"高さに対して幅が大となる扁平断面形状のマフラーと、そのマフラーの内部に排気を導入する入口パイプと、前記マフラーの内部から排気を導出する出口パイプと、前記マフラーの内部を区画して複数の膨張室を形成する仕切り板と、その仕切り板を貫通する連通孔と、を備える車両の消音装置において、前記マフラーの幅方向の一端から前記幅の4分の1の長さ分離れた位置と同一端から前記幅の2分の1の長さ分離れた位置との間に全体が収まるように、前記マフラーの内部に形成される前記入口パイプの開口、前記出口パイプの開口及び前記連通孔のすべてを配置したことを特徴とする車両の消音装置。前記入口パイプの開口、前記出口パイプの開口及び前記連通孔の少なくともいずれか一つが、前記マフラーの幅方向の一端から前記幅の4分の1の長さ分離れた位置に接し、残りの少なくともいずれか一つが前記一端から前記幅の2分の1の長さ分離れた位置に接するように配置したことを特徴とする請求項1に記載の車両の消音装置。高さに対して幅が大となる扁平断面形状のマフラーと、そのマフラーの内部に排気を導入する入口パイプと、前記マフラーの内部から排気を導出する出口パイプと、前記マフラーの内部を区画して複数の膨張室を形成する仕切り板と、その仕切り板を貫通する連通孔と、を備える車両の消音装置において、前記マフラーの幅方向の一端から前記幅の4分の1の長さ分離れた位置と同一端から前記幅の2分の1の長さ分離れた位置との間の領域においてのみ、外部に開放されるようにすべての前記膨張室が形成されてなることを特徴とする車両の消音装置。サブマフラーが適切に設計されていれば、マフラー幅方向の気柱共鳴に起因した排気音の増大を抑制することが確かに可能ではある。しかしながら、サブマフラーを設置すれば、その分のコストや質量の増大は避けられないことになる。したがって、マフラー幅方向の気柱共鳴による排気音の増大を、より低コストで効果的に抑制可能な車両消音装置の実現が求められている。本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その解決しようとする課題は、マフラー幅方向の気柱共鳴に起因した排気音の増大を効果的に抑制することのできる車両の消音装置を提供することにある。発明の解決原理ここでまず、上記課題についての本発明の解決原理を説明する。ここでは、図1に示すような、幅Wの扁平断面形状をなすマフラー50の内部に形成された膨張室51に、その幅方向の一端同図では図中右側の端から幅Wの4分の1の長さW/4分離れた位置と、同端から幅Wの2分の1の長さW/2分離れた位置との間に、膨張室51の外部に通じる開口52、53をそれぞれ形成した場合を考える。なお、開口52は、その図中左側の端が、マフラー50の幅方向の一端からW/2分離れた位置に接するように配置され、開口53は、その図中右側の端が、マフラー50の幅方向の一端からW/4分離れた位置に接するように配置されている。こうしたマフラー50には、その幅方向において、波長λをマフラー50の幅Wの2倍とする定常波λ=2Wと、波長λをマフラー50の幅Wと等しくする定常波λ=Wとの2つの定常波による気柱共鳴が発生する。すなわち、こうしたマフラー50では、波長λをマフラー50の幅Wの2倍とするマフラー内1節共鳴モードと、波長λをマフラー50の幅Wと等しくするマフラー内2節共鳴モードとの2つのモードによる共鳴が発生する。ここで開口52を中心に考えると、図1aに示すように、その開口52よりも右側の空間は、開口53を通じて外部に開かれた空間となる。これに対して、図中にハッチングで示された、開口52よりも図中左の空間は、外部に開放されない閉じた空間となる。こうした閉空間は、長さW/2の音響管として機能する。そしてこうした音響管は、波長λ=2Wの気柱共鳴に対して、逆位相の定常波を共振により発生して吸音効果を発揮する1/2位置開放端の共鳴モード。一方、開口53を中心に考えると、図1bに示すように、その開口53よりも左側の空間は、開口52を通じて外部に開かれた空間となる。これに対して、図中にハッチングで示された、開口53よりも右側の空間は、外部に開放されない閉じた空間となる。こうした閉空間は、長さW/4の音響管として機能する。そしてこうした音響管は、波長λ=Wの気柱共鳴に対して、逆位相の定常波を共振により発生して吸音効果を発揮する1/4位置開放端の共鳴モード。このように、上記位置に開口52、53の形成されたマフラー50の膨張室51では、その幅方向の気柱共鳴のうち、最も顕著に表われる波長λ=2Wの気柱共鳴及び波長λ=Wの気柱共鳴に対しての吸音効果を発揮する。そのため、マフラー50の幅方向の一端からその幅Wの4分の1の長さ分離れた位置とその端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に外部に通じる開口52、53を形成されたマフラー50によれば、サブマフラーを設けずとも、マフラー幅方向の気柱共鳴に起因した排気音の増大を効果的に抑制することができる。課題を解決するための手段上記課題を解決するため、本発明に従う車両の消音装置は、高さに対して幅が大となる扁平断面形状のマフラーと、そのマフラーの内部に排気を導入する入口パイプと、マフラーの内部から排気を導出する出口パイプと、マフラーの内部を区画して複数の膨張室を形成する仕切り板と、その仕切り板を貫通する連通孔と、を備える車両の消音装置において、マフラーの幅方向の一端からその幅の4分の1の長さ分離れた位置と同一端からその幅の2分の1の長さ分離れた位置との間に全体が収まるように、マフラーの内部に形成される入口パイプの開口、出口パイプの開口及び連通孔のすべてを配置している。上述したように、マフラーの幅方向の一端からその幅Wの4分の1の長さ分離れた位置とその一端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に、膨張室を外部に開放する開口や連通孔が形成されたマフラーは、その幅方向の気柱共鳴のうち、最も顕著に表われる波長λ=2Wの気柱共鳴及び波長λ=Wの気柱共鳴に対しての吸音効果を発揮する。そのため、上記構成によれば、サブマフラーを設けずとも、マフラー幅方向の気柱共鳴に起因した排気音の増大を効果的に抑制することができる。更に、こうした本発明の車両の消音装置では、入口パイプ及び出口パイプの開口や仕切り板を貫通する連通孔の径を拡大しても、消音効果が得られるため、気柱共鳴による排気音の増大の抑制と、開口や連通孔の径の拡大による背圧の低減との両立を図ることができる。なお、より確実に排気音の抑制効果を得たいのであれば、入口パイプの開口、出口パイプの開口及び連通孔の少なくともいずれか一つが、マフラーの幅方向の一端から前記幅の4分の1の長さ分離れた位置に接し、残りの少なくともいずれか一つが上記一端から上記幅の2分の1の長さ分離れた位置に接するように配置することが望ましい。また上記目的を達成するため、本発明に従うもう一つの車両の消音装置は、高さに対して幅が大となる扁平断面形状のマフラーと、そのマフラーの内部に排気を導入する入口パイプと、マフラーの内部から排気を導出する出口パイプと、マフラーの内部を区画して複数の膨張室を形成する仕切り板と、その仕切り板を貫通する連通孔と、を備える車両の消音装置において、マフラーの幅方向の一端から上記幅の4分の1の長さ分離れた位置と同一端から上記幅の2分の1の長さ分離れた位置との間の領域においてのみ、外部に開放されるようにすべての膨張室を形成している。こうした場合にも、マフラーの幅方向の一端からその幅Wの4分の1の長さ分離れた位置とその端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に、膨張室を外部に開放する開口/連通孔が形成されることになる。そのため、こうしたマフラーは、その幅方向の気柱共鳴のうち、最も顕著に表われる波長λ=2Wの気柱共鳴及び波長λ=Wの気柱共鳴に対しての吸音効果を発揮する。そのため、上記構成によれば、サブマフラーを設けずとも、マフラー幅方向の気柱共鳴に起因した排気音の増大を効果的に抑制することができる。第1の実施の形態以下、本発明の車両の消音装置を具体化した第1の実施の形態を、図2~図4を参照して詳細に説明する。図2aに示すように、マフラー1は、高さHに対して幅Wが大となる扁平断面形状楕円形状に形成されている。そしてマフラー1の内部は、図2bに示すように、その前後方向において、第1仕切り板2及び第2仕切り板3により、3つの膨張室、すなわち第1膨張室4、第2膨張室5及び第3膨張室6に区画されている。なお、各膨張室4~6は、マフラー1の前後方向の長さがマフラー1の幅Wの4分の1以上となるように形成されている。こうしたマフラー1の内部に排気を導入する、円管形状の入口パイプ7は、マフラー1の幅方向図中左右方向において、その図中右側の端が、マフラー1の図中右側の端から幅Wの4分の1の長さW/4分離れた位置に接するように配置されている。そしてその先端は、第1仕切り板2を貫通して第2膨張室5に開口されている。一方、マフラー1の内部から排気を導出する、円管形状の出口パイプ8は、マフラー1の幅方向において、その図中右側の端が、マフラー1の図中右側の端から幅Wの4分の1の長さW/4分離れた位置に接するように配置されている。そしてその先端は、第2仕切り板3及び第1仕切り板2を貫通して、第1膨張室4に開口されている。また第1仕切り板2及び第2仕切り板3には、それらを貫通するように円管形状の第1連通管9、第2連通管10及び第3連通管11がそれぞれ配置されている。第1連通管9及び第2連通管10は、マフラー1の幅方向において、その図中左側の端が、マフラー1の図中右側の端から幅Wの2分の1の長さW/2分離れた位置に接するように配置されている。また第3連通管11は、マフラー1の幅方向において、その図中右側の端が、マフラー1の図中右側の端から幅Wの4分の1の長さW/4分離れた位置に接するように配置されている。そして第1連通管9によっては、第1膨張室4と第2膨張室5が連通され、第2連通管10及び第3連通管11によっては、第2膨張室5と第3膨張室6とが連通されている。すなわち、このマフラー1では、第1連通管9、第2連通管10及び第3連通管11によって、第1仕切り板2及び第2仕切り板3を貫通する連通孔が形成されている。図3aに示すように、こうしたマフラー1の第1膨張室4には、同マフラー1の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置の間にその全体が収まるように、出口パイプ8の開口8aと第1連通管9の開口9aとが配置されている。そして出口パイプ8の開口8aは、その図中右側の端が、マフラー1の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置に接するように配置され、第1連通管9の開口9aは、その図中左側の端が、マフラー1の幅方向における図中右側の端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置に接するように配置されている。一方、図3bに示すように、マフラー1の第2膨張室5には、同マフラー1の幅方向における図中右側の端から長さW/4分離れた位置と同端から長さW/2分離れた位置の間にその全体が収まるように、入口パイプ7の開口7aと、第1連通管9の開口9b、第2連通管10の開口10a及び第3連通管11の開口11aが配置されている。そして入口パイプ7の開口7a及び第3連通管11の開口11aは、その図中右側の端が、マフラー1の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置に接するように配置されている。また第1連通管9の開口9a及び第2連通管10の開口10aは、その図中左側の端が、マフラー1の幅方向における図中右側の端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置に接するように配置されている。更に、図3cに示すように、マフラー1の第3膨張室6には、同マフラー1の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置の間にその全体が収まるように、第2連通管10の開口10bと第3連通管11の開口11bとが配置されている。そして第3連通管11の開口11bは、その図中右側の端が、マフラー1の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置に接するように配置され、第2連通管10の開口10bは、その図中左側の端が、マフラー1の幅方向における図中右側の端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置に接するように配置されている。以上のように、このマフラー1では、マフラー1の幅方向の一端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に全体が収まるように、入口パイプ7、出口パイプ8及び第1~第3連通管9~11の各開口のすべてが配置されている。また第1膨張室4、第2膨張室5及び第3膨張室6のすべてにおいて、マフラー1の幅方向の一端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に全体が収まるように、外部に通じる開口及び連通孔のすべてが配置されている。上述したように、マフラー1の幅方向の一端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に全体が収まるように開口や連通孔が配置された膨張室では、長さW/2の音響管と長さW/4の音響管とが形成される。そのため、このマフラーでは、すべての膨張室4~6において、波長λ=2Wの気柱共鳴及び波長λ=Wの気柱共鳴への消音効果が発揮される。なお、下式1は、2箇所の開放端を有する膨張室の消音特性を示す数式である。下式1の左辺は、マフラー1の消音特性を表わし、右辺第1項は、膨張室の閉空間としての消音性能を表している。また右辺第2項及び右辺第3項は、開口から閉口端までの閉空間による形成される音響管の消音特性を表わしている。図4は、上式1から導かれるマフラー1における周波数と消音量との関係を示している。上式1のWa、Wbが適切にチューニングされていない場合には、同図に一点鎖線で示すように、周波数A,Bにおいて消音量が大きく低下する。この周波数A,Bは、マフラー1の幅Wの2倍を振幅とする気柱共鳴と、その幅Wと振幅を等しくする気柱共鳴の周波数となっている。一方、上式1のWaをマフラー1の幅Wの2分の1に、Wbをその幅Wの4分の1に設定した場合には、同図中に実線で示すように、消音量が大きく落ち込む領域がなくなる。これは、気柱共鳴の周波数と、閉空間により形成される音響管の消音効果が発揮される周波数とが一致することによる。なお、マフラー1の内部を、両端が閉口した空間としたときの共鳴周波数は、下式2に示すようになり、片側のみが閉口した空間としたときの共鳴周波数は、下式3及び下式4に示すようになる。これらの式から明らかなように、Wa=W/2、Wb=W/4とすれば、両端閉口端の共鳴周波数と方端閉口端の共鳴周波数とが一致して、気柱共鳴による定常波が低減されることになる。以上の本実施の形態の車両の消音装置によれば、以下の効果を奏することができる。1本実施の形態では、マフラー1の幅方向の一端からその幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と同一端からその幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に全体が収まるように、入口パイプ7及び出口パイプ8の各開口7a,8a、並びに第1~第3連通管9~11により第1及び第2仕切り板2,3に形成される連通孔のすべてが配置されている。そのため、サブマフラーを設けずとも、マフラー幅方向の気柱共鳴に起因した排気音の増大を効果的に抑制することができる。2本実施の形態では、マフラー1のすべての膨張室4~6において、外部に通じる開口及び連通孔のすべてが、マフラー1の幅方向の一端からその幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と同一端からその幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に全体が収まるように配置されている。そのため、第1~第3膨張室4~6のそれぞれで、波長λ=2Wの気柱共鳴及び波長λ=Wの気柱共鳴への消音効果が発揮されるようになり、高い消音効果が得られる。3入口パイプ7及び出口パイプ8の開口7a,8aや第1仕切り板2及び第2仕切り板3を貫通する連通孔の径を拡大しても、消音効果が得られるため、気柱共鳴による排気音の増大の抑制と、開口や連通孔の径の拡大による背圧の低減との両立を図ることができる。4本実施の形態では、マフラー1の幅方向の一端から長さW/4分離れた位置と同一端から長さW/2分離れた位置との間の領域においてのみ、その外部に開放されるようにすべての膨張室4~6が形成されている。そのため、サブマフラーを設けずとも、マフラー幅方向の気柱共鳴に起因した排気音の増大を効果的に抑制することができる。第2の実施の形態次に、本発明の車両の消音装置を具体化した第2の実施の形態を、図5及び図6を参照して詳細に説明する。図5a、bに示すように、扁平断面形状のマフラー20の内部は、第1仕切り板21及び第2仕切り板22によって、第1膨張室23、第2膨張室24及び第3膨張室25の3つの空間に区画されている。なお、各膨張室23~25は、マフラー20の前後方向の長さが同マフラー20の幅Wの4分の1以上となるように形成されている。こうしたマフラー20の内部に排気を導入する、円管形状の入口パイプ26は、その先端が第1仕切り板21を貫通して第2膨張室24に開口するように配設されている。またマフラー20から排気を導出する、円管形状の出口パイプ27は、その先端が第2仕切り板22を貫通して第2膨張室24に開口するように配設されている。そして、入口パイプ26及び出口パイプ27の開口26a,27aは、マフラー20の幅方向の一端図中上側の端から同マフラー20の幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と、同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に、全体が収まるように配設されている。一方、このマフラー20の第1仕切り板21及び第2仕切り板22には、多数のパンチ穴28、29が形成されている。パンチ穴28、29は、マフラー20の幅方向の一端図中上側の端から同マフラー20の幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と、同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間の領域に形成されている。そして第1仕切り板21に形成されたパンチ穴28によって第1膨張室23と第2膨張室24とを貫通する連通孔が、第2仕切り板22に形成されたパンチ穴29によって第2膨張室24と第3膨張室25とを貫通する連通孔がそれぞれ形成されている。図6aに示すように、このマフラー20の第1膨張室23は、同マフラー20の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置から同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置までの範囲に形成されたパンチ穴28によって外部に開放されている。一方、図6bに示すように、マフラー20の第2膨張室24は、パンチ穴28及びパンチ穴29、並びに入口パイプ26及び出口パイプ27の各開口26a,27aによって外部に開放されている。そしてこれらのパンチ穴28及びパンチ穴29、並びに入口パイプ26及び出口パイプ27の各開口26a,27aは、マフラー20の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置から同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置までの範囲に全体が収まるように配置されている。更に、図6cに示すように、マフラー20の第3膨張室25は、同マフラー20の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置から同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置までの範囲に形成されたパンチ穴29によって外部に開放されている。以上のようにこのマフラー20では、マフラー20の幅方向の一端から長さW/4分離れた位置と同一端から長さW/2分離れた位置との間に全体が収まるように、入口パイプ26及び出口パイプ27の開口26a,27a、並びに第1仕切り板21及び第2仕切り板22を貫通する連通孔であるパンチ穴28、29のすべてが配置されている。そのため、本実施の形態の車両の消音装置においても、上記1~4に記載のものと同様の効果を奏することができる。第3の実施の形態次に、本発明の車両の消音装置を具体化した第3の実施の形態を、図7及び図8を参照して詳細に説明する。図7a、bに示すように、扁平断面形状のマフラー30の内部は、第1仕切り板31及び第2仕切り板32によって、第1膨張室33、第2膨張室34及び第3膨張室35の3つの空間に区画されている。なお、各膨張室33~35は、マフラー30の前後方向の長さが同マフラー30の幅Wの4分の1以上となるように形成されている。こうしたマフラー30の内部に排気を導入する、円管形状の入口パイプ36は、その先端が第1仕切り板31を貫通して第2膨張室34に開口するように配設されている。またマフラー30から排気を導出する、円管形状の出口パイプ37は、第2仕切り板32及び第1仕切り板31を貫通した後、マフラー30の幅方向図中上方向に屈曲されており、その先端は、第1膨張室33に開口されている。そして、入口パイプ36及び出口パイプ37の開口は、マフラー30の幅方向の一端図中上側の端から同マフラー30の幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と、同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に、全体が収まるように配設されている。一方、このマフラー30の第1仕切り板31及び第2仕切り板32には、多数のパンチ穴38、39が形成されている。パンチ穴38、39は、マフラー30の幅方向の一端図中上側の端から同マフラー30の幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と、同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に形成されている。そして第1仕切り板31に形成されたパンチ穴38によって第1膨張室33と第2膨張室34とを貫通する連通孔が、第2仕切り板32に形成されたパンチ穴39によって第2膨張室34と第3膨張室35とを貫通する連通孔がそれぞれ形成されている。図8aに示すように、このマフラー30の第1膨張室33は、同マフラー30の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置から同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置までの範囲に形成されたパンチ穴38、及び同範囲に配置された出口パイプ37の開口37aによって外部に開放されている。一方、図8bに示すように、マフラー30の第2膨張室34は、パンチ穴38及びパンチ穴39、並びに入口パイプ36の開口36aによって外部に開放されている。そしてこれらのパンチ穴38及びパンチ穴39、並びに入口パイプ36の開口36aは、マフラー30の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置から同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置までの範囲に全体が収まるように配置されている。更に、図8cに示すように、マフラー30の第3膨張室35は、同マフラー30の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置から同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置までの範囲に形成されたパンチ穴39によって外部に開放されている。以上のようにこのマフラー30では、マフラー30の幅方向の一端から長さW/4分離れた位置と同一端から長さW/2分離れた位置との間に全体が収まるように、入口パイプ36及び出口パイプ37の開口、並びに第1仕切り板31及び第2仕切り板32を貫通する連通孔となったパンチ穴38及びパンチ穴39のすべてが配置されている。そのため、本実施の形態の車両の消音装置においても、上記1~4に記載のものと同様の効果を奏することができる。第4の実施の形態次に、本発明の車両の消音装置を具体化した第4の実施の形態を、図9及び図10を参照して詳細に説明する。図9a、bに示すように、扁平断面形状のマフラー40の内部は、仕切り板41によって、第1膨張室42及び第2膨張室43の2つの空間に区画されている。なお、各膨張室42、43は、マフラー40の前後方向の長さが同マフラー40の幅Wの4分の1以上となるように形成されている。こうしたマフラー40の内部に排気を導入する、円管形状の入口パイプ44は、その先端が仕切り板41を貫通して第2膨張室43に開口するように配設されている。またマフラー40から排気を導出する、円管形状の出口パイプ45は、仕切り板41を貫通した後、マフラー40の幅方向図中上方向に屈曲されており、その先端は、第1膨張室42に開口されている。そして、入口パイプ44の開口44aは、その図中下側の端が、マフラー40の幅方向の一端図中上側の端から同マフラー40の幅Wの2分の1の長さ分離れた位置に接するように配置されている。また出口パイプ45の開口45aは、マフラー40の幅方向の一端図中上側の端から同マフラー40の幅Wの2分の1の長さ分離れた位置に配置されている。またこのマフラー40では、入口パイプ44の開口44aは、仕切り板41から、マフラー前後方向における第2膨張室43の長さLbの2分の1の長さLb/2分離れた位置に配置されている。また出口パイプ45の開口45aは、その図中左方の端が、マフラー40の先端から、マフラー前後方向における第1膨張室42の長さLaの4分の1の長さLa/4分離れた位置に配置されている。一方、このマフラー40の仕切り板41には、これを貫通するように、円管形状の連通管46が配設されている。連通管46は、マフラー40の幅方向において、その図中上側の端が、マフラー40の図中上側の端から幅Wの4分の1の長さW/4分離れた位置に接するように配置されている。また連通管46のマフラー前方図中左方の開口46aは、マフラー40の先端から、マフラー前後方向における第1膨張室42の長さLaの2分の1の長さLa/2分離れた位置に配置されている。更に、連通管46のマフラー後方図中右方の開口46bは、仕切り板41から、マフラー前後方向における第2膨張室43の長さLbの4分の1の長さLb/4分離れた位置に配置されている。図10aに示すように、このマフラー40の第1膨張室42は、同マフラー40の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置に接するように配置された連通管46の開口46aと、同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置に配置された出口パイプ45の開口45aとによって外部に開放されている。また図10bに示すように、このマフラー40の第2膨張室43は、同マフラー40の幅方向における図中右側の端から幅Wの4分の1の長さ分離れた位置に接するように配置された連通管46の開口46bと、同端から幅Wの2分の1の長さ分離れた位置に接するように配置された入口パイプ44の開口44aとによって外部に開放されている。以上のようにこのマフラー40では、マフラー40の幅方向の一端からその幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と同一端から同幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に全体が収まるように、入口パイプ44及び出口パイプ45の開口44a,45a、並びに仕切り板41を貫通する連通孔を形成する連通管46のすべてが配置されている。そのため、本実施の形態の車両の消音装置においても、上記1~4に記載のものと同様の効果を奏することができる。また本実施の形態では、各膨張室42、43は、マフラー長さ方向の一端からそれらの長さLa,Lbの4分の1の長さ分離れた位置と、同一端から長さLa,Lbの2分の1の長さ分離れた位置とにおいて外部に開放されている。こうしたマフラー40では、その幅方向の気柱共鳴に対しての吸音効果と同様の原理により、各膨張室42、43のマフラー長さ方向の気柱共鳴に対しての吸音効果が発揮される。そのため、本実施の形態によれば、マフラー長さ方向の気柱共鳴に起因した排気音の増大についても効果的に抑制することができる。上記各実施の形態は、次のように変更して実施することができる。第1の実施の形態、第4の実施の形態では、仕切り壁を貫通するように配置された、円管形状の連通管によって、膨張室同士を連通させていたが、仕切り板に穴連通孔を形成してそれらを連通させるようにしても良い。その場合であれ、マフラーの幅方向の一端からその幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と同一端から同幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間に全体が収まるように、そうした穴と入口、出口パイプの開口のすべてが配置されていれば、マフラー幅方向の気柱共鳴に起因した排気音の増大を効果的に抑制することができる。入口パイプ及び出口パイプの開口、並びに連通孔の配置を、適宜変更しても良い。そうした場合にも、マフラーの幅方向の一端からその幅Wの4分の1の長さ分離れた位置と同一端から同幅Wの2分の1の長さ分離れた位置との間にそれらの全体が収まるようにそれらのすべてが配置されていれば、マフラー幅方向の気柱共鳴に起因した排気音の増大を効果的に抑制することができる。マフラーに設けられる仕切り板や膨張室の数は、適宜に変更しても良い。また、連通管や連通孔の数もその変更が可能である。上記実施の形態では、マフラーの前後方向の長さがマフラーの幅Wの4分の1以上となるように膨張室が形成されていたが、その一部若しくはその全部を、マフラーの幅Wの4分の1未満の長さとしても良い。"