"燃料噴射弁から燃料を直接気筒内に噴射する筒内噴射式の内燃機関に適用され、機関運転状態に基づいて、内燃機関から排出される粒子状物質の量が最小となる燃料噴射時期であるPM基準噴射時期を算出するPM基準時期算出手段と、内燃機関の排気中に含まれる粒子状物質の量を検出する粒子状物質量検出手段と、前記燃料噴射弁による燃料噴射を燃料噴射ごとに指令する噴射時期指令値を、前記粒子状物質量検出手段により検出される粒子状物質の量が所定の上限値を超えない範囲で、前記PM基準時期算出手段により算出したPM基準噴射時期から、今現在の機関運転状態において燃費が最良となる燃料噴射時期である燃費最良噴射時期に向かって徐変させる噴射時期変更手段と、を備えることを特徴とする内燃機関の制御装置。前記噴射時期指令値の徐変に際し、前記粒子状物質量検出手段により検出される粒子状物質の量が前記所定の上限値に達したか否かを判定する物質量判定手段を備え、前記噴射時期変更手段は、前記物質量判定手段により前記粒子状物質の量が前記所定の上限値に達したと判定される前に前記噴射時期指令値が前記燃費最良噴射時期に達するか、又は、前記噴射時期指令値が前記燃費最良噴射時期に達する前に前記物質量判定手段により前記粒子状物質の量が前記所定の上限値に達したと判定された場合、その時点で前記噴射時期指令値の徐変を停止し、その噴射時期指令値で燃料の噴射を制御する請求項1に記載の内燃機関の制御装置。内燃機関の運転状態が定常運転状態であるか否かを判定する運転状態判定手段を備え、前記運転状態判定手段により定常運転状態であると判定されない場合に、前記噴射時期指令値を前記PM基準噴射時期として設定し、前記定常運転状態であると判定された場合に、前記噴射時期変更手段により前記噴射時期指令値を前記PM基準噴射時期から前記燃費最良噴射時期に向かって徐変させる請求項1又は2に記載の内燃機関の制御装置。内燃機関の回転速度に応じて、前記噴射時期変更手段により前記噴射時期指令値を前記PM基準噴射時期から前記燃費最良噴射時期に向かって徐変させる場合の徐変量を設定する請求項1乃至3のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置。前記PM基準噴射時期と前記燃費最良噴射時期とのずれ幅を算出するずれ幅算出手段を備え、前記ずれ幅算出手段により算出したずれ幅に基づいて、前記噴射時期変更手段により前記噴射時期指令値を前記PM基準噴射時期から前記燃費最良噴射時期に向かって徐変させる場合の徐変量を設定する請求項1乃至3のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置。前記PM基準噴射時期と前記燃費最良噴射時期とのずれ幅を算出するずれ幅算出手段を備え、前記ずれ幅算出手段により算出したずれ幅に基づいて、前記噴射時期変更手段による前記噴射時期指令値の徐変を実施するか否かを切り替える請求項1乃至5のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置。前記噴射時期変更手段により前記噴射時期指令値を前記PM基準噴射時期から前記燃費最良噴射時期に向かって徐変させた場合において、前記粒子状物質量検出手段により検出される粒子状物質の量が前記所定の上限値に達する前に前記噴射時期指令値が前記燃費最良噴射時期に達した場合には該燃費最良噴射時期を、又は前記粒子状物質量検出手段により検出される粒子状物質の量が前記燃費最良噴射時期に達する前に前記所定の上限値に達した場合には該上限値に達したときの燃料噴射時期を、最適噴射時期として内燃機関の運転領域毎に記憶する記憶手段を備え、前記記憶手段により今現在の機関運転状態に対応する前記最適噴射時期が記憶されている場合、該最適噴射時期を前記噴射時期指令値として燃料の噴射を制御する請求項1乃至6のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置。ところで、エンジンからのPM排出量が最小になる燃料噴射時期と、エンジンの燃費が最良となる燃料噴射時期とは必ずしも一致しない。そのため、PM低減を優先させようとすると燃費悪化を許容せざるを得ないが、その燃費悪化の程度は、PM排出量を許容範囲内にしつつ最小限にするのが望ましい。本発明は上記課題に鑑みなされたものであり、粒子状物質の排出抑制と燃費の好適化とを両立することができる内燃機関の制御装置を提供することを主たる目的とする。本発明は、上記課題を解決するために、以下の手段を採用した。本発明は、燃料噴射弁から燃料を直接気筒内に噴射する筒内噴射式の内燃機関に適用される内燃機関の制御装置に関する。そして、請求項1に記載の発明は、機関運転状態に基づいて、内燃機関から排出される粒子状物質の量が最小となる燃料噴射時期であるPM基準噴射時期を算出するPM基準時期算出手段と、内燃機関の排気中に含まれる粒子状物質の量を検出する粒子状物質量検出手段と、前記燃料噴射弁による燃料噴射を燃料噴射ごとに指令する噴射時期指令値を、前記粒子状物質量検出手段により検出される粒子状物質量が所定の上限値を超えない範囲で、前記PM基準時期算出手段により算出したPM基準噴射時期から、今現在の機関運転状態において燃費が最良となる燃料噴射時期である燃費最良噴射時期に向かって徐変させる噴射時期変更手段と、を備えることを特徴とする。要するに、筒内噴射式の内燃機関では、燃料の噴射時期と、燃料の燃焼によって内燃機関から排出される粒子状物質の量とに相関があり、燃料噴射時期を変更することによって粒子状物質の排出量が変化する。また同様に、内燃機関では、燃料噴射時期と燃費との間にも相関があり、燃料噴射時期を変更することによって燃費が変化する。ここで、粒子状物質の排出量が最小になる燃料噴射時期は、内燃機関の燃費が最良となる燃料噴射時期とは必ずしも一致しない。その一方で、昨今の粒子状物質に対する規制強化や燃費の最適化を考慮すると、粒子状物質の排出抑制と燃費の最適化との両立を図る必要がある。この点に鑑み、上記構成では、内燃機関から排出される粒子状物質の量をモニタし、粒子状物質量が上限値を超えない範囲としつつ、燃料噴射回ごとの噴射時期を、粒子状物質の排出量が最小になる噴射時期から、燃費が最良になる噴射時期に徐々に近付ける。これにより、粒子状物質の排出抑制を図りつつ、燃費を良好にすることができる。請求項2に記載の発明では、前記噴射時期指令値の徐変に際し、前記粒子状物質量検出手段により検出される粒子状物質の量が前記所定の上限値に達したか否かを判定する物質量判定手段を備え、前記噴射時期変更手段は、前記物質量判定手段により前記粒子状物質の量が前記所定の上限値に達したと判定される前に前記噴射時期指令値が前記燃費最良噴射時期に達するか、又は、前記噴射時期指令値が前記燃費最良噴射時期に達する前に前記物質量判定手段により前記粒子状物質の量が前記所定の上限値に達したと判定された場合、その時点で前記噴射時期指令値の徐変を停止し、その噴射時期指令値で燃料の噴射を制御する。噴射時期指令値を燃費最良噴射時期の方向に変更した際に、粒子状物質量が、許容される範囲の上限値に達する前に燃費最良噴射時期に達するか、又は燃費最良噴射時期に達する前に粒子状物質量が許容範囲の上限値まで達した場合には、その時点の燃料噴射時期が、粒子状物質が許容範囲内である場合において燃費を最も良好にできる噴射時期であると言える。したがって、その噴射時期指令値を維持することにより、粒子状物質の排出抑制と燃費好適化とを両立することができる。燃料噴射ごとの噴射時期指令値の徐変については、内燃機関が定常運転状態であることを条件に実施するのが望ましい。したがって、請求項3に記載の発明のように、内燃機関の運転状態が定常運転状態であるか否かを判定する運転状態判定手段を備え、前記運転状態判定手段により定常運転状態であると判定されない場合に、前記噴射時期指令値を前記PM基準噴射時期として設定し、前記定常運転状態であると判定された場合に、前記噴射時期変更手段により前記噴射時期指令値を前記PM基準噴射時期から前記燃費最良噴射時期に向かって徐変させるのがよい。請求項4に記載の発明では、内燃機関の回転速度に応じて、前記噴射時期変更手段により前記噴射時期指令値を前記PM基準噴射時期から前記燃費最良噴射時期に向かって徐変させる場合の徐変量を設定する。燃料噴射時期の変更に伴う粒子状物質の変化の度合い増加率は機関回転速度に応じて相違し、機関回転速度が高いほど、燃料噴射時期をPM基準噴射時期よりも燃費最良噴射時期の方向へ変更した場合に、粒子状物質の排出量が大きく増加する。つまり、機関回転速度が高いほど、燃料噴射時期の変更に対する感度が高くなる。そのため、燃料噴射時期を徐変する場合の徐変量を一定とすると、機関回転速度が比較的高い場合には感度が高いことに起因して粒子状物質が急激に増加し、機関回転速度が比較的低い場合には燃料噴射時期を燃費最良噴射時期に向かって変更するのに時間がかかってしまうことが考えられる。したがって、上記構成とすることにより、燃料噴射時期の変更に対する感度に応じた適切な変更量により燃料噴射時期を徐変させることができる。請求項5に記載の発明では、前記PM基準噴射時期と前記燃費最良噴射時期とのずれ幅を算出するずれ幅算出手段を備え、前記ずれ幅算出手段により算出したずれ幅に基づいて、前記噴射時期変更手段により前記噴射時期指令値を前記PM基準噴射時期から前記燃費最良噴射時期に向かって徐変させる場合の徐変量を設定する。PM基準噴射時期及び燃費最良噴射時期は内燃機関の運転状態に応じて相違する。また、その相違に伴い、PM基準噴射時期と燃費最良噴射時期とのずれ幅が内燃機関の運転状態に応じて相違する。したがって、燃料噴射時期を徐変する場合の徐変量を一定とすると、ずれ幅が比較的大きい場合には、燃料噴射時期を燃費最良噴射時期に向かって変更するのに時間がかかってしまう。したがって、上記構成のように、PM基準噴射時期と燃費最良噴射時期とのずれ幅に応じて徐変量を可変に設定するとよい。請求項6に記載の発明では、前記PM基準噴射時期と前記燃費最良噴射時期とのずれ幅を算出するずれ幅算出手段を備え、前記ずれ幅算出手段により算出したずれ幅に基づいて、前記噴射時期変更手段による前記噴射時期指令値の徐変を実施するか否かを切り替える。内燃機関において、燃料噴射時期を変更しても粒子状物質量や燃費が変化しない不感帯が存在することが考えられる。この不感帯を考慮すると、PM基準噴射時期と燃費最良噴射時期とのずれ幅がさほど大きくない場合には、燃料噴射時期を変更しても、例えば粒子状物質量は多くなるが燃費を十分に改善できないといったことが起こり得る。したがって、上記構成とすることにより、不感帯を考慮した燃料噴射時期制御を実現できる。具体的には、PM基準噴射時期と燃費最良噴射時期とのずれ幅が判定値以上の場合には燃料噴射時期の徐変を実施し、当該ずれ幅が判定値未満の場合には燃料噴射時期の徐変を実施しない構成とする。請求項7に記載の発明では、前記噴射時期変更手段により前記噴射時期指令値を前記PM基準噴射時期から前記燃費最良噴射時期に向かって徐変させた場合において、前記粒子状物質量検出手段により検出される粒子状物質の量が前記所定の上限値に達する前に前記噴射時期指令値が前記燃費最良噴射時期に達した場合には該燃費最良噴射時期を、又は前記粒子状物質量検出手段により検出される粒子状物質の量が前記燃費最良噴射時期に達する前に前記所定の上限値に達した場合には該上限値に達したときの燃料噴射時期を、最適噴射時期として内燃機関の運転領域毎に記憶する記憶手段を備え、前記記憶手段により今現在の機関運転状態に対応する前記最適噴射時期が記憶されている場合、該最適噴射時期を前記噴射時期指令値として燃料の噴射を制御する。この構成によれば、機関運転状態が変化する毎に噴射時期指令値をPM基準噴射時期から燃費最良噴射時期に向かって徐変させなくても、粒子状物質の抑制と燃費の好適化とを両立するのに最適な燃料噴射時期を設定することができる。これにより、制御性を良好にすることができる。以下、本発明を具体化した実施の形態について図面を参照しつつ説明する。本実施の形態は、内燃機関である車載多気筒4サイクルガソリンエンジンであって筒内噴射式かつ火花点火式のエンジンを対象にエンジン制御システムを構築するものとしている。当該制御システムにおいては、電子制御ユニット以下、ECUというを中枢として燃料噴射量の制御や点火時期の制御等を実施する。このエンジン制御システムの全体概略構成図を図1に示す。図1に示すエンジン10において、吸気管11の最上流部にはエアクリーナ12が設けられ、エアクリーナ12の下流側には吸入空気量を検出するためのエアフロメータ13が設けられている。また、エアフロメータ13の下流側には、DCモータ等のスロットルアクチュエータ15によって開度調節されるスロットルバルブ14が設けられている。スロットルバルブ14の開度スロットル開度は、スロットルアクチュエータ15に内蔵されたスロットル開度センサにより検出される。スロットルバルブ14の下流側にはサージタンク16が設けられ、サージタンク16において、吸気管内圧力を検出するための吸気管内圧力センサ17が設けられている。サージタンク16には、エンジン10の各気筒に空気を導入する吸気マニホールド18が接続されている。吸気マニホールド18は、更に各気筒の吸気ポートに接続されている。エンジン10の吸気ポート及び排気ポートには、それぞれ吸気バルブ21及び排気バルブ22が設けられている。この吸気バルブ21の開動作によりサージタンク16内の空気が燃焼室23内に導入され、排気バルブ22の開動作により燃焼後の排ガスが排気管24に排出される。エンジン10の各気筒の上部には、燃焼室23内に燃料を直接供給する燃料噴射弁19が取り付けられている。燃料噴射弁19には、燃料配管25を介して燃料タンク38が接続されている。また、燃料配管25において、その最上流部には電磁駆動式のフィードポンプ39が配置され、フィードポンプ39の下流側には機械駆動式の高圧ポンプ26が配置されている。燃料タンク38内の燃料は、フィードポンプ39により汲み上げられて所定のフィード圧例えば0.3MPaまで加圧された後、高圧ポンプ26に圧送される。また、高圧ポンプ26に圧送されたフィード圧の燃料は、高圧ポンプ26により更に高圧例えば4~20MPaにされた後、デリバリパイプ27に圧送され、デリバリパイプ27から各気筒の燃料噴射弁19に供給され、燃料噴射弁19から燃焼室23内に噴射される。エンジン10のシリンダヘッドには点火プラグ29が取り付けられている。点火プラグ29には、点火コイル等よりなる点火装置図示略を通じて、所望とする点火時期において高電圧が印加される。この高電圧の印加により、各点火プラグ29の対向電極間に火花放電が発生し、燃焼室23内の混合気が着火され燃焼に供される。排気管24には、排ガス中のCO,HC,NOx等を浄化するための触媒として三元触媒31が設けられている。また、排気管24には、触媒上流側において、排気を検出対象として混合気の空燃比酸素濃度を検出する空燃比センサ32が設けられており、触媒下流側において、排気中に含まれる粒子状物質PMの量を検出するPMセンサ33が設けられている。その他、エンジン10には、冷却水温を検出する冷却水温センサ35や、エンジン10の所定クランク角毎に例えば10°CA周期で矩形状のクランク角信号を出力するクランク角センサ36、デリバリパイプ27内の燃料圧力を検出する燃圧センサ37などが取り付けられている。ECU50は、周知の通りCPU、ROM、RAM等よりなるマイクロコンピュータ以下、マイコンという51を主体として構成され、ROMに記憶された各種の制御プログラムを実行することで、都度のエンジン運転状態に応じてエンジン10の各種制御を実施する。すなわち、ECU50のマイコン51は、前述した各種センサなどから各々検出信号を入力し、それら入力した各種検出信号に基づいて、燃料噴射量や燃料噴射時期、点火時期等を演算して燃料噴射弁19や点火装置の駆動等を制御する。燃料噴射時期制御について、マイコン51は、都度のエンジン運転状態例えばエンジン回転速度やエンジン負荷に基づいて燃料の目標噴射時期を算出する。また、算出した目標噴射時期で燃料噴射が開始されるよう燃料噴射弁19に噴射信号噴射時期指令値を出力することにより燃料噴射弁19の駆動を制御する。噴射時期について本実施形態では、基本的には1燃焼サイクル吸気行程→圧縮行程→膨張行程→排気行程のうちの吸気行程で燃料の噴射を開始する吸気行程噴射を行い、例えばエンジン始動時や触媒暖機時など一部のエンジン運転状態において圧縮行程で燃料の噴射を開始する圧縮行程噴射を行う。ところで、筒内噴射式のエンジンでは、燃料の噴射時期と、燃料の燃焼によって排出される粒子状物質の量PM量との相関が強く、例えば吸気行程噴射の場合には、図2aに示すように、燃料噴射時期を吸気上死点吸気TDC付近から遅角側に変更するにつれて、排気中に含まれるPM量が減少し、吸気TDCから所定角度だけ遅角側の角度位置図2中のA付近でPM量が最小になる。例えば、あるエンジン運転状態エンジン回転速度Va、エンジン負荷Qaでは、図2aに示すように、圧縮上死点前300°CA付近で、エンジン10から排出されるPM量が最小になる。また、燃料噴射時期を、PM量が最小となる噴射時期から更に遅角させると、燃料噴射時期の遅角に伴いPM量が少しずつ増加するとともに、ある角度位置図2中のBを越えるとPM量が再び大きく増加する。このようなPM排出特性を考慮すると、PM排出量を抑制するには、PM最小の角度位置を燃料噴射時期の指令値として設定するのがよい。その一方で、エンジン10の排気中に含まれるPM量が最小になる燃料噴射時期は、エンジン10の燃費が最良となる燃料噴射時期燃費最良点とは必ずしも一致しない。例えばエンジン回転速度Va、エンジン負荷Qaの運転状態では、図2bに示すように、圧縮上死点前325°CA付近で燃料噴射した場合に燃費が最小になる図2中のC。これらのことを鑑みると、燃料噴射時期の指令値を設定するのに際し、PM低減を優先させると燃費悪化を許容せざるを得ないが、その燃費悪化の程度は、PM排出量を許容範囲内にしつつ最小限にするのが望ましい。また、図2aに示すように、PM排出量が最小になる燃料噴射時期図2中のAよりも進角側では、燃料噴射時期の変更量に対するPM排出量の増加量が遅角側よりも多くなっている。したがって、エンジン10や燃料噴射弁19等の設計公差を考慮するとPM低減のロバスト性を考慮すると、燃料噴射時期の適合値としては、PM量が最小となる噴射時期よりも若干遅角側に設定しておくのが望ましい。しかしながら、図2bに示すように、燃料噴射時期を遅角側にすると燃費が悪化する方向に移行する。そのため、予め定めた適合値により燃料噴射時期を制御した場合、燃費悪化を好適に抑制できるとは必ずしも言えない。そこで、本実施形態では、エンジン10の排気中に含まれるPM量PM排出量を検出し、その検出したPM排出量が許容範囲の上限値を超えないように、燃料噴射ごとの燃料噴射時期の指令値を、エンジン10から排出されるPM量が最小になる燃料噴射時期であるPM基準噴射時期図2中のAから、今現在のエンジン運転状態において燃費が最良となる燃料噴射時期である燃費最良噴射時期図2中のCに向かって徐変させることとしている。本実施形態の燃料噴射時期制御について、図3を用いてより具体的に説明する。本実施形態では、基本的には、エンジン運転状態に基づいて、例えば予め定めた適合マップを用いて目標噴射時期を算出する。このとき、本実施形態では、目標噴射時期としてPM基準噴射時期を設定し、そのPM基準噴射時期で燃料が噴射されるよう燃料噴射弁19を制御する。そして、エンジン10が定常運転状態に移行すると、目標噴射時期を、PM基準噴射時期から、PM基準噴射時期よりも燃費最良噴射時期の方向図3の矢印Mの方向に所定の徐変量αずつ変更する。つまり、定常運転状態下において、PMセンサ33により検出されるPM排出量をモニタしつつ、燃料噴射弁19による燃料噴射の都度、燃料噴射時期の指令値を前回値に対して所定量ずつ徐変させる。また、同制御の実行中において、燃料噴射時期が燃費最良噴射時期に達した場合には、その時点で燃料噴射時期の指令値の徐変を停止し、燃費最良噴射時期での燃料噴射を維持する。ただし、燃料噴射時期が燃費最良噴射時期に達する前に、PMセンサ33により検出されるPM排出量が所定の上限値基準値THに達した場合には、その基準値THに達した時点で燃料噴射時期の徐変を停止し、その時点の噴射時期図3中のIn1を維持する。次に、本実施形態の燃料噴射時期制御について図4のフローチャートを用いて説明する。この処理は、ECU50のマイコン51により各気筒の燃料噴射毎に4気筒エンジンであれば180°CA毎に実行される。図4において、ステップS101では、エンジン10の運転状態が定常状態か否かを判定する。本実施形態では、エンジン回転速度及びエンジン負荷が一定の状態が所定時間継続した場合に定常運転状態であると判定する。定常運転状態でないと判定された場合には、ステップS102へ進み、その時のエンジン運転状態に基づいて、PM排出量が最小となる燃料噴射時期PM基準噴射時期を算出しPM基準時期算出手段、その算出したPM基準噴射時期を目標噴射時期に設定する。本実施形態では、PM基準噴射時期がエンジン運転状態ごとにPM適合マップとして予め定めて記憶してある。したがって、ここでは、そのPM適合マップから、今現在のエンジン運転状態に対応するPM基準噴射時期を読み出し、その読み出したPM基準噴射時期を目標噴射時期に設定する。また、ステップS103では、設定した目標噴射時期で燃料噴射弁19から燃料が噴射されるよう燃料噴射弁19に噴射信号を出力する。一方、エンジン10が定常運転状態であると判定されると、ステップS101で肯定判定され、ステップS104へ進む。ステップS104では、その時のエンジン運転状態に基づいて、エンジン10の燃費が最良となる燃料噴射時期燃費最良噴射時期を算出する。本実施形態では、燃費最良噴射時期がエンジン運転状態ごとに燃費適合マップとして予め定めて記憶してあり、その燃費適合マップから、今現在のエンジン運転状態に対応する燃費最良噴射時期を読み出すことにより燃費最適噴射時期を算出する。ステップS105では、目標噴射時期として燃費最良噴射時期が設定されているか否かを判定する。ステップS105で否定判定された場合、ステップS106へ進み、PMセンサ33により検出されたPM排出量を取得し、ステップS107において、その取得したPM排出量が基準値以下であるか否かを判定する。ここで、基準値は、エンジン10の排気中に含まれるPM量として許容される範囲の上限値であり、本実施形態では、エンジン運転状態ごとに予め定めて記憶してある。PM排出量が基準値以下である場合には、ステップS107で肯定判定されてステップS108へ進む。ステップS108では、目標噴射時期の前回値を燃費最良噴射時期の方向に所定の徐変量α例えば数°CAだけ変更する。このとき、例えば、定常運転状態である旨の判定がなされていない状態判定前状態から、定常運転状態である旨の判定がなされた状態判定後状態に移行すると、まずはその判定前状態での最後の目標燃料噴射時期PM基準噴射時期に対して進角側又は遅角側の変更が行われ、その後、目標噴射時期の前回値に対して更に進角側又は遅角側への変更が行われる。また、目標噴射時期の変更方向について具体的には、例えば図2のエンジン運転状態の場合であれば、燃費最良噴射時期はPM基準噴射時期よりも進角側であるから、目標噴射時期を所定の徐変量αだけ進角側に変更する。一方、燃費最良噴射時期がPM基準噴射時期よりも遅角側の場合には目標噴射時期の前回値を遅角側に変更する。なお、徐変量αについて本実施形態では固定値としてある。ステップS103では、その設定した目標噴射時期で燃料噴射が実施されるよう燃料噴射弁19に噴射信号噴射時期指令値を出力する。一方、PM排出量が基準値よりも多い場合には、ステップS107で否定判定されてステップS109へ進み、燃料噴射時期の徐変を停止し、そのときの目標噴射時期前回値を保持する。また、ステップS103では、設定した目標噴射時期で燃料が噴射されるよう燃料噴射弁19に噴射信号を出力する。ステップS105で目標噴射時期が燃費最良噴射時期であると判定された場合、ステップS110へ進み、目標噴射時期を燃費最適噴射時期で保持し前回値のまま保持し、ステップS103で、燃費最良噴射時期で燃料が噴射されるよう燃料噴射弁19に噴射信号を出力する。以上詳述した本実施形態によれば、以下の優れた効果が得られる。エンジン10から排出されるPM量をモニタし、PM量が上限値を超えない範囲としつつ、各気筒の燃料噴射ごとの噴射時期4気筒エンジンであれば180°CAごとに実施される燃料噴射の噴射時期を、PM排出量が最小になるPM基準噴射時期から、燃費が最良になる燃費最良噴射時期に徐々に変更する構成とした。この場合、PM排出量が許容範囲内となる燃料噴射時期のうち、燃費がより良好な燃料噴射時期で燃料を噴射することができる。したがって、上記構成によれば、PMの排出抑制を図りつつ、燃費を良好にすることができる。また、噴射時期指令値の徐変に際し、PMセンサ33の検出値に基づいてPM量が基準値に達したか否かを判定する構成を備え、PM量が基準値に達したと判定される前に噴射時期指令値が燃費最良噴射時期に達するか、又は、噴射時期指令値が燃費最良噴射時期に達する前にPM量が基準値に達したと判定された場合、その時点で噴射時期指令値の徐変を停止し、その噴射時期指令値で燃料の噴射を制御する構成とした。この場合、PM排出量が許容範囲内となる燃料噴射時期のうち、燃費が最も良好な燃料噴射時期を指令値として維持することができる。他の実施形態本発明は上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施されてもよい。上記実施形態では、燃料噴射ごとに燃料噴射時期の指令値をPM基準噴射時期から燃費最良噴射時期に向かって変更するときの徐変量目標噴射時期の徐変量αを固定値としたが、本実施形態では、エンジン回転速度エンジン定常運転状態でのエンジン回転速度に応じて徐変量を可変に設定する。燃料噴射時期を変更した場合のPM排出量に及ぼす影響感度は、エンジン回転速度に応じて相違し、エンジン回転速度が高いほど、燃料噴射時期をPM基準噴射時期よりも燃費最良噴射時期の方向へ変更した場合のPM増加量傾きが大きくなる。この場合、エンジン回転速度が高い場合には、燃料噴射時期の変更に伴うPM排出量の感度が高いため、燃料噴射時期の変更量をできるだけ小さくするのが望ましい。一方、エンジン回転速度が低い場合には、徐変量が小さすぎると、燃料噴射時期を燃費最良噴射時期に向かって変更するのに時間がかかってしまう。そこで、本実施形態では、エンジン回転速度が高いほど徐変量を小さく設定する。これにより、エンジン回転速度に応じた徐変量を設定することができ、都度の運転状態に適した燃料噴射時期制御を実現することができる。PM基準噴射時期と燃費最良噴射時期とのずれ幅を算出し、その算出したずれ幅に基づいて、燃料噴射ごとに燃料噴射時期をPM基準噴射時期から燃費最良噴射時期に向かって変更するときの徐変量目標噴射時期の徐変量αを可変に設定する。このとき、ずれ幅が大きいほど、徐変量を大きく設定するとよい。エンジン10について、燃料噴射時期を僅かに変更しただけではPM排出量や燃費が変化しない不感帯が存在することが考えられる。これに鑑み、PM基準噴射時期と燃費最良噴射時期とのずれ幅に基づいて、PM基準噴射時期から燃費最良噴射時期への燃料噴射時期指令値の徐変を実施するか否かを切り替える構成とする。具体的には、PM基準噴射時期と燃費最良噴射時期とのずれ幅が判定値未満の場合には燃料噴射時期の徐変を実施せず、例えばPM基準噴射時期を目標噴射時期として燃料噴射を実施する。一方、上記ずれ幅が判定値以上の場合には、例えば上記図4の処理により燃料噴射時期の徐変を実施する。上記実施形態では、目標噴射時期をPM基準噴射時期から燃費最良噴射時期の方向に所定量ずつ徐変させることにより、燃料噴射時期の指令値をPM基準噴射時期から燃費最良噴射時期に向かう方向に徐変させる構成としたが、燃料噴射時期の指令値を序変させる構成はこれに限定しない。例えば、PM基準噴射時期と燃費最良噴射時期との差を算出するとともに、その差に基づいて噴射時期指令値の変更量を算出する構成とする。このとき、毎回の燃料噴射における噴射時期指令値の変更量を制限して、すなわち燃料噴射時期の指令値が微少量ずつ例えば数°CAずつ変更されるよう変更量を算出する。燃料噴射時期の指令値をPM基準噴射時期から燃費最良噴射時期に向かって徐変させた場合において、PMセンサ33により検出されるPM排出量が所定の上限値基準値THに達する前に燃料噴射時期が燃費最良噴射時期に達した場合にはその燃費最良噴射時期を、又は、PMセンサ33により検出されるPM排出量が、燃費最良噴射時期に達する前に所定の上限値に達した場合には該上限値に達したときの燃料噴射時期を、最適噴射時期として取得し、該取得した最適噴射時期をエンジン運転状態毎に記憶する記憶手段。このとき、最適噴射時期を取得したエンジン運転状態に対応させて最適噴射時期を記憶する。そして、エンジン10の運転中において、今現在のエンジン運転状態に対応する最適噴射時期が記憶されている場合には、その最適噴射時期を目標燃料噴射時期として設定し、該設定した目標噴射時期で燃料が噴射されるよう燃料噴射弁19に噴射信号噴射時期指令値を出力する。本構成によれば、エンジン運転状態が変化する毎に燃料噴射時期の徐変を都度実施しなくても、PM排出抑制と燃費の好適化とを両立するのに最適な燃料噴射時期を設定することができ、制御性を高めることができる。"