"内部に電子部品の少なくとも一部が収容された筐体と、前記筐体の外壁と前記電子部品との間に設けられた第一突出部と、前記外壁と前記第一突出部との間に位置されたケーブルと、前記筐体に設けられ、前記外壁と前記第一突出部との間に位置され、前記第一突出部の前記外壁側への移動を抑制可能な第二突出部と、を備えたことを特徴とする電子機器。前記筐体が、前記第一突出部を有する第一の分割体と、前記第二突出部を有する第二の分割体とを有したことを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記第二の分割体には、前記第一の分割体の前記外壁の前記電子部品側に第三突出部が設けられたことを特徴とする請求項2に記載の電子機器。内部に第一電子部品の少なくとも一部が収容された筐体と、前記筐体の外壁と前記第一電子部品との間に設けられた第一突出部と、前記外壁と前記第一突出部との間に少なくとも一部が位置された第二電子部品と、前記筐体に設けられ、前記外壁と前記第一突出部との間に位置され、前記第一突出部の前記外壁側への変位を抑制可能な第二突出部と、を備えたことを特徴とする電子機器。前記第一突出部の前記外壁側の面に凸形状を含む補強部が設けられ、前記外壁の前記第一突出部側の面が平面状に設けられたことを特徴とする請求項4に記載の電子機器。前記外壁との間の隙間の大きさが異なる複数の前記第一突出部を備え、前記外壁の、当該外壁との間の隙間が小さい前記第一突出部の筐体外側となる位置に、筐体内側に凹んだ凹部が設けられたことを特徴とする請求項1~5のうちいずれか一つに記載の電子機器。複数の前記第一突出部が、前記外壁に沿って列状に配置され、少なくとも複数の前記第一突出部の列の端部に位置された前記第一突出部に対応して前記第二突出部が設けられたことを特徴とする請求項1~6のうちいずれか一つに記載の電子機器。前記外壁との間の隙間の大きさが異なる複数の前記第一突出部が、前記外壁に沿って列状に配置され、複数の前記第一突出部のうち前記外壁との間の隙間の小さい前記第一突出部が、複数の前記第一突出部の列の端部を除く中間位置に位置されたことを特徴とする請求項1~7のうちいずれか一つに記載の電子機器。前記外壁との間の隙間の大きさが異なる複数の前記第一突出部が、前記外壁に沿って配置され、複数の前記第二電子部品が、少なくとも、前記外壁と複数の前記第一突出部のうち前記外壁との間の隙間が小さい前記第一突出部との間では、当該第一突出部の前記外壁側の面および前記外壁の当該第一突出部側の面のうち少なくとも一方に沿って並行して配置されたことを特徴とする請求項4または5に記載の電子機器。この種の電子機器では、電子機器が不本意に落下した場合等に、その際の衝撃で筐体内の電子部品が外壁側に移動する虞があり、そのような場合にもケーブルの損傷が抑制できるように構成されることが望まれている。そこで、本発明の実施形態は、筐体内で電子部品と外壁との間に配策されるケーブルの損傷をより一層抑制することが可能な電子機器を得ることを目的の一つとする。本発明の実施形態にかかる電子機器にあっては、筐体と、第一突出部と、ケーブルと、第二突出部と、を備える。筐体の内部には、電子部品の少なくとも一部が収容される。第一突出部は、筐体の外壁と電子部品との間に設けられる。ケーブルは、外壁と第一突出部との間に位置される。第二突出部は、筐体に設けられ、外壁と第一突出部との間に位置され、第一突出部の外壁側への移動を抑制可能である。以下、図面を参照して、本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、本実施形態では、便宜上、第二の本体部3の幅方向左右方向をX方向、第二の本体部3の先端方向をY方向、第二の本体部3の厚さ方向をZ方向とする。X軸、Y軸、およびZ軸は、相互に直交する。図1に示すように、本実施形態にかかる電子機器1は、所謂ノート型のパーソナルコンピュータとして構成されており、矩形状の扁平な第一の本体部2と、矩形状の扁平な第二の本体部3と、を備えている。これら第一の本体部2および第二の本体部3は、ヒンジ機構4によって、回動軸Ax回りに図1に示す展開状態と図示しない折り畳み状態との間で相対回動可能に、接続されている。第一の本体部2には、筐体2aの外面としての表面2b側に露出する状態で、入力操作部としてのキーボード5や、ポインティングデバイス7、クリックボタン8等が設けられている。一方、第二の本体部3には、筐体3aの外面としての表面3b側に露出する状態で、電子部品としてのLCDLiquidCrystalDisplay等のディスプレイ6が設けられている。展開状態では、キーボード5やディスプレイ6等が露出し、ユーザが使用可能な状態となる。一方、折り畳み状態では、表面2b,3b同士が相互に近接した状態で対向して、キーボード5や、ディスプレイ6、ポインティングデバイス7、クリックボタン8等が、筐体2a,3aによって隠された状態となる。なお、図1では、キーボード5のキー5aは一部のみ図示されている。第二の本体部3は、Z方向からの平面視ではX方向に長くY方向に短い長方形状を呈しているとともに、Z方向には薄い扁平な形状に構成されている。第二の本体部3の筐体3aは、後面3cを形成する底壁3dを有する第一の分割体3Cと、表面3bを形成する天壁3eを有する第二の分割体3Mと、を備えている。第二の分割体3Mの表面3b天壁3eの中央部には矩形状の開口部3fが形成されており、この開口部3fからディスプレイ6の表示面6aが露出している。図2に示すように、ディスプレイ6は、Z方向から見た平面視で矩形状に形成されている。ディスプレイ6は、第一の分割体3Cのほぼ中央部に位置するように配置され、この第一の分割体3Cに取り付けられる。第一の分割体3Cに対するディスプレイ6の位置は、ディスプレイ6の四隅に設けられるブラケット部6b等によって規定される。また、ディスプレイ6は、厚さZ方向の高さの比較的薄い扁平な形状を呈している。図2,6に示すように、ディスプレイ6の側面6cと第一の分割体3Cの外壁周壁3gとの間の細長い領域には、ケーブル9が配策される。外壁3gは、第二の本体部3の厚さ方向Z方向に沿って突出しており、第二の本体部3の周縁に沿って矩形枠状に形成されている。ケーブル9は、場所によっては複数本例えば3本並行して配策されている。ケーブル9は、例えばアンテナケーブルである。また、図2,4に示すように、外壁3gとディスプレイ6の側面6cとの間には、複数のリブ10A,10B,10Cが設けられている。本実施形態では、平面視では外壁3gに沿って細長い三種類のリブ10A,10B,10Cが、当該外壁3gに沿って間隔をあけて直線状に並べて配置されている。図5,6にも示すように、本実施形態では、リブ10A,10B,10Cは、第一の分割体3Cの外壁3gと底壁3dとの間にある傾斜した境界壁3h上に、外壁3gとほぼ平行な姿勢でZ方向第二の本体部3の厚さ方向に沿って突出している。また、リブ10A,10B,10Cは、ディスプレイ6の側面6cに対向する内面10aと、外壁3gの内面3jに対向する外面10bとを有しており、外壁3gよりもディスプレイ6の側面6cに近い位置に配置されている。また、各リブ10A,10B,10Cの内面10aとディスプレイ6の側面6cとの隙間gd図9も参照の大きさ間隔は、ほぼ一定に設定してある。よって、図2,4のようにZ方向から見た平面視では、リブ10A,10B,10Cおよびそれらの内面10aは、ほぼ一直線上に配置され、それら複数の内面10aが、ディスプレイ6の側面6cと平行に間隔をあけて配置される仮想平面上に位置する。すなわち、直線状の配列をなす複数のリブ10A,10B,10Cが、わずかな隙間gdをあけて、ディスプレイ6の側面6cに対向して配置されている。そして、図5,6に示すように、ケーブル9は、リブ10A,10B,10Cが設けられた部分では、当該リブ10A,10B,10Cと外壁3gとの間の隙間ga,gb,gc図5参照内で配策されている。ところで、電子機器1が不本意に床に落下した際などには、ディスプレイ6に作用する慣性力によって、ディスプレイ6が筐体3aに対して外壁3gに近づく方向に相対的に移動する虞がある。リブ10A,10B,10Cは、このような場合に、ディスプレイ6に対する衝撃荷重の入力を緩和する機能を担っている。すなわち、電子機器1の落下時等に、ブラケット部6bの周辺部分やその他の部分等の変形に伴って、ディスプレイ6が外壁3g側に向けて相対的に移動すると、当該ディスプレイ6がリブ10A,10B,10Cに当たる場合がある。本実施形態では、このような場合に、ディスプレイ6の当接および押圧によってリブ10A,10B,10Cを変形させ、これらの変形によってエネルギを消費することで、ディスプレイ6に対する筐体3a外壁3gやリブ10A,10B,10C等からの相対的な衝撃荷重の入力を緩和することができる。さらに、リブ10A,10B,10Cは、ディスプレイ6と外壁3gとの間に配策されたケーブル9を保護する機能をも担っている。すなわち、上述したように、電子機器1の落下時等に、ブラケット部6b図2参照の周辺部分やその他の部分等の変形に伴って、ディスプレイ6が外壁3g側に向けて相対的に移動すると、当該ディスプレイ6がリブ10A,10B,10Cに当たる場合がある。本実施形態では、このような場合にあっても、ディスプレイ6とケーブル9との間にリブ10A,10B,10Cを介在させることで、例えば、ディスプレイ6がケーブル9に当接したりディスプレイ6と外壁3gとの間にケーブル9が挟まれたりすることによってケーブル9が損傷するのを、抑制することができる。上述したケーブル9の損傷抑制という観点からは、リブ10A,10B,10Cは、ディスプレイ6の相対移動による押圧によって大きく傾倒しない方が好ましい。そこで、本実施形態では、図7,8に示すように、第二の分割体3Mに、リブ10A,10B,10C等ただし本実施形態ではリブ10Aのみを係止する係止部として突起3iが形成されている。第二の分割体3Mは、図7,8等に示すように、内側に矩形状の開口部3fを有する扁平な矩形枠状に形成されて第二の本体部3の表面3bを形成する天壁3eと、天壁3eの周縁でZ方向第二の本体部3の厚さ方向に沿って突出する外壁周壁3kと、を備えている。そして、リブ10A,10B,10Cを係止する突起3iは、外壁3kの内側に間隔をあけて、外壁3kに沿う姿勢で、Z方向に突出している。また、突起3iは、Y方向に沿って細長く形成されている。そして、図9に示すように、突起3iは、第一の分割体3Cの外壁3gとリブ10Aとの間の隙間gaに、リブ10Aの先端側から基端側図9の上方から下方へ向けて進出している。そして、X方向図9の左右方向の視線で、突起3iは、リブ10Aの先端部分とオーバーラップしている。したがって、ディスプレイ6から外側に押されたリブ10Aは、外側図9の左側に向けて傾倒すると、当該リブ10Aの先端部分が突起3iに係止される。よって、リブ10Aは、突起3iに係止した時点以降は、傾倒しにくくなり、リブ10Aとの干渉による隙間gaに配策されたケーブル9の損傷が抑制される。なお、係止部としての突起3iは、リブ10Aがディスプレイ6に押されて傾倒したときあるいは傾倒しようとするときにリブ10Aと係止するものであればよく、ディスプレイ6が筐体3aに対して相対移動していない状態でリブ10Aと係止している必要はない。ところで、図9に示すように、本実施形態では、第二の分割体3Mの外壁3kが、第一の分割体3Cの外壁3gの外側図9では左側に隣接して配置されている。これにより、第一の分割体3Cと第二の分割体3Mとの側面での境界線PLが、第二の本体部3の後面3c側、すなわち使用状態におけるユーザから離れた位置に配置することができるため、美観の向上を図ることができる。ここで、電子機器1の落下時等に、ディスプレイ6が、第一の分割体3Cに対して外側図9では左側に相対移動し、さらにリブ10Aが外側図9では左側に傾倒して突起3iに係止し、この状態からディスプレイ6がさらに外側図9では左側に相対移動しようとした際に、突起3iとともに第二の分割体3Mが第一の分割体3Cに対して外側に相対移動してしまうと、突起3iが所期の機能を果たせなくなる。しかし、上述した外壁3k,3gの配置では、第一の分割体3Cの外壁3gは、第二の分割体3Mの外側への移動に対しては障壁にはならない。そこで、本実施形態では、図10に示すように、第二の分割体3Mの外壁3kの内側に、当該外壁3kと係止する第二の係止部としての第二の突起3mが設けられている。落下時等に、ディスプレイ6が、第一の分割体3Cに対して外側図9では左側に相対移動し、さらにリブ10Aが外側図9では左側に傾倒して突起3iに係止し、この状態からディスプレイ6がさらに外側図9では左側に相対移動しようとした際には、第二の突起3mが外壁3gに係止される。よって、第二の分割体3Mが第一の分割体3Cに対して外側へ相対移動するのが抑制される。こうして、本実施形態では、突起3iとともに第二の分割体3Mが第一の分割体3Cに対して外側に相対移動して突起3iが所期の機能を果たせなくなる事態を、回避することができる。図7に示すように、第二の突起3mは、外壁3kに沿って間隔をあけて複数配置されている。本実施形態では、第二の突起3mは、複数のリブ10A,10B,10C間に対応して配置されており、外壁3gとリブ10A,10B,10Cとの間の隙間ga,gb,gc内には進出しない。第二の突起3mが隙間ga,gb,gc内に進出すると、ケーブル9を配策するスペースの余裕が少なくなるからである。そして、図8に示すように、第二の係止部としての第二の突起3mは、係止部としての突起3iよりも高く形成されている。次に、三種類のリブ10A,10B,10Cのそれぞれについて説明する。図4,5,9等に示すように、リブ10Aの外面10b側には、凸形状を有する補強部としての補強リブ10cが設けられ、剛性および強度の向上が図られている。本実施形態では、リブ10Aの剛性および強度が、複数のリブ10A,10B,10Cの中で最も高い。これは、ディスプレイ6が外壁3gに対して傾きながら相対移動した場合に、配列の端部に配置されたリブ10Aについては、隣接したリブ10B,10Cが片側にしか存在せず、荷重が分散されにくくなる上、ディスプレイ6の角部から、より大きな荷重が作用する虞があるからである。また、外壁3gの内面3jは、平面状に形成されている。平面状に形成することで、ケーブル9に荷重が集中的に作用するのを抑制することができ、ケーブル9が損傷しにくくなる。また、より大きな荷重入力への対策として、係止部としての突起3iが、配列の端部となるリブ10Aに対応づけて設けられている。すなわち、第一の分割体3Cと第二の分割体3Mとがアセンブリされた状態では、リブ10Aと外壁3gとの間の隙間gaに、突起3iが挿入される。なお、リブ10Aと突起3iとの間には、隙間geが形成されている。よって、リブ10Aがディスプレイ6に押されて外側に傾倒した場合、リブ10Aが突起3iに係止するまではリブ10Aの変形によってエネルギが消費される。また、リブ10Aは、外壁3gとの間隔隙間gaの大きさがリブ10Bに比べて広い。すなわち、ケーブル9の移動可能なスペースがより大きく確保されることで、ケーブル9の損傷が抑制されている。また、リブ10Aと外壁3gとの間の隙間gaに突起3iが挿入される分のスペースの減少を補償している。図4,5等に示すように、リブ10Bの外面10b側にも、凸形状としての補強リブ10cが設けられており、剛性および強度の向上が図られている。また、外壁3gの内面3jも、平面状に形成されている。ただし、隙間gbは、リブ10Aと外壁3gとの隙間gaに比べて狭い。隙間gbを狭くすることで、隙間gbにおけるケーブル9の保持性を高くすることができ、ケーブル9が所期の配策ルートから離脱するのを抑制することができる。リブ10Bは、リブ10A,10B,10Cの配列の端部ではなく当該配列の中間位置に配置されているため、リブ10Aに比べて荷重が分散されて低くなりやすい。したがって、隙間gbを隙間gaより狭くしても、ケーブル9の損傷は抑制されやすい。また、外壁3gは、リブ10Bに対向する部分で、部分的に内側に凹設された凹設部3pを有する。仮に、外壁3gを直線状に形成したまま隙間gbを隙間gaより狭くすると、リブ10Bをリブ10Aより外側に配置したり、リブ10Bを太くしたりする等の構成が必要となる。リブ10Bを外側に配置するのは衝撃吸収の観点で好ましくなく、リブ10Bを太くするのは重量増につながるため好ましくない。この点、本実施形態によれば、外壁3gとの間の隙間gbがより広いリブ10Aに対して、リブ10Bをより容易に整列することができる。また、外壁3gを凹凸形状とすることで、外壁3gの剛性を高めることができる。図4,5等に示すように、リブ10Cと外壁3gとの間には、切欠3nが形成された縦壁3oが設けられている。ケーブル9を切欠3nに挿通することで、ケーブル9の保持性を高くすることができる。リブ10Cは、リブ10A,10B,10Cの配列のより中心すなわちディスプレイ6の側面6cの中心に近い位置に配置されているため、リブ10Aに比べて荷重がより分散されてより低くなりやすい。したがって、切欠3nの隙間gfを隙間ga,gbより狭くしても、ケーブル9の損傷は抑制されやすい。また、切欠3nが形成可能な縦壁3oが設けられているため、外壁3gとリブ10Cとの相対位置によらず、比較的容易に、他の隙間ga,gbより狭い隙間gfを得ることができる。以上、説明したように、本実施形態にかかる電子機器1は、内部に電子部品としてのディスプレイ6の少なくとも一部が収容された筐体3aと、筐体3aの外郭の少なくとも一部となる外壁3gと、筐体3aの外壁3gとディスプレイ6との間となる位置に設けられ、その外面10bが外壁3gの内面3jと対向するリブ10A,10B,10Cと、外壁3gとリブ10A,10B,10Cとの間に配置されたケーブル9と、筐体3aに設けられてリブ10Aを係止する係止部としての突起3iと、を備える。よって、電子機器1の落下等の何らかの原因でディスプレイ6が外壁3g側に向けて相対的に移動した際に、突起3iによってディスプレイ6に押されたリブ10Aがケーブル9の配策された外側に傾倒するのを抑制することができる。したがって、本実施形態によればケーブル9の保護性を高めることができる。また、本実施形態では、係止部が、リブ10Aの外側に配置された突起3iとして、比較的簡素な構成として形成されている。また、本実施形態では、筐体3aが、外壁3gおよびリブ10A,10B,10Cを有する第一の分割体3Cと、係止部としての突起3iを有する第二の分割体3Mとを有した。よって、上記本発明の構成を、上記電子機器1の第二の本体部3のように、複数の分割体3C,3Mを有する筐体3aに適用することができる。かかる構成によれば、外壁3g、リブ10A,10B,10C、および第一の分割体3Cの底壁3dに囲まれた凹部にケーブル9を配策した後、第二の分割体3Mを組み付けることで、突起3iによってリブ10Aが係止される構成を、比較的簡単に得ることができる。特に、外壁3gおよびリブ10A,10B,10Cが第一の分割体3Cの底壁3dに設けられ、それら外壁3g、リブ10A,10B,10C、および底壁3dで囲まれる凹部にケーブル9が配策され、突起3iが第二の分割体3Mの天壁3eに設けられる構成では、リブ10Aの先端側に突起3iが配置されるため、凹部の底壁3d側に配策されるケーブル9に、突起3iが干渉しにくくなる。また、本実施形態では、第二の分割体3Mの、第一の分割体3Cの外壁3gの内側に、外壁3gと係止する第二の係止部としての第二の突起3mが設けられた。よって、外側へ相対移動したディスプレイ6からリブ10Aを介して突起3iが押された際に、第二の突起3mと第一の分割体3Cの外壁3gとの係合によって、突起3iが外側へ移動するのを抑制して、突起3iによるリブ10Aの傾倒抑制効果をより確実に得ることができる。また、本実施形態では、リブ10A,10B,10Cの外面10bおよび当該外面10bに対向する外壁3gの内面3jのうち少なくとも一方が平面状に形成された。したがって、ケーブル9に集中的に荷重が作用するのを抑制して、ケーブル9の保護性を高めることができる。また、本実施形態では、リブ10A,10Bの外面10bに凸形状を含む補強部としての補強リブ10cが形成され、外面10bに対向する外壁3gの内面3jが平面状に形成された。よって、リブ10A,10Bの剛性および強度を向上させつつ、ケーブル9の保護性を高めることができる。また、本実施形態では、外壁3gとの間の隙間ga,gb,gcの大きさが異なる複数のリブ10A,10B,10Cが設けられ、外壁3gが、当該外壁3gとの間の隙間gbが小さいリブ10Bに対向する部分で、部分的に内側に凹設された凹設部3pを有する。これにより、外壁3gとの間の隙間gaが大きいリブ10Aと、外壁3gとの間の隙間gbが小さいリブ10Bとを、直線状に並べて配列しやすくなり、ひいては、電子部品からの荷重が、特定のリブ10A,10B,10Cに集中的に作用するのを抑制することができる。また、本実施形態では、複数のリブ10A,10B,10Cが当該リブ10A,10B,10Cの突出方向Z方向からの平面視で間隔をあけて列を成して直線状に配列され、複数のリブ10A,10B,10Cの配列の内側に対向して電子部品としてのディスプレイ6の側面6cが配置され、少なくとも複数のリブ10A,10B,10Cの配列の端部に配置されたリブ10Aに対応して係止部としての突起3iが配置された。すなわち、より大きな荷重が作用する可能性のある配列の端部に位置するリブ10Aについて、その傾倒を抑制する突起3iを設けることで、ケーブル9の損傷をより効果的に抑制することができる。また、本実施形態では、外壁3gとの間の隙間ga,gb,gcの大きさが異なる複数のリブ10A,10B,10Cが設けられ、それら複数のリブ10A,10B,10Cが当該リブ10A,10B,10Cの突出方向Z方向からの平面視で間隔をあけて列を成して直線状に配列され、複数のリブ10A,10B,10Cの配列の内側に対向して電子部品としてのディスプレイ6の側面6cが配置され、それら複数のリブ10A,10B,10Cのうち外壁3gとの間の隙間gbが小さいリブ10Bが、複数のリブ10A,10B,10Cの配列の端部を除く中間位置に配置された。すなわち、複数のリブ10A,10B,10Cの配列の端部を除く中間位置では、端部に比べてディスプレイ6から作用する荷重が小さくなりやすいことを利用して、隙間gbが比較的小さいリブ10Bを配置することにより、ケーブル9の損傷を抑制しつつケーブル9の保持性を高めることができる。また、本実施形態では、外壁3gとの間の隙間ga,gb,gcの大きさが異なる複数のリブ10A,10B,10Cが設けられ、それら複数のリブ10A,10B,10Cの配列の内側に対向して電子部品としてのディスプレイ6の側面6cが配置され、複数のケーブル9が、少なくとも外壁3gと隙間gbが小さいリブ10Bとの間では、外面10bまたは内面3jに沿う方向に、具体的には、リブ10Bの突出方向に沿って、並行して配置された。よって、Z方向からの視線でディスプレイ6の大きさに対して筐体3aの大きさが大きくなるのを抑制するとともに、複数のケーブル9のそれぞれについて隙間gbを狭めることで、各ケーブル9の保持性を高めることができる。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態には限定されず、種々の変形が可能である。例えば、本発明は、ノート型のパーソナルコンピュータ以外の電子機器としても実施することができる。また、リブをディスプレイの他の側面に対向して配置してもよいし、ディスプレイ以外の電子部品に対応づけてリブを設けてもよい。また、外壁や、リブ、係止部、第二の係止部、電子部品、補強部等のスペック位置、大きさ、形状、向き等は、適宜に変更することができる。以上のように、本発明の実施形態は、筐体内部の電子部品の周縁部にケーブルが配策された電子機器として、有用である。"