線材の水平方向への張力をガイドする第1の溝車と、線材の垂直方向への張力をガイドする第2の溝車と、前記第1および第2の溝車を一定距離に維持する支持手段とからなる線材の張力分散支持装置。長手方向に一対の溝車を有する支持部材を備え、この支持部材は、延線される線材の途中位置に圧縮固定された少なくとも1の引留クランプを、その前後の位置において前記各溝車で支えるように構成され、前記支持部材によって前記一対の溝車は一定距離を維持しながら、それぞれの溝車の車軸を水平方向と垂直方向に移動可能なレールに沿って移動水平方向と垂直方向とに移動することによって、前記引留クランプが固定された線材の張力を水平方向と垂直方向に分散させて、前記線材を張設するようにした線材張設支持装置。前記支持部材において、前記レールは水平方向に配設された第1の短尺レールと、該第1の短尺レールの一端に接続され、垂直方向に連設された第2の短尺レールとからなる請求項2記載の線材張設支持装置。前記支持部材において、前記引留クランプが前記溝車の溝面を通過する際に、前記溝車の車軸が入り込む凹部が少なくとも前記水平方向または垂直方向の短尺レールの一部に設けられている請求項3記載の線材張設支持装置。前記支持部材において、前記短尺レールの一部に設けられた凹部には、前記線材の張力に抗して前記線材を凹部の底面から開口方向に付勢する付勢手段を備えており、前記付勢手段は前記クランプが前記溝車の溝面を通過するときには線材の張力によって溝車の車軸を前記凹部内に導くことにより前記支持部材の移動を係止し、前記クランプ以外の線材部分が前記溝車の溝面を通過するときには線材の張力に抗して溝車の車軸を前記凹部に入り込まない程度の付勢力に制御されて前記支持部材の移動を可能とした請求項4記載の線材張設支持装置。プレハブ架線工法で延線する際には、架線する区間の両端の鉄塔下に送電線の送り出し場と巻き取り場を設置しており、送電線の張力を一定に保つように、送り出し場での送り出しの速さと、巻き取り場での引き込みの速さを同じとなるようにして延線している。引留クランプを含めた送電線を鉄塔上で引き回す場合には、引き回す送電線の長さに応じて送り出しを多く、つまり緩めておき、引き回し後に緩めた分を引き込ませている。送電線を水平方向から垂直方向に引き回す場合、送電鉄塔上部に別の折り返し用支持装置を設置し引留クランプを垂直方向上部に向けて引き上げて元の支持装置をかわしてから巻き取り場に下ろしている。しかし、例えば2回線併架の送電鉄塔においては通常、隣接回線が通電した状態で作業することから、引き回す送電線や補助に使用する作業用ワイヤーやロープが隣接回線に接触して電気事故に至らぬように、風に煽られて移動しないための送電線の触れ止めや折り返し距離を短くするための折り返し用支持装置の引き回し箇所への近接設置や通電部からの離隔確保といった十分な安全対策を取る必要がある。一方、例えば特許文献1のような、送電線を引き回す必要がないよう引留クランプが溝車と接触せずに通過できるような支持装置があるが、1対の溝車が大きく回転する時には送り出し側及び引き込み側の各送電線が引っ張られることから、送電線に無理な力が加わる。無理な力が掛からないようにするためには、送電線を引き回すときと同様に、1対の溝車の回転に応じて送電線の送り出しを多く、つまり緩めておき、引き回し後に緩めた分を引き込ませる必要がある。つまり、送り出し側の速さを大きく、且つ、引き込み側の速さを小さくすることで、張力を一定に保つことができるが、鉄塔間の離れた箇所で送り出しの速さと引き込みの速さの協調を取るのは容易ではない。加えて、送電線の自重による張力は変わらないために、引留クランプが1対の溝車と共にが大きく回転するための回転力を得るためには、外部からの力により回転させる必要は必ず残る。また、引留クランプ付きの送電線を巻き取るドラムと同じ曲率の1つの十分に大きな溝車や複数の溝車を並べて同じ曲率を実現する支持装置も考えられるが、支持装置が大きくなり、重量も大きくなり、鉄塔上での設置や鉄塔上への上げ下ろしに困難が伴うこととなる。本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、ロープで送電線を引き回すことなく、また、無理な力が送電線に掛かることなく、引留クランプが安全に支持装置を通過できるようにして、プレハブ架線工法における工事の安全性と作業効率性を向上させることを目的とする。本発明は、線材の水平方向への張力をガイドする第1の溝車と、線材の垂直方向への張力をガイドする第2の溝車と、前記第1および第2の溝車を一定距離に維持する支持手段とからなる線材の張力分散支持装置である。さらに、本発明は長手方向に一対の溝車を有する支持部材を備え、この支持部材は、延線される線材の途中位置に圧縮固定された少なくとも1の引留クランプを、その前後の位置において前記各溝車で支えるように構成され、前記支持部材によって前記一対の溝車は一定距離を維持しながら、それぞれの溝車の車軸を水平方向と垂直方向に移動可能なレールに沿って移動水平方向と垂直方向とに移動することによって、前記引留クランプが固定された線材の張力を水平方向と垂直方向に分散させて、前記線材を張設するようにした支持装置である。本発明の線材張設支持装置を用いることにより、プレハブ架線工法において、送電線等の線材を延線する場合に、線材の張力が水平方向と垂直方向に分散されるため、支持装置の鉄塔からの脱落や破損を防止でき、さらには、引留クランプが無理なく溝車を通過することができるので、工事の安全性と作業効率性が向上する。以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図1は、本発明に係る線材張設支持装置を用いるプレハブ架線工法の作業概要図である。2以上の送電鉄塔間において送り出し場から巻き取り場まで送電線を延線する場合に、引留クランプが送電鉄塔の支持装置を通過する状況を示している。引留クランプは、従来用いられる支持装置を通しては直角に延線できないために、別の折り返し用支持装置と作業用ワイヤーやロープを利用して送電線を鉄塔の垂直方向に引き回すことで、引留クランプが支持装置を通過するようにしている。2回線併架の送電鉄塔において隣接回線が通電した状態で作業する際には、引き回す送電線や補助に使用する作業用ワイヤーやロープが隣接回線に接触して電気事故に至らぬように、十分な安全対策を取る必要がある。本発明に係わる支持装置は、こうした送電線の引き回し作業を必要とせずに、引留クランプが支持装置を通過することを可能とするものである。まず、図2から図4を用いて本発明に係る引留クランプと送電線の動作について、及び図5から図10を用いて本発明に係る支持装置の動作原理について、それぞれ説明する。図2は、引留クランプ400を有する送電線500を、引留クランプ400から見て送り出し場側の地点Sから引き込み場側の地点Eまで引留クランプ400を移動させる場合の動作前の状況を示しており、送り出し場側溝車312と引き込み側溝車322の2つの溝車で引留クランプ400を支える状況を示している。図2の地点Pは、動作前の送電線上の移動開始地点である。送電線の張力は溝車322に掛かり、溝車322は鉄塔との支持部材で支えられる。図4は、引留クランプ400が支持装置を水平方向から垂直方向に移動し、支持装置を通過した動作後の状況を示している。図4の地点Qは、動作後の送電線上の移動終了地点であり、送電線上においては地点Pと同じ地点である。引留クランプが移動した結果、送電線の張力は溝車312に掛かり、溝車322と同様に鉄塔との支持部材で支えられる。図3は、例えば特許文献1に記載される支持装置の動作原理を説明するものである。引留クランプが図2の移動開始の状況から図4の移動終了の状況まで移動する途中の過程を示すものである。動作前の2つの溝車312P、322P、2つの溝車をつなぐ部材700Pが一体となって、引留クランプを有する送電線を支えながら、部材700Pの中心で回転する。部材700Pが90度回転した状態で、溝車312Pは溝車312Qの位置に、溝車322Pは溝車322Qの位置に、2つの溝車をつなぐ部材700Pは部材700Qの位置に移動する。部材700Pが180度回転すると溝車312Pは、移動前の溝車322Pと同じ位置に移動し、部材700Pと一体となって移動する引留クランプは、溝車312Pを通過する。その過程においては、引留クランプの送り出し場側における地点Pは、図3の点線上を180度回転して地点Qに移動する。図3の点線は、送電線500の上の地点Pが地点Qに移動する軌跡である。その軌跡は半円を描くことから、地点Pと地点Qを結ぶ直線に比して送電線が長くなり、張力を上げて部材700Pを回転させるか、張力一定に維持するために送り出し場側の送電線送り出し速さと、引き込み場側の送電線引き込み速さの協調を取りながら部材700Pを回転させることが必要となる。図5、6は、本発明の支持装置の構造を示すもので、それぞれ側面図と正面図である。鉄塔支持部材200は、送電鉄塔100に設置され、本体のレール部分200Aを有する構造である。2つの溝車のガイドレール313、323は、溝車の軸311、321を有して、部材301に回転自在となる状態で支持されおり、部材301と一体となって本体のレール部分200Aをスライドする移動自在の構造となっている。また、図6の正面図において、支持装置のガイドレール313は延線する送電線やワイヤーを支える支持装置312と一体となっており、図5の側面図における溝車のガイドレール323も同じ構造である。次に、図5、6に示す本発明の支持装置の動作状況を、図7、8、9、10を用いて説明する。引留クランプ400は、送電線500に圧縮固定され、支持装置に沿って送り出し側Sから引き込み側Eに向かって、水平方向から垂直方向に移動する。図7は、引留クランプ400が送り出し側溝車312の送り出し側Sに位置する、動作前の移動開始状況を示す。本体のレール部分200Aは端部においてL字型の構造を有しており、2つの溝車312、322と一体となる部材301は、引留クランプ400が送り出し側溝車312を通過できる程度に水平方向から傾くことができるように本体のレール部分200Aをスライドする。図8は、引留クランプ400が引き込み側Eの方向に移動し、送り出し側溝車312と引き込み側溝車322との間に位置する状況を示す。部材301が水平となることで、送電線500が、送り出し側溝車312と引き込み側溝車322とで支持されると共に、送り出し側溝車のガイドレール313や引き込み側溝車のガイドレール323に挟まれる。各溝車のガイドレール313、323は、送電線500が横振れして、支持装置本体に接触することを防止する。図9は、引留クランプ400が引き込み側Eの方向に図8からさらに移動した動作状況を示す。部材301は、送り出し側溝車312と引き込み側溝車322に挟まれた引留クランプ400と一体となって支持装置本体のレール200Aを、水平方向から45度傾いた状態までスライドしている。図10は、引留クランプ400が引き込み側Eの方向に、図9と同様にしてさらに移動した動作状況を示す。図11は、引留クランプ400が引き込み側溝車322の引き込み側Eに位置する、動作後の移動終了状況を示す。本体のレール部分200Aは端部においてL字型の構造を有しており、2つの溝車312、322と一体となる部材301は、引留クランプ400が引き出し側溝車322を通過できる程度に垂直方向から傾くことができるように本体のレール部分200Aをスライドする。引留クランプ400が水平方向となる図7の移動開始点から、引留クランプ400が垂直方向となる図11の移動終了点まで引留クランプが本体のレール部分200Aをスライドする際の送り出し側溝車312と引き込み側溝車322の移動距離は同じであり、送電線500を送り出す速さと引き込む速さは共に一定に保つことができる。そして、図7から図11までの図中に示される留め具611、621、631は、2つの溝車を有するスライド部材301のスライドを図7、図8、図10そして図11の各位置に留めるように溝車の軸311と軸321に作用する突起物である。図12、13、14は、留め具611、612、613が部材を介して、共に連動する状況を示す。図12、13、14の点線は、留め具の移動範囲を示す。回転部材712は、固定部材711を中心に回転し、移動部材713、714を介して留め具611、631を押し引きすることで、留め具611、631の連動を可能とする。同様に、回転部材722は、固定部材721を中心に回転し、移動部材723、724を介して留め具621、631を押し引きすることで、留め具621、631の連動を可能とする。連動する留め具611、631は、例えば、送り出し側溝車の軸311が図7に示すように本体のレール部分200Aの端部にあって、留め具611を支持装置本体の内側に押し入れている状態では、図12のように留め具631が引き込み側溝車の軸321を本体のレール部分200Aの直角部に留めるように支持装置本体の外側に出る状態となって連動する。引き込み側溝車の軸321が、本体のレール部分200Aの直角部に留まることにより、送電線500を支える溝車322が回転自在であるものの、摩擦により引き込み側Eに向かってスライドしようとするのを押さえる目的に設置される。逆に、図8に示すように引留クランプ400が2つの溝車312と322の間にあってスライド可能な状態では、図13のように留め具611が支持装置本体の外側に出て、留め具631が支持装置本体の内側に押し入れている状態となり、スライド部材301がスライド移動することを妨げない。留め具611、631と同様にして留め具621、631も共に連動し、例えば、引き出し側溝車の軸321が図11に示すように本体のレール部分200Aの端部にあって、留め具621を支持装置本体の内側に押し入れている状態では、図14のように留め具631が引き込み側溝車の軸311を本体のレール部分200Aの直角部に留めるように支持装置本体の外側に出る状態となって連動する。以上によって本発明の機構によれば、プレハブ架線工法において、送電線を延線する場合に、引留クランプが無理なく支持装置を通過することができる。