマーマトリックスは、混転、つまり、適切な混合ブレード又は手動のスペキュレーターspeculatorを用いる上下の流れの動きを伴う穏やかな低速度の攪拌の適用により混合できる。強酸性又は強塩基性化学物質など、アルミニウム金属を腐食する可能性のある化学物質は、印刷プロセスでは避けるべきである。特定の実施形態では、アクリル系ポリマーマトリックス層は、基材及び/又はインク層の少なくとも一部に直接接触してよい。アクリル系ポリマーマトリックス層24の少なくとも一部は、アクリル系ポリマーマトリックス層24を通してインク層22が見えるように透明又は半透明であってよく、これによりインク層22及びアクリル系ポリマーマトリックス層24が同時に硬化されてよい。インク層22を基材20上に沈着する前又は後のいずれかに、アクリル系ポリマーマトリックス層24を基材20に適用してよい。アクリル系ポリマーマトリックス層24は、約1マイクロメートル、10マイクロメートル、又は20マイクロメートル~約50、75、又は100マイクロメートルの厚さを有してよい。特定の実施形態では、アクリル系ポリマーマトリックス層24は、従来のホットスタンプ箔より約1.5倍~約2倍高い塗工量を有することができ、材料の使用量の削減をもたらすことができる。例えば、アクリル系ポリマーマトリックス層24の塗工量は約2.0μm~約3.0μmであり得、従来のホットスタンプ箔の塗工量は約4.0μm~約6.0μmであり得る。特定の実施形態では、アクリル系ポリマーマトリックス層24の塗工量は約2.6μmであってよい。アクリル系ポリマーマトリックス層24を、インク層22の印刷ステーションに合わせて適用してよく、したがって所望の像を有する基材20が連続的に生産できる。一実施形態では、HenkelからL9213SLの名称で供給されるMiraFoil商標を、アクリル系ポリマーマトリックス層24に用いてよい。MiraFoil商標は、紫外線アルミニウム物理蒸着分散コーティングである。MiraFoil商標は、コーティングされた紙、板紙、及び印刷処理されたプラスチックフィルムなどの基材に箔様の外観をもたらす、UV硬化性のコーティング可能な箔代替システムである。UVアルミニウム物理蒸着分散コーティングにより、ラミネートのために物品を送り出す必要がなくなるため、材料に関するリードタイムが削減される。また、この材料は印刷プロセス中に適用されたインクであることから、箔がラミネートされた紙を分離せずに紙又は板紙基材を再資源化でき、企業の持続可能性スコアを向上させる。MiraFoil商標は、ポリマーフィルム及びシートなど、基材に損傷を与えずに金属性効果をもたらす、その他の基材と共に用いてもよい。アクリル系ポリマーマトリックス層24が適用されると、このコーティングは典型的なベースのUVインクよりも迅速かつ強力に硬化するため、追加のコーティング例えば、ニス層は不要である。アクリル系ポリマーマトリックス層24の上面26を複数の溝28でエンボス加工してよい。溝28は、約0.10マイクロメートル、0.5マイクロメートル、又は1マイクロメートル~約4マイクロメートル、6マイクロメートル、又は10マイクロメートルだけ均一に離間されていてよい。また、溝28は少なくとも0.01マイクロメートルの深さであり、光学的効果をもたらしてもよい。アクリル系ポリマーマトリックス層24の上面26は、入射光Lをその構成色に分割することにより回折する。これらの色はアクリル系ポリマーマトリックス層24の上面26を異なる方向に伝搬して、光学的効果例えば、ホログラフィー効果をもたらす。図2Bは、エンボス加工されていない物品16の概略断面図を示す。エンボス加工されていない物品は、図1に示す物品10の金属化ホログラフィー効果14の概略断面図と同じであるが、エンボス加工前のものである。ポリマーアクリル系マトリックス層24は、エンボス加工直前の、印刷された物品10の上層、つまり最外層であってよい。アクリル系マトリックス層24が種々キャスティングフィルムに付着しないことがわかっているため、ポリマーアクリル系マトリックス層24によりエンボス加工前のニス層の必要がなくなる。本明細書で用いるとき、エンボス加工又はエンボスは、紙、高分子フィルム、又はその他延性材料などの基材上に三次元像又はパターンを作り出すプロセスを指す。エンボス加工プロセスは、処理した基材表面に、人間の裸眼では認識できない不均一性を付与する。このような認識できない不均一性により、光が当たると人間の裸眼にホログラム様効果をもたらす。好ましい実施形態では、このエンボス加工された認識できないパターンは、平行かつ均等に離間された微細溝である。高分子フィルム基材のエンボス加工処理は当該技術分野において周知であり、典型的には高分子フィルム基材上の熱及び圧の組み合わせにより達成される。本発明のエンボス加工工程は、当該技術分野において周知の任意の方法で簡便に実施してよい。図3を参照すると、装飾的コーティングプロセス40の1つの実施可能な実施形態の概略図が示される。装飾的コーティングプロセス40により、キャスティング及び硬化技術が一体化され、金属化ホログラフィー効果を有する一貫した高品質表面が形成される。エンボス加工されていない物品16は、シート式又はウェブ式のいずれかによりキャスティングステーション50に送り込まれてよい。エンボス加工されていない物品16は、上記のように、アクリル系ポリマーマトリックス層24及び1つ以上のインク層22で事前にコーティングされていてよい。シート式送り込みとは、紙又は板紙などの基材が、超高速で一度にプレスユニット内に送りこまれていることを指す。シート式送り込み印刷は、通常、短期間の雑誌、パンフレット、レターヘッド、及び一般的な商業印刷で用いられる。ウェブ式送り込みは、後に切断される基材、つまりウェブの連続ロール上に印刷をプレスする。キャスティングステーション50は、ニス層を用いずにアクリル系ポリマーマトリックス層24上に直接エンボス加工するエンボス加工工程により、ホログラフィー箔ラミネート、又はホット/コールドスタンプを不要にする。キャスティングステーション50は、キャスティングフィルム52と、第1のニップロール54と、圧胴56と、1つ以上の硬化ランプ58例えば、紫外線又は電子ビームランプと、第2のニップロール60とを備えてよい。本発明で用いるのに好ましいエンボス加工法は、ソフトエンボス加工として知られている。ソフトエンボス加工は、フィルムの片側のみにエンボス加工し、フィルムの反対側は本質的に未加工のままにするために、約1.38MPa200psiの圧力でキャスティングフィルム52をエンボス加工できるプロセスである。得られるエンボス加工されたキャスティングフィルム52は、所望の仕上げ及び/又は装飾的図柄の像、例えば、印刷された物品10上に光学的効果をもたらす微細溝のパターンが、片側にエンボス加工される。所望の仕上げに応じて、透明フィルム、光沢フィルム、ホログラフィーフィルム、又はエンボス加工された図柄を有する任意のこのようなフィルムなど、様々なフィルムを使用してよい。エンボス加工された像を有するキャスティングフィルム52は、再利用可能かつ再資源化可能であるため、印刷された物品の大量生産に要するコスト及び材料の量を削減する。特定の実施形態では、キャスティングフィルム52は、約5回、7回、又は10回~約15回、20回、又は30回継続的に再利用される二軸延伸ポリプロピレンフィルムであってよい。キャスティングフィルムは、アクリル系ポリマーマトリックス層24上のみ、又はインク層22及びアクリル系ポリマーマトリックス層24上に直接的にエンボス加工できると理解される。第1のニップロール54は、キャスティングフィルム52とアクリル系ポリマーマトリックス層24との直接接触をもたらし得る。キャスティングフィルム52によるエンボス加工を容易にするため、アクリル系ポリマーマトリックス層24は湿潤していてよい。第1のニップロール54から圧胴56まで通過するとき、キャスティングフィルム52及びアクリル系ポリマーマトリックス層24は接触したままであってよい。硬化ランプ58による紫外線を用いて印刷された物品10のコーティング表面を硬化させるとき、キャスティングフィルム52は、アクリル系ポリマーマトリックス層24と直接的に常に接触したままであってよい。紫外線のランプエネルギーは約400ワット~約600ワットであってよい。紫外線をコーティング表面に当てて、キャスティングフィルム52がその上面にラミネート化され、印刷された物品10上に定着された所望の仕上げ又は図柄の像が得られる。アクリル系ポリマーマトリックス層24が少なくとも1つの光開始剤を含むため、追加のコーティングを必要としない。特定の実施形態では、インク層22及びアクリル系ポリマーマトリックス層24を硬化ランプ58で同時に硬化させてよい。紫外線硬化が終了した後、第2のニップロール60は、印刷された物品10からのキャスティングフィルム52の除去を促してよい。続いて、印刷された最終物品10を段積みユニットに移動してよい。段積みユニットとは、装飾的コーティングプロセス40が施された後に、完成した印刷された物品10のすべてが集められる場所である。あるいは、印刷された物品10を、印刷、コーティング、及び切断ステーションといった更なる第2のステーションに通してよい。装飾的コーティングプロセス40により、インク層22及びアクリル系ポリマーマトリックス層24が容易に剥がれないように、ポリマーアクリル系マトリックス層24が十分固まっているため、いかなる追加的コーティング例えば、UVニス層をも必要としない硬化されたホログラフィー像が得られる。追加層例えば、UVニス層の必要性をなくすことで、コスト及びサイクル時間が著しく削減される。図3に示す装飾的コーティングプロセス40をアクリル系ポリマーマトリックス層24の表面全体に適用してもよく、又はアクリル系ポリマーマトリックス層24の局所領域に適用してもよい。装飾的コーティングプロセス40は、好ましくない有害な揮発性有機化合物VOCを含有しない紫外線インク及びコーティングを使用するため、非常に環境に優しい。更に、装飾的コーティングプロセス40により製造された物品は、ラミネートされた又はスタンプされた金属化箔をなくし、それにより再資源化に先立って基材20から分離しなくてよいため、より容易に再資源化される。図4A及び4Bは、1つ以上の金属化ホログラフィー効果114を有する印刷像112の別の実施可能な実施形態を示す。印刷像112は、ラベル例えば、感圧性接着剤ラベル、熱成形されたブリスター、板紙、又は高分子シート若しくはフィルムが挙げられるが、これらには限定されない、ほとんどすべての包装形体で使用してよい。金属化ホログラフィー効果114を、上述の金属化ホログラフィー効果14と同じ方法でもたらしてよい。金属化ホログラフィー効果114を利用して偽造梱包を検出できる。金属化ホログラフィー効果114は人間の裸眼で見えなくてよい。したがって、偽造製品を含む包装は金属化ホログラフィー効果114を有しない。これは、偽造者が金属化ホログラフィー効果114を再現する技術を持たないであろうから、あるいは箔押し又は箔ラミネーションを有する金属化ホログラフィー効果114の厳密な複製は非常に高価又は困難であろうからである。例えば、箔押しは、ホログラフィー効果の周辺に印又は跡を残す場合がある。更に、非常に細かいホログラフィー効果を有する箔押し用ダイは作製することができないだろう。金属化ホログラフィー効果114は、微細溝のパターンを持つ選択的にエンボス加工された上面を有していて、約0.10mm、0.15mm、0.20mm~約0.25mm、0.35mm、0.45mmの幅w1を有する光学的効果をもたらすことができる。金属化ホログラフィー効果114は、印刷像112の一部である一連の繰り返しディジットすなわち、文字又は数字であってよい。また、金属化ホログラフィー効果114は、印刷像112の一部として不規則に現れてもよい。図4Bに示すように、金属化ホログラフィー効果114は、反復列に配列される名称例えば、Gilletteであってよいが、名称Gilletteの向きは互い違いであってよい。また、金属化ホログラフィー効果114として形状及び記号を用いて偽造製品を識別してもよい。本明細書に開示した寸法及び値は、記述された正確な数値に厳しく限定されるものと理解すべきでない。むしろ、特に言及しないかぎり、そのようなそれぞれの寸法は、記述された値と、その値の周辺の機能的に同等の範囲との両方を意味することを意図する。例えば、40mmとして開示される寸法は、約40mmを意味することを意図している。相互参照されるか又は関連するすべての特許又は特許出願を含む、本願に引用されるすべての文書を、特に除外すること又は限定することを明言しないかぎりにおいて、その全容にわたって本願に援用するものである。いずれの文献の引用も、こうした文献が本願で開示又は特許請求されるすべての発明に対する先行技術であることを容認するものではなく、また、こうした文献が、単独で、あるいは他のすべての参照文献とのあらゆる組み合わせにおいて、こうした発明のいずれかを参照、教示、示唆又は開示していることを容認するものでもない。更に、本文書において、用語の任意の意味又は定義の範囲が、参考として組み込まれた文書中の同様の用語の任意の意味又は定義と矛盾する場合には、本文書中で用語に割り当てられる意味又は定義に準拠するものとする。本発明の特定の実施形態が例示され記載されてきたが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び修正を実施できることが、当業者には自明であろう。したがって、本発明の範囲内にあるそのようなすべての変更及び修正を添付の特許請求の範囲で扱うものとする。