体内に挿入される挿入部と、該挿入部の先端面に配置された該先端面の観察窓へ流体を噴射する流体噴射部と、該流体噴射部に連通され前記挿入部に流体を供給する流体供給管路と、を有する硬性内視鏡であって、前記挿入部の外周面に該挿入部の長手方向に沿って形成された管路用溝と、前記管路用溝に着脱可能に装着され、前記流体供給管路の少なくとも一部を構成する装着部材と、を備えたことを特徴とする硬性内視鏡。前記装着部材は、前記挿入部の外周面が倣う円筒面に略沿った面を前記管路用溝の開口に形成することを特徴とする請求項1の硬性内視鏡。前記流体噴射部は、前記挿入部に着脱可能に装着されると共に、前記装着部材の先端に装着されていることを特徴とする請求項1、又は、2の硬性内視鏡。前記装着部材は、前記管路を内部に備えたチューブ体であることを特徴とする請求項1、2、又は、3の硬性内視鏡。前記チューブ体は、前記管路用溝の内部に嵌合されて外周面が前記管路用溝の壁面に密着することによって前記管路用溝に装着されることを特徴とする請求項4の硬性内視鏡。前記チューブ体は、前記流体供給管路として洗浄液を流す管路とガスを流す管路とを備えたことを特徴とする請求項4、又は、5の硬性内視鏡。前記装着部材は、前記管路用溝の開口を塞ぐ蓋体であって、該蓋体と前記管路用溝の壁面とで囲まれた管腔により前記流体供給管路を形成すること特徴とする請求項1、2、又は、3の硬性内視鏡。前記蓋体は、周方向の両側の縁部が長手方向に沿って前記管路用溝の両側の側壁面に密着することによって前記管路用溝に装着されることを特徴とする請求項7の硬性内視鏡。前記蓋体は、前記管路用溝の開口部分に配置される蓋部と、該蓋部に立設されて前記管路用溝の底面に端部が当接する分離部とを有し、該分離部により前記流体供給管路として洗浄液を流す管路とガスを流す管路とを形成することを特徴とする請求項7、又は、8の硬性内視鏡。特許文献1、2の洗浄機構は、噴射ノズルをキャップに設けることでキャップを取り外して送気送液管路をブラッシング洗浄できるようにしたものであるが、硬性内視鏡においては管路をブラッシング洗浄するという行為自体を行わないため、特許文献1、2のように挿入部の内部に送気送液管路を設けると洗浄不良となる恐れがある。また、硬性内視鏡は、挿入部が細く、挿入部内に送気送液管路を設けると、管路を極めて細くしなくてはならず、洗浄に手間と労力を要するという問題がある。また、硬性内視鏡において、上記の理由から、特許文献3、4のように、内視鏡自体には観察窓の洗浄機構を設けることなく、観察窓の洗浄機構を備えた洗浄シースを挿入部に被嵌させるようにする場合もあるが、挿入部の実質的な太さは、洗浄シースの厚みを加えた分だけ太くなるという問題もある。例えば、患者の腹壁等に穿刺されたトラカールガイド管に挿入部を挿入して使用する硬性内視鏡においては、洗浄シースを挿入部に被嵌すると、細径用のトラカールを使用することができず、患者への負担が増加するという問題がある。一方、特許文献5のように、挿入部の外周面に凹溝状の水路を設けた場合には、観察窓に洗浄水を垂れ流すだけであり、水圧を上げて観察窓に洗浄水を噴射することができず、観察窓の付着物を確実に洗い流すことが難しいという問題がある。また、水路が上向きの状態となるように挿入部の回転操作を行って洗浄水を供給しなければならず、所望部位の観察中にそのような回転操作を行うことは煩わしいという問題もある。特許文献5には挿入部の上下左右に複数の水路を設けることによって挿入部の回転操作を不要にすることが提案されているが、水路を多くするとその分、挿入部の太径化を招くという問題がある。本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、硬性内視鏡の挿入部の先端に設けられた観察窓を洗浄するための流体を供給する管路を挿入部の太径化を招くこと無く具備することができ、かつ、その管路の洗浄を不要にし、又は、容易に行うことができる硬性内視鏡を提供することを目的とする。前記目的を達成するために、請求項1に係る硬性内視鏡は、体内に挿入される挿入部と、該挿入部の先端面に配置された該先端面の観察窓へ流体を噴射する流体噴射部と、該流体噴射部に連通され前記挿入部に流体を供給する流体供給管路と、を有する硬性内視鏡であって、前記挿入部の外周面に該挿入部の長手方向に沿って形成された管路用溝と、前記管路用溝に着脱可能に装着され、前記流体供給管路の少なくとも一部を構成する装着部材と、を備えたことを特徴としている。本発明によれば、挿入部の長手方向に管路用溝が形成され、その管路用溝に装着部材が着脱可能に装着されることによって、挿入部を太径化することなく、観察窓を洗浄するための流体供給管路を具備することができる。また、その流体供給管路を形成するための装着部材が挿入部に対して着脱可能であるため、装着部材をディスポーザブル使い捨てとすることで、硬性内視鏡で必要な洗浄と滅菌レベルの高い洗浄を施術に使用した流体供給管路に対して不要にすることができる。したがって、本体管路の滅菌が不要であるため滅菌コストが安価になる。また、装着部材は成形部品などで構成できるため、安価に製造でき、ディスポーザブルとしてもコストの負担は大きなものとならない。装着部材を再使用する場合であっても、施術に使用した流体供給管路のレベルの高い洗浄が内視鏡本体とは別に行うことができる。そのため、内視鏡本体の部品撮像装置等の破損を考慮することなく、例えば、高温の洗浄液で洗浄することなどが可能であり、硬性内視鏡で要求されるレベルの高い洗浄が容易に行えるようになる。請求項2に係る硬性内視鏡は、請求項1に係る発明において、前記装着部材は、前記挿入部の外周面が倣う円筒面に略沿った面を前記管路用溝の開口に形成することを特徴としている。本発明によれば、管路用溝に装着部材を操作した場合に挿入部の外周面全体が略円筒面形状となるため、患者の腹壁等に穿刺されたトラカールガイド管に挿入部を挿入する際に装着部材が邪魔になることはなく、また、挿入部をトラカールを介して体腔内に挿入させている際に体腔内を膨らませるために注入されたガスが、挿入部の外周面の凹凸による隙間から外部に流出するという不具合も生じない。請求項3に係る硬性内視鏡は、請求項1、又は、2の発明において、前記流体噴射部は、前記挿入部に着脱可能に装着されると共に、前記装着部材の先端に装着されていることを特徴としている。本発明によれば、観察窓に向けて流体を噴射する流体噴射部も管路を形成する装着部材と共に着脱可能に装着されるため、流体噴射部の洗浄も容易に行うことができる。請求項4に係る硬性内視鏡は、請求項1、2、又は、3に係る発明において、前記装着部材は、前記管路を内部に備えたチューブ体であることを特徴としている。本発明は、流体供給管路を内部に備えたチューブ体を挿入部の管路用溝に装着することによって、流体供給管路を形成するようにした態様を示す。請求項5に係る硬性内視鏡は、請求項4に係る発明において、前記チューブ体は、前記管路用溝の内部に嵌合されて外周面が前記管路用溝の壁面に密着することによって前記管路用溝に装着されることを特徴としている。本発明は、挿入部の管路用溝にチューブ体を着脱可能に装着するための構造の一形態を示し、これによって簡易な構造で管路用溝にチューブ体を装着することができる。請求項6に係る硬性内視鏡は、請求項4、又は、5に係る発明において、前記チューブ体は、前記流体供給管路として洗浄液を流す管路とガスを流す管路とを備えたことを特徴としている。本発明は、観察窓を洗浄するための流体として、洗浄液とガスとを用いると共に、それらの洗浄液とガスとを別の管路によって流体噴射部まで流す態様を示す。これによれば、例えば、観察窓に付着した付着物を洗浄液で洗い流した後、観察窓に残留する液滴をガスにより吹き飛ばして乾燥させることができる。請求項7に係る硬性内視鏡は、請求項1、2、又は、3に係る発明において、前記装着部材は、前記管路用溝の開口を塞ぐ蓋体であって、該蓋体と前記管路用溝の壁面とで囲まれた管腔により前記流体供給管路を形成すること特徴としている。本発明は、挿入部の管路用溝に蓋体を装着することによって、観察窓を洗浄するための流体を流す流体供給管路を形成するようにした態様を示し、チューブ体を管路用溝を装着する場合と異なり、管路用溝の壁面が流体供給管路の壁面を形成する。請求項8に係る硬性内視鏡は、請求項7に係る発明において、前記蓋体は、周方向の両側の縁部が長手方向に沿って前記管路用溝の両側の側壁面に密着することによって前記管路用溝に装着されることを特徴としている。本発明は、挿入部の管路用溝に蓋体を着脱可能に装着するための構造の一形態を示し、これによって簡易な構造で管路用溝に蓋体を装着することができる。請求項9に係る硬性内視鏡は、請求項7、又は、8に係る発明において、前記蓋体は、前記管路用溝の開口部分に配置される蓋部と、該蓋部に立設されて前記管路用溝の底面に端部が当接する分離部とを有し、該分離部により前記流体供給管路として洗浄液を流す管路とガスを流す管路とを形成することを特徴としている。本発明は、観察窓を洗浄するための流体として、洗浄液とガスとを用いると共に、それらの洗浄液とガスとを別の管路によって流体噴射部まで流す態様を示す。これによれば、例えば、観察窓に付着した付着物を洗浄液で洗い流した後、観察窓に残留する液滴をガスにより吹き飛ばして乾燥させることができる。本発明によれば、硬性内視鏡の挿入部の先端に設けられた観察窓を洗浄するための流体を流す管路を挿入部の太径化を招くこと無く具備することができ、かつ、その管路の洗浄を不要にし、又は、容易に行うことができるようになる。以下、添付図面に従って本発明に係る硬性内視鏡の好ましい実施の形態について詳説する。図1は、本発明が適用された硬性内視鏡を施術に使用する際に構築される内視鏡システムの一実施の形態を示した全体構成図である。同図の内視鏡システムは、硬性内視鏡10と、プロセッサ装置12と、光源装置14と、送気送液装置16と、モニタ18とから構成されている。硬性内視鏡10は、詳細は後述するが、施術者が把持する操作部42と、患者の腹壁等に穿刺されたトラカールから体腔内に挿入される挿入部44を備えており、挿入部44の先端には撮像装置100後掲が具備されている。図2のように挿入部44の先端面92には、観察窓94が配備されており、この観察窓94から観察される体腔内の画像が撮像装置100により撮像されるようになっている。また、挿入部44の先端面92には図2のように観察窓94の他に照明光を出射する照明窓96、98や観察窓94を洗浄するための洗浄液及びガスを観察窓94に向けて噴射する噴射ノズル112噴射口218が配備されている。操作部42には、撮像装置100により撮像された画像の記録を指示する記録ボタン50、噴射ノズル112から洗浄液を噴射させる送液ボタン52、噴射ノズル112からガスを噴射させる送気ボタン54などの操作ボタンが設けられている。プロセッサ装置12は、システム全体を統括制御する装置であり、ユニバーサルコード20、ユニバーサルコード20の端部に接続されたLGコネクタ22、LGコネクタ22から延出された信号ケーブル24、及び、信号ケーブル24の端部に接続された電気コネクタ26を介して硬性内視鏡10に接続されている。また、プロセッサ装置12は、光源装置14、送気送液装置16、モニタ18にも図示しないケーブルにより接続されている。これにより、プロセッサ装置12と、他の装置との間で電気的な信号のやり取りが行えるようになっている。このプロセッサ装置12から硬性内視鏡10には、硬性内視鏡10に搭載された撮像装置100を動作させるための電力や制御信号が与えられる。一方、硬性内視鏡10からプロセッサ装置12には、硬性内視鏡10の撮像装置100により撮像された画像の画像信号が伝送され、プロセッサ装置12内で所定の画像処理が施されてモニタ18にその画像が表示される。これにより、硬性内視鏡10の観察窓94から観察される体腔内の画像を施術者等がモニタ18で観察することができるようになっている。また、硬性内視鏡10に設けられた各種操作ボタンの操作状態オン/オフ状態を示す状態信号がプロセッサ装置12に与えられ、操作ボタンの操作状態に従ってそれに対応する処理がプロセッサ装置12により実行されるようになっている。記録ボタン50が押された場合には、そのとき硬性内視鏡10の撮像装置100により撮影されてプロセッサ装置12に取り込まれた画像信号が所定の記録媒体に記録保存される。光源装置14は、硬性内視鏡10の照明窓96、98図2参照から出射する照明光を発生させる装置であり、ユニバーサルコード20及びLGコネクタ22を介して硬性内視鏡10と接続され、ユニバーサルコード20及びLGコネクタ22内に挿通配備されたライトガイドにより硬性内視鏡10に光学的に接続されている。光源装置14により発生した照明光はそのライトガイドを通じて硬性内視鏡10に供給され、硬性内視鏡10の照明窓96、98からその照明光が出射されるようになっている。これにより、撮像装置100により観察窓94から観察される観察範囲が明るく照明される。送気送液装置16は、硬性内視鏡10の噴射ノズル112から観察窓94に噴射する洗浄液及びガスをポンプにより送出する装置であり、送液チューブ28及び送気チューブ30を介して硬性内視鏡10に接続されている。送気送液装置16により送出された洗浄液及びガスは、送液チューブ28を介して硬性内視鏡10に供給されて噴射ノズル112から噴射され、送気送液装置16により送出されたガスは、送気チューブ30を介して硬性内視鏡10に供給されて噴射ノズル112から噴射されるようになっている。また、送気送液装置16は、プロセッサ装置12からの制御信号に従って、硬性内視鏡10への洗浄液とガスの各々の供給の開始と停止が切り替えられるようになっており、プロセッサ装置12は、硬性内視鏡10の送液ボタン52が押されたことを検知すると、送液ボタン52が押されている間、送気送液装置16から硬性内視鏡10に洗浄液を供給させて噴射ノズル112から洗浄液を観察窓94に向けて噴射させる。硬性内視鏡10の送気ボタン54が押されたことを検知した場合には、送気ボタン54が押されている間、送気送液装置16から硬性内視鏡10にガスを供給させ、噴射ノズル112から観察窓94に向けてガスを噴射させる。これにより、施術者は、観察窓94を洗浄する際には、送液ボタン52を押して噴射ノズル112から洗浄液を噴射させることにより、観察窓94の付着物を洗い流すことができる。そして、その後、送気ボタン54を押して観察窓94にガスを噴射させることによって、観察窓94に残留する洗浄液の液滴を吹き飛ばして乾燥させることができ、観察窓94を清浄状態にすることができる。なお、送気送液装置16から供給する洗浄液として例えば水が用いられ、送気送液装置16から供給するガスとして例えばCO2ガスが用いられる。また、送液ボタン52及び送気ボタン54の押下操作を、電気スイッチとしてプロセッサ装置12で検知するのではなく、送液ボタン52及び送気ボタン54を機械式ボタンとし、これらに連動して開閉する機械式の弁を送液用の管路後述の送液管70と送気用の管路後述の送気管72に設けると共に、送気送液装置16からの洗浄液及びガスの供給圧をそれらの管路に常時与えておくようにしてもよい。次に、上記硬性内視鏡10の第1の実施の形態の構成について詳説する。図3及び図4は各々、第1の実施の形態の硬性内視鏡10の全体構成を示した上方斜視図及び下方斜視図である。図3及び図4に示す硬性内視鏡10は、施術者が把持する上記操作部42と患者の体腔内に挿入される上記挿入部44とからなる内視鏡本体40と、内視鏡本体40に対して着脱可能に装着される送気送液チューブ200とから構成されている。詳細は後述するが、送気送液チューブ200は、図1の送気送液装置16から供給された観察窓94を洗浄するための洗浄液及びガスを挿入部44の先端面92まで流通させて噴射ノズル112から噴射させるための管路を形成するものであり、図5に示すように、内視鏡本体40から取り外すことができるようになっている。図3及び図4では、送気送液チューブ200が内視鏡本体40に装着されている状態が示されている。まず、内視鏡本体40の構成について説明する。内視鏡本体40の操作部42は、施術者が把持する把持部を有する内部が空洞の枠体56を有し、その枠体56は、前側及び後側が開口した円筒形状を基調とする枠体本体58と、枠体本体58の前側及び後側に固着されて枠体本体58の前側開口及び後側開口を閉塞する板状の前側閉塞部材60及び後側閉塞部材62とから構成されている。枠体本体58の外周面の前側には、施術者が把持した手の指で押下操作する自動復帰式の各種操作ボタンが設けられている。操作ボタンとして上記の記録ボタン50、送液ボタン52、送気ボタン54が配設されている。これらの操作ボタンの操作状態を検出し、操作状態を示す信号を送出する検出回路は枠体56内に収容配置され、また、図1のようにプロセッサ装置12と硬性内視鏡10との間を接続するユニバーサルコード20内の所定の信号線と、検出回路とが枠体56内で接続されており、検出回路から送出された状態信号がプロセッサ装置12に伝送されるようになっている。なお、上記のように送液ボタン52及び送気ボタン54を機械式ボタンとし、これらに連動して開閉する機械式の弁を送液用の管路後述の送液管70と送気用の管路後述の送気管72に設けると共に、送気送液装置16からの洗浄液及びガスの供給圧をそれらの管路に常時与えておくようにしてもよく、その場合には、送液ボタン52及び送気ボタン54の操作状態を電気的に検出してその信号をプロセッサ装置12に送信することは不要である。枠体本体58の操作ボタンが配設された位置と反対側には、詳細を後述する基端側装着部64が設けられている。この基端側装着部64により、送気送液チューブ200の基端側図5に示す送気送液チューブ200の基端部204が着脱可能に装着されるようになっている。枠体56の前側閉塞部材60には、挿入部44の基端が固着されており、これによって操作部42と挿入部44とが一体の装置として構成されている。枠体56の後側閉塞部材62には、プロセッサ装置12からのユニバーサルコード20が接続されるコネクタ図示せずが設けられると共に、図1のように送気送液装置16からの送液チューブ28及び送気チューブ30の各々が装着される送液管端部66送液口金及び送気管端部68送気口金が突出配置されている。なお、ユニバーサルコード20は、コネクタにより操作部42に着脱可能としたものではなく、操作部42から着脱不能に延出されているものであってもよい。送液管端部66及び送気管端部68は各々、図5に示すように枠体56内に配設される送液管70及び送気管72と連設されており、それらの送液管70及び送気管72の他方の端部は、枠体本体58の基端側装着部64において送液管端部74及び送気管端部76として突出配置されている。したがって、送気送液装置16から送液チューブ28及び送気チューブ30を介して供給された洗浄液及びガスは、各々、後側閉塞部材62の送液管端部66及び送気管端部68から送入されて、枠体56内の送液管70及び送気管72の管路を流れて基端側装着部64の送液管端部74及び送気管端部76から送出されるようになっている。図3及び図4のように基端側装着部64に送気送液チューブ200の基端部204を装着した状態にすると、基端側装着部64の送液管端部74及び送気管端部76と送気送液チューブ200の基端部204とが連結され、基端側装着部64の送液管端部74及び送気管端部76の各々から送出された洗浄液及びガスが、送気送液チューブ200内の管路に送入されるようになっている。内視鏡本体40の挿入部44は、長筒部80と先端部82とから構成されている。長筒部80は、図6の横断面図挿入部44の長手方向に直交する断面に示すように円筒形状を基調とする内部が空洞の硬質のパイプ84により構成されている。この長筒部80の基端側は、操作部42の枠体56の前面前側閉塞部材60に固着され、長筒部80の内部の空洞と操作部42枠体56の内部の空洞とが連通されている。また、長筒部80には、図5及び図6のように詳細を後述する管路用溝86が長筒部80の長手方向に沿って形成されており、その管路用溝86に送気送液チューブ200のチューブ体202端部以外の部分を構成するチューブが図4のように嵌合されて装着されるようになっている。なお、管路用溝86は、先端部82にも連設されており、挿入部44の基端から先端までの略全範囲に渡って形成されている。挿入部44の先端部82は、長筒部80の先端側に連結され、挿入部44の先端面92及びその周辺部を構成している。図7は、先端部82を拡大して示した下方斜視図であり、図8は、挿入部44の長手方向に平行な面で先端部82を切断した縦断面図である。図9は、図8におけるA-A矢視断面図である。これらの図7~9、及び、図2に示すように先端部82は、挿入部44の先端面92となる面を有する保持部材88を有し、その保持部材88は、長筒部80パイプ84の先端部に密接されると共に、外周面がパイプ84と共に連結部材90によって被覆されている。これによって、保持部材88が長筒部80の先端に固定されると共に長筒部80の先端側の開口が保持部材88によって密閉されている。なお、連結部材90は管路用溝86に沿った位置に隙間を有しており、管路用溝86の開口を被覆しない形状となっている。保持部材88には、挿入部44としての先端面92となる位置に上記の観察窓94及び照明窓96、98が固持されると共に、撮像装置100カメラヘッドアセンブリやライトガイドの出射端図示せずが保持されている。観察窓94は、撮像装置100の光学系の最前段に配置されるレンズを兼ねており、撮像装置100の一部として保持部材88に保持されている。撮像装置100は、図8に示すように観察窓94と、レンズ102、104と、プリズム106と、撮像素子108CCD、CMOS等等を備えており、撮像素子108は、図中上向きに受光面を向けて配置されている。これによって、観察窓94から入射した被写体光がレンズ102、104を通過した後、プリズム106で略直角に反射されて撮像素子108の受光面に入射し、観察窓94から観察される画像が撮像素子108により撮像されるようになっている。図では省略するが、撮像装置100に接続される各種信号線図示せずは、長筒部80内の空洞及び操作部42の枠体56内の空洞を挿通し、操作部42に接続されるユニバーサルコード20内の信号線と直接又は中継回路を介して接続されている。これにより、プロセッサ装置12から撮像装置100への制御信号や撮像装置100からプロセッサ装置12への画像信号等の伝送が行われるようになっている。照明窓96、98は、図2、図7のように観察窓94を挟んで2箇所に位置に配置されており、それらの背後には、各々、図9に示されているライトガイド114、116の出射端が保持部材88によって保持されている。それらのライトガイド114、116は、長筒部80内の空洞及び操作部42の枠体56内の空洞を挿通して操作部42に接続されたユニバーサルコード20内のライトガイドと連通されている。これにより、図1の光源装置14からライトガイドを通じて供給される照明光が照明窓96、98の背後のライトガイドの出射端から出射され、照明窓96、98を介して撮像装置100による観察範囲に照射されるようになっている。また、挿入部44の先端部82には、図7、図8のように詳細を後述する先端側装着部110が設けられている。この先端側装着部110により、図2、図7、図8のように送気送液チューブ200の先端部206が挿入部44の先端部82に装着されるようになっている。また、挿入部44の先端面92に配置される噴射ノズル112は、送気送液チューブ200の先端部206により形成されている。次に、内視鏡本体40に対して着脱可能な送気送液チューブ200の構成と共に、送気送液チューブ200を装着する内視鏡本体40側の管路用溝86、基端側装着部64、及び、先端側装着部110の構成について詳説する。図10は、図5に示されている送気送液チューブ200のみを拡大して示した上方斜視図である。同図に示すように、送気送液チューブ200は、チューブ体202、基端部204、及び、先端部206とから構成されている。チューブ体202は、可撓性を有する材料で長手状に一体形成されており、チューブ体202の先端から基端側の一部を除く位置まで内視鏡本体40の挿入部44に形成された管路用溝86に嵌合管路用溝86の壁面に密着されて装着されるようになっている。チューブ体202を装着した状態での長筒部80の横断面図である図6にも示されているように、チューブ体202は外壁を形成する外壁部211と外壁部211内を中央で分離する分離部212とから形成されており、チューブ体202の内部には、チューブ体202の先端から基端まで貫通した2つの管腔208、210が中央の分離部212により分離されて平行に形成されている。2つの管腔208、210のうち、管腔208が洗浄液を流通させる送液管路となり、管腔210がガスを流通させる送気管路となる。チューブ体202の外表面は、略円筒面形状に形成され、横方向断面において略円形をしており、管路用溝86もチューブ体202の外表面と程一致する直径の円筒面に沿った壁面で囲まれた空間を形成している。また、図6のように管路用溝86の開口の縁部86A、86Bは、管路用溝86の深さ方向の中央付近の最大の横幅W1チューブ体202の略直径に一致よりも開口の横幅W2を狭くする方向に突出されている。これによって、管路用溝86の横幅W1に略一致するチューブ体202の最大の横幅よりも管路用溝86の開口の横幅W2が狭く、かつ、管路用溝86の壁面全体がチューブ体202に外表面に略密着する形状に形成されている。したがって、チューブ体202を管路用溝86から意図的に取り外す力を加えない限り、容易には外れないようになっている。また、チューブ体202を管路用溝86に装着した場合に、管路用溝86の開口部分にチューブ体202の外表面が配置され、挿入部44の外周面全体が略円筒面となる。即ち、挿入部44の外周面が倣う円筒面に略沿った面をチューブ体202の外表面が形成している。したがって、患者の腹壁等に穿刺されたトラカールガイド管に挿入部44を挿入する際にチューブ体202が邪魔になることはなく、また、挿入部44をトラカールを介して体腔内に挿入させている際に体腔内を膨らませるために注入されたガスが、挿入部44の外周面の凹凸による隙間から外部に流出するという不具合も生じないようになっている。送気送液チューブ200の基端部204は、図10のようにチューブ体202の基端側に接続されており、硬質の材料により形成され、略矩形状の外形を有している。そして、基端部204の上面204Aにはチューブ体202の管腔208、210の各々に内部で連通する2つの連結穴214、216が形成されている。この基端部204は、図4及び図5に示されている操作部42の基端側装着部64に装着されるようになっている。図5に示すように基端側装着部64は、枠体56に形成された平坦な装着面56Aを有し、その装着面56Aに送液管端部74及び送気管端部76が突出配置されている。送液管端部74及び送気管端部76は、上記のように枠体56内の送液管70及び送気管72を介して枠体56の後面後側閉塞部材62に配置された送液管端部66及び送気管端部68に連通しており、送気送液装置16から供給された洗浄液及びガスが装着面56Aの送液管端部74及び送気管端部76から送出されるようになっている。送気送液チューブ200の基端部204は、その上面204Aに形成された2つの連結穴214、216に装着面56Aの送液管端部74及び送気管端部76を嵌入させることによって装着される。そして、装着面56Aの送液管端部74と送気管端部76から送出された洗浄液とガスが、基端部204内の管路を介して、各々、チューブ体202の管腔208送液管路と管腔210送気管路に流入する。また、操作部42の基端側装着部64は、図5に示すように押さえ板150を備え、その押さえ板150の基端側の両横に2つの突片152、154が突設され、それら突片152、154の各々に係合孔152A不図示、154Aが形成されている。一方、枠体56の装着面56Aには、2つの突片156、158が突設され、それらの突片156、158の各々に支持ピン不図示が外側に向けて突設されている。そして、装着面56Aの突片156、158の支持ピンが押さえ板150の突片152、154の係合孔152A、154Aに嵌入されている。これにより、押さえ板150が基端側を中心にして揺動可能に枠体56に支持されている。上記のように送気送液チューブ200の基端部204を装着面56Aの送液管端部74及び送気管端部76に装着した後、押さえ板150の先端側を装着面56Aに近づける方向に移動させて図11のように押さえ板150を装着面56Aに対して略平行な状態にすると、押さえ板150の先端側が装着面56Aから離れる方向への押さえ板150の揺動が規制されると共に、押さえ板150の上面が基端部204の下面に当接し、基端部204が装着面56A側に押し付けられた状態で固定されるようになっている。これにより、基端部204の連結穴214、216が装着面56Aの送液管端部74と送気管端部76から外れることがなく、基端部204が基端側装着部64から容易に離脱しないようになっている。なお、基端側装着部64から基端部204を取り外す際には、押さえ板150の先端側を強く引っ張ることによって押さえ板150の揺動方向の規制を解除することができる。また、押さえ板150が装着面56Aと略水平となる状態のときに、爪を係合させる機構、トグルクランプのようなトグル機構、カム機構等によって押さえ板150をロックするような機構を設けてもよいし、押さえ板150を装着面56Aに対して略水平な状態でネジ止め等で固定する機構やその状態で押さえ板150を覆って枠体56に装着される蓋部材で押さえ板150を固定する機構を設けてよい。更に、押さえ板150の先端を装着面56Aに近づける方向に付勢する付勢手段を例えば押さえ板150の基端側に設けてもよい。また、押さえ板150を枠体56に対して揺動可能に支持するのではなく、押さえ板150を枠体56に対してネジ止めや爪の係合などによって着脱可能に装着されるものとし、装着面56A側に送気送液チューブ200の基端部204を押し付けた状態で枠体56に装着されるようにしてもよい。更に、押さえ板150の先端側には、チューブ押さえ板160が取り付けられている。図11のように送気送液チューブ200の基端部204を基端側装着部64に装着した後、又は、装着する前にチューブ体202は、挿入部44の管路用溝86に装着されるが、基端部204の位置から管路用溝86に到達する位置までの範囲ではチューブ体202は管路用溝86から外れた状態となっている。チューブ押さえ板160は、そのチューブ体202の管路用溝86から外れている部分によってチューブ体202が管路用溝86から意図せずに外れてしまう不具合を確実に防止し、また、挿入部44の基端側の所定位置まで確実にチューブ体202が管路用溝86に装着された状態となるようにチューブ体202の基端側を管路用溝86に押し付けておくためのものである。図5、図11のように押さえ板150の先端側の両横には基端側と同様に2つの突片162、164が突設されると共に、それらの突片162、164の各々に係合孔162A不図示、164Aが形成されている。そして、これらの係合孔162A、164Aに、チューブ押さえ板160の基端側の両側側面に形成された係合ピン不図示が係合されている。これによって、チューブ押さえ板160は、基端側を中心にして揺動するようになっている。チューブ押さえ板160の先端側を挿入部44の長筒部80に近づける方向に移動させ、チューブ押さえ板160に形成された凹部160Aの先端を図3及び図4のように長筒部80の管路用溝86の周辺部分に当接させた状態にすると、チューブ押さえ板160の先端側が管路用溝86から離れる方向への揺動が規制される。これによって、チューブ押さえ板160の先端凹部160Aの先端によりチューブ体202が管路用溝86に装着された状態で押し付けられるようになっている。なお、チューブ押さえ板160の先端側を長筒部80に当接した状態のときに、爪を係合させる機構、トグルクランプのようなトグル機構、カム機構等によってチューブ押さえ板160をロックするような機構を設けてもよいし、その状態でチューブ押さえ板160をネジ止めする機構や押さえ板150と共にチューブ押さえ板160を覆って枠体56等に装着される蓋部材で押さえ板150及びチューブ押さえ板160を固定する機構を設けてよい。また、チューブ押さえ板160の先端を長筒部80に近づける方向に付勢する付勢手段を例えばチューブ押さえ板160の基端側に設けてもよい。また、チューブ押さえ板160は、押さえ板150に対して揺動可能ではなく固定されたものとし、図3、図4のように押さえ板150で送気送液チューブ200の基端部204を固定した状態で、チューブ押さえ板160がチューブ体202を管路用溝86に押し付けた状態となるようにしてもよい。更に、チューブ押さえ板160は必ずしも設ける必要はない。以上の操作部42の基端側装着部64に設置される押さえ板150の他の形態を図21に示す。同図において図4と同一又は類似作用の構成要素には図4と同一符号を付して説明を省略する。図21に示す押さえ板150は、上記実施の形態と同様に送気送液チューブ200の基端部204を装着面56A側に押し付けた状態で固定される。このときに押さえ板150の外周面が枠体56の円筒面に沿う形状に形成されている。この押さえ板150は、基端側の両側側面に係合孔152A図示せず、154Aが形成されており、これらの係合孔152A、154Aに、上記実施の形態と同様に装着面56Aから突設された突片156、158図4参照の支持ピンが係合し、押さえ板150が基端側を中心にして揺動可能に枠体56に支持されている。また。押さえ板150の先端側には送気送液チューブ200のチューブ体202の基端側を管路用溝86に押し付けておくためのチューブ押さえ板160が取り付けられている。このチューブ押さえ板160は、上記実施の形態と同様に基端側の両側側面に係合ピンを備え、それらの係合ピン図示せずが押さえ板150の両側側面に形成された係合孔162A図示せず、164Aに係合することによって、チューブ押さえ板160が押さえ板150に対して基端側を中心にして揺動可能に支持されている。なお、図21の押さえ板150は、枠体56に対して着脱可能な蓋部材としてもよい。また、チューブ押さえ板160は押さえ板150に対して固定されたものであってもよいし、チューブ押さえ板160は無くてもよい。送気送液チューブ200の先端部206は、図10及び図12の拡大図に示すようにチューブ体202の先端側に接続されており、硬質の材料により形成されて略矩形状の外形を有する。先端部206の上面206Aにはチューブ体202の2つの管腔208送液管路及び管腔210送気管路に連通する噴射口218が形成されている。また、先端部206の外周面には周辺部よりも突出した突条部220が上面206A及び側面206B、206Cに渡って連設されている。この先端部206は、図7及び図8に示した挿入部44の先端部82の先端側装着部110に装着されるようになっている。図13は、先端側装着部110から先端部206を取り外した状態を示した下方斜視図である。先端側装着部110は、挿入部44の先端面92を形成する上記の保持部材88に形成されており、先端部206の上面206A及び側面206B、206Cの外面形状に略一致した凹部170が形成されている。この凹部170には、先端部206の突条部220の形状に略一致した溝172も形成されている。また、保持部材88には、長筒部80に形成された管路用溝86を凹部170に連通させる溝管路用溝86も形成されている。これによって、先端部206の突条部220を凹部170の溝172の位置に合わせた状態で先端部206を凹部170に押し込むと、図7、図8のように先端部206が凹部170に嵌合して装着されるようになっている。なお、チューブ体202は、凹部170に続く管路用溝86に嵌合して装着される。また、先端部206を先端側装着部110に装着すると、図2、図7及び図8のように先端部206の噴射口218が、挿入部44保持部材88の先端面92よりも前側に突出配置されると共に、観察窓94に向けて配置されるようになっている。これによって、挿入部44の先端面92に配置される上記の噴射ノズル112が先端部206の一部により形成されるようになっている。先端部206を先端側装着部110から取り外す場合には、例えば、先端部206において挿入部44の先端面92よりも突出している部分と、管路用溝86から先に取り外したチューブ体202の先端側とを同時に挿入部44の径方向外側に引っ張ることによって、先端部206が嵌合されている保持部材88の凹部170から先端部206を抜き取ることができる。ここで、図8に示すように先端部206と接続されるチューブ体202の先端部分では、中央に形成される分離部212図6参照よりも外壁部211が前方に延設されており、先端部206は、その延設された外壁部211の内部に嵌入される基端嵌合部222と、図8の破線で示すように、基端嵌合部222から突設され、チューブ体202の2つの管腔208、210の各々に嵌入される2つの先端嵌合部224、226とを備えている。図9の横断面図には、チューブ体202の管腔208、210の各々に先端嵌合部224、226が嵌入されている様子が示されている。基端嵌合部222は、先端嵌合部224、226の両方の管腔に連通された1つの管腔を有し、その基端嵌合部222の管腔は、噴射口218に連通されている。したがって、チューブ体202の管腔208、210の各々により送られた洗浄液及びガスは、いずれも共通の噴射口218から観察窓94に向けて噴射されるようになっている。以上の構成により、送気送液チューブ200のチューブ体202、基端部204、及び、先端部206の各々を、内視鏡本体40の管路用溝86、基端側装着部64、及び、先端側装着部110の各々に装着して、図2、図3のようにチューブ体202を内視鏡本体40に装着することができる。なお、送気送液チューブ200のチューブ体202、基端部204、及び、先端部206の各々を内視鏡本体40に装着する順序は特定の順序に限定されない。また、送気送液チューブ200をディスポーザブルとし、施術に使用した後、送気送液チューブ200を内視鏡本体40から取り外して廃棄する場合であっても送気送液チューブ200は成形部品などで安価に製造できるためコストの負担は少ない。また、この場合、硬性内視鏡で必要なレベルの高い洗浄洗浄及び滅菌を送気送液チューブ200に対して施す必要がないため、その分のコストを低減できる。更に、送気送液チューブ200を再使用する場合であっても、内視鏡本体40とは別に送気送液チューブ200の洗浄を行うことが可能であり、硬性内視鏡において要求されるレベルの高い洗浄を容易且つ確実に行うことができる。また、上記実施の形態では、例えば、図6に示したように送気送液チューブ200のチューブ体202に外表面を略円筒面形状に形成した態様を示したが、他の形状であってもよい。例えば、図6と同一又は類似作用の構成要素に同一符号を付した図20に示すように、送気送液チューブ200の外表面を、横方向断面において角を丸めた角丸四角形略楕円の形状に形成し、挿入部44長筒部80の管路用溝86もそのチューブ体202の外表面と程一致する形状及び大きさの内部空間を有するように形成するようにしてもよい。このとき、管路用溝86の開口の縁部86A、86Bを、管路用溝86の深さ方向の中央付近の最大の横幅W1よりも開口の横幅W2を狭くする方向に突出させることによって、チューブ体202を管路用溝86から容易に外れないようにすることができる。次に、図1の硬性内視鏡10の第2の実施の形態の構成について説明する。第1の実施の形態の硬性内視鏡では、内視鏡本体40の挿入部44に形成された管路用溝86に送気送液チューブ200のチューブ体202を装着し、チューブ体内の管腔208、210により送液管路及び送気管路を形成して、観察窓94を洗浄するための洗浄液及びガスを流通させるようにしたが、第1の実施の形態と同様に挿入部44に形成された管路用溝86に、その開口を閉塞する蓋部材を装着して蓋部材と溝の壁面とで観察窓94を洗浄するための送液管路及び送気管路を形成することも可能である。第2の実施の形態はこの態様を示すものである。図14は、第2の実施の形態における内視鏡本体40と、内視鏡本体40に対して着脱可能に装着される管路形成部材300とを示した下方斜視図であり、内視鏡本体40から管路形成部材300を取り外した状態を示している。なお、内視鏡本体40は、第1の実施の形態の内視鏡本体40と略同様の構成要素からなり、同一又は類似作用の構成要素には第1の実施の形態と同一符号を付してその説明を省略する。同図に示すように、第2の実施の形態の内視鏡本体40の挿入部44は、第1の実施の形態の内視鏡本体40の挿入部44と同様に構成されており、挿入部44の長筒部80及び先端部82には、第1の実施の形態と同様の管路用溝86及び先端側装着部110が形成されている。一方、操作部42には第1の実施の形態の基端側装着部64は設けられておらず、第1の実施の形態において基端側装着部64に設けられていた送液管端部74及び送気管端部76が枠体56の前面前側閉塞部材60に設けられ、挿入部44の管路用溝86内に突出配置されている。これにより、送気送液装置16から枠体56の後面後側閉塞部材62の送液管端部66及び送気管端部68に送入された洗浄液及びガスが、枠体56の前面の送液管端部74及び送気管端部76から管路用溝86内に送出されるようになっている。管路形成部材300は、図15の管路形成部材300のみを拡大して示した上方斜視図にも示すように長手状の蓋体302と、蓋体302の先端に装着された先端部304とから構成されている。蓋体302は、例えば柔らかめの樹脂ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレンなどで一体形成されており、蓋体302の先端から基端までの全体が挿入部44の管路用溝86に着脱可能に装着されるようになっている。図16は、挿入部44の長筒部80パイプ84の横断面図であり、管路用溝86に蓋体302が装着されている状態を示している。なお、同図の管路用溝86は、図20に示した横方向断面において角丸四角形の形状のものとしているが、図6に示したように横方向断面において円形のものであってもよいし、他の形状であってもよい。図16に示すように蓋体302は、蓋部306、係合部308、308、及び、分離部310とから形成されている。蓋部306は、管路用溝86の開口部分に配置され、管路用溝86以外の部分の長筒部80パイプ84の外周面と蓋部306の外面とで略円筒面形状の面を形成している。即ち、挿入部44の外周面が倣う円筒面に略沿った形状の面を蓋部306の外面が形成している。係合部308、308は、蓋部306の両縁部において、管路用溝86内の側壁面に沿う方向に形成されており、管路用溝86の側壁面と密着している。これにより、蓋体302が管路用溝86に着脱可能に装着されると共に、管路用溝86内の壁面と蓋部306及び係合部308、308により囲まれた気密性の高い空洞が形成され、挿入部44の基端から略先端まで管路用溝86に管腔が形成される。また、第1の実施の形態と同様に管路用溝86の開口の縁部が溝幅を狭める方向に突設されることによって蓋体302が管路用溝86から容易に外れないようになっている。分離部310は、蓋部306の中央部分から管路用溝86の底面の中央部分に向かって形成されており、分離部310の先端面が管路用溝86の底面に密着している。これにより、管路用溝86に分離部310で分離された2つの管腔208、210が平行に形成される。これらの2つの管腔208、210は第1の実施の形態のチューブ体202内の管腔208、210と同様に管腔208が洗浄液を流通させる送液管路となり、管腔210がガスを流通させる送気管路となる。なお、図17は、挿入部44の長筒部80の基端近傍における横断面図を示しており、同図に示すように管路用溝86に蓋体302が装着されて形成された2つの管腔208、210には、内視鏡本体40における操作部42の枠体56の前面前側閉塞部材60に突設された送液管端部74と送気管端部76の各々が送入配置された状態となっている。これによって、図1の送気送液装置16から供給されて送液管端部74及び送気管端部76から送出された洗浄液及びガスが各々、管路用溝86と蓋体302により形成された管腔208、210に送入され、管腔208、210を流れるようになっている。また、本実施の形態で形成される管腔208、210は、それらを形成する管壁の一部が管路用溝86の壁面の一部により形成されるため、第1の実施の形態のようにチューブ体202によって管腔208、210を形成する場合よりも断面積が大きくなり、洗浄液及びガスが流通し易くなっている。蓋体302の先端に接続される先端部304は、図15に示すように第1の実施の形態における送気送液チューブ200の先端部206と略一致する構造であり、第1の実施の形態と同様に構成された挿入部44の先端側装着部110図13参照に着脱可能に装着されるようになっている。図18は、管路形成部材300の先端部304を挿入部44の先端側装着部110に装着した状態での縦断面図を示す。なお、図8に示した第1の実施の形態の縦断面図に示されている構成部材と同一又は類似作用の構成部材には図8と同一符号を付している。同図に示すように、管路形成部材300の先端部304が、挿入部44の先端側装着部110に装着されると、挿入部44の先端面92に先端部304により形成される噴射ノズル112が配置され、その噴射口218が観察窓94に向けて配置される。また、先端部304の基端嵌合部222から突設された2つの先端嵌合部224、226は各々、分離部310により分離された2つの管腔208、210に嵌入配置された状態となっており、管腔208、210を流れた洗浄液及びガスが、先端部304の噴射口218から観察窓94に向けて噴射されるようになっている。以上の構成により、管路形成部材300の蓋体302、及び、先端部304の各々を、内視鏡本体40の管路用溝86、及び、先端側装着部110の各々に装着して、管路形成部材300を内視鏡本体40に装着することができる。また、管路形成部材300をディスポーザブルとし、施術に使用した後、管路形成部材300を内視鏡本体40から取り外して廃棄する場合であっても管路形成部材300は成形部品などで安価に製造できるためコストの負担は少ない。また、この場合、硬性内視鏡で必要なレベルの高い洗浄を管路形成部材300に対して施す必要がないため、その分のコストを低減できる。更に、管路形成部材300を再使用する場合であっても、内視鏡本体40とは別に管路形成部材300の洗浄を行うことが可能であり、硬性内視鏡において要求されるレベルの高い洗浄を容易且つ確実に行うことができる。なお、管路形成部材300の蓋体302は、硬い樹脂や金属で形成してもよく、また、管路用溝86に装着した際に管路用溝86の壁面パイプ84に接触する箇所、例えば、図19に示すように蓋体302の係合部308、308の端縁308A、308A、及び、分離部310の縁部310Aにゴムを一体成型して水密性、気密性を高めるようにしてもよい。また、蓋体302の基端は、操作部42前側閉塞部材60の前面に密着させることが望ましく、蓋体302の基端にもゴムを一体成形するようにしてもよいし、操作部42の前面側にゴムパッキンを取り付けてもよい。また、上記第1の実施の形態では、送気送液チューブ200のチューブ体202の分離部212により2つの管腔208及び管腔210を形成し、第2の実施の形態では、管路形成部材300の蓋体302の分離部310により2つの管腔208及び管腔210を形成し、洗浄液とガスを別々の管腔により流通させるようにしたが、これらの分離部を設けることなく、1つの管腔のみを形成し、洗浄液とガスをその管腔により流通させて噴射ノズル112の噴射口218から噴射させるようにしてもよいし、洗浄液のみをその管腔により流通させて噴射ノズル112の噴射口218から噴射させるようにしてもよい。