"一般式1で表される化合物を含有する、着色組成物。一般式1中、R0~R3はそれぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。また、R0とR1は互いに結合して環を形成してもよい。Lは、単結合又は2価の連結基を表す。Dは、一般式2で表される化合物から水素原子をn個取り除いた残基を表す。nは、1以上の整数を表す。但し、nが2以上の整数を表す場合、複数のR0~R3、及びLは、それぞれ同一でも異なっていてもよい。一般式2中、R11は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基、ヘテロ環基又はアシル基を表す。各置換基は、さらに置換されていてもよい。R12は、水素原子、ハロゲン原子、又はシアノ基を表す。R13は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、カルボキシル基、又はスルホ基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。R14、R15、R16及びR17は、各々独立して、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、スルホニル基、アシル基、カルボキシル基、スルホ基、又はカルバモイル基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。ただし、R14とR15が共に水素原子であることはなく、R16とR17が共に水素原子であることはない。A1及びA2は、いずれもが置換されていてもよい炭素原子であるか、あるいはこれらの一方が置換されていてもよい炭素原子であり、他方が窒素原子である。前記一般式2中、R13は、水素原子、置換若しくは無置換のアリール基又は置換若しくは無置換のヘテロ環基である、請求項1に記載の着色組成物。前記一般式2中、R16が水素原子であって、R14、R15、及びR17が置換若しくは無置換のアリール基又は置換若しくは無置換のヘテロ環基である、請求項1又は2に記載の着色組成物。一般式1中、Dは一般式2で表される化合物の、R14~R17から水素原子をn個取り除いた残基を表す、請求項1~3のいずれか1項に記載の着色組成物。請求項1~4のいずれか1項に記載の着色組成物を含有するインクジェット記録用インク。請求項1~4のいずれか1項に記載の着色組成物又は請求項5に記載のインクジェット記録用インクを用いて、画像形成するインクジェット記録方法。請求項1~4のいずれか1項に記載の一般式1で表される化合物を含有するカラーフィルタ。請求項1~4のいずれか1項に記載の一般式1で表される化合物を含有するカラートナー。一般式1で表される化合物。一般式1中、R0~R3はそれぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。また、R0とR1は互いに結合して環を形成してもよい。Lは、単結合又は2価の連結基を表す。Dは、一般式2で表される化合物から水素原子をn個取り除いた残基を表す。nは、1以上の整数を表す。但し、nが2以上の整数を表す場合、複数のR0~R3、及びLは、それぞれ同一でも異なっていてもよい。一般式2中、R11は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基、ヘテロ環基又はアシル基を表す。各置換基は、さらに置換されていてもよい。R12は、水素原子、ハロゲン原子、又はシアノ基を表す。R13は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、カルボキシル基、又はスルホ基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。R14、R15、R16及びR17は、各々独立して、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、スルホニル基、アシル基、カルボキシル基、スルホ基、又はカルバモイル基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。ただし、R14とR15が共に水素原子であることはなく、R16とR17が共に水素原子であることはない。A1及びA2は、いずれもが置換されていてもよい炭素原子であるか、あるいはこれらの一方が置換されていてもよい炭素原子であり、他方が窒素原子である。しかしながら、特許文献1に記載の色素は、インクジェット用インクとして用いる上での性能例えば、耐オゾン性、耐湿性について更なる向上が求められ、検討の余地があった。本発明は、耐オゾン性、耐湿性をはじめとする画像堅牢性がさらに改良された優れた色素を提供することを目的とする。本発明者らは上記した実情に鑑みて鋭意検討した結果、特定の連結基を有するトリアジンユニットを側鎖に導入した、アゾ色素から誘導される特定構造の新規化合物が、耐オゾン性、耐光性等の画像堅牢性に係る性能をさらに向上させ、かつ耐湿性に優れることを見出し、本発明を完成するに至った。即ち、本発明は以下のとおりである。1一般式1で表される化合物を含有する、着色組成物。一般式1中、R0~R3はそれぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。また、R0とR1は互いに結合して環を形成してもよい。Lは、単結合又は2価の連結基を表す。Dは、一般式2で表される化合物から水素原子をn個取り除いた残基を表す。nは、1以上の整数を表す。但し、nが2以上の整数を表す場合、複数のR0~R3、及びLは、それぞれ同一でも異なっていてもよい。一般式2中、R11は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基、ヘテロ環基又はアシル基を表す。各置換基は、さらに置換されていてもよい。R12は、水素原子、ハロゲン原子、又はシアノ基を表す。R13は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、カルボキシル基、又はスルホ基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。R14、R15、R16及びR17は、各々独立して、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、スルホニル基、アシル基、カルボキシル基、スルホ基、又はカルバモイル基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。ただし、R14とR15が共に水素原子であることはなく、R16とR17が共に水素原子であることはない。A1及びA2は、いずれもが置換されていてもよい炭素原子であるか、あるいはこれらの一方が置換されていてもよい炭素原子であり、他方が窒素原子である。2前記一般式2中、R13は、水素原子、置換若しくは無置換のアリール基又は置換若しくは無置換のヘテロ環基である、1に記載の着色組成物。3前記一般式2中、R16が水素原子であって、R14、R15、及びR17が置換若しくは無置換のアリール基又は置換若しくは無置換のヘテロ環基である、1又は2に記載の着色組成物。4一般式1中、Dは一般式2で表される化合物の、R14~R17から水素原子をn個取り除いた残基を表す、1~3のいずれか1項に記載の着色組成物。51~4のいずれか1項に記載の着色組成物を含有するインクジェット記録用インク。61~4のいずれか1項に記載の着色組成物又は5に記載のインクジェット記録用インクを用いて、画像形成するインクジェット記録方法。71~4のいずれか1項に記載の一般式1で表される化合物を含有するカラーフィルタ。81~4のいずれか1項に記載の一般式1で表される化合物を含有するカラートナー。9一般式1で表される化合物。一般式1中、R0~R3はそれぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。また、R0とR1は互いに結合して環を形成してもよい。Lは、単結合又は2価の連結基を表す。Dは、一般式2で表される化合物から水素原子をn個取り除いた残基を表す。nは、1以上の整数を表す。但し、nが2以上の整数を表す場合、複数のR0~R3、及びLは、それぞれ同一でも異なっていてもよい。一般式2中、R11は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基、ヘテロ環基又はアシル基を表す。各置換基は、さらに置換されていてもよい。R12は、水素原子、ハロゲン原子、又はシアノ基を表す。R13は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、カルボキシル基、又はスルホ基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。R14、R15、R16及びR17は、各々独立して、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、スルホニル基、アシル基、カルボキシル基、スルホ基、又はカルバモイル基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。ただし、R14とR15が共に水素原子であることはなく、R16とR17が共に水素原子であることはない。A1及びA2は、いずれもが置換されていてもよい炭素原子であるか、あるいはこれらの一方が置換されていてもよい炭素原子であり、他方が窒素原子である。本発明によれば、耐オゾン性、耐光性等の画像堅牢性に係る性能が従来よりさらに向上し、かつ耐湿性に優れた、特定のトリアジンユニットを側鎖に有する、アゾ色素から誘導される特定構造の新規化合物、該化合物を含有する着色組成物、インクジェット記録用インク、及びインクジェット記録方法が提供される。さらに、該新規化合物を含有するカラーフィルタ、及びカラートナーが提供される。以下、本発明を詳細に説明する。まず、本発明において、置換基群A、イオン性親水性基について定義する。置換基群A例えば、ハロゲン原子、アルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シリルオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、アミノ基、アシルアミノ基、アミノカルボニルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルファモイルアミノ基、アルキル又はアリールスルホニルアミノ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、スルファモイル基、アルキル又はアリールスルフィニル基、アルキル又はアリールスルホニル基、アシル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アリール又はヘテロ環アゾ基、イミド基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスフィニルオキシ基、ホスフィニルアミノ基、シリル基、イオン性親水性基が例として挙げられる。これらの置換基はさらに置換されてもよく、更なる置換基としては、以上に説明した置換基群Aから選択される基を挙げることができる。さらに詳しくは、ハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、又はヨウ素原子が挙げられる。アルキル基としては、直鎖、分岐、環状の置換若しくは無置換のアルキル基が挙げられ、シクロアルキル基、ビシクロアルキル基、さらに環構造が多いトリシクロ構造等も包含するものである。以下に説明する置換基の中のアルキル基例えば、アルコキシ基、アルキルチオ基のアルキル基もこのような概念のアルキル基を表す。詳細には、アルキル基としては、好ましくは、炭素数1から30のアルキル基、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、i-プロピル基、t-ブチル基、n-オクチル基、エイコシル基、2-クロロエチル基、2-シアノエチル基、2―エチルヘキシル基等が挙げられ、シクロアルキル基としては、好ましくは、炭素数3から30の置換又は無置換のシクロアルキル基、例えば、シクロヘキシル基、シクロペンチル基、4-n-ドデシルシクロヘキシル基等が挙げられ、ビシクロアルキル基としては、好ましくは、炭素数5から30の置換若しくは無置換のビシクロアルキル基、つまり、炭素数5から30のビシクロアルカンから水素原子を一個取り去った一価の基、例えば、ビシクロ[1,2,2]ヘプタン-2-イル基、ビシクロ[2,2,2]オクタン-3-イル基等が挙げられる。アラルキル基としては、置換若しくは無置換のアラルキル基が挙げられ、置換若しくは無置換のアラルキル基としては、炭素原子数が7~30のアラルキル基が好ましい。例えばベンジル基及び2-フェネチル基を挙げられる。アルケニル基としては、直鎖、分岐、環状の置換若しくは無置換のアルケニル基が挙げられ、シクロアルケニル基、ビシクロアルケニル基を包含する。詳細には、アルケニル基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換又は無置換のアルケニル基、例えば、ビニル基、アリル基、プレニル基、ゲラニル基、オレイル基等が挙げられ、シクロアルケニル基としては、好ましくは、炭素数3から30の置換若しくは無置換のシクロアルケニル基、つまり、炭素数3から30のシクロアルケンの水素原子を一個取り去った一価の基、例えば、2-シクロペンテン-1-イル基、2-シクロヘキセン-1-イル基等が挙げられ、ビシクロアルケニル基としては、置換若しくは無置換のビシクロアルケニル基、好ましくは、炭素数5から30の置換若しくは無置換のビシクロアルケニル基、つまり二重結合を一個持つビシクロアルケンの水素原子を一個取り去った一価の基、例えば、ビシクロ[2,2,1]ヘプト-2-エン-1-イル基、ビシクロ[2,2,2]オクト-2-エン-4-イル基等が挙げられる。アルキニル基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換又は無置換のアルキニル基、例えば、エチニル基、プロパルギル基、トリメチルシリルエチニル基等が挙げられる。アリール基としては、好ましくは、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリール基、例えば、フェニル基、p-トリル基、ナフチル基、m-クロロフェニル基、o-ヘキサデカノイルアミノフェニル基等が挙げられる。ヘテロ環基としては、好ましくは、5又は6員の置換若しくは無置換の芳香族若しくは非芳香族のヘテロ環化合物から一個の水素原子を取り除いた一価の基であり、さらに好ましくは、炭素数3から30の5又は6員の芳香族のヘテロ環基、例えば、2-フリル基、2-チエニル基、2-ピリミジニル基、2-ベンゾチアゾリル基等が挙げられる。アルコキシ基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアルコキシ基、例えば、メトキシ基、エトキシ基、イソプロポキシ基、t-ブトキシ基、n-オクチルオキシ基、2-メトキシエトキシ基等が挙げられる。アリールオキシ基としては、好ましくは、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールオキシ基、例えば、フェノキシ基、2-メチルフェノキシ基、4-t-ブチルフェノキシ基、3-ニトロフェノキシ基、2-テトラデカノイルアミノフェノキシ基等が挙げられる。シリルオキシ基としては、好ましくは、炭素数0から20の置換若しくは無置換のシリルオキシ基、例えば、トリメチルシリルオキシ基、ジフェニルメチルシリルオキシ基等が挙げられる。ヘテロ環オキシ基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換若しくは無置換のヘテロ環オキシ基、例えば、1-フェニルテトラゾール-5-オキシ基、2-テトラヒドロピラニルオキシ基等が挙げられる。アシルオキシ基としては、好ましくは、ホルミルオキシ基、炭素数2から30の置換若しくは無置換のアルキルカルボニルオキシ基、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールカルボニルオキシ基、例えば、アセチルオキシ基、ピバロイルオキシ基、ステアロイルオキシ基、ベンゾイルオキシ基、p-メトキシフェニルカルボニルオキシ基等が挙げられる。カルバモイルオキシ基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のカルバモイルオキシ基、例えば、N,N-ジメチルカルバモイルオキシ基、N,N-ジエチルカルバモイルオキシ基、モルホリノカルボニルオキシ基、N,N-ジ-n-オクチルアミノカルボニルオキシ基、N-n-オクチルカルバモイルオキシ基等が挙げられる。アルコキシカルボニルオキシ基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換若しくは無置換アルコキシカルボニルオキシ基、例えば、メトキシカルボニルオキシ基、エトキシカルボニルオキシ基、t-ブトキシカルボニルオキシ基、n-オクチルカルボニルオキシ基等が挙げられる。アリールオキシカルボニルオキシ基としては、好ましくは、炭素数7から30の置換若しくは無置換のアリールオキシカルボニルオキシ基、例えば、フェノキシカルボニルオキシ基、p-メトキシフェノキシカルボニルオキシ基、p-n-ヘキサデシルオキシフェノキシカルボニルオキシ基等が挙げられる。アミノ基としては、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、ヘテロ環アミノ基を含み、好ましくは、アミノ基、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアルキルアミノ基、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアニリノ基、例えば、メチルアミノ基、ジメチルアミノ基、アニリノ基、N-メチル-アニリノ基、ジフェニルアミノ基、トリアジニルアミノ基等が挙げられる。アシルアミノ基としては、好ましくは、ホルミルアミノ基、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアルキルカルボニルアミノ基、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールカルボニルアミノ基、例えば、アセチルアミノ基、ピバロイルアミノ基、ラウロイルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、3,4,5-トリ-n-オクチルオキシフェニルカルボニルアミノ基等が挙げられる。アミノカルボニルアミノ基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアミノカルボニルアミノ基、例えば、カルバモイルアミノ基、N,N-ジメチルアミノカルボニルアミノ基、N,N-ジエチルアミノカルボニルアミノ基、モルホリノカルボニルアミノ基等が挙げられる。アルコキシカルボニルアミノ基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換若しくは無置換アルコキシカルボニルアミノ基、例えば、メトキシカルボニルアミノ基、エトキシカルボニルアミノ基、t-ブトキシカルボニルアミノ基、n-オクタデシルオキシカルボニルアミノ基、N-メチルーメトキシカルボニルアミノ基等が挙げられる。アリールオキシカルボニルアミノ基としては、好ましくは、炭素数7から30の置換若しくは無置換のアリールオキシカルボニルアミノ基、例えば、フェノキシカルボニルアミノ基、p-クロロフェノキシカルボニルアミノ基、m-n-オクチルオキシフェノキシカルボニルアミノ基等が挙げられる。スルファモイルアミノ基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のスルファモイルアミノ基、例えば、スルファモイルアミノ基、N,N-ジメチルアミノスルホニルアミノ基、N-n-オクチルアミノスルホニルアミノ基等が挙げられる。アルキル又はアリールスルホニルアミノ基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアルキルスルホニルアミノ基、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールスルホニルアミノ基、例えば、メチルスルホニルアミノ基、ブチルスルホニルアミノ基、フェニルスルホニルアミノ基、2,3,5-トリクロロフェニルスルホニルアミノ基、p-メチルフェニルスルホニルアミノ基等が挙げられる。アルキルチオ基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアルキルチオ基、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、n-ヘキサデシルチオ基等が挙げられる。アリールチオ基としては、好ましくは、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールチオ基、例えば、フェニルチオ基、p-クロロフェニルチオ基、m-メトキシフェニルチオ基等が挙げられる。ヘテロ環チオ基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換又は無置換のヘテロ環チオ基、例えば、2-ベンゾチアゾリルチオ基、1-フェニルテトラゾール-5-イルチオ基等が挙げられる。スルファモイル基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のスルファモイル基、例えば、N-エチルスルファモイル基、N-3-ドデシルオキシプロピルスルファモイル基、N,N-ジメチルスルファモイル基、N-アセチルスルファモイル基、N-ベンゾイルスルファモイル基、N-N‘-フェニルカルバモイルスルファモイル基等が挙げられる。アルキル又はアリールスルフィニル基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換又は無置換のアルキルスルフィニル基、6から30の置換又は無置換のアリールスルフィニル基、例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、p-メチルフェニルスルフィニル基等が挙げられる。アルキル又はアリールスルホニル基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換又は無置換のアルキルスルホニル基、6から30の置換又は無置換のアリールスルホニル基、例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、フェニルスルホニル基、p-メチルフェニルスルホニル基等が挙げられる。アシル基としては、好ましくは、ホルミル基、炭素数2から30の置換又は無置換のアルキルカルボニル基、炭素数7から30の置換若しくは無置換のアリールカルボニル基、炭素数2から30の置換若しくは無置換の炭素原子でカルボニル基と結合しているヘテロ環カルボニル基、例えば、アセチル基、ピバロイル基、2-クロロアセチル基、ステアロイル基、ベンゾイル基、p-n-オクチルオキシフェニルカルボニル基、2-ピリジルカルボニル基、2-フリルカルボニル基等が挙げられる。アリールオキシカルボニル基としては、好ましくは、炭素数7から30の置換若しくは無置換のアリールオキシカルボニル基、例えば、フェノキシカルボニル基、o-クロロフェノキシカルボニル基、m-ニトロフェノキシカルボニル基、p-t-ブチルフェノキシカルボニル基等が挙げられる。アルコキシカルボニル基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換若しくは無置換アルコキシカルボニル基、例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、t-ブトキシカルボニル基、n-オクタデシルオキシカルボニル基等が挙げられる。カルバモイル基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のカルバモイル基、例えば、カルバモイル基、N-メチルカルバモイル基、N,N-ジメチルカルバモイル基、N,N-ジ-n-オクチルカルバモイル基、N-メチルスルホニルカルバモイル基等が挙げられる。アリール又はヘテロ環アゾ基としては、好ましくは炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールアゾ基、炭素数3から30の置換若しくは無置換のヘテロ環アゾ基、例えば、フェニルアゾ、p-クロロフェニルアゾ、5-エチルチオ-1,3,4-チアジアゾール-2-イルアゾ等が挙げられる。イミド基としては、好ましくは、N-スクシンイミド基、N-フタルイミド基等が挙げられる。ホスフィノ基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のホスフィノ基、例えば、ジメチルホスフィノ基、ジフェニルホスフィノ基、メチルフェノキシホスフィノ基等が挙げられる。ホスフィニル基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のホスフィニル基、例えば、ホスフィニル基、ジオクチルオキシホスフィニル基、ジエトキシホスフィニル基等が挙げられる。ホスフィニルオキシ基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のホスフィニルオキシ基、例えば、ジフェノキシホスフィニルオキシ基、ジオクチルオキシホスフィニルオキシ基等が挙げられる。ホスフィニルアミノ基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のホスフィニルアミノ基、例えば、ジメトキシホスフィニルアミノ基、ジメチルアミノホスフィニルアミノ基が挙げられる。シリル基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のシリル基、例えば、トリメチルシリル基、t-ブチルジメチルシリル基、フェニルジメチルシリル基等が挙げられる。イオン性親水性基スルホ基、カルボキシル基、チオカルボキシル基、スルフィノ基、ホスホノ基、ジヒドロキシホスフィノ基、4級アンモニウム基等が挙げられる。特に好ましくはスルホ基、カルボキシル基である。またカルボキシル基、ホスホノ基及びスルホ基は塩の状態であってもよく、塩を形成する対カチオンの例には、アンモニウムイオン、アルカリ金属イオン例、リチウムイオン、ナトリウムイオン、カリウムイオン及び有機カチオン例、テトラメチルアンモニウムイオン、テトラメチルグアニジウムイオン、テトラメチルホスホニウムが含まれ、リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩、アンモニウム塩が好ましく、リチウム塩又はリチウム塩を主成分とする混合塩がさらに好ましく、リチウム塩が最も好ましい。なお、本発明においては、化合物が塩である場合は、インク中では塩はイオンに解離して存在しているが、便宜上、塩を含有すると表現する。以下に、本発明の一般式1で表される化合物について詳細に説明する。一般式1で表される化合物本発明の一般式1で表される化合物は、化合物とその塩及びこれらの水和物を含む。本発明の化合物は特定の連結基を介してトリアジニル基で置換されたアミノ基が導入されていることを特徴とする。作用機構は不明であるが、これらの特徴を有さない化合物と比較して、耐オゾン性、耐光性等の画像堅牢性に優れる。さらに、分子間水素結合により、分子量が上昇した場合と同様の効果を奏し、印画物を形成した際の印画物内における分子の移動が抑制することができ、耐湿性にも優れた効果を発揮する。一般式1中、R0~R3はそれぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。また、R0とR1は互いに結合して環を形成してもよい。Lは、単結合又は2価の連結基を表す。Dは、一般式2で表される化合物から水素原子をn個取り除いた残基を表す。nは、1以上の整数を表す。但し、nが2以上の整数を表す場合、複数のR0~R3、及びLは、それぞれ同一でも異なっていてもよい。一般式2中、R11は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基、ヘテロ環基又はアシル基を表す。各置換基は、さらに置換されていてもよい。R12は、水素原子、ハロゲン原子、又はシアノ基を表す。R13は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、カルボキシル基、又はスルホ基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。R14、R15、R16及びR17は、各々独立して、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、スルホニル基、アシル基、カルボキシル基、スルホ基、又はカルバモイル基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。ただし、R14とR15が共に水素原子であることはなく、R16とR17が共に水素原子であることはない。A1及びA2は、いずれもが置換されていてもよい炭素原子であるか、あるいはこれらの一方が置換されていてもよい炭素原子であり、他方が窒素原子である。一般式1中、R0~R3はそれぞれ独立して水素原子又は置換基を表す。置換基としては、上述の置換基群Aを挙げることができる。R0及びR1としては、水素原子又は前記置換基群Aが好ましく、水素原子、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、置換若しくは無置換のヘテロ環基、置換若しくは無置換のアルケニル基が好ましく、水素原子又は置換若しくは無置換のアルキル基がより好ましく、水素原子が更に好ましい。R2及びR3としては、水素原子又は前記置換基群Aが好ましく、水素原子、置換若しくは無置換のアミノ基、水酸基、置換若しくは無置換のアルコキシ基、置換若しくは無置換のアリールオキシ基、置換若しくは無置換のアルキルチオ基、置換若しくは無置換のアリールチオ基、置換若しくは無置換のヘテロ環チオ基、が好ましく、置換若しくは無置換のアミノ基がより好ましい。R2及びR3が表す置換基が互いに結合して環を形成してもよい。R2及びR3が表す置換基がさらに置換基を有する場合の置換基としては、前記置換基群Aを挙げることができ、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基が好ましい。これらはさらに前記置換基群Aにより置換されていてもよく、イオン性親水性基により置換されていることがより好ましい。一般式1中、Lは単結合又は2価の連結基を表す。2価の連結基としては、オキシ基-O-、チオ基-S-、カルボニル基-CO-、スルホニル基-SO2-、イミノ基-NH-、メチレン基-CH2-、アリーレン基、シクロアルキレン基、複素環基及びこれらを組み合わせて形成される基が挙げられる。好ましくはLは置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキレン基、置換基を有していてもよいシクロアルキレン基、複素環基であり、より好ましくは炭素数2~6のアルキレン基である。Lが置換基を有する場合の置換基は、前記置換基群Aを挙げることができ、アルキル基であることが好ましい。Lの置換基と前記R1は、互いに結合して環を形成してもよい。Lが表す2価の連結基として、具体的には、下記の例を挙げることができる。Dは、一般式2で表される化合物から水素原子をn個取り除いた残基を表し、一般式2で表される化合物の、R14~R17から水素原子をn個取り除いた残基を表すことが好ましい。nは、1以上の整数を表す。nは、1~6の整数であることが好ましく、より好ましくは1~4の整数であり、さらに好ましくは1又は2である。以下に、一般式1の括弧内に示される特定の連結基及びトリアジニル基で置換されたアミノ基を含む置換基トリアジンユニットの具体例を挙げるが、本発明は、これら具体例に限定されるわけではない。一般式2中、R11は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基、ヘテロ環基又はアシル基を表す。各置換基は、さらに置換されていてもよい。R12は、水素原子、ハロゲン原子、又はシアノ基を表す。R13は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、カルボキシル基、又はスルホ基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。R14、R15、R16及びR17は、各々独立して、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、スルホニル基、アシル基、カルボキシル基、スルホ基、又はカルバモイル基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。ただし、R14とR15が共に水素原子であることはなく、R16とR17が共に水素原子であることはない。A1及びA2は、いずれもが置換されていてもよい炭素原子であるか、あるいはこれらの一方が置換されていてもよい炭素原子であり、他方が窒素原子である。R11は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基を表し、各置換基はさらに置換されていてもよい。アルキル基には、置換基を有するアルキル基及び無置換のアルキル基が含まれる。前記アルキル基は、置換基の炭素原子を除いた炭素原子数が1~12のアルキル基が好ましく、炭素原子数1~6のアルキル基がより好ましく、t-ブチル基が更に好ましい。置換基の例には、ヒドロキシル基、アルコキシ基、シアノ基、ハロゲン原子、及びイオン性親水性基が含まれる。アルキル基の例には、メチル、エチル、ブチル、イソプロピル、t-ブチル、ヒドロキシエチル、メトキシエチル、シアノエチル、トリフルオロメチル、3-スルホプロピル及び4-スルホブチルが含まれる。シクロアルキル基には、置換基を有するシクロアルキル基及び無置換のシクロアルキル基が含まれる。前記シクロアルキル基としては、置換基の炭素原子を除いた炭素原子数が5~12のシクロアルキル基が好ましい。置換基の例には、イオン性親水性基が含まれる。シクロアルキル基の例には、シクロヘキシル基が含まれる。アラルキル基としては、置換基を有するアラルキル基及び無置換のアラルキル基が含まれる。アラルキル基としては、置換基の炭素原子を除いた炭素原子数が7~12のアラルキル基が好ましい。前記置換基の例には、イオン性親水性基が含まれる。前記アラルキル基の例には、ベンジル基、及び2-フェネチル基が含まれる。アリール基には、置換基を有するアリール基及び無置換のアリール基が含まれる。アリール基としては、置換基の炭素原子を除いた炭素原子数が6~12のアリール基が好ましい。置換基の例には、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子、アルキルアミノ基、アミド基、カルバモイル基、スルファモイル基、スルホンアミド基、水酸基、エステル基及びイオン性親水性基が含まれる。アリール基の例には、フェニル、p-トリル、p-メトキシフェニル、o-クロロフェニル及びm-3-スルホプロピルアミノフェニルが含まれる。ヘテロ環基には、置換基を有するヘテロ環基及び無置換のヘテロ環基が含まれる。ヘテロ環基としては、5員又は6員環のヘテロ環基が好ましい。置換基の例には、アミド基、カルバモイル基、スルファモイル基、スルホンアミド基、水酸基、エステル基及びイオン性親水性基が含まれる。へテロ環基の例には、2-ピリジル基、2-チエニル基、2-チアゾリル基、2-ベンゾチアゾリル基及び2-フリル基が含まれる。アシル基には、置換基を有するアシル基及び無置換のアシル基が含まれる。前記アシル基としては、置換基の炭素原子を除いた炭素原子数が1~12のアシル基が好ましい。置換基の例には、イオン性親水性基が含まれる。アシル基の例には、アセチル基及びベンゾイル基が含まれる。R12は、水素原子、ハロゲン原子、又はシアノ基を表す。R14、R15、R16及びR17は、各々独立して、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、スルホニル基、アシル基、カルボキシル基、スルホ基又はカルバモイル基を表し、各置換基はさらに置換されていてもよい。R14、R15、R16及びR17が表すアルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基に関しては、上記R11と同義である。アルケニル基には、置換基を有するアルケニル基及び無置換のアルケニル基が含まれる。アルケニル基としては、置換基の炭素原子を除いた炭素原子数が5~12のアルケニル基が好ましい。置換基の例には、イオン性親水性基が含まれる。アルケニル基の例には、ビニル基、アリル基等が含まれる。スルホニル基としては、アルキルスルホニル基、例えばメタンスルホニル基、及びアリールスルホニル基、例えばフェニルスルホニル基等が含まれる。R13は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、カルボキシル基、又はスルホ基を表し、これら各置換基はさらに置換されていてもよい。これらの置換基の例は上記R14、R15、R16及びR17の場合と同じである。A1及びA2は、いずれもが置換されていてもよい炭素原子であるか、あるいはこれらの一方が置換されていてもよい炭素原子であり、他方が窒素原子である。置換基を有していてもよい炭素原子の置換基は、上記R14、R15、R16及びR17と同じものが挙げられ好ましいものも同じである。一般式1に関して、R11~R17、A1及びA2が表す好ましい置換基の例を以下に示す。R11は、アルキル基又はアリール基が好ましい。さらに、アルキル基のうち、イソプロピル基、又はt-ブチル基がより好ましく、t-ブチル基がさらに好ましい。アリール基では、フェニル基及びピラゾール母核側から見て2位、4位又は6位のいずれかにさらなる置換基を有するフェニル基が好ましい。R12はシアノ基が最も好ましい。R13は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、又はヘテロ環基であることが好ましく、これらはさらに置換基を有していてもよい。R13は、水素原子、置換若しくは無置換のアリール基又は置換若しくは無置換のヘテロ環基であることがより好ましく、これらがさらに置換基を有する場合の置換基は電子求引性基であることがより好ましい。R13が置換若しくは無置換のアリール基又は置換若しくは無置換のヘテロ環基である場合、耐オゾン性の点で好ましい。ここで、本明細書中で用いられるハメットの置換基定数σp値について説明する。ハメット則は、ベンゼン誘導体の反応又は平衡に及ぼす置換基の影響を定量的に論ずるために1935年L.P.Hammettにより提唱された経験則であるが、これは今日広く妥当性が認められている。ハメット則に求められた置換基定数にはσp値とσm値があり、これらの値は多くの一般的な成書に見出すことができ、例えば、J.A.Dean編、LangesHandbookofChemistry第12版、1979年McGraw-Hillや化学の領域増刊、122号、96~103頁、1979年南光堂に詳しい。尚、本発明において各置換基をハメットの置換基定数σpにより限定したり、説明したりするが、これは上記の成書で見出せる、文献既知の値がある置換基にのみ限定されるという意味ではなく、その値が文献未知であってもハメット則に基づいて測定した場合にその範囲内に包まれるであろう置換基をも含むことはいうまでもない。R13における上記電子求引性基は、ハメットの置換基定数σp値が0.20以上、好ましくは0.30以上の電子求引性基である。σp値の上限としては、好ましくは1.0以下である。σp値が0.20以上の電子求引性基の具体例としては、アシル基、アシルオキシ基、カルバモイル基、アルキルオキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、シアノ基、ニトロ基、ジアルキルホスホノ基、ジアリールホスホノ基、ジアリールホスフィニル基、アルキルスルフィニル、アリールスルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、スルホニルオキシ基、アシルチオ基、スルファモイル基、チオシアネート基、チオカルボニル基、ハロゲン化アルキル基、ハロゲン化アルコキシ基、ハロゲン化アリールオキシ基、ハロゲン化アルキルアミノ基、ハロゲン化アルキルチオ基、ヘテロ環基、ハロゲン原子、アゾ基、セレノシアネート基及びσp値が0.20以上の他の電子求引性基で置換されたアリール基が挙げられ、好ましくはシアノ基、ニトロ基、ハロゲン原子である。上記ヘテロ環基は、電子求引性基で置換されていてもいなくてもよい。A1及びA2は、既に述べたように、いずれもが置換されていてもよい炭素原子であるか、あるいはこれらの一方が置換されていてもよい炭素原子であり、他方が窒素原子である。A1とA2が共に炭素原子である場合が、より優れた性能を発揮できる点で好ましい。A1とA2が表す炭素原子のさらなる置換基としては、炭素原子数1~3のアルキル基、カルボキシル基、カルバモイル基、シアノ基が好ましく、炭素原子数1~3のアルキル基がより好ましい。R14、R15、R16及びR17は、各々独立して、水素原子、置換されていてもよい、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、アシル基、ヘテロ環基、カルボキシル基、又はスルホ基を表すことが好ましい。また、R14、R15、R16及びR17は、各々独立に、水素原子、置換されていてもよい、炭素数1~8のアルキル基、アリール基、スルホニル基、アシル基、ヘテロ環基が好ましく、水素原子、置換されていてもよい、スルホニル基、アシル基、アリール基、ヘテロ環基がさらに好ましく、置換若しくは無置換のアリール基又は置換若しくは無置換のヘテロ環基であることが特に好ましい。なお、R14とR15は共に水素原子となることはなく、またR16とR17が共に水素原子となることはない。R16は水素原子であることが、耐光性の点で好ましく、R16が水素原子であって、R14、R15及びR17が水素原子ではないことがより好ましく、R16が水素原子であって、R14、R15、及びR17が置換若しくは無置換のアリール基又は置換若しくは無置換のヘテロ環基であることがより好ましい。R14、R15、R16及びR17がさらに置換基を有する場合の置換基は前記置換基群Aを挙げることができ、炭素数1~8のアルキル基、スルホ基、塩素原子、置換又は無置換のスルファモイル基が好ましく、スルホ基、又は置換若しくは無置換のスルファモイル基が好ましい。置換スルファモイル基の置換基としては、前記置換基群Aを挙げることができ、置換又は無置換の炭素数1~8のアルキル基が好ましく、水酸基で置換された炭素数1~8のアルキル基がより好ましい。本発明の一般式1で表される化合物を水溶性染料として用いる場合、R0、R1、R2、R3、R13、R14、R15、R16、及びR17は、少なくとも2つ以上のスルホ基、又はカルボキシル基で置換されていることが好ましく、さらには3つ以上のスルホ基、又はカルボキシル基で置換されていることがより好ましい。以下、一般式1で表される本発明の化合物の具体例を挙げるが、本発明は、これら具体例に限定されるわけではない。なお、具体例中のは置換基の置換位置を表す。製造方法本発明の一般式1で表される化合物の製造方法を説明する。一般式1で表される化合物は、下記一般式2で表される化合物をクロロスルホニル化して、下記一般式3に変換した後に、別途用意した下記一般式4を反応させることによって容易に得ることができる。以下に詳細を説明する。一般式2中、R11は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アリール基、ヘテロ環基又はアシル基を表す。各置換基は、さらに置換されていてもよい。R12は、水素原子、ハロゲン原子、又はシアノ基を表す。R13は、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、カルボキシル基、又はスルホ基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。R14、R15、R16及びR17は、各々独立して、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、スルホニル基、アシル基、カルボキシル基、スルホ基、又はカルバモイル基を表す。各置換基はさらに置換されていてもよい。ただし、R14とR15が共に水素原子であることはなく、R16とR17が共に水素原子であることはない。A1及びA2は、いずれもが置換されていてもよい炭素原子であるか、あるいはこれらの一方が置換されていてもよい炭素原子であり、他方が窒素原子である。一般式3中、R11、R12、R13、R14、R15、R16、R17、A1及びA2は、一般式2におけるR11、R12、R13、R14、R15、R16、R17、A1及びA2と同じであり、xは1~8の整数を表す。一般式4中、R0、R1、R2、R3及びLは、一般式1のR0、R1、R2、R3及びLと同じであり、Hは水素原子を表す。一般式2で表される化合物は、従来公知の方法で合成することができる。例えばUS7648943B2の37頁記載の方法で製造することができる。次に、一般式3で表される化合物について説明する。一般式3で表される化合物は、前記一般式2で表される化合物をクロロスルホン酸中でクロロスルホ化させることによって得ることができる。又は前記一般式2で表される化合物を濃硫酸、10から60までの発煙硫酸、クロロスルホン酸、三酸化イオウ、アミド硫酸等のスルホン化剤を用いてスルホ化した後にクロロ化剤でスルホ基をクロロスルホ基へ変換することにより得ることもできる。前記一般式2で表される化合物のクロロスルホ化は、通常該化合物の3~20重量倍、好ましくは5~10倍量のクロロスルホン酸を用いて行うのが好ましい。反応温度は通常80~150°Cであり、好ましくは100~120°Cである。反応時間は反応温度等の反応条件により異なるが、通常1~10時間である。この場合、通常、すべてがクロロスルホ化されておらず、反応中間体のスルホ基が残存する。必要に応じて、置換基が全てクロロスルホ化されるように、反応後、さらにクロロ化剤を添加して反応を行うのが好ましい。該クロロ化剤としては、塩化チオニル、塩化スルフリル、三塩化リン、五塩化リン、オキシ塩化リン等が挙げられるが、これに限定されるものではない。クロロ化剤の添加量は目的化合物のクロロスルホ基に対して0.5~10当量、好ましくは0.5~5当量程度である。次に、一般式4で表される化合物について説明する。一般式4で表される有機アミン化合物は、従来公知の方法で合成することができる。例えばWO2009/084195の段落番号[0106]等記載の方法で製造することができる。詳細は実施例で例示する。一般式1で表される化合物は、前記一般式3で表される化合物と、一般式4で表される化合物、必要に応じてアミン化合物とともに、水溶媒中で通常pH8から12、0~80°C、1~72時間反応させることにより合成することができる。アミン化合物としては、アンモニア、置換又は無置換の炭素数1~20のモノもしくはジアルキルアミン例えば2-アミノエタノール、3-アミノプロパン-1,2ジオール等が挙げられる。なお前記一般式4で表される化合物の使用量は通常、前記一般式3で表される化合物に対してnの値に応じた理論値の1倍モル以上であるが、一般式4で表される化合物の反応性、反応条件により異なるため、これらに限定されるものではない。この反応条件は無水条件でないために、一般式3で表されるクロロスルホニル体の一部が反応系内に混在した水によって加水分解されてスルホ基へと変換されることによって、一部スルホ基を含有することが理論的に考えれる。本明細書においては、1HNMRの積分比による解析から、一般式4、アミン化合物の導入量を算出し、残りを加水分解体として算出した値で表記する。上記方法で合成される、本発明の一般式1で表される化合物は、遊離酸の形又はその塩の形で得られる。遊離酸の形で得るには、例えば酸析法を用い、塩の形で得るには、例えば塩析法を用いればよい。塩析によって所望の塩が得られないときには、例えばイオン交換樹脂を用いる等の通常の塩交換法を利用すればよい。着色組成物本発明の着色組成物は、少なくとも一種の本発明の上記一般式1で表される化合物を含有する。本発明の着色組成物は、媒体を含有させることができるが、媒体として溶媒を用いた場合は特にインクジェット記録用インクとして好適である。本発明の着色組成物は、媒体として、親油性媒体や水性媒体を用いて、それらの中に、本発明の化合物を溶解及び/又は分散させることによって作製することができる。好ましくは、水性媒体を用いる場合である。本発明の着色組成物には、媒体を除いたインク用組成物も含まれる。本発明において、着色組成物中に含まれる本発明の化合物の含有量は、用いられる一般式1における置換基の種類、及び着色組成物を製造するために用いる溶媒成分の種類等により決められるが、着色組成物中の一般式1で表される化合物又はその塩の含有量が、着色組成物の総質量に対して1~15質量含まれることが好ましく、1~12質量含まれることがさらに好ましい。着色組成物中に含まれる一般式1で表される化合物の含有量を1質量以上にすることで、印刷したときの記録媒体上におけるインクの発色性を良好にでき、かつ必要とされる画像濃度を確保できる。また、着色組成物中に含まれる一般式1で表される化合物の合計量を10質量以下にすることで、インクジェット記録方法に用いた場合に着色組成物の吐出性を良好にでき、しかもインクジェットノズルが目詰まりしにくい等の効果が得られる。本発明の着色組成物は、必要に応じてその他の添加剤を、本発明の効果を害しない範囲内において含有しうる。その他の添加剤としては、後述のインクジェット記録用インクに使用しうる添加剤が挙げられる。[インクジェット記録用インク]次に本発明のインクジェット記録用インクについて説明する。本発明は、本発明の着色組成物を含有するインクジェット記録用インクにも関する。インクジェット記録用インクは、親油性媒体や水性媒体中に前記本発明の化合物混合物を溶解及び/又は分散させることによって作製することができる。好ましくは、水性媒体を用いたインクである。必要に応じてその他の添加剤を、本発明の効果を害しない範囲内において含有される。その他の添加剤としては、例えば、乾燥防止剤湿潤剤、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。これらの各種添加剤は、水溶性インクの場合にはインク液に直接添加する。油溶性染料を分散物の形で用いる場合には、染料分散物の調製後分散物に添加するのが一般的であるが、調製時に油相又は水相に添加してもよい。乾燥防止剤はインクジェット記録方式に用いるノズルのインク噴射口において該インクジェット用インクが乾燥することによる目詰まりを防止する目的で好適に使用される。記乾燥防止剤としては、水より蒸気圧の低い水溶性有機溶剤が好ましい。具体的な例としてはエチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール、チオジグリコール、ジチオジグリコール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、1,2,6-ヘキサントリオール、アセチレングリコール誘導体、グリセリン、トリメチロールプロパン等に代表される多価アルコール類、エチレングリコールモノメチル又はエチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチル又はエチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチル又はブチルエーテル等の多価アルコールの低級アルキルエーテル類、2-ピロリドン、N-メチルー2-ピロリドン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、N-エチルモルホリン等の複素環類、スルホラン、ジメチルスルホキシド、3-スルホレン等の含硫黄化合物、ジアセトンアルコール、ジエタノールアミン等の多官能化合物、尿素誘導体が挙げられる。これらのうちグリセリン、ジエチレングリコール等の多価アルコールがより好ましい。また上記の乾燥防止剤は単独で用いても良いし2種以上併用しても良い。これらの乾燥防止剤はインク中に10~50質量含有することが好ましい。浸透促進剤は、インクジェット用インクを紙により良く浸透させる目的で好適に使用される。浸透促進剤としてはエタノール、イソプロパノール、ブタノール,ジトリエチレングリコールモノブチルエーテル、1,2-ヘキサンジオール等のアルコール類やラウリル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウムやノニオン性界面活性剤等を用いることができる。これらはインク中に5~30質量含有すれば通常充分な効果があり、印字の滲み、紙抜けプリントスルーを起こさない添加量の範囲で使用するのが好ましい。紫外線吸収剤は、画像の保存性を向上させる目的で使用される。紫外線吸収剤としては特開昭58-185677号公報、同61-190537号公報、特開平2-782号公報、同5-197075号公報、同9-34057号公報等に記載されたベンゾトリアゾール系化合物、特開昭46-2784号公報、特開平5-194483号公報、米国特許第3214463号明細書等に記載されたベンゾフェノン系化合物、特公昭48-30492号公報、同56-21141号公報、特開平10-88106号公報等に記載された桂皮酸系化合物、特開平4-298503号公報、同8-53427号公報、同8-239368号公報、同10-182621号公報、特表平8-501291号公報等に記載されたトリアジン系化合物、リサーチディスクロージャーNo.24239号に記載された化合物やスチルベン系、ベンズオキサゾール系化合物に代表される紫外線を吸収して蛍光を発する化合物、いわゆる蛍光増白剤も用いることができる。褪色防止剤は、画像の保存性を向上させる目的で使用される。前記褪色防止剤としては、各種の有機系及び金属錯体系の褪色防止剤を使用することができる。有機の褪色防止剤としてはハイドロキノン類、アルコキシフェノール類、ジアルコキシフェノール類、フェノール類、アニリン類、アミン類、インダン類、クロマン類、アルコキシアニリン類、ヘテロ環類等があり、金属錯体としてはニッケル錯体、亜鉛錯体等がある。より具体的にはリサーチディスクロージャーNo.17643の第VIIのIないしJ項、同No.15162、同No.18716の650頁左欄、同No.36544の527頁、同No.307105の872頁、同No.15162に引用された特許に記載された化合物や特開昭62-215272号公報の127頁~137頁に記載された代表的化合物の一般式及び化合物例に含まれる化合物を使用することができる。防黴剤としては、デヒドロ酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ナトリウムピリジンチオン-1-オキシド、p-ヒドロキシ安息香酸エチルエステル、1,2-ベンズイソチアゾリン-3-オン及びその塩等が挙げられる。これらはインク中に0.02~1.00質量使用するのが好ましい。pH調整剤としては前記中和剤有機塩基、無機アルカリを用いることができる。前記pH調整剤はインクジェット記録用インクの保存安定性を向上させる目的で、該インクジェット記録用インクがpH6~10と夏用に添加するのが好ましく、pH7~10となるように添加するのがより好ましい。表面張力調整剤としてはノニオン、カチオンあるいはアニオン界面活性剤が挙げられる。なお、本発明のインクジェット用インクの表面張力は25~70mN/mが好ましい。さらに25~60mN/mが好ましい。また本発明のインクジェット記録用インクの粘度は30mPas以下が好ましい。さらに20mPas以下に調整することがより好ましい。界面活性剤の例としては、脂肪酸塩、アルキル硫酸エステル塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、アルキルリン酸エステル塩、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキル硫酸エステル塩等のアニオン系界面活性剤や、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、グリセリン脂肪酸エステル、オキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー等のノニオン系界面活性剤が好ましい。また、アセチレン系ポリオキシエチレンオキシド界面活性剤であるSURFYNOLSAirProductsChemicals社も好ましく用いられる。また、N,N-ジメチル-N-アルキルアミンオキシドのようなアミンオキシド型の両性界面活性剤等も好ましい。さらに、特開昭59-157,636号の第37~38頁、リサーチディスクロージャーNo.3081191989年記載の界面活性剤として挙げたものも使うことができる。消泡剤としては、フッ素系、シリコーン系化合物やEDTAに代表されるキレート剤等も必要に応じて使用することができる。本発明の化合物を水性媒体に分散させる場合は、特開平11-286637号、特願平2000-78491号、同2000-80259号、同2000-62370号等の各公報に記載されるように、化合物と油溶性ポリマーとを含有する着色微粒子を水性媒体に分散したり、特願平2000-78454号、同2000-78491号、同2000-203856号,同2000-203857号の各明細書のように高沸点有機溶媒に溶解した本発明の化合物を水性媒体中に分散することが好ましい。本発明の化合物を水性媒体に分散させる場合の具体的な方法,使用する油溶性ポリマー、高沸点有機溶剤、添加剤及びそれらの使用量は、上記特許公報等に記載されたものを好ましく使用することができる。あるいは、前記本発明の化合物を固体のまま微粒子状態に分散してもよい。分散時には、分散剤や界面活性剤を使用することができる。分散装置としては、簡単なスターラーやインペラー攪拌方式、インライン攪拌方式、ミル方式例えば、コロイドミル、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテーターミル等、超音波方式、高圧乳化分散方式高圧ホモジナイザー;具体的な市販装置としてはゴーリンホモジナイザー、マイクロフルイダイザー、DeBEE2000等を使用することができる。上記のインクジェット記録用インクの調製方法については、先述の特許以外にも特開平5-148436号、同5-295312号、同7-97541号、同7-82515号、同7-118584号、特開平11-286637号、特願2000-87539号の各公報に詳細が記載されていて、本発明のインクジェット記録用インクの調製にも利用できる。水性媒体は、水を主成分とし、所望により、水混和性有機溶剤を添加した混合物を用いることができる。前記水混和性有機溶剤の例には、アルコール例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、イソブタノール、sec-ブタノール、t-ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール、多価アルコール類例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキサンジオール、ペンタンジオール、グリセリン、ヘキサントリオール、チオジグリコール、グリコール誘導体例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングルコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、アミン例えば、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N-メチルジエタノールアミン、N-エチルジエタノールアミン、モルホリン、N-エチルモルホリン、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ポリエチレンイミン、テトラメチルプロピレンジアミン及びその他の極性溶媒例えば、ホルムアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、スルホラン、2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン、N-ビニル-2-ピロリドン、2-オキサゾリドン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、アセトニトリル、アセトンが含まれる。尚、前記水混和性有機溶剤は、二種類以上を併用してもよい。本発明のインクジェット記録用インク100質量部中は、前記本発明の化合物を0.2質量部以上10質量部以下含有するのが好ましく、1質量部以上6質量部以下含有するのがより好ましい。また、本発明のインクジェット用インクには、前記本発明の化合物とともに、他の色素を併用してもよい。2種類以上の色素を併用する場合は、色素の含有量の合計が前記範囲となっているのが好ましい。本発明のインクジェット記録用インクは、粘度が30mPas以下であるのが好ましい。また、その表面張力は25mN/m以上70mN/m以下であるのが好ましい。粘度及び表面張力は、種々の添加剤、例えば、粘度調整剤、表面張力調整剤、比抵抗調整剤、皮膜調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、褪色防止剤、防黴剤、防錆剤、分散剤及び界面活性剤を添加することによって、調整できる。本発明のインクジェット記録用インクは、単色の画像形成のみならず、フルカラーの画像形成に用いることができる。フルカラー画像を形成するために、マゼンタ色調インク、シアン色調インク、及びイエロー色調インクを用いることができ、また、色調を整えるために、さらにブラック色調インクを用いてもよい。適用できるイエロー染料としては、任意のものを使用することが出来る。例えばカップリング成分以降カプラー成分と呼ぶとしてフェノール類、ナフトール類、アニリン類、ピラゾロンやピリドン等のようなヘテロ環類、開鎖型活性メチレン化合物類、等を有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料;例えばカプラー成分として開鎖型活性メチレン化合物類等を有するアゾメチン染料;例えばベンジリデン染料やモノメチンオキソノール染料等のようなメチン染料;例えばナフトキノン染料、アントラキノン染料等のようなキノン系染料等があり、これ以外の染料種としてはキノフタロン染料、ニトロニトロソ染料、アクリジン染料、アクリジノン染料等を挙げることができる。本発明のマゼンタ染料と併用できるマゼンタ染料としては、任意のものを使用することが出来る。例えばカプラー成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類等を有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料;例えばカプラー成分としてピラゾロン類、ピラゾロトリアゾール類等を有するアゾメチン染料;例えばアリーリデン染料、スチリル染料、メロシアニン染料、シアニン染料、オキソノール染料等のようなメチン染料;ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料等のようなカルボニウム染料、例えばナフトキノン、アントラキノン、アントラピリドン等のようなキノン染料、例えばジオキサジン染料等のような縮合多環染料等を挙げることができる。適用できるシアン染料としては、任意のものを使用する事が出来る。例えばカプラー成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類等を有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料;例えばカプラー成分としてフェノール類、ナフトール類、ピロロトリアゾールのようなヘテロ環類等を有するアゾメチン染料;シアニン染料、オキソノール染料、メロシアニン染料等のようなポリメチン染料;ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料等のようなカルボニウム染料;フタロシアニン染料;アントラキノン染料;インジゴチオインジゴ染料等を挙げることができる。前記の各染料は、クロモフォアの一部が解離して初めてイエロー、マゼンタ、シアンの各色を呈するものであってもよく、その場合のカウンターカチオンはアルカリ金属や、アンモニウムのような無機のカチオンであってもよいし、ピリジニウム、4級アンモニウム塩のような有機のカチオンであってもよく、さらにはそれらを部分構造に有するポリマーカチオンであってもよい。適用できる黒色材としては、ジスアゾ、トリスアゾ、テトラアゾ染料のほか、カーボンブラックの分散体を挙げることができる。本発明のインク組成物は、印捺、複写、マーキング、筆記、製図、スタンピング等の記録方法に使用でき、特にインクジェット記録方法における使用に適する。[インクジェット記録方法]本発明は、本発明の着色組成物又はインクジェット記録用インクを用いて、画像形成するインクジェット記録方法にも関する。本発明のインクジェット記録方法は、前記インクジェット記録用インクにエネルギーを供与して、公知の受像材料、即ち普通紙、樹脂コート紙、例えば特開平8-169172号公報、同8-27693号公報、同2-276670号公報、同7-276789号公報、同9-323475号公報、特開昭62-238783号公報、特開平10-153989号公報、同10-217473号公報、同10-235995号公報、同10-337947号公報、同10-217597号公報、同10-337947号公報等に記載されているインクジェット専用紙、フイルム、電子写真共用紙、布帛、ガラス、金属、陶磁器等に画像を形成する。画像を形成する際に、光沢性や耐水性を与えたり耐候性を改善する目的からポリマー微粒子分散物ポリマーラテックスともいうを併用してもよい。ポリマーラテックスを受像材料に付与する時期については、着色剤を付与する前であっても,後であっても、また同時であってもよく、したがって添加する場所も受像紙中であっても、インク中であってもよく、あるいはポリマーラテックス単独の液状物として使用しても良い。具体的には、特願2000-363090号、同2000-315231号、同2000-354380号、同2000-343944号、同2000-268952号、同2000-299465号、同2000-297365号等の各明細書に記載された方法を好ましく用いることが出きる。以下に、本発明のインクを用いてインクジェットプリントをするのに用いられる記録紙及び記録フィルムについて説明する。記録紙及び記録フィルムにおける支持体は、LBKP、NBKP等の化学パルプ、GP、PGW、RMP、TMP、CTMP、CMP、CGP等の機械パルプ、DIP等の古紙パルプ等からなり、必要に応じて従来公知の顔料、バインダー、サイズ剤、定着剤、カチオン剤、紙力増強剤等の添加剤を混合し、長網抄紙機、円網抄紙機等の各種装置で製造されたもの等が使用可能である。これらの支持体の他に合成紙、プラスチックフィルムシートのいずれであってもよく、支持体の厚みは10~250μm、坪量は10~250g/m2が望ましい。支持体には、そのままインク受容層及びバックコート層を設けてもよいし、デンプン、ポリビニルアルコール等でサイズプレスやアンカーコート層を設けた後、インク受容層及びバックコー卜層を設けてもよい。さらに支持体には、マシンカレンダー、TGカレンダー、ソフトカレンダー等のカレンダー装置により平坦化処理を行ってもよい。本発明では支持体として、両面をポリオレフィン例えば、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリブテン及びそれらのコポリマーでラミネートした紙及びプラスチックフィルムがより好ましく用いられる。ポリオレフィン中に、白色顔料例えば、酸化チタン、酸化亜鉛又は色味付け染料例えば、コバルトブルー、群青、酸化ネオジウムを添加することが好ましい。支持体上に設けられるインク受容層には、顔料や水性バインダーが含有される。顔料としては、白色顔料が好ましく、白色顔料としては、炭酸カルシウム、カオリン、タルク、クレー、珪藻土、合成非晶質シリカ、珪酸アルミニウム、珪酸マグネシウム、珪酸カルシウム、水酸化アルミニウム、アルミナ、リトポン、ゼオライト、硫酸バリウム、硫酸カルシウム、二酸化チタン、硫化亜鉛、炭酸亜鉛等の白色無機顔料、スチレン系ピグメント、アクリル系ピグメント、尿素樹脂、メラミン樹脂等の有機顔料等が挙げられる。インク受容層に含有される白色顔料としては、多孔性無機顔料が好ましく、特に細孔面積が大きい合成非晶質シリカ等が好適である。合成非晶質シリカは、乾式製造法によって得られる無水珪酸及び湿式製造法によって得られる含水珪酸のいずれも使用可能であるが、特に含水珪酸を使用することが望ましい。インク受容層に含有される水性バインダーとしては、ポリビニルアルコール、シラノール変性ポリビニルアルコール、デンプン、カチオン化デンプン、カゼイン、ゼラチン、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ポリビニルピロリドン、ポリアルキレンオキサイド、ポリアルキレンオキサイド誘導体等の水溶性高分子、スチレンブタジエンラテックス、アクリルエマルジョン等の水分散性高分子等が挙げられる。これらの水性バインダーは単独又は2種以上併用して用いることができる。本発明においては、これらの中でも特にポリビニルアルコール、シラノール変性ポリビニルアルコールが顔料に対する付着性、インク受容層の耐剥離性の点で好適である。インク受容層は、顔料及び水性結着剤の他に媒染剤、耐水化剤、耐光性向上剤、界面活性剤、その他の添加剤を含有することができる。インク受容層中に添加する媒染剤は、不動化されていることが好ましい。そのためには、ポリマー媒染剤が好ましく用いられる。ポリマー媒染剤については、特開昭48-28325号、同54-74430号、同54-124726号、同55-22766号、同55-142339号、同60-23850号、同60-23851号、同60-23852号、同60-23853号、同60-57836号、同60-60643号、同60-118834号、同60-122940号、同60-122941号、同60-122942号、同60-235134号、特開平1-161236号の各公報、米国特許2484430号、同2548564号、同3148061号、同3309690号、同4115124号、同4124386号、同4193800号、同4273853号、同4282305号、同4450224号の各明細書に記載がある。特開平1-161236号公報の212~215頁に記載のポリマー媒染剤を含有する受像材料が特に好ましい。同公報記載のポリマー媒染剤を用いると、優れた画質の画像が得られ、かつ画像の耐光性が改善される。耐水化剤は、画像の耐水化に有効であり、これらの耐水化剤としては、特にカチオン樹脂が望ましい。このようなカチオン樹脂としては、ポリアミドポリアミンエピクロルヒドリン、ポリエチレンイミン、ポリアミンスルホン、ジメチルジアリルアンモニウムクロライド重合物、カチオンポリアクリルアミド、コロイダルシリカ等が挙げられ、これらのカチオン樹脂の中で特にポリアミドポリアミンエピクロルヒドリンが好適である。これらのカチオン樹脂の含有量は、インク受容層の全固形分に対して1~15質量が好ましく、特に3~10質量であることが好ましい。耐光性向上剤としては、硫酸亜鉛、酸化亜鉛、ヒンダードアミン系酸化防止剤、ベンゾフェノン等のベンゾトリアゾール系の紫外線吸収剤等が挙げられる。これらの中で特に硫酸亜鉛が好適である。界面活性剤は、塗布助剤、剥離性改良剤、スベリ性改良剤あるいは帯電防止剤として機能する。界面活性剤については、特開昭62-173463号、同62-183457号の各公報に記載がある。界面活性剤の代わりに有機フルオロ化合物を用いてもよい。有機フルオロ化合物は、疎水性であることが好ましい。有機フルオロ化合物の例には、フッ素系界面活性剤、オイル状フッ素系化合物例えば、フッ素油及び固体状フッ素化合物樹脂例えば、四フッ化エチレン樹脂が含まれる。有機フルオロ化合物については、特公昭57-9053号第8~17欄、特開昭61-20994号、同62-135826号の各公報に記載がある。その他のインク受容層に添加される添加剤としては、顔料分散剤、増粘剤、消泡剤、染料、蛍光増白剤、防腐剤、pH調整剤、マット剤、硬膜剤等が挙げられる。なお、インク受容層は1層でも2層でもよい。記録紙及び記録フィルムには、バックコート層を設けることもでき、この層に添加可能な成分としては、白色顔料、水性バインダー、その他の成分が挙げられる。バックコート層に含有される白色顔料としては、例えば、軽質炭酸カルシウム、重質炭酸カルシウム、カオリン、タルク、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、二酸化チタン、酸化亜鉛、硫化亜鉛、炭酸亜鉛、サチンホワイト、珪酸アルミニウム、ケイソウ土、珪酸カルシウム、珪酸マグネシウム、合成非晶質シリカ、コロイダルシリカ、コロイダルアルミナ、擬べーマイト、水酸化アルミニウム、アルミナ、リトポン、ゼオライト、加水ハロイサイト、炭酸マグネシウム、水酸化マグネシウム等の白色無機顔料、スチレン系プラスチックピグメント、アクリル系プラスチックピグメント,ポリエチレン、マイクロカプセル、尿素樹脂、メラミン樹脂等の有機顔料等が挙げられる。バックコート層に含有される水性バインダーとしては、スチレン/マレイン酸塩共重合体、スチレン/アクリル酸塩共重合体、ポリビニルアルコール、シラノール変性ポリビニルアルコール、デンプン、カチオン化デンプン、カゼイン、ゼラチン、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ポリビニルピロリドン等の水溶性高分子、スチレンブタジエンラテックス、アクリルエマルジョン等の水分散性高分子等が挙げられる。バックコート層に含有されるその他の成分としては、消泡剤、抑泡剤、染料、蛍光増白剤、防腐剤、耐水化剤等が挙げられる。インクジェット記録紙及び記録フィルムの構成層バックコート層を含むには、ポリマーラテックスを添加してもよい。ポリマーラテックスは、寸度安定化、カール防止、接着防止、膜のひび割れ防止のような膜物性改良の目的で使用される。ポリマーラテックスについては、特開昭62-245258号、同62-136648号、同62-110066号の各公報に記載がある。ガラス転移温度が低い40°C以下のポリマーラテックスを媒染剤を含む層に添加すると、層のひび割れやカールを防止することができる。また、ガラス転移温度が高いポリマーラテックスをバックコート層に添加しても、カールを防止することができる。本発明のインクは、インクジェットの記録方式に制限はなく、公知の方式、例えば静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式圧力パルス方式、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して、放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式、及びインクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェット方式等に用いられる。インクジェット記録方式には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方式が含まれる。[カラーフィルタ]本発明は、前記一般式1で表される化合物を含有するカラーフィルタにも関する。カラーフィルタの形成方法としては、初めにフォトレジストによりパターンを形成し、次いで染色する方法、或いは特開平4-163552号、特開平4-128703号、特開平4-175753号公報で開示されているように色素を添加したフォトレジストによりパターンを形成する方法がある。本発明の化合物をカラーフィルタに導入する場合に用いられる方法としては、これらのいずれの方法を用いても良いが、好ましい方法としては、特開平4-175753号や特開平6-35182号に記載されたところの、熱硬化性樹脂、キノンジアジド化合物、架橋剤、色素及び溶剤を含有してなるポジ型レジスト組成物、並びに、それを基体上に塗布後、マスクを通して露光し、該露光部を現像してポジ型レジストパターンを形成させ、上記ポジ型レジストパターンを全面露光し、次いで露光後のポジ型レジストパターンを硬化させることからなるカラーフィルタの形成方法を挙げる事ができる。また、常法に従いブラックマトリックスを形成させ、RGB原色系あるいはY、M、C補色系カラーフィルタを得ることができる。カラーフィルタの場合も本発明の化合物の使用量の制限はないが0.1~50質量が好ましい。この際使用する熱硬化性樹脂、キノンジアジド化合物、架橋剤、及び溶剤とそれらの使用量については、前記特許文献に記載されているものを好ましく使用することができる。[カラートナー]本発明は、前記一般式1で表される化合物を含有するカラートナーにも関する。カラートナー100質量部中の本発明の化合物の含有量は特に制限がないが、0.1質量部以上含有するのが好ましく、1~20質量部がより好ましく、2~10質量部含有するのが最も好ましい。本発明の化合物を導入するカラートナー用バインダー樹脂としては一般に使用される全てのバインダーが使用出来る。例えば、スチレン系樹脂アクリル系樹脂スチレン/アクリル系樹脂ポリエステル樹脂等が挙げられる。トナーに対して流動性向上、帯電制御等を目的として無機微粉末、有機微粒子を外部添加しても良い。表面をアルキル基含有のカップリング剤等で処理したシリカ微粒子、チタニア微粒子が好ましく用いられる。なお、これらは数平均一次粒子径が10~500nmのものが好ましく、さらにはトナー中に0.1~20質量添加するのが好ましい。離型剤としては、従来使用されている離型剤は全て使用することができる。具体的には、低分子量ポリプロピレン低分子量ポリエチレンエチレン-プロピレン共重合体等のオレフィン類、マイクロクリスタリンワックスカルナウバワックスサゾールワックスパラフィンワックス等が挙げられる。これらの添加量はトナー中に1~5質量添加することが好ましい。荷電制御剤としては、必要に応じて添加しても良いが、発色性の点から無色のものが好ましい。例えば4級アンモニウム塩構造のもの、カリックスアレン構造を有するもの等が挙げられる。キャリアとしては、鉄フェライト等の磁性材料粒子のみで構成される非被覆キャリア、磁性材料粒子表面を樹脂等によって被覆した樹脂被覆キャリアのいずれを使用してもよい。このキャリアの平均粒径は体積平均粒子径で30~150μmが好ましい。トナーが適用される画像形成方法としては、特に限定されるものではないが、例えば感光体上に繰り返しカラー画像を形成した後に転写を行い画像を形成する方法や、感光体に形成された画像を逐次中間転写体等へ転写し、カラー画像を中間転写体等に形成した後に紙等の画像形成部材へ転写しカラー画像を形成する方法等が挙げられる。合成例以下、実施例に本発明の化合物混合物の合成法を詳しく説明するが、本発明はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。例中の及び部は、特記ない限り、質量及び質量部である。合成例1:例示化合物1の合成例示化合物1は以下の合成経路によって合成することができる。以下に詳細を説明する。化合物bの合成化合物a6gを東京化成製スルホラン21gに分散させ、内温15°Cで日曹サルファン三酸化硫黄5.1gを滴下した。滴下終了後、内温70°Cで2時間反応させた。反応終了後、反応液を20°Cに冷却し、水6mLを滴下させた。内温5°Cに冷却し、25wt水酸化ナトリウム水溶液を10mL滴下、さらにナトリウムメトキシド28wtメタノール溶液を2.4mL滴下させた。さらにメタノールを12mL滴下し、析出した無機塩をろ過し、6mLのメタノールで共洗いした。このろ液に酢酸カリウム6g、メタノール16.8mLを添加し、さらにエタノール67.5mLを添加して、染料を晶析させ、吸引ろ過及びエタノールによる洗浄を行って、粗結晶の化合物bを得た。上記無機塩を含む粗結晶は、ファルマシア製セファデックスLH-20ゲルクロマトフラフィー溶離液、水/メタノール=1:1v/vで脱塩精製し、Li型イオン交換樹脂オルガノ製アンバーライトIR-120B-Hを水酸化リチウムで中和し、洗浄したものを通し、化合物bを得た。得量6g、収率66。λmaxDMSO=567.1nm、ε=46900。化合物cの合成200mLフラスコに塩化チオニル65gを加え室温で撹拌した。ここに注意深く化合物b6.0gをゆっくりと加えた後に、N,N-ジメチルホルムアミド3mLを加えた。内温を55~60度に加温し、90分間反応させた。反応液を400gの氷水に塩化ナトリウム20gを溶解させた液に加えて、析出した結晶をろ取し、飽和食塩水で十分に洗浄し、化合物cのウエットケーキ約18gを得た。化合物dの合成1000mLフラスコに、塩化シアヌル27.6g、氷水100g、カルソレン油5滴を混合し撹拌した。別途、アニリン-2,5-ジスルホン酸モノナトリウム42.1gを水150gに分散させ、2N水酸化ナトリウム水溶液を用いてpH6に調整して溶解させた溶液を、内温5度以下に保ちながらゆっくりと添加した。2N水酸化ナトリウム水溶液を用いて反応液をpH4.5に保ちながら室温で2時間反応させた。ワットマン製GF/Fフィルタで不溶物を除去し、その後ジメチルアミン16.8gを加え、室温にて終夜攪拌した。反応液を内温40度に加温し、ここへジメチルアミン90gを加え、60度で30分間反応させた。全体質量の10に相当する塩化ナトリウムを加え、濃塩酸を用いてpHを1に調整した。内温を室温まで冷却し、析出している結晶をろ過し、飽和食塩水、続いてアセトンで十分に洗浄した後に、60度の送風乾燥器で終夜乾燥させ化合物dの白色結晶を得た。この化合物は元素分析結果を元に純度82残りは塩化ナトリウム及び水と推定であることがわかった。例示化合物1の合成500mLフラスコに、化合物d2.56gを水100mLに分散させ、2N水酸化ナトリウムを用いてpH8.5に調整し溶解させた。ここに、3-アミノ-1,2-プロパンジオールe2.8gを加え、その後上記化合物cの合成で得られたウエットケーキ全量を加えた。水酸化ナトリウムを用いてpHを9.0に調整し、その後内温を50度に加温しpHを9.0に保ちながら終夜撹拌した。反応液がほぼ溶解した後に、内温を30度に冷却し、ワットマン製定性ろ紙にて不溶物を除去し、得られた水溶液を透析により電気伝導度が10μS以下になるまで精製し、その後、水溶液をワットマン製GF/Fフィルタを通した後に、60°Cのオーブン水分を除去し完固させ、例示化合物の金属光沢結晶を得た。収量3.5g。希薄水溶液中25°Cでの吸収極大波長は523nmであった。MSスペクトルから染料1分子に対して、s-トリアジンを含む側鎖が1分子導入、3-アミノ-1,2-プロパンジオールが3分子導入された538[M-4H]/4、716[M-3H]/3及びMSスペクトルから染料1分子に対して、s-トリアジンを含む側鎖が2分子導入、3-アミノ-1,2-プロパンジオールが2分子導入された904[M-2]/2が観測された。1HNMRの解析から染料1分子に対して、s-トリアジンを含む側鎖は平均1.5分子導入されており、3-アミノ-1,2-プロパンジオールは2.5分子導入されていることが確認できた。s-トリアジニルを含む側鎖、アミンの種類及び含率を適宜調整することで、その他の例示化合物も上記と同様の方法で合成することができる。実施例1下記の成分に脱イオン水を加え100gとした後、30~40°Cで加熱しながら1時間撹拌した。その後NaOH10mol/LにてpH=9に調製し、平均孔径0.22μmのミクロフィルタで減圧濾過しマゼンタ用インク液を調製した。インク液Aの組成:色素例示化合物1、l=0、n=1.5、m=2.53.50gジエチレングリコール10.65gグリセリン14.70gジエチレングリコールモノブチルエーテル12.70gトリエタノールアミン0.65gオルフィンE1010日信化学工業株製0.9g色素を、下記表4に示すように変更した以外は、インク液Aの調製と同様にして、インク液B~E、比較用のインク液として、以下の化合物を用いてインク液F~Hを調整した。画像記録及び評価以上の各実施例インク液A~E及び比較例インク液F~Hのインクジェット用インクについて、下記評価を行った。その結果を表4に示した。なお、表4において、耐オゾン性、耐湿性、印画濃度は、各インクジェット用インクを、インクジェットプリンターEPSON株社製;PM-700Cでフォト光沢紙EPSON社製写真紙<光沢>KA420PSK、EPSONに画像を記録した後で評価したものである。<耐オゾン性>シーメンス型オゾナイザーの二重ガラス管内に乾燥空気を通しながら、5kV交流電圧を印加し、これを用いてオゾンガス濃度が5±0.1ppm、室温、暗所に設定されたボックス内に、前記画像を形成したフォト光沢紙を5日間放置し、オゾンガス下放置前後の画像濃度を反射濃度計X-Rite310TRを用いて測定し、色素残存率として評価した。なお、前記反射濃度は、1、1.5及び2.0の3点で測定した。ボックス内のオゾンガス濃度は、APPLICS製オゾンガスモニターモデル:OZG-EM-01を用いて設定した。何れの濃度でも色素残存率が70以上の場合をA、1又は2点が70未満をB、全ての濃度で70未満の場合をCとして、三段階で評価した。<耐湿性>インクジェット記録の際、チェック柄のパターン濃度100と0の1.5mm角を有する正方形を交互に組み合わせたパターンを作成し、コントラストの高いマゼンタ-ホワイトのチェック柄の印画物を得た。印画後、24時間乾燥を行ったチェック柄の印画物を80°C70RHの条件で3日間放置し、着色部分からホワイト部分へのにじみの程度を目視で評価し、ほとんどにじまない場合をA、ややにじむ場合をB、明らかににじむ場合をCとして、三段階で評価した。<印画濃度>印画濃度100における印画濃度を反射濃度計X-Rite310TRを用いて測定し、印画濃度が2.2以上の場合をA、2.0以上2.2未満の場合をB、2.0未満の場合をCとして、印画濃度を三段階で評価した。表4の結果から明らかなように、本発明の染料を用いた実施例のインクは、耐オゾン性、耐湿性、印画濃度の性能を鼎立しており、他の各比較例と比較して極めて高い性能を有していることがわかる。実施例2カラートナーの作製と評価<カラートナーの作製>本発明のアゾ色素例示化合物1m=3、n=13質量部、トナー用樹脂スチレン-アクリル酸エステル共重合体;ハイマーTB-1000F商品名、三洋化成製100質量部をボールミルで混合粉砕後、150°Cに加熱して熔融混和を行い、冷却後ハンマーミルを用いて粗粉砕し、次いでエアージェット方式による微粉砕機で微粉砕した。さらに分級して1~20μmの粒子を選択し、トナーとした。<評価>このトナー10質量部に対しキャリヤ鉄粉EFV250/400、商品名、日本鉄粉製900質量部を均一に混合し現像剤とした。この現像剤を用いて乾式普通紙電子写真複写機NP-5000、商品名、キャノン製で複写を行ったところ、優れた分光特性を有し、トナーとして優れた性質を示すことがわかった。実施例3:カラーフィルタの作製と評価<カラーフィルタの作製>ポジ型レジスト組成物の調製m-クレゾール/p-クレゾール/ホルムアルデヒド反応モル比=5/5/7.5混合物から得たクレゾールノボラック樹脂ポリスチレン換算質量平均分子量43003.4質量部、下式のフェノール化合物を用いて製造したo-ナフトキノンジアジド-5-スルホン酸エステル平均2個の水酸基がエステル化されている1.8質量部、ヘキサメトキシメチロール化メラミン0.8質量部、乳酸エチル20質量部、及び例示化合物1l=0、m=2.5、n=1.5を1質量部混合してポジ型レジスト組成物を得た。カラーフィルタの作製得られたポジ型レジスト組成物をシリコンウエハにスピンコートした後、溶剤を蒸発させた。次いで、マスクを通してシリコンウエハを露光し、キノンジアジド化合物を分解させた。その後100°Cで加熱し、次いでアルカリ現像により露光部を除去して0.8μmの解像度を有するポジ型着色パターンを得た。これを全面露光後、150°C、15分加熱してマゼンタの補色系カラーフィルタを得た。露光は、i線露光ステッパーHITACHILD-5010-i商品名、日立製作所製、NA=0.40により行った。また、現像液は、SOPD又はSOPD-Bいずれも商品名、住友化学工業製を用いた。<評価>図1に得られたカラーフィルタの透過スペクトル島津製作所製UV3100を用いて測定を示す。"