調理容器の側面部及び底面外周部を加熱する第1の加熱コイルと、前記調理容器の底面内周部を加熱する第2の加熱コイルと、前記第1の加熱コイルと前記第2の加熱コイルに印加する高周波電流をそれぞれ独立して制御し前記調理容器の加熱を行う制御手段と、前記第1の加熱コイルを用いずに前記調理容器を加熱することで、前記調理容器の側面部の温度上昇を抑え、吹きこぼれを防止する麺ゆで制御手段を備える誘導加熱調理器。前記調理容器の底面の大きさを検知する底径検知手段を備え、前記調理容器の底面が前記第1の加熱コイルより大きい場合、前記麺ゆで制御手段は前記第1の加熱コイルおよび前記第2の加熱コイルを用いて前記調理容器を加熱する請求項1に記載の誘導加熱調理器。前記第1の加熱コイルを用いて前記調理容器を加熱することで前記調理容器に投入された麺を解す麺解し制御手段を備える請求項1から2のいずれか1項に記載の誘導加熱調理器。前記第1の加熱コイルと前記第2の加熱コイルによる加熱を停止することで前記調理容器内で発生する気泡を消す気泡消去制御手段を備える請求項1から3のいずれか1項に記載の誘導加熱調理器。しかしながら従来の技術では頻繁に火力を変化させるため、前記調理容器に投入された水が沸騰することで発生する気泡の発生量が頻繁に変化するため、ユーザに違和感を与えるという課題があった。特に弱火力で加熱中は気泡の発生が抑えられるため、水の沸騰感が損なわれ、ユーザに水が沸騰していないような不安感を与えるという課題があった。前記従来の課題を解決するために本発明の誘導加熱調理器は、調理容器の側面部及び底面外周部を加熱する第1の加熱コイルと、前記調理容器の底面内周部を加熱する第2の加熱コイルと、前記第1の加熱コイルと前記第2の加熱コイルに印加する高周波電流をそれぞれ独立して制御し前記調理容器の加熱を行う制御手段と、前記第1の加熱コイルを用いずに前記調理容器を加熱することで、前記調理容器の側面部の温度上昇を抑え、吹きこぼれを防止する麺ゆで制御手段を備えたものである。麺をゆで時の吹きこぼれは、麺や打ち粉のでんぷんが水に溶け出すため、沸騰時に発生する気泡が消えにくくなり、水面上に溜まるっていき、やがてあふれ出すことで発生する。本発明は第1の加熱コイルは前記調理容器の側面部及び底面外周部を加熱し、第2の加熱コイルは前記調理容器の底面内周部を加熱するよう構成しているため、前記第1の加熱コイルを用いずに前記調理容器を加熱することで、前記調理容器の側面部の温度上昇を抑えることができる。よって前記第2の加熱コイルによって前記調理容器の底面内周部に沸騰が集中し気泡が発生するが、気泡が前記調理容器の側面部に流れるに従い気泡の温度が低下し、気泡は消滅する。また、前記第1の加熱コイルを用いずに前記調理容器を加熱することで、前記調理容器内の水の沸騰が底面内周部に集中し強い対流が発生し、対流の力で気泡を潰すことができる。また気泡の厚みは小さな気泡では厚く、大きな気泡では薄くなるため、強い対流により、気泡と気泡が合わさり大きな気泡になることで気泡を割ることができる。これらによって、火力変更を頻繁に行わないため火力変化に対し違和感を覚えたり、また弱火力で加熱中の沸騰感を失ったりすることなく、吹きこぼれを防止することができ、誘導加熱調理器の調理性能、利便性を高めることができる。第1の発明は、調理容器の側面部及び底面外周部を加熱する第1の加熱コイルと、前記調理容器の底面内周部を加熱する第2の加熱コイルと、前記第1の加熱コイルと前記第2の加熱コイルに印加する高周波電流をそれぞれ独立して制御し前記調理容器の加熱を行う制御手段と、前記第1の加熱コイルを用いずに前記調理容器を加熱することで、前記調理容器の側面部の温度上昇を抑え、吹きこぼれを防止する麺ゆで制御手段を備えたものである。麺をゆで時の吹きこぼれは、麺や打ち粉のでんぷんが水に溶け出すため、沸騰時に発生する気泡が消えにくくなり、水面上に溜まるっていき、やがてあふれ出すことで発生する。本発明は第1の加熱コイルは前記調理容器の側面部及び底面外周部を加熱し、第2の加熱コイルは前記調理容器の底面内周部を加熱するよう構成しているため、前記第1の加熱コイルを用いずに前記調理容器を加熱することで、前記調理容器の側面部の温度上昇を抑えることができる。よって前記第2の加熱コイルによって前記調理容器の底面内周部に沸騰が集中し気泡が発生するが、気泡が前記調理容器の側面部に流れるに従い気泡の温度が低下し、気泡は消滅する。また、前記第1の加熱コイルを用いずに前記調理容器を加熱することで、前記調理容器内の水の沸騰が底面内周部に集中し強い対流が発生し、対流の力で気泡を潰すことができる。また気泡の厚みは小さな気泡では厚く、大きな気泡では薄くなるため、強い対流により、気泡と気泡が合わさり大きな気泡になることで気泡を割ることができる。これらによって、火力変更を頻繁に行わないため火力変化に対し違和感を覚えたり、また弱火力で加熱中の沸騰感を失ったりすることなく、吹きこぼれを防止することができ、誘導加熱調理器の調理性能、利便性を高めることができる。第2の発明は、特に第1の発明において、前記調理容器の底面の大きさを検知する底径検知手段を備え、前記調理容器の底面が前記第1の加熱コイルより大きい場合、前記麺ゆで制御手段は前記第1の加熱コイルおよび前記第2の加熱コイルを用いて前記調理容器を加熱するよう備えたものである。調理容器の底面が前記第1の加熱コイルより大きい時、前記調理容器の底面全体に対する前記第2の加熱コイルによる加熱面が小さくなることで、沸騰感が損なわれ、ユーザに水が沸騰していないような不安感を与えるという課題があった。本発明によって、前記調理容器の底面が前記第1の加熱コイルより大きい場合、前記第1の加熱コイルおよび前記第2の加熱コイルを用いて前記調理容器を加熱するため、沸騰感を失うことなく、吹きこぼれを防止することができ、誘導加熱調理器の調理性能、利便性を高めることができる。第3の発明は、特に第1から2のいずれかの発明において、前記第1の加熱コイルを用いて前記調理容器を加熱することで前記調理容器に投入された麺を解す麺解し制御手段を備えたものである。従来、加熱調理器は熱源が固定されているため、対流は特定の一方向にしか発生せず、特に誘導加熱調理器においては局所的に加熱されるため、麺ゆでを行うと麺が絡まりやすいという課題があった。本発明によって、対流の方向を切り替えることが可能になり、麺の絡まりを解す効果が得られ、誘導加熱調理器の調理性能、利便性を高めることができる。第4の発明は、特に第1から3のいずれかの発明において、前記第1の加熱コイルと前記第2の加熱コイルによる加熱を停止することで前記調理容器内で発生する気泡を消す気泡消去制御手段を備えたものである。第2の加熱コイルによる集中加熱により、気泡を割りやすく、消滅させやすくなるが、小さい気泡については消すことが難しく、水面上に残存する可能性がある。本発明によって、水面の温度を下げることが可能となり、小さい気泡についても消すことが可能となる。これによって気泡が水面上に溜まることを抑制し、吹きこぼれを防止することができ、誘導加熱調理器の調理性能、利便性を高めることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて一実施形態について詳細に説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1における誘導加熱調理器を概略的に示す構成説明図を示すものである。図1において、誘導加熱調理器は、調理物101を収納する調理容器102と、外郭ケース103と、外郭ケース103の上部に備えられ調理容器102を載置するトッププレート104と、調理容器102の側面部及び底面外周部を加熱する第1の加熱コイル105aと、調理容器102の底面内周部を加熱する第2の加熱コイル105bと、第1の加熱コイル105aと第2の加熱コイル105bに印加する高周波電流をそれぞれ独立して制御し調理容器102の加熱を行う制御手段106と、トッププレート104を介して調理容器102が温度に応じて放射する赤外線を検知し、検知した赤外線エネルギーに応じて赤外線検知信号を出力する赤外線検知手段107と、ユーザからの入力を受け付ける入力手段108と、ユーザへ各種情報の報知を行う報知手段109と、商用電源113を整流し、平滑する電源112と、電源112の出力を高周波電流に変換し第1の加熱コイル105aに印加する第1のインバータ110aと、電源112の出力を高周波電流に変換し第2の加熱コイル105bに印加する第2のインバータ110bを備えて構成している。ここで調理物101は水および水が沸騰後投入される麺とする。また、制御手段106は、調理容器102に投入された水を沸騰させる沸騰制御手段106aと、第1の加熱コイル105aを用いずに調理容器102を加熱することで、調理容器102の側面部の温度上昇を抑え、吹きこぼれを防止する麺ゆで制御手段106bと、第1の加熱コイル105aを用いて調理容器102を加熱することで調理容器120に投入された麺を解す麺解し制御手段106cと、第1の加熱コイル105aと第2の加熱コイル105bによる加熱を停止することで調理容器102内で発生する気泡を消す気泡消去制御手段106dとを備えて構成している。尚、調理容器102には鍋を、外郭ケース103には金属ケースを、トッププレート104には結晶化ガラス板であるネオセラムN-0を、制御手段106にはマイクロコンピュータを、赤外線検知手段107には量子型赤外線センサであるフォトダイオードを、入力手段108には静電容量式スイッチを、報知手段109にはLCDLiquidCrystalDisplayを、電源112には整流回路と平滑コンデンサを用いることでこの構成を容易に実現出来る。以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下、動作を説明する。図2は本発明の実施の形態1における誘導加熱調理器の動作を示すフローチャートである。まず、ユーザが入力手段108を用いて複数ある調理メニューの中から麺ゆでメニューを選択し、加熱開始の操作を行い、制御手段106が受け付けるとS101、制御手段106は麺ゆで制御手段106bを動作させ、麺ゆで制御手段106bは沸騰制御手段106aを動作させ、沸騰制御手段106aは第1のインバータ110aを動作させて第1の加熱コイル105aに高周波電流を印加すると共に、第2のインバータ110bを動作させて第2の加熱コイル105bに高周波電流を印加して調理容器102の加熱を開始するS102。そして沸騰制御手段106aは赤外線検知手段107を動作させて、調理容器102の温度に応じて放射される赤外線エネルギーをトッププレート104を介して検知することで、調理容器102の温度を検知するS103。その後所定時間例えば1秒加熱後S104、再度赤外線検知手段107を動作させて調理容器102の温度を検知するS105。そして、S103とS105の調理容器102の温度を比較し、温度勾配が所定以下かどうかを判別することで水が沸騰したかどうかを判別するS106。水が沸騰すると、水の温度は約100°Cに維持され、それに伴い調理容器102の温度も一定に維持され、温度勾配が無くなる。つまり温度勾配を判別することで水が沸騰したかどうかが判別可能となる。水が沸騰していないと判別した場合S106でno、沸騰するまでS104からS106までを繰り返す。水が沸騰していると判別した場合S106でyes、水の沸騰を維持しつつ、吹きこぼれないよう火力を弱めて保温を行うS107。その後に麺ゆで手段110は温度維持手段110cを動作させ、温度維持手段110cは赤外線検知手段107を動作させて調理容器102の温度を検知するS108。そして前回検知時の調理容器102の温度と比較し、温度差が所定以上かどうかを判別することで調理容器102に麺が投入されたかどうかを判別するS109。麺が投入されていないと判別した場合S109でno、麺が投入されるまでS108からS109までを繰り返す。麺が投入されていると判別した場合S109でyes、麺ゆで制御手段106bは計時を開始した後S110、第2の加熱コイル105bに高周波電流を印加して調理容器102の加熱を開始するS111。この時第1の加熱コイル105aの加熱は停止している。そして所定時間加熱した後例えば30秒、麺ゆで制御手段106bは麺解し制御手段106cを動作させ、麺解し制御手段106cは第1の加熱コイル105aに高周波電流を印加して調理容器102を加熱する。これにより調理容器102内の水の対流の方向を切り替えることができ、麺の絡まりを解す効果が得られるS112。この時第2の加熱コイル105bの加熱の有無は問わない。所定時間経過例えば5~10秒すると、麺ゆで制御手段106bは麺解し制御手段106cの動作を止め、S110からの経過時刻を判定するS113。所定時刻を経過していなければS113でno、経過するまでS110からS113を繰り返す。経過していればS113でyes、麺ゆで制御手段106bは気泡消去制御手段106dを動作させ、気泡消去制御手段106dは第1の加熱コイル105aと第2の加熱コイル105bによる加熱を所定時間例えば5秒停止した後、S110に戻る。S113の所定時間はS111およびS112において水面上に残存した小さな気泡が十分溜まるまでの時間であり、予め実験等で導き出し麺ゆで制御手段106bに記憶させておく。そして、S101で選択された調理メニューで定められた調理時間を経過する、あるいはユーザにより加熱停止操作が行われ、制御手段106が受け付けるまでS111からS114までを繰り返す。尚、加熱コイルを複数備えるよう構成し、複数の加熱コイルのうちの2つの加熱コイルについて、本発明の通り構成しても同様の効果が得られる。実施の形態2図3は、本発明の実施の形態2における誘導加熱調理器を概略的に示す構成説明図を示すものである。図3において、第1の加熱コイル105aに流れる電流を検知する第1の電流検知手段111aと、第2の加熱コイル105bに流れる電流を検知する第2の電流検知手段111bと、調理容器102の底面の大きさを検知する底径検知手段106eを備えて構成している。他の手段については図1と同じなので詳細な説明は省く。尚、第1の電流検知手段111aと第2の電流検知手段111bにはカレントトランスを、底径検知手段106eにはマイクロコンピュータを用いることでこの構成を容易に実現出来る。以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下、動作を説明する。図4は本発明の実施の形態2における誘導加熱調理器の動作を示すフローチャートである。まず、ユーザが入力手段108を用いて複数ある調理メニューの中から麺ゆでメニューを選択し、加熱開始の操作を行い、制御手段106が受け付けるとS201、制御手段106は麺ゆで制御手段106bを動作させ、麺ゆで制御手段106bは底径検知手段106eを動作させ、底径検知手段106eは第1のインバータ110aを動作させて第1の加熱コイル105aに高周波電流を印加しS202、第1の電流検知手段111aを用いて第1の加熱コイル105aに印加される電流を検知した後S203、第1の加熱コイル105aの加熱を停止するS204。続いて、底径検知手段106eは第2のインバータ110bを動作させて第2の加熱コイル105bに高周波電流を印加しS205、第2の電流検知手段111bを用いて第2の加熱コイル105bに印加される電流を検知した後S206、第2の加熱コイル105bの加熱を停止するS207。第1の電流検知手段111aが検知する第1の加熱コイル105aに流れる電流は、第1の加熱コイル105aの上面に第1の加熱コイル105aを完全に覆うように調理容器102が載置されていれば、第1の加熱コイル105aに流れる電流は最大となり、調理容器102の底径が小さくなるに従い第1の加熱コイル105aを覆う面積は小さくなり第1の加熱コイル105aに流れる電流は減少する。第2の電流検知手段111bが検知する第2の加熱コイル105bに流れる電流も同様である。そこで、調理容器102の底径と第1の電流検知手段111aと第2の電流検知手段111bが検知する電流の相関関係の情報を予め底径検知手段106eに記憶させておき、前記情報に基づいてS203及びS206で検知した電流量から調理容器102の底径を検知するS208。そして、調理容器102の底径が第1の加熱コイル105aより大きいか判定を行いS209、調理容器102の底径が第1の加熱コイル105aより大きい場合S209でyes、麺ゆで制御手段106bは図2のS102からS110と同様の動作を行った後、第1の加熱コイル105aに高周波電流を印加して調理容器102の加熱を開始すると共に、第2の加熱コイル105bに高周波電流を印加して調理容器102の加熱を開始するS210。その後図2のS112からS114と同様の動作を行う。調理容器102の底径が第1の加熱コイル105aより小さい場合S209でno、図2のS102からS114と同様の動作を行う。