物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、第1群は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から望遠端までの移動量Δz1、無限遠物点合焦時の第2群の広角端から望遠端までの移動量Δz2に関して以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。4-1.0<Δz1/Δz2<0.5Δz2>0ただし、像側移動を正とする。前記後群の最も物体側の正屈折力の副群は、負の倍率を有することを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。変倍域に撮影可能画角2ω=70°を含むことを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。広角端無限物点合焦時のバックフォーカス空気換算長FBWに関し以下の条件を満たすことを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。122.0<FBW/fW<5.0ただし、fWは広角端無限物点合焦時の全系合成焦点距離。広角端無限物点合焦時の最小F値FWに関し以下の条件を満たすことを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。131.4<FW<3.5広角端における入射瞳位置ENPに関し以下の条件を満たすことを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。142<ENP/L<5ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。画素間隔aが、1.0×104×L<a<6.0×104×Lmmなる撮像素子を有する撮影装置の結像光学系として使用されることを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。請求項1~7の何れか2項以上を同時に満足することを特徴とするズームレンズ。請求項1~8の何れか1項記載のズームレンズの結像面近傍に撮像素子を配したことを特徴とする撮像装置。前記撮像素子を電子撮像素子とし、前記ズームレンズと前記電子撮像素子との間にローパスフィルターを配したことを特徴とする請求項9記載の撮像装置。前記ズームレンズと前記電子撮像素子との間に観察用の光路を分割する光学素子を配したことを特徴とする請求項9又は10記載の撮像装置。本発明では従来技術のこのような現状に鑑みてなされたものであり、その目的は、広角高変倍比のズームレンズで、しかも広角端でのF値が2.0乃至2.8程度と明るいズームレンズとそれを用いた撮像装置を提供することである。上記目的を達成するために、本発明のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有する後群とよりなるズームレンズ、若しくは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなるズームレンズ、を基本構成としている。このような構成は、諸収差を抑えつつ高変倍化を達成するのに有利な構成である。これらの構成を基本とする本発明の特徴部を以下に示す。本発明の第1のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とを含み、特に第1群の焦点距離f1が以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズである。16<f1/L<20ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長である。上記条件1の下限値の6を越えると、望遠側での球面収差が補正不足になる。上限値の20を越えると、変倍時可動の群の移動量が増大し、レンズ全系が大型化しやすい。なお、上記条件は次のようにするとより好ましい。16.5<f1/L<16さらに、次のようにするとなお好ましい。17<f1/L<12本発明の第2のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有する後群とを含むタイプのズームレンズか、又は、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とを含むタイプのズームレンズの何れかにおいて、第1群の焦点距離f1と第1群の少なくとも1つの正レンズの媒質の異常分散性ΔθgFが以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズである。16<f1/L<2020.015<ΔθgF<0.1ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長である。なお、各媒質硝材の異常分散性ΔθgFの定義は、θgF=AgFBgFνdΔθgF一方、θgF=ng-nF/nF-nCνd=nd-1/nF-nCnd、nF、nC、ngはそれぞれd線、F線、C線、g線に対する屈折率、AgF、BgFは、ガラスコード511605株式会社オハラでの商品名NSL7θgF=05436νd=6049とガラスコード620363株式会社オハラでの商品名PBM2θgF=05828νd=3626の2硝種で決まる直線の係数であり、具体的には、AgFは0.641462485、BgFは-0.001617829、である。上記条件2の下限値の0.015を越えると、望遠端における短波長軸上色収差が補正し切れず、輝度差の大きな被写体の縁に色にじみが発生しやすい。上限値の0.1を越えると、安価な媒質がほとんど存在しないし、逆の色収差が発生することになる。なお、上記条件は次のようにするとより好ましい。16.5<f1/L<1620.020<ΔθgF<0.08さらに、次のようにするとなお好ましい。17<f1/L<1220.025<ΔθgF<0.06本発明の第3のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とを含むタイプのズームレンズか、又は、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とを含むタイプのズームレンズの何れかにおいて、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から望遠端までの移動量Δz1、無限遠物点合焦時の第2群の広角端から望遠端までの移動量Δz2に関して以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズである。33<Δz2-Δz1/L<9ただし、像側への移動を正とする。Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。先述のように、広角端から望遠端にズーミングする際、第2群は第1群から相対的に遠ざかる動きをする。特に高変倍ズームレンズでは、その移動量が大きいため、移動スペースを多く必要とする。それは広画角である程問題で、第1群の径が大きくなりすぎることがある。上記条件3の上限値の9を越えると、第1群の径が大きくなりすぎレンズ系が大型化する。下限値の3を越えると、後群の変倍負担が増大し、変倍時の球面収差の変動が大きくなりやすい。なお、上記条件は次のようにするとより好ましい。33.2<Δz2-Δz1/L<8さらに、次のようにするとなお好ましい。33.4<Δz2-Δz1/L<7また、広角であることと高変倍率であることにより、最も負担が大きくなる群は第2群である。さらに、第2群のパワーや移動量や構成によって第1群の径の大きさまで決まってしまう。第1群の径という観点からは、第2群の主点はできるだけ物体側に位置する方が有利である。したがって、第2群は負の屈折力の前群と正の屈折力の後群で構成することが好ましい。この場合、広角でかつ高変倍率であるために樽型の歪曲収差が発生しやすいことや、非点収差がズーム全域にて補正し難い点については、第2群の負レンズを少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを有する構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成とし、第2群中の何れかの面を非球面とすることで、大幅に解消できる。また、後群のレンズ枚数が6枚より少ないと、色収差や球面収差の補正が厳しくなり、一方、11枚を越えると、後群全体が厚くなり、ズームスぺースを十分確保することが難しくなる。また、後群は複数の群を有しているが、少なくとも2つの正屈折力の副群を備え、その中最も物体側の正屈折力の副群及び最も像側の正屈折力の副群それぞれを3枚以上のレンズで構成することが、色収差、球面収差、コマ収差、大口径化のためにより好ましい。本発明の第4のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とを含むタイプのズームレンズか、又は、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とを含むタイプのズームレンズの何れかにおいて、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から望遠端までの移動量Δz1、無限遠物点合焦時の第2群の広角端から望遠端までの移動量Δz2に関して以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズである。4-1.0<Δz1/Δz2<0.5Δz2>0ただし、像側移動を正とする。これは、広角端から望遠端にズーミングする場合、第12群合成系による像点の軌跡を適正にするための条件である。その軌跡は、後群の倍率変化領域と焦点距離をある程度決めてしまう。上記条件4の上限値の0.5を越えると、後群の倍率がより小さい側になったり、あるいは焦点距離が長い側になり、Lの値の割に全体的に大きなレンズ系になりがちである。下限値の-1.0を越えると、その逆でLの割に全体的に小さなレンズ系になるが、Lが小さくF値の明るい場合、球面収差、コマ収差の補正が困難である。なお、これに条件3を加えてもよい。また、上記条件は次のようにするとより好ましい。4-0.9<Δz1/Δz2<0.4Δz2>0さらに、次のようにするとなお好ましい。4-0.8<Δz1/Δz2<0.3Δz2>0本発明の第5のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有する後群とを含むタイプのズームレンズか、又は、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とを含むタイプのズームレンズの何れかにおいて、第1群は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から中間焦点距離fM=√fWfTまでの移動量Δz1WMが正であることを特徴とするズームレンズである。ただし、像側への移動を正とする。なお、fWは広角端無限物点合焦時の、fTは望遠端無限物点合焦時の全系合成焦点距離。fMはfWとfTの相乗平均である。なお、広角端から望遠端にズーミングする際、第2群は第1群から相対的に遠ざかる動きをし、後群はその主点位置が像面に対して遠ざかる動きをする。なお、像面位置は一定である。Lの値が小さい電子撮像素子や視野枠を使用すると、第1群の焦点距離が全系に対しその比が非常に大きくなるため、後群の倍率が特に小さく、望遠端でも等倍程度の値である。同時に、後群の焦点距離は第2群より長いので、広角端から望遠端にズーミングするときの第12群合成系による像点の軌跡は、広角端近傍で像側にかなり急な変化を必要とし、望遠端にてかなり緩やかになるようにする必要がある。したがって、第1群は前述のような軌跡を描くようにするのがよい。本発明の第6のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有する後群とを含むタイプのズームレンズか、又は、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とを含むタイプのズームレンズの何れかにおいて、第1群は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、上記した条件4のみ、又は、条件3、4の両方を満たすことを特徴とするズームレンズである。これにより、第4、第5のズームレンズに関して記載した効果が得られる。本発明の第7のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とを含むタイプのズームレンズか、又は、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とを含むタイプのズームレンズの何れかのズームレンズである。広角であることと高変倍率であることにより、最も負担が大きくなる群は第2群である。さらに、第2群のパワーや移動量や構成によって第1群の径の大きさまで決まってしまう。第1群の径という観点からは、第2群の主点はできるだけ物体側に位置する方が有利である。したがって、最も像側に正レンズを配するのがよい。次に、広角でかつ高変倍率であるために樽型の歪曲収差が発生しやすいことや、非点収差がズーム全域にて補正し難い点については、第2群の負レンズを3枚以上にして構成し、その中少なくとも1面を非球面にて構成することで大幅に解消できる。特に、この非球面を周辺に行くに従って軸上の曲率に比べて発散性が弱まるか、収斂性が強まる方向の形状とすることが望ましい。また、先の説明と同様に、第2群を最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成としても同様の効果が得られる。さらに、無限遠物点合焦時の第2群の広角端時倍率β2Wと望遠端時倍率β2Tの比Δβ2=β2T/β2Wと第2群の焦点距離f2に関し、以下の条件を満たすズームレンズとするのがよい。50.3<logΔβ2/logγ<0.865<γ<15ただし、γは全系の広角端から望遠端までのズーム比である。先にも述べたように、広角であることと高変倍率であることにより、最も負担が大きくなる群は第2群である。さらに、第2群のパワーや移動量や構成によって第1群の径の大きさまで決まってしまう。そこで、できるだけ変倍機能を後群にも分散する。条件5は、ズーム全域における第2群の変倍比の割合を規定したものである。その上限値の0.8を越えると、第2群の変倍機能の負担が大きすぎ、上記軸外諸収差補正や第1群の径の小型化に支障をきたす。下限値の0.3を越えると、逆に後群の負担が大きくなり、ズーム全域で球面収差やコマ収差等が安定しなくなり、大口径化がし難い。条件6は、条件5が効果を示すズーム比の範囲である。その範囲外では、条件5の範囲が適正でなくなる。つまり、条件6の上限の15を越えた場合は、条件5の範囲を越えて第2群の変倍負担率をさらに減らす方がよく、一方、下限の5を越える場合は、条件5の範囲を越えて第2群の変倍負担率をさらに高くしても、収差の影響は少なくなるが、一方十分な変倍比ではなくなる。なお、上記条件は次のようにするとより好ましい。50.35<logΔβ2/logγ<0.6569<γ<15又は、50.5<logΔβ2/logγ<0.865<γ<9本発明の第8のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とを含むタイプのズームレンズか、又は、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とを含むタイプのズームレンズの何れかにおいて、広角端無限物点合焦時の後群の合成倍率βrWに関し以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズである。7-0.6<βrW<-0.1先述のように、Lの値有効撮像面対角長が小さい撮像素子やフィルムの視野枠を使用すると、第1群の焦点距離が全系に対しその比が非常に大きくなる。それは、例えば135mmフォーマットやAPSフォーマット用光学系を単純に比例係数倍すると、機械的構成やレンズ加工が物理的に不可能なためである。そのため、各群の焦点距離、特に第12群の焦点距離を短くできない。したがって、後群の倍率は上記大きなフォーマット向け光学系より小さくしなくてはならない。条件7の下限値の-0.6を越えると、第12群合成系の焦点距離を短くする方向となるため、レンズの縁肉厚中心肉厚エアスペースが極端に小さくなりやすく、これを確保しようとすると、ペッツバール和が負となると同時に、歪曲非点コマ等、各軸外収差をズーム全域で確保するのが困難となる。上限値の-0.1を越えると、レンズ系が巨大化しやすい。なお、前記後群は、それぞれの光軸上相対距離が可変の3つ以上の副群から構成し、さらには、その3つの群として、物体側から順に、正の屈折力、負の屈折力、正の屈折力の順で含むように構成するとよい。また、後群をそれぞれの光軸上相対距離が可変の複数の副群から構成し、かつ、後群中の可動の全ての副群には、それぞれ接合レンズ成分を少なくとも1つ有するように構成するのもよい。あるいは、後群をそれぞれの光軸上相対距離が可変の3つ以上の副群から構成し、かつ、後群中の可動の全ての副群には、それぞれ接合レンズ成分を少なくとも1つ有するように構成するのもよい。なお、上記条件は次のようにするとより好ましい。69<γ<15のとき、7-0.5<βrW<-0.1又は、65<γ<9のとき、7-0.6<βrW<-0.2本発明の第9のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とを含むタイプのズームレンズか、又は、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とを含むタイプのズームレンズの何れかにおいて、前記後群の中、負の倍率を有する副群の中で最も物体側にある正の副群よりも像側の何れかの副群にてフォーカスを行ない、最も像側の正の副群の広角端無限物点合焦時倍率βRRWに関し、以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズである。8-0.4<βRRW<0.9本発明においては、フォーカスを後群の一部の群を光軸上を移動させて行なう方式を採用している。変倍については、第2群と後群が司るが、後群を構成する複数の副群の中、実際に変倍に寄与するのは、正の屈折力を有しかつ負の倍率を有する最も物体側の副群のみとし、その他の副群は倍率を-1倍から遠い値をとるようにし、それらの何れかの副群又はそれらの中の複数の副群でフォーカスをするようにする。特に、最も像側の正の副群でフォーカスするのがフォーカシングによる収差変動が少なくてよい。条件8は、最も像側の正の副群の倍率βRRWに関して規定しているが、下限値の-0.4を越えると、フォーカスによる近軸量諸収差量の変動が大きくなり好ましくない。上限値の0.9を越えると、フォーカス群の繰出し量が大きくなりすぎ、無限遠物点から至近距離物点まで合焦できないうちに隣りの副群に干渉しやすくなり好ましくない。フォーカス群は、後群中の最も像側の正の副群か、その物体側の負の副群か、その両方で行うようにすると、フォーカス時の諸収差の変動が少なくかつピント感度も適切となり、好ましい。なお、上記条件は次のようにするとより好ましい。8-0.3<βRRW<0.8さらに、次のようにするとなお好ましい。8-0.2<βRRW<0.7本発明の第10のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とを含むタイプのズームレンズか、又は、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とを含むタイプのズームレンズの何れかにおいて、無限遠物点合焦時の最も像側の正の副群の広角端から望遠端までの移動量ΔzRRと無限遠物点合焦時の最も物体側の正の副群の広角端から望遠端までの移動量ΔzRFに関し、以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズである。9-0.4<ΔzRR/ΔzRF<0.8100.3<|ΔzRF|/L<4.0ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長である。後群を構成する複数の副群の中、実際に変倍に寄与するのは最も物体側の正の副群であり、したがって、この群は広角端から望遠端にかけて物体側に単調に移動する。その他の副群は倍率-1倍から遠い値をとり、実質的には変倍によるフォーカス位置のズレや収差補正のために移動又は存在している。一方、最も像側に近い正の副群が必要以上に物体側に移動すると、射出瞳位置が像面に近づき、電子撮像素子を用いた際はシェーディングを発生しやすくなる。条件9の上限値の0.8を越えると、望遠側にて射出瞳が像面に近づき、画面周辺部への光線入射角が大きくなりすぎる。下限値の-0.4を越えると、後群の総厚が増大し光学系全体が大きくなる。条件10の上限値の4.0を越えると、光学系全長が大きくなるか変倍による収差変動が大きくなりやすい。下限値の0.3を越えると、第1群径が大きくなりやすい。なお、前記2つの正の副群の中間に、少なくとも1つ以上の副群を有しても同様である。特に、それが負の副群である場合には、無限遠物点合焦時のその負の副群の広角端から望遠端までの移動量をΔzRNとすると、11-2<ΔzRN/L<1を満たすことが望ましい。この条件の下限値-2を越えると、後群の総厚が増大し光学系全体が大きくなる。上限値の1を越えると、後群の何れかの副群でリアフォーカスを実施する際、望遠端における近距離フォーカス時に副群同士の干渉が起きやすくなる。また、前記2つの正の副群よりも物体側でかつ第2群よりも像側に負の副群を配置しても同様である。上記条件は各々個別に若しくは一体で次のようにするとより好ましい。9-0.3<ΔzRR/ΔzRF<0.7100.5<|ΔzRF|/L<3.511-1.5<ΔzRN/L<0.7さらに、各々個別に若しくは一体で次のようにするとなお好ましい。9-0.2<ΔzRR/ΔzRF<0.6100.7<|ΔzRF|/L<3.011-1<ΔzRN/L<0.5また、最も物体側の正の副群は、負の倍率であることが変倍の寄与の点でより好ましい。本発明の第11のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とを含み、前記後群には、正の屈折力を有しかつ負の倍率を有する副群と最も像側の正の副群とを有し、変倍時にそれぞれの相対位置が変化するタイプのズームレンズか、又は、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、複数の副群を有する後群とを含み、前記後群には、正の屈折力を有しかつ負の倍率を有する副群と最も像側の正の副群と、その2つの正の副群の間に負の副群とを有し、変倍時にそれぞれの相対位置が変化するタイプのズームレンズの何れかにおいて、前記2つの正の副群は接合レンズ成分、非球面を含み、ν>80ν:アッベ数の硝材を用いたレンズを少なくともそれぞれ1つ含むことを特徴とするズームレンズである。それにより、各群の色収差と球面収差、コマ収差をとることができ、広角端から望遠端まで良好な画像を得ることができる。なお、前記2つの正の副群の中間にある負の副群は、接合レンズを含んでいることがより好ましい。本発明の第12のズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な正の副群を有し全体で7枚以上11枚以下のレンズを有する後群とを含むタイプのズームレンズか、又は、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも3つの変倍時に可変な間隔を有する後群とを含むタイプのズームレンズの何れかにおいて、後群の最も物体側の副群は負の屈折力を有するズームレンズである。本発明のズームレンズにて、後群の最も像側の副群と撮像面との間にファインダー用光路分割部材を挿入する場合は、長いバックフォーカスを必要とする。したがって、無理にバックフォーカスを確保しようとすると、ペッツバール和が負になりやすい傾向にある。したがって、後群の最も物体側には負レンズ系の副群を配置するのが好ましい。なお、後群の最も物体側にある負の副群は1つのレンズ成分にて構成してもよい。また、絞り近傍に固定してもよい。ここで、レンズ成分とは、物体側と像側の空気接触面の間に空気間隔を有しないレンズで、単体の単レンズか接合レンズを意味する。なお、前記2つの正の副群よりも物体側で、かつ、第2群よりも像側に負の副群と開口絞りとを配し、その間隔はその負の副群自身の光軸上の厚みの3倍以内であるのが好ましい。また、後群の最物体側を負の屈折力の群とする場合、後群全体で7枚以上のレンズを用いることが好ましい。本発明の上記ズームレンズは、物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、光軸に沿って可動の負の屈折力を有する第2群と、それに続く屈折力が可変の後群とよりなり、以下の3つの条件の中の少なくとも1つ満足することが望ましい。122.0<FBW/fW<5.0131.4<FW<3.5142<ENP/L<5ただし、FBWは広角端無限物点合焦時のバックフォーカス空気換算長、FWは広角端無限物点合焦時の最小F値、ENPは広角端における入射瞳位置である。これらの3つの条件のうち1つ以上満たすレンズ系について、本発明は有効な発明である。特に、本発明は、電子撮像素子を用いた撮像装置に好適である。特に、画素間隔aが、1.0×104×L<a<6.0×104×Lmmなる高画素の撮像素子を有する撮影装置カメラ、ビデオムービー等の結像光学系として使用すると、その高画素の画質を有効に利用した撮像装置が達成できる。上記発明やズームレンズ、仕様条件の中、2つ以上の同時に満足するズームレンズであってもよい。これらの発明の2つ以上を同時に満足するとよりよい。満足する数が多ければ多いほどよい。なお、何れのズームレンズタイプの場合でも、第2群は少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面とするのがよい。また、後群は、少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する場合は、後群全体で7枚以上11枚以下の構成とするのがよい。特に、後群全体で7枚以上9枚以下とし、さらに、非球面を2面使用した構成とすれば、高い結像性能を維持しつつ、サイズ的に有利な構成にできる。また、上述の構成を複数組み合わせることにより、より効果が増すものである。以上の説明から明らかなように、本発明によると、デジタルカメラのように有効撮像面のサイズが小さいカメラ用で、広角端の対角画角70°以上の7倍乃至10倍程度のTTL光学ファインダー対応の、しかも広角端でのF値が2.0乃至2.8程度と明るい広角高倍ズームレンズが実現できる。以下、本発明のズームレンズの実施例1~25について説明する。これらの実施例の無限遠物点合焦時の広角端でのレンズ断面図をそれぞれ図1~図25に示す。各図中、第1群はG1、第2群はG2、第3群はG3、第4群はG4、第5群はG5、第6群はG6、ファインダー用光路分割プリズム平行平板、近赤外カットコートが設けられている光学的ローパスフィルター、電子撮像素子のCCDのカバーガラスからなる平行平板群はP、像面はIで示してあり、平行平板群Pは最終群と像面Iの間に固定配置されている。図1~図25中、各群の広角端から望遠端にかけての移動軌跡は矢印で模式的に示してある。なお、各実施例の数値データは後記する。実施例1のズームレンズは、図1に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は像側に移動し、第6群G6は第5群G5との間隔を縮小しつつ物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干像側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、例えば広角端において物体距離無限遠から0.3mにフォーカスするには、第5群G5と第6群G6の間隔が8.26323mmから8.10753mmになるように第6群G6を物体側に繰り出し、望遠端において物体距離無限遠から1.284m倍率1/20にフォーカスするには、第5群G5と第6群G6の間隔が5.08574mmから1.45116mmになるよう第6群G6を物体側に繰り出す。実施例1の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、両凹レンズと、薄い樹脂層を物体側に設け非球面化した両凹レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第3群G3は、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの樹脂層の物体側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例2のズームレンズは、図2に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より像側になり、第6群G6は第5群G5との間隔を一旦縮小しその後若干拡大するように物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を7.7998mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を2.2730mmとしている。実施例2の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、両凹レンズと、薄い樹脂層を像側に設け非球面化した両凹レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第3群G3は、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの樹脂層の像側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例3のズームレンズは、図3に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になり、第6群G6は第5群G5との間隔を一旦縮小しその後若干拡大するように物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を7.6726mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を3.1112mmとしている。実施例3の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズと、薄い樹脂層を像側に設け非球面化した物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第3群G3は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの樹脂層の像側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの像側の面の3面に用いられている。実施例4のズームレンズは、図4に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、固定の開口絞り、正屈折力の第3群G3、負屈折力の第4群G4、正屈折力の第5群G5からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は物体側に移動し、第4群G4は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になり、第5群G5は第4群G4との間隔を一旦拡大しその後若干縮小するように物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第5群G5を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第4群G4と第5群G5の間隔を3.0843mm、望遠端における近距離合焦時は第4群G4と第5群G5の間隔を2.2572mmとしている。実施例4の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと両凹レンズの接合レンズと、両凸レンズとからなり、固定の絞りを挟んで、第3群G3は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4群G4は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと両凹レンズの接合レンズからなり、第5群G5は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の接合レンズの物体側の面、第3群G3の両凸レンズの物体側の面、第5群G5の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例5のズームレンズは、図5に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、固定の開口絞り、正屈折力の第3群G3、負屈折力の第4群G4、正屈折力の第5群G5からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は物体側に移動し、第4群G4は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になり、第5群G5は第4群G4との間隔を一旦拡大しその後若干縮小するように物体側に移動する。そして、第5群G5を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第4群G4と第5群G5の間隔を4.2063mm、望遠端における近距離合焦時は第4群G4と第5群G5の間隔を2.006mmとしている。実施例5の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと両凹レンズの接合レンズと、両凸レンズとからなり、固定の絞りを挟んで、第3群G3は、両凸レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズとからなり、第4群G4は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと両凹レンズの接合レンズからなり、第5群G5は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなる。非球面は、第2群G2の接合レンズの物体側の面、第3群G3の両凸レンズの物体側の面、第5群G5の両凸レンズの像側の面の3面に用いられている。実施例6のズームレンズは、図6に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて第2群G2との間隔を縮小しながら像側に移動し、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より像側になり、第6群G6は第5群G5との間隔を縮小しながら物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を7.9681mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を1.7655mmとしている。実施例6の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、両凹レンズと、薄い樹脂層を物体側に設け非球面化した両凹レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第3群G3は、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの樹脂層の物体側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例7のズームレンズは、図7に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて第2群G2との間隔を縮小しながら像側に移動し、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5と第6群G6は一体で物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を7.4249mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を3.9201mmとしている。実施例7の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、薄い樹脂層を物体側に設け非球面化した両凹レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第3群G3は、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、両凹レンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの樹脂層の物体側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例8のズームレンズは、図8に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は物体側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は固定であり、第6群G6は物体側に移動する。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を8.5198mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を1.3741mmとしている。実施例8の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、両凹レンズと、薄い樹脂層を物体側に設け非球面化した両凹レンズと、両凹レンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第3群G3は、絞りと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズとからなり、第4群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの樹脂層の物体側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例9のズームレンズは、図9に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、固定の開口絞り、正屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は物体側に移動し、第4群G4は第3群G3との間隔を拡大しながら物体側に移動する。そして、第4群G4を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第3群G3と第4群G4の間隔を1.3397mm、望遠端における近距離合焦時は第3群G3と第4群G4の間隔を15.0854mmとしている。実施例9の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、薄い樹脂層を像側に設け非球面化した両凹レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、固定の絞りを挟んで、第3群G3は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第4群G4は、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの樹脂層の像側の面、第3群G3の正メニスカスレンズの物体側の面、第4群G4の正メニスカスレンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例10のズームレンズは、図10に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より像側になり、第6群G6は第5群G5との間隔を縮小しながら物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干像側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を8.1246mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を2.3175mmとしている。実施例10の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、薄い樹脂層を像側に設け非球面化した両凹レンズと、両凹レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズ2枚とからなり、第3群G3は、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの樹脂層の像側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例11のズームレンズは、図11に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第6群G6は第5群G5との間隔を一旦縮小しその後若干拡大するように物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を6.6911mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を3.0700mmとしている。実施例11の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズ2枚と、両凸レンズとからなり、第3群G3は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凸レンズの像側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの像側の面の3面に用いられている。実施例12のズームレンズは、図12に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第6群G6は第5群G5との間隔を一旦縮小しその後若干拡大するように物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を6.0167mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を2.1156mmとしている。実施例12の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズ2枚と、両凸レンズとからなり、第3群G3は、両凹レンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の2番目の両凹レンズの物体側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの像側の面の3面に用いられている。実施例13のズームレンズは、図13に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、正屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は物体側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第6群G6は第5群G5との間隔を縮小しつつ物体側に移動する。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を7.3354mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を1.7386mmとしている。実施例13の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズと、薄い樹脂層を物体側に設け非球面化した両凹レンズと、両凸レンズとからなり、第3群G3は、絞りと、両凸レンズとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの樹脂層の物体側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例14のズームレンズは、図14に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、固定の開口絞り、正屈折力の第3群G3、負屈折力の第4群G4、正屈折力の第5群G5からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は物体側に移動し、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は第4群G4との間隔を縮小しつつ物体側に移動する。そして、第5群G5を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第4群G4と第5群G5の間隔を7.5416mm、望遠端における近距離合焦時は第4群G4と第5群G5の間隔を0.5503mmとしている。実施例14の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズと、両凹レンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズと、両凸レンズとからなり、固定の絞りを挟んで、第3群G3は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第4群G4は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第5群G5は、両凸レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の接合レンズの物体側の面、第3群G3の両凸レンズの物体側の面、第5群G5の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例15のズームレンズは、図15に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、固定の開口絞り、正屈折力の第3群G3、負屈折力の第4群G4、正屈折力の第5群G5からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は物体側に移動し、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は第4群G4との間隔を縮小しつつ物体側に移動する。そして、第5群G5を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第4群G4と第5群G5の間隔を7.8923mm、望遠端における近距離合焦時は第4群G4と第5群G5の間隔を2.3128mmとしている。実施例15の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズと、薄い樹脂層を物体側に設け非球面化した両凹レンズと、両凸レンズとからなり、固定の絞りを挟んで、第3群G3は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第4群G4は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第5群G5は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの樹脂層の物体側の面、第3群G3の両凸レンズの物体側の面、第5群G5の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例16のズームレンズは、図16に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第6群G6は第5群G5との間隔を一旦縮小しその後若干拡大するように物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を7.6961mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を3.0968mmとしている。実施例16の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズと、両凸レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズとからなり、第3群G3は、両凹レンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの物体側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの像側の面の3面に用いられている。実施例17のズームレンズは、図17に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第6群G6は第5群G5との間隔を一旦縮小しその後若干拡大するように物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を6.0079mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を2.6039mmとしている。実施例17の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズ2枚と、両凸レンズとからなり、第3群G3は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の2番目両凹レンズの物体側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの像側の面の3面に用いられている。実施例18のズームレンズは、図18に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は物体側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第6群G6は第5群G5との間隔を一旦縮小しその後若干拡大するように物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を6.0177mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を2.2983mmとしている。実施例18の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズ2枚と、両凸レンズとからなり、第3群G3は、平凹レンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の2番目の両凹レンズの物体側の面、第3群G3の平凹レンズの像側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの像側の面の4面に用いられている。実施例19のズームレンズは、図19に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、固定の開口絞り、正屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より像側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は物体側に移動し、第4群G4は第3群G3との間隔を拡大しながら物体側に移動する。そして、第4群G4を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。実施例19の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズと、両凸レンズ2枚とからなり、固定の絞りを挟んで、第3群G3は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの像側の面、第3群G3の両凸レンズの物体側の面、第4群G4の最も像側の面の3面に用いられている。実施例20のズームレンズは、図20に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、固定の開口絞り、正屈折力の第3群G3、負屈折力の第4群G4、正屈折力の第5群G5からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は物体側に移動し、第4群G4は第3群G4との間隔を拡大しながら物体側に移動し、第5群G5は第4群G4との間隔を一旦縮小しその後若干拡大するように物体側に移動する。そして、第5群G5を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。実施例20の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、固定の絞りを挟んで、第3群G3は、両凸レンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズとからなり、第4群G4は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズと両凹レンズの接合レンズからなり、第5群G5は、両凹レンズと両凸レンズの接合レンズと、両凸レンズとからなる。非球面は、第2群G2の負メニスカスレンズの像側の面、第3群G3の接合レンズの最も物体側の面、第5群G5の接合レンズの最も像側の面の3面に用いられている。実施例21のズームレンズは、図21に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より像側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は物体側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は第4群G4との間隔を拡大するように物体側に移動し、第6群G6は第5群G5との間隔を一旦若干拡大しその後若干縮小するように物体側に移動する。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。実施例21の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズ2枚と、両凸レンズとからなり、第3群G3は、絞りと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズとからなり、第4群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の負メニスカスレンズの像側の面、第4群G4の接合レンズの最も物体側の面、第6群G6の両凸レンズの像側の面の3面に用いられている。実施例22のズームレンズは、図22に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は像側に移動し、第6群G6は第5群G5との間隔を縮小しつつ物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を10.6679mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を1.0776mmとしている。実施例22の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、薄い樹脂層を物体側に設け非球面化した両凹レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第3群G3は、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の両凹レンズの樹脂層の物体側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例23のズームレンズは、図23に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は像側に移動し、第6群G6は第5群G5との間隔を縮小しつつ物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を9.3998mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を0.9516mmとしている。実施例23の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ2枚とからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第3群G3は、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの物体側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例24のズームレンズは、図24に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は像側に移動し、第6群G6は第5群G5との間隔を縮小しつつ物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を9.73471mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を0.8531mmとしている。実施例24の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第3群G3は、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの像側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。実施例25のズームレンズは、図25に示すように、正屈折力の第1群G1、負屈折力の第2群G2、負屈折力の第3群G3、正屈折力の第4群G4、負屈折力の第5群G5、正屈折力の第6群G6からなり、無限遠物点合焦時に広角端から望遠端に変倍する際は、第1群G1は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、望遠端では広角端の位置より物体側になり、第2群G2は像側に移動し、第3群G3は像側に開口絞りを一体に有していて固定であり、第4群G4は物体側に移動し、第5群G5は像側に移動し、第6群G6は第5群G5との間隔を縮小しつつ物体側に凸の往復軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干像側になる。そして、第6群G6を物体側に繰り出して近距離の被写体にフォーカスするようになっている。具体的には、広角端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を7.9914mm、望遠端における近距離合焦時は第5群G5と第6群G6の間隔を1.4726mmとしている。実施例25の第1群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、第2群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹レンズと、両凹レンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第3群G3は、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、絞りとからなり、第4群G4は、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズとからなり、第5群G5は、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズからなり、第6群G6は、両凸レンズと、両凸レンズと像側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなる。非球面は、第2群G2の接合レンズの最も像側の面、第4群G4の両凸レンズの物体側の面、第6群G6の両凸レンズの物体側の面の3面に用いられている。以上の実施例において、合焦時の繰り出し量を具体例より大きくしてより近距離に合焦できるようにしてもよい。以下に、上記各実施例の数値データを示すが、記号は上記の外、fは全系焦点距離、ωは半画角、FNOはFナンバー、Wは広角端、WSは広角端と標準状態の中間状態広角端と標準状態の相乗平均、Sは標準状態、STは標準状態と望遠端の中間状態標準状態と望遠端の相乗平均、Tは望遠端、r1、r2...は各レンズ面の曲率半径、d1、d2...は各レンズ面間の間隔、nd1、nd2...は各レンズのd線の屈折率、νd1、νd2...は各レンズのアッベ数である。なお、非球面形状は、xを光の進行方向を正とした光軸とし、yを光軸と直交する方向にとると、下記の式にて表される。x=y2/r/[1{1-K1y/r2}12]A4y4A6y6A8y8A10y10ただし、rは近軸曲率半径、Kは円錐係数、A4、A6、A8、A10はそれぞれ4次、6次、8次、10次の非球面係数である。実施例1r11446796d126000nd1184666νd12378r2827855d202000r3864734d366250nd2149700νd28154r45878788d402000r5672317d549655nd3169680νd35553r62455595d6可変r72080×104d717000nd4177250νd44960r8179014d885657r9664539非球面d902000nd5153508νd54094r101456382d1013000nd6177250νd64960r112755575d1141902r12236269d1211790nd7148749νd77023r131202094d1344826nd8184666νd82378r14360216d14可変r15133441d1513000nd9177250νd94960r16147782d1610476r17∞絞りd17可変r18222411非球面d1851519nd10149700νd108154r19443261d1901026r20660894d2011010nd11180610νd114092r21178460d2151279nd12149700νd128154r22879421d22可変r23559458d2309000nd13151633νd136414r24134125d2432354nd14184666νd142378r25193681d25可変r26268826非球面d2642125nd15149700νd158154r27278744d2701500r282797814d2841538nd16161800νd166333r29158089d2910000nd17184666νd172378r30574983d30可変r31∞d31160000nd18151633νd186414r32∞d3210000r33∞d3326000nd19154771νd196284r34∞d3410000r35∞d3507500nd20151633νd206414r3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r34∞d3407500nd19151633νd196414r35∞d3512400r36∞非球面係数第10面K0A417426×105A665228×108A827392×1010A1079412×1013第17面K0A416148×105A662346×109A812987×1010A1011435×1012第25面K0A417043×105A632560×108A828184×1010A1016473×1012ズームデータ∞WSTf72599923300057475174FNO280003500035000ω38461317417d616076732048555957895d1344711341227559202865d161718153838526103922d2115000011417392129066d24989355680745459258d29461028657526626289。実施例25r11250583d126000nd1184666νd12378r2758265d202052r3788734d366854nd2149700νd28154r415675318d402000r5662728d550118nd3169680νd35553r62356712d6可変r73044445d717000nd4177250νd44960r8169298d883012r9674212d915000nd5177250νd54960r10584741d1040559r11331641d1111790nd6148749νd67023r121234460d1247343nd7168893νd73107r13328044非球面d13可変r14133788d1413000nd8177250νd84960r15141982d1509997r16∞絞りd16可変r17211913非球面d1753343nd9149700νd98154r18538005d1803147r19536050d1911010nd10180610νd104092r20160840d2051135nd11149700νd118154r211429938d21可変r22428783d2209000nd12151633νd126414r23139697d2333288nd13184666νd132378r24212945d24可変r25311501非球面d2543266nd14149700νd148154r26235905d2601500r279114978d2742792nd15161800νd156333r28153539d2810000nd16184666νd162378r29505690d29可変r30∞d30160000nd17151633νd176414r31∞d3110000r32∞d3226000nd18154771νd186284r33∞d3310000r34∞d3407500nd19151633νd196414r35∞d3512400r36∞非球面係数第13面K0A470043×106A654249×109A830262×1012A1000000第17面K0A418414×105A614788×108A859114×1011A1000000第25面K0A421192×105A613690×108A813573×1010A1000000ズームデータ∞WSTf280003500035000FNO72600123299977474863ω38371300412d617154230142915815917d1344900721240034255088d161905859836633099888d2115000012212002272088d24815011636382519171d29465995642650445718。以上の実施例1~25の無限遠物点合焦時の収差図を図26~図50に示す。これらの収差図において、aは広角端、bは中間状態、cは望遠端における球面収差SA、非点収差AS、歪曲収差DT、倍率色収差CCを示す。ただし、図中、FIYは像高を表している。次に、上記各実施例における条件式1~14の値を以下に示す。条件式実施例1実施例2実施例3実施例4実施例5193039549971896909615200280002800028000019000193510450975172530252964033101220068017101755058105700557059406106102961029610296102961029670287028802690285028180058018201510068003990010008501590235025710163713491465172416911103060069013906180545122846284628912846295613280028002800280028001429843206312430603066。条件式実施例6実施例7実施例8実施例9実施例1019257934693119123926020028000280002800028000280350965073520253735163403660508036607500362505920566061006430610610297102961029610295102977027402970275032602578007502640034052401439001500570190031500341017442059166822801622110223011700000274122834279827892475284813280028002800280028001429402982300328393014。条件式実施例11実施例12実施例13実施例14実施例151997898879754101429704200280002800028000280002803545253305184530052194013801560052009600615059105760547050205396101781015810265101911025270255026103340315030680177025301870302018790055012303660455043910147814951711168516961100780157044404540566122784233429542818304113280028002800280028001432253122328930302986。条件式実施例16実施例17実施例18実施例19実施例20191109595970774657644200280002800028000280000513482752895296392737274007501490153009000265054206030589070405846102731027210272699669887028602700264029403468014902350238004506069016500600088041505621013761470148117841448110139010801200736122834252525253454366513280028002800204820291428173103312230782989。条件式実施例21実施例22実施例23実施例24実施例2517409944887809391927520028000280002800028000280337365191488452705131400910337034903580333506560578059606050585670041029610296102961029670490029102810280030180102007700450056005490504008800700102001110140414951386146716421106930419031603320287123675282628422834284113200528002800280028001430852967274829222938。さて、以上のような本発明の電子撮像装置は、ズームレンズで物体像を形成しその像をCCDや銀塩フィルムといった撮像素子に受光させて撮影を行う撮影装置、とりわけデジタルカメラやビデオカメラ、情報処理装置の例であるパソコン、電話、特に持ち運びに便利な携帯電話等に用いることができる。以下に、その実施形態を例示する。図51~図53は、本発明によるのズームレンズをデジタルカメラの撮影光学系41に組み込んだ構成の概念図を示す。図51はデジタルカメラ40の外観を示す前方斜視図、図52は同後方斜視図、図53はデジタルカメラ40の構成を示す断面図である。デジタルカメラ40は、この例の場合、撮影用光路42を有する撮影光学系41、ファインダー用光路44を有するファインダー光学系43、シャッター45、フラッシュ46、液晶表示モニター47等を含み、カメラ40の上部に配置されたシャッター45を押圧すると、それに連動して本発明のズームレンズ図では略記からなる撮影光学系41、例えば実施例1のズームレンズを通して撮影が行われる。撮影光学系41によって形成された物体像が、近赤外カットコートを設けた光学的ローパスフィルターを介してCCD49の撮像面上に形成される。このCCD49で受光された物体像は、処理手段51を介し、電子画像としてカメラ背面に設けられた液晶表示モニター47に表示される。また、この処理手段51には記録手段52が接続され、撮影された電子画像を記録することもできる。なお、この記録手段52は処理手段51と別体に設けてもよいし、フロッピーディスクやメモリーカード、MO等により電子的に記録書込を行うように構成してもよい。また、CCD49に代わって銀塩フィルムを配置した銀塩カメラとして構成してもよい。さらに、ファインダー用光路44上にはファインダー用対物光学系53が配置してある。このファインダー用対物光学系53によって形成された物体像は、像正立部材であるポロプリズム55の視野枠57上に形成される。このポリプリズム55の後方には、正立正像にされた像を観察者眼球Eに導く接眼光学系59が配置されている。なお、撮影光学系41及びファインダー用対物光学系53の入射側、接眼光学系59の射出側にそれぞれカバー部材50が配置されている。このように構成されたデジタルカメラ40は、撮影光学系41が広画角で高変倍比であり、収差が良好で、明るく、フィルター等が配置できるバックフォーカスの大きなズームレンズであるので、高性能低コスト化が実現できる。図53の例では、カバー部材50として平行平面板を配置しているが、パワーを持ったレンズを用いてもよい。なお、図53の例では、撮影用光路42とファインダー用光路44とが並列に設けられたデジタルカメラの例であったが、撮影光学系41のズームレンズの撮像面との間にファインダー用光路分割プリズムを設けてTTLとする場合は、ファインダー用対物光学系53とポリプリズム55を省き、その代わりにペンタプリズムを配置して撮影光学系41を通して被写体像を観察者眼球Eに導くようにする。次に、本発明のズームレンズが対物光学系として内蔵された情報処理装置の一例であるパソコンが図54~図56に示される。図54はパソコン300のカバーを開いた前方斜視図、図55はパソコン300の撮影光学系303の断面図、図56は図54の状態の側面図である。図54~図56に示されるように、パソコン300は、外部から繰作者が情報を入力するためのキーボード301と、図示を省略した情報処理手段や記録手段と、情報を操作者に表示するモニター302と、操作者自身や周辺の像を撮影するための撮影光学系303とを有している。ここで、モニター302は、図示しないバックライトにより背面から照明する透過型液晶表示素子や、前面からの光を反射して表示する反射型液晶表示素子や、CRTディスプレイ等であってよい。また、図中、撮影光学系303は、モニター302の右上に内蔵されているが、その場所に限らず、モニター302の周囲や、キーボード301の周囲のどこであってもよい。この撮影光学系303は、撮影光路304上に、本発明によるズームレンズ図では略記からなる対物レンズ112と、像を受光する撮像素子チップ162とを有している。これらはパソコン300に内蔵されている。ここで、撮像素子チップ162上には光学的ローパスフィルターが付加的に貼り付けられて撮像ユニット160として一体に形成され、対物レンズ112の鏡枠113の後端にワンタッチで嵌め込まれて取り付け可能になっているため、対物レンズ112と撮像素子チップ162の中心合わせや面間隔の調整が不要であり、組立が簡単となっている。また、鏡枠113の先端には、対物レンズ112を保護するためのカバーガラス114が配置されている。なお、鏡枠113中のズームレンズの駆動機構は図示を省いてある。撮像素子チップ162で受光された物体像は、端子166を介して、パソコン300の処理手段に入力され、電子画像としてモニター302に表示される、図54には、その一例として、操作者の撮影された画像305が示されている。また、この画像305は、処理手段を介し、インターネットや電話を介して、遠隔地から通信相手のパソコンに表示されることも可能である。次に、本発明のズームレンズが撮影光学系として内蔵された情報処理装置の一例である電話、特に持ち運びに便利な携帯電話が図57に示される。図57aは携帯電話400の正面図、図57bは側面図、図57cは撮影光学系405の断面図である。図57a~cに示されるように、携帯電話400は、操作者の声を情報として入力するマイク部401と、通話相手の声を出力するスピーカ部402と、操作者が情報を入力する入力ダイアル403と、操作者自身や通話相手等の撮影像と電話番号等の情報を表示するモニター404と、撮影光学系405と、通信電波の送信と受信を行うアンテナ406と、画像情報や通信情報、入力信号等の処理を行う処理手段図示せずとを有している。ここで、モニター404は液晶表示素子である。また、図中、各構成の配置位置は、特にこれらに限られない。この撮影光学系405は、撮影光路407上に配置された本発明によるズームレンズ図では略記からなる対物レンズ112と、物体像を受光する撮像素子チップ162とを有している。これらは、携帯電話400に内蔵されている。ここで、撮像素子チップ162上には光学的ローパスフィルターが付加的に貼り付けられて撮像ユニット160として一体に形成され、対物レンズ112の鏡枠113の後端にワンタッチで嵌め込まれて取り付け可能になっているため、対物レンズ112と撮像素子チップ162の中心合わせや面間隔の調整が不要であり、組立が簡単となっている。また、鏡枠113の先端には、対物レンズ112を保護するためのカバーガラス114が配置されている。なお、鏡枠113中のズームレンズの駆動機構は図示を省いてある。撮影素子チップ162で受光された物体像は、端子166を介して、図示していない処理手段に入力され、電子画像としてモニター404に、又は、通信相手のモニターに、又は、両方に表示される。また、通信相手に画像を送信する場合、撮像素子チップ162で受光された物体像の情報を、送信可能な信号へと変換する信号処理機能が処理手段には含まれている。以上の本発明のズームレンズは例えば次のように構成することができる。1物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有する後群とよりなり、第1群の焦点距離f1と第1群の少なくとも1つの正レンズの媒質の異常分散性ΔθgFが以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。16<f1/L<2020.015<ΔθgF<0.1ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。なお、各媒質硝材の異常分散性ΔθgFの定義は、θgF=AgFBgFνdΔθgFただし、θgF=ng-nF/nF-nCνd=nd-1/nF-nCnd、nF、nC、ngはそれぞれd線、F線、C線、g線に対する屈折率、AgF、BgFは、ガラスコード511605株式会社オハラでの商品名NSL7θgF=05436νd=6049とガラスコード620363株式会社オハラでの商品名PBM2θgF=05828νd=3626の2硝種で決まる直線の係数であり、AgFは0.641462485、BgFは-0.001617829、である。2物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とよりなり、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から望遠端までの移動量Δz1、無限遠物点合焦時の第2群の広角端から望遠端までの移動量Δz2に関して以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。33<Δz2-Δz1/L<9ただし、像側への移動を正とする。Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。3物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とよりなり、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から望遠端までの移動量Δz1、無限遠物点合焦時の第2群の広角端から望遠端までの移動量Δz2に関して以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。4-1.0<Δz1/Δz2<0.5Δz2>0ただし、像側移動を正とする。4物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有する後群とよりなり、第1群は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から中間焦点距離fM=√fWfTまでの移動量Δz1WMが正であることを特徴とするズームレンズ。ただし、像側への移動を正とする。なお、fWは広角端無限物点合焦時の、fTは望遠端無限物点合焦時の全系合成焦点距離。5物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有する後群とよりなり、第1群は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から望遠端までの移動量Δz1、無限遠物点合焦時の第2群の広角端から望遠端までの移動量Δz2に関して以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。4-1.0<Δz1/Δz2<0.5Δz2>0ただし、像側移動を正とする。6物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有する後群とよりなり、第1群は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から望遠端までの移動量Δz1、無限遠物点合焦時の第2群の広角端から望遠端までの移動量Δz2に関して以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。33<Δz2-Δz1/L<94-1.0<Δz1/Δz2<0.5Δz2>0ただし、像側移動を正とする。Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。7物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とよりなり、無限遠物点合焦時の第2群の広角端時倍率β2Wと望遠端時倍率β2Tの比Δβ2=β2T/β2Wと全系の広角端から望遠端までのズーム比γに関し、以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。50.3<logΔβ2/logγ<0.865<γ<158物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とよりなり、広角端無限物点合焦時の後群の合成倍率βrWに関し以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。7-0.6<βrW<-0.19物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とよりなり、後群中の全ての可動の副群にはそれぞれ接合レンズ成分を少なくとも1つ有し、広角端無限物点合焦時の後群の合成倍率βrWに関し以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。7-0.6<βrW<-0.110物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とよりなり、前記後群の中、負の倍率を有する副群の中で最も物体側にある正の副群よりも像側の何れかの副群にてフォーカスを行ない、最も像側の正の副群の広角端無限物点合焦時倍率βRRWに関し、以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。8-0.4<βRRW<0.911物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み最も、像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とよりなり、前記後群の副群の中、正の屈折力を有する最も物体側の副群の無限遠物点合焦時の広角端から望遠端までの移動量ΔzRF、最も像側の正の副群の無限遠物点合焦時の広角端から望遠端までの移動量ΔzRRに関し、以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。9-0.4<ΔzRR/ΔzRF<0.8100.3<|ΔzRF|/L<4.0ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。12物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの可動な副群を有し全体で6枚以上11枚以下のレンズを有する後群とよりなり、前記後群には、正の屈折力を有しかつ負の倍率を有する副群と最も像側の正の副群とを有し、変倍時にそれぞれの相対位置が変化し、前記2つの正の副群は接合レンズ成分、非球面、ν>80ν:アッベ数以上の硝材を用いたレンズを少なくともそれぞれ1つ含むことを特徴とするズームレンズ。13物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの正の可動な副群を有し全体で7枚以上11枚以下のレンズを有する後群とよりなり、後群の最も物体側の副群は負の屈折力を有することを特徴とするズームレンズ。14物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの正の可動な副群を有し全体で7枚以上11枚以下のレンズを有する後群とよりなり、後群の最も物体側の副群は1つの負レンズ成分からなることを特徴とするズームレンズ。15物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有し、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、群中の何れかの面が非球面である第2群と、少なくとも2つの正の可動な副群を有し全体で7枚以上11枚以下のレンズを有する後群とよりなり、後群の最も物体側の副群は開口絞り近傍に常時固定であり、1つの負レンズ成分からなることを特徴とするズームレンズ。16物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、第1群の焦点距離f1が以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。16<f1/L<20ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。17物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、第1群の焦点距離f1と第1群の少なくとも1つの正レンズの媒質の異常分散性ΔθgFが以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。16<f1/L<2020.015<ΔθgF<0.1ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。なお、各媒質硝材の異常分散性ΔθgFの定義は、θgF=AgFBgFνdΔθgFただし、θgF=ng-nF/nF-nCνd=nd-1/nF-nCnd、nF、nC、ngはそれぞれd線、F線、C線、g線に対する屈折率、AgF、BgFは、ガラスコード511605株式会社オハラでの商品名NSL7θgF=05436νd=6049とガラスコード620363株式会社オハラでの商品名PBM2θgF=05828νd=3626の2硝種で決まる直線の係数であり、AgFは0.641462485、BgFは-0.001617829、である。18物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から望遠端までの移動量Δz1、無限遠物点合焦時の第2群の広角端から望遠端までの移動量Δz2に関して以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。33<Δz2-Δz1/L<9ただし、像側への移動を正とする。Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。19物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から望遠端までの移動量Δz1、無限遠物点合焦時の第2群の広角端から望遠端までの移動量Δz2に関して以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。4-1.0<Δz1/Δz2<0.5Δz2>0ただし、像側移動を正とする。20物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、第1群は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から中間焦点距離fM=√fWfTまでの移動量Δz1WMが正であることを特徴とするズームレンズ。ただし、像側への移動を正とする。なお、fWは広角端無限物点合焦時の、fTは望遠端無限物点合焦時の全系合成焦点距離。21物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、第1群は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から望遠端までの移動量Δz1、無限遠物点合焦時の第2群の広角端から望遠端までの移動量Δz2に関して以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。4-1.0<Δz1/Δz2<0.5Δz2>0ただし、像側移動を正とする。22物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続き少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、第1群は像側に凸の往復軌跡を描きつつ移動し、無限遠物点合焦時の第1群の広角端から望遠端までの移動量Δz1、無限遠物点合焦時の第2群の広角端から望遠端までの移動量Δz2に関して以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。33<Δz2-Δz1/L<94-1.0<Δz1/Δz2<0.5Δz2>0ただし、像側移動を正とする。Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。23物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、第2群は、少なくとも3つの負レンズを含み、最も像側が正レンズの構成か、又は、最も物体側の3枚が負レンズであり、像側に正レンズを含む構成か、又は、負レンズを含み、最も像側の2枚が正レンズの構成であり、さらに、第2群中の何れかの面が非球面であり、無限遠物点合焦時の第2群の広角端時倍率β2Wと望遠端時倍率β2Tの比Δβ2=β2T/β2Wと全系の広角端から望遠端までのズーム比γに関し、以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。50.3<logΔβ2/logγ<0.865<γ<1524物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、広角端無限物点合焦時の後群の合成倍率βrWに関し以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。7-0.6<βrW<-0.125物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、後群中の全ての可動の副群にはそれぞれ接合レンズ成分を少なくとも1つ有し、広角端無限物点合焦時の後群の合成倍率βrWに関し以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。7-0.6<βrW<-0.126物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも2つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、前記後群の中、負の倍率を有する副群の中で最も物体側にある正の副群よりも像側の何れかの副群にてフォーカスを行ない、最も像側の正の副群の広角端無限物点合焦時倍率βRRWに関し、以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。8-0.4<βRRW<0.927物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、複数の副群を有する後群とよりなり、前記後群の副群の中、、正の屈折力を有する最も物体側の副群の無限遠物点合焦時の広角端から望遠端までの移動量ΔzRF、最も像側の正の副群の無限遠物点合焦時の広角端から望遠端までの移動量ΔzRRに関し、以下の条件を満たし、前記2つの正の副群の間にそれらに対し変倍時に相対位置が変化する副群を有することを特徴とするズームレンズ。9-0.4<ΔzRR/ΔzRF<0.8100.3<|ΔzRF|/L<4.0ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。28物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、複数の副群を有する後群とよりなり、前記後群には、正の屈折力を有しかつ負の倍率を有する副群と最も像側の正の副群と、その2つの正の副群の間に負の副群とを有し、変倍時にそれぞれの相対位置が変化し、前記2つの正の副群には接合レンズ成分、非球面、ν>80ν:アッベ数以上の硝材を用いたレンズを少なくともそれぞれ1つ含むことを特徴とするズームレンズ。29物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、複数の副群を有する後群とよりなり、前記後群の副群の中、正の屈折力を有しかつ負の倍率を有する最も物体側の副群の無限遠物点合焦時の広角端から望遠端までの移動量ΔzRF、最も像側の正の副群の無限遠物点合焦時の広角端から望遠端までの移動量ΔzRRに関し、以下の条件を満たし、前記2つの正の副群の間にそれらに対し変倍時に相対位置が変化する負の副群を有し、無限遠物点合焦時の前記負の副群の広角端から望遠端までの移動量ΔzRNに関し以下の条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。9-0.4<ΔzRR/ΔzRF<0.8100.3<|ΔzRF|/L<4.011-2<ΔzRN/L<1ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。30物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも3つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、後群の最も物体側の副群は負の屈折力を有することを特徴とするズームレンズ。31物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも3つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、後群の最も物体側の副群は1つの負レンズ成分からなることを特徴とするズームレンズ。32物体側から順に、変倍時に光軸に沿って可動の正の屈折力を有する第1群と、広角端から望遠端へ変倍する際に光軸に沿って像側へ移動する負の屈折力を有する第2群と、それに続く少なくとも3つの変倍時に可変な間隔を有する後群とよりなり、後群の最も物体側の副群は開口絞り近傍に常時固定であり、1つの負レンズ成分からなることを特徴とするズームレンズ。33前記後群の最も物体側の正屈折力の副群は、負の倍率を有することを特徴とする上記1~12あるいは16~29の何れか1項記載のズームレンズ。34変倍域に撮影可能画角2ω=70°を含むことを特徴とする上記1~32の何れか1項記載のズームレンズ。35広角端無限物点合焦時のバックフォーカス空気換算長FBWに関し以下の条件を満たすことを特徴とする上記1~32の何れか1項記載のズームレンズ。122.0<FBW/fW<5.0ただし、fWは広角端無限物点合焦時の全系合成焦点距離。36広角端無限物点合焦時の最小F値FWに関し以下の条件を満たすことを特徴とする上記1~32の何れか1項記載のズームレンズ。131.4<FW<3.537広角端における入射瞳位置ENPに関し以下の条件を満たすことを特徴とする上記1~32の何れか1項記載のズームレンズ。142<ENP/L<5ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。38画素間隔aが、1.0×104×L<a<6.0×104×Lmmなる撮像素子を有する撮影装置カメラ、ビデオムービー等の結像光学系として使用されることを特徴とする上記1~32の何れか1項記載のズームレンズ。ただし、Lは結像面近傍に配設される有効撮像面の対角長。39上記1~38の何れか2項以上を同時に満足することを特徴とするズームレンズ。40上記1~39の何れか1項記載のズームレンズの結像面近傍に撮像素子を配したことを特徴とする撮像装置。41前記撮像素子を電子撮像素子とし、前記ズームレンズと前記電子撮像素子との間にローパスフィルターを配したことを特徴とする上記40記載の撮像装置。42前記ズームレンズと前記電子撮像素子との間に観察用の光路を分割する光学素子を配したことを特徴とする上記40又は41記載の撮像装置。