クランク軸の回転力を利用して回転駆動される駆動カム軸と、前記駆動カム軸と同心であって、当該駆動カム軸に回転自在に支持された従動カムロブと、前記駆動カム軸を覆うように形成された軌道面を有するガイド部材と、前記駆動カム軸および前記従動カムロブのそれぞれに連結され、前記軌道面と接触する接触部材を有し、前記接触部材の位置変化に伴って前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの回転角度を変化させるリンク機構と、前記駆動カム軸が一回転する間、前記軌道面と前記接触部材との接触が維持されるようにする接触維持手段と、前記ガイド部材を、前記駆動カム軸の軸線と直交する平面上において一方向に付勢する付勢部材と、前記ガイド部材を、前記付勢部材による当該ガイド部材の付勢方向およびその逆方向に移動させるアクチュエータと、を備え、前記付勢方向に前記ガイド部材が移動した際に、前記従動カムロブにより開閉駆動されるバルブのリフト期間中に前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの相対的な回転速度が高くなるように構成されていることを特徴とする内燃機関の可変動弁装置。前記付勢方向は、水平方向よりも鉛直方向下側に向いた方向であることを特徴とする請求項1記載の内燃機関の可変動弁装置。前記付勢方向は、前記可変動弁装置を搭載する内燃機関のシリンダ軸線の上方から下方に向かう方向であり、前記リンク機構は、前記駆動カム軸の軸中心から径方向に離れた位置において当該駆動カム軸に設けられたカム軸側回転支点を中心として当該駆動カム軸に回転自在に連結されたカム軸側リンク部材と、前記駆動カム軸の軸中心から径方向に離れた位置において前記従動カムロブに設けられたカムロブ側回転支点を中心として当該従動カムロブに回転自在に連結されたカムロブ側リンク部材と、を含み、前記接触部材は、前記カム軸側リンク部材の他端と前記カムロブ側リンク部材の他端との連結部に配置され、前記軌道面上を転動する制御ローラであり、前記カムロブ側リンク部材は、前記カム軸側リンク部材との間に前記制御ローラを介在させた状態で当該カム軸側リンク部材よりも前記駆動カム軸の回転方向前方側に配置されており、前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の軸方向から見て、前記軌道面の中心点が前記駆動カム軸の軸線の法線方向かつシリンダ軸線方向に沿って移動するように前記ガイド部材を移動させるものであって、前記軌道面は、円周面であり、前記軌道面における前記シリンダ軸線の上方側の区間において当該軌道面と前記制御ローラとが接する際に、前記バルブのリフト区間が到来するように構成されていることを特徴とする請求項2記載の内燃機関の可変動弁装置。上述した従来の可変動弁装置の構成とは異なり、タイミングチェーンまたはベルトを介して伝達されるクランク軸の回転力トルクによって駆動カム軸を駆動する一般的な構成を採用する可変動弁装置において、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変更可能とする可変速度カムVVC機能を実現する構成を構築することが考えられる。ここで、内燃機関における吸気弁の作用角の制御として、例えば、低回転低負荷領域では吸気弁の遅閉じによるアトキンソンサイクル化のために吸気弁の作用角を大きくし、低回転高負荷領域では上記低回転低負荷時よりも吸気弁の作用角を小さくする設定を備えることがある。このような設定を有している場合には、加速時に低回転低負荷領域から低回転高負荷領域に移行する際には、吸気弁の閉じ時期を早めて内燃機関の実圧縮比を高めるべく、吸気弁の作用角が大作用角状態から小作用角状態に切り替えられることになる。このため、上記設定を有している場合には、加速時に吸気弁の作用角を大作用角状態から小作用角状態に切り替える際の応答性が良好なものになっていることが要求される。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、クランク軸の回転力によって駆動カム軸を駆動する構成を用いて可変速度カム機能を実現する際に、大作用角状態から小作用角状態へのバルブの作用角の切り替えの応答性を良好に確保し得る内燃機関の可変動弁装置を提供することを目的とする。第1の発明は、内燃機関の可変動弁装置であって、クランク軸の回転力を利用して回転駆動される駆動カム軸と、前記駆動カム軸と同心であって、当該駆動カム軸に回転自在に支持された従動カムロブと、前記駆動カム軸を覆うように形成された軌道面を有するガイド部材と、前記駆動カム軸および前記従動カムロブのそれぞれに連結され、前記軌道面と接触する接触部材を有し、前記接触部材の位置変化に伴って前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの回転角度を変化させるリンク機構と、前記駆動カム軸が一回転する間、前記軌道面と前記接触部材との接触が維持されるようにする接触維持手段と、前記ガイド部材を、前記駆動カム軸の軸線と直交する平面上において一方向に付勢する付勢部材と、前記ガイド部材を、前記付勢部材による当該ガイド部材の付勢方向およびその逆方向に移動させるアクチュエータと、を備え、前記付勢方向に前記ガイド部材が移動した際に、前記従動カムロブにより開閉駆動されるバルブのリフト期間中に前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの相対的な回転速度が高くなるように構成されていることを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記付勢方向は、水平方向よりも鉛直方向下側に向いた方向であることを特徴とする。また、第3の発明は、第1または第2の発明において、前記付勢方向は、前記可変動弁装置を搭載する内燃機関のシリンダ軸線の上方から下方に向かう方向であり、前記リンク機構は、前記駆動カム軸の軸中心から径方向に離れた位置において当該駆動カム軸に設けられたカム軸側回転支点を中心として当該駆動カム軸に回転自在に連結されたカム軸側リンク部材と、前記駆動カム軸の軸中心から径方向に離れた位置において前記従動カムロブに設けられたカムロブ側回転支点を中心として当該従動カムロブに回転自在に連結されたカムロブ側リンク部材と、を含み、前記接触部材は、前記カム軸側リンク部材の他端と前記カムロブ側リンク部材の他端との連結部に配置され、前記軌道面上を転動する制御ローラであり、前記カムロブ側リンク部材は、前記カム軸側リンク部材との間に前記制御ローラを介在させた状態で当該カム軸側リンク部材よりも前記駆動カム軸の回転方向前方側に配置されており、前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の軸方向から見て、前記軌道面の中心点が前記駆動カム軸の軸線の法線方向かつシリンダ軸線方向に沿って移動するように前記ガイド部材を移動させるものであって、前記軌道面は、円周面であり、前記軌道面における前記シリンダ軸線の上方側の区間において当該軌道面と前記制御ローラとが接する際に、前記バルブのリフト区間が到来するように構成されていることを特徴とする。カムロブにより開閉駆動されるバルブのリフト期間中に駆動カム軸に対する従動カムロブの相対的な回転速度が高くなると、バルブの作用角が小さくなる。第1の発明では、付勢部材によるガイド部材の付勢方向にガイド部材が移動した際に、バルブのリフト期間中に駆動カム軸に対する従動カムロブの相対的な回転速度が高くなるように構成されている。このため、バルブの作用角を大作用角状態から小作用角状態に切り替える際に、付勢部材の付勢力が、アクチュエータによるガイド部材の移動をアシストする方向に作用することになる。これにより、本発明によれば、クランク軸の回転力によって駆動カム軸を駆動する構成を用いて可変速度カム機能を実現する可変動弁装置において、大作用角状態から小作用角状態へのバルブの作用角の切り替えの応答性を良好に確保することが可能となる。第2の発明によれば、付勢部材によるガイド部材の付勢方向が、水平方向よりも鉛直方向下側に向いた方向とされている。これにより、バルブの作用角を大作用角状態から小作用角状態に切り替える際に、ガイド部材の自重が、アクチュエータによるガイド部材の移動をアシストする方向に作用することになる。このため、本発明によれば、可変速度カム機能を実現する可変動弁装置において、ガイド部材の自重をも利用して、大作用角状態から小作用角状態へのバルブの作用角の切り替えの応答性を更に良好に確保することが可能となる。第3の発明によれば、軌道面におけるシリンダ軸線の上方側の区間において当該軌道面と制御ローラとが接する際にバルブのリフト区間が到来するように構成されている。これにより、ガイド部材が上記付勢方向すなわち、シリンダ軸線の上方から下方に向かう方向に移動した際に、バルブのリフト区間において、駆動カム軸に対する従動カムロブの相対的な回転速度が高められ、バルブの作用角が小さくなる。つまり、本発明によれば、大作用角状態から小作用角状態へのバルブの作用角の切り替えの応答性を良好に確保できるようにする可変動弁装置の好適な構成例を提供することができる。実施の形態1.[可変動弁装置の構成]図1は、本発明の実施の形態1の可変動弁装置10の全体構成を概略的に示す斜視図である。図2は、図1に示す可変動弁装置10が備える駆動カム軸12周りの構成を説明するための図である。尚、図1においては、後述するリターンスプリング44の図示を省略している。本実施形態の可変動弁装置10は、内燃機関に搭載され、吸気弁または排気弁を駆動する装置として機能するものである。ここでは、可変動弁装置10が吸気弁を駆動する装置として適用された例について説明する。また、可変動弁装置10は、一例として、4つの気筒1~4を有する直列4気筒型の内燃機関に適用されているものとする。図1、2に示すように、可変動弁装置10は、駆動カム軸12を備えている。駆動カム軸12は、タイミングプーリー14およびタイミングチェーン等図示省略を介してクランク軸図示省略と連結され、クランク軸の1/2の速度で回転するように構成されている。図2に示すように、駆動カム軸12とタイミングプーリー14との間には、クランク軸の回転に対する駆動カム軸12の回転位相を変更可能とする可変バルブタイミングVVT機構16が介在している。図2に示すように、駆動カム軸12には、気筒毎にカムピース18が取り付けられている。カムピース18は、駆動カム軸12と同心であって当該駆動カム軸12によって回転自在に支持されている。カムピース18には、バルブ図示省略を駆動するための従動カムロブ18aが2つ形成されている。また、駆動カム軸12には、気筒毎に、駆動カム軸12の径方向外側に突出した駆動アーム部20aを有する駆動アーム20が取り付けられている。駆動アーム20は、所定の固定部材図示省略を用いて駆動カム軸12に一体的に固定されている。更に、カムピース18には、同一気筒のための駆動アーム20に近い方の従動カムロブ18aの近傍に、駆動カム軸12の径方向外側に突出した従動アーム部18bが一体的に形成されている。図3および図4を新たに加えて説明を継続する。図3は、可変動弁装置10を、図1に示すA-A線で切断した断面図である。図4は、図1における矢視B方向から可変動弁装置10を見た斜視図である。尚、図3においては、リンクプレート34の一部の図示を省略しており、図4においては、ガイド部材36の図示を省略している。図3、4に示すように、駆動アーム部20aには、カム軸側回転軸22を介して、駆動リンク24の一端が回転自在に連結されている。また、従動アーム部18bには、カムロブ側回転軸26を介して、従動リンク28の一端が回転自在に連結されている。ここでは、カム軸側回転軸22の中心点を、カム軸側回転支点と称し、カムロブ側回転軸26の中心点を、カムロブ側回転支点と称する。駆動リンク24の他端と従動リンク28の他端とは、制御ローラ側回転軸30を介して連結されている。制御ローラ側回転軸30上における駆動リンク24と従動リンク28との間の部位には、制御ローラ32とリンクプレート34とが介在している。ここでは、駆動リンク24と従動リンク28との連結部である制御ローラ側回転軸30の中心点を、制御回転支点と称する。このように、本実施形態の可変動弁装置10は、駆動カム軸12の軸中心を共通の回転中心とする駆動アーム部20aおよび従動アーム部18bと、駆動リンク24と従動リンク28とによって、図3に示すようにパンタグラフ状菱形状に連結された四節リンクであるリンク機構35を備えている。また、図3に示すように、本実施形態では、従動リンク28は、駆動リンク24との間に制御ローラ32を介在させた状態で当該駆動リンク24に対して駆動カム軸12の回転方向前方側に配置されている。リンクプレート34は、図4に示すように、環状に形成された2つのプレート部が同心となるように折り曲げられることにより成形されている。そして、リンクプレート34は、その内部に駆動カム軸12が貫通され、かつ、制御ローラ32を外側から挟み込むようにした状態で、制御ローラ側回転軸30上に配置されている。リンクプレート34の外周側には、図3に示すように、駆動カム軸12が内部を貫通するリンクプレート34を更に覆うように、ガイド部材36の軌道面36a1が配置されている。本実施形態の軌道面36a1は、より具体的には円周面によって構成されている。また、上記制御ローラ32は、駆動カム軸12の回転と連動して軌道面36a1上を転動できるように、軌道面36a1と接する位置で制御ローラ側回転軸30によって回転自在に支持されている。更に、図3に示すように、リンクプレート34の内側には、制御ローラ32以外にも、軌道面36a1と接する位置に、2つの保持ローラ38が保持用回転軸40を介して回転自在に取り付けられている。より具体的には、制御ローラ32に加えて2つの保持ローラ38を含めた3つのローラ32、38間の配置が駆動カム軸12を中心として等角度間隔となるように、これらの3つのローラ32、38がリンクプレート34に取り付けられている。このような構成によって、リンクプレート34に取り付けられた制御ローラ32の、軌道面36a1に対する位置が規定されている。このため、制御ローラ32は、駆動カム軸12の回転に伴い、軌道面36a1に常に接した状態で当該軌道面36a1上を転動するようになる。そして、制御ローラ32の位置が規定された結果、駆動リンク24および従動リンク28を介して、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θも特定されることになる。ガイド部材36は、図1に示すように、気筒毎に、上記軌道面36a1を有する環状部36aを備えている。各気筒の環状部36aは、架橋部36bを介して橋渡されることによって一体的に連結されている。本実施形態の可変動弁装置10は、ガイド部材36を、以下の図5および図6を参照して示すように、図3における上下方向すなわち、シリンダ軸線の上下方向に往復移動させるための構成を備えている。図5は、ガイド部材36の支持構造を説明するための図である。より具体的には、図5Aは、2気筒のガイド部材36の環状部36a周りの構成3気筒も同様を、図3と同じ方向から見た図であり、図5Bは、アクチュエータ46の作用角可変カム48周りの構成を、図1における矢視Cの方向から見た図である。図5に示すように、2および3気筒のガイド部材36の環状部36aの外周の両側には、フランジ部36a2がそれぞれ形成されている。各フランジ部36a2には、シリンダ軸線と平行な軸線を中心とする貫通穴36a3が形成されている。これらの貫通穴36a3には、気筒の上方側図5の上方側から挿入されたボルト42が貫通している。各ボルト42は、図示省略するシリンダヘッドもしくはカムキャリアにねじ込まれて固定されている。各ボルト42の頭部に設けられたフランジ部42aと、ガイド部材36側の各フランジ部36a2との間には、リターンスプリング44が介在している。2気筒の環状部36aと3気筒の環状部36aとを橋渡しする架橋部36bには、アクチュエータ46が備える作用角可変カム48が接している。上記のような構成によれば、リターンスプリング44のバネ荷重によって、ガイド部材36がシリンダ軸線の上方から下方に向かう方向に付勢される。そして、このバネ荷重は、アクチュエータ46の作用角可変カム48によって受け止められることとなる。このような構成によって、ガイド部材36は、図3における上下方向すなわち、気筒の上下方向への移動自在な態様であって、図3における左右方向および駆動カム軸12の軸方向への移動が拘束される態様で支持されている。図6は、アクチュエータ46の具体的な構成を説明するための図である。より具体的には、図6Aは、アクチュエータ46を、図1における矢視Cの方向から見た図であり、図6BおよびCは、アクチュエータ46を、図6Aにおける矢視Dの方向から見た図である。尚、図1、並びに図6BおよびCでは、モータ50およびウォームギヤ52の図示を省略している。アクチュエータ46は、図6Aに示すように、電動モータ以下、単にモータ50と、当該モータ50の出力軸に固定されたウォームギヤ52と、当該ウォームギヤ52と噛み合わされたウォームホイール54とを備えている。そして、図6Bに示すように、ウォームホイール54には、当該ウォームホイール54と同心の制御軸56が固定されている。制御軸56には、ガイド部材36の並行する2つの架橋部36bに対応して、2つの作用角可変カム48が固定されている。尚、モータ50は、内燃機関が備える図示省略のECUElectronicControlUnitの指令に基づいて駆動される。更に、制御軸56の近傍には、制御軸56の回転角度を検出することにより吸気弁の作用角を取得するための作用角センサ58が配置されている。上述したように、ガイド部材36の架橋部36bは、リターンスプリング44によって作用角可変カム48に向けて付勢されている。このようにガイド部材36が作用角可変カム48に向けて付勢されている状態においてモータ50によって作用角可変カム48の回転角度を調整することにより、図3中に示す移動方向本実施形態では、シリンダ軸線方向と一致にガイド部材36が変位する。より具体的には、図6Bは、制御軸56に対してガイド部材36の架橋部36bが最も離れるように作用角可変カム48がモータ50により回転駆動された状態を示している。この状態では、ガイド部材36が所定の移動範囲内において、図3における上方向すなわち、内燃機関の気筒の上方向に最も変位することになる。一方、図6Cは、制御軸56に対してガイド部材36の架橋部36bが最も近づくように作用角可変カム48がモータ50により回転駆動された状態を示している。この状態では、ガイド部材36が上記移動範囲内において、図3における下方向すなわち、内燃機関の気筒の下方向に最も変位することになる。上記の構成を有するアクチュエータ46およびリターンスプリング44を備えていることにより、モータ50によって作用角可変カム48の回転角度を制御することで、ガイド部材36の位置を上記移動範囲内において任意の位置に調整することができる。より具体的には、上記アクチュエータ46およびリターンスプリング44を備える構成によれば、駆動カム軸12の軸方向から見て、円周面である軌道面36a1の中心点と駆動カム軸12の中心点とが一致した状態を基準状態として、軌道面36a1の中心点が駆動カム軸12の軸線の法線方向かつシリンダ軸線方向に沿って移動するようにすなわち、図3における上下方向にガイド部材36を移動させることができる。尚、図3は、上記基準状態時と比べて、軌道面36a1が図3における下方向気筒の下方向に移動した時のものであり、図5は、上記基準状態時と比べて、軌道面36a1が図3における上方向気筒の上方向に移動した時のものである。更に、本実施形態の可変動弁装置10は、ガイド部材36の軌道面36a1におけるシリンダ軸線の上方側の区間において当該軌道面36a1と制御ローラ32とが接する際に、吸気弁のリフト区間が到来するように構成されている点に特徴を有している。[可変動弁装置の動作]次に、図7および図8を参照して、本実施形態の可変動弁装置10の動作について説明する。図7は、ガイド部材36の変位に伴う可変動弁装置10の動作を説明するための模式図である。また、図8は、ガイド部材36の変位に伴う吸気弁の作用角の変化、および、ガイド部材36の変位に伴う上記基準状態時の値に対する駆動カム軸12と従動カムロブ18aとの回転角度θの差変化を表した図である。図7中に示す駆動カム軸12の回転方向に駆動カム軸12が回転すると、駆動カム軸12の回転力が、駆動カム軸12に一体的に固定された駆動アーム部20aを介して、駆動リンク24に伝達される。駆動リンク24に伝達された駆動カム軸12の回転力は、制御ローラ側回転軸30および従動リンク28を介して、従動アーム部18bと一体的に形成された従動カムロブ18aに伝達される。このように、駆動カム軸12の回転力は、リンク機構35を介して従動カムロブ18aに伝達されることになる。その結果、駆動カム軸12の回転と同期して、リンク機構35の各要素および従動カムロブ18aが駆動カム軸12と同一方向に回転することになる。この際、既述したように、制御ローラ32は、軌道面36a1に常に接した状態で当該軌道面36a1上を転動することになる。図7Bに示す状態は、駆動カム軸12の中心点と軌道面36a1の中心点とが一致している状態上記基準状態であり、また、本実施形態の軌道面36a1は、円周面である。このため、駆動カム軸12の回転に伴って制御ローラ32が軌道面36a1上を一回転する間に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離に変化はなく、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θに変化はない。従って、図7Bに示す基準状態時には、従動カムロブ18aは、駆動カム軸12と等速で一回転することになる。次に、図7Aに示す状態は、図7Bに示す基準状態時と比べて、軌道面36a1が図7における下方向気筒の下方向に上記移動範囲内で最も移動した状態を示している。この状態では、制御ローラ32が軌道面36a1のほぼ上半分側に位置している時に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離が上記基準状態の時よりも狭められることになる。この上半分の区間において上記距離が狭められると、上記基準状態時に比べて、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θが拡大することになる。駆動カム軸12の回転方向は、図7における時計回りである。従って、この上半分の区間において回転角度θが拡大すると、上記基準状態時と比べ、従動カムロブ18aの回転位置が駆動カム軸12の回転方向の前方側に進められることになる。ここでは、上記基準状態時よりも上記回転角度θが拡大することにより、このような作用の生ずる区間のことを、増速区間と称する。一方、図7Cに示す状態は、図7Bに示す基準状態時と比べて、軌道面36a1が図7における上方向気筒の上方向に上記移動範囲内で最も移動した状態を示している。この状態では、制御ローラ32が軌道面36a1のほぼ上半分側に位置している時に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離が上記基準状態の時よりも広げられることになる。この上半分の区間において上記距離が広げられると、上記基準状態時に比べて、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θが減少することになる。その結果、上記基準状態時と比べ、従動カムロブ18aの回転位置が駆動カム軸12の回転方向の後方側に遅らされることになる。ここでは、上記基準状態時よりも上記回転角度θが減少することにより、このような作用の生ずる区間のことを、減速区間と称する。吸気弁の作用角について上述したように、本実施形態の可変動弁装置10は、ガイド部材36の軌道面36a1におけるシリンダ軸線の上方側の区間において当該軌道面36a1と制御ローラ32とが接する際に、吸気弁のリフト区間が到来するように構成されている。また、図7Aおよび図7Cに示すガイド部材36の制御状態において、図7中における駆動カム軸12の中心点を通る水平線と軌道面36a1とが交わる点付近を制御ローラ32が通過する際に、駆動カム軸12の中心点と制御ローラ32の中心点との距離が上記基準状態時の値と等しくなり、これにより、上記回転角度θが上記基準状態時の値と等しくなるタイミング以下、このようなタイミングのことを、等回転角度タイミングと称するが存在する。本実施形態では、アクチュエータ46によってガイド部材36を上記移動範囲内において下方向に移動させた場合に減速区間から増速区間に切り換わる方すなわち、図7における左側の等回転角度タイミングと、吸気弁の開き時期IVOとがほぼ一致するように、軌道面36a1に対する制御ローラ32の位置が設定されている。以上の設定を有する本実施形態の可変動弁装置10によれば、軌道面36a1が図7Aに示すように下方向に移動した場合には、吸気弁の開き側のリフト区間では、駆動カム軸12に対して前方に進みながら従動カムロブ18aが回転することになる。このため、駆動カム軸12に対する相対的な従動カムロブ18aの回転速度が図7Bに示す基準状態時等速時と比べて増加することになる。このため、この場合には、図8A中に増速時リフト小作用角と付して示すように、上記基準状態時の等速時リフトと比べて、吸気弁のリフト量が最大リフト量に早く到達するようになる。また、この場合には、制御ローラ32が軌道面36a1の真上位置を通過した後吸気弁の開弁後にカム角度でほぼ90°、クランク角度でほぼ180°CAを経過した後は、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転速度が減少し始める。従って、作用角が180°CAを越える一般的な設定の吸気弁の場合には、吸気弁の閉じ時期付近では、等速時リフトと比べて、吸気弁の加速度負の値が小さくなる。しかしながら、吸気弁の開弁後に制御ローラ32が軌道面36a1の真上位置に到達するまでの区間において従動カムロブ18aの回転速度が高められている影響が大きいため、吸気弁の閉じ時期についても等速時リフト時と比べて早くなる。これにより、吸気弁の作用角を等速時リフトと比べて小さくすることができる。また、本実施形態における可変動弁装置10によれば、軌道面36a1が図7Cに示すように上方向に移動した場合には、吸気弁の開き側のリフト区間では、駆動カム軸12に対して後方に遅れながら従動カムロブ18aが回転することになる。このため、駆動カム軸12に対する相対的な従動カムロブ18aの回転速度が図7Bに示す基準状態時等速時と比べて減少することになる。このため、この場合には、図8A中に減速時リフト大作用角と付して示すように、上記基準状態時の等速時リフトと比べて、吸気弁のリフト量が最大リフト量に到達するタイミングが遅くなる。また、上記増速時リフトに対して上述したものとは逆の理由により、吸気弁の閉じ時期についても等速時リフト時と比べて遅くなる。これにより、吸気弁の作用角を等速時リフトと比べて大きくすることができる。また、本実施形態における可変動弁装置10では、上記のように、図7における左側の等回転角度タイミングと、吸気弁の開き時期IVOとがほぼ一致するように、軌道面36a1に対する制御ローラ32の位置が設定されている。このような設定によれば、アクチュエータ46により制御される軌道面36a1の位置にかかわらず、吸気弁の開き時期における従動カムロブ18aの上記回転角度θをほぼ一定に揃えることができる。これにより、図8Aに示すように、吸気弁の開き時期を一定もしくは実質的に一定としつつ作用角を変更することすなわち、位相連成が可能となる。以上説明したように、本実施形態の可変動弁装置10によれば、アクチュエータ46によって作用角可変カム48を回転駆動して軌道面36a1をシリンダ軸線方向に沿って上下に移動させることにより、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離が変化し、駆動カム軸12と従動カムロブ18aとの回転角度θが変化する。また、軌道面36a1の移動量が大きいほど、上記回転角度θの変化量が大きくなる。その結果、アクチュエータ46による作用角可変カム48の回転位置ガイド部材36の軌道面36a1の制御位置に応じて、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ18aの回転速度を連続的に増減することができる。これにより、作用角可変カム48の回転位置軌道面36a1の制御位置に応じて、吸気弁の作用角を連続的に可変することができるようになる。[実施の形態1における特徴的な構成とその効果]先ず、内燃機関の運転領域との関係における本実施形態の可変動弁装置10の使用例について説明する。図9は、内燃機関の運転領域と可変動弁装置10による吸気弁の開弁特性の設定との関係の一例を表した図である。図9に示す設定においては、高回転数領域では、中作用角図8Aに示す等速時リフトが吸気弁の開弁特性として設定されている。この等速時リフトは、吸気弁の加速度が高くなる高回転数領域において、当該加速度を吸気弁の運動性等を考慮した規定の範囲内に収めつつ、高回転数時に求められる高出力要求を満足するように設定されたものである。より具体的には、等速時リフトは、凸形状の従動カムロブ18aを用いて、吸気弁の遅閉じによるアトキンソンサイクルを採用する場合の最大出力相当の作用角として設定されたものである。そのうえで、図9に示す設定においては、低回転高負荷領域では、小作用角図8Aに示す増速時リフトが吸気弁の開弁特性として設定されている。また、低回転低負荷領域では、大作用角図8Aに示す減速時リフトが吸気弁の開弁特性として設定されている。図9に示すような、運転領域に応じた吸気弁の開弁特性の設定によれば、高回転時には、加工性の良い凸形状の従動カムロブ18aを利用して広めの作用角に設定された等速時リフトを用いて、高回転時における高出力要求を満足させることができる。そのうえで、吸気弁の加速度の制限が高回転時と比べて相対的に緩くなる低回転時には、吸気弁のリフト区間における従動カムロブ18aの回転速度の調整を行うようにすることで、以下に示すような性能要求を満足することが可能となる。すなわち、低回転高負荷時には、増速時リフトを用いることにより、開き側において吸気弁の速度が等速時リフト時と比べて高くなる。これにより、吸気弁の閉じ時期が早くなり、吸気下死点に近づくので十分な空気量を素早く燃焼室内に供給できるようになるので、低中速トルクを向上させることができる。また、低回転低負荷時には、減速時リフトを用いることにより、等速時リフト時に比べて、吸気弁がゆっくりと開くようになる。このため、吸気弁の閉じ時期が遅くなり、一度吸った空気を戻すことで少ない空気量で運転する、いわゆるアトキンソンサイクルとなる。また、吸気が絞られることによって吸気流速が上昇し、燃焼を改善することができる。上記図9に示すような設定を有している場合において、加速時に低回転低負荷領域から低回転高負荷領域に移行する際には、図8Aに示すように、吸気弁の閉じ時期を早めて内燃機関の実圧縮比を高めるべく、吸気弁の作用角が大作用角状態減速時リフトから小作用角状態増速時リフトに切り替えられることになる。このため、加速時には、吸気弁の作用角を大作用角状態減速時リフトから小作用角状態増速時リフトに切り替える際の応答性が良好なものになっていることが要求される。このような要求を満たすために、本実施形態の可変動弁装置10は、上述した特徴的な構成を有している。すなわち、ガイド部材36の軌道面36a1におけるシリンダ軸線の上方側の区間において当該軌道面36a1と制御ローラ32とが接する際に、吸気弁のリフト区間が到来するように構成されている。このように構成しておくことで、ガイド部材36が下方に移動偏芯した際に、増速時リフトが得られるようになる。このような構成とは異なり、ガイド部材36が上方に移動偏芯した際に増速時リフトが得られるようになっていると、加速時には、リターンスプリング44のバネ荷重に対抗しながら、ガイド部材36を押し上げるべく作用角可変カム48が駆動されることになる。このため、小作用角状態増速時リフトへの切り替えを行う加速時の応答性確保という点において不利となる。これに対し、本実施形態の構成によれば、小作用角状態増速時リフトへの切り替えを行う加速時に、リターンスプリング44のバネ荷重が作用角可変カム48の回転をアシストする方向に作用することになる。このため、本構成によれば、加速時の可変動弁装置10の応答性を良好に確保することが可能となる。また、本実施形態の可変動弁装置10では、ガイド部材36の往復移動方向が内燃機関のシリンダ軸線方向と同じ方向とされている。その結果、車両に対する内燃機関の搭載に関して、鉛直線に対するシリンダ軸線の傾斜角が90°よりも小さな角度とされている場合すなわち、水平対向型エンジンを除く一般的な内燃機関の場合には、増速時リフトを得るべくガイド部材36が下方に移動した際に、ガイド部材36の自重が作用角可変カム48の回転をアシストする方向に作用することになる。この点においても、本実施形態の構成によれば、加速時の可変動弁装置10の応答性を良好に確保することが可能となる。ところで、上述した実施の形態1においては、駆動カム軸12の軸方向から見て、円周面である軌道面36a1の中心点と駆動カム軸12の中心点とが一致した状態を基準位置として、軌道面36a1の中心点が駆動カム軸12の軸線の法線方向かつシリンダ軸線方向に移動するように図3等における上下方向にガイド部材36を移動させるアクチュエータ46を備えるようにしている。言い換えれば、駆動カム軸12の回転中心に対するガイド部材36の軌道面36a1の中心点のオフセット量偏心量を変更するようにしている。しかしながら、本発明において駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度を変化させるためのガイド部材の往復移動方向は、必ずしも上記に限定されるものではなく、駆動カム軸の軸線と直交する平面方向であればよい。また、上述した実施の形態1の可変動弁装置10は、ガイド部材36の往復移動方向が内燃機関のシリンダ軸線方向と同じ方向とされ、かつ、リターンスプリング44のバネ荷重が、シリンダ軸線の上方から下方に向かう方向に作用するように構成されている。このような構成によれば、車両に対する内燃機関の搭載に関して、鉛直線に対するシリンダ軸線の傾斜角が90°よりも小さな角度とされている場合すなわち、水平対向型エンジンを除く一般的な内燃機関の場合には、増速時リフトを得るべくガイド部材36が下方に移動した際に、ガイド部材36の自重が作用角可変カム48の回転をアシストする方向に作用するように構成することができる。しかしながら、付勢部材の付勢方向にガイド部材が移動した際に、バルブのリフト期間中に駆動カム軸に対する従動カムロブの回転速度が高くなるように構成したうえで、ガイド部材の自重をアクチュエータの駆動をアシストする力として利用するための構成は、上記の例に限定されるものではない。すなわち、例えば、水平対向型の内燃機関に本発明の可変動弁装置が搭載される場合には、ガイド部材の往復移動方向を鉛直方向と同じ方向とし、かつ、付勢部材の付勢方向を鉛直下向きに設定したものであってもよい。また、上述した実施の形態1においては、軌道面36a1をそれぞれ有する各気筒用の環状部36aを架橋部36bによって橋渡して一体的に形成されたガイド部材36を備えた構成において、隣接する気筒ここでは2気筒と3気筒の環状部36aの周辺にリターンスプリング44を備え、かつ、これらの環状部36aを橋渡しする架橋部36bに対してアクチュエータ46を備えるようにしている。しかしながら、本発明におけるガイド部材の構成、更にはアクチュエータおよび付勢部材の配置場所は、上記に限定されるものではない。すなわち、例えば、気筒毎に、軌道面を有するガイド部材、並びにアクチュエータおよび付勢部材を備えるものであってもよい。また、上述した実施の形態1においては、吸気弁を駆動する装置として可変動弁装置10を備えるようにしている。しかしながら、本発明の可変動弁装置の適用対象は、吸気弁に限られない。すなわち、本発明の可変動弁装置は、排気弁の作用角を大作用角状態から小作用角状態に切り替える際の応答性が良好なものになっていることが要求される場合には、排気弁を駆動する装置としても好適なものである。また、上述した実施の形態1においては、従動リンク28が、駆動リンク24との間に制御ローラ32を介在させた状態で当該駆動リンク24よりも駆動カム軸12の回転方向前方側に配置されており、かつ、図7Aに示すように軌道面36a1が下方向に移動した時の増速区間が、従動カムロブ18aのリフト区間と重なるように設定されている。しかしながら、本発明における可変動弁装置は、このような構成に限定されるものではない。すなわち、例えば、カムロブ側リンク部材従動リンクとカム軸側リンク部材駆動リンクとの間に制御ローラを介在させた状態で当該カム軸側リンク部材よりも駆動カム軸の回転方向後方側にカムロブ側リンク部材を配置させたうえで、軌道面におけるシリンダ軸線の下方側の区間において当該軌道面と前記制御ローラとが接する際に、バルブのリフト区間が到来するように構成し、かつ、付勢部材によるガイド部材の付勢方向をシリンダ軸線の上方から下方に向かう方向としてもよい。このような構成によっても、大作用角状態から小作用角状態へのバルブの作用角の切り替えの応答性を良好に確保することが可能となる。尚、上述した実施の形態1においては、リンクプレート34および保持ローラ38が前記第1の発明における接触維持手段に、リターンスプリング44が前記第1の発明における付勢部材に、それぞれ相当している。また、上述した実施の形態1においては、駆動リンク24が前記第3の発明におけるカム軸側リンク部材に、従動リンク28が前記第3の発明におけるカムロブ側リンク部材に、それぞれ相当している。