操作されることでシフト位置が変更されるシフト部材と、移動可能にされた第1部材と、前記シフト部材が所定シフト位置から操作される際に前記第1部材に対し相対移動又は一体移動可能にされた第2部材と、前記第2部材の前記第1部材に対する相対移動と一体移動とを切替えることで前記シフト部材の所定シフト位置からの操作の阻止と許可とが切替えられる切替手段と、前記第2部材の前記第1部材に対する相対移動及び一体移動の少なくとも一方を案内する案内手段と、を備えたシフト装置。前記案内手段は、前記第2部材の前記第1部材に対する相対移動後の一体移動及び一体移動後の相対移動の少なくとも一方を許容する請求項1記載のシフト装置。本発明は、上記事実を考慮し、シフト部材の所定シフト位置からの操作の阻止及び許可の少なくとも一方を適切に行うことができるシフト装置を得ることが目的である。請求項1に記載のシフト装置は、操作されることでシフト位置が変更されるシフト部材と、移動可能にされた第1部材と、前記シフト部材が所定シフト位置から操作される際に前記第1部材に対し相対移動又は一体移動可能にされた第2部材と、前記第2部材の前記第1部材に対する相対移動と一体移動とを切替えることで前記シフト部材の所定シフト位置からの操作の阻止と許可とが切替えられる切替手段と、前記第2部材の前記第1部材に対する相対移動及び一体移動の少なくとも一方を案内する案内手段と、を備えている。請求項2に記載のシフト装置は、請求項1に記載のシフト装置において、前記案内手段は、前記第2部材の前記第1部材に対する相対移動後の一体移動及び一体移動後の相対移動の少なくとも一方を許容する。請求項1に記載のシフト装置では、シフト部材が所定シフト位置から操作される際に、第2部材が第1部材に対し相対移動又は一体移動可能にされており、切替手段が第2部材の第1部材に対する相対移動と一体移動とを切替えることで、シフト部材の所定シフト位置からの操作の阻止と許可とが切替えられる。ここで、案内手段が第2部材の第1部材に対する相対移動及び一体移動の少なくとも一方を案内する。このため、第2部材の第1部材に対する相対移動及び一体移動の少なくとも一方を適切に行うことができ、シフト部材の所定シフト位置からの操作の阻止及び許可の少なくとも一方を適切に行うことができる。請求項2に記載のシフト装置では、案内手段が第2部材の第1部材に対する相対移動後の一体移動及び一体移動後の相対移動の少なくとも一方を許容する。このため、シフト部材が所定シフト位置から操作される途中で、切替手段が第2部材の第1部材に対する相対移動と一体移動とを切替えた場合でも、案内手段が第2部材の第1部材に対する一体移動及び相対移動の少なくとも一方を許容することで、シフト部材の所定シフト位置からの操作の阻止及び許可の少なくとも一方を行うことができる。[第1の実施の形態]図1には、本発明の第1の実施の形態に係るシフト装置としてのシフトレバー装置10の主要部が上方から見た平面図にて示されており、図4には、シフトレバー装置10が上方から見た平面図にて示されている。なお、図面では、車両前方を矢印FRで示し、車両右方を矢印RHで示し、上方を矢印UPで示す。本実施の形態に係るシフトレバー装置10は、所謂フロア式かつゲート式のものにされている。図4に示す如く、シフトレバー装置10には、設置部材としての略長方体形箱状のハウジング12が設けられており、ハウジング12は、車両の車室における床部フロアの車両前側部かつ車両左右方向車幅方向中央部に設置されている。ハウジング12の上壁は、板状のカバー14にされており、カバー14には、操作路としての所定の屈曲形状の操作溝16が貫通形成されている。シフトレバー装置10には、シフト部材としての略長尺円棒状のシフトレバー18が設けられている。シフトレバー18は、下端において、ハウジング12内の下端に支持されており、シフトレバー18は、下端を中心として、車両前後方向及び車両左右方向へ操作回動可能にされている。シフトレバー18の上側部分は、カバー14の操作溝16に貫通されており、シフトレバー18が操作溝16に沿って操作されることで、シフト位置が、所定シフト位置としてのPシフト位置、Rシフト位置、Nシフト位置、Dシフト位置、3シフト位置、2シフト位置、及び、Lシフト位置に変更可能にされている。また、シフトレバー18がPシフト位置からRシフト位置へ操作される際には、シフトレバー18が、車両右方車幅方向一方へ操作されてPS位置に到達された後に、車両後方及び車両左方車幅方向他方へこの順で操作される。ハウジング12内には、図1に示すシフトロック機構20シフトロックユニットが固定されており、シフトロック機構20は、カバー14の操作溝16のPS位置の下側及び車両前側に配置されている。シフトロック機構20には、阻止機構22リンク機構が設けられている。阻止機構22には、車両前側部分において、第1部材としての略L字形棒状の第1リンク24が設けられている。第1リンク24は、車両前側かつ車両右側の基端部において、ハウジング12内の円軸状の回動軸26に回動移動可能に支持されており、第1リンク24は、初期位置である許可位置図1及び図3に示すロック解除位置と阻止位置図2に示すロック位置との間で、車両前後方向へ回動可能にされている。第1リンク24の回動軸26には、付勢手段を構成する第1付勢手段としての第1リターンスプリング図示省略が設けられており、第1リターンスプリングは、捩りコイルスプリングにされて、第1リンク24とハウジング12内に組込まれる阻止機構22を構成するケース図示省略との間に架渡されることで、第1リンク24を車両前側へ付勢している。第1リンク24には、車両後側かつ車両左側の先端部において、円軸状の支持軸28が固定されており、支持軸28は、第1リンク24から下方へ突出されている。第1リンク24の車両後側には、第2部材としての略U字形棒状の第2リンク30が設けられており、第2リンク30は、車両前側かつ車両左側の基端部30Aにおいて、第1リンク24の支持軸28に回動移動可能に支持されている。第1リンク24の支持軸28には、付勢手段を構成する第2付勢手段としての第2リターンスプリング図示省略が設けられており、第2リターンスプリングは、捩りコイルスプリングにされて、第1リンク24と第2リンク30との間に架渡されている。第2リターンスプリングは、第2リンク30を車両後側へ付勢しており、第2リンク30の回動は、第1リンク24に係止制限されている。これにより、第2リンク30が初期位置に配置されて、第2リンク30の車両後側かつ車両右側の先端部30B車両後側端部がカバー14の操作溝16のPS位置の下側に配置されている。また、第2リターンスプリングの付勢力は、第1リターンスプリングの付勢力に比し、大きくされている。第2リンク30の先端部30Bの車両左側面には、阻止部としての平面状のロック面30Cが設けられており、ロック面30Cは、車両前方へ向かうに従い車両右方へ向かう方向に傾斜されている。シフトレバー18がPシフト位置から操作されてPS位置に到達する際には、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧される。なお、ロック面30Cは、車両左右方向に垂直に配置されてもよく、また、車両前方へ向かうに従い車両左方へ向かう方向に傾斜されてもよい。第2リンク30の先端部30Bの車両右側面には、当接部としての平面状の当接面30Dが設けられており、当接面30Dは、車両前方へ向かうに従い車両右方へ向かう方向に傾斜されている。なお、当接面30Dは、車両左右方向に垂直に配置されてもよく、また、車両前方へ向かうに従い車両左方へ向かう方向に傾斜されてもよい。第2リンク30には、基端部30Aと先端部30Bとの間の部分において、案内手段を構成する案内対象としての円柱状の案内突起32が一体に設けられており、案内突起32は、第2リンク30から上方へ突出されている。案内突起32の車両右側かつ車両前側の位置には、案内手段を構成する案内部としての略三角柱状の案内柱34が設けられており、案内柱34は、ハウジング12内に組込まれる阻止機構22を構成するケース図示省略に固定されている。なお、案内柱34は、カバー14の下面に形成してもよい。案内柱34の車両後側面は、案内面としての阻止面34Aにされている。阻止面34Aは、第2リターンスプリングの付勢力に抗する第1リンク24に対する第2リンク30の回動が阻止された状態で第1リターンスプリングの付勢力に抗して第1リンク24及び第2リンク30が回動される際に案内突起32の車両前側縁が回動する軌跡に沿って配置されており、阻止面34Aは、回動軸26を中心とする円周面にほぼ沿って凸状に湾曲されている。案内柱34の車両左側面は、案内面としての許可面34Bにされている。許可面34Bは、第1リンク24が許可位置に保持された状態で第2リターンスプリングの付勢力に抗して第1リンク24に対し第2リンク30が回動される際に案内突起32の車両右側縁が回動する軌跡に沿って配置されており、許可面34Bは、支持軸28を中心とする円周面にほぼ沿って凹状に湾曲されている。案内柱34の車両前側かつ車両右側の面は、案内面としての切替面34Cにされており、切替面34Cは、車両右方へ向かうに従い車両後方へ向かう方向へ傾斜されている。第2リンク30の先端部30Bの車両後側部分の車両右側には、係止部材としての直方体状のストッパ36が固定されており、ストッパ36の車両左側面は、係止部としての平面状の係止面36Aにされて、車両左右方向に垂直に配置されている。また、第2リンク30の車両右側には、先端部30Bの車両後側部分の車両右側を除き、ストッパ36が配置されていない。なお、ストッパ36は、ハウジング12と一体に構成されても、あるいはカバー14より高強度でゲート溝が貫通形成された板状の強度ゲートの一部ゲート溝の周縁を含むによって構成されてもよく、ゲート溝は、上記操作溝16と略同一の形状にされると共に、シフトレバー18が貫通されている。阻止機構22第1リンク24の車両前側には、吸着手段及び切替手段としてのソレノイド38電磁石が固定されている。ソレノイド38内には、円柱状のプランジャ38Aが設けられており、プランジャ38Aは、車両前後方向に移動スライド可能にされている。プランジャ38Aの先端部車両後側端部は、車両後側に突出されて、第1リンク24に連結されており、第1リンク24は、プランジャ38Aの移動によって回動可能にされている。プランジャ38Aは、第1リンク24を介して第1リターンスプリングの付勢力を作用されると共に、車両前側への移動を係止されており、プランジャ38Aは、第1リンク24の第1リターンスプリングの付勢力による回動を係止して、第1リンク24を許可位置に係止している。ソレノイド38は、車両の制御装置40に電気的に接続されている。制御装置40には、車両のブレーキ42が電気的に接続されており、ブレーキ42が操作されることで、車両が制動される。ブレーキ42が操作された状態では、制御装置40の制御により、ソレノイド38が通電されることで、プランジャ38Aに磁力による車両前側への移動力が作用されて、プランジャ38Aの車両後側への移動が阻止されるプランジャ38Aがソレノイド38内に保持される。これにより、ソレノイド38によって第1リンク24の車両前側阻止方向への回動が阻止されることで、第1リンク24が、許可位置に保持されて、許可状態ロック解除状態にされる。上記第2リターンスプリングの付勢力は、ソレノイド38によるプランジャ38Aの車両後側への移動の阻止力プランジャ38Aのソレノイド38内への保持力と第1リターンスプリングの付勢力との合計に比し、小さくされている。このため、上述の如くソレノイド38によって第1リンク24が許可位置に保持された状態では、第2リンク30が第2リターンスプリングの付勢力に抗して回動可能にされて、第2リンク30のロック面30Cが車両右側かつ車両前側許可方向へ回動可能にされる。一方、ブレーキ42が操作されない状態では、制御装置40の制御により、ソレノイド38が通電されないことで、プランジャ38Aに磁力による車両前側への移動力が作用されずに、プランジャ38Aの車両後側への移動が許可される。これにより、第1リンク24の車両後側への回動が許可されることで、第1リンク24が、許可位置から阻止位置に向けて回動可能にされて、阻止状態ロック状態にされる。次に、本実施の形態の作用を説明する。以上の構成のシフトレバー装置10では、シフトレバー18がPシフト位置から操作されてPS位置に到達する際に、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧される。ブレーキ42が操作されない状態では、制御装置40の制御によりソレノイド38が通電されず、ソレノイド38のプランジャ38Aの車両後側への移動が許可される。また、第2リターンスプリングの付勢力は、第1リターンスプリングの付勢力に比し、大きくされている。このため、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧された際には、図2に示す如く、第2リターンスプリングの付勢力に抗する第1リンク24に対する第2リンク30の回動相対回動が阻止された状態で、第1リターンスプリングの付勢力に抗して第1リンク24及び第2リンク30が車両後側へ回動一体回動されて、第1リンク24が阻止位置に配置されると共に、第2リンク30の当接面30Dがストッパ36の係止面36Aに係止される車両左右方向に垂直な面において面接触される。これにより、シフトレバー18の押圧力による第2リンク30の回動がストッパ36によって係止されて、第2リンク30のロック面30Cが車両右側かつ車両前側へ回動されないことで、第2リンク30のロック面30Cによってシフトレバー18のPS位置への操作が阻止されて、シフトレバー18のPシフト位置からRシフト位置への操作が阻止ロックされる。一方、ブレーキ42が操作された状態では、制御装置40の制御によりソレノイド38が通電されて、ソレノイド38のプランジャ38Aの車両後側への移動が阻止される。また、第2リターンスプリングの付勢力は、第1リターンスプリングの付勢力とソレノイド38によるプランジャ38Aの車両後側への移動の阻止力との合計に比し、小さくされている。このため、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧された際には、図3に示す如く、第1リターンスプリングの付勢力及びソレノイド38によるプランジャ38Aの車両後側への移動の阻止力に抗する第1リンク24及び第2リンク30の車両後側への回動一体回動が阻止された状態第1リンク24が許可位置に保持された状態で、第2リターンスプリングの付勢力に抗して第1リンク24に対し第2リンク30が回動相対回動されて、第2リンク30の当接面30Dがストッパ36の係止面36Aに係止されない。これにより、第2リンク30のロック面30Cが車両右側かつ車両前側へ回動されることで、シフトレバー18のPS位置への操作が許可されて、シフトレバー18のPシフト位置からRシフト位置への操作が許可ロック解除される。ここで、ブレーキ42が操作されない状態で、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧される際には、第2リンク30の案内突起32が案内柱34の阻止面34Aに沿って回動されることで、案内突起32の阻止面34Aへの係止によって第2リターンスプリングの付勢力に抗する第1リンク24に対する第2リンク30の相対回動が係止される。このため、第1リターンスプリングの付勢力に抗する第1リンク24及び第2リンク30の一体回動が案内されることで、第2リンク30の当接面30Dをストッパ36の係止面36Aに適切に係止でき、シフトレバー18のPシフト位置からRシフト位置への操作を適切に阻止できる。しかも、第2リンク30の当接面30Dがストッパ36の係止面36Aに係止されるまで、案内突起32の阻止面34Aへの係止によって第2リターンスプリングの付勢力に抗しての第1リンク24に対する第2リンク30の相対回動が係止される。これにより、第2リンク30の当接面30Dをストッパ36の係止面36Aに一層適切に係止でき、シフトレバー18のPシフト位置からRシフト位置への操作を一層適切に阻止できる。また、ブレーキ42が操作された状態で、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧される際には、第2リンク30の案内突起32が案内柱34の許可面34Bに沿って回動されることで、案内突起32の許可面34Bへの係止によって第1リターンスプリングの付勢力に抗する第1リンク24及び第2リンク30の一体回動が係止される。このため、第2リターンスプリングの付勢力に抗しての第1リンク24に対する第2リンク30の相対回動が案内されることで、第2リンク30当接面30Dのストッパ36係止面36Aへの係止を適切に回避でき、シフトレバー18のPシフト位置からRシフト位置への操作を適切に許可できる。しかも、ブレーキ42が操作された状態で、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧されて、第2リンク30の案内突起32が案内柱34の許可面34Bを通過した後に、ブレーキ42の操作が解除されて、ソレノイド38のプランジャ38Aの車両後側への移動が許可されると、第2リターンスプリングの付勢力によって第1リンク24及び第2リンク30が回動されて、案内突起32が案内柱34の切替面34Cに係止される状況が発生し得る。この場合には、シフトレバー18が車両左方Pシフト位置側に操作されて、シフトレバー18による第2リンク30の押圧が解除されることで、第1リターンスプリングの付勢力によって第1リンク24及び第2リンク30が回動されると共に、第2リターンスプリングの付勢力によって第1リンク24に対し第2リンク30が回動されて、第1リンク24及び第2リンク30を初期位置に復帰させることができる。[第2の実施の形態]図5には、本発明の第2の実施の形態に係るシフト装置としてのシフトレバー装置50におけるシフトロック機構20の主要部が上方から見た平面図にて示されている。本実施の形態に係るシフトレバー装置50は、上記第1の実施の形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。図5に示す如く、本実施の形態に係るシフトレバー装置50では、シフトロック機構20において、第2リンク30の案内突起32が上記第1の実施の形態に比し車両左側に配置されると共に、案内柱34が上記第1の実施の形態に比し車両左側に配置されている。ここで、本実施の形態でも、以下の点を除き、上記第1の実施の形態と同様の作用及び効果を奏することができる。すなわち、ブレーキ42が操作されない状態で、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧されて、第2リンク30の当接面30Dがストッパ36の係止面36Aに係止された際には、第2リンク30の案内突起32が案内柱34の阻止面34Aを通過して、案内突起32の阻止面34Aへの係止が解除される。このため、ブレーキ42が操作されない状態で、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧されて、第2リンク30の案内突起32が案内柱34の阻止面34Aを通過した後に、ブレーキ42が操作されると、ソレノイド38によるプランジャ38Aの車両前側への移動力及び第1リターンスプリングの付勢力によって第1リンク24及び第2リンク30が回動されると共に、第2リターンスプリングの付勢力に抗して第1リンク24に対し第2リンク30が回動されて案内突起32が案内柱34の切替面34Cを車両左側へ通過する。これにより、第2リンク30当接面30Dのストッパ36係止面36Aへの係止を回避でき、シフトレバー18のPシフト位置からRシフト位置への操作を許可できる。一方、ブレーキ42が操作された状態で、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧されて、第2リンク30の案内突起32が案内柱34の許可面34Bを通過した後に、ブレーキ42の操作が解除されて、ソレノイド38のプランジャ38Aの車両後側への移動が許可されると、第1リターンスプリングの付勢力に抗して第1リンク24及び第2リンク30が回動されると共に、第2リターンスプリングの付勢力によって第1リンク24に対し第2リンク30が回動されて、案内突起32が案内柱34の切替面34Cを車両右側へ通過する。これにより、第2リンク30の当接面30Dをストッパ36の係止面36Aに係止でき、シフトレバー18のPシフト位置からRシフト位置への操作を阻止できる。[第3の実施の形態]図6には、本発明の第3の実施の形態に係るシフト装置としてのシフトレバー装置60のシフトロック機構20が上方から見た平面図にて示されている。本実施の形態に係るシフトレバー装置60は、上記第1の実施の形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。図6に示す如く、本実施の形態に係るシフトレバー装置60では、上記第1の実施の形態における案内突起32及び案内柱34が設けられていない。シフトロック機構20では、第2リンク30のロック面30Cが車両左方へ向かうに従い車両後方へ向かう方向に傾斜されており、ロック面30Cの車両後方に対する傾斜角度は、上記第1の実施の形態に比し大きくされている。ここで、本実施の形態でも、案内突起32及び案内柱34による作用及び効果を除き、上記第1の実施の形態と同様の作用及び効果を奏することができる。さらに、図7に示す如く、ブレーキ42が操作されない状態で、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧されて、第2リンク30の当接面30Dがストッパ36の係止面36Aに係止された際には、ロック面30Cが車両左方へ向かうに従い車両後方へ向かう方向に傾斜される。このため、シフトレバー18によってロック面30Cが車両右側へ押圧されることで、シフトレバー18によってロック面30Cに車両後側第2リンク30のストッパ36への係止が解除される車両前側とは反対側への押圧力分力が作用されて、第2リンク30当接面30Dのストッパ36係止面36Aへの係止力押圧力が増加されると共に、シフトレバー18による第2リンク30の回転力が係止面36Aによって効果的に相殺される。これにより、第2リンク30の当接面30Dをストッパ36の係止面36Aに適切に係止でき、シフトレバー18のPシフト位置からRシフト位置への操作を適切に阻止できる。[第4の実施の形態]図8には、本発明の第4の実施の形態に係るシフト装置としてのシフトレバー装置70におけるシフトロック機構20の主要部が上方から見た平面図にて示されている。本実施の形態に係るシフトレバー装置70は、上記第1の実施の形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。本実施の形態に係るシフトレバー装置70では、上記第1の実施の形態における案内突起32及び案内柱34が設けられていない。図8に示す如く、シフトロック機構20では、第2リンク30の当接面30Dが車両右方へ向かうに従い車両後方へ向かう方向に傾斜されている。ストッパ36では、係止面36Aが車両右方へ向かうに従い車両後方へ向かう方向に傾斜されている。ここで、本実施の形態でも、案内突起32及び案内柱34による作用及び効果を除き、上記第1の実施の形態と同様の作用及び効果を奏することができる。さらに、図8に示す如く、ブレーキ42が操作されない状態で、シフトレバー18によって第2リンク30のロック面30Cが車両右側へ押圧されて、第2リンク30の当接面30Dがストッパ36の係止面36Aに係止された際には、当接面30Dと係止面36Aとが当接面30Dの支持軸28を中心とした回動周方向に垂直な方向車両右方へ向かうに従い車両後方へ向かう方向に傾斜された状態で面接触される。このため、シフトレバー18によって当接面30Dが係止面36Aに車両右側へ押圧されることで、シフトレバー18による当接面30Dの回転力が係止面36Aによって効果的に相殺されると共に、当接面30Dが係止面36Aから車両後側第2リンク30のストッパ36への係止が解除される車両前側とは反対側への反力分力を作用されて、第2リンク30当接面30Dのストッパ36係止面36Aへの係止力押圧力が増加される。これにより、第2リンク30の当接面30Dをストッパ36の係止面36Aに適切に係止でき、シフトレバー18のPシフト位置からRシフト位置への操作を適切に阻止できる。なお、上記第4の実施の形態において、上記第3の実施の形態と同様に、第2リンク30のロック面30Cを車両左方へ向かうに従い車両後方へ向かう方向に傾斜させてもよい。また、上記第3の実施の形態及び第4の実施の形態では、案内突起32及び案内柱34が設けられていない。しかしながら、上記第3の実施の形態及び第4の実施の形態においても、上記第1の実施の形態又は第2の実施の形態における案内突起32及び案内柱34を設けてもよい。さらに、上記第1の実施の形態~第4の実施の形態では、第1リンク24及び第2リンク30を回動可能にした。しかしながら、第1リンク24及び第2リンク30の少なくとも一方をスライド可能にしてもよい。また、上記第1の実施の形態~第4の実施の形態では、シフトレバー18が交差する複数方向へ操作可能にされるゲート式のシフトレバー装置10、50、60、70にシフトロック機構20を適用した。しかしながら、シフトレバー18が一方向のみへ操作可能にされるストレート式のシフトレバー装置に適用してもよい。特に、この場合には、シフトレバー18の上端先端に設けられた操作ボタンが操作されてグルーブドピン移動部材が移動されることで、シフトレバー18のPシフト位置所定シフト位置からの操作が可能にされる構成において、シフトロック機構20がグルーブドピンの移動の阻止と許可とを切替えることで、シフトロック機構20がPシフト位置からの操作の阻止と許可とを切替えてもよい。さらに、上記第1の実施の形態~第4の実施の形態では、シフトレバー装置10、50、60、70をフロア式のものにして車室の床部に設置した構成とした。しかしながら、シフトレバー装置10、50、60、70を車両のステアリングコラムに設置した構成や、シフトレバー装置10、50、60、70を車両のインストルメントパネルに設置した構成としてもよい。