少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムを、接着層を介して貼り合せてなり、前記プラスチックフィルムの少なくとも1枚の片面または両面に機能層を備えた積層板であって、前記接着層のマルテンス硬さが260N/mm2以下であることを特徴とする機能性積層板。少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムを、接着層を介して貼り合せてなる積層板であって、プラスチックフィルムとプラスチックフィルムとの間の少なくとも一つに機能層を有し、前記接着層のマルテンス硬さが260N/mm2以下であることを特徴とする機能性積層板。前記機能層が、電磁波シールド機能、熱線反射機能、ガスバリア機能、面状発熱機能から選ばれる機能を有することを特徴とする請求項2記載の機能性積層板。少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムを、接着層を介して貼り合せてなる積層板であって、少なくとも最表面のプラスチックフィルムの一方の面に機能層を有し、前記接着層のマルテンス硬さが260N/mm2以下であることを特徴とする機能性積層板。前記機能層が、光反射機能、光透過調整機能、防曇機能から選ばれる機能を有することを特徴とする請求項4記載の機能性積層板。前記プラスチックフィルムと接着層とを合わせた厚みが200~700μmであり、プラスチックフィルムの各々の厚みが50~400μmであることを特徴とする請求項1から5何れか1記載の機能性積層板。前記接着層を構成する樹脂が、熱硬化型樹脂または電離放射線硬化型樹脂を含むことを特徴とする請求項1から6何れか1項記載の機能性積層板。前記接着層が、機能層を兼ねることを特徴とする請求項1から6何れか1項記載の機能性積層板。少なくとも2枚以上の透明プラスチックフィルムをマルテンス硬さ260N/mm2以下の接着層で貼り合せてなる透明積層板の少なくとも一方の面に透明導電層を有してなることを特徴とするタッチパネル用透明導電性積層板。前記透明プラスチックフィルムと接着層とを合わせた厚みが200~700μmであり、プラスチックフィルムの各々の厚みが50~400μmであることを特徴とする請求項9記載のタッチパネル用透明導電性積層板。前記接着層を構成する樹脂が、熱硬化型樹脂または電離放射線硬化型樹脂を含むことを特徴とする請求項9又は10項記載のタッチパネル用透明導電性積層板。透明基材の少なくとも片面に透明導電層を有してなる透明導電性基材を備えた静電容量式タッチパネルにおいて、前記透明基材が、少なくとも2枚以上の透明プラスチックフィルムをマルテンス硬さ260N/mm2以下の接着層で貼り合せてなる透明積層板であることを特徴とする静電容量式タッチパネル。透明基材上に透明導電層を有してなる上部電極と、透明基材上に透明導電層を有してなる下部電極とを、透明導電層どうしが対向するようにスペーサーを介して配置してなる抵抗膜方式のタッチパネルにおいて、前記上部電極の透明基材及び/又は前記下部電極の透明基材が、少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムをマルテンス硬さ260N/mm2以下の接着層で貼り合せてなる透明積層板であることを特徴とする抵抗膜式タッチパネル。しかし、特許文献1の積層板は、型抜き処理を施す際に、割れの発生は防止できるものの、プラスチックフィルムと接着層との間に浮きや剥がれが生じる場合があった。そこで本発明は、型抜き処理を行ってもプラスチックフィルムと接着層との間に浮きや、剥がれを生じず、薄くて柔軟性を有しつつ腰が強い機能性積層板を提供すること、また軽いながらも腰と押下感タッチした感触があり、取扱い時に破損のおそれのないタッチパネル用透明導電性積層板を提供することを目的とする。本発明者らは、積層板を型抜き処理する際に発生するプラスチックフィルムと接着層との間の浮きや剥がれは、プラスチックフィルムと接着層の接着性を向上させるだけでは改善せず、接着層の硬さが、この浮きや剥がれに関係することを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は、少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムを接着層を介して貼り合せてなり、前記プラスチクフィルムの少なくとも1枚に機能層を備えた機能性積層板であって、前記接着層のマルテンス硬さが260N/mm2以下であることを特徴とするものである。なお、本発明において、機能層とは、使用するプラスチックフィルムに対し、そのプラスチックフィルムにはない物理的な機能、例えば、光学的機能、電気的機能、熱力学的機能、熱線或いはガス等に対する遮蔽機能などの機能を付与する層を意味する。本発明の機能性積層板の第一の態様は、少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムを接着層を介して貼り合せてなる積層板であって、プラスチックフィルムとプラスチックフィルムとの間の少なくとも一つに機能層を有し、前記接着層のマルテンス硬さが260N/mm2以下であることを特徴とする機能性積層板である。本発明の機能性積層板の第二の態様は、少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムを、接着層を介して貼り合せてなる積層板であって、少なくとも最表面のプラスチックフィルムの一方の面に機能層を有し、前記接着層のマルテンス硬さが260N/mm2以下であることを特徴とする機能性積層板である。本発明の機能性積層板の第三の態様は、タッチパネル用透明導電性積層板であり、具体的には、少なくとも2枚以上の透明プラスチックフィルムをマルテンス硬さ260N/mm2以下の接着層で貼り合せてなる透明積層板の少なくとも一方の面に透明導電層を有してなることを特徴とするものである。第一の態様の機能性積層板において、機能層は、例えば、電磁波シールド機能、熱線反射機能、ガスバリア機能、面状発熱機能から選ばれる機能を有する層である。第二の態様の機能性積層板において、機能層は、例えば、光反射機能、光透過調整機能、防曇機能から選ばれる機能を有する層である。本発明の機能性積層板は、好ましくは、前記プラスチックフィルムと接着層とを合わせた厚みが250~700μmであり、プラスチックフィルムの各々の厚みが50~400μmであることを特徴とするものである。また、本発明の機能性積層板は、好ましくは、前記接着層を構成する樹脂が、熱硬化型樹脂または電離放射線硬化型樹脂を含むことを特徴とするものである。さらに本発明のタッチパネルは、上記タッチパネル用透明導電性積層板を用いたことを特徴とするものである。すなわち、本発明のタッチパネルの第一の態様は、透明基材の少なくとも片面に透明導電層を有してなる透明導電性基材を備え、前記透明基材が、少なくとも2枚以上の透明プラスチックフィルムをマルテンス硬さ260N/mm2以下の接着層で貼り合せてなる透明積層板であることを特徴とする静電容量式タッチパネルである。本発明のタッチパネルの第二の態様は、透明基材上に透明導電層を有してなる上部電極と、透明基材上に透明導電層を有してなる下部電極とを、透明導電層どうしが対向するようにスペーサーを介して配置してなり、前記上部電極の透明基材及び/又は前記下部電極の透明基材が、少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムをマルテンス硬さ260N/mm2以下の接着層で貼り合せてなる透明積層板であることを特徴とする抵抗膜方式のタッチパネルである。本発明の機能性積層板は、少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムを、接着層を介して貼り合せた構造とすることで、プラスチックフィルムと接着層との間に浮きや剥がれを生じず、厚みを薄くしつつ腰が強く、型抜き処理性の優れた積層板とすることができる。また本発明の機能性積層板は、同様の厚みを有する1枚のプラスチックフィルムに比べ腰が強く、型抜き処理する際の割れを防止することができる。機能性積層板を割れにくくできる理由は、積層板を構成するプラスチックフィルムとして型抜きしやすい程度の厚みのものを使用することができ、かつ接着層が型抜き時の衝撃を吸収するためと考えられる。本発明のタッチパネル用透明導電性積層板は、軽くて取扱い時に破損のおそれがない。これにより、軽いながらも腰と押下感タッチした感触があり、取扱い時にガラス飛散のおそれのないタッチパネルを提供することができる。以下、本発明の実施形態を説明する。本発明の機能性積層板及びタッチパネル用透明導電性積層板以下、特に区別しないときは、まとめて機能性積層板ともいうは、共通する構造として、少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムを接着層で貼り合わせた積層体構造を有している。まず各実施形態に共通する積層体の材料とその構成について説明する。プラスチックフィルムとしては、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル系フィルムや、ポリエチレン、ポリプロピレン、トリアセチルセルロース、ポリ塩化ビニル、アクリル樹脂などからなる各種のプラスチックフィルムを使用することができる。このうち、延伸加工、特に二軸延伸加工されたポリエチレンテレフタレートフィルムが、腰が強く型抜きの際に割れにくい点で好ましい。また、3枚以上のプラスチックフィルムを用いる場合には、二軸延伸加工されたポリエチレンテレフタレートフィルムを両表面に配置し、他のプラスチックフィルムを挟み込むように用いることが好ましい。なお、プラスチックフィルムの表面には、コロナ放電処理や、下引き易接着処理などの易接着処理を施してもよい。機能性積層板が、タッチパネル用透明導電性積層板や、積層体の内部に機能層が存在し光透過性が必要とされる用途では、プラスチックフィルムは透明性の高いものを用いる。機能層の性質により、透明性が要求されない用途では、プラスチックフィルムは光を透過しないものでもよく、例えば、発泡フィルムや白色又は黒色フィルムを用いることも可能である。プラスチックフィルムの各々の厚みは、50~400μmであることが好ましく、100~350μmであることがより好ましく、150~300μmであることがさらに好ましい。各々のプラスチックフィルムの厚みをこのような範囲とすることにより、型抜き処理しやすく、また型抜き時の割れを防止しやすくすることができる。タッチパネル用透明導電性積層板においては、押下感を良好にすることができる。また、カールの発生を防止するため、機能性積層板が2枚のプラスチックフィルムからなるときは、2枚のプラスチックフィルムを同じ厚みにすることが好ましく、機能性積層板が3枚以上のプラスチックフィルムからなる場合は、表面側に位置する2枚のプラスチックフィルムの厚みを同じにすることが好ましい。例えば、400μmのプラスチックフィルムの両面に厚みの同じ薄いプラスチックフィルムを貼り合せることができる。機能性積層板のプラスチックフィルムと接着層とを合わせた厚み機能性積層板から機能層を除いた厚みは200μm~1mmが好ましく、下限は、より好ましくは250μm以上、さらに好ましくは300μm以上である。第一、第三の態様の機能性積層板の場合、特に好ましくは350μm以上である。厚みを250μm以上とすることにより、容易に撓むことのない腰とすることができる。上限は、好ましくは700μm以下である。厚みを1mm以下とすることにより、型抜き処理し易くすることができる。タッチパネル用透明導電性積層板においては、腰の強さを適度にし押下感を良好にすることができる。接着層は、樹脂と必要に応じて添加される添加剤とからなる。接着層を構成する樹脂としては加熱及び/又は電離放射線照射等によって架橋硬化する熱硬化型樹脂や電離放射線硬化型樹脂が好適に使用される。これらの樹脂は、架橋硬化することによりプラスチックフィルムに対する接着性が上昇すると共に、機能性積層板の腰を強くできる。熱硬化型樹脂は、熱硬化型樹脂を含有する塗布液をプラスチックフィルム上に塗布した後、熱により架橋硬化させるという製法上の要請から、プラスチックフィルムの耐熱温度以下の熱により架橋硬化することができる熱硬化型樹脂が好ましい。具体的には、メラミン系、エポキシ系、アミノアルキッド系、ウレタン系、アクリル系、ポリエステル系、フェノール系等の架橋性樹脂を熱によって架橋硬化させるものが使用できる。特に、機能性積層板としたときの腰を強くでき、プラスチックフィルムとの接着性も良好なアクリル系熱硬化型樹脂が好ましい。これらは単独でも使用可能であるが、架橋性、架橋硬化塗膜の硬度をより向上させるためには、硬化剤を加えることが望ましい。なお、本発明において、熱硬化型樹脂には、常温5~35°Cで硬化する常温硬化型樹脂も含まれるものである。硬化剤としては、ポリイソシアネート、アミノ樹脂、エポキシ樹脂、カルボン酸などの化合物を適合する樹脂に合わせて適宜使用することができる。電離放射線硬化型樹脂としては、少なくとも電離放射線紫外線若しくは電子線の照射によって架橋硬化することができる塗料から形成されるものを使用することが好ましい。このような電離放射線硬化塗料としては、光カチオン重合可能な光カチオン重合性樹脂や、光ラジカル重合可能な光重合性プレポリマー若しくは光重合性モノマー、などの1種又は2種以上を混合したものを使用することができる。このような電離放射線硬化塗料には、種々の添加剤を添加することができるが、硬化の際に紫外線を用いる場合には、光重合開始剤、紫外線増感剤等を添加することが好ましい。接着層は、上述した硬化性樹脂の他に、アクリル系粘着性樹脂等の熱可塑性樹脂を含んでいてもよい。熱可塑性樹脂を混合することにより、接着層に常温における感圧接着性を付与することができるため、プラスチックフィルム同士を容易に貼着することができる。また熱可塑性樹脂を混合することにより、マルテンス硬さを低く調節することができ、型抜き処理を行ったときに、プラスチックフィルムと接着層との間に浮きや剥がれが生じにくくなる。腰の強い機能性積層板を得るために、熱可塑性樹脂は、接着層を構成する樹脂の60以下であることが好ましい。接着層中には、後述する機能層の機能を阻害しない範囲で、上述した樹脂のほかに、レベリング剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、帯電防止剤、顔料、染料などの添加剤を添加してもよい。また、接着層中には、添加剤を加えるなどして別の機能を付与してもよい。例えば、接着層中に、光拡散剤を含有させることにより、光拡散板としての機能や、透過型スクリーンとしての機能を付与することができる。接着層は、上述した熱硬化型樹脂や電離放射線硬化塗料を加熱及び/又は電離放射線照射することによって硬化する。ここでいう硬化は、常温で流動性を有する塗料の状態から流動性を失った状態への変化を言い、硬化の程度には幅があってもよい。硬化の程度は照射量により調整することができる。硬化後の接着層の厚みは1~50μmであることが好ましい。接着層の下限として更に好ましくは2μm以上、より好ましくは5μm以上、特に好ましくは10μm以上であり、上限として更に好ましくは40μm以下、より好ましくは30μm以下である。1μm以上とすることにより十分な腰と接着力が得られる。50μm以下とするのは、50μm以上としても厚みに起因する腰を強くする効果があまり得られないことと、機能性積層板の厚みが厚くなりすぎるためである。また、接着層の厚みを厚くすることによって、プラスチックフィルムに対する電離放射線の照射量が多くなるため、プラスチックフィルムの劣化を招くことにもなる。硬化後の接着層の硬さは、マルテンス硬さとして260N/mm2以下、好ましくは、200N/mm2以下、特に好ましくは100N/mm2以下である。マルテンス硬さとは、ビッカース圧子により接着層の表面を押し込んだときの試験荷重と押し込み表面積から求められる接着層の硬さ凹み難さを表し、接着層の硬さの指標となるものである。本明細書において、マルテンス硬さは、温度20°C、相対湿度60の雰囲気下で、ISO-14577-1に準拠した方法で測定した値である。接着層のマルテンス硬さを260N/mm2以下とすることにより、型抜き処理を行う際に、プラスチックフィルムおよび機能層と、接着層との間に浮きや剥がれが生じることを防ぐことができる。その理由は、マルテンス硬さが260N/mm2より大きくなると、プラスチックフィルムを刃で裁断するために大きな力が必要となり、プラスチックフィルムの反発する力が大きくなりすぎるため、プラスチックフィルムおよび機能層と、接着層との間に浮きや剥がれが生じるからであると考えられる。なおマルテンス硬さの下限については、好ましくは1N/mm2以上、より好ましくは2N/mm2以上である。マルテンス硬さを1N/mm2以上とすることにより、腰の強さを維持することができ、積層体に部分的な圧力がかかった場合でも、押し跡が残るのを防止できる。接着層のマルテンス硬さを260N/mm2以下にする方法としては、接着層に用いる樹脂を構成するモノマーやオリゴマーの配合や、接着層に用いる樹脂や添加剤の配合マルテンス硬さの異なる樹脂の組み合わせや熱可塑性樹脂の添加などを調整する手段があげられる。特に、光重合性モノマーとしてヒドロキシ基やアミノ基を持つアクレート系モノマーを用いることが好ましい。ヒドロキシ基やアミノ基を持つアクレート系モノマーを用いることにより接着力を増すことができ、その量を調整することによりマルテンス硬さを調整することができる。具体的には、ヒドロキシエチルアクリレート、ヒドロキシプロピルアクリレート、2-ヒドロキシブチルアクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレートなどのヒドロキシ基付きアクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシプロピルメタクリレート、2-ヒドロキシブチルメタクリレートなどのヒドロキシ基付きメタクリレート、ジメチノレアクリルアミド、ジメチルアミノプロピルアクリルアミド、ジエチルアクリルアミド、ヒドロキシエチルアクリルアミドなどのアクリルアミド、その他、ジメチルアミノエチルアクリレート、アクリロイルモルホリンなどがあげられる。その他、前述したように熱可塑性樹脂の添加や、接着層を硬化させる際の電離放射線の照射量の増減によっても、マルテンス硬さを調整することが可能である。接着層の接着力については、接着層の硬化後に、機能層と接着層との間、もしくはプラスチックフィルムと接着層との間で容易に剥離することがない適度の接着力を有することが好ましい。容易に剥離するものでは、型抜き処理を行う際に、プラスチックフィルムの反発力によって、浮きや剥がれが生じてしまうからであり、また、容易に剥離しないものであっても接着層の接着力が小さいものも、型抜き時のプラスチックフィルムの反発する力によって、浮きや剥がれが生じてしまうからである。具体的には、プラスチックフィルム若しくは機能層と接着層との接着力は、5N/25mm幅以上であることが好ましく、10N/25mm幅以上であることがさらに好ましい。また、引き剥がすことが難しい15N/25mm幅以上であることがさらに好ましい。接着力の調整は、接着層に用いる樹脂を構成するモノマーやオリゴマーの種類を調整することにより、また樹脂の配合を調整することによりを調整することができる。接着層の鉛筆硬度JIS-K5600-5-4:1999は、腰の観点から、HB以上とすることが好ましい。次に、機能層の具体的な構成を説明する。以下の説明では、機能層を、上述した積層体を構成するプラスチックフィルムとプラスチックフィルムとの間に設ける構成第一の実施形態、積層体の最表面層として設ける構成第二の実施形態、さらにタッチパネル用透明導電性積層板の構成第三の実施形態に分けて順次、説明する。<第一の実施形態>第一の実施形態の機能性積層板は、プラスチックフィルムとプラスチックフィルムとの間の少なくとも一つに機能層を有する。その具体例を図1~図4に示す。図1及び図2は、プラスチックフィルムが2枚の場合を、図3及び図4は、プラスチックフィルムが3枚の場合を示している。積層体1における機能層13の位置は、機能層の目的や形成手法によっても異なるが、図1や図3に示すようにプラスチックフィルム11と接着層12との間であってもよいし、図2や図4に示すように接着層12の間であってもよい。本実施形態の機能性積層板は、機能層が積層体の内部に存在するので、機能層の傷を防止し、耐久性を向上させることができる。本実施形態の機能層としては、電磁波シールド機能、熱線反射機能、ガスバリア機能、面状発熱機能から選ばれる機能を有する層があげられる。電磁波シールド機能層は、導電性材料を格子状に設けたり、導電層を一面に設けることで形成することができる。導電性格子パターンは、そのピッチが40~250メッシュ1インチ254mm当りの格子の本数程度であり、格子の線幅が100μm以下であることが好ましく、さらに好ましくはピッチが50~200メッシュ、格子の線幅70μm以下である。格子のピッチが250メッシュを超えると可視光線の透過率が低下する傾向にあり、一方、40メッシュ未満であると格子パターンが目に付き易くなる傾向にある。また、格子の線幅が100μmを超えると、格子が目に付きやすくなる傾向になる。導電性格子パターンは、導電性メッシュをプラスチックフィルムに貼り合わせたり、プラスチックフィルム上に導電性ペーストを格子パターン状に塗布乾燥硬化させたり、メッキやエッチングにより金属を格子パターン状に形成することなどにより設けることができる。導電層は、プラスチックフィルムに導電性ペーストを一面塗布乾燥硬化させたり、金属箔をプラスチックフィルムに貼り合わせたり、プラスチックフィルムに金属若しくは金属酸化物をスパッタリングや蒸着することなどにより設けることができる。また、導電層は、金属層と誘電体層とを交互に積層したものや、高屈折率物質層と低屈折率物質層とを交互に積層したものが好ましい。このような導電層は透明性を良好にすることができる。また、電磁波シールド機能層を形成する手段として、自己組織化する金属微粒子溶液をプラスチックフィルム状に塗布、乾燥する手段もあげられ、当該手段によれば、不規則な網目パターンを形成できるため、モアレの発生を防止することができる。自己組織化する金属微粒子溶液は、例えば特表2008-546165号に記載されている材料を用いることができる。熱線反射機能層は、少なくとも金属層からなる。熱線反射機能層は、透明性を良好にできることから、誘電体層、金属層及び誘電体層を順に積層した構成とすることが好ましい。金属層は、金、銀、銅、アルミニウム、ニッケル、パラジウム、錫などの金属やその合金を用いることができ、なかでも、可視光線の吸収がほとんどない銀やその合金を用いた薄膜とすることが好ましい。また、このような金属層は、真空蒸着法、スパッタ法、イオンプレーティング法、熱CVD法、プラズマCVD法、光CVD法などの気相成長法のほか、メッキ法などを用いて成膜することができる。誘電体層は、酸化チタン、酸化タンタル、酸化ジルコニウム、酸化亜鉛、酸化錫、酸化ケイ素、酸化インジウム、酸窒化チタン、酸化ニオブ、酸化インジウム錫ITO、窒化チタン、酸窒化ケイ素、窒化ケイ素などの金属酸化物や金属窒化物を用いることができる。また、このような誘電体層は、真空蒸着法、スパッタ法、イオンプレーティング法、熱CVD法、プラズマCVD法、光CVD法などの気相成長法のほか、ゾル-ゲル法などの塗布法を用いて成膜することができる。ガスバリア機能層としては、無機薄膜または樹脂層があげられる。無機薄膜を構成する無機物としては、珪素、アルミニウム、チタン、セレン、マグネシウム、バリウム、亜鉛、錫、インジウム、カルシウム、タンタル、ジルコニウム、トリウム、タリウム等の酸化物またはハロゲン化物の単独又は混合物などの無機金属化合物、ガラスなどのセラミックスがあげられる。樹脂層を構成する有機物としては、塩化ビニリデン-塩化ビニル共重合体、塩化ビニリデン-アクリロニトリル共重合体、塩化ビニリデン-アクリル共重合体、二軸延伸ポリプロピレンOPP、無延伸ポリプロピレンCPP、環状ポリオレフィン、ポリクロロトリフルオロエチレンPCTFE、テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体FEP、テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体PFAなどの合成樹脂があげられる。面状発熱機能層としては、発熱体となる導電回路や銅線を配置したものや、カーボンなどの導電性粉末を合成ゴム等のバインダー樹脂に分散させたてなる発熱層などがあげられる。面状発熱機能層となる導電回路、銅線、発熱層には電極が接続され、また、導電回路、銅線、発熱層は、プラスチックフィルムや接着層などの絶縁層の間に挟み込まれている。導電回路は、プラスチックフィルム上に金属箔を貼り合わせた後エッチングする、金属を蒸着する、金属をスパッタする、あるいは導電ペーストを印刷するなどの公知の方法で形成できる。上述した機能層の他、本実施形態の機能性積層板は、最表面の層や層間に印刷された層印刷層やその他の層が設けられていてもよい。印刷層は、本実施形態の機能性積層板が用いられる用途に応じて、例えば、機能性積層板の下側に存在する構造を隠ぺいする目的や必要な情報を表示する目的でなされるものであり、積層板を構成するプラスチックフィルムに、枠線、文字、罫線、模様などを直接印刷したものであってもよいし、印刷適性のあるフィルム、紙などの材料に印刷したものであってもよい。本実施形態の機能性積層板は、機能層を設けたプラスチックフィルムとプラスチックフィルムとを接着層を介して貼り合わせること、接着層および機能層を順次設けたプラスチックフィルムと接着層を設けたプラスチックフィルムとを貼り合わせること、プラスチックフィルム、機能層単独で取り扱い可能な場合およびプラスチックフィルムを接着層を介して貼り合わせることなどにより作製できる。接着層の形成方法としては、熱硬化型樹脂や電離放射線硬化型樹脂の構成成分を適当な溶媒に溶解又は分散させて塗布液を調製したり、溶媒を用いることなく接着層の構成成分を混合して塗布液を調整したりすることにより塗布液を調整し、当該塗布液をロールコーティング法、バーコーティング法、スプレーコーティング法、エアナイフコーティング法などの公知の方法によりプラスチックフィルム上に塗布し、必要に応じて加熱や電離放射線照射する方法があげられる。電離放射線の照射量は、500~1500mJ程度である。本実施形態の機能性積層板は、用途に応じて所望の形状に型抜き処理することができる。型抜き処理は、例えばトムソン刃型ビク刃型を用いた型抜き機などを用いて従来公知の方法で行うことができる。このように型抜き機を用いた型抜き処理を行うことで、複数枚や大面積の同時加工が可能であり、機能性積層板の厚みを厚くしても加工時間が短く、レーザーによる切削加工に比べて生産効率を向上させることができる。また、上述したように、特定の構造で、硬化後のマルテンス硬さが特定範囲の接着層を有していることから、型抜きの際に機能性積層板が割れてしまうこともなく、プラスチックフィルム若しくは機能層と接着層との界面で剥がれや浮きを生じることもない。本実施形態の機能性積層板は、機能層が電磁波シールド機能を有する場合、液晶表示装置、プラズマ表示装置、EL表示装置などの表面保護板として用いることができる。また、機能層が熱線反射機能を有する場合、枠例えば、網戸の枠にはめ込んで、窓のレールに設置して用いることができる。また、機能層がガスバリア機能を有する場合、箱状に組み立ててガスバリアケースとして用いることができる。また、機能層が面状発熱機能を有する場合、枠にはめ込んで、薄型ヒーターとして用いることができる。<第二の実施形態>第二の実施形態の機能性積層板は、少なくとも最表面のプラスチックフィルムの一方の面に機能層を有する。その実施例を図5~図7に示す。図5及び図6は、機能層13が、機能性積層板1の一方の最表面に設けられる場合、図7は、機能性積層板1の最表面両面共に設けられる場合を示している。また最表面に設けられる機能層13とは別に、図6に示すように積層板の内部に、機能層13を設けてもよい。なお、図5~図7は、2枚のプラスチックフィルム11から構成される積層板を示しているが、第一の実施形態について示した図3、図4のように、積層板を3枚或いはそれ以上のプラスチックフィルムで構成することも可能である。また機能層を最上層のプラスチックフィルムに接着層12を介して接着することも可能である。本実施形態の機能層としては、光反射機能、光透過調整機能、防曇機能から選ばれる機能を有する層があげられる。光反射機能層は、光赤外線を含むを反射することができるものであればよく、白色層、金属薄膜層などがあげられる。白色層としては、発泡白色フィルムや、白色顔料の二酸化チタンや硫酸バリウムなどが添加された白色樹脂層などを用いることができる。金属薄膜層としては、物理的蒸着方法PVDにより積層されるものであり、例えば真空蒸着法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、イオンビーム蒸着法などにより形成可能な、銀やアルミニウム等の金属薄膜などを用いることができる。金属薄膜層の厚みは、50nm以上1000nm以下であることが好ましく、さらに80nm以上300nm以下であればより好適である。また、光反射機能層が設けられていない面接着層が設けられている面や、他のプラスチックフィルムの一方の面には、他の同様の光反射機能層や他の機能層を設けることができる。例えば、光反射機能層により反射されなかった光を、更に光反射させるために、光反射機能層を設けることや、光反射機能層により反射されなかった光を、吸収させるために、黒色などの有色樹脂層を設けることもできる。また、他の面に光拡散機能を設けることにより、反射型スクリーンとして用いることができる。また、光反射防止機能層と光反射機能層を組み合わせることによって、可視光を透過し、赤外線を反射することも可能である。光反射防止機能層は、光の反射を防止することができるものであればよく、屈折率調整層や凹凸付与層などがあげられる。屈折率調整層は、屈折率の異なる膜を複数積層したものや、低屈折率や高屈折率の単層膜などであり、空気やプラスチックフィルム、屈折率調整層などの界面での反射光の発生を防止したり、軽減するための層である。このような屈折率調整層としては、バインダー樹脂を適宜選択したり、バインダー樹脂に顔料を添加した樹脂層や金属の薄膜層などがあげられる。屈折率を調整する顔料としては、例えば酸化珪素、酸化アルミニウム、酸化アンチモン、酸化錫、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化タンタルなどを用いることができる。顔料の平均粒径としては、0.1μm以下のものが好ましい。平均粒径を0.1μm以下とすることにより、屈折率調整層の光の乱反射を防止し、透明度の低下を防止することができる。屈折率調整層に用いられる金属としては、酸化チタン、酸化タンタル、酸化ジルコニウム、酸化亜鉛、酸化錫、酸化ケイ素、酸化インジウム、酸窒化チタン、窒化チタン、酸窒化ケイ素、窒化ケイ素などの金属酸化物や金属窒化物を用いることができる。このような金属の薄膜は、光反射機能層の金属薄膜層と同様の方法で設けることができる。凹凸付与層は、機能性積層板の最表面に設けられることにより、プラスチックフィルム表面の反射を防止することができる。このような凹凸付与層は、バインダー樹脂と顔料により形成したり、プラスチックフィルムにブラスト処理などを施したりすることにより設けることができる。防曇機能層は、水滴などによる曇りを防止するための層である。このような防曇機能層としては、親水性層や撥水層などがあげられる。親水性層には、親水性ポリマーを用いることが好ましい。親水性ポリマーの主鎖構造は特に限定されない。好ましい主鎖構造としては、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリウレア樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミド樹脂、エポキシ樹脂、ポリスチレン樹脂、ノボラック型フェノール樹脂、ポリエステル樹脂などの他、セルロース、アミロース、キトサンなどの天然物環状ポリマー樹脂、合成ゴム、天然ゴム等が挙げられ、特にアクリル樹脂、メタクリル樹脂が好ましい。親水性ポリマーは共重合体であってもよい。親水性基としては、好ましくはカルボキシル基、カルボキシル基のアルカリ金属塩、スルホン酸基、スルホン酸基のアルカリ金属塩、ヒドロキシ基、アミド基、カルバモイル基、スルホンアミド基、スルファモイル基等の官能基があげられる。これらの基は、ポリマー中のどの位置に存在しても良い。ポリマー主鎖より直接、または連結基を介し結合しているか、ポリマー側鎖やグラフト側鎖中に結合しており、複数個が存在するポリマー構造が好ましい。また、親水性層は、無機系バインダーに光触媒機能を有するアナターゼ型酸化チタン、ルチル型酸化チタン、ブルッカイト型酸化チタン、酸化亜鉛、酸化錫、酸化第二鉄、三酸化二ビスマス、三酸化タングステン、チタン酸ストロンチウムなどを混合したものであっても良い。このような親水性層の水に対する接触角は、20°以下が好ましい。また、親水性層表面には、凹凸を付与することが好ましい。このような親水性層とすることにより、表面に水滴が付着した場合にも、水滴が瞬時に濡れ拡がるため、防曇効果を発揮することができる。撥水層は、アクリル系樹脂、エポキシ系樹脂、シリコーン系樹脂、フッ素系樹脂などを用いることができ、疎水性基として、フェニル基、アルキル基、フルオロアルキル基、アセトキシ基、オキシム基、メトキシ基、アミド基、プロペノキシ基、メチル基などがあげられる。撥水性層の水に対する接触角は、90°以上が好ましい。このような撥水性層とすることにより、水滴が付着した場合にも、水滴が流れ落ちるため、防曇効果を発揮することができる。防曇機能層は、親水性層と多孔質撥水性層の積層構造とすることも可能である。このように親水性層上に多孔質の撥水性層を設けることにより、親水性層が水を含んで、親水性層表面に粘着性が発現する場合にも、親水性層は最表面に位置しないため、粘着性による不具合が発生しないことや、撥水性層表面に水滴が付着したときに、撥水性層の孔部分から親水性層へ水滴が染み込み易く、防曇機能層表面に水滴を留まらせることがないため、防曇効果が向上する。本実施形態の機能性積層板についても、第一の実施形態と同様に、最表面の層や層間に印刷された層印刷層やその他の層が設けられていてもよい。本実施形態の積層板は、少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムを、接着層を介して貼り合わせることで作製される。例えば、一方のプラスチックフィルムに接着層を形成し、当該塗布面にもう一方のプラスチックフィルムを貼り合わせた後、加熱や電離放射線照射することにより接着層を硬化させることにより作製される。接着層の形成方法は、第一の実施形態と同様の方法を採用することができる。機能層は、接触層と同様に、機能層を構成する材料を含む塗布液をロールコーティング法、バーコーティング法、スプレーコーティング法、エアナイフコーティング法などの公知の方法によりプラスチックフィルム上に塗布し、必要に応じて加熱や電離放射線照射することにより形成することができる。これら機能層中には、レベリング剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤などの添加剤を添加してもよい。本実施形態の積層板は、表示装置の表面保護板に適した材料であるが、表面保護板以外の用途にも用いることができ、用途に応じて所望の形状に型抜き処理することができる。型抜き処理は、第一の実施形態と同様に、例えばトムソン刃型ビク刃型を用いた型抜き機などを用いて従来公知の方法で行うことができ、同様の効果が得られる。本実施形態の機能性積層板は、機能層が光反射機能、光透過調整機能を有する場合、液晶表示装置、プラズマ表示装置、EL表示装置などの表面保護板として用いることができる。また、光反射機能層として、金属薄膜層とした場合には、割れない鏡として用いることもできる。また、機能層が防曇機能を有する場合、枠例えば、網戸の枠にはめ込んで、窓のレールに設置して用いることができる。また、機箱状に組み立てて防曇ケースとして用いることができる。<第三の実施形態>第三の実施形態は、タッチパネル用透明導電性積層板であり、透明積層板の少なくとも一方の面に透明導電層が設けられる。その具体例を図8~図10に示す。図8は、透明積層板10の一方の面に透明導電層2を有するタッチパネル用透明導電性積層板6で、抵抗膜式タッチパネルの上部電極または下部電極、あるいは表面型の静電容量式タッチパネルの部材として用いることができる。図9は、透明積層板10の両面に透明導電層2を有するタッチパネル用透明導電性積層板6で、投影型の静電容量式タッチパネル、あるいは電磁波シールド機能を備えた表面型の静電容量式タッチパネルとして用いることができる。図10は、透明積層板10の一方の面に2つの透明導電層2を絶縁層3を介して有するタッチパネル用透明導電性積層板6で、投影型の静電容量式タッチパネルとして用いることができる。透明導電層には、一般的に広く知られた透明導電性材料を用いることができる。例えば、酸化インジウム、酸化錫、酸化インジウム錫ITO、金、銀、パラジウム等の透明導電性物質を用いることができる。これらは、真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法、溶液塗布法等により、積層板の片面若しくは両面に形成することができる。また、有機導電性材料を用いて、透明導電層を形成することも可能である。透明導電層の厚みは、適用する材料によっても異なるため一概には言えないが、表面抵抗率で1000Ω以下、好ましくは500Ω以下になるような厚みである。経済性をも考慮すると、10nm以上、好ましくは20nm以上、80nm以下、好ましくは70nm以下の範囲が好適である。透明導電層は、必要に応じてエッチングなどでパターンを形成する。例えば、図9や図10に示す投影型の静電容量式タッチパネル用の透明導電性積層板の場合、一方の透明導電層はX座標を認識するX電極から形成し、他方の透明導電層はY座標を認識するY電極から形成する。また、マルチタッチタイプの抵抗膜式タッチパネル用の透明導電性積層板の場合、導電層を細長い短冊状に間隔を空けて形成する。タッチパネルに組み込む際は、上部電極と下部電極の短冊方向を直交するように配置する。なお、プラスチックフィルムと透明導電層との間には、屈折率調整層を有することが好ましい。投影型の静電容量式タッチパネルやマルチタッチタイプの抵抗膜式タッチパネルの場合、プラスチックフィルムと透明導電層との間に、電極を構成する材料の屈折率に近い材料から形成される屈折率調整層を設けることにより、電極のパターンを目立ちにくくすることができる。屈折率調整層としては、第二の実施形態で説明した材料を用いることができる。本発明のタッチパネル用透明導電性積層板は、少なくとも2枚以上のプラスチックフィルムを、接着層を介して貼り合わせることで作製される。例えば、一方のプラスチックフィルムに接着層を形成し、当該塗布面にもう一方のプラスチックフィルムを貼り合わせた後、加熱や電離放射線照射することにより接着層を硬化させることにより作製される。接着層の形成方法は、第一及び第二の実施形態と同様の方法を採用することができる。透明導電層を形成するタイミングは、プラスチックフィルムどうしを貼り合わせる前でも良いし後でも良い。タッチパネル用透明導電性積層板は、透明導電層を有しない側の面や、プラスチックフィルムと透明導電層との間にハードコート層を有することが好ましい。ハードコート層を有することにより、さらに腰をより強くすることができるとともに、傷をつきにくくすることができる。ハードコート層は、熱硬化型樹脂や電離放射線硬化型樹脂から形成することが好ましく、型抜き処理の観点から、厚みは2~15μmとすることが好ましい。また、静電容量式タッチパネルの場合、透明導電層上には傷つき防止の観点から保護膜を形成することが好ましい。保護膜は、シリカなどの無機酸化物をスパッタリングなどにより形成した無機薄膜などがあげられる。このような無機薄膜は、図10に示す絶縁層3として用いることもできる。本実施形態のタッチパネル用透明導電性積層板も、第一および第二の実施形態と同様に、用途に応じて所望の形状に型抜き処理することができ、同様の効果を得ることができる。すなわち型抜き時に割れがなく、プラスチックフィルムと接着層との界面で剥がれや浮きを生じることがない。次に、本発明のタッチパネルの実施形態を説明する。本発明のタッチパネルは、上述したタッチパネル用透明導電性積層板を用いたことを特徴とするものである。タッチパネルには、主なものとして、静電容量式タッチパネルと、抵抗膜式タッチパネルがあり、本発明はいずれにも適用できる。タッチパネルのタイプに応じて、適切な透明導電性積層板を選択して用いる。以下、各タイプのタッチパネルについて説明する。静電容量式タッチパネルは、表面型SurfaceCapacitiveと投影型ProjectedCapacitiveに分けることができる。表面型の静電容量式タッチパネル20の実施の形態を図11に示す。図示するタッチパネルでは、透明基材透明積層板10の一方の面に透明導電層2、保護層4を有し、他方の面に電磁波シールド層5を有してなる透明導電性積層板6に基本回路が接続されている。また、透明基材10は、2枚のプラスチックフィルム11が接着層12を介して積層された透明積層板である。基本回路は駆動信号に正弦波を用い、透明導電層にごく微弱な電流を四隅同時に流した定電圧回路が一般的である。人がタッチしていない時は四隅同時電位のため、パネルにはほとんど電流は流れないが、ある点に指が触れると、人体容量によりパネル上を流れる電流が変化する。その時の電流変化量は、四隅からタッチ点までの距離に反比例する。そして、電流を電圧に変換して座標を決定している。投影型の静電容量式タッチパネル20の構成の実施の形態を図12に示す。図示するタッチパネルは、透明基材10の一方の面に透明導電層2、保護層4を有し、他方の面に透明導電層2、引き出し電極線7、保護層4を有する構成からなっている。また、透明基材10は、2枚のプラスチックフィルム11が接着層12を介して積層された透明積層板である。なお、図12の静電容量式タッチパネル20において、透明導電性積層板6を、図9や図10に示した透明導電性積層板6に変更することも可能である。投影型の静電容量式タッチパネルでは、一方の透明導電層はX座標を認識するX電極から形成され、他方の透明導電層はY座標を認識するY電極から形成されている。タッチ点の座標は、指が接近して生じたX-Y電極間の電圧変化を検出し、そこから決定している。抵抗膜式タッチパネルは、透明基材上に透明導電層を有してなる上部電極および下部電極の透明導電層どうしを対向するようにスペーサーを介して配置したものである。抵抗膜式タッチパネル20の構成の実施の形態を図13に示す。図示するタッチパネルは、透明基材10の一方の面に透明導電層2、他方の面にハードコート層9を有する上部電極と、透明基材10の一方の面に透明導電層2を有する下部電極とを、上部電極および下部電極の透明導電層2どうしを対向するようにスペーサー8を介して配置する構成を有している。抵抗膜式タッチパネルでは、タッチ点の上部電極と下部電極が接触して通電した際の電圧の値に応じてタッチ点の座標を決定している。マルチタッチタイプの抵抗膜式タッチパネルの場合、上部電極と下部電極の短冊方向を直交させるようにして配置する。以上、説明した本発明のタッチパネルは、構造は従来の静電容量式若しくは抵抗膜式タッチパネルと同様であるが、その透明基材として、少なくとも2枚以上の透明プラスチックフィルムをマルテンス硬さ260N/mm2以下の接着層で貼り合せてなる透明積層板を用いることにより、軽いながらも腰と押下感タッチした感触があり、取扱い時にガラス飛散のおそれのないタッチパネルとすることができる。以下、実施例により本発明を更に説明する。なお、部、は特に示さない限り、重量基準とする。1.機能性積層板第一の態様[実施例1]厚み188μmの透明ポリエステルフィルムAコスモシャインA4300:東洋紡績社の一方の面に、厚み15nmの酸化チタン層誘電体層:第1層を設け、その上に厚み12nmの銀層金属層:第2層を設け、さらにその上に厚み25nmの酸化チタン層誘電体層:第3層を設けて熱線反射層を形成した。なお、上記3層はいずれも真空下5×100-5torrでのスパッタリング法で形成した。また、上記熱線反射層は、銀層を有することから、電磁波シールド機能も兼ね備えるものであった。次いで、ポリエステルフィルムAの熱線反射層とは反対側の面上に、下記の組成からなるハードコート層塗布液を、厚みが5μmとなるようにバーコーティング法により塗布、紫外線照射して、熱線反射層およびハードコート層を有する透明ポリエステルフィルムを作製した。<ハードコート層塗布液>電離放射線硬化型樹脂58部ダイヤビームUR6530:三菱レイヨン社光重合開始剤1.8部イルガキュア651:チバジャパン社メチルエチルケトン80部トルエン60部エチルセルソルブ7部次いで、透明ポリエステルフィルムAの熱線反射層上に、下記の組成からなる接着層塗布液S1を、厚みが10μmとなるようにバーコーティング法により塗布した。次いで、接着層上に厚み188μmの透明ポエステルフィルムBコスモシャインA4300:東洋紡績社を貼り合わせ、紫外線照射して実施例1の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S1>電離放射線硬化型樹脂60部NKオリゴU200PA:新中村化学工業社ヒドロキシエチルメタクリレート35部2-ヒドロキシエチルアクリレート5部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[実施例2]接着層塗布液を下記接着層塗布液S2に代えた以外は、実施例1と同様にして実施例2の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S2>電離放射線硬化型樹脂30部NKオリゴU200PA:新中村化学工業社電離放射線硬化型樹脂30部アロニックスM6100:東亞合成社ヒドロキシエチルメタクリレート40部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[実施例3]接着層塗布液を下記接着層塗布液S3に代えた以外は、実施例1と同様にして実施例3の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S3>電離放射線硬化型樹脂30部KAYARADR115:日本化薬社電離放射線硬化型樹脂30部アロニックスM6100:東亞合成社ヒドロキシエチルメタクリレート40部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[実施例4]接着層塗布液を下記接着層塗布液S4に変更した以外は、実施例1と同様にして実施例4の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S4>電離放射線硬化型樹脂60部KAYARADR115:日本化薬社ヒドロキシエチルメタクリレート40部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[実施例5]透明ポリエステルフィルムA及び透明ポリエステルフィルムBを何れも厚み250μmのポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、実施例1と同様にして実施例5の機能性積層板を作製した。[実施例6]透明ポリエステルフィルムA及び透明ポリエステルフィルムBを何れも厚み100μmのポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、実施例1と同様にして実施例6の機能性積層板を作製した。[実施例7]透明ポリエステルフィルムAの代わりに厚み250μmの透明ポリエステルフィルムCコスモシャインA4300:東洋紡績社を用いて、実施例1と同様にして熱線反射層およびハードコート層を有するポリエステルフィルムを作製した。次いで、当該ポリエステルフィルムの熱線反射層側の面、および厚み188μmの透明ポリエステルフィルムDコスモシャインA4300:東洋紡績社の一方の面に、実施例1と同様の接着層塗布液S1を、それぞれ厚みが10μmとなるようにバーコーティング法により塗布し、2枚の接着フィルムを得た。次いで、得られた2枚の接着フィルムと、厚み250μmの透明ポリエステルフィルムEコスモシャインA4300:東洋紡績社とを、ハードコート層/フィルムC/熱線反射層/接着層/フィルムD/接着層/フィルムEとなるように貼り合わせ、紫外線照射して接着層を硬化させ、実施例7の機能性積層板を作製した。[実施例8]透明ポリエステルフィルムDを厚み250μmの透明ポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、実施例7と同様にして実施例8の機能性積層板を作製した。[実施例9]接着層塗布液を下記接着層塗布液S5に代え、接着層塗布液を塗布、乾燥した後、貼り合わせ、紫外線照射しなかった以外は、実施例1と同様にして実施例9の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S5>熱硬化型樹脂90部タケラックA606:三井化学社硬化剤10部タケネートA50:三井化学社希釈溶剤146部[比較例1]接着層塗布液を下記接着層塗布液S6に代えた以外は、実施例1と同様にして比較例1の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S6>電離放射線硬化型樹脂50部KAYARADR115:日本化薬社電離放射線硬化型樹脂30部NKエステルATMM3N:新中村化学工業社光重合性モノマー20部ACMO:興人社光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例2]接着層塗布液を下記接着層塗布液S7に代えた以外は、実施例1と同様にして比較例2の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S7>電離放射線硬化型樹脂100部NKオリゴU15HA:新中村化学工業社光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例3]接着層塗布液を下記接着層塗布液S8に代えた以外は、実施例1と同様にして比較例3の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S8>電離放射線硬化型樹脂100部NKエステルATMM3N:新中村化学工業社光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例4]接着層塗布液を下記中間層塗布液S9に代えた以外は、実施例1と同様にして比較例4の機能性積層板を作製した。<中間層塗布液S9>電離放射線硬化型樹脂90部NKオリゴU15HA:新中村化学工業社ブチルアクリレート10部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例5]厚み250μmの透明ポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社の一方の面に、厚み15nmの酸化チタン層誘電体層:第1層を設け、その上に厚み12nmの銀層金属層:第2層を設け、さらにその上に厚み25nmの酸化チタン層誘電体層:第3層を設けて熱線反射層を形成した。なお、上記3層はいずれも真空下5×10-5torrでのスパッタリング法で形成した。次いで、熱線反射層とは反対側の面に、下記の組成からなるハードコート層塗布液を、厚みが5μmとなるようにバーコーティング法により塗布、紫外線照射して、比較例5の機能性フィルムを作製した。<ハードコート層塗布液>電離放射線硬化型樹脂58部ダイヤビームUR6530:三菱レイヨン社光重合開始剤1.8部イルガキュア651チバジャパン社メチルエチルケトン80部トルエン60部エチルセルソルブ7部[比較例6]透明ポリエステルフィルムを厚み188μmの透明ポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、比較例5と同様にして比較例6の機能性フィルムを作製した。1マルテンス硬さ実施例1~9および比較例1~4の接着層塗布液S1~S9を厚み188μmの透明ポリエステルフィルムFコスモシャインA4300:東洋紡績社に、厚みが10μmとなるようにバーコーティング法により塗布した。接着層上に離型フィルムを貼り合わせ、紫外線照射して照射量1000mJ、接着層を硬化させた後、離型フィルムを接着層から剥離して、硬化後の接着層の表面の硬さを、温度20°C、相対湿度60の雰囲気下で、超微小硬さ試験装置商品名:フィッシャースコープHM2000、フィッシャーインストルメンツ社により、ISO-14577-1に準拠した方法で測定した。但し、最大試験荷重:1mNで測定した値である。結果を表1に示す。実施例1~9および比較例1~6により得られた機能性積層板および機能性フィルムについて、下記項目の測定及び評価を行った。結果を表1に示す。2加工適性剥がれ浮き型抜き機手動プレス機、型式:トルクパックプレスTPシリーズ、アマダ社による型抜きを行い、その際に剥がれや浮きが発生しなかったものを○、浮きや剥がれが発生したもの×とした。3接着性機能性積層板のハードコート層を有するポリエステルフィルムと積層板を構成する他の部材をT型剥離試験と同様に、左右に、剥離速度100mm/minで剥離し、剥離力を測定した。剥離に要した力が10N/2mm幅以上のものを○、剥離に要した力が10N/2mm幅未満のものを×とした。4腰指で触れた際に撓まないものを◎、触れた際に僅かに撓むものを○、触れた際に大きく撓むものを×とした。なお、表に示す積層板の厚みは、ハードコート層やその他の機能層の厚みを含まない基材としての厚みを示している表2、表3についても同様である。以上の結果から明らかなように、実施例1~9の機能性積層板は、マルテンス硬さが260N/mm2以下であることから、型抜き処理を行ったときの浮きや剥がれを防止することができた。特に、実施例1~5および実施例9の機能性積層板は、プラスチックフィルム接着層の厚みが250μm~700μmの範囲内であり、腰が十分なものであった。また、実施例1の機能性積層板は、接着層の接着力が15N/25mm幅以上であった。このため、型抜き処理を行った後に、2枚のプラスチックフィルムを引き剥がすことができず特に強固に接着していた。実施例6の機能性積層板は、プラスチックフィルム接着層の厚みが実施例1と比べて薄いものである。合計厚み210μmが比較的薄いため、実施例6の機能性積層板は、指で触れた際に僅かに撓んだが、腰の強さは、それより厚みの厚いプラスチック1枚比較例5:250μmと同等であり、同程度の厚みのプラスチックフィルム1枚よりも腰が強いことが示された。また、実施例7~8の機能性積層板は、プラスチックフィルム接着層の厚みが実施例1と比べて厚いものである。厚みが厚いため、腰が極めて十分なものとなった。ただし、合計厚みが厚いため、実施例1~6の機能性積層板に比べ型抜きに大きな力を要した。一方、比較例1~3の機能性積層板は、マルテンス硬さが260N/mm2より大きいものであることから、型抜き処理を行ったときに浮きや剥がれが発生した。比較例4の機能性積層板は、接着層の代わりに設けられた中間層のマルテンス硬さが260N/mm2より大きく、2枚のプラスチックフィルムの接着力が10N/25mm幅未満であった。このため、プラスチックフィルムと接着層の接着性が悪く、プラスチックフィルムが容易に剥がれるものであったため、抜き処理の際に、プラスチックフィルムの反発する力を抑えきれず、浮きや剥がれが発生した。比較例5~6の機能性フィルムは、1枚のプラスチックフィルムに熱線反射層およびハードコート層が設けられたものである。2枚以上のプラスチックフィルムが積層されておらず、プラスチックフィルムの厚みも薄いため、十分な腰が得られなかった。なお、熱線反射層に代えて、他の機能層電磁波シールド層、ガスバリア層、面状発熱層を設けた場合でも、上述の実施例および比較例と同様の結果が得られた。2.機能性積層板第二の態様[実施例10]光反射防止層:LR厚み188μmの透明ポリエステルフィルムAコスモシャインA4300:東洋紡績社の一方の面に、下記の組成からなる反射防止層塗布液を、バーコータ一法により、乾燥後の厚みが01μmとなるように塗布、乾燥し、屈折率1.38の反射防止層を形成し、反射防止層を有する透明ポリエステルフィルムを作製した。<反射防止層塗布液>シリカゾル200部多孔状シリカ微粒子分散液100部シリカ成分:5、平均粒子径:55nmイソプロパノール350部n-ブタノール350部次いで、厚み188μmの透明ポリエステルフィルムBコスモシャインA4300:東洋紡績社の一方の面に、下記の組成からなるハードコート層塗布液を、厚みが5μmとなるようにバーコーティング法により塗布、紫外線照射して、ハードコート層を有する透明ポリエステルフィルムを作製した。<ハードコート層塗布液>電離放射線硬化型樹脂58部ダイヤビームUR6530:三菱レイヨン社光重合開始剤1.8部イルガキュア651:チバジャパン社メチルエチルケトン80部トルエン60部エチルセルソルブ7部次いで、透明ポリエステルフィルムAの反射防止層とは反対面に、下記の組成からなる接着層塗布液S1を、厚みが10μmとなるようにバーコーティング法により塗布した。次いで、接着層上に上記ハードコート層を有する透明ポエステルフィルムのハードコート層とは反対面を貼り合わせ、紫外線照射して実施例10の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S1>電離放射線硬化型樹脂60部NKオリゴU200PA:新中村化学工業社ヒドロキシエチルメタクリレート35部2-ヒドロキシエチルアクリレート5部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[実施例11]光反射機能層塗布厚み188μmの透明ポエステルフィルムAコスモシャインA4300:東洋紡績社の両面に、下記の組成からなる接着層塗布液S2を、厚みが10μmとなるようにバーコーティング法により塗布し、一方の面に75μmの発泡白色ポリエステルフィルムBルミラーE-60:東レ社、他方の面に75μmの透明ポリエステルフィルムCコスモシャインA4300:東洋紡績社を貼り合せ、透明ポリエステルフィルムC側から紫外線照射して、積層板を作製した。<接着層塗布液S2>電離放射線硬化型樹脂30部NKオリゴU200PA:新中村化学工業社光カチオン重合性オリゴマー30部アロニックスM6100:東亞合成社ヒドロキシエチルメタクリレート40部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社次いで、硫酸バリウムB-55:堺化学工業社と二酸化チタンタイピュアR-700:デュポン社を、ウレタン樹脂アデカボンタイターU-500:旭電化工業社に対し重量比で、硫酸バリウム:二酸化チタン:樹脂=21:9:5となるように分散し、白色樹脂層用塗料を調製した。この塗料を、積層板の最表面に位置する発泡白色ポリエステルフィルムBおよび透明ポリエテルフィルムCの面最表面に乾燥塗膜厚が片面50μmとなるよう塗工し、白色樹脂層光反射機能層を有する実施例11の機能性積層板を作製した。[実施例12]光反射層金属厚み188μmの透明ポリエステルフィルムAコスモシャインA4300:東洋紡績社の面に、下記の組成からなる接着層塗布液S3を、厚みが10μmとなるようにバーコーティグ法により塗布し、一方の面に75μmの発泡白色ポリエステルフィルムBルミラーE-60:東レ社、他方の面に75μmの透明ポリエステルフィルムCコスモシャインA4300:東洋紡績社を貼り合せ、透明ポリエステルフィルムC側から紫外線照射して、積層板を作製した。<接着層塗布液S3>電離放射線硬化型樹脂30部KAYARADR115:日本化薬社電離放射線硬化型樹脂30部アロニックスM6100:東亞合成社ヒドロキシエチルメタクリレート40部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社次いで、積層板の透明ポリエステルフィルムCの一方の面に、真空下5×10-5torrでのスパッタリング法で、厚み12nmのアルミニウム層を設けて、金属層光反射機能層を形成し、実施例12の機能性積層板を作製した。[実施例13]防曇機能実施例10のハードコート層を有するポリエステルフィルムの代わりに、防曇層を有するポリエステルフィルムを用い、接着層塗布液を下記接着層塗布液S4に代えた以外は、実施例10と同様にして実施例13の機能性積層板を作製した。防曇層を有するポリエステルフィルムは、ポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社の一方の面に、下記親水性層塗液を乾燥後の厚みが20μmになるように塗布、乾燥し、次いで超高圧水銀灯により、紫外線を照射して親水性層を形成し、当該親水性層上に、下記の処方の表面保護層塗布液を18g/m2塗布、乾燥して表面保護層を形成することにより作製した。<親水性層塗布液>エチレンオキサイド変性ジアクリレート20部ニューフロンティアPE600:第一工業製薬社光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社エタノール4部<表面保護層塗布液>テトラエトキシシラン20部オルトケイ酸テトラエチル:和光純薬社アセチレングリコール3部サーフィノール465:エアープロダクツ社エタノール20部0.01規定塩酸水溶液5部以上を混合して室温で10時間撹拌反応させた後、塗布液とする。<接着層塗布液S4>電離放射線硬化型樹脂60部KAYARADR115:日本化薬社ヒドロキシエチルメタクリレート40部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[実施例14]透明ポリエステルフィルムA及び透明ポリエステルフィルムBを何れも厚み250μmのポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、実施例10と同様にして実施例14の機能性積層板を作製した。[実施例15]透明ポリエステルフィルムA及び透明ポリエステルフィルムBを何れも厚み100μmのポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、実施例10と同様にして実施例15の機能性積層板を作製した。[実施例16]透明ポリエステルフィルムAの代わりに厚み250μmの透明ポリエステルフィルムCコスモシャインA4300:東洋紡績社を用いて、実施例10と同様にして反射防止層を有するポリエステルフィルムを作製した。次いで、厚み188μmの透明ポリエステルフィルムDコスモシャインA4300:東洋紡績社の一方の面に、実施例10と同様の接着層塗布液S1を、厚みが10μmとなるようにバーコーティング法により塗布し、透明ポリエステルフィルムCの反射防止層とは反対面と貼り合せた。次いで、厚み250μmの透明ポリエステルフィルムEコスモシャインA4300:東洋紡績社の一方の面に実施例10と同様にしてハードコート層を有する透明ポリエステルフィルムを作製した。次に、ハードコート層と反対の面に、実施例10の接着層塗布液S1を厚みが10μmとなるようにバーコーティング法により塗布し、ハードコート層/フィルムE/接着層/フィルムD/接着層/フィルムC/反射防止層となるように、貼り合わせ、紫外線照射して接着層を硬化させ、実施例16の機能性積層板を作製した。[実施例17]透明ポリエステルフィルムDを厚み250μmの透明ポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、実施例16と同様にして実施例17の機能性積層板を作製した。[実施例18]接着層塗布液を下記接着層塗布液S5に代え、接着層塗布液を塗布、乾燥した後、貼り合わせ、紫外線照射しなかった以外は、実施例10と同様にして実施例18の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S5>熱硬化型樹脂90部タケラックA606:三井化学社硬化剤10部タケネートA50:三井化学社希釈溶剤146部[比較例7]接着層塗布液を下記接着層塗布液S6に代えた以外は、実施例10と同様にして比較例7の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S6>電離放射線硬化型樹脂50部KAYARADR115:日本化薬社電離放射線硬化型樹脂30部NKエステルATMM3N:新中村化学工業社光カチオン重合性モノマー20部ACMO:興人社光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例8]接着層塗布液を下記接着層塗布液S7に代えた以外は、実施例10と同様にして比較例8の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S7>電離放射線硬化型樹脂100部NKオリゴU15HA:新中村化学工業社光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例9]接着層塗布液を下記接着層塗布液S8に代えた以外は、実施例10と同様にして比較例9の機能性積層板を作製した。<接着層塗布液S8>電離放射線硬化型樹脂100部NKエステルATMM3N:新中村化学工業社光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例10]接着層塗布液を下記中間層塗布液S9に代えた以外は、実施例10と同様にして比較例10の機能性積層板S9を作製した。<中間層塗布液>電離放射線硬化型樹脂90部NKオリゴU15HA:新中村化学工業社ブチルアクリレート10部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例11]厚み250μmの透明ポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社の一方の面に、実施例10と同様に厚み0.2μmの反射防止層を形成した。次いで、反射防止層とは反対側の面に、実施例10と同様のハードコート層を厚みが5μmとなるようにバーコーティング法により塗布、紫外線照射して、比較例11の機能性フィルムを作製した。[比較例12]透明ポリエステルフィルムを厚み188μmの透明ポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、比較例11と同様にして比較例12の機能性フィルムを作製した。1マルテンス硬さ実施例10~18および比較例7~12の接着層塗布液S1~S9を厚み188μmの透明ポリエステルフィルムFコスモシャインA4300:東洋紡績社に、厚みが10μmとなるようにバーコーティング法により塗布した。接着層上に離型フィルムを貼り合わせ、紫外線照射して照射量1000mJ、接着層を硬化させた後、離型フィルムを接着層から剥離して、硬化後の接着層の表面の硬さを、実施例1~9と同様に、測定した。結果を表2に示す。実施例10~18および比較例7~12により得られた機能性積層板および機能性フィルムについて、実施例1~9と同様に、下記項目の測定及び評価を行った。結果を表2に示す。2加工適性剥がれ浮き:実施例1~9と同様3接着性機能層が形成された最上層のポリエステルフィルムと、当該積層板を構成する他の部材とを剥離し、その間の接着性を実施例1~9と同様に測定し、評価した。4腰:実施例1~9と同様以上の結果から明らかなように、実施例10~18の機能性積層板は、マルテンス硬さが260N/mm2以下であることから、型抜き処理を行ったときの浮きや剥がれを防止することができた。特に、実施例10~14および実施例18の機能性積層板は、プラスチックフィルム接着層の厚みが250μm~700μmの範囲内であり、腰が十分なものであった。また、実施例10の機能性積層板は、接着層の接着力が15N/25mm幅以上であった。このため、型抜き処理を行った後に、2枚のプラスチックフィルムを引き剥がすことができず特に強固に接着していた。実施例15の機能性積層板は、プラスチックフィルム接着層の厚みが実施例10と比べて薄いものである。合計厚み210μmが比較的薄いため、実施例15の機能性積層板は、指で触れた際に僅かに撓んだが、腰の強さは、それより厚みの厚いプラスチック1枚比較例11:250μmと同等であり、同程度の厚みのプラスチックフィルム1枚よりも腰が強いことが示された。また、実施例16、17の機能性積層板は、プラスチックフィルム接着層の厚みが実施例10と比べて厚いものである。厚みが厚いため、腰が極めて十分なものとなった。ただし、合計厚みが厚いため、実施例10~15の機能性積層板に比べ型抜きに大きな力を要した。一方、比較例7~9の機能性積層板は、マルテンス硬さが260N/mm2より大きいものであることから、型抜き処理を行ったときに浮きや剥がれが発生した。比較例10の機能性積層板は、接着層の代わりに設けられた中間層のマルテンス硬さが260N/mm2より大きく、2枚のプラスチックフィルムの接着力が10N/25mm幅未満であった。このため、プラスチックフィルムと接着層の接着性が悪く、プラスチックフィルムが容易に剥がれるものであったため、抜き処理の際に、プラスチックフィルムの反発する力を抑えきれず、浮きや剥がれが発生した。比較例11、12の機能性フィルムは、1枚のプラスチックフィルムに反射防止層およびハードコート層が設けられたものである。2枚以上のプラスチックフィルムが積層されておらず、プラスチックフィルムの厚みも薄いため、十分な腰が得られなかった。3.透明導電性積層板第三の態様3.1透明基材透明積層板若しくは透明フィルムの作製[実施例19]厚み188μmの透明ポリエステルフィルムAコスモシャインA4300:東洋紡績社上に、下記の組成からなるハードコート層塗布液を、厚みが5μmとなるようにバーコーティング法により塗布、紫外線照射してハードコート層を有する透明ポリエステルフィルムを作製した。<ハードコート層塗布液>電離放射線硬化型樹脂58部ダイヤビームUR6530:三菱レイヨン社光重合開始剤1.8部イルガキュア651:チバジャパン社メチルエチルケトン80部トルエン60部エチルセルソルブ7部次いで、透明ポリエステルフィルムAのハードコート層とは反対側の面上に、下記の組成からなる接着層塗布液S1を、厚みが10μmとなるようにバーコーティング法により塗布した。次いで、接着層上に厚み188μmの透明ポエステルフィルムBコスモシャインA4300:東洋紡績社を貼り合わせ、紫外線照射して透明積層板aを得た。<接着層塗布液S1>電離放射線硬化型樹脂60部NKオリゴU200PA:新中村化学工業社ヒドロキシエチルメタクリレート35部2-ヒドロキシエチルアクリレート5部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[実施例20]接着層塗布液を下記接着層塗布液S2に代えた以外は、実施例19と同様にして透明積層板bを得た。<接着層塗布液S2>電離放射線硬化型樹脂30部NKオリゴU200PA:新中村化学工業社電離放射線硬化型樹脂30部アロニックスM6100:東亞合成社ヒドロキシエチルメタクリレート40部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[実施例21]接着層塗布液を下記接着層塗布液S3に代えた以外は、実施例19と同様にして透明積層板cを得た。<接着層塗布液S3>電離放射線硬化型樹脂30部KAYARADR115:日本化薬社電離放射線硬化型樹脂30部アロニックスM‐6100:東亜合成社ヒドロキシエチルメタクリレート40部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[実施例22]接着層塗布液を下記接着層塗布液S4に変更した以外は、実施例19と同様にして透明積層板dを得た。<接着層塗布液S4>電離放射線硬化型樹脂60部KAYARADR115:日本化薬社ヒドロキシエチルメタクリレート40部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[実施例23]透明ポリエステルフィルムA及び透明ポリエステルフィルムBを何れも厚み250μmのポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、実施例19と同様にして透明積層板eを得た。[実施例24]透明ポリエステルフィルムA及び透明ポリエステルフィルムBを何れも厚み100μmのポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、実施例19と同様にして透明積層板fを得た。[実施例25]透明ポリエステルフィルムAの代わりに厚み250μmの透明ポリエステルフィルムCコスモシャインA4300:東洋紡績社を用いて、実施例19と同様にしてハードコート層を有するポリエステルフィルムを作製した。次いで、当該ポリエステルフィルムのハードコート層とは反対側の面、および厚み188μmの透明ポリエステルフィルムDコスモシャインA4300:東洋紡績社の一方の面に、実施例19と同様の接着層塗布液S1を、それぞれ厚みが10μmとなるようにバーコーティング法により塗布し、2枚の接着フィルムを得た。次いで、得られた2枚の接着フィルムと、厚み250μmの透明ポリエステルフィルムEコスモシャインA4300:東洋紡績社とを、ハードコート層/フィルムC/接着層/フィルムD/接着層/フィルムEとなるように貼り合わせ、紫外線照射して接着層を硬化させ、透明積層板gを得た。[実施例26]透明ポリエステルフィルムDを厚み250μmの透明ポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、実施例25と同様にして透明積層板hを得た。[実施例27]接着層塗布液を下記接着層塗布液S5に代え、接着層塗布液を塗布、乾燥した後、貼り合わせ、紫外線照射しなかった以外は、実施例19と同様にして実施例27の透明積層板iを得た。<接着層塗布液S5>熱硬化型樹脂90部タケラックA606:三井化学社硬化剤10部タケネートA50:三井化学社希釈溶剤146部[比較例13]接着層塗布液を下記接着層塗布液S6に代えた以外は、実施例19と同様にして透明積層板jを得た。<接着層塗布液S6>電離放射線硬化型樹脂50部KAYARADR115:日本化薬社電離放射線硬化型樹脂30部NKエステルATMM3N:新中村化学工業社光重合性モノマー20部ACMO:興人社光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例14]接着層塗布液を下記接着層塗布液S7に代えた以外は、実施例19と同様にして透明積層板kを得た。<接着層塗布液S7>電離放射線硬化型樹脂100部NKオリゴU15HA:新中村化学工業社光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例15]接着層塗布液を下記接着層塗布液S8に代えた以外は、実施例19と同様にして透明積層板lを得た。<接着層塗布液S8>電離放射線硬化型樹脂100部NKエステルATMM3N:新中村化学工業社光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例16]接着層塗布液を下記中間層塗布液S9に代えた以外は、実施例19と同様にして透明積層板mを得た。<中間層塗布液S9>電離放射線硬化型樹脂90部NKオリゴU15HA:新中村化学工業社ブチルアクリレート10部光重合開始剤5部イルガキュア184:チバジャパン社[比較例17]厚み250μmの透明ポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社の一方の面に、下記の組成からなるハードコート層塗布液を、厚みが5μmとなるようにバーコーティング法により塗布、紫外線照射して、透明フィルムnを得た。<ハードコート層塗布液>電離放射線硬化型樹脂58部ダイヤビームUR6530:三菱レイヨン社光重合開始剤1.8部イルガキュア651:チバジャパン社メチルエチルケトン80部トルエン60部エチルセルソルブ7部[比較例18]透明ポリエステルフィルムを厚み188μmの透明ポリエステルフィルムコスモシャインA4300:東洋紡績社に変更した以外は、比較例17と同様にして透明フィルムoを得た。3.2透明導電層の形成積層体a~m、およびフィルムn、oの表面ハードコート層が形成されていない側に、表面抵抗率が約400Ωとなる厚みで酸化インジウム錫ITOからなる透明導電層をスパッタリング法を用いて形成し、実施例19~27および比較例13~16のタッチパネル用透明導電性積層板、および比較例17、18のタッチパネル用透明導電性フィルムを得た。1マルテンス硬さ実施例19~27および比較例13~16の接着層塗布液S1~S9を厚み188μmの透明ポリエステルフィルムFコスモシャインA4300:東洋紡績社に、厚みが10μmとなるようにバーコーティング法により塗布した。接着層上に離型フィルムを貼り合わせ、紫外線照射して照射量1000mJ、接着層を硬化させた後、離型フィルムを接着層から剥離して、硬化後の接着層の表面の硬さを、実施例1~9と同様に測定した。結果を表3に示す。実施例19~27および比較例13~16のタッチパネル用透明導電性積層板、および比較例17、18のタッチパネル用透明導電性フィルムについて、実施例1~9と同様に、下記項目の測定及び評価を行った。結果を表3に示す。2加工適性剥がれ浮き:実施例1~9と同様3接着性タッチパネル用透明導電性積層板のハードコート層を有するポリエステルフィルムと、当該積層板を構成する他の部材とを剥離し、その間の接着性を実施例1~9と同様に測定し、評価した。4腰:実施例1~9と同様以上の結果から明らかなように、実施例19~27のタッチパネル用透明導電性積層板は、マルテンス硬さが260N/mm2以下であることから、型抜き処理を行ったときの浮きや剥がれを防止することができた。特に、実施例19~23および実施例27のタッチパネル用透明導電性積層板は、プラスチックフィルム接着層の厚みが250μm~700μmの範囲内であり、腰が十分なものであった。また、実施例19のタッチパネル用透明導電性積層板は、接着層の接着力が15N/25mm幅以上であった。このため、型抜き処理を行った後に、2枚のプラスチックフィルムを引き剥がすことができず特に強固に接着していた。実施例24のタッチパネル用透明導電性積層板は、プラスチックフィルム接着層の厚みが実施例19と比べて薄いものである。合計厚み210μmが比較的薄いため、実施例24のタッチパネル用透明導電性積層板は、指で触れた際に僅かに撓んだが、腰の強さは、それより厚みの厚いプラスチック1枚比較例17:250μm同等であり、同程度の厚みのプラスチックフィルム1枚よりも腰が強いことが示された。また、実施例25、26のタッチパネル用透明導電性積層板は、プラスチックフィルム接着層の厚みが実施例19と比べて厚いものである。厚みが厚いため、腰が極めて十分なものとなった。ただし、合計厚みが厚いため、実施例19~24のタッチパネル用透明導電性積層板に比べ型抜きに大きな力を要した。一方、比較例13~15のタッチパネル用透明導電性積層板は、マルテンス硬さが260N/mm2より大きいものであることから、型抜き処理を行ったときに浮きや剥がれが発生した。比較例16のタッチパネル用透明導電性積層板は、接着層の代わりに設けられた中間層のマルテンス硬さが260N/mm2より大きく、2枚のプラスチックフィルムの接着力が10N/25mm幅未満であった。このため、プラスチックフィルムと接着層の接着性が悪く、プラスチックフィルムが容易に剥がれるものであったため、抜き処理の際に、プラスチックフィルムの反発する力を抑えきれず、浮きや剥がれが発生した。比較例17、18の機能性フィルムは、1枚のプラスチックフィルムに熱線反射層およびハードコート層が設けられたものである。2枚以上のプラスチックフィルムが積層されておらず、プラスチックフィルムの厚みも薄いため、十分な腰が得られなかった。4.タッチパネルの作製実施例19~26および比較例13~16のタッチパネル用透明導電性積層板、および比較例17、18のタッチパネル用透明導電性フィルムを、市販の抵抗膜式タッチパネルの上部電極として組み込み、抵抗膜式タッチパネルを作製した。得られたタッチパネルは軽いながらも腰と押下感タッチした感触があり、取扱い時にガラス飛散のおそれのないものであった。