"体動を検出することで体動量を測定する体動量測定装置であって、測定結果を表示するための表示部と、所定期間における目標体動量を取得する目標体動量取得部と、体動を検出する体動検出部と、前記体動検出部の検出結果に基づいて前記所定期間の始期からの累積体動量を算出する累積体動量算出部と、前記累積体動量から前記目標体動量を減算することにより、超過体動量を算出する超過体動量算出部と、予め定めた食品の標準的なカロリーを単位カロリーとして、前記超過体動量に相当する消費カロリーを当該単位カロリーにて除算することにより、超過体動量を表わす換算値を算出する換算値算出部と、前記表示部において前記換算値を用いた測定結果の表示が可能となるように、前記表示部の表示動作を制御する表示動作制御部とを備えた、体動量測定装置。前記表示動作制御部は、前記食品を模した図柄のアイコンを前記換算値に応じた数だけ前記表示部において表示させる、請求項1に記載の体動量測定装置。前記表示動作制御部は、前記表示部において前記累積体動量を測定結果として表示することが可能となるように、前記表示部の表示動作を制御する、請求項1または2に記載の体動量測定装置。前記表示動作制御部は、前記所定期間の経過前においては、測定結果として前記累積体動量を前記表示部において表示可能にし、前記所定期間の経過後においては、測定結果として前記換算値を用いた測定結果を前記表示部において表示可能にする、請求項3に記載の体動量測定装置。前記換算値を用いた測定結果を前記表示部において表示させる指令を受付ける表示操作部をさらに備え、前記表示動作制御部は、前記所定期間の経過後であってかつ前記表示操作部の初回の操作を受付けた時点において、前記換算値を用いた測定結果を前記表示部においてはじめて表示する、請求項4に記載の体動量測定装置。前記所定期間の経過後において、前記換算値を用いた測定結果を前記表示部において表示可能にすべき開始時刻を取得する表示開始時刻取得部をさらに備え、前記表示動作制御部は、前記開始時刻に達した時点で前記換算値を用いた測定結果を前記表示部において表示可能にする、請求項4に記載の体動量測定装置。前記所定期間の経過後において、前記換算値を用いた測定結果を前記表示部において非表示にすべき非表示期間を取得する非表示期間取得部をさらに備え、前記表示動作制御部は、前記非表示期間において前記換算値を用いた測定結果を前記表示部において表示不能にする、請求項4に記載の体動量測定装置。前記表示動作制御部は、前記累積体動量が前記目標体動量に達した時点で前記累積体動量が前記目標体動量に達したことを想念させる図柄のマークを前記表示部において表示することが可能となるように、前記表示部の表示動作を制御する、請求項1から7のいずれかに記載の体動量測定装置。前記所定期間を単位期間とし、前記体動量の測定を継続的に行なうべき期間を当該単位期間の繰り返しによって網羅することとした、請求項1から8のいずれかに記載の体動量測定装置。前記単位期間毎の測定結果を記憶する記憶部をさらに備え、前記表示動作制御部は、前記記憶部に記憶された前記単位期間毎の測定結果を当該単位期間毎に読み出して前記表示部において表示することが可能となるように、前記表示部の表示動作を制御する、請求項9に記載の体動量測定装置。前記表示動作制御部は、前記単位期間毎の測定結果を前記表示部において表示させる場合に、選択された単位期間における累積体動量と、当該選択された単位期間に連続する1つ前の単位期間における超過体動量を表わす換算値を用いた測定結果とを前記表示部において同時に表示する、請求項10に記載の体動量測定装置。前記体動検出部および前記表示部が、携行可能な単一の端末に設けられている、請求項1から11のいずれかに記載の体動量測定装置。前記体動検出部が設けられた携行可能な第1端末と、前記第1端末と通信手段を介して通信可能な第2端末とを備え、前記第2端末に設けられた記憶部において前記換算値が蓄積可能に記憶される、請求項1から12のいずれかに記載の体動量測定装置。前記体動量が、活動量または歩数である、請求項1から13のいずれかに記載の体動量測定装置。しかしながら、上述したように、体動量測定装置をダイエットの支援のための装置として捉えた場合には、上述した表示方法のいずれを採用した場合にも、使用者がどの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、これを直感的かつ具体的に把握することは困難なものとなってしまう。すなわち、超過体動量を数値表示やグラフ表示または使用者の身上に起こり得ると考えられる日常の事態を想起させる図形表示にて行なった場合には、目標体動量と累積体動量との関係すなわち目標値と実績値との関係を数値や達成率またはレベルとして把握することは可能であっても、どの程度ダイエット効果が得られたのか、あるいはどの程度ダイエット効果に不足が生じているのか、を直感的かつ具体的に把握することは困難である。したがって、本発明は、上述した問題点を解決すべくなされたものであり、どの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、これをより直感的かつ具体的に使用者が把握することが可能な体動量測定装置を提供することを目的とする。一般に、ダイエットを成功させるための秘訣は、摂取カロリーの過度な抑制は避けつつもこれを十分に抑制するとともに、これとあわせて消費カロリーの増大を図る点にあると言われている。そのため、本発明者は、ダイエットを行なう場合の使用者の関心が、消費カロリーの増大のみならず、摂取カロリーの抑制にもある点に着目し、超過体動量を摂取カロリーと関連付けて表示することにより、より直感的にかつ具体的に使用者がどの程度ダイエットを頑張れているかが把握できることに想念し、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明に基づく体動量測定装置は、体動を検出することで体動量を測定するものであって、測定結果を表示するための表示部と、所定期間における目標体動量を取得する目標体動量取得部と、体動を検出する体動検出部と、上記体動検出部の検出結果に基づいて上記所定期間の始期からの累積体動量を算出する累積体動量算出部と、上記累積体動量から上記目標体動量を減算することにより、超過体動量を算出する超過体動量算出部と、予め定めた食品の標準的なカロリーを単位カロリーとして、上記超過体動量に相当する消費カロリーを当該単位カロリーにて除算することにより、超過体動量を表わす換算値を算出する換算値算出部と、上記表示部において上記換算値を用いた測定結果の表示が可能となるように、上記表示部の表示動作を制御する表示動作制御部とを備えている。上記本発明に基づく体動量測定装置にあっては、上記表示動作制御部が、上記食品を模した図柄のアイコンを上記換算値に応じた数だけ上記表示部において表示させることが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置にあっては、上記表示動作制御部が、上記表示部において上記累積体動量を測定結果として表示することが可能となるように、上記表示部の表示動作を制御することが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置にあっては、上記表示動作制御部が、上記所定期間の経過前においては、測定結果として上記累積体動量を上記表示部において表示可能にし、上記所定期間の経過後においては、測定結果として上記換算値を用いた測定結果を上記表示部において表示可能にすることが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置は、さらに、上記換算値を用いた測定結果を上記表示部において表示させる指令を受付ける表示操作部を備えていることが好ましく、その場合には、上記表示動作制御部が、上記所定期間の経過後であってかつ上記表示操作部の初回の操作を受付けた時点において、上記換算値を用いた測定結果を上記表示部においてはじめて表示することが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置は、さらに、上記所定期間の経過後において、上記換算値を用いた測定結果を上記表示部において表示可能にすべき開始時刻を取得する表示開始時刻取得部を備えていることが好ましく、その場合には、上記表示動作制御部が、上記開始時刻に達した時点で上記換算値を用いた測定結果を上記表示部において表示可能にすることが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置は、さらに、上記所定期間の経過後において、上記換算値を用いた測定結果を上記表示部において非表示にすべき非表示期間を取得する非表示期間取得部を備えていることが好ましく、その場合には、上記表示動作制御部が、上記非表示期間において上記換算値を用いた測定結果を上記表示部において表示不能にすることが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置にあっては、上記表示動作制御部は、上記累積体動量が上記目標体動量に達した時点で上記累積体動量が上記目標体動量に達したことを想念させる図柄のマークを上記表示部において表示することが可能となるように、上記表示部の表示動作を制御することが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置は、上記所定期間を単位期間とし、上記体動量の測定を継続的に行なうべき期間を当該単位期間の繰り返しによって網羅することとされていることが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置は、さらに、上記単位期間毎の測定結果を記憶する記憶部を備えていることが好ましく、その場合には、上記表示動作制御部が、上記記憶部に記憶された上記単位期間毎の測定結果を当該単位期間毎に読み出して上記表示部において表示することが可能となるように、上記表示部の表示動作を制御することが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置にあっては、上記表示動作制御部が、上記単位期間毎の測定結果を上記表示部において表示させる場合に、選択された単位期間における累積体動量と、当該選択された単位期間に連続する1つ前の単位期間における超過体動量を表わす換算値を用いた測定結果とを上記表示部において同時に表示することが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置にあっては、上記体動検出部および上記表示部が、携行可能な単一の端末に設けられていることが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置は、上記体動検出部が設けられた携行可能な第1端末と、上記第1端末と通信手段を介して通信可能な第2端末とを備えていることが好ましく、その場合には、上記第2端末に設けられた記憶部において上記換算値が蓄積可能に記憶されることが好ましい。上記本発明に基づく体動量測定装置にあっては、上記体動量が、活動量または歩数であることが好ましい。本発明によれば、どの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、これをより直感的かつ具体的に使用者が把握することが可能な体動量測定装置とすることができる。以下、本発明の実施の形態について、図を参照して詳細に説明する。なお、以下に示す実施の形態1ないし4は、いずれも体動量測定装置としての活動量計に本発明を適用した場合を例示するものである。以下に示す実施の形態1ないし4においては、同一のまたは共通する部分について図中同一の符号を付し、その説明は繰り返さない。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1における活動量計の機能ブロックの構成を示す図である。まず、この図1を参照して、本実施の形態における活動量計1Aの機能ブロックの構成について説明する。本実施の形態における活動量計1Aは、0時から次の日の0時までの24時間を測定期間の単位期間すなわち、単位期間は1日に相当するとし、体動量としての活動量の測定を継続的に行なうべき期間たとえば4週間等を当該単位期間の繰り返しによって網羅しつつ、単位期間毎に累積活動量を算出し、予め取得した目標活動量と算出した累積活動量とに基づいて超過活動量を算出し、さらに算出した超過活動量に基づいて当該超過活動量に相当する消費カロリーを予め定めた食品の標準的なカロリーと関連付けて超過活動量を表わす換算値を算出し、算出した換算値を用いた測定結果の表示を行なうことにより、どの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、単位期間毎にその結果を使用者に報知可能に構成されたものである。図1に示すように、本実施の形態における活動量計1Aは、各種機能ブロックが設けられた携行可能な単一の端末100によって構成されており、当該端末100は、使用者がこれを身に着けて日常動作を行なうことができるように、好ましくは手のひらに納まる程度の大きさにまで小型化されている。活動量計1Aは、使用者の体動を検出することでこれに基づいて活動量を測定するものであり、上述した日常動作には、たとえば歩行や家事、デスクワーク、ジョギングといった活動が含まれる。活動量計1Aは、体動検出部110と、制御部120と、表示部130と、操作部140と、電源150と、記憶部160と、通信手段としての通信部170とを主として備えている。体動検出部110は、使用者の体動を検出するための部位であり、検出した体動に応じた電気信号を制御部120に出力する。体動検出部110は、好ましくは加速度センサによって構成される。ここで、使用される加速度センサとしては、一方向の加速度を検出する一次元加速度センサであってもよいし、互いに直交する二方向の加速度を検出する二次元加速度センサであってもよいし、互いに直交する三方向の加速度を検出する三次元加速度センサであってもよい。ただし、より高精度に活動量を測定するためには、検出される体動に関する情報量がより多くなる三次元加速度センサを体動検出部110として使用することが好ましい。制御部120は、活動量計1Aの全体を制御するための部位であり、たとえばCPUCentralProcessingUnitによって構成される。制御部120は、たとえば操作部140を介して使用者の指令の入力を受付けたり、体動検出部110からの入力を受付けて測定結果としての活動量を算出したり、算出した測定結果を表示部130、記憶部160および通信部170に出力したり、記憶部160に予め記憶されたプログラムを読み出して実行したりする。制御部120は、計時部121と、演算処理部122と、表示動作制御部123とを含んでいる。計時部121は、時刻の計時を行なうための部位であり、たとえば制御部120に内蔵されたクロック等にて構成される。演算処理部122は、各種の演算を行なうための部位であり、目標活動量取得部122aと、累積活動量算出部122bと、超過活動量算出部122cと、換算値算出部122dとを主として含んでいる。表示動作制御部123は、表示部130の表示動作を制御するための部位である。ここで、表示動作制御部123は、後述する各種の表示動作を表示部130が実行するように表示部130の表示動作を制御したり、使用者が所定の操作を行なった場合に、記憶部160に記憶された単位期間である1日毎の測定結果を当該単位期間毎に読み出して表示部130において表示させるように表示部130の表示動作を制御したりする。目標活動量取得部122aは、後述する使用者の情報に基づいて所定の演算処理を行なうことにより、目標活動量を取得する部位である。累積活動量算出部122bは、体動検出部110の検出結果に基づいて上記単位期間の始期からの累積活動量を算出する部位である。超過活動量算出部122cは、累積活動量算出部122bにて算出された累積活動量から目標活動量取得部122aにて取得された目標活動量を減算することにより、超過活動量を算出する部位である。換算値算出部122dは、予め定めた食品の標準的なカロリーを単位カロリーとして、超過活動量算出部122cにて算出された超過活動量に相当する消費カロリーを当該単位カロリーにて除算することにより、超過活動量を表わす換算値を算出する部位である。なお、制御部120は、算出した累積活動量、超過活動量および上記換算値を必要に応じて記憶部160に出力し、記憶部160は、制御部120から入力されたこれら情報を必要な期間だけ記憶する。表示部130は、測定結果等を表示するための部位であり、制御部120に含まれる表示動作制御部123から出力される制御信号によってその動作が制御される。表示部130は、たとえばLCDLiquidCrystalDisplay等の表示パネルによって構成され、端末100の外殻を構成する筐体の表面に設けられる。操作部140は、使用者からの指令を受付けるための部位であり、使用者の操作があった場合にこれを制御部120に出力する。操作部140は、たとえば押しボタン等によって構成され、端末100の外殻を構成する筐体の表面に設けられる。操作部140は、電源のオン/オフを行なうためのボタンや使用者の情報を入力するためのボタン、表示部130の表示状態の切り替えを行なうためのボタン等を含んでいる。また、操作部140は、表示部130に特定の表示動作詳細については後述を行なわせるための表示操作部141を含んでいる。ここで、上述した使用者の情報には、使用者の性別、年齢、体重、身長、ダイエットを行なうに当たって減量したい目標減量値等が含まれる。操作部140を介してこれら情報の入力を受付けた制御部120は、目標活動量取得部122aにおいて所定の演算処理を行なうことにより、目標活動量を算出してこれを記憶部160に出力する。なお、当該目標活動量の具体的な算出方法については、ここではその説明を省略するが、既知の算出方法が利用できる。記憶部160は、制御部120から入力された上記目標活動量を上述した活動量の測定を継続的に行なうべき期間の間、記憶する。電源150は、制御部120に電力を供給するための部位であり、使用者の操作部140に対する操作に従って制御部120へ電力を供給する。電源150は、たとえばボタン電池等の乾電池や充電池等にて構成される。記憶部160は、各種演算処理を制御部120等に実行させるためのプログラムを記憶したり、上述した単位期間毎の目標活動量や測定結果等を一時的に記憶したりするための部位であり、たとえばROMReadOnlyMemoryやRAMRandomAccessMemoryによって構成される。特に、記憶部として不揮発性メモリの一種であるEEPROMElectricallyErasableProgrammableReadOnlyMemoryを利用すれば、電源がオフになった状態においても各種データの保持が可能となる。記憶部160は、主として制御部120との間で電気信号の授受を行なう。なお、記憶部160として、SDメモリーカード等の外部メモリを利用することとしてもよい。通信部170は、外部端末との間で通信を行なうための部位であり、たとえば外部端末と有線接続を行なうためのUSBUniversalSerialBusや外部端末との間で無線通信を行なうためのNFCNearFieldCommunicationとしてのFeliCa登録商標やBluetooth登録商標等の通信インターフェイスにて構成される。通信部170は、主として制御部120との間で電気信号の授受を行なう。当該通信部170を活動量計1Aに具備させることにより、活動量計1Aと、PCPersonalComputerやスマートフォン、PDAPersonalDigitalAssistant等に代表される情報処理装置との通信が実現できることになる。図2は、図1に示す活動量計の表示動作を示すタイムチャートである。また、図3ないし図5は、図1に示す活動量計の表示部の表示例を示す図であり、図3は、測定期間中目標達成前における表示例を、図4は、測定期間中目標達成後における表示例を、図5は、測定期間経過後における表示例をそれぞれ示している。次に、これら図2ないし図5を参照して、本実施の形態における活動量計1Aの表示部130における表示動作および表示例について、時間経過に従って詳細に説明する。なお、図2に示すタイムチャートにおいては、理解を容易とするために、上述した活動量の測定を継続的に行なうべき期間のうちの1日目に該当する期間のみを測定期間として抽出して示しており、また各種表示期間については、当該1日目の測定結果が表示される1日目および2日目についてのみこれを抽出して示している。図2に示すように、本実施の形態における活動量計1Aにおいては、測定開始時刻である1日目の0時に活動量の測定が開始され、測定終了時刻である2日目の0時に活動量の測定が終了する。この測定期間である1日目における活動量に関する測定結果は、1日目においてその累積活動量が表示部130において常に数値表示され、2日目においてその超過活動量が表示部130においてアイコン表示可能とされる。ここで、2日目におけるアイコン表示は、1日目の測定期間の経過後である2日目において常に表示可能であるが、実際の表示は、上述した表示操作部141の操作を待って行なわれ、その後は、アイコン表示終了時刻3日目の0時まで常に表示される。なお、1日目の途中時刻において累積活動量が目標活動量に達した場合には、当該目標を達成した目標達成時刻図2に示す例においては、1日目の16時30分の前後において、表示部130における表示が一部切り換わる。より詳細には、図3に示すように、測定期間である1日目であってかつ目標達成時刻までの期間たとえば図2において符号Iで示す時点においては、表示部130の表示領域131のうち、上段表示領域A1において1日目のその時点における累積活動量が数値表示され、中段表示領域A2において1日目の目標活動量が数値表示される。これにより、使用者は、当該時点での目標活動量と累積活動量との関係を数値として把握することが可能になる。なお、この時点においては、使用者の関心は、主としてその日の目標が達成できたか、あるいは目標達成までにそれまでの活動に比較して後どの程度活動すればよいかにあるため、上述した簡便な数値表示での測定結果の表示で十分に足りることになる。図4に示すように、測定期間である1日目であってかつ目標達成時刻の経過後の期間たとえば図2において符号IIで示す時点においては、表示部130の表示領域131のうち、上段表示領域A1において1日目のその時点における累積活動量が数値表示され、中段表示領域A2において1日目の目標活動量が数値表示され、下段表示領域A3において1日目のその時点において既に累積活動量が目標活動量に達したことを想念させる図柄の目標達成マークM図4に示すように、たとえば人が万歳をしていることを表わす図柄のマークがマーク表示される。これにより、使用者は、当該時点での目標活動量と累積活動量との関係を数値として把握することが可能になり、また目標達成したことを目標達成マークMのマーク表示にて把握することが可能になる。なお、この時点においては、使用者の関心は、主としてその日の目標が達成できたか、あるいは目標達成後に目標達成までの活動に比較してさらにどの程度超過して活動したかにあるため、上述した簡便な数値表示およびマーク表示での測定結果の表示で十分に足りることになる。図5に示すように、測定期間が終了した2日目たとえば図2において符号IIIで示す時点においては、表示部130の表示領域131のうち、上段表示領域A1において2日目のその時点における累積活動量が数値表示され、中段表示領域A2において2日目の目標活動量が数値表示され、下段表示領域A3において1日目の超過活動量がアイコンPにてアイコン表示される。ここで、下段表示領域A3において表示される超過活動量を表わすアイコンPは、上述した換算値を用いての測定結果の表示の一態様に該当するものであり、より具体的には、予め定めた食品たとえばプリンを模した図柄にデザインされたものである。当該アイコンPの表示に際しては、1日目の超過活動量に相当する消費カロリーを当該予め定めた食品の標準的なカロリープリンの場合には、たとえば1個当たり100kcalで除算することで得られた上記換算値に基づき、当該換算値に応じた数だけ当該アイコンPを表示することで行なわれる。なお、表示されるアイコンPの単位としては、算出された換算値の小数点以下を切り捨てて1個単位としてもよいし、同様の処理を行なうことで1/2個単位や1/3個単位としてもよい。これにより、使用者は、前日である1日目の超過活動量を食品を模した図柄のアイコンPの数によって把握することが可能となり、どの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、これを直感的かつ具体的に把握することが可能になる。すなわち、たとえば図5に示す如くの表示例が表示部130にて表示された場合には、使用者は、前日は、目標活動量よりもさらにプリン3個分に相当する食品の摂取を我慢しただけの運動を余分に行なったといったように、ダイエットの頑張りがどの程度できているかということを直感的かつ具体的に把握することが可能となり、さらなるダイエットに向けての動機付けを得ることができる。ここで、上記の如くの表示動作を採用した場合には、測定期間の翌日である2日目にならない限り、測定期間である1日目の超過活動量をアイコン表示しない構成であるため、1日目における目標達成後の余分なカロリー摂取が誘発されない効果を得ることもできる。すなわち、使用者によるその日の累積活動量の確認は、通常、夕食前後以降の夜間の時間帯に行なわれる場合が多く、その際、仮にその時点までのその日の測定結果を上述した如くのアイコンを用いて表示した場合には、超過活動量が十分にある場合に、その超過活動量を相殺する範囲であれば夜食等を摂取しても問題がないのではないかという甘えが使用者に生じ易くなり、結果としてダイエットが促進されない問題が生じ得る。しかしながら、上述した如くの表示動作を採用することにより、当該問題の解決も図られ、さらなるダイエットの促進が図られることになる。なお、上述したように、本実施の形態における活動量計1Aにあっては、使用者が所定の操作を行なった場合に、記憶部160に記憶された単位期間である1日毎の測定結果が表示部130において表示可能となるように構成されている。その際、表示動作制御部123は、選択された日における累積活動量と、当該選択された日の前日における超過活動量を表わすアイコンPとを表示部130において同時に表示するように、表示部130の表示動作を制御することが好ましい。このように構成すれば、過去分の測定結果の確認の際に、選択された日の累積活動量とその日の前日の超過活動量とを対として同時に視認することが可能になるため、当該前日の超過活動量を受けて、選択したその日にどの程度超過活動量を相殺せずにダイエットを頑張れたのかあるいは頑張れなかったのかが一目で把握できることになり、結果の確認が容易になるばかりでなく、ダイエットの促進にも寄与することになる。図6は、図1に示す活動量計の制御部の動作を示すフローチャートである。次に、この図6を参照して、上述した如くの表示動作を実現するための、本実施の形態における活動量計1Aの制御部120の動作の流れについて説明する。なお、図6に示すフローチャートは、理解を容易とするために、上述した活動量の測定を継続的に行なうべき期間のうちの1日目に該当する期間のみを測定期間として抽出した場合の、当該1日目における測定に関する制御部120の動作と、当該1日目の測定結果の表示に関する制御部120の動作とのみを抜き出して示したフローチャートである。図6に示すように、まず、制御部120は、目標活動量αを取得するステップS101。具体的には、制御部120は、記憶部160に予め記憶されている目標活動量αを読み出すことで目標活動量αを取得する。次に、制御部120は、測定開始時刻すなわち、1日目の0時であるか否かを判断するステップS102。具体的には、制御部120は、計時部121にて取得された現在時刻が上記測定開始時刻に達したか否かを判断する。制御部120は、現在時刻が上記測定開始時刻に達していないと判断した場合ステップS102においてNOの場合に、当該測定開始時刻に達するまで待機する。制御部120は、現在時刻が上記測定開始時刻に達したと判断した場合ステップS102においてYESの場合に、体動の検出および活動量の算出を行なうステップS103。具体的には、制御部120は、体動検出部110にて検出された体動に基づいて演算処理部122において活動量の算出を行なう。活動量の具体的な算出方法については、ここではその説明を省略するが、たとえば計時部において計時される時間の情報と体動検出部110にて検出された体動に関する情報とを関連付けることで活動量の算出が可能である。すなわち、所定のアルゴリズムを利用すれば、どの程度の頻度や大きさで体動が検出されたかやどの方向に向けて体動が検出されたか等の情報に基づいて、使用者の活動の種類歩行か、家事か、デスクワークか、ジョギングか等を峻別できることになり、その結果に基づいて活動量を算出することが可能である。次に、制御部120は、累積活動量βを算出してこれを表示するステップS104。具体的には、累積活動量算出部122bにおいて、上記ステップS102において算出された活動量に基づいて上記測定開始時刻からの累積活動量βが算出され、当該算出結果を表示するように表示部130に対して表示動作制御部123が指令することにより、表示部130において累積活動量βが数値表示される。次に、制御部120は、累積活動量βが目標活動量αよりも大きいか否かを判断するステップS105。累積活動量βが目標活動量αよりも大きいと制御部120が判断した場合ステップS105においてYESの場合には、表示動作制御部123が目標達成マークMを表示部130において表示するように表示部130に対して指令を行ないステップS106、これにより表示部130において目標達成マークMが表示される。累積活動量βが目標活動量αよりも小さいか同じであると制御部120が判断した場合ステップS105においてNOの場合、および、累積活動量βが目標活動量αよりも大きいと制御部120が判断した場合ステップS105においてYESの場合であって目標達成マークMが表示部130において表示された後には、制御部120は、測定終了時刻すなわち、2日目の0時であるか否かを判断するステップS107。具体的には、制御部120は、計時部121にて取得された現在時刻が上記測定終了時刻に達したか否かを判断する。制御部120は、現在時刻が上記測定終了時刻に達していないと判断した場合ステップS107においてNOの場合に、当該測定終了時刻に達するまでの間、上述したステップS103~ステップS106の処理を繰り返す。このとき、目標達成マークMが既に表示されている場合には、制御部120は、ステップS106において当該表示状態を維持する。制御部120は、現在時刻が上記測定終了時刻に達したと判断した場合ステップS107においてYESの場合に、累積活動量βの数値表示と目標達成マークMのマーク表示をいずれも非表示とするステップS108。具体的には、表示動作制御部123がこれらを非表示とする指令を表示部130に対して出力し、これを受けて表示部130は、これらの表示を消去する。このとき、目標達成マークMが表示されていない場合には、制御部120は、当該非表示状態を維持する。次に、制御部120は、超過活動量γを算出するステップS109。具体的には、超過活動量算出部122cにおいて、累積活動量βから目標活動量αを減算する演算処理が行なわれることにより、超過活動量γが算出される。次に、制御部120は、超過活動量を表わすアイコンPの数nを算出するステップS110。具体的には、換算値算出部122dにおいて、超過活動量γを予め定めた食品の標準的なカロリーに相当する単位カロリーにて除算する演算処理が行なわれることにより、上述した換算値が算出され、算出された換算値に基づいて超過活動量を表わすアイコンPの数nが算出される。以降、図2において示した超過活動量のアイコン表示が可能な期間に移行することになる。次に、制御部120は、アイコン表示の指令があったか否かを判断するステップS111。具体的には、使用者が表示操作部141を操作したか否かを制御部120が判断し、表示操作部141の操作がないとした判断した場合ステップS111においてNOの場合に、制御部120は、当該操作があるまで待機する。表示操作部141の操作があったと判断した場合ステップS111においてYESの場合に、制御部120は、超過活動量を表わすアイコンPを表示するステップS112。具体的には、表示動作制御部123が、上記ステップS110において算出されたアイコンPの数nに基づいて、当該アイコンPの数nだけのアイコンPを表示するように表示部130に対して指令することにより、表示部130において超過活動量がアイコン表示される。次に、制御部120は、アイコン表示終了時刻すなわち、2日目の0時であるか否かを判断するステップS113。具体的には、制御部120は、計時部121にて取得された現在時刻が上記アイコン表示終了時刻に達したか否かを判断する。制御部120は、現在時刻が上記アイコン表示終了時刻に達していないと判断した場合ステップS113においてNOの場合に、当該アイコン表示終了時刻に達するまで待機する。制御部120は、現在時刻が上記アイコン表示終了時刻に達したと判断した場合ステップS113においてYESの場合に、超過活動量を表わすアイコンPを非表示にするステップS114。具体的には、表示動作制御部123がアイコンPを非表示とする指令を表示部130に対して出力し、これを受けて表示部130は、アイコンPの表示を消去する。上述した如くの動作の流れに従って制御部120が動作することにより、図2に示した如くのタイムチャートに従った表示動作の流れが実現されることになる。以上において説明したように、本実施の形態における活動量計1Aとすることにより、どの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、これをより直感的かつ具体的に使用者が把握することが可能な活動量計とすることが可能になる。したがって、当該活動量計1Aを使用することにより、ダイエットの強い動機付けが得られることになり、ダイエットの促進が図られることになる。実施の形態2図7は、本発明の実施の形態2における活動量計の機能ブロックの構成を示す図である。また、図8は、図7に示す活動量計の表示動作を示すタイムチャートであり、図9は、図7に示す活動量計の制御部の動作を示すフローチャートである。以下においては、これら図7ないし図9を参照して、本実施の形態における活動量計1Bについて説明する。なお、図8および図9においては、理解を容易とするために、上述した図2および図6と同様の条件の下にタイムチャートおよびフローチャートを示している。図7に示すように、本実施の形態における活動量計1Bは、上述した実施の形態1における活動量計1Aと比べて、制御部120が、計時部121、演算処理部122および表示動作制御部123に加えて、表示開始時刻取得部124をさらに備えている点において相違する。表示開始時刻取得部124は、アイコン表示を表示部130において表示可能にすべき開始時刻を取得するための部位であり、活動量計1Bの動作時において、予め定められたアイコンの表示開始時刻を取得するか、あるいは使用者が活動量計1Bの使用時に予め選択した任意のアイコンの表示開始時刻を取得する。なお、使用者が予めアイコンの表示開始時刻を選択する構成とする場合には、操作部140に当該アイコンの表示開始時刻の入力の機能をもたせればよい。また、本実施の形態における活動量計1Bは、上述した実施の形態1における活動量計1Aと異なり、表示部130に特定の表示動作を行なわせるための表示操作部141すなわち、超過活動量のアイコン表示が可能な期間において、当該表示操作部141が操作されることによってはじめてアイコン表示を実行させるための操作部は設けられていない。図8に示すように、本実施の形態における活動量計1Bにあっては、測定期間である1日目における活動量に関する測定結果は、1日目においてその累積活動量が表示部130において常に数値表示され、2日目における超過活動量のアイコン表示期間図8に示す例においては、アイコンの表示開始時刻である2日目の13時からアイコン表示終了時刻である3日目の0時までの期間においてその超過活動量が表示部130において常にアイコン表示される。また、本実施の形態における活動量計1Bにあっては、測定終了時刻2日目の0時から上述したアイコンの表示開始時刻までの間においては、測定期間である1日目における活動量を表わすアイコンは一切表示されない。これにより、使用者は、2日目における超過活動量のアイコン表示期間において、前日である1日目の超過活動量をアイコン表示を確認することによって把握することが可能になるとともに、その一方で、2日目のアイコンの表示開始時刻に至るまでの期間においては、前日である1日目の超過活動量を確認することができないことになる。したがって、アイコンの表示開始時刻を適宜の時刻に設定することにより、2日目における超過活動量のアイコン表示期間においては、どの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、これを直感的かつ具体的に使用者が把握することが可能になるとともに、2日目のアイコンの表示開始時刻に至るまでの期間においては、超過活動量を相殺する範囲であれば食事を摂取しても問題がないのではないかといった誘惑に駆られることが未然に防止できることになる。たとえば、就寝が0時をまわる場合において、2日目の0時から就寝までの間に、仮に前日である1日目の超過活動量を表わすアイコン表示を使用者が確認することができたとすれば、その超過活動量を相殺する範囲であれば夜食等を摂取しても問題がないのではないかといった誘惑に使用者が駆られることが想定されるが、その場合に、アイコンの表示開始時刻を就寝時刻以降に設定しておけば、当該問題の解決が図られてダイエットが促進されることになる。また、朝食および昼食時において、過剰に食事を摂取してしまう傾向がある使用者の場合においては、2日目の0時から昼食までの間に、仮に前日である1日目の超過活動量を表わすアイコン表示を確認することができたとすれば、その超過活動量を相殺する範囲であれば朝食および昼食を過剰に摂取しても問題がないのではないかといった誘惑に駆られることが想定されるが、その場合に、アイコンの表示開始時刻を昼食時刻以降に設定しておけば、当該問題の解決が図られてダイエットが促進されることになる。次に、図9を参照して、上述した如くの表示動作を実現するための、本実施の形態における活動量計1Bの制御部120の動作の流れについて説明する。図9に示すように、まず、制御部120は、アイコンの表示開始時刻を取得するステップS201。具体的には、制御部120は、表示開始時刻取得部124において、記憶部160に予め記憶されているアイコンの表示開始時刻を読み出すことにより、アイコンの表示開始時刻を取得する。その後、制御部120は、ステップS202~ステップS211において、上述した実施の形態1において説明したステップS101~ステップS110と同様の処理を行なう。当該処理の詳細は、実施の形態1における説明と重複するため、ここでは繰り返さない。ステップS211の処理が完了した後に、制御部120は、アイコンの表示開始時刻であるか否かを判断するステップS212。具体的には、制御部120は、計時部121にて取得された現在時刻が上記アイコンの表示開始時刻に達したか否かを判断する。制御部120は、現在時刻が上記アイコンの表示開始時刻に達していないと判断した場合ステップS212においてNOの場合に、当該アイコンの表示開始時刻に達するまで待機する。現在時刻が上記アイコンの表示開始時刻に達したと判断した場合ステップS212においてYESの場合に、制御部120は、超過活動量を表わすアイコンPを表示するステップS112。具体的には、表示動作制御部123が、上記ステップS211において算出されたアイコンPの数nに基づいて、当該アイコンPの数nだけのアイコンPを表示するように表示部130に対して指令することにより、表示部130において超過活動量がアイコン表示される。その後、制御部120は、ステップS214~ステップS215において、上述した実施の形態1において説明したステップS113~ステップS114と同様の処理を行なう。当該処理の詳細は、実施の形態1における説明と重複するため、ここでは繰り返さない。上述した如くの動作の流れに従って制御部120が動作することにより、図8に示した如くのタイムチャートに従った表示動作の流れが実現されることになる。以上において説明したように、本実施の形態における活動量計1Bとすることにより、超過活動量を相殺する範囲であれば食事を摂取しても問題がないのではないかといった誘惑に使用者が駆られてしまうことを未然に防止しつつ、どの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、これをより直感的かつ具体的に使用者が把握することが可能な活動量計とすることができる。したがって、当該活動量計1Bを使用することにより、さらなるダイエットの促進が図られることになる。実施の形態3図10は、本発明の実施の形態3における活動量計の機能ブロックの構成を示す図である。また、図11は、図10に示す活動量計の表示動作を示すタイムチャートであり、図12は、図10に示す活動量計の制御部の動作を示すフローチャートである。以下においては、これら図10ないし図12を参照して、本実施の形態における活動量計1Cについて説明する。なお、図11および図12においては、理解を容易とするために、上述した図2および図6と同様の条件の下にタイムチャートおよびフローチャートを示している。図10に示すように、本実施の形態における活動量計1Cは、上述した実施の形態1における活動量計1Aと比べて、制御部120が、計時部121、演算処理部122および表示動作制御部123に加えて、非表示期間取得部125をさらに備えている点において相違する。非表示期間取得部125は、アイコン表示を表示部130において非表示にすべき非表示期間を取得するための部位であり、活動量計1Cの動作時において、予め定められた非表示期間を取得するか、あるいは使用者が活動量計1Cの使用時に予め選択した任意の非表示期間を取得する。ここで、使用者が予めアイコンの非表示期間を選択する構成とする場合には、操作部140に当該アイコンの非表示期間を決定するための時刻の入力の機能をもたせればよい。その場合には、当該非表示期間の始期および終期が直接個別に入力されるように構成してもよいし、たとえば昼食予定時刻、夕食予定時刻および就寝予定時刻を入力することでその前後の特定の時間帯が非表示期間に自動的に設定されるように構成してもよい。なお、本実施の形態における活動量計1Cは、昼食予定時刻、夕食予定時刻および就寝予定時刻を入力することでその前後の特定の時間帯が非表示期間に自動的に設定されるように構成されているものとする。また、本実施の形態における活動量計1Cは、上述した実施の形態1における活動量計1Aと異なり、表示部130に特定の表示動作を行なわせるための表示操作部141すなわち、超過活動量のアイコン表示が可能な期間において、当該表示操作部141が操作されることによってはじめてアイコン表示を実行させるための操作部は設けられていない。図10に示すように、本実施の形態における活動量計1Cにあっては、測定期間である1日目における活動量に関する測定結果は、1日目においてその累積活動量が表示部130において常に数値表示され、2日目における超過活動量のアイコン表示期間図10に示す例においては、昼食予定時刻である2日目の12時の前後1時間の期間すなわち、2日目の11時から13時までの期間、夕食予定時刻である2日目の18時の前2時間と後1時間の期間すなわち、2日目の16時から19時までの期間、および、就寝予定時刻である3日目の0時の前3時間の期間すなわち、2日目の21時から3日目の0時までの期間を除く期間すなわち、2日目の0時から11時までの期間、2日目の13時から16時までの期間、および、2日目の19時から21時までの期間においてその超過活動量が表示部130において常にアイコン表示される。また、本実施の形態における活動量計1Cにあっては、上述した非表示期間においては、測定期間である1日目における活動量を表わすアイコンは一切表示されない。これにより、使用者は、2日目における超過活動量のアイコン表示期間において、前日である1日目の超過活動量をアイコン表示を確認することによって把握することが可能になるとともに、その一方で、2日目における超過活動量のアイコン非表示期間においては、前日である1日目の超過活動量を確認することができないことになる。したがって、アイコンの非表示期間を適宜の期間に設定することにより、2日目における超過活動量のアイコン表示期間においては、どの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、これを直感的かつ具体的に使用者が把握することが可能になるとともに、2日目におけるアイコンの非表示期間においては、超過活動量を相殺する範囲であれば食事を摂取しても問題がないのではないかといった誘惑に駆られることが未然に防止できることになる。たとえば、昼食時や夕食時において、過剰に食事を摂取してしまう傾向がある使用者の場合においては、昼食および夕食の前後の時間帯に、仮に前日である1日目の超過活動量を表わすアイコン表示を確認することができたとすれば、その超過活動量を相殺する範囲であれば昼食や夕食を過剰に摂取しても問題がないのではないかといった誘惑に駆られることが想定されるが、その場合に、アイコンの非表示期間をこれら昼食および夕食の前後の時間帯を含むように設定しておけば、当該問題の解決が図られてダイエットが促進されることになる。また、就寝前において、夜食を摂取してしまう傾向がある使用者の場合においては、就寝前の時間帯に、仮に前日である1日目の超過活動量を表わすアイコン表示を確認することができたとすれば、その超過活動量を相殺する範囲であれば夜食を摂取しても問題がないのではないかといった誘惑に駆られることが想定されるが、その場合に、アイコンの非表示期間を就寝前の時間帯を含むように設定しておけば、当該問題の解決が図られてダイエットが促進されることになる。次に、図12を参照して、上述した如くの表示動作を実現するための、本実施の形態における活動量計1Cの制御部120の動作の流れについて説明する。図12に示すように、まず、制御部120は、アイコンの非表示期間を取得するステップS301。具体的には、制御部120は、非表示期間取得部125において記憶部160に予め記憶されている昼食予定時刻、夕食予定時刻および就寝予定時刻を読み出すことにより、アイコンの非表示期間を取得する。その後、制御部120は、ステップS302~ステップS311において、上述した実施の形態1において説明したステップS101~ステップS110と同様の処理を行なう。当該処理の詳細は、実施の形態1における説明と重複するため、ここでは繰り返さない。ステップS311の処理が完了した後に、制御部120は、非表示期間であるか否かをステップS312~ステップS316の一連の処理を行なうことで判断する。具体的には、制御部120は、ステップS312において計時部121にて取得された現在時刻が昼食予定時刻の1時間前を経過したか否かを判断し、ステップS313において計時部121にて取得された現在時刻が昼食予定時刻の1時間後を経過したか否かを判断し、ステップS314において計時部121にて取得された現在時刻が夕食予定時刻の2時間前を経過したか否かを判断し、ステップS315において計時部121にて取得された現在時刻が夕食予定時刻の1時間後を経過したか否かを判断し、ステップS316において計時部121にて取得された現在時刻が就寝予定時刻の3時間前を経過したか否かを判断する。制御部120は、現在時刻が非表示期間でないと判断した場合ステップS312、ステップS314およびステップS316においてNOの場合に、超過活動量を表わすアイコンPを表示するステップS317。具体的には、表示動作制御部123が、上記ステップS311において算出されたアイコンPの数nに基づいて、当該アイコンPの数nだけのアイコンPを表示するように表示部130に対して指令することにより、表示部130において超過活動量がアイコン表示される。このとき、アイコンPが既に表示されている場合には、制御部120は、ステップS317において当該表示状態を維持する。また、制御部120は、現在時刻が非表示期間であると判断した場合ステップS313およびステップS315においてNOの場合、および、ステップS316においてYESの場合に、超過活動量を表わすアイコンPを非表示にするステップS318およびステップS319。具体的には、表示動作制御部123がアイコンPを非表示とする指令を表示部130に対して出力し、これを受けて表示部130は、アイコンPの表示を消去する。このとき、アイコンPが既に非表示とされている場合には、制御部120は、ステップS318において当該非表示状態を維持する。ステップS319において超過活動量を表わすアイコンPが非表示とされた後には、制御部120は、ステップS320において、上述した実施の形態1において説明したステップS114と同様の処理を行なう。当該処理の詳細は、実施の形態1における説明と重複するため、ここでは繰り返さない。上述した如くの動作の流れに従って制御部120が動作することにより、図11に示した如くのタイムチャートに従った表示動作の流れが実現されることになる。以上において説明したように、本実施の形態における活動量計1Cとすることにより、超過活動量を相殺する範囲であれば食事を摂取しても問題がないのではないかといった誘惑に使用者が駆られてしまうことを未然に防止しつつ、どの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、これをより直感的かつ具体的に使用者が把握することが可能な活動量計とすることができる。したがって、当該活動量計1Cを使用することにより、さらなるダイエットの促進が図られることになる。実施の形態4図13は、本発明の実施の形態4における活動量計の機能ブロックの構成を示す図である。以下においては、この図13を参照して、本実施の形態における活動量計1Dについて説明する。図13に示すように、本実施の形態における活動量計1Dは、上述した実施の形態1における活動量計1Aとは異なり、体動検出部110が設けられた携行可能な第1端末としての端末100に加え、外部端末200と、第2端末としての管理端末300とをさらに備えている。ここで、外部端末200は、たとえばPCやスマートフォン、PDAといった情報処理装置であり、管理端末300は、たとえばサーバ装置である。情報処理装置である外部端末200と、サーバ装置である管理端末300とは、たとえばインターネット400介して通信可能に接続されている。端末100は、上述した実施の形態1における端末100と同様のものであり、体動検出部110と、制御部120と、表示部130と、操作部140と、電源150と、記憶部160と、通信部170とを主として備えている。外部端末200は、制御部220と、表示部230と、操作部240と、通信手段としての2つの通信部270A,270Bとを主として備えている。通信部270Aは、上述した端末100に設けられた通信部170と通信を行なうための部位であり、たとえば端末100と有線接続を行なうためのUSBや端末100との間で無線通信を行なうためのNFCとしてのFeliCa登録商標やBluetooth登録商標等の通信インターフェイスにて構成される。一方、通信部270Bは、外部端末200をインターネット400に接続するための有線LANボードや無線LANボード等のインターフェイスにて構成される。管理端末300は、制御部320と、表示部330と、操作部340と、記憶部360と、通信手段としての通信部370とを主として備えている。通信部370は、管理端末300をインターネット400に接続するための有線LANボードや無線LANボード等のインターフェイスにて構成される。ここで、管理端末300は、端末100にて測定された測定結果としての各種測定データ上述した超過活動量を表わす換算値を含むを外部端末200およびインターネット400を介して受信し、記憶部360において蓄積する機能等を有している。また、外部端末200は、管理端末300の記憶部360に蓄積された測定結果としての上記各種データを必要に応じてインターネット400を介して読み込み、読み込んだ各種データを利用してグラフや表等を表示部230において表示させる機能や、読み込んだ各種データのうち、上述した超過活動量を表わす換算値を利用して、体動量としての活動量の測定を継続的に行なうべき期間における超過活動量の経緯を上述したアイコン表示にて表示部230において表示させる機能等を有している。以上において説明した本実施の形態における活動量計1Dの如くの構成を採用した場合には、端末100を外部端末200等に接続していない状態においては、どの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、これを端末100の表示部130を確認することでより直感的かつ具体的に使用者が把握することが可能になり、また端末100を外部端末200等に接続した状態においては、より詳細な測定結果を外部端末200の表示部230を確認することで把握することが可能になる。したがって、当該活動量計1Dを使用することにより、さらなるダイエットの促進が図られることになる。なお、本実施の形態においては、端末100が、外部端末200のみならずインターネット400を介してさらに管理端末300にも接続された構成とされた場合を例示して説明を行なったが、端末100が、外部端末200のみ接続されるように構成されていてもよい。その場合には、端末100にて測定された測定結果としての各種測定データ上述した超過活動量を表わす換算値を含むを外部端末200の記憶部260に蓄積することとすればよく、また上述した管理端末300に具備させた各種機能を外部端末200に具備させることとすればよい。以上において説明した本発明の実施の形態1ないし4においては、端末100の表示部において常時何らかの表示が行なわれるように構成されている場合を例示して説明を行なったが、一定時間にわたって使用者の操作がなかった場合に自動的に表示部130の表示動作をオフにし、使用者の操作があった場合に表示部130の表示動作を復帰させる、いわゆる表示スリープモードを搭載させた構成としてもよい。このように構成すれば、消費電力を抑えることが可能になり、長時間の使用が可能な活動量計とすることができる。また、上述した本発明の実施の形態1ないし4においては、超過活動量が正の値を示す場合に特化してその説明を行ったが、超過活動量が負の値を示す不足活動量である場合においても、これを上述したアイコン表示に準ずる表示態様たとえばアイコンPを破線にて示すといった表示態様にて表示することとしてもよいし、これを一切表示しないこととしてもよい。また、上述した本発明の実施の形態1ないし4においては、超過活動量をアイコン表示する場合を例示して説明を行ったが、換算値を用いた測定結果の例として、アイコン表示の代わりに文字表示することとしてもよい。ここで、文字表示とは、図5に示した超過活動量の場合にこれをたとえばプリン×3個といったような態様で示す場合を意味しており、このように構成した場合にも、どの程度ダイエットを頑張れているかという観点から、より直感的かつ具体的に超過活動量を把握することが可能になる。また、上述した本発明の実施の形態1ないし4において示した時刻や期間、アイコン表示に利用する食品の種類等はいずれも例示に過ぎず、適宜これを変更することが可能である。たとえば、測定期間の始期および終期を使用者の生活サイクルに応じて変更することとしてもよいし、アイコン表示に利用する食品をプリン以外の食品としてもよい。さらには、上述した本発明の実施の形態1ないし4において示した特徴的な構成は、相互に組み合わせることが当然に可能である。加えて、上述した本発明の実施の形態1ないし4においては、本発明を活動量計に適用した場合を例示して説明を行なったが、本発明を歩数計に適用することも当然に可能である。このように、今回開示した上記実施の形態はすべての点で例示であって、制限的なものではない。本発明の技術的範囲は特許請求の範囲によって画定され、また特許請求の範囲の記載と均等の意味および範囲内でのすべての変更を含むものである。"