"少なくとも1つの液相を含む流体の圧力を減ずるための方法であって、減圧すする流体を、第1の下方コネクタによって直列に接続された複数のステップを順に通過させることを含む方法において、各ステップが、第2の上方コネクタによって上部で接続された一対の垂直ダクトからなり、前記流体は、各ステップの前記第1のダクト内へ下から上向きに、また各ステップの前記第2のダクト内へ上から下向きに進み、各ステップの前記第1のダクトでは前記流体の圧力エネルギーの一部が重力ポテンシャルに変換され、一方、前記第2のダクトでは前記重力ポテンシャルの一部が熱エネルギーに変換される方法。気相を含む流体の導入又は除去が、各ステップの前記第1のダクトと第2のダクトの間で調整される請求項1に記載の方法。減圧される前記流体が固相も含む請求項1又は2に記載の方法。供給され減圧される前記流体が気相も含み、前記入口圧力で測定した前記気体流量と前記液体流量との体積比が0.01を上回る請求項1から3までのいずれか一項に記載の方法。前記気体流量と前記液体流量との前記体積比が、前記入口圧力で0から2の範囲であり、また前記第1ステップの前記第1のダクトと前記第2のダクトとの間で気体流体が導入される請求項1から3までのいずれか一項に記載の方法。少なくとも1つのステップの前記第1のダクトと第2のダクトとの間で流れが抽出され、抽出した流れの気体成分が、前記抽出流量に対して少なくとも50の体積流量を有している請求項1から5までのいずれか一項に記載の方法。前記流体の抽出が、前記ステップの前記第1のダクトと前記第2のダクトとの間に位置する相分離器内で行なわれる請求項6に記載の方法。前記流れの抽出が、前記抽出を行なう同じステップの前記第2のダクトの下方端部と上方端部との間で測定される圧力差に対して、フィードバックで調整される請求項6又は7に記載の方法。前記流れの抽出が、前記抽出を行なう同じステップの前記相分離器と、後続のステップの前記分離器との間で測定される圧力差に対して、フィードバックで調整される請求項7に記載の方法。供給される前記流体が熱可塑性ポリマーの粉砕機から送られる請求項1から9までのいずれか一項に記載の方法。前記第2のダクトが、前記第1のダクトに対して大きい直径を有している請求項1から10までのいずれか一項に記載の方法。前記ステップの数が2から500の範囲である請求項1から11までのいずれか一項に記載の方法。前記ステップの数が2から50の範囲である請求項12に記載の方法。前記ステップの数が2から10の範囲である請求項13に記載の方法。請求項1から14までのいずれか一項に記載の方法に従って流体を減圧するための装置であって、第1の下方コネクタによって直列に接続された複数のステップを有する装置において、各ステップが、第2のコネクタによって上部で接続された一対の垂直ダクトからなり、前記流体が、各ステップの前記第1のダクト内へ下から上向きに、また各ステップの前記第2のダクト内へ上から下向きに進む装置。少なくとも1つのステップの前記2つダクトの間に位置する、1又は複数の気体挿入手段及び/又は1又は複数の流体抽出手段をさらに有する請求項15に記載の装置。前記流体の抽出が、前記ステップの前記第1のダクトと前記第2のダクトとの間に位置する相分離器において行なわれる請求項16に記載の装置。前記分離器が少なくとも2つの隣接する本体を有し、第1の本体では、前記流体の断面積が前記ステップの前記第1のダクトの断面積に対して少なくとも50だけ拡大され、第2の本体では、前記流体の断面積が前記ステップの前記第2のダクトの断面積に戻され、また前記分離器は、場合により、前記第1及び第2の本体を接続する中間本体を有し、前記流体の抽出が、前記分離器の外壁に配置されたノズルを介して得られる請求項17に記載の装置。前記流体が、前記中間本体内に前記流体を直接運ぶテレスコープによって前記分離器に供給される請求項18に記載の装置。前記テレスコープを出た前記流体が、前記分離器の側壁に対して接線方向で前記分離器に供給される請求項19に記載の装置。図1は、本発明の装置の第1の実施例以後M1と呼ぶを示している。この第1の実施例は、減圧すべき流体が気相を含まない場合、又は入口圧力で評価した気相と液体の流量の体積比が2を下回る、好ましくは0.5を下回る、さらにより好ましくは0.2を下回る場合に適用することができる。図1を参照すると、本発明の装置は、高圧流体入口31を備えており、これは垂直方向に位置決めされ連続して接続された複数の組のダクト12,13,14,15,16,...17,18,19に接続されている。各々の組の第1のダクト12,14,16,...18において、流体は下方から上向きに通過するのに対して、第2のダクト13,15,17,...19では、流体は、上から下向きに通過する。このダクトの組は、所望の圧力に達するまで繰り返すことができる。任意選択でガス状流体33が、第1ステップの第1のダクトと第2のダクトの間に導入され、その流量は、場合によって弁23によって調整される。さらに第1及び/又は第2ステップ及び/又は第2のステップの下流にあるさらなるステップにおいて、各々のステップのダクトの間の中間位置で、場合によって調整弁25を利用してその流量を調整することによって、仮に存在するならば該ガス状流体34の一部を取り去ることができる。この第1の方式の好ましい変形形態において、上昇ダクト12,14,16,...18は、下降ダクト13,15,17,...19に対して流体の下方断面積を有することができる。一般に、上昇ダクトに対するダクトの下降断面の面積比は、30を下回り、より好ましくは10を下回り、さらにより好ましくは5を下回る。特定のケースにおいて、上昇断面は、下降断面と同じ断面を有することができる。対照的に、接続要素22、24は典型的には円錐形状であり、各々のダクト上昇又は下降の下流に挿入される。ダクトの母線は、任意の形態を有することができる。パイプは例えばらせん状に巻き付ける、又は垂直面に対して傾けることができる。パイプは好ましくは垂直である。ダクトに沿って断面が変動する場合があり、例えば狭くなったり、広くなったりする場合がある。典型的に湾曲した部分においてより大きな断面を維持することで、存在し得る固体凝集物が容易に通過することが恐らく有利である。上昇ダクトと下降ダクトの間のコネクタ26、並びに下降ダクトと上昇ダクトの間のコネクタ27は、アーチ形のパイプであってよく、好ましくは広い半径を有する曲線で構成されることで、存在し得る大きなサイズの凝集物が湾曲部を封鎖するのを避けることができる。気体33の導入は、例えば圧縮機によって供給されるより高い圧力源を利用して行なうことができる。気体の投与量は、例えばロータメータを利用して、或いは例えば質量メータ又は目盛り付きの開口部を介する圧力降下メータDPCellなどの気体の流量メータに対する反作用が調整された調整弁を利用して行なうことができる。抽出される気体34はまた、入口31における液相の一部と、場合によっては固相の一部を含む場合がある。抽出される気体34は、場合によって入ってくる流体31と同じ組成を有し、液体と、気体と、場合によって固体集合体との同一比を維持することができる。ダクトの組の数は、ステップ12-13、ステップ14ー15などは概ね2から500まで、好ましくは2から50、さらにより好ましくは2から10の範囲である。ダクトの組の数はまた、得られる圧力降下に基づいて規定することもできる。より具体的には、一対のダクトの単体の効果収率は、上昇柱の静水力学的先端部として定義することができるしたがって、上昇ダクトの頂部と底部の間の割り当て量の差を乗じた、重力加速時間、液体の濃度、又は液体に固体を加えた相の間での生成物に匹敵する。この判断基準に従って、達成される圧力降下と、単体の効果収率の比を効率で割ることによって必要な上昇ダクトの数が得られる。効率は典型的には、0.2から1.1の範囲である。驚くべきことに、例えば抽出弁25又はガス注入弁23の開放を調整することによって、抽出される流体34の流量を変えることによって効率を変動させることも可能である。その結果、静水力学的柱とは異なり、その圧力差は、本発明の装置において流体の柱の重量によって実質的に与えられ、このように制御することによって、達成される圧力降下を調整することが可能になる。供給される流体31が、気相を含む場合、気体に富むこの相34を抽出することは、流れが不安定になるのを回避するのに必須であり、この不安定さが装置によって実現される圧力降下の強力な変動を生む。圧力信号又はレベルに対する反作用において抽出弁25を制御することが有利である。例えば該気体の抽出の直後に下降ダクトの開始点と終了点の間で流体によって記録される圧力差に関連して各々の抽出弁25を制御することが可能である。抽出弁25の反作用の正確な調整は一般に流れをより安定させ、特に入口31における流れが、流量又は組成の変動を受ける場合に上記に述べた不安定さを回避する。上昇及び下降ダクトは、異なる長さを有する場合があり、具体的には入ってくる流体31の上流に接続された装置は、出て行く流体32の下流に接続された装置と同一の高さでないことが好都合である。図2は、本発明の装置の一実施例以後M2と呼ぶを示している。この方式は、減圧すべき流体が、気相を含む場合に適用することができる。さらにこの方式は、入口圧力で評価された気体の流量と液体の流量の体積比が、0.05を上回る、好ましくは0.15を上回る、さらにより好ましくは0.3を上回る場合に適用することができる。方式M2は、上昇ダクトと下降ダクトのコネクタの第1の断面における気体34の抽出において方式M1と異なっている。該抽出は、実施例M1に関して既に特定したものと同じように行なうことができる。方式M1及びM2は、気体の抽出及び導入の両方が同一の装置で行なわれる際、組み合わせることができる。この方法において、気相を含む又は含まない流体流れの減圧は同一の装置で行なうことが可能である。抽出された気体中に含まれる固体物質が、特に存在し得る調整装置25と関係がある抽出パイプラインを封鎖しないようにするために、抽出ダクトの入口に濾過要素を挿入することができ、これにより特定のサイズより大きな粒子が通過するのを阻止する。濾過要素自体が目詰まりするのを防ぐために、濾過要素をダクト26の内側に設置することで、プロセス流体自体がフィルタの清掃を行なう、或いは好ましくはフィルタを清潔に保つ同一のプロセス液体によってフラッシングを行なうことができることが好都合である。このフラッシング作業は、連続しても断続的でもよく、処理のいずれの側にも適用することができるため、濾過方向に対して並流又は向流である。濾過要素は、既知の技術に従って製造することができる。適正な濾過要素は、例えば金属網で構成されており、そのピッチはフィルタの下流にある設備において妨害物が形成されるのを防ぐように十分に小さく、例えば最小断面積の半分を超えることはない。逆の場合も同様に、過度に小さい網によって高い圧力降下が生じることになり、プロセス流体中に存在する粒子の一部に対してフィルタ自体が障害物になる場合もある。抽出によって収集された気体は、プロセス流体から分離され、例えば再利用する、又は大気中に発散する、又はプロセス流体中に再び挿入することができる。気体の除去は、直接又は下降ダクトの開始点より前に相分離器を介在させることによって行なうことができる。相分離器は、少なくとも部分的に液相を気相から分離するのに適した任意の装置である。当分野で知られる相分離器の非制限的な実例は、攪拌及び非攪拌タンク、水平ダクトすなわち重力に対して直交する、又は垂直方向に対して傾斜したダクト、サイクロン、遠心分離機である。より一般には、重力方向の流体の流れの速度が、重力と反対方向の気相の上昇速度を下回る静水力学的推力によって測定されるいずれの装置も、この目的に適した相分離器である。別のタイプの相分離器は、重力の代替として又はそれと組み合わせて遠心力を利用することで、液相を気相から分離する。遠心力は、例えばらせん状の運動を加えることによって流体自体から生成することができ、このような装置の一例はサイクロンである。或いは、遠心力は、外部の供給源によって生成される場合もあり、この装置の一つの実例は、遠心分離機によって表される。図3は、該分離装置を使用する本発明の実施例M3を示している。図3を参照すると、本発明の装置は、高圧流体31の入口を備えており、これは既に記載した実施例に関して、垂直方向に位置決めされ連続して接続された複数の組のダクトに接続されている。各々の組の第1のダクトにおいて、流体は下から上向きに通過するが、第2のダクトでは、流体は上から下向きに通過する。ステップの組は、所望の圧力に達するまで繰り返すことができる。任意選択で第1ステップの第1のダクトと第2のダクトの間にガス状流体33が導入され、その流量は、場合によって弁23によって調整される。該相分離装置40は、各々の組の第1のダクトと、第2のダクトの間に挿入することができる。気相の一部は場合によって弁25によって調整され、その後抽出されて34既に上記に記載したように引き続き処理される。本発明の装置の効率は、供給される気相31の流量を変化させることによって調整することもできる。全ての組のダクトに分離装置を挿入する必要はない。本発明の一部の非制限的実例は、先に記載した実施例を例示するための提供されている。実例A1図4及び図5は、上記に記載した実施例M3と共に使用すべき相分離器の1つの実例を示している。コネクタ図3の26から入ってくる流れは、流体を分離器65に導入するフランジ61を利用してテレスコープ66に供給される。相分離器65は、入口パイプ66の直径D1よりずっと大きな直径D2を有するパイプ部分で構成されている。D2とD1の比は一般に、少なくとも1.2である。D2とD1の比は好ましくは、1.5から10の範囲であり、さらにより好ましくはD2とD1の比は2から5の範囲である。流出物の高さH2は典型的には、分離器の円筒形の部分の高さH1より低いため、気相の分離を最大限にする。このようにガス抜きされた流体は、フランジ62を通って下降ダクト図3の13に進む。デガッサーをテレスコープ66及び下降ダクト62に対して接続する角度A1及びA2は、0から90°の間のいずれの値も有することができる。より好ましくはA1及びA2は、10°を上回り、80°を下回る必要がある。より気相に富む流体が、デガッサーの上部に位置する開口部63から収集される。任意選択で別の開口部64を挿入することで、分離器65の洗浄流体を導入する、又は所定の気体の流量を導入する場合もある。後者は、例えば開始段階又は工程の異常時にデガッサーが溢れるのを阻止するのに有効な場合がある。洗浄ノズルが任意選択で、デガッサーの内部に配置されることで、その内側の壁を洗浄することができる。61から供給される液相を形成する同一の液体を洗浄液体として有利に使用することができる。テレスコープ66は任意選択で、流体力学的に気体の分離を改善させる装置によって終端する場合もあり、これは例えば図5に示されるように、外に出て行く流体が、分離器65の壁に対して接線方向に誘導されるように配置された湾曲部67であってよい。実例A2上記に記載される実施例を参照すると、より気相に富む流れ34を、上昇ダクト12;14;16;...及び下降ダクト13;15;17;...の上方領域から、或いはコネクタ分26から引き抜くことができる。或いは該流れは、上記に記載される実施例M3において示されるように、2本のダクトの間に接続された分離装置40から引き抜くこともできる。濾過作業は、より気相に富む該流れの非気体成分が該流れの下流の設備、例えば外に出て行く流れの調整及び制御を行なうために設置することができる弁25などの封鎖や動作不良を生じさせないようにするのに有効である。濾過要素は、分離装置又は上記に挙げた要素の壁の内側又はその上に有利に位置することができる。或いは、それは気相に富む流れの送出ダクトに沿って適用させることもできる。後者の場合、該濾過要素は好ましくは、ダクトの開始部分付近に位置するため、該流体が抽出される装置付近に位置している。図6は、該濾過作業をどのようにして行なうことができるかの1つの実例を示している。気相に富む流れ63が、ダクト78に沿って位置するフィルタ74を通過し、装置又はダクト65から取り除かれた該流体流れ63がこのダクトを通過する。フィルタは、装置又はダクト65の開口部72と、抽出ダクト78の間に挟まれるように適用させることができる。この方式において、フィルタは、対立するフランジ72に対してフランジ71を閉鎖することによって封鎖されたままである。既知の技術の慣習に従って、実現可能なワッシャを利用して密閉を保証することができる。凝集物又は他の固相がフィルタ74を塞ぐのを阻止するために、フラッシング作用69を利用するのが恐らく便利である。フラッシング流体69は、注入装置73を介して供給することができ、この装置は、好適なコネクタ75によってフラッシング配管に接続され、その後好適な要素76によって濾過要素74に対して位置合わせされており、例えば気体に富む流れ63の運動方向に対向する方向で供給することができる。ノズル77を有利に使用することができ、これはフラッシング作用の圧力エネルギーを運動学的エネルギーに変換する。この方法において、フィルタ74の洗浄作業が容易になる。要素73はまた、フランジ71と72の間に挟まれるように挿入することもでき、濾過要素74の前後に介在させることができる。図7は、濾過要素の実施例の実例を示している。これは環状の鋼プレート74で構成されており、それに対して4本のアームが溶接され、このアームは環状プレートに固定するのに適した鋼ロッド75で構成されている例えば溶接によって。フィルタは、2つのフランジの間に挟まれるように適合されている。該環状プレートの両側に適用されるべきワッシャが、ボルトがフランジに締められる際にシールを形成する。先に記載した実施例の一部の実際の例示の実例を以下で提供する。実例1上記に記載した実施例M2によって流体を減圧するための装置が構築される。減圧器の入口における流体31は、1時間当たり7トンの流量で供給される水と、1時間当たり1500標準リットルの流量で供給される空気の混合物で構成される。第1の組のダクトは以下のように記載される。上昇ダクト12は、鋼のパイプで構成されており、これは、7.62cm3インチの公称直径内径は予定通り、77.83mmと、垂直方向に位置決めされた3000mmの長さを有する。区画転換部22は、7.62cm3インチから10.16cm4インチ公称値の商業的軽減で構成されている。湾曲部26は、90°の2つの商業的な曲線で構成されており、200mmの直線の水平部分によって間の空間が満たされ、これらの曲線は共に10.16cm4インチであり、ボール弁25に接続された開口部がそこに挿入される。ボール弁の他端は、大気に対して開放している。下降区域13は、10.16cm4インチの公称直径内径は予定通り、102.3mmを有し、また3,000mmの長さを有する。区画転換部24もまた、7.62cm3インチから10.16cm4インチの商業的軽減で構成されている。湾曲部27は90°の2つの曲線で構成されており、200mmの直線の水平部分によって間の空間が満たされており、これらの曲線は共に7.62cm3インチの公称直径を有する。このスキームがさらに3回繰り返され、その結果4組の上昇/下降パイプが得られる。最後のパイプを出る流れは、大気圧で維持されるタンクに上から注がれる。この実例において、気体に富む相の抽出弁25は、閉鎖したまま維持される。減圧装置の入口31における流体に配置される圧力計によって測定される圧力は、1.05相対バール1.05bargは、105相対kPaに匹敵するの圧力を示す。この圧力は安定していることが証明される。最後のパイプの出口に位置する圧力計は大気圧を示す。比較実例1実例1と同一の装置が90°回転されることで、ダクト12,13,...はもはや垂直ではなくなりすなわち地球の重力の軸と位置合わせされる、水平方向になるよって重力の軸に対して直交する。減圧器の入口における流体31は、実例1と同一の割合の水と空気の混合物で構成されており、それと同じ流量である。平均して減圧装置31の入口において流体に配置される圧力計によって測定される圧力は、最小閾値を下回る特定の圧力を示しており、よって0.15相対バール1.05bargは、15相対kPaに匹敵するを下回る。最後のパイプの出口に位置する圧力計は、大気圧を示す。実例2実例1と同一の装置が使用され、1時間当たり19、5トンの水と、1時間当たり10,500の標準リットルの空気が入口流体31として採用される。装置の入口に位置する圧力計によって測定される圧力は、一定の圧力を示すのではなく、これは1分未満の期間で0.5から0.9bargまで変動する。気体に富む相の抽出弁25は開放される。圧力計によって測定される圧力は、このとき一定であり、0.8bargに等しい。実例3上記に記載した実施例M3に従って流体を減圧するための装置が構築される。3組のダクトが使用される。第1の上昇ダクト12は、150mmの直径と、25メートルの長さを有し、垂直方向に配置される。湾曲部26は、45°の4つの商業的な曲線で構成されており、300mmの直線部分が間の空間を満たしている。気体の注入33は、ノズルを相分離器内に適用することによって行なわれる。実例A1に記載される方式に従って相分離器が製造される。外に出て行く気体流は、フラッシング流体として加圧された水を使用して実例A2による装置を利用して濾過される。第2の上昇ダクトは、30メートルの高さであり、第3の上昇ダクトは、35メートルの高さである。下降ダクトは、400mmの直径を有する配管で構成される。外に出て行く流体32は、大気圧である。減圧装置に、水、加圧窒素及び発泡ポリスチレンビーズの流れが供給され、この発泡ポリスチレンビーズは、特許米国特許第7,320,585号に記載されるように、溶融した発泡ポリマーの粉砕に由来するものである。10,000から150,000kg/hの範囲の流量の水と、0Nm3/hから200Nm3/hの範囲の流量の窒素と、1,000から10.000kg/hの範囲であり、0.7から2.0mmの範囲の平均直径を有する発泡ポリスチレンビーズと、100mmを下回る平均寸法を有する凝集物とが供給される。実例4実例3による減圧装置には、60,000kg/hの水と、12Nm3/hの窒素の流れが供給される。気体注入の調整弁23及び抽出弁25は、閉鎖したまま維持される。装置の入口で測定される圧力は、7.3バール730kPaに安定している。実例5実例3による減圧装置には60,000kg/hの水と、50Nm3/hの窒素の流れが供給される。気体注入の調整弁23は、閉鎖したまま維持される。第1及び第2ステップにおいて、気体に富む抽出後の流れの各々の調整弁25は、同一ステップの分離器40と、その後に続くステップの分離器との間で記録された圧力差に対する反作用において制御される。したがって第1ステップの分離器40の抽出弁25は、第1ステップの分離器で記録されたものと、第2ステップの分離器において記録されたものの圧力差に対する反作用において制御されるのに対して、第2ステップの分離器の抽出弁は、第2ステップの分離器で記録されたものと、第3ステップの分離器において記録されたものの圧力差に対する反作用において制御される。第3ステップの分離器に位置する弁25はその一方で完全に開放している。上記に指摘される3つの弁25は全て、第3ステップの下降ダクトの下方端部に接続される。第1ステップの調整弁に設定される圧力差は、2.2バール220kPaに等しく、これに対して第2ステップの調整弁で確立する圧力差は2.6バール260kPaに匹敵する。装置の入口で測定される圧力は、6.8バール680kPaに安定している。実例6実例5が繰り返されるが、第1及び第2ステップの調整弁に設定される圧力差が、同一であり、0.7バール70kPaに等しい点で異なっている。装置の入口で測定される圧力は、3.4バール340kPaに安定している。実例7上記に記載される実施例M2に従って流体を減圧するための装置が構築されるが、流体34を中間で抽出するためのシステムは存在しない。減圧器の入口における流体31は、1時間当たり0.8kgの流量で供給される液体ペンタンと、1時間当たり0.04標準リットルの流量で供給される窒素の混合物で構成される。6mmの内径と、垂直方向に配置された500mmの長さを有するパイプで構成される下降ダクトは、20mmの内径と、500mmの長さを有するパイプで構成される。上昇及び下降ダクトの組の全体の数は、100に等しい。得られる圧力降下が、1.8バール180kPaに匹敵する。"