測定材料の硬さを測定センサー接触前後の共振周波数の変化から推定する手法であるUCI法を使用するもので、測定材料表面とロッドの間に、圧痕面積が一定となる、また、測定材料に圧痕がつかない程度の厚さを確保できるような厚さである、工業製品の薄い挿入材料を挟み込んで測定し、振動数変化から、事前に用意した振動数と弾性係数の相関を用いて、弾性係数を決定するコンクリート等弾性係数が不知の材料のUCI法による測定方法。事前にある挿入材料を用いた場合の振動数変化と弾性係数の相関を把握しておき、挿入材料を介して、UCI試験機により測定材料の振動数変化を測定し、振動数変化から、事前に用意した振動数と弾性係数の相関を用いて、弾性係数を決定する請求項1の測定方法を用いて、挿入材料を介さず、直接に測定材料の振動数変化を測定し、振動数変化と弾性係数から圧痕面積を推定し、圧痕面積から、事前に同様の材料により把握しておいた圧痕面積と硬度または強度の相関をもとに、硬度または強度を推定することを特徴としたコンクリート等弾性係数が不知の材料のUCI法による測定方法。コンクリート表面の強度推定方法として、測定予定位置のコンクリート型枠表面に工業製品の薄い挿入材料を貼り付け、事前に測定予定のコンクリートと同調合のコンクリートについて、種々の材齢における圧縮強度、弾性係数、UCI試験機による硬さ計測を行っておき、キャリブレーションカーブを用意し、表面硬さの測定値および弾性係数の推定値から、キャリブレーションカーブを用いてコンクリートの強度推定を行う請求項1または請求項2記載のコンクリート等弾性係数が不知の材料のUCI法による測定方法。前記非破壊微破壊によるコンクリート強度推定方法に関連する従来技術は、主に2つに分けることができ、1つは超音波や衝撃波などの振動を与えて、材料の弾性係数を推測し、弾性係数から強度推定する方法であり、他の1つは釘や針などでコンクリート表面に傷をつけて強度推定する微破壊試験である。一般にコンクリートの弾性係数と強度とは正の相関を持つが、比例するわけではないため、弾性係数から強度推定する場合の精度には限界がある。そのため、精確な強度を推定するためには、破壊試験を行う必要がある。しかし、表面を傷つける方法は低い強度のコンクリートでなければ適用が困難であり、現在一般に使用されているコンクリート強度レベルでは十分な精度が確保できない。また、現場で測定することを念頭に、測定時間の短さや試験機の可搬性も重要である。前記特許文献2では、コンクリートのサンプルを複数採取し、採取した複数のサンプルについて測定を行うものであり、円柱状の小型のコンクリートコアを採取し、採取したコアをコンクリートカッタによって円柱の軸線に平行に切断することで厚み10mmの略平板状の試験片を切り出し、測定面切断面を研磨して鏡面仕上げにする。また、コンクリート表面の中性化している部分がビッカース硬さHVの測定に及ぼす影響を排除するために、例えば前述の切断によって試験片から切り離されたコンクリート片にフェノールフタレイン溶液を塗布し、変色が発生した領域を確認する中性化している部分は変色しない等により、コンクリート表面から進行する中性化がどの程度進行しているかを表す中性化深さCを測定する。ところで、測定材料の硬さを測定センサー接触前後の共振周波数の変化から推定する手法として、UCIUltrasonicContactImpedance法がある。このUCI法によれば、ポータブルな試験機で測定が可能であり、現場での測定が容易で、さらに、1回の測定時間が短くてすむ。UCI法とは、一定周波数で振動するロッドを材料に接触させた場合、圧痕面積および弾性係数に応じて周波数が変化することを利用して、周波数の変化から圧痕面積を逆算し、硬度=荷重/圧痕面積を推定する手法である。実際の測定は、ビッカースダイアモンドのついたロッド先端を測定材料に押し付けることにより行う。しかし、前記UCI法で、周波数の変化から圧痕面積が逆算が可能となるのは、測定材料の弾性係数が既知だからである。すなわち、UCI法により硬度を推定できるのは、弾性係数の値が十分な精度で事前に把握できている必要がある。ただし、このように弾性係数が事前に把握可能な場合とは、前述したように工業製品などの高度に管理されて製造された材料に限られる。一方、天然材料や硬化材料は、事前に弾性係数を十分な精度で把握することができない。石材などの天然材料は、少しの採取位置の違いにより弾性係数が大きく変化する可能性があり、コンクリートは養生条件温度、湿度、脱型時期等や材齢の違いにより弾性係数は大きく異なる。そのため、精度の良い結果を得るためには、材料そのものの弾性係数を測定する必要があり、事前に弾性係数を定めておくことはできない。以上から、UCI法は本来、工業製品を対象とする試験法であり、天然材料や硬化材料に適用するには困難が伴うといえる。そして、これらの困難は弾性係数が条件により不定材料そのものを測定しない限り、十分な精度で計測できないであることに起因する。さらに、UCI法によりコンクリートの強度推定を行う場合において言及すると、前記のように、UCI法による測定値は、材料の硬さのほか、材料の表面粗さや弾性係数にも依存するため、材料の弾性係数が時々刻々と変化し、木製型枠を転用するために表面粗さが一定ではないコンクリート表面に適用するには困難を伴う。コンクリートは、金属材料などと異なり、強度と弾性係数が経時によって変化する。また、コンクリートは骨材およびセメントマトリックスの複合材料であるため、UCI法のような局所的な測定では測定点数が少ないと、全体を代表した測定にならない可能性がある。本発明の目的は前記従来例の不都合を解消し、事前に弾性係数を十分な精度で把握することができないのでそれまで不可能とされたUCI法を用いての天然材料や硬化材料の硬度または強度の測定を可能とするものであり、それにより十分な測定精度を確保できるとともに、ポータブルな試験機で測定が可能であり、現場での測定が容易で、さらに、1回の測定時間が短くてすむというUCI法の利点を十分活用でき、これを応用することで、コンクリート表面の強度推定もUCI法で可能となり、建設現場での施工管理が格段に飛躍できるコンクリート等弾性係数が不知の材料のUCI法による測定方法を提供することにある。前記目的を達成するため請求項1記載の本発明は、測定材料の硬さを測定センサー接触前後の共振周波数の変化から推定する手法であるUCI法を使用するもので、測定材料表面とロッドの間に、圧痕面積が一定となる、また、測定材料に圧痕がつかない程度の厚さを確保できるような厚さである、工業製品の薄い挿入材料を挟み込んで測定し、振動数変化から、事前に用意した振動数と弾性係数の相関を用いて、弾性係数を決定することを要旨とするものである。前述したようにUCI法とは、一定周波数で振動するロッドを材料に接触させた場合、材料の圧痕面積と弾性係数に応じて周波数が変化することを利用して、周波数の変化から圧痕面積を逆算し、硬度=荷重圧痕面積を推定する手法である。一般的なUCI試験機は、ビッカースダイアモンドのついたロッド先端は、先端が鋭角であり、測定材料が天然材料や硬化材料では、常に同じ面積で接触するようにすることができない。請求項1記載の本発明によれば、ビッカースダイアモンドのついたロッド先端を平らな先端に交換することなく、一般的なUCI試験機ではロッドの交換が不可能である。圧痕面積が常に一定になるようにすることができ、挿入材料を介して測定された振動数の変化値は、測定材料の弾性係数に応じて変化するので、挿入材料を介して測定された振動数の変化値と弾性係数の相関コンクリートの上に挿入材料を載せて得たデータを得ておけば、弾性係数を推定することが可能となる。請求項2記載の本発明は、事前にある挿入材料を用いた場合の振動数変化と弾性係数の相関を把握しておき、挿入材料を介して、UCI試験機により測定材料の振動数変化を測定し、振動数変化から、事前に用意した振動数と弾性係数の相関を用いて、弾性係数を決定する請求項1の測定方法を用いて、挿入材料を介さず、直接に測定材料の振動数変化を測定し、振動数変化と弾性係数から圧痕面積を推定し、圧痕面積から、事前に同様の材料により把握しておいた圧痕面積と硬度または強度の相関をもとに、硬度または強度を推定することを要旨とするものである。請求項2記載の本発明によれば、前記請求項1の弾性係数を推定することを用いて、UCI法によりの天然材料や硬化材料の硬度または強度の測定を可能とすることができる。請求項3記載の本発明は、コンクリート表面の強度推定方法として、測定予定位置のコンクリート型枠表面に工業製品の薄い挿入材料を貼り付け、事前に測定予定のコンクリートと同調合のコンクリートについて、種々の材齢における圧縮強度、弾性係数についてUCI試験機による硬さ計測を行っておき、キャリブレーションカーブを用意し、表面硬さの測定値および弾性係数の推定値から、キャリブレーションカーブを用いてコンクリートの強度推定を行うことを要旨とするものである。請求項3記載の本発明によれば、UCI法による測定値は、材料の硬さのほか、材料の表面粗さや弾性係数にも依存するため、材料の弾性係数が時々刻々と変化し、木製型枠を転用するために表面粗さが一定ではないコンクリート表面に適用するには困難を伴う、さらに、コンクリートは骨材およびセメントマトリックスの複合材料であるため、UCI法のような局所的な測定では測定点数が少ないと、全体を代表した測定にならない可能性があるという不都合を解消できる。コンクリートの場合は、コンクリートの表面強度および弾性係数を非破壊微破壊試験により精度良く推定することが可能となる。そのため、新築建物の強度確認などを行うことができるようになる。局所的な強度が推定できるため、コンクリートの表面と内部の強度などのように数cmの違いによる強度分布を把握することが可能となる。以上述べたように本発明のコンクリート等弾性係数が不知の材料のUCI法による測定方法は、事前に弾性係数を十分な精度で把握することができないのでそれまで不可能とされたUCI法を用いての天然材料や硬化材料の硬度または強度の測定を可能とするものであり、それにより十分な測定精度を確保できるとともに、ポータブルな試験機で測定が可能であり、現場での測定が容易で、さらに、1回の測定時間が短くてすむというUCI法の利点を十分活用できるものである。これを応用することで、コンクリートの場合は、コンクリートの表面強度および弾性係数を非破壊微破壊試験により精度良く推定することが可能となる。そのため、新築建物の強度確認などを行うことができるようになる。局所的な強度が推定できるため、コンクリートの表面と内部の強度などのように数cmの違いによる強度分布を把握することが可能となる。本手法により強度推定を行うことで、間接的に耐久性の推定も可能になる。また、弾性係数を局所的に高精度で計測することができるため、圧縮試験片などを整形して圧縮試験を行うことなく、弾性係数の計測が可能となる。骨材やタイルなどの無機材料でそのままでは圧縮試験のできない材料の弾性係数計測に利用することができる。以下、本発明の実施の形態を詳細に説明する。本発明は測定材料の硬さを測定センサー接触前後の共振周波数の変化から推定する手法であるUCIUltrasonicContactImpedance法を、材料が不明の合金の硬度および弾性係数の計測等、天然材料および硬化前の半製品の硬化後の硬度強度および弾性係数の計測等に使用するものである。UCI法は測定材料の硬さを測定センサー接触前後の共振周波数の変化から推定する手法であり、一定周波数で振動するロッドを材料に接触させた場合、材料の圧痕面積と弾性係数に応じて周波数が変化することを利用して、周波数の変化から圧痕面積を逆算し、硬度=荷重圧痕面積を推定する手法である。UCI法は、1970年までには確立された技術としてまとまった論文が発表されている。試験機としても、ゼネラルエレクトリック社やJFEアドバンテック社が販売している。また、試験方法として、ASTMのA1038に規定されている。ただし、これらは材料の硬さを測定する手法であるが、本発明のように強度を測定する手法ではない。UCI法の測定原理は以下となっている。接触センサーある周波数で振動しているを測定試料表面に接触させると、接触面積Aおよび弾性係数Eに依存した周波数変化△fを生じる。すなわち、fxを周波数変化の関数として、△f=fA、Eが成立する。そこで、UCI試験機では周波数変化を測定し、これを次の関係により、硬さに変換している。ビッカース硬さHVは荷重Fと接触面積Aの関係から求められ、HV:F/Aである。HVは硬さの指標であるが、F/Aは強度の式と同一であり、強度とも高い相関があると考えられる。よって、硬さの指標を用いることにより、強度推定もできる可能性が高い。UCI試験機としては、GEInspectionTechnology社製のポータブル硬さ計を使用することができる。測定器の型番はMIC-2101、MIC-2103である。なお、UCI法で硬度=荷重/圧痕面積を推定するために、周波数の変化から圧痕面積を逆算できるのは、測定材料の弾性係数が既知だからである。すなわち、UCI法により硬度を推定できるのは、弾性係数の値が十分な精度で事前に把握できている必要がある。しかし、このように弾性係数が事前に把握可能な場合とは、前述したように工業製品などの高度に管理されて製造された材料に限られていた。一方、天然材料や硬化材料は、事前に弾性係数を十分な精度で把握することができない。石材などの天然材料は、少しの採取位置の違いにより弾性係数が大きく変化する可能性があり、コンクリートは養生条件温度、湿度、脱型時期等や材齢の違いにより弾性係数は大きく異なる。そのため、精度の良い結果を得るためには、材料そのものの弾性係数を測定する必要があり、事前に弾性係数を定めておくことはできない。本発明は、あらかじめ同調合の試験体による強度と弾性係数のデータを得ておき、これに基づいてUCI法の測定値から弾性係数および強度を推定するものである。先に弾性係数の推定手法について述べる。UCI法が、天然材料や硬化材料を測定するのは困難であることから、これを解決するための手段として、原位置で材料そのものを測定可能な非破壊による弾性係数測定方法が考えられる。この方法としては、超音波法や反発硬度法シュミットハンマーなどの既存技術があるが、これらはそのための計測機器が必要になること、UCI法の弾性係数との相関を別途検討する必要があるなどの問題点がある。そのため、以下でUCI法の試験機で計測するのに、本発明は測定材料表面に金属板等の挿入材料をあて、その上からロッドを接触させることで、圧痕面積が常に一定になるようにして測定する。ここで挿入材料とは、以下の性質をもつものであり、具体的には金属薄片、薄い樹脂などである。1.測定材料の弾性係数の違いがロッドの周波数変化に影響を与える程度の薄さを備えていること。また、挿入材料の圧痕が下の測定材料に届かない程度の厚みがあること。2.圧痕面積が一定となるような工業製品であること。挿入材料の材質や厚みは、測定対象とする材料の弾性係数によって、最適とされるものが異なる。一般的な傾向としては、材質としては圧痕面積が小さい材料樹脂よりは金属であり、薄さは下の測定材料に圧痕がつかない程度の厚さを確保できれば、薄いほどよい。このように測定材料によって、挿入材料を変更できる。このように、挿入材料を介して測定された振動数の変化値は、測定材料の弾性係数に応じて変化する。事前に、挿入材料を介して測定された振動数の変化値と弾性係数の相関を得ておけば、弾性係数を推定することが可能となる。この場合、例えば、コンクリートの上に挿入材料を載せて得たデータである。次に、硬度および強度の推定手法について説明する。前記天然材料や硬化材料であっても弾性係数が推定できるようになったため、従来のUCI法と組みあわせることにより、硬度および強度を推定することが可能となる。すなわち、以下のステップを経ることで材料の硬度および強度を推定できる。1.事前にある挿入材料を用いた場合の振動数変化と弾性係数の相関を把握しておく。2.挿入材料を介して、UCI試験機により測定材料の振動数変化を測定する。3.振動数変化から、事前に用意した振動数と弾性係数の相関を用いて、弾性係数を決定する。4.挿入材料を介さず、直接に測定材料の振動数変化を測定する。5.振動数変化と弾性係数から圧痕面積を推定する。6.圧痕面積から、硬度または強度を推定する。なお、圧痕面積と硬度または強度の相関は事前に同様の材料により把握しておく。前記UCI試験機MIC20を用いた具体的計測方法および結果は下記の通りである。使用する試験機はKrautkramerMIC20という名称で、GeneralElectric社の試験機である。なお、試験機は世界中において数種類あるが、基本的には同じ機器であるため、他の試験機については省く。機器の一般的な使用方法は以下のようになる。1本体の電源を入れると起動し、測定が可能な状態となる。2測定材料の種類を選択し、弾性係数Eを決定しておく。3ロッドを測定材料表面に一定荷重Fで押し付ける。4試験機の内部で、振動数の変化量Δfを測定する。5試験機の内部で、A=fE、ΔfおよびHV=F/Aの2式の関係から、HVの値を計算し表示する。本発明の実施では、前述の一般的な使用方法における2測定材料の種類を選択し、弾性係数Eを決定しておくことができない状態を前提とする。この場合、5においてHVの値を計算できないことになるので、この問題を以下で具体的に解決する。1本体の電源を入れると起動し、測定が可能な状態となる。2測定材料の種類を仮に鋼材Eなどに設定しておき、内部計算で用いる弾性係数を指定しておく。これは、HVを表示させるために必要なだけであり、測定材料の弾性係数とは無関係に指定してよい。3測定材料とロッドの間に挿入材料を介して、挿入材料の上から一定荷重Fで押し付ける。4試験機の内部で、振動数の変化Δfを測定する。5試験機の内部で、A=fE、ΔfおよびHV=F/Aの2式の関係から、HVの値を計算し、表示する。ただし、このように挿入材料を介して測定されたHVの値の大小は、前述した一般的な使用法のようにAの値に従属するのではなく、Eの値に従属することに注意が必要である。挿入材料の影響により、Aの値はほぼ一定値となっているからである。65HVの値は、Eの関数E=GHVとなっているため、この関数を事前にキャリブレーションにより把握していれば、材料の弾性係数Eが決定できる。7挿入材料を介さずに、挿入材料の上から一定荷重Fで押し付ける。8試験機の内部で、振動数の変化Δfを測定する。9試験機の内部で、A=fE、ΔfおよびHV=F/Aの2式の関係から、HVの値を計算し、表示する。ただし、このときの内部計算に使用されている弾性係数Eは2で定めた仮の弾性係数であるため、HVの値は正しい値となっていない。6で得られた正しい弾性係数を用いて、HVの値を再計算する。以上で、弾性係数が不定の場合の硬度を高い精度で計測できる。10HVと強度Fcは、ある関数Fc=HHVの関係にあるため、この関数を事前にキャリブレーションにより把握していれば、材料の強度Fcが決定できる。弾性係数および強度の異なる材料の測定結果の一例を図1、図2に示す。図1は弾性係数と挿入材料を介したHVの相関、図2は強度とHVの相関凡例の数値は材齢日、測定材料はコンクリートを示す。試験機の表示値であるHVと弾性係数および強度の間には一定の相関が成立し、測定により弾性係数および強度を推定できることが分かる。なお、強度とHVの相関におけるHVの値は、測定値そのままでは仮の弾性係数で計算された値であるため、測定により得られた弾性係数の二乗を乗じて修正している。なお、修正の方法弾性係数の二乗を乗ずるなどは、試験機によって異なる。次に、コンクリートの強度推定を行う手法について説明する。UCI法による測定値は、材料の硬さのほか、材料の表面粗さや弾性係数にも依存するため、材料の弾性係数が時々刻々と変化し、木製型枠を転用するために表面粗さが一定ではないコンクリート表面に適用するには困難を伴う。コンクリートは、金属材料などと異なり、強度と弾性係数が経時によって変化する。さらに、コンクリートは骨材およびセメントマトリックスの複合材料であるため、UCI法のような局所的な測定では測定点数が少ないと、全体を代表した測定にならない可能性がある。本発明は、これを解決するために、あらかじめ同調合の試験体による強度と弾性係数のデータ同調合のコンクリートの強度と弾性係数のデータを得ておき、それらとUCI法による硬さの測定値との対応をつけておき、この対応を用いてUCI法の測定値から弾性係数および強度を推定する。コンクリートの強度は、コンクリートの耐久性とも相関が高いことが一般に認められている。そのため、本発明手法により強度推定を行うことで、間接的に耐久性の推定も可能になる。耐久性の推定を行う際には、あらためて耐久性と強度の相関のキャリブレーションカーブを取得し、これに従って耐久性の推定を行えばよい。UCI法は測定試料の表面粗さに影響を受けるため、測定試料の表面粗さを均一に調整する必要がある。しかし、施工現場では木製型枠が転用されるため、転用が繰り返された型枠は表面が荒れ、表面粗さがそれぞれ異なってくる。そこで、本発明は、事前に測定箇所の型枠面に挿入材料として、薄い鉄片等の金属板もしくはビニールシート等の平滑体を挿入材料として貼り付けることで、コンクリート表面の表面粗さが均一になるようにした。さらに、測定点数は最低でも10点以上とする。ビニールシートはアルミテープとは異なり、コンクリートと化学反応を起こさないので、木製型枠表面に貼り付ける材料としては好適である。UCI法による硬さの測定値は、硬さと弾性係数を含んだ指標であるが、UCI法試験機の接触センサーと試料の間に金属板等の挿入材料をはさみこんで測定をした場合、その硬さ測定値は弾性係数と相関の高い値となるため、弾性係数の測定も可能となる。このように、UCI試験機の硬さ測定値は、接触センサーと測定試料の間に金属薄板などの材料をはさみこんだ場合、接触面積が一定値となる。試験機が測定する振動数変化は、前述したように△f=fE、Aの相関があるため、Aが一定値であれば、測定値はEのみに依存した値となり、弾性係数を推定することが可能である。あらかじめ、弾性係数と振動数の変化量の相関を得ておけば、弾性係数を高い精度で推定することができる。さらに表面粗さの統一について説明すると、キャリブレーションカーブ作成のデータには強度試験の結果を用いるが、強度試験の試験体はサミットモールドなどのように鋼製型枠であることが一般的であるため、表面粗さが異なる。そのため、表面粗さを木製型枠か鋼製型枠に統一する必要がある。測定の見地からは、表面粗さが小さいほうが精度の高いデータが得られるため、鋼製型枠に統一することが望ましい。そこで、前記のように、測定予定位置の木製型枠表面に金属板またはビニールシート等の平滑体を挿入材料として貼り付けることにより、この問題を解決する。測定の流れを以下に示す。1UCI試験機は市販の試験機を用いる。2事前に測定予定のコンクリートと同調合のコンクリートについて、材齢3、7、14、28、56、91日における圧縮強度、弾性係数、UCI試験機による硬さ計測を行っておき、キャリブレーションカーブを用意する。キャリブレーションカーブの範囲内に今後測定する硬さ測定値が入るように、圧縮強度と弾性係数の範囲を定める必要がある。そのため、弱材令からのデータ取得を標準とする。このときの圧縮試験に用いる試験体の養生方法は封緘養生または標準水中養生を標準とする。コンクリートは乾燥すると表面から水分が逸散し、表面と内部で異なる強度および弾性係数となる。UCI法により測定できるのは表面だけであり、内部と表面が異なる強度の試験体ではキャリブレーションカーブを正確に得ることができないため、封緘養生または水中養生を標準とする。3測定予定位置のコンクリート型枠表面に金属板やビニールシート等の平滑体を貼り付ける。表面粗さが測定値に影響をあたえるため、表面粗さが均一になるように測定位置の型枠表面に金属板等を挿入材料として貼り付けるものである。4UCI試験機により表面硬さを測定する。1箇所について10点以上の測定を行う。弾性係数を測定する場合は、金属薄板やビニールシート等の平滑体を挟んだ測定を行う。UCI試験機は、金属表面の測定であれば、測定値のばらつきも少ないため数点の計測で足りる。しかし、コンクリートのように局所的な強度が大きくことなる複合材料の場合は、測定値のばらつきが大きいため、多数の測定が不可欠となる。5表面硬さの測定値および弾性係数の推定値から、キャリブレーションカーブを用いてコンクリートの強度推定を行う。表面硬さの測定値から、キャリブレーションカーブを用いてコンクリートの強度推定を行う。図2に、E2HVと圧縮強度の相関の実験データを示す。Eは測定時における試料の弾性係数であり、HVはUCI試験機によるビッカース硬さの測定値である。試験体にはモルタル試料を用いている。図より、E2HVと圧縮強度には比例関係があり、UCI試験機によりHVを測定すれば、強度推定が可能となる。Eの値は、事前に把握するか、試料との間に金属薄板などを挟んで計測したビッカース硬さの値から推定する。なお、実験データはW/C=65、55、45の試料のデータであり、測定材齢も打設後3日、7日、14日と異なっている。それにも関わらず、すべてのデータが概ね一直線上にあることは、調合や材齢の違いは強度推定に大きな影響を与えないことを示す。そのため、測定時の材齢や調合の違いについては、特に気にすることなく測定できる。図1は、弾性係数と金属薄板やビニールシート等の平滑体を挟んだ測定値HV ́との相関を示すグラフで、この相関を用いることで、測定材料の弾性係数を推定することができる。なお、コンクリートの耐久性については、コンクリートの強度は、コンクリートの耐久性とも相関が高いことが一般に認められているので、本手法により強度推定を行うことで、間接的に耐久性の推定も可能になると考えられる。耐久性の推定を行う際には、あらためて耐久性と強度の相関のキャリブレーションカーブを取得し、これに従って耐久性の推定を行えばよい。前記弾性係数を推定する場合は、挿入材料を介して測定するが、一方、強度および硬度を測定する場合には、挿入材料を介さずに測定する。ただし、強度および硬度を測定する場合には、弾性係数が必要となるので、併せて挿入材料を介した測定も必要となる。測定している物性が異なるので、強度を推定する場合には、挿入材料を介さずに測定する。