光源と、変調すべき波長帯の光に対応して配された複数の光変調素子と、光変調素子によって変調された各波長帯の光を合成する光合成素子と、光合成素子によって合成された光が入射される投写レンズユニットと、投写レンズユニットから出射される光を被投写面に向かって反射するミラー部とを備え、前記光合成素子によって合成された光は、投写レンズユニットの光軸に対して一方側にずれた位置において投写レンズユニットに入射するように構成され、前記ミラー部は、投写レンズユニットの光軸に対して他方側にずれた対置に配置されていると共に、反射面は非球面形状を有し、投写レンズユニットから入射した光を広角化して投写するように構成され、前記投写レンズユニット及びミラー部は、外部キャビネット内に収納され、前記光源からの光の光軸は、前記投写レンズユニットの光軸と、ミラー部により反射され、外部キャビネットを透過して被投写面に投写される光の投写方向との両方に対して垂直となるように前記光源が配置されていることを特徴とする投写型表示装置。本発明は、上記課題を解消するためになされたものであり、ミラーによって投写光を拡大投写する投写型表示装置において、光源の寿命低下を抑制できるようにすることを課題とする。また、図24に示すように投写レンズユニットから出射される光を一つのミラーによって反射して被投写面に拡大投写する場合に、投写距離Hの短縮化を円滑に図り得る投写型表示装置を提供することを課題とする。上記課題に鑑み本発明は、以下の特徴を有する。請求項1の発明に係る投写型表示装置は、光源と、変調すべき波長帯の光に対応して配された複数の光変調素子と、光変調素子によって変調された各波長帯の光を合成する光合成素子と、光合成素子によって合成された光が入射される投写レンズユニットと、投写レンズユニットから出射される光を被投写面に向かって反射するミラー部とを備え、前記光合成素子によって合成された光は、投写レンズユニットの光軸に対して一方側にずれた位置において投写レンズユニットに入射するように構成され、前記ミラー部は、投写レンズユニットの光軸に対して他方側にずれた対置に配置されていると共に、反射面は非球面形状を有し、投写レンズユニットから入射した光を広角化して投写するように構成され、前記投写レンズユニット及びミラー部は、外部キャビネット内に収納され、前記光源からの光の光軸は、前記投写レンズユニットの光軸と、ミラー部により反射され、外部キャビネットを透過して被投写面に投写される光の投写方向との両方に対して垂直となるように前記光源が配置されていることを特徴とする。本発明によれば、光源からの光の光軸が投写レンズユニットの光軸と被投写面に対する光の投写方向の両方に対して垂直となるように光源が配置されているため、プロジェクタがどのような使用形態で使用される場合にも、常に、光源が水平方向を向くようになる。よって、光源が鉛直方向を向くことによる光源の短寿命化を抑制することができる。本発明の効果ないし意義は、以下に示す実施の形態の説明により更に明らかとなろう。ただし、以下の実施の形態は、あくまでも、本発明を実施化する際の一つの例示であって、本発明は、以下の実施の形態に記載されたものに何ら制限されるものではない。以下、図面を参照して、実施の形態に係るプロジェクタの構成を説明する。図1ないし図7は、外部キャビネットを省略した状態のプロジェクタを示す図である。図1は、プロジェクタの外観斜視図、図2、図3、図4、図5、図6および図7は、それぞれ、プロジェクタの上面図、底面図、右側面図、左側面図、正面図および背面図である。なお、図2ないし図7には、メイン基板40が取り外された状態のプロジェクタが示されている。また、図8および図9には、それぞれ、投写光学系の概観斜視図および断面図模式図が示されている。図1ないし図7を参照して、プロジェクタは、光学エンジン10と、投写光学系20と、電源ユニット30と、メイン基板40と、AV端子部50と、吸気ファン60と、排気ファン70と、ACインレット90を備えている。なお、80aは上面側キャビネットからのボス、80bは底面側キャビネットからのボス、80cは振動吸収用のブッシュである。投写光学系20は、図8に示す板状部205a、202aが、図1、図2、図3に示すように、ブッシュ80cを介してボス80a、80b間に挟持されることによりキャビネット内に装着される。投写光学系20は、振動吸収用のブッシュ80cを介して挟持されているため、投写光学系20に衝撃が伝わり難くなっている。また、投写光学系20は、振動吸収用のブッシュ80cを介して上面側キャビネットからのボス80aおよび底面側キャビネットからのボス80bにより支持されているため、支持強度が向上している。光学エンジン10は、光源101からの白色光を青色波長帯、緑色波長帯および赤色波長帯の光に分離するとともに各波長帯の光を表示素子液晶パネルで変調し、さらに、変調後の各波長帯の光をダイクロイックプリズムで色合成し、合成後の光を投写光学系20に出射する。図2に示すように、光源101は、X軸方向に光を照射するよう配置され、投写光学系20は光軸がY軸方向となるよう配置されている。なお、光学エンジン10の構成および光学エンジン10と投写光学系20の位置関係については、追って、図10を参照して説明する。電源ユニット30は、光源101およびメイン回路40に電源を供給する。電源ユニット30には、ACインレット90を介してAC電圧が入力される。メイン回路40は、プロジェクタを駆動および制御するための回路である。図1に示す如く、メイン回路40を保持する回路基板は、光学エンジン10の上面に、光学エンジン10の一部を覆うようにして配置されている。また、メイン回路40には、AV端子部50を介してAVAudioVisual信号が入力される。図1および図3に示す如く、光学エンジン10の底面側には3つの吸気ファン60が配されている。これら吸気ファン60によって吸気されたエアーは、光学エンジン10の左側面側に配された排気ファン70図5参照および背面側に配された排気ファン70図7参照によって排気される。このように吸気ファン60と排気ファン70を配置することにより、吸気ファン60によって吸気されたエアーは、光学エンジン10の光学系、光源101および電源ユニット30を通過するよう流れる。また、吸気されたエアーは、図2、図3および図6に示す如く、ダクト61を介して光源101の側面に導かれ、光源101の側面から排気ファン70に向かって流れる。かかるエアーの流れによって、これら部材に発生する熱が取り除かれる。図8および図9に、投写光学系の概観斜視図および断面図を示す。なお、図9は、図8のA-A’断面を模式的に示す図である。同図において、201は投写レンズユニット、202はハウジング、203は埃防止カバー、204は反射ミラー、205はミラーカバー、206は光線通過窓である。投写レンズユニット201は、投写光を中間結像面上に結像させるためのレンズ群と、これらレンズ群の一部を光軸方向に変位させて投写画像のフォーカス状態を調整するためのアクチュエータを備えている。ここで、投写レンズユニット201のフォーカス調整は、レバー201aを投写レンズユニット201の光軸を軸として回転させることにより行われる。なお、このレバー201aは、光線通過窓206から投写される投写光を遮らないよう、図8に示す如く、投写レンズユニット201の側方から突出するよう配置されている。反射ミラー204は、非球面形状の反射面を有し、投写レンズユニット201から入射された投写光を広角化して、光線通過窓206から被投写面スクリーン面へ投写する。投写レンズユニット201は、ハウジング202内に収容され、さらに、埃防止カバー203によって覆われる。また、反射ミラー204は、ミラーカバー205に収容され、ミラーカバー205をハウジング202に取り付けることにより、ハウジング202に装着される。図9に示す如く、光学エンジン10によって生成された合成光は、投写レンズユニット201の光軸からZ軸方向に離間する位置において、投写レンズユニット201に入射される。このようにして入射された合成光は、投写レンズユニット201によってレンズ作用を受け、ミラー204に入射される。しかる後、合成光は、反射ミラー204によって広角化され、光線通過窓206を介して、被投写面スクリーン面へ投写される。なお、上記の如く、光学エンジン10からの合成光は、投写レンズユニット201の光軸よりもZ軸方向にずれた位置において、投写レンズユニット201に入射されるため、反射ミラー204は、図9に示す如く、投写レンズユニット201の光軸から合成光のシフト方向と反対側にシフトするようにして配置される。ここで、反射ミラー204は、投写レンズユニット201を構成する各レンズのレンズ面よりも大きな反射面を有するため、投写レンズユニット201の光軸に対する反射ミラー204のシフト量は比較的大きなものとなる。このため、プロジェクタの底面側には、図4および図5に示す如く、比較的大きな空間Gが生じる。次に、図10を参照して、光学エンジン10の主要構成について説明する。光源101は、バーナとリフレクタから構成され、略平行な光を照明光学系102に出射する。光源101は、たとえば、超高圧水銀ランプから構成される。照明光学系102は、フライアイインテグレータ、PBS偏光ビームスプリッタアレイおよびコンデンサレンズを備え、表示素子液晶パネル106、109、115に入射する際の各色光の光量分布を均一化させるとともに、ダイクロイックミラー103に向かう光の偏光方向を一方向に揃える。なお、光源101は、バーナとリフレクタからなるランプを1つだけ備える単灯式としてもよいし、ランプを複数備える多灯式としてもよい。ダイクロイックミラー103は、照明光学系102から入射された光のうち、青色波長帯の光以下、B光というのみを反射し、赤色波長帯以下、R光というと緑色波長帯以下、G光というを透過する。ミラー104は、ダイクロイックミラー103によって反射されたB光をコンデンサレンズ105に向かう方向に反射する。コンデンサレンズ105は、B光が平行光で表示素子106に入射するよう、B光にレンズ作用を付与する。表示素子106は、青色用の映像信号に応じて駆動され、その駆動状態に応じてB光を変調する。なお、表示素子106の入射側と出射側には偏光板図示せずが配されている。ダイクロイックミラー107は、ダイクロイックミラー103を透過したR光およびG光のうち、G光のみを反射する。コンデンサレンズ108は、G光が平行光で表示素子109に入射するよう、G光にレンズ作用を付与する。表示素子109は、緑色用の映像信号に応じて駆動され、その駆動状態に応じてG光を変調する。なお、表示素子109の入射側と出射側には偏光板図示せずが配されている。リレーレンズ110、112は、表示素子115に対するR光の入射状態が表示素子106および109に対するB光およびG光の入射状態と等しくなるようR光にレンズ作用を付与する。ミラー111、113は、ダイクロイックミラー107を透過したR光を表示素子115に導くよう、R光の光路を変更する。コンデンサレンズ114は、R光が平行光の状態で表示素子115に入射するよう、R光にレンズ作用を付与する。表示素子115は、赤色用の映像信号に応じて駆動され、その駆動状態に応じてR光を変調する。なお、表示素子115の入射側と出射側には偏光板図示せずが配されている。ダイクロイックプリズム116は、表示素子106、109、115によって変調されたB光、G光およびR光のうち、B光とR光を反射するとともにG光を透過し、これにより、B光、G光およびR光を色合成する。色合成された光合成光は、上記の如く、投写光学系20内の投写レンズユニット201に入射される。そして、反射ミラー204によって広角化され、光線通過窓206を介して、被投写面スクリーン面へ投写される。図示の如く、光源101は、光の照射方向がX軸方向に向くように配置される。このように光源101を配置することにより、後述の如く、光源101は、プロジェクタが天吊設置、据え置き設置および机上設置の何れの形態で使用されても、常に、水平方向に光を照射するに位置づけられることとなる。図11は、図1に示すプロジェクタの内部構造をキャビネット内に収容した場合のプロジェクタの形状ないし構成を模式的に示す図である。上記の如く、本実施の形態では、反射ミラー204が、合成光のシフト方向と反対側に投写レンズユニット201の光軸からシフトして配置されるため、同図aに示す如く、ミラーカバー205の部分がZ軸方向にD1だけ突出し、このため、プロジェクタは、Z軸方向にややバランスの悪い形状となる。また、本実施の形態では、光源101の光軸が投写レンズユニット201の光軸に直交するようにして光源101が配置されるため、同図bに示す如く、光源101の部分がX軸方向にD3だけ突出し、このため、プロジェクタは、X軸方向にややバランスの悪い形状となる。図12は、本実施の形態に係るプロジェクタの使用形態を示す図である。図示の如く、本実施の形態によれば、プロジェクタを天吊設置および据え置き設置する場合の他、机上設置する場合にも、光源101が水平方向を向くよう位置づけられる。つまり、本実施の形態では、光源101からの光が図2のX軸方向に向くように光源101を光学エンジン10内に配置することにより、天吊設置、据え置き設置および机上設置の何れの使用形態においても常に、光源101が水平方向を向くよう位置づけられる。このため、本実施の形態によれば、光源101が鉛直方向に配置されることによる光源101の寿命低下を抑制することができる。また、本実施の形態によれば、図2および図10に示す如く、光源101の光軸が投写レンズユニット201の光軸に直交するよう光源101が配置されるため、投写レンズユニット201の光軸方向における光学エンジン10の寸法を抑制することができる。よって、本実施の形態によれば、図12における投写距離Hを小さくすることができ、その結果、光線通過窓206から出射された光がスクリーンに到達する前に障害物によって遮られる可能性を低減することができる。以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は、上記実施の形態によって制限されるものではない。また、本発明の実施形態は上記の他、種々の変更が可能である。たとえば、上記実施の形態では、光源101からの光が投写レンズユニット201の光軸に向かうよう光源101を配置したが、光源101からの光が投写レンズユニット201の光軸から離れるよう光源101を配置し、光源101からの光をミラー等で投写レンズユニット201の光軸に向かう方向に折り返すように、光学エンジン10を構成することもできる。図13に、この場合の構成例を示す。同図aは、光源101の光軸を折り返す部分の構成を示す図、同図bは、光源101の光軸が折り返された後の部分の構成を示す図である。この構成例では、光源101と照明光学系102が、その他の光学部品の設置面に対し底面側投写レンズユニット201の光軸からZ軸方向に離れる方向にシフトした位置に配置されている。ここで、光源101は、投写レンズユニット201の光軸からX軸方向に離れる方向に光を照射するよう配置されている。光源101からの光は、照明光学系102によって均一化および偏光方向が調整された後、2つのミラー121、122によってそれぞれ垂直方向に反射される。これにより、照明光学系102からの光は、その光軸が他の光学部品の設置面へとシフトされ、且つ、投写レンズユニット201の光軸に接近する方向に進行する。このようにしてミラー121、122によって反射された照明光は、上記実施の形態と同じく、ダイクロイックミラー103に入射する。その後のB光、G光およびR光の光路は、上記実施の形態と同様である。図13の構成例によれば、光源101と照明光学系102が、その他の光学部品の設置面に対し底面側にシフトした位置に配置されるため、光源101と照明光学系102の配置スペース分だけ、図11aの厚みD2が大きくなり、段差D1が小さくなる。つまり、この構成例によれば、Z軸方向におけるミラーカバー205部分の突出量D1が光源101と照明光学系102の配置スペース分だけ抑制され、その結果、プロジェクタは、Z軸方向における形状バランスが改善される。また、この構成例によれば、光源101と照明光学系102を、その他の光学部品の設置面に対し底面側にシフトした位置に配置するため、X軸方向における光学エンジン10の寸法を小さくすることができる。よって、上記実施の形態に比べ、図11bにおける幅D3を抑制することができ、X軸方向におけるプロジェクタの形状バランスを改善することができる。なお、かかる形状バランスの改善は、図4における空間Gを活用して行われるため、Y軸方向から見たときのプロジェクタの輪郭が、図6および図7に示す輪郭よりも大きくなることはない。すなわち、図13の構成例では、空間G部分のデットスペースを有効に活用しながら、プロジェクタの形状バランスの改善を図ることができる。なお、このように図11に示す段差D1および幅D3が抑制されることにより、次の効果が奏される。すなわち、段差D1が抑制されると、図12cの机上設置にてプロジェクタを使用する場合に、プロジェクタと机面の接触面積が増加するため、その分、プロジェクタが転倒し難くなる。また、幅D3が抑制されると、X軸方向におけるプロジェクタの横幅が小さくなるため、形状のコンパクト化とデザインの向上が図られるとともに、プロジェクタを設置する際のスペース上の制約が緩やかになるとの効果が奏される。また、図12cの机上設置にてプロジェクタを使用する場合には、手などが当たって外力がZ軸方向にプロジェクタに加えられる可能性が低減するため、その分、プロジェクタが転倒する可能性が低減される。なお、上記実施の形態では、B光、G光、R光を表示素子によって変調させ、変調後の光をダイクロイックプリズムによって合成するようにしたが、これらの波長帯以外の光をさらに対応する表示素子にて変調させ、変調後の光をB光、G光、R光とともに合成して投写光学系20に入射させるようにしても良い。たとえば、光源101にて発光される光にB光、G光、R光の他に黄色波長帯以下、Ye光というのスペクトル成分がある場合には、Ye光を対応する表示素子へと導き、当該表示素子にて変調されたYe光を、B光、G光、R光とともにダイクロイックプリズムで合成するようにしても良い。また、上記実施の形態では、各色光を変調する素子として透過型の表示素子を用いたが、反射型の表示素子を用いたプロジェクタに本発明を適用することも可能である。また、各色光をダイクロイックプリズム116のどの面から入射させるかについても上記の方法の他、適宜変更可能である。この他、図1の構成例では、光を均一化させる手段としてフライアイインテグレータを用いたが、これに代えて、ロッドインテグレータを用いることもできる。また、上記実施の形態では、液晶パネルを用いたプロジェクタを示したが、他の映像光生成系を備えた投写型表示装置、たとえば、DLPDigitalLightProcessingテキサスインスツルメンツTI社の登録商標方式のプロジェクタにおいても本発明を適用することができる。なお、上記実施の形態に示す構成のプロジェクタに基づいて、以下に列挙する事項が、さらに検討され得る。A端子の配置上記実施の形態では、AV端子50をプロジェクタの側面に配置したが、図4および図5の空間Gによって生じるデッドスペースにAV端子50を配置し、配線コードの取り回しを容易化するようにしても良い。図14は、AV端子50の配置例を示す図である。この配置例によれば、AV端子50が段差D1側の側面に下向きに配置される。このようにAV端子50を配置すると、配線コードが本体キャビネットの側面に沿うように接続されるため、配線コードの取り回しが容易となる。また、配線コードが段差D1のスペース内に収まるため、この点からも、配線コードの取り回しが容易となる。この他、AV端子50の配置については、たとえば、図15に示すように改良され得る。図15aは、AV端子50を本体キャビネット内に収容しておき、配線コードAVコネクタを同図の下側からAV端子50に接続する際には、AV端子50を本体キャビネットから突出させるものである。AV端子50は、たとえば、本体キャビネットに対し支軸51によって矢印方向に回動可能に支持される。さらに、AV端子50は、バネ等の勢付手段図示せずによって矢印に勢付され、ストッパー図示せずによって同図破線位置に保持される。破線位置において、AV端子50は、本体キャビネット側面から外部に露出している。よって、この状態においても、AVコネクタをAV端子50に接続可能である。AVコネクタを同図下側からAV端子50に接続するのが望ましい場合には、ストッパを解除し、同図aに示すようにAV端子50を本体キャビネットから外部に突出させる。そして、AVコネクタを下側からAV端子50に接続する。なお、突出位置において、AV端子50が同図の矢印に反する方向に回転しないようロックする手段を別途配するのが望ましい。こうすると、AVコネクタをAV端子50に接続し易くなる。図15b~cは、AV端子50を本体キャビネットの側面に平行に回転可能に配置するものである。AV端子50は、本体キャビネットに回転可能に配された回転テーブル52に装着されている。AVコネクタを同図下側からAV端子50に接続するのが望ましい場合には、同図cに示すようにAV端子50を下に向けて、AVコネクタをAV端子50に接続する。また、AVコネクタを同図右側からAV端子50に接続するのが望ましい場合には、同図cの状態からAV端子50を矢印方向に回転させて、同図dに示すようにAV端子50を右に向け、AVコネクタをAV端子50に接続する。同図aの構成例によれば、必要に応じてAV端子50を本体キャビネット内に収容できるため、プロジェクタの形状が簡素化されるとともに、持ち運び時等にAV端子50に不要な衝撃等は加わる可能性を抑制でき、AV端子50の損傷を防止できる。また、この構成例によれば、本体キャビネットの側面に平行に下側からAVコネクタを接続できる他、本体キャビネットの側面に垂直な方向からもAVコネクタを接続することができ、プロジェクタの使用形態に応じてAVコネクタの接続方向を適宜選択することができる。同図bないしdの構成例によれば、AV端子50が本体キャビネットの側面に平行に360度回転可能であるため、どの方向からもAVコネクタをAV端子50に接続することができる。B給排気系上記実施の形態では、排気ファン70が、投写レンズユニット201の光軸に直交する方向に位置する側面図5参照の他、投写レンズユニット201の投写方向に位置する側面図7参照にも配されている。これは、上記実施の形態に係るプロジェクタが、投写レンズユニット201からの光を反射ミラー204で折り返す構成となっているためである。すなわち、投写レンズユニット201から出射される光を、反射ミラー204で折り返さずに、そのまま進行させて、スクリーンに投写する場合には、排気による熱によって投写画像に歪が生じるとの理由から、投写レンズユニット201による光の投写方向と同じ方向に排気を行うことができない。このため、反射ミラー204を用いない場合には、通常、投写レンズユニット201の投写方向に位置する側面には排気ファンを配置することができない。これに対し、上記実施の形態では、投写レンズユニット201から出射される光を、反射ミラー204で折り返すため、投写レンズユニット201の投写方向に位置する側面に排気ファンを配置しても、排気熱によって投写画像に歪が生じるとの問題は起こらない。そこで、上記実施の形態では、図7に示すように、投写レンズユニット201の投写方向に位置する側面に排気ファン70が配され、これにより、光源101と電源ユニット30の冷却効率が引き上げられている。なお、上記実施の形態では、投写レンズユニット201の投写方向に位置する側面に排気ファン70を一つだけ配するようにしたが、光源101、電源ユニット30およびその他の部材の放熱を効率化するために必要であれば、この側面に配する排気ファンの数をさらに増加させても良い。Cスタンドの設置本実施の形態では、反射ミラー204の重量が大きいため、机上設置にてプロジェクタを使用する場合には、プロジェクタの重心位置が高くなる。このため、机上設置にて使用する場合には、不所望な力の印加によってプロジェクタが転倒する惧れがあり、これに備えて、プロジェクタの転倒を防止する構成の追加を検討する必要がある。本実施の形態では、図11aに示すように、幅D2が比較的小さいため、Z軸方向における転倒が問題となる。特に、上記実施の形態では、反射ミラー204が、投写レンズユニット201の光軸に対して投写方向と反対方向にシフトした位置に配置されているため、光線通過窓206側の側面を押す力を受けた場合に転倒が生じ易い。図16は、光線通過窓206側の側面が押圧された場合に転倒を抑止するための構成例である。ここでは、光線通過窓206に対して反対側の側面から転倒防止用のスタンド81が突出する構成となっている。スタンド81は、棒状部材によって構成され、その端部が、本体キャビネット側面に形成された孔82から外部に露出している。スタンド81は、ワンプッシュすると端部が外部に露出し、その後、所定の位置まで引き出し可能とする機構によって、本体キャビネット内に支持されている。スタンド81を使用する際には、端部をワンプッシュしてスタンド81を本体キャビネットから突出させる。その後、スタンド81を、予め設定された使用位置まで本体キャビネットから引き出す。図17aは、スタンド81の使用形態を示す図である。この場合、同図の矢印方向に力が加わっても、スタンド81がストッパとなって、プロジェクタの転倒が抑止される。なお、スタンド81の長さを調整できるようにすれば、転倒防止の他、プロジェクタの傾き調整を行うこともできる。本実施の形態のように反射ミラー204によって光を拡大投写する構成では、投写画像の画角調整とフォーカス調整に厳格さが要求される。つまり、図16aのZ軸方向における傾きを少し変更するだけで、スクリーン上における投写領域が大きくシフトし、また、投写画像のフォーカス状態も大きく変化する。よって、スタンド81の長さを微調整することにより、Z軸方向におけるプロジェクタの傾き状態を微調整できれば、転倒防止の他、投写画像の画角調整とフォーカス調整をもスタンド81の機能によって実現できる。図17bは、長さ調整可能なスタンド81の構成例である。この構成例では、筒体81aの中にシャフト81bが摺動可能な状態で挿入されている。シャフト81bと調節ツマミ81cは連結機構によって連結されており、調節ツマミ81cを筒体81aの円周方向に回転させると、シャフト81bが筒体81aに沿って長手方向に変位する。したがって、適宜、調節ツマミ81cを回転させることにより、スタンド81の長さを変化させることができる。なお、シャフト81bの先端にはゴムパッド81dが装着されている。図17cは、同図bのスタンド81をプロジェクタに配した場合の使用例である。調節ツマミ81cを矢印P方向に回転させると、シャフト81bが矢印Q方向に変位する。ここで、シャフト81bは机面に対して傾いているため、シャフト81が矢印Q方向に変位すると、それに応じて、本体キャビネットが矢印R方向に傾く。これにより、図16aのZ軸方向におけるプロジェクタの傾きが調整される。なお、上記実施の形態では、Z軸方向におけるプロジェクタの厚みが小さいため、上記の如く本体キャビネット内にスタンド81を収容する場合には、スタンド81の長さを大きくできない。図18は、スタンド81の長さを大きくする場合の構成例である。ここで、スタンド81は、H形状とされ、本体キャビネットに形成されたH形状の溝に収納される。スタンド81は、支軸84によって回動可能に軸支されており、収納時には、前面がストッパ85aに当接している。スライド85bをガイド85cに沿って矢印S方向に変位させることにより、スタンド81に対するストッパ85aの当接状態を解除できる。この状態においてスタンド81を所定の位置まで回動させ、その後、スライド85bを図18に示すロック状態に復帰させる。これにより、ストッパ85aがスタンド81を同図の下向き方向に押さえるような状態で当接し、スタンド81が使用位置にロックされる。この構成例においても、スタンド81を、図17bに示す長さ調整可能なスタンドとしても良い。また、図18に示すスタンド81とともに、光線通過窓206側の側面にもスタンドを配置し、プロジェクタが光線通過窓206側に転倒するのをさらに防止するようにしても良い。この場合、光線通過窓206側の側面に配するスタンドは、図16に示すワンプッシュ式のスタンドとしても良い。また、光線通過窓206側の側面に配するスタンドの方を長さ調整可能なスタンドとして、プロジェクタの傾きを調整するようにしても良い。D電源コード上記実施の形態では、電源コードのジャックをACインレット90に嵌め込んで電源コードをACインレット90に接続するようにしたが、プロジェクタを机上設置にて使用する場合、電源コードに足等が掛かると、電源コードによってプロジェクタが引っ張られ、プロジェクタが転倒する危険性がある。よって、これを回避するための構成が検討され得る。この課題を解決する手段として、電源コードのジャックを磁石による吸着力によってAC入力端子に圧着する構成を用いることができる。たとえば、図19aに示す如く、本体キャビネット側に凹部86aを配するとともに、この凹部86a内に電源入力用の端子86bと磁性板86cを配置する。一方、ジャック87は、凹部86aよりも小さい輪郭にて形成し、このジャック87の端面に、図19bに示す如く、磁石87aを配するとともに、上記端子86bに対応する位置に凹部87bを形成し、この凹部87b内に電源供給用の端子87cを配置する。ジャック87の端部を本体キャビネット側の凹部86aに挿入すると、磁石87aと磁性板86cの間の吸着力により、ジャック87が凹部86aに圧接される。これにより、電源入力用の端子86bと電源供給用の端子87cが電気的に接合し、プロジェクタに電源が供給される。この状態において、電源コードに足等が掛かると、磁気吸着力に抗してジャック87が凹部86aから外れる。よって、電源コードによってプロジェクタが引っ張られることはなく、プロジェクタが転倒する危険が回避される。E転倒検知上記実施の形態に係るプロジェクタを机上設置図12c参照にて使用する場合に、プロジェクタが、机面とは反対の方向に誤って転倒すると、投写光がユーザに向かって投写される惧れがある。よって、これを回避するための構成が検討され得る。この課題を解決する手段として、プロジェクタが転倒しつつあるときに、プロジェクタの電源を切る方法を用いることができる。しかし、そうすると、再度、プロジェクタを作動させる際の起動時間が長くなり、使い勝手が低下する惧れがある。この点をも同時に解決する方法として、プロジェクタが転倒しつつあるときに、黒表示を行わせる方法を用いることができる。この場合、黒表示であるため、転倒により投写方向がユーザに向けられたとしても、ユーザに光が投写されることはなく、誤って投写光がユーザの目に入ることはない。また、電源はOFFされていないため、プロジェクタを元の位置に復帰させれば、即座に、画像を表示でき、プロジェクタの利便性を損なうこともない。この方法を用いる場合には、加速度センサや傾斜センサ等、プロジェクタの転倒を検出する手段が必要となる。また、このセンサによってプロジェクタの転倒が検出されるに応じて、スクリーン上における投写画像を全画面領域において黒表示に切り替える回路制御が必要となる。この制御は、上記表示素子液晶パネル106、109、115を駆動するドライバの制御を調整することにより実現できる。すなわち、ドライバ制御用のコントローラは、加速度センサや傾斜センサからの検出信号に応じて、表示素子液晶パネル106、109、115が全画面領域において黒表示の駆動状態となるよう、表示素子ドライバを制御する。図20は、傾斜センサ800の構成例である。この構成例では、フレーム801に円弧状のレール802、803が装着されている。これらレール802、803は絶縁体で形成されており、それぞれの両端部に電極802a、802bおよび803a、803bが配されている。これらレール802、803に沿って移動できるよう、支持体804を介して導電性の剛球805がフレーム801に支持されている。電極802a、802bには、メイン回路400側に配された検出信号生成部401から電位Vが印加されている。電極803a、803bは、抵抗806a、806bを介してアースされており、また、引き出し線を介して検出信号生成部401の入力端子IN2、IN1に接続されている。検出信号生成部401は、入力端子IN1、IN2の電位に応じた検出信号を出力する。同図の状態では、入力端子IN1、IN2の電位は共にLowであるため、検出信号生成部401は、00の信号を出力する。同図の状態から検出器800が時計方向に回転し、剛球805が電極802a、803aに接触すると、剛球805を介して電位Vが抵抗806aに導通され、これにより、入力端子IN2の電位が、抵抗806aに応じた電位Highに立ち上がる。この場合、検出信号生成部401は、01の信号を出力する。また、同図の状態から検出器800が反時計方向に回転し、剛球805が電極802b、803bに接触すると、剛球805を介して電位Vが抵抗806bに導通され、これにより、入力端子IN1の電位が、抵抗806bに応じた電位Highに立ち上がる。この場合、検出信号生成部401は、10の信号を出力する。図21は、傾斜センサ800の配置状態とプロジェクタが転倒しつつあるときの傾斜センサ800の動作状態を示す図である。同図aに示す如くプロジェクタが正しく設置されている場合には、傾斜センサ800内の剛球805は、図20の位置中立位置に位置づけられる。この状態からプロジェクタが後方投写光の投写方向とは反対の方向に転倒すると、剛球805の位置が変位し、検出信号生成部401からの出力信号が変化する。ドライバ制御用のコントローラは、検出信号生成部401から出力される信号が00の状態にあれば、プロジェクタは転倒状態にないと判別する。一方、検出信号生成部401から出力される信号が00から01へと転じた場合、ドライバ制御用のコントローラは、プロジェクタが前方投写光の投写方向に転倒しつつあると判別し、また、検出信号生成部401から出力される信号が00から10へと転じた場合、ドライバ制御用のコントローラは、プロジェクタが後方投写光の投写方向とは反対の方向に転倒しつつあると判別する。ドライバ制御用のコントローラは、プロジェクタが前方または後方に転倒しつつあると判別するに応じて、上記の如く、表示素子液晶パネル106、109、115が全画面領域において黒表示の駆動状態となるよう、表示素子ドライバを制御する。よって、この転倒により投写方向がユーザに向けられたとしても、ユーザに光が投写されることはなく、誤って投写光がユーザの目に入ることはない。また、電源はOFFされていないため、プロジェクタを元の位置に戻せば、即座に、画像を表示できる。よって、プロジェクタの利便性が損われることもない。なお、プロジェクタが傾倒状態から正常状態に復帰したことを検出して、自動的に黒表示前の投写を再開させるようにしても良い。F持ち運びのための構造上記実施の形態のプロジェクタは、机上設置の場合等、使用の際に持ち運びされることが起こり得るため、ハンドルや取手等、持ち運びに役立つ構成を追加するのが望ましい。ここで、かかるプロジェクタでは、反射ミラー204の重量が大きくなるため、重量バランスの点からは、反射ミラー204を収容するミラーカバー205に取手等の把持手段を配すると良い。図22は、ミラーカバー205に取手を配する場合の構成例である。この構成例では、投写方向に対して反対側に位置するミラーカバー205の側面に取手88が配されている。Gフォーカスレバー上記実施の形態では、光線通過窓206から投写される投写光を遮らないよう、図8に示す如く、フォーカス調整用のレバー201aが、投写レンズユニット201の側方から突出するよう配置されている。しかし、この構成においても、フォーカス調整の際にレバー201aを操作すると、手指が投写光を遮り、投写画像に影が生じる惧れがある。このような問題を解消するために、フォーカス調整用のレバー201aを別途連係機構等で連係し、手指が投写光を遮ることのない位置でフォーカス調整を行えるようにすると良い。たとえば、レバー201aの突出方向にある本体キャビネットの側面に、レバー201aと同じ方向にスライドする操作ツマミを配置し、この操作ツマミとレバー201aを連係機構によって連結する。この場合、操作ツマミは、たとえば、レバー201aの配置位置から、図4の空間Gの方にシフトした位置に配置される。この位置に操作ツマミを配置すれば、フォーカス調整時に操作ツマミを操作しても、手指が投写光を遮る惧れはない。Hデットスペースの活用図13の構成例では、光源101と照明光学系102を他の光学部品の設置面に対して下段側に配置し、光源101からの光を2つのミラー121、122にて上段側の光学系に導くようにした。このように光学エンジン10を上下2段の構成とすることにより、Z軸方向のデッドスペース図4および図5の空間Gを有効活用でき、同時に、光学エンジン10のコンパクト化が可能となった。図23は、光学エンジン10の変更例を示す図である。同図aは上段側の光学系、同図bは下段側の光学系である。なお、ダイクロイックプリズム131は、下段から上段までの高さを有しており、下段の光路を進む光と上段の光路を進む光は、ともに一つのダイクロイックプリズム131を通過する。光源101からの光は、照明光学系102によって均一化および偏光方向が調整された後、ミラー130によって反射されてダイクロイックプリズム131に入射し、ダイクロイックプリズム131によってG光、B光、R光に分離される。これらG光、B光、R光は、それぞれ、ミラー132、133、134によって上段側に反射される。このうち、G光は、上段側のミラー135によって反射されコンデンサレンズ136に入射する。その後、G光は、表示素子137によって変調され、ダイクロイックプリズム131に入射する。下段側のミラー133によって反射されたB光は、上段側のミラー138によって反射されコンデンサレンズ139に入射する。その後、B光は、表示素子140によって変調され、ダイクロイックプリズム131に入射する。下段側のミラー134によって反射されたR光は、上段側のミラー141によって反射されコンデンサレンズ142に入射する。その後、R光は、表示素子143によって変調され、ダイクロイックプリズム131に入射する。このようにして、上段側に位置するダイクロイックプリズム131に入射したG光、B光、R光は、ダイクロイックプリズム131によって色合成された後、投写レンズユニット201に入射する。その後、合成光は、投写レンズユニット201によって屈折され、反射ミラー204によってスクリーン上に投写される。図23の構成例によれば、図13の構成例よりもさらに、光学ユニット10がコンパクト化される。また、この場合も、天吊設置、据え置き設置および机上設置の何れの使用形態においても常に、光源101が水平方向を向くよう位置づけられるため、光源101が鉛直方向に配置されることによる光源101の寿命低下を抑制することができる。I外部環境の検出上記実施の形態に係るプロジェクタを机上設置で使用する場合には、被投写面机面に存在する凹凸や歪等によって投写画像に歪等が生じる惧れがある。よって、本実施の形態に係るプロジェクタでは、被投写面の特性によって生じる投写画像の劣化を円滑に補正する機能が検討される。この機能を実現する方法として、たとえば、被投写面の凹凸や歪等を検出するためのチェッカーパターンを被投写面に投写し、その際の反射光の状態をイメージセンサで検出し、この検出結果から被投写面の凹凸や歪等を検出し、その検出結果に基づいて、歪や凹凸による影響を抑制するよう、表示すべき画像を画像処理により補正し、補正後の画像を表示素子106、109、115上に表示させる方法を用いることができる。また、上記実施の形態に係るプロジェクタでは、スクリーン面法線に対する投写光の入射角度が大きくなるため、スクリーン素材や観察方向によっては、投写領域中に眩しく見える領域ホットスポットが発生する場合がある。この問題を解決する方法として、プロジェクタの光線通過窓206の近傍に、カメラたとえば、低解像度のモノクロCCDカメラを配置し、テストパターンを投写したときのカメラの撮影状態に応じてスクリーンの状態回帰型、反射型、拡散型を検出し、その検出結果に応じて、ホットスポットを抑制するよう、投写光量を調整する方法を用いることができる。なお、このようにカメラを用いる場合には、部屋の明るさ等、外光の状態を検出することができる。よって、この検出結果に応じて、投写画像が適正な明るさとなるよう、投写光量を調整するようにしても良い。J巻き取り式の電源コード本実施の形態に係るプロジェクタは、机上設置の場合等、プロジェクタを持ち運ぶ場合があるため、電源コードを本体キャビネット内に巻き込んで収容できる構成を配しておくと便利である。たとえば、電源コードの巻き込み装置を、Z軸方向のデッドスペース図4および図5の空間Gに配置し、使用時に適宜電源コードを引き出せるようにすれば良い。K投写光学系の調整本実施の形態に係るプロジェクタでは、図8に示す投写光学系20と光学エンジン10表示素子106、109、115の間の位置調整に厳格性が要求される。したがって、投写光学系20と本体キャビネットの連結部分に、別途、投写光学系20の配置位置をその光軸方向および光軸を軸とした回転方向に微調整できる機構を配するのが好ましい。