"導電性支持体上に電荷発生層、電荷輸送層及び保護層を順次積層した有機感光体において、該保護層が、少なくとも重合性化合物を硬化して得られる成分と体積抵抗率Ωcmが1×103~1×1011の金属酸化物粒子及び非反応性の電荷輸送物質を含有し、該保護層に含まれる前記非反応性の電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルIpC-OCLと該電荷輸送層に含まれる電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルIpC-CTLが下記一般式1で表せることを特徴とする有機感光体。一般式1IpC-OCL≦IpC-CTL前記金属酸化物粒子がメタクリロイル基又はアクリロイル基を有する表面処理剤により表面処理されていることを特徴とする請求項1に記載の有機感光体。前記金属酸化物粒子が酸化錫、酸化チタン及び酸化亜鉛から選択されるいずれか1つ以上であることを特徴とする請求項1又は2に記載の有機感光体。有機感光体の周辺に帯電手段、露光手段、現像手段及び転写手段を有する画像形成装置において、該有機感光体が、請求項1~3のいずれか一項に記載の有機感光体であることを特徴とする画像形成装置。請求項4に記載の画像形成装置を用いて電子写真画像を形成することを特徴とする画像形成方法。本願発明の目的は、前記したアクリル系架橋硬化樹脂の保護層の課題を解決できる有機感光体及び画像形成装置、画像形成方法を提供することである。又、本願発明の目的は、耐摩耗特性を改善した上で、更に、残留電位の上昇や転写メモリーの発生を防止した、長期的に安定して、良好な電子写真の画像形成を行うことが出来る有機感光体及び画像形成装置、画像形成方法を提供することである。本発明者等は上記課題を解決するためには、アクリル系架橋硬化樹脂の保護層中への電荷キャリアの電荷輸送層からの注入障壁を小さくし、更に、保護層自身の電荷キャリアの移動を容易にする物質を保護層中に含有させることが必要であるとの考えに基づき、アクリル系架橋硬化樹脂の保護層中の各素材について、詳細な検討を加えた結果、前記保護層中への電荷キャリアの電荷輸送層からの注入障壁を小さくする条件、及び保護層自身の電荷キャリアの移動を容易にする物質の条件を見いだし、本願発明を達成した。即ち、本願発明は以下のような構成を有する有機感光体を用いることにより達成される。1.導電性支持体上に電荷発生層、電荷輸送層及び保護層を順次積層した有機感光体において、該保護層が、少なくとも重合性化合物を硬化して得られる成分と体積抵抗率Ωcmが1×103~1×1011の金属酸化物粒子及び非反応性の電荷輸送物質を含有し、該保護層に含まれる前記非反応性の電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルIpC-OCLと該電荷輸送層に含まれる電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルIpC-CTLが下記一般式1で表せることを特徴とする有機感光体。一般式1IpC-OCL≦IpC-CTL2.前記金属酸化物粒子がメタクリロイル基又はアクリロイル基を有する表面処理剤により表面処理されていることを特徴とする前記1に記載の有機感光体。3.前記金属酸化物粒子が酸化錫、酸化チタン及び酸化亜鉛から選択されるいずれか1つ以上であることを特徴とする前記1又は2に記載の有機感光体。4.有機感光体の周辺に帯電手段、露光手段、現像手段及び転写手段を有する画像形成装置において、該有機感光体が、前記1~3のいずれか一項に記載の有機感光体であることを特徴とする画像形成装置。5.前記4に記載の画像形成装置を用いて電子写真画像を形成することを特徴とする画像形成方法。本発明の有機感光体を用いることにより、耐摩耗特性を改善した上で、更に、残留電位の上昇や転写メモリーの発生を防止でき、長期的に安定して、良好な電子写真の画像形成を行うことが出来る有機感光体を提供することである。以下、本発明について詳細に説明する。本願発明の有機感光体は、導電性支持体上に電荷発生層、電荷輸送層及び保護層を順次積層した有機感光体において、該保護層が、少なくとも重合性化合物を硬化して得られる成分と体積抵抗率Ωcmが1×103~1×1011の金属酸化物粒子及び非反応性の電荷輸送物質を含有し、該保護層に含まれる前記非反応性の電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルIpC-OCLと該電荷輸送層に含まれる電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルIpC-CTLが下記一般式1で表せることを特徴とする。一般式1IpC-OCL≦IpC-CTL本発明の有機感光体は、上記構成を有することにより、耐摩耗特性を改善した上で、更に、残留電位の上昇や転写メモリーの発生を防止でき、長期的に安定して、良好な電子写真の画像形成を行うことが出来る有機感光体を提供することである。以下、本発明の有機感光体の構成について説明する。本願発明に係わる保護層は、体積抵抗率Ωcmが1×103~1×1011の金属酸化物粒子を含有する。体積抵抗率Ωcmが1×103~1×1011の金属酸化物粒子上記の体積抵抗率特性を有する金属酸化物粒子としては、遷移金属も含めたいずれかの金属酸化物粒子で記載すると、例えば、シリカ酸化ケイ素、酸化マグネシウム、酸化亜鉛、酸化鉛、アルミナ酸化アルミニウム、酸化ジルコニウム、酸化錫、チタニア酸化チタン、酸化ニオブ、酸化モリブデン、酸化バナジウム等の金属酸化物粒子が例示されるが、中でも、酸化錫、酸化チタン、酸化亜鉛が好ましい。金属酸化微粒子の体積抵抗率Ωcmは、以下のように求める。物質の導電性の尺度としては、一般的に電気抵抗が用いられる。この抵抗を単位体積1cm×1cm×1cm当たりで示した値が体積抵抗率VolumeResistivity,単位Ωcmとなる。即ち、断面積W×tに一定電流IAを流し、距離Lだけ離れた電極間の電位差VVを測ることにより求められる。体積抵抗率Ωcmの定義断面積=W×t抵抗R=V/I体積抵抗率VRΩcm=W×t/L×V/I本発明に記載された酸化金属微粒子の体積抵抗率Ωcmは、2mmの間隔で平行に配置した電極を有する容器に酸化金属微粒子等を充填し、両極間の電位差500Vでの直流抵抗を横川ヒューレットパッカード株式会社製4329AHighResistanceMeterによって測定した。本発明の金属酸化物粒子の製造方法は、特に限定はないが、例えば、JISK1410に記載された間接法フランス法、直接法アメリカ法又はプラズマ法などが挙げられる。又、本発明の金属酸化物粒子の数平均一次粒径は1~300nmの範囲が好ましい。特に好ましくは3~100nmである。上記金属酸化物粒子の数平均一次粒径は、走査型電子顕微鏡日本電子製により10000倍の拡大写真を撮影し、ランダムに300個の粒子をスキャナーにより取り込んだ写真画像凝集粒子は除いたを自動画像処理解析装置LUZEXAP株ニレコソフトウエアバージョンVer.1.32を使用して数平均一次粒径を算出した。ラジカル重合性官能基を有する処理剤で表面処理された金属酸化物粒子本願発明に係わる金属酸化物粒子は、ラジカル重合性官能基を有する処理剤、特に、アクリロイル基又はメタクリロイル基を有する表面処理剤により表面処理されていることが好ましい。上記アクリロイル基又はメタクリロイル基を有する表面処理剤としては、下記に記すような化合物が例示される。S-1CH2=CHSiCH3OCH32S-2CH2=CHSiOCH33S-3CH2=CHSiCl3S-4CH2=CHCOOCH22SiCH3OCH32S-5CH2=CHCOOCH22SiOCH33S-6CH2=CHCOOCH23SiCH3OCH32S-7CH2=CHCOOCH23SiOCH33S-8CH2=CHCOOCH22SiCH3Cl2S-9CH2=CHCOOCH22SiCl3S-10CH2=CHCOOCH23SiCH3Cl2S-11CH2=CHCOOCH23SiCl3S-12CH2=CCH3COOCH22SiCH3OCH32S-13CH2=CCH3COOCH22SiOCH33S-14CH2=CCH3COOCH23SiCH3OCH32S-15CH2=CCH3COOCH23SiOCH33S-16CH2=CCH3COOCH22SiCH3Cl2S-17CH2=CCH3COOCH22SiCl3S-18CH2=CCH3COOCH23SiCH3Cl2S-19CH2=CCH3COOCH23SiCl3S-20CH2=CHSiC2H5OCH32S-21CH2=CCH3SiOCH33S-22CH2=CCH3SiOC2H53S-23CH2=CHSiOCH33S-24CH2=CCH3SiCH3OCH32S-25CH2=CHSiCH3Cl2S-26CH2=CHCOOSiOCH33S-27CH2=CHCOOSiOC2H53S-28CH2=CCH3COOSiOCH33S-29CH2=CCH3COOSiOC2H53S-30CH2=CCH3COOCH23SiOC2H53又、表面処理剤の金属酸化物粒子への処理量は、処理前の金属酸化物粒子100質量部に対して表面処理剤0.1~200質量部が好ましい。ラジカル重合性官能基を有する処理剤により表面処理された金属酸化物粒子の製法以下、ラジカル重合性官能基を有する処理剤により表面処理された金属酸化物粒子の製造方法を、酸化チタン粒子を例にして説明する。本発明に係わるラジカル重合性を有する処理剤で表面処理された酸化チタン粒子は、酸化チタン粒子を、ラジカル重合性官能基を有するシラン化合物前記の例示化合物等を用いて表面処理することにより、得ることが出来る。該表面被覆処理するに際、処理前の酸化チタン粒子100質量部に対し、シラン化合物を表面処理剤として0.1~200質量部、溶媒50~5000質量部を用いて湿式メディア分散型装置を使用して処理することが好ましい。以下に、均一で、しかもより微細にラジカル重合性官能基を有するシラン化合物で表面被覆処理された酸化チタン粒子を製造する表面処理方法を述べる。即ち、酸化チタン粒子とラジカル重合性官能基を有するシラン化合物の表面処理剤とを含むスラリー固体粒子の懸濁液を湿式粉砕することにより、酸化チタン粒子を微細化すると同時に酸化チタン粒子の表面処理が進行する。その後、溶媒を除去して粉体化するので、均一で、しかもより微細なシラン化合物により表面処理された酸化チタン粒子を得ることができる。本発明において用いられる表面処理装置である湿式メディア分散型装置とは、容器内にメディアとしてビーズを充填し、さらに回転軸と垂直に取り付けられた撹拌ディスクを高速回転させることにより、金属酸化物粒子の凝集粒子を砕いて粉砕分散する工程を有する装置であり、その構成としては、金属酸化物粒子に表面処理を行う際に金属酸化物粒子を十分に分散させ、かつ表面処理できる形式であれば問題なく、たとえば、縦型横型、連続式回分式など、種々の様式が採用できる。具体的にはサンドミル、ウルトラビスコミル、パールミル、グレンミル、ダイノミル、アジテータミル、ダイナミックミル等が使用できる。これらの分散型装置は、ボール、ビーズ等の粉砕媒体メディアを使用して衝撃圧壊、摩擦、専断、ズリ応力等により微粉砕、分散が行われる。上記湿式メディア分散型装置で用いるビーズとしては、ガラス、アルミナ、ジルコン、ジルコニア、スチール、フリント石などを原材料としたボールが使用可能であるが、特にジルコニア製やジルコン製のものが好ましい。また、ビーズの大きさとしては、通常、直径1~2mm程度のものを使用するが、本発明では0.1~1.0mm程度のものを用いるのが好ましい。湿式メディア分散型装置に使用するディスクや容器内壁には、ステンレス製、ナイロン製、セラミック製など種々の素材のものが使用できるが、本発明では特にジルコニアまたはシリコンカーバイドといったセラミック製のディスクや容器内壁が好ましい。以上のような湿式処理により、表面処理剤で表面処理された酸化チタン粒子を得ることができる。以上、酸化チタン粒子で説明したが、アルミナ、酸化亜鉛、酸化錫、シリカ等の金属酸化物粒子も、酸化チタンと同様に表面に水酸基を有しているので、酸化チタンと同様に表面処理剤で表面処理された金属酸化物粒子を得ることができる。重合性化合物次に、本発明で用いる重合性化合物について記載する。上記重合性化合物は、紫外線や電子線等の活性線照射により重合硬化して、ポリスチレン、ポリアクリレート等、一般に感光体のバインダー樹脂として用いられる樹脂となるモノマーが好適である。特には、スチレン系モノマー、アクリル系モノマー、メタアクリル系モノマー、ビニルトルエン系モノマー、酢酸ビニル系モノマー、N-ビニルピロリドン系モノマーが好ましい。中でも、少ない光量あるいは短い時間での硬化が可能であることからアクリロイル基CH2=CHCO-またはメタクリロイル基CH2=CCH3CO-を有するラジカル重合性化合物が特に好ましい。本発明においては、これらラジカル重合性化合物は単独で用いても、混合して用いてもよい。又、これらの重合性化合物は、モノマーを用いてもよいが、オリゴマー化して用いてもよい。以下にラジカル重合性化合物の例を示す。以下にいうAc基数アクリロイル基数又はMc基数メタクリロイル基数とは、アクリロイル基またはメタクリロイル基の数を表す。但し、上記においてRは下記で示される。但し、上記においてR′は下記で示される。上記ラジカル重合性化合物は官能基反応性基のことが3以上の化合物を用いることが好ましい。又、ラジカル重合性化合物は、2種以上の化合物を併用してもよいが、この場合でも、ラジカル重合性化合物は官能基が3以上の化合物を50質量以上用いることが好ましい。又、硬化性反応基等量、即ち、硬化性官能基分子量/官能基数は1000以下が好ましく、500以下がより好ましい。このことにより、架橋密度が高くなり、耐摩耗特性が向上する。本発明に用いられるラジカル重合性化合物を反応させる際には、電子線開裂で反応する方法、ラジカル重合開始剤を添加して、光、熱で反応する方法などが用いられる。重合開始剤は光重合開始剤、熱重合開始剤のいずれも使用することができる。また、光、熱の両方の開始剤を併用することもできる。これら光硬化性化合物のラジカル重合開始剤としては、光重合開始剤が好ましく、中でも、アルキルフェノン系化合物、或いはフォスフィンオキサイド系化合物が好ましい。特に、α-ヒドロキシアセトフェノン構造、或いはアシルフォスフィンオキサイド構造を有する化合物が好ましい。また、カチオン重合を開始させる化合物としては、例えば、ジアゾニウム、アンモニウム、ヨードニウム、スルホニウム、ホスホニウムなどの芳香族オニウム化合物のBC6F54-、PF6-、AsF6-、SbF6-、CF3SO3-塩などのイオン系重合開始剤やスルホン酸を発生するスルホン化物、ハロゲン化水素を発生するハロゲン化物或いは、鉄アレン錯体等の非イオン系重合開始剤を挙げることができる。特に、非イオン系重合開始剤であるスルホン酸を発生するスルホン化物、ハロゲン化水素を発生するハロゲン化物が好ましい。下記に好ましく用いられる光重合開始剤を例示する。α-アミノアセトフェノン系の例α-ヒドロキシアセトフェノン系化合物の例アシルフォスフィンオキサイド系化合物の例その他のラジカル重合開始剤の例一方、熱重合開始剤としては、ケトンパーオキサイド系化合物、パーオキシケタール系化合物、ハイドロパーオキサイド系化合物、ジアルキルパオキサイド系化合物、ジアシルパーオキサイド系化合物、パーオキシジカーボネート系化合物、パーオキシエステル系化合物等が用いられ、これらの熱重合開始剤は企業の製品カタログ等で公開されている。本発明には、これらの熱重合開始剤を、前記の光重合開始剤と同様に、処理済みの金属酸化物粒子と必要に応じてラジカル重合性化合物とを含有する組成物と混合して、表面層の塗布液を作製し、該塗布液を感光層の上に塗布後、加熱乾燥して、本発明に係わる表面層を形成する。熱重合開始剤としては、前記その他のラジカル重合開始剤等を用いることができる。これらの重合開始剤は1種または2種以上を混合して用いてもよい。重合開始剤の含有量は、アクリル系化合物の100質量部に対し0.1~20質量部、好ましくは0.5~10質量部である。非反応性の電荷輸送物質本願発明に係わる保護層には、又、非反応性の電荷輸送物質を含有する。ここで、非反応性の電荷輸送物質とは、前記した重合性化合物や表面処理された金属酸化物粒子等とは反応性を示さず、保護層中で変質せずに、保護層の樹脂とは結合せずに、独立に存在できる電荷輸送性化合物をいう。その上で、該非反応性の電荷輸送物質は、保護層の下に積層された電荷輸送層中の電荷輸送物質とイオン化ポテンシャルIpで、前記一般式1のような関係であることが必要である。このような一般式1の関係を有することにより、電荷輸送層から保護層への電荷キャリアの移動がスムーズになり、残留電位の上昇や転写メモリーの発生を防止できる。前記一般式1の関係を有し、且つ、感度や電位安定性に優れた電荷輸送物質の組み合わせの例を下記に示す。前記一般式1の関係式を満たした上で、保護層及び電荷輸送層の電荷輸送物質を決定する必要があるが、本願発明の保護層に用いる電荷輸送物質としては、下記に例示する電荷輸送物質を用いることが好ましい。尚、イオン化ポテンシャルIpを下記電荷輸送物質の構造式と共に記載した。上記電荷発生物質は公知の合成方法、例えば、特開2010-26428号公報、特開2010-91707号公報等に記載の合成方法により、合成することができる。尚、本願発明に係わる電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルIpは、光電子分光法、具体的には、理研計器社製低エネルギー電子分光装置ModelAC-1により測定した値とした。本願発明に係わる保護層は、前記した金属酸化物粒子、重合性化合物及び非反応性の電荷輸送物質、重合開始剤等を溶媒中で混合した組成物を作製し、該組成物を後記する電荷輸送層の上に塗布した後、乾燥、硬化させて保護層である樹脂層を形成することができる。保護層の樹脂層は金属酸化物粒子のラジカル重合性官能基間の反応、ラジカル重合性官能基と重合性化合物との反応、重合性化合物間の反応等が混合して進行し、保護層の樹脂層を形成する。保護層中での金属酸化物粒子の割合は、保護層の樹脂層を全体で100質量とすると、金属酸化物粒子は20~50質量が好ましい。又、保護層中での非反応性の電荷輸送物質の割合は、保護層の樹脂層を全体で100質量とすると、非反応性の電荷輸送物質は3~15質量が好ましい。上記各質量は、保護層の質量、保護層の樹脂層成分を分解し、金属酸化物粒子を取り出して検出した質量、同様に、非反応性電荷輸送物質を取り出して検出した質量等から検証することができる。このように、本願発明に係わる硬化性保護層に、前記一般式1を満たす電荷輸送物質を含有させることにより、保護層中の電荷キャリアのトラップが防止され、残留電位の上昇や画像メモリー転写メモリー等の発生を防止できる。又、本発明の保護層には、さらに各種の酸化防止剤を含有させることも出来るし、各種の滑剤粒子を加えることができる。例えば、フッ素原子含有樹脂粒子を加えることができる。フッ素原子含有樹脂粒子としては、四フッ化エチレン樹脂、三フッ化塩化エチレン樹脂、六フッ化塩化エチレンプロピレン樹脂、フッ化ビニル樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、二フッ化二塩化エチレン樹脂、及びこれらの共重合体の中から1種あるいは2種以上を適宜選択するのが好ましいが、特に四フッ化エチレン樹脂及びフッ化ビニリデン樹脂が好ましい。保護層を形成するための溶媒としては、メタノール、エタノール、n-プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、t-ブタノール、sec-ブタノール、ベンジルアルコール、トルエン、キシレン、メチレンクロライド、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、1-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等を挙げられるが、これらに限定されるものではない。本発明の保護層は、塗布後、自然乾燥または熱乾燥を行った後、活性線を照射して反応させることが好ましい。塗布方法は、感光層と同様の、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ビードコーティング法、ブレードコーティング法、ビームコーティング法、スライドホッパー法などの公知の方法を用いることができる。本発明の感光体は、塗膜に活性線を照射してラジカルを発生して重合し、かつ分子間及び分子内で架橋反応による架橋結合を形成して硬化し、硬化樹脂を生成することが好ましい。活性線としては紫外線や電子線が特に好ましい。紫外線光源としては、紫外線を発生する光源であれば制限なく使用できる。例えば、低圧水銀灯、中圧水銀灯、高圧水銀灯、超高圧水銀灯、カーボンアーク灯、メタルハライドランプ、キセノンランプ、フラッシュパルスキセノン等を用いることができる。照射条件はそれぞれのランプによって異なるが、活性線の照射量は、通常5~500mJ/cm2、好ましくは5~100mJ/cm2である。ランプの電力は、好ましくは0.1kW~5kWであり、特に好ましくは、0.5kW~3kWである。電子線源としては、電子線照射装置に格別の制限はなく、一般にはこのような電子線照射用の電子線加速機として、比較的安価で大出力が得られるカーテンビーム方式のものが有効に用いられる。電子線照射の際の加速電圧は、100~300kVであることが好ましい。吸収線量としては、0.5~10Mradであることが好ましい。必要な活性線の照射量を得るための照射時間としては、0.1秒~10分が好ましく、作業効率の観点から0.1秒~5分がより好ましい。活性線としては、紫外線が使用しやすく特に好ましい。本発明の感光体は、活性線を照射する前後、及び活性線を照射中に乾燥を行うことができ、乾燥を行うタイミングはこれらを組み合わせて適宜選択できる。乾燥の条件は、溶媒の種類、膜厚などのよって適宜選択できる。乾燥温度は、好ましくは室温~180°Cであり、特に好ましくは80°C~140°Cである。乾燥時間は、好ましくは1分~200分であり、特に好ましくは5分~100分である。保護層の膜厚は好ましくは0.2~10μmであり、より好ましくは0.5~6μmである。有機感光体の構成以下に、前記保護層以外の有機感光体の構成を記載する。本発明において、有機感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機感光体を全て含有する。本発明の有機感光体は、導電性支持体上に、感光層として電荷発生層と電荷輸送層、及び保護層を順次積層した層構成を有するものである。又、導電性支持体と電荷発生層の間には、中間層を有することが好ましい。上記を中心に、本発明の有機感光体の層構成を記載する。導電性支持体本発明で用いる支持体は導電性を有するものであればいずれのものでもよく、例えば、アルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛及びステンレスなどの金属をドラムまたはシート状に成形したもの、アルミニウムや銅などの金属箔をプラスチックフィルムにラミネートしたもの、アルミニウム、酸化インジウム及び酸化スズなどをプラスチックフィルムに蒸着したもの、導電性物質を単独またはバインダー樹脂と共に塗布して導電層を設けた金属、プラスチックフィルム及び紙などが挙げられる。中間層本発明においては、導電層と感光層の中間にバリアー機能と接着機能をもつ中間層を設けることもできる。種々の故障防止等を考慮すると、中間層を設けるのが好ましい態様といえる。中間層はカゼイン、ポリビニルアルコール、ニトロセルロース、エチレン-アクリル酸コポリマー、ポリアミド、ポリウレタン及びゼラチンなどのバインダー樹脂を公知の溶媒に溶解し、浸漬塗布などによって形成できる。中でもアルコール可溶性のポリアミド樹脂が好ましい。また、中間層の抵抗調整の目的で各種の導電性微粒子や金属酸化物粒子を含有させることができる。例えば、アルミナ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス等の各種金属酸化物粒子。スズをドープした酸化インジウム、アンチモンをドープした酸化スズ及び酸化ジルコニウムなどの超微粒子を用いることができる。これら金属酸化物粒子を1種類もしくは2種類以上混合して用いてもよい。2種類以上混合した場合には、固溶体または融着の形をとってもよい。このような金属酸化物粒子の平均粒径は好ましくは0.3μm以下、より好ましくは0.1μm以下である。中間層に使用する溶媒としては、無機粒子を良好に分散し、ポリアミド樹脂を溶解するものが好ましい。具体的には、エタノール、n-プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、t-ブタノール、sec-ブタノール等の炭素数2~4のアルコール類が、ポリアミド樹脂の溶解性と塗布性能に優れ好ましい。また、保存性、粒子の分散性を向上するために、前記溶媒と併用し、好ましい効果を得られる助溶媒としては、メタノール、ベンジルアルコール、トルエン、メチレンクロライド、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。バインダー樹脂の濃度は、中間層の膜厚や生産速度に合わせて適宜選択される。無機粒子などを分散したと時のバインダー樹脂に対する無機粒子の混合割合は、バインダー樹脂100質量部に対して無機粒子20~400質量部が好ましく、さらに好ましくは50~200部である。無機粒子の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー及びホモミキサー等が使用できるが、これらに限定されるものではない。中間層の乾燥方法は、溶媒の種類、膜厚に応じて適宜選択することができるが、熱乾燥が好ましい。中間層の膜厚は、0.1~15μmが好ましく、0.3~10μmがより好ましい。電荷発生層本発明に用いられる電荷発生層は、電荷発生物質とバインダー樹脂を含有し、電荷発生物質をバインダー樹脂溶液中に分散、塗布して形成したものが好ましい。電荷発生物質は、スーダンレッド及びダイアンブルーなどのアゾ原料、ピレンキノン及びアントアントロンなどのキノン顔料、キノシアニン顔料、ペリレン顔料、インジゴ及びチオインジゴなどのインジゴ顔料、ピランスロン及びジフタロイルピレンなどの多環キノン顔料、フタロシアニン顔料などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの電荷発生物質は単独、もしくは公知の樹脂中に分散する形態で使用することができる。電荷発生層のバインダー樹脂としては、公知の樹脂を用いることができ、例えば、ポリスチレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、並びにこれらの樹脂の内2つ以上を含む共重合体樹脂例えば、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸共重合体樹脂及びポリ-ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。電荷発生層の形成は、バインダー樹脂を溶剤で溶解した溶液中に分散機を用いて電荷発生物質を分散して塗布液を調製し、塗布液を塗布機で一定の膜厚に塗布し、塗布膜を乾燥して作製することが好ましい。電荷発生層に使用するバインダー樹脂を溶解し塗布するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチレンクロライド、1,2-ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、1-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等を挙げられるが、これらに限定されるものではない。電荷発生物質の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー及びホモミキサー等が使用できるが、これらに限定されるものではない。バインダー樹脂に対する電荷発生物質の混合割合は、バインダー樹脂100質量部に対して電荷発生物質1~600質量部が好ましく、さらに好ましくは50~500部である。電荷発生層の膜厚は、電荷発生物質の特性、バインダー樹脂の特性及び混合割合等により異なるが好ましくは0.01~5μm、より好ましくは0.05~3μmである。なお、電荷発生層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。前記顔料を真空蒸着することによって形成すこともできる。電荷輸送層本発明の感光体に用いられる電荷輸送層は、電荷輸送物質CTMとバインダー樹脂を含有し、電荷輸送物質をバインダー樹脂溶液中に溶解、塗布して形成される。電荷輸送物質は、前記一般式1を満たすことが必要であるが、その上で、公知の各種電荷輸送物質を用いることができる。例えば、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、ピラゾリン化合物、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリ-1-ビニルピレン及びポリ-9-ビニルアントラセン、トリフェニルアミン誘導体等を2種以上混合して使用してもよい。電荷輸送層用のバインダー樹脂は、公知の樹脂を用いることができ、ポリカーボネート樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、スチレン-アクリルニトリル共重合体樹脂、ポリメタクリル酸エステル樹脂及びスチレン-メタクリル酸エステル共重合体樹脂等が挙げられるが、ポリカーボネートが好ましい。更にはBPA、BPZ、ジメチルBPA、BPA-ジメチルBPA共重合体等が耐クラック、耐磨耗性、帯電特性の点で好ましい。電荷輸送層の形成は、バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解して塗布液を調製し、塗布液を塗布機で一定の膜厚に塗布し、塗布膜を乾燥して作製することが好ましい。上記バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチレンクロライド、1,2-ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。バインダー樹脂に対する電荷輸送物質の混合割合は、バインダー樹脂100質量部に対して電荷輸送物質10~500質量部が好ましく、さらに好ましくは20~100質量部である。電荷輸送層の膜厚は、電荷輸送物質の特性、バインダー樹脂の特性及び混合割合等により異なるが好ましくは5~40μmで、さらに好ましくは10~30μmである。電荷輸送層中には酸化防止剤、電子導電剤、安定剤等を添加してもよい。酸化防止剤については特開2000-305291号、電子導電剤は特開昭50-137543号、同58-76483号等に記載のものがよい。次に、本発明の接触帯電方式を用いた画像形成装置について説明する。画像形成装置図1は、本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。このカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、4組の画像形成部画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkと、無端ベルト状中間転写体ユニット7と、給紙搬送手段21及び定着手段24とから成る。画像形成装置の本体Aの上部には、原稿画像読み取り装置SCが配置されている。イエロー色の画像を形成する画像形成部10Yは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1Yの周囲に配置された帯電手段帯電工程2Y、露光手段露光工程3Y、現像手段現像工程4Y、一次転写手段一次転写工程としての一次転写ローラ5Y、クリーニング手段6Yを有する。マゼンタ色の画像を形成する画像形成部10Mは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1M、帯電手段2M、露光手段3M、現像手段4M、一次転写手段としての一次転写ローラ5M、クリーニング手段6Mを有する。シアン色の画像を形成する画像形成部10Cは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1C、帯電手段2C、露光手段3C、現像手段4C、一次転写手段としての一次転写ローラ5C、クリーニング手段6Cを有する。黒色画像を形成する画像形成部10Bkは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1Bk、帯電手段2Bk、露光手段3Bk、現像手段4Bk、一次転写手段としての一次転写ローラ5Bk、クリーニング手段6Bkを有する。前記4組の画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkは、感光体ドラム1Y、1M、1C、1Bkを中心に、帯電手段2Y、2M、2C、2Bkと、像露光手段3Y、3M、3C、3Bkと、回転する現像手段4Y、4M、4C、4Bk、及び、感光体ドラム1Y、1M、1C、1Bkをクリーニングするクリーニング手段6Y、6M、6C、6Bkより構成されている。前記画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkは、感光体1Y、1M、1C、1Bkにそれぞれ形成するトナー画像の色が異なるだけで、同じ構成であり、画像形成ユニット10Yを例にして詳細に説明する。画像形成ユニット10Yは、像形成体である感光体ドラム1Yの周囲に、帯電手段2Y以下、単に帯電手段2Y、あるいは、帯電器2Yという、露光手段3Y、現像手段4Y、クリーニング手段6Y以下、単にクリーニング手段6Y、あるいは、クリーニングブレード6Yというを配置し、感光体ドラム1Y上にイエローYのトナー画像を形成するものである。また、本実施の形態においては、この画像形成ユニット10Yのうち、少なくとも感光体ドラム1Y、帯電手段2Y、現像手段4Y、クリーニング手段6Yを一体化するように設けている。帯電手段2Yは、感光体ドラム1Yに対して一様な電位を与える手段であって、本実施の形態においては、感光体ドラム1Yにコロナ放電型の帯電器2Yが用いられている。像露光手段3Yは、帯電器2Yによって一様な電位を与えられた感光体ドラム1Y上に、画像信号イエローに基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段であって、この露光手段3Yとしては、感光体ドラム1Yの軸方向にアレイ状に発光素子を配列したLEDと結像素子とから構成されるもの、あるいは、レーザー光学系などが用いられる。本発明の画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジ画像形成ユニットとして一体に結合して構成し、この画像形成ユニットを装置本体に対して着脱自在に構成しても良い。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、及びクリーニング器の少なくとも1つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジ画像形成ユニットを形成し、装置本体に着脱自在の単一画像形成ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としても良い。無端ベルト状中間転写体ユニット7は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第2の像担持体としての無端ベルト状中間転写体70を有する。画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ5Y、5M、5C、5Bkにより、回動する無端ベルト状中間転写体70上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット20内に収容された転写材定着された最終画像を担持する画像支持体:例えば普通紙、透明シート等としての画像支持体Pは、給紙手段21により給紙され、複数の中間ローラ22A、22B、22C、22D、レジストローラ23を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ5bに搬送され、画像支持体P上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された画像支持体Pは、定着手段24により定着処理され、排紙ローラ25に挟持されて機外の排紙トレイ26上に載置される。ここで、中間転写体や画像支持体等の感光体上に形成されたトナー画像の転写支持体を総称して転写媒体と云う。一方、二次転写手段としての二次転写ローラ5bにより画像支持体Pにカラー画像を転写した後、画像支持体Pを曲率分離した無端ベルト状中間転写体70は、クリーニング手段6bにより残留トナーが除去される。画像形成処理中、一次転写ローラ5Bkは常時、感光体1Bkに当接している。他の一次転写ローラ5Y、5M、5Cはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体1Y、1M、1Cに当接する。二次転写ローラ5bは、ここを画像支持体Pが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体70に当接する。また、装置本体Aから筐体8を支持レール82L、82Rを介して引き出し可能にしてある。筐体8は、画像形成部10Y、10M、10C、10Bkと、無端ベルト状中間転写体ユニット7とから成る。画像形成部10Y、10M、10C、10Bkは、垂直方向に縦列配置されている。感光体1Y、1M、1C、1Bkの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット7が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット7は、ローラ71、72、73、74を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体70、一次転写ローラ5Y、5M、5C、5Bk、及びクリーニング手段6bとから成る。尚、図1の画像形成装置では、カラーのレーザプリンタを示したが、勿論、モノクローのレーザプリンタやコピーにも同様に適用可能である。又、露光光源もレーザ以外の光源、例えばLED光源を用いてもよい。次に本発明を実際の構成とその効果を示しながら更に説明する。しかし、無論本発明の態様はこれらに限定されるものではない。尚、下記文中部とは質量部を表す。感光体1の作製下記の様に感光体1を作製した。直径60mmの円筒形アルミニウム支持体の表面を切削加工し、表面を細かく粗面にした導電性支持体を用意した。中間層下記組成の分散液を同じ混合溶媒にて二倍に希釈し、一夜静置後に濾過フィルター;日本ポール社製リジメッシュ5μmフィルター使用し、中間層塗布液を作製した。ポリアミド樹脂CM8000東レ社製1部酸化チタンSMT500SASテイカ社製3部メタノール10部分散機としてサンドミルを用いて、バッチ式で10時間の分散を行った。上記塗布液を用いて前記支持体上に、乾燥膜厚2μmとなるよう浸漬塗布法で塗布した。電荷発生層電荷発生物質:下記顔料CG-1:チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオールの1:1付加体と非付加体チタニルフタロシアニンの混晶20部ポリビニルブチラール樹脂6000-C:電気化学工業社製10部酢酸t-ブチル700部4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノン300部を混合し、サンドミルを用いて10時間分散し、電荷発生層塗布液を調製した。この塗布液を前記中間層の上に浸漬塗布法で塗布し、乾燥膜厚0.3μmの電荷発生層を形成した。顔料CG-1の合成1無定形チタニルフタロシアニンの合成1,3-ジイミノイソインドリン;29.2質量部をo-ジクロロベンゼン200質量部に分散し、チタニウムテトラ-n-ブトキシド;20.4質量部を加えて窒素雰囲気下に150~160°Cで5時間加熱した。放冷後、析出した結晶を濾過し、クロロホルムで洗浄、2塩酸水溶液で洗浄、水洗メタノール洗浄して、乾燥後、26.2質量部収率91の粗チタニルフタロシアニンを得た。ついで粗チタニルフタロシアニンを5°C以下で濃硫酸250質量部中で1時間攪拌して溶解し、これを20°Cの水5000質量部に注いだ。析出した結晶をろ過し、充分に水洗してウエットペースト品225質量部を得た。ついでウエットペースト品を冷凍庫にて凍結し、再度解凍した後、ろ過、乾燥して無定形チタニルフタロシアニン24.8質量部収率86を得た。22R,3R-2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンCG-1の合成前述の無定型チタニルフタロシアニン10.0質量部と2R,3R-2,3-ブタンジオール0.94質量部0.6当量比当量比はチタニルフタロシアニンに対する当量比、以後同じをオルトクロロベンゼンODB200質量部中に混合し60~70°Cで6.0時間加熱撹拌した。一夜放置後、該反応液にメタノールを加えて生じた結晶を濾過し、濾過後の結晶をメタノールで洗って2R,3R-2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する顔料CG-1:10.3質量部を得た。CG-1のX線回折スペクトルでは、8.3°、24.7°、25.1°、26.5°に明確なピークがある。マススペクトルにおいて576と648にピークがあり、IRスペクトルでは970cm-1付近のTi=O、630cm-1付近にO-Ti-Oの両吸収が現れる。また熱分析TGでは390~410°Cに約7の質量減少があることから、チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオールの1:1付加体と非付加体付加していないチタニルフタロシアニンの混晶と推定される。得られたCG-1のBET比表面積を流動式比表面積自動測定装置マイクロメトリックスフローソープ型:島津製作所で測定したところ、31.2m2/gであった。電荷輸送層電荷輸送物質例示CTM-10:Ip5.39eV225部バインダー:ポリカーボネートZZ300:三菱ガス化学社製300部酸化防止剤Irganox1010:日本チバガイギー社製6部THFテトラヒドロフラン1600部トルエン400部シリコーンオイルKF-50:信越化学社製1部を混合し、溶解して電荷輸送層塗布液を調製した。この塗布液を前記電荷発生層の上に円形スライドホッパー塗布機を用いて塗布し、乾燥膜厚20μmの電荷輸送層を形成した。保護層金属酸化物粒子として下記特性を示す酸化錫Aを用い、ラジカル重合性官能基を有する化合物として例示化合物S-15を用い、以下に示すように、ラジカル重合性官能基を有する化合物による表面処理の調製を行った。まず、酸化錫A100部、上記例示化合物S-1530部、トルエン/イソプロピルアルコール=1/1質量比の混合溶媒300部の混合液を、ジルコニアビーズとともにサンドミルに入れ約40°Cで、回転速度1500rpmで撹拌し、酸化チタン粒子のラジカル重合性官能基を有する化合物による表面処理を行った。さらに、上記処理混合物を取り出し、ヘンシェルミキサーに投入して回転速度1500rpmで15分間撹拌した後、120°Cで3時間乾燥することによって、ラジカル重合性官能基を有する化合物による酸化錫の表面処理を終了し、表面処理済み酸化錫Aを得た。上記のラジカル重合性官能基を有する化合物による表面処理により、酸化錫Aの粒子表面はS-15の化合物により被覆されていた。尚、酸化錫Aは、CIKナノテック社製の下記特性を有する酸化錫である。数平均一次粒子径:20nm、体積抵抗率:1.05×104Ωcm続いて下記のような方法で保護層を形成した。表面処理済み酸化錫AS-15にて表面処理済50部重合性化合物例示化合物Mc-1100部電荷輸送物質例示CTM-10:Ip5.39eV15部重合開始剤例示化合物1-630部連鎖移動剤2-メルカプトベンゾオキサゾール10部n-プロピルアルコール400部上記成分を混合撹拌し、十分に溶解分散し、表面層塗布液を作製した。該塗布液を先に電荷輸送層まで作製した感光体上に円形スライドホッパー塗布機を用いて、表面層を塗布した。塗布後、メタルハライドランプを用いて紫外線を1分間照射して、乾燥膜厚3.0μmの保護層を形成し感光体1を作製した。感光体2~20の作製感光体1の作製において、保護層の金属酸化物粒子、表面処理剤、重合性化合物、電荷輸送層の電荷輸送物質等を表1のように変化させた以外は同様にして、感光体2~20を作製した。感光体21の作製感光体1の作製において、保護層の金属酸化物粒子を酸化チタン数平均一次粒子径:30nm、体積抵抗率:1.5×1013Ωcmに変更した以外は同様にして、感光体21を作製した。感光体22の作製感光体1の作製において、保護層の金属酸化物粒子を酸化錫数平均一次粒子径:6nm、体積抵抗率:5.0×102Ωcmに変更した以外は同様にして、感光体22を作製した。感光体23の作製感光体1の作製において、電荷輸送層の電荷輸送物質としてCTM-9を300質量部、保護層の電荷輸送物質としてCTM-1を15質量部に変更した以外は同様にして、感光体23を作製した。感光体24の作製感光体1の作製において、保護層の重合性化合物を除いて、代わりにポリカーボネートポリカーボネートZZ-300を用いた以外は同様にして、感光体24を作製した。感光体25の作製感光体1の作製において、保護層の電荷輸送物質CTM-10非反応性電荷発生物質の代わりに、特開2010-169725号公報記載の下記反応性電荷輸送物質RCTM-5を20質量部用いた他は同様にして、感光体25を作製した。該感光体15の保護層の樹脂構造には、電荷輸送性基が組み込まれている。表1中、酸化錫A:数平均一次粒子径:20nm、体積抵抗率:1.05×104Ωcm、CIKナノテック社製酸化錫B:数平均一次粒子径:6nm、体積抵抗率:5.36×103Ωcm、テイカ社製酸化錫C:数平均一次粒子径:30nm、体積抵抗率:2.1×105Ωcm、三菱マテリアル社製酸化チタンA:数平均一次粒子径:20nm、体積抵抗率:3.01×109Ωcm、CIKナノテック社製酸化チタンB:数平均一次粒子径:6nm、体積抵抗率:2.2×108Ωcm、テイカ社製酸化チタンC:数平均一次粒子径:30nm、体積抵抗率:7.3×106Ωcm、チタン工業社製酸化亜鉛A:数平均一次粒子径:10nm、体積抵抗率:2.2×107Ωcm、CIKナノテック社製酸化亜鉛B:数平均一次粒子径:30nm、体積抵抗率:3.6×1010Ωcm、堺化学社製酸化亜鉛C:数平均一次粒子径:15nm、体積抵抗率:1.1×109Ωcm、テイカ社製評価基本的に図1の構成を有するコニカミノルタビジネステクノロジーズ社製bizhubPROC6501カラーの複合機、露光光は780nmの半導体レーザーに各感光体を搭載して評価を行った。23°C/50RH環境で、画像比率6の文字画像をA4横送りで各300,000枚両面連続でプリントを行う耐久試験を実施し、耐久試験中或いは耐久試験後に、感光体の耐摩耗特性、残留電位及び画像メモリーの評価を行った。尚、評価は、以下に示した指標に従い実施した。耐摩耗特性の評価前記耐久試験前後における感光層の膜厚を測定し、膜厚減耗量を算出し、評価した。感光層の膜厚は均一膜厚部分塗布の先端部及び後端部の膜厚変動部分を膜厚プロフィールを作製して除くをランダムに10ケ所測定し、その平均値を感光層の膜厚とする。膜厚測定器は渦電流方式の膜厚測定器EDDY560CHELMUTFISCHERGMBTECO社製を用いて行い、実写試験前後の感光層膜厚の差を膜厚減耗量とする。100krot10万回転あたりの減耗量をα値として表2に記載する。残留電位の評価前記耐久試験における露光部電位の電位変動の大きさにより評価した。判定基準は、下記に示す通りである。初期の帯電電位を600±50Vに調整し、初期と5万枚後の露光部電位の変化量ΔVで評価した。◎:ΔVが50V未満良好○:ΔVが50~100V実用上問題なし×:ΔVが100Vより大きい実用上問題あり画像メモリーの評価前記耐久試験後に、べた黒とべた白の混在した画像を10枚連続して印刷し、続いて均一なハーフトーン画像を印刷し、該ハーフトーン画像中に前記べた黒とべた白の履歴が現れているメモリー発生か否メモリー発生なしかで判定した。○;メモリー発生なし×;メモリー発生あり評価結果を表2にまとめて示す。表2の結果より、本願発明の構成を有し、保護層と電荷輸送層の電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルが一般式1の関係を有する感光体感光体No.1~20は、各評価項目において良好な評価を獲得している。一方、金属酸化物粒子の体積抵抗率が本願発明外の感光体21、22、イオン化ポテンシャルの関係が本願発明外の感光体23、保護層の樹脂がポリカーボネートの感光体24、保護層の電荷輸送物質が反応性の電荷輸送物質である感光体25等では、耐摩耗特性、残留電位、画像メモリーのこれら評価項目の1つ以上で評価特性の劣化が大きい。感光体26の作製感光体1の作製において、電荷発生層の電荷発生物質を顔料CG-1から下記顔料CG-2に変え、電荷輸送層と保護層の電荷輸送物質をCTM-10からCTM-16:Ip5.55eVに変更した以外は同様にして感光体26を作製した。顔料CG-2の合成8,16-ピランスレンジオン5.0質量部、ヨウ素0.25質量部をクロロ硫酸50質量部に溶解し、臭素5.9質量部を滴下した。70°Cにて5時間加熱撹拌し、室温まで冷却後、氷500質量部にあけた。濾過、水洗した後乾燥し、顔料粗品8.5質量部を得た。顔料粗品5.0質量部をパイレックス登録商標ガラスチューブに入れ、このチューブを、チューブの長さに沿って約460°C~約20°Cの温度勾配1mの長さで、約460°C~約20°Cの温度勾配をつけたを生ずる炉の内側に置いた。ガラスチューブ内を約1×10-2Paに減圧し、精製すべき顔料粗品が置かれた位置を約460°Cに加熱した。生成した蒸気をチューブの低温側に移動、凝縮させ、約300~400°Cの間の領域に凝縮した昇華物3.3質量部を得た。マススペクトル測定の結果、Brの数はn=3~5の混合物であり、n=3/n=4/n=5のピーク強度比は16/67/17であった。感光体27、28の作製感光体26の電荷輸送層及び保護層の電荷輸送物質の組み合わせを下記表3のように変更した以外は、同様にして感光体27、28を作製した。評価上記感光体26~28を感光体1と同様に前記コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製bizhubPROC6501の改良機露光光は405nmの半導体レーザーに変更に各感光体を搭載して、感光体1と同様の評価を行った。評価結果を表4にまとめて示す。本願発明の構成を有する上記短波レーザー対応の感光体26~28は、耐摩耗特性、残留電位、画像メモリーの各評価において、良好な結果を得ている。"