"導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体において、前記感光層がチタニルフタロシアニンと2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する顔料を含み、且つ前記感光層の反射スペクトルから換算した780nmにおける吸光度Abs780と700nmにおける吸光度Abs700との比Abs780/Abs700が0.80~1.10であることを特徴とする電子写真感光体。尚、上記感光層の反射スペクトルの反射率は、波長λの感光体試料の反射強度を、波長λでの支持体の反射強度で割った相対反射率である。前記顔料が、X線回折スペクトルにおいて少なくともブラッグ角2θ±0.2°の8.3°にピークを有することを特徴とする請求項1に記載の電子写真感光体。請求項1又は2に記載の電子写真感光体に静電潜像を形成する手段、該静電潜像をトナー現像する手段、形成されたトナー画像を画像支持体に転写する手段、転写後のトナー画像を定着する手段を、少なくとも有することを特徴とする画像形成装置。本発明は、上記課題を解決するためになされた。即ち、本発明の目的は、電荷発生物質がY型チタニルフタロシアニンに劣らぬ高感度であり、繰り返し電位安定性が高く、かつ感度の湿度依存性がない電子写真感光体と、それを用いた画像形成装置を提供することにある。本発明の上記課題は、従来の2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料の長所感度の湿度依存性が小さいを生かしたまま、感度をY型チタニルフタロシアニン顔料以上に改善することを目指し、チタニルフタロシアニンと2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンとの混晶の感度アップを検討した。その結果、チタニルフタロシアニンと2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンとの混晶を含有する感光層において、反射スペクトルより換算した吸光度の指数が特定の範囲にある場合に、感度が改善され、しかも、湿度依存性が小さいことが見いだされ、本願発明を達成した。本発明の目的は、下記構成を採ることにより達成される。1.導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体において、前記感光層がチタニルフタロシアニンと2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する顔料を含み、且つ前記感光層の反射スペクトルから換算した780nmにおける吸光度Abs780と700nmにおける吸光度Abs700との比Abs780/Abs700が0.80~1.10であることを特徴とする電子写真感光体。尚、上記感光層の反射スペクトルの反射率は、波長λの感光体試料の反射強度を、波長λでの支持体の反射強度で割った相対反射率である。2.前記顔料が、X線回折スペクトルにおいて少なくともブラッグ角2θ±0.2°の8.3°にピークを有することを特徴とする前記1に記載の電子写真感光体。3.前記1又は2に記載の電子写真感光体に静電潜像を形成する手段、該静電潜像をトナー現像する手段、形成されたトナー画像を画像支持体に転写する手段、転写後のトナー画像を定着する手段を、少なくとも有することを特徴とする画像形成装置。本発明により、電荷発生物質がY型チタニルフタロシアニンに劣らぬ高感度であり、繰り返し電位安定性が高く、かつ感度の湿度依存性がない電子写真感光体と、それを用いた画像形成装置を提供することが出来る。本発明の構成と使用する素材、及び本発明に用いられる画像形成装置の構成につき以下説明する。一般的に、感光層は、結着樹脂を有機溶剤に溶解させた溶液に電荷発生物質を分散させた塗布液を、塗布乾燥することで形成される。感光体における電気特性及び画像特性を高めるためには、電荷発生物質を感光層中に均一に分散させることが重要であると考えられている。分散が不十分な場合には、塗布液中に粗大粒子が含まれ、その結果、上記塗布液を用いて形成された感光層も電荷発生物質の粗大粒子を含有することになり、電気特性や画像特性が低下する。従って、電荷発生層用塗布液の調製過程においては、電荷発生物質の分散を十分に行い、塗布液中に二次凝集した粒子や粗大粒子が含まれないようにすることが重要である。一方、高い分散シェアにより電荷発生物質の分散性を高めると、均一に分散した塗膜は形成できるものの、分散シェアにより電荷発生物質の結晶構造が変化してその特性が損なわれ、感度及び電位安定性に問題を生じることがある。特に湿度依存性を解決するために開発された、2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料は、粉砕した際にできる破断面等に生じる結晶の欠陥箇所において加水分解等によるブタンジオールの脱離やフタロシアニン環の分解が起りやすく、その分解物が電荷発生を阻害したり、電荷トラップになったりして感度や繰り返し特性に悪影響を及ぼすのではないかと推論している。そこで、本発明では、小粒径顔料粒子を合成し、顔料合成時の結晶を維持したまま、破砕を伴わず二次凝集をほぐすのみの低シェアな分散を行うことで、顔料結晶にあまりストレスを懸けること無く、分散性を高められること見出し、前記課題を解決出来ることがわかり、さらに検討を続けた結果、感光層の反射スペクトルのから換算した780nmにおける吸光度Abs780と700nmにおける吸光度Abs700との比Abs780/Abs700が、分散性と結晶性維持との両立の度合いを示す指標になりうることが判明した。本発明者らの検討結果によると、感光体感光層の前記比Abs780/Abs700が、0.80~1.10である場合には、感度の湿度依存性がないにもかかわらず、高感度で繰り返し電位安定性が高い電子写真感光体を得ることが出来ることが判明した。結晶系にあまりストレスを懸けることのない低シェアな分散方法とは、超音波分散の様なメディアレス分散や、メディアを使用する場合にも、例えば1mm以下の小粒径或いは低比重のメディアを1000rpm以下の様な低回転速度での低せん断速度分散を短時間だけすることである。図1は、本願発明の顔料を含有する感光層の反射スペクトルから換算した吸光度の比Abs780/Abs700の一例である。図1aは、吸光度の比Abs780/Abs700が本願発明の範囲内の特性を示す。図1bは、吸光度の比Abs780/Abs700が本願発明の範囲外の特性を示す。本願発明のチタニルフタロシアニンと2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する顔料本願発明の顔料とは、1つの顔料粒子の中に、少なくともチタニルフタロシアニンと2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンとを含有する顔料を意味する。本願発明の顔料の分散においては、二次凝集の分散や結晶の破砕が進むにつれて780nm近辺の吸光度が減少し、比Abs780/Abs700が減少する。比Abs780/Abs700が0.80未満の場合、過度の分散シェアにより顔料結晶が破砕されたことを示し、結晶の欠陥箇所における2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンの分解が起こりやすくなり、その結果感度や繰り返し特性が悪化する。又、比Abs780/Abs700が1.10を超える場合、分散不良の二次凝集した粒子や粗大粒子が存在することを示し、画像濃度低下などの画像欠陥を生じることとなる。本願発明において、感光層の反射スペクトルは、支持体上に形成した感光体試料で測定する。また、該反射スペクトルは、支持体の反射強度を測定し、それを各波長での100反射強度とし、感光体試料の各波長の反射強度を支持体の反射強度で割った値を相対反射率Rλとして測定する。得られた反射スペクトルを、下記式により吸収スペクトルに換算した後、干渉縞による凹凸を除去するために、換算データを765~795nm、685~715nmの範囲でそれぞれ二次の多項式で近似し、780nmにおける吸光度Abs780と700nmにおける吸光度Abs700との比Abs780/Abs700を算出する。但しAbsλ=-logRλRλは、波長λの感光体試料の反射強度を、波長λでの支持体の反射強度で割った相対反射率上記反射スペクトルは光学式膜厚測定装置SolidLambdaThicknessスペクトラコープ社製を用いて測定した。2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料は、下記化学反応で示すようにして合成される。2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料は、そのブタンジオール付加比の違いにより、その特有の結晶型を有する。尚、下記に記載の結晶型については、図2で2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料の粉末X線回折スペクトルの一例を図示する。チタニルフタロシアニンと、2R,3R-2,3-ブタンジオール又は2S,3S-2,3-ブタンジオールの少なくともいずれか以下、ブタンジオールともいうを過剰に反応させると、X線回折スペクトルで、ブラッグ角2θ±0.2°:9.5°に特徴的なピークを有する以下、9.5°型と略図21に示す顔料が得られる。該9.5型のブタンジオール付加チタニルフタロシアニン顔料は9.5以外にも16.4°、19.1°、24.7°、26.5°にピークがみられる。該顔料の構造はIRスペクトルで970cm-1付近のTi=O吸収が消失し、630cm-1付近にO-Ti-Oの吸収が現れること、熱分析TGで390~410°Cに約11の質量減少があること熱分解によるブチレンオキシドの脱離のためと考えられる、及び質量分析の結果から、チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオール又は2S,3S-2,3-ブタンジオールが、1/1で脱水縮合した構造と考えられている。一方、チタニルフタロシアニン1モルに対し、ブタンジオール化合物を1モル以下で反応させると、粉末X線回折スペクトルで、ブラッグ角2θ:8.3°±0.2°に特徴的なピーク有する以下、8.3°型と略、図22に示す顔料が得られる。該8.3°型のブタンジオール付加チタニルフタロシアニン顔料は8.3°以外にも24.7°、25.1°、26.5°にピークがみられる。該顔料は、IRスペクトルで970cm-1付近にTi=O、630cm-1付近にO-Ti-Oの両吸収が現れる。また、熱分析で390~410°Cにて質量減少が11未満あること、及び質量分析の結果から、ブタンジオール/チタニルフタロシアニン=1/1付加体とチタニルフタロシアニンとが、ある割合で混晶1つの顔料粒子中に2つ以上の化合物が混在し、特有の結晶型を有する顔料を形成していると推測している。ブタンジオール付加比は、熱分析における390~410°Cの質量減少から、40~70モルと推測される。尚、X線回折スペクトルにおいて前記特徴的なピークとは、バックグランドのバラツキを超える明確に異なるピークを云う。本発明においては、良好な感度、繰り返し電位安定性が得られる点で、本願発明の顔料が、X線回折スペクトルにおいて少なくともブラッグ角2θ±0.2°の8.3°に特徴的なピークを有することがより好ましい。本願発明において、2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンの合成には、その原料として、2R,3R-2,3-ブタンジオール又は2S,3S-2,3-ブタンジオールの光学異性体の2,3-ブタンジオールを用いることが好ましいが、光学異性を示さないラセミ体を用いてもよい。本願発明の顔料はその合成時の顔料で、BET比表面積が20m2/g以上であることが望ましい。このようにBET比表面積が大きく、小粒径の顔料を含有させた電荷発生層の塗布液を、低シェア分散して、合成時の顔料の分散性を維持したとき、良好な感度、繰り返し電位安定性を有する感光体を作製することができる。2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンの作製方法2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン、例えば、チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオール又は2S,3S-2,3-ブタンジオールの少なくともいずれかとの付加体は、チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオール又は2S,3S-2,3-ブタンジオール以後、ブタンジオール化合物ということがあるとを各種溶媒中で室温あるいは加熱下で反応させことで合成することができる。原料であるチタニルフタロシアニンは、フタロニトリルと四塩化チタンから得る合成法、ジイミノイソインドリンとアルコキシチタンから得る合成法、フタロニトリルと尿素とアルコキシチタンから得る合成法等通常知られている何れの合成法も用いることが出来るが、特にはジイミノイソインドリンとアルコキシチタンから得られる塩素含有量の少ない高純度なチタニルフタロシアニンが好ましい。またチタニルフタロシアニンはアシッドペースト処理等の方法により無定形化してからブタンジオール化合物と反応させるものが好ましい。無定型チタニルフタロシアニンとブタンジオール化合物との付加反応には、通常5~30倍の溶媒が使用される。溶媒には特に制限はなくクロロベンゼン、ジクロロベンゼン、アニソール、クロロナフタレン、キノリンなどの芳香族溶媒からメチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、アセトフェノンなどのケトン系溶媒、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジグライムなどのエーテル系溶媒、さらにはジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシドなどの非プロトン性極性溶媒、その他ハロゲン系溶媒、エステル系溶媒など多数を挙げることができる。チタニルフタロシアニンとブタンジオール化合物との反応は下記に示すが、広範囲な温度条件下で行うことができ、反応温度は25~300°Cの範囲が好ましく、BET比表面積が20m2/g以上の顔料を合成するためには、30~100°Cの範囲であることがより好ましい。ブタンジオール化合物はチタニルフタロシアニン1モルに対して通常0.2~2.0モルの割合で添加される。等モルの付加体であるためには、ジオール化合物を前記割合で1.0モル以上使用することが必要である。ジオール化合物を前記割合で1.0モル以下の添加量の場合には、得られた付加体はチタニルフタロシアニンとの混晶となる。本願発明の顔料の分散本願発明の顔料チタニルフタロシアニンと2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する顔料を用いて、電荷発生層等の分散液を作るには、これらの顔料を溶媒中で分散する。溶媒としては特に制限はなくメチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、アセトフェノンなどのケトン系溶媒、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジグライムなどのエーテル系溶媒、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、ブタノールなどのアルコール系溶媒、その酢酸エチル、酢酸t-ブチルなどのエステル系溶媒、トルエン、クロロベンゼンなどの芳香属溶媒、ジクロロエタン、トリクロロエタンなどのハロゲン系溶媒など多数を挙げることが出来る。分散液中にはバインダーを添加することが出来る。バインダーとしては使用する溶媒に溶解する範囲で広く選ぶことが出来る。例えばポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニル、ポリアミド、ポリカーボネート、ポリエステルおよびこれらのコポリマーなど多数に上る。バインダーと顔料の比率は特に制限はないが通常1/10から10/1である。バインダーが少ないと分散液が不安定になり、多すぎると電気抵抗が高くなって電子写真感光体にしたとき繰り返しで残留電位が上昇するなどの欠点が起きやすい。本願発明に好ましく用いられる分散手段は、前記した低シェア分散低セン断の分散であるが、該低シェア分散としては、超音波分散や比重の小さいメディアガラス比重:2.5ビーズ等を用いたメディア分散が好ましい。分散状態の指標としては、前記した電荷発生層の反射スペクトルから換算した吸光度の比Abs780/Abs700が0.80~1.10の範囲にある必要がある。これらの吸光度の比Abs780/Abs700の制御は、分散時の分散液にかかるシェアを調整することにより行うことができる。具体的には、分散方法や分散時に用いるメディアの径や量、分散時間などにより制御することができる。感光体の作製本発明の有機感光体の作製に当たっては公知の技術をそのまま使うことが出来る。以下、本発明に用いられる有機感光体の構成について記載する。本発明において、有機感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機電子写真感光体を全て含有する。上記有機感光体の層構成は、特に限定はないが、基本的には電荷発生層、電荷輸送層、或いは電荷発生電荷輸送層電荷発生と電荷輸送の機能を同一層に有する層等の感光層から構成されるが、その上に表面層を塗設した構成でもよい。又、表面層は保護層の機能と電荷輸送の機能を有していることが好ましい。以下に本発明に用いられる具体的な感光体の構成について記載する。導電性支持体本発明の感光体に用いられる導電性支持体としてはシート状或いは円筒状の導電性支持体が用いられる。本発明の円筒状の導電性支持体とは回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、真直度で0.1mm以下、振れ0.1mm以下の範囲にある導電性の支持体が好ましい。この真直度及び振れの範囲を超えると、良好な画像形成が困難になる。導電性支持体の材料としてはアルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗103Ωcm以下が好ましい。本発明で用いられる導電性支持体は、その表面に封孔処理されたアルマイト膜が形成されたものを用いても良い。アルマイト処理は、通常例えばクロム酸、硫酸、シュウ酸、リン酸、硼酸、スルファミン酸等の酸性浴中で行われるが、硫酸中での陽極酸化処理が最も好ましい結果を与える。硫酸中での陽極酸化処理の場合、硫酸濃度は100~200g/l、アルミニウムイオン濃度は1~10g/l、液温は20°C前後、印加電圧は約20Vで行うのが好ましいが、これに限定されるものではない。又、陽極酸化被膜の平均膜厚は、通常20μm以下、特に10μm以下が好ましい。中間層本発明においては導電性支持体と感光層の間に、バリヤー機能を備えた中間層を設けることが好ましく、特にはポリアミド等のバインダー樹脂中に酸化チタン微粒子を分散含有させる中間層が好ましい。該酸化チタン粒子の平均粒径は、数平均一次粒径で10nm以上400nm以下の範囲が良く、15nm~200nmが好ましい。10nm未満では中間層によるモアレ発生の防止効果が小さい。一方、400nmより大きいと、中間層塗布液の酸化チタン粒子の沈降が発生しやすく、その結果中間層中の酸化チタン粒子の均一分散性が悪く、又黒ポチも増加しやすい。数平均一次粒径が前記範囲の酸化チタン粒子を用いた中間層塗布液は分散安定性が良好で、且つこのような塗布液から形成された中間層は黒ポチ発生防止機能の他、環境特性が良好で、且つ耐クラッキング性を有する。本発明に用いられる酸化チタン粒子の形状は、樹枝状、針状および粒状等の形状があり、このような形状の酸化チタン粒子は、例えば酸化チタン粒子では、結晶型としては、アナターゼ型、ルチル型及びアモルファス型等があるが、いずれの結晶型のものを用いてもよく、また2種以上の結晶型を混合して用いてもよい。その中でもルチル型で且つ粒状のものが最も良い。本発明の酸化チタン粒子は表面処理されていることが好ましい。中でも複数回の表面処理を行い、かつ該複数回の表面処理の中で、最後の表面処理が反応性有機ケイ素化合物を用いた表面処理を行うものが好ましい。また、該複数回の表面処理の中で、少なくとも1回の表面処理がアルミナ、シリカ、及びジルコニアから選ばれる少なくとも1種類以上の表面処理を行い、最後に反応性有機ケイ素化合物を用いた表面処理を行うことが好ましい。尚、アルミナ処理、シリカ処理、ジルコニア処理とは酸化チタン粒子表面にアルミナ、シリカ、或いはジルコニアを析出させる処理を云い、これらの表面に析出したアルミナ、シリカ、ジルコニアにはアルミナ、シリカ、ジルコニアの水和物も含まれる。又、反応性有機ケイ素化合物の表面処理とは、処理液に反応性有機ケイ素化合物を用いることを意味する。この様に、酸化チタン粒子の表面処理を少なくとも2回以上行うことにより、酸化チタン粒子表面が均一に表面被覆処理され、該表面処理された酸化チタン粒子を中間層に用いると、中間層内における酸化チタン粒子の分散性が良好で、かつ黒ポチ等の画像欠陥を発生させない良好な感光体を得ることができるのである。表面処理に用いる好ましい反応性有機ケイ素化合物としてはメチルトリメトキシシラン、n-ブチルトリメトキシシラン、n-ヘキチシルトリメトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン等の各種アルコキシシラン及びメチルハイドロジェンポリシロキサンが挙げられる。感光層本発明の感光体の感光層構成は前記中間層上に電荷発生機能と電荷輸送機能を1つの層に持たせた単層構造の感光層構成でも良いが、より好ましくは感光層の機能を電荷発生層CGLと電荷輸送層CTLに分離した構成をとるのがよい。機能を分離した構成を取ることにより繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さく制御でき、その他の電子写真特性を目的に合わせて制御しやすい。負帯電用の感光体では中間層の上に電荷発生層CGL、その上に電荷輸送層CTLの構成を取ることが好ましい。正帯電用の感光体では前記層構成の順が負帯電用感光体の場合の逆となる。本発明の最も好ましい感光層構成は前記機能分離構造を有する負帯電感光体構成である。以下に機能分離負帯電感光体の感光層構成について説明する。電荷発生層電荷発生層には電荷発生物質CGMを含有する。その他の物質としては必要によりバインダー樹脂、その他添加剤を含有しても良い。本発明の有機感光体には、電荷発生物質として前述のブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料を使用するが、他のフタロシアニン顔料、アゾ顔料、ペリレン顔料、アズレニウム顔料などを併用して用いることができる。電荷発生層にCGMの分散媒としてバインダーを用いる場合、バインダーとしては公知の樹脂を用いることができるが、最も好ましい樹脂としてはホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が挙げられる。バインダー樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダー樹脂100質量部に対し20~600質量部が好ましい。これらの樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は0.1μm~2μmが好ましい。電荷輸送層電荷輸送層には電荷輸送物質CTM及びCTMを分散し製膜するバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。電荷輸送物質CTMとしては公知の電荷輸送物質CTMを用いることができる。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物などを用いることができる。これら電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。電荷輸送層CTLに用いられるバインダー樹脂としては熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂いずれの樹脂かを問わない。例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位構造のうちの2つ以上を含む共重合体樹脂。又これらの絶縁性樹脂の他、ポリ-N-ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。これらの中で吸水率が小さく、CTMの分散性、電子写真特性が良好なポリカーボネート樹脂が最も好ましい。バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂100質量部に対し10~200質量部が好ましい。又、電荷輸送層の膜厚は10~40μmが好ましい。以上、本発明の最も好ましい感光体の層構成を例示したが、本発明では上記以外の感光層構成でも良い。感光層の層形成に用いられる溶媒又は分散媒としては、n-ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、N,N-ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、1,2-ジクロロエタン、1,2-ジクロロプロパン、1,1,2-トリクロロエタン、1,1,1-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではないが、トルエン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン等が好ましく用いられる。また、これらの溶媒は単独或いは2種以上の混合溶媒として用いることもできる。次に有機感光体を製造するための塗布加工方法としては、浸漬塗布、スプレー塗布、円形量規制型塗布等の塗布加工法が用いられるが、感光層の上層側の塗布加工は下層の膜を極力溶解させないため、又、均一塗布加工を達成するためスプレー塗布又は円形量規制型円形スライドホッパ型がその代表例塗布等の塗布加工方法を用いるのが好ましい。なお保護層は前記円形量規制型塗布加工方法を用いるのが最も好ましい。前記円形量規制型塗布については例えば特開昭58-189061号公報に詳細に記載されている。画像形成装置図3は、本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。本発明の画像形成装置においては、感光体上に静電潜像を形成するに際し、発振波長が350~850nmの半導体レーザー又は発光ダイオードを、像露光光源として用いるのが望ましい。これらの像露光光源を用いて、書込みの主査方向の露光ドット径を10~100μmに絞り込み、有機感光体上にデジタル露光を行うことにより、600dpidpi:2.54cm当たりのドット数から2400dpi、あるいはそれ以上の高解像度の電子写真画像をうることができる。前記露光ドット径とは該露光ビームの強度がピーク強度の1/e2以上の領域の主走査方向にそった露光ビームの長さLd:長さが最大位置で測定するを云う。用いられる光ビームとしては半導体レーザーを用いた走査光学系及びLEDの固体スキャナー等があり、光強度分布についてもガウス分布及びローレンツ分布等があるがそれぞれのピーク強度の1/e2以上の領域を本発明に係わる露光ドット径とする。このカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、4組の画像形成部画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkと、無端ベルト状中間転写体ユニット7と、給紙搬送手段21及び定着手段24とから成る。画像形成装置の本体Aの上部には、原稿画像読み取り装置SCが配置されている。イエロー色の画像を形成する画像形成部10Yは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1Yの周囲に配置された帯電手段帯電工程2Y、露光手段露光工程3Y、現像手段現像工程4Y、一次転写手段一次転写工程としての一次転写ローラ5Y、クリーニング手段6Yを有する。マゼンタ色の画像を形成する画像形成部10Mは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1M、帯電手段2M、露光手段3M、現像手段4M、一次転写手段としての一次転写ローラ5M、クリーニング手段6Mを有する。シアン色の画像を形成する画像形成部10Cは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1C、帯電手段2C、露光手段3C、現像手段4C、一次転写手段としての一次転写ローラ5C、クリーニング手段6Cを有する。黒色画像を形成する画像形成部10Bkは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1Bk、帯電手段2Bk、露光手段3Bk、現像手段4Bk、一次転写手段としての一次転写ローラ5Bk、クリーニング手段6Bkを有する。前記4組の画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkは、感光体ドラム1Y、1M、1C、1Bkを中心に、回転する帯電手段2Y、2M、2C、2Bkと、像露光手段3Y、3M、3C、3Bkと、回転する現像手段4Y、4M、4C、4Bk、及び、感光体ドラム1Y、1M、1C、1Bkをクリーニングするクリーニング手段6Y、6M、6C、6Bkより構成されている。前記画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkは、感光体1Y、1M、1C、1Bkにそれぞれ形成するトナー画像の色が異なるだけで、同じ構成であり、画像形成ユニット10Yを例にして詳細に説明する。画像形成ユニット10Yは、像形成体である感光体ドラム1Yの周囲に、帯電手段2Y以下、単に帯電手段2Y、あるいは、帯電器2Yという、露光手段3Y、現像手段4Y、クリーニング手段6Y以下、単にクリーニング手段6Y、あるいは、クリーニングブレード6Yというを配置し、感光体ドラム1Y上にイエローYのトナー画像を形成するものである。また、本実施の形態においては、この画像形成ユニット10Yのうち、少なくとも感光体ドラム1Y、帯電手段2Y、現像手段4Y、クリーニング手段6Yを一体化するように設けている。帯電手段2Yは、感光体ドラム1Yに対して一様な電位を与える手段であって、本実施の形態においては、感光体ドラム1Yにコロナ放電型の帯電器2Yが用いられている。像露光手段3Yは、帯電器2Yによって一様な電位を与えられた感光体ドラム1Y上に、画像信号イエローに基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段であって、この露光手段3Yとしては、感光体ドラム1Yの軸方向にアレイ状に発光素子を配列したLEDと結像素子とから構成されるもの、あるいは、レーザー光学系などが用いられる。本発明の画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジ画像形成ユニットとして一体に結合して構成し、この画像形成ユニットを装置本体に対して着脱自在に構成しても良い。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、及びクリーニング器の少なくとも1つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジ画像形成ユニットを形成し、装置本体に着脱自在の単一画像形成ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としても良い。無端ベルト状中間転写体ユニット7は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第2の像担持体としての無端ベルト状中間転写体70を有する。画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ5Y、5M、5C、5Bkにより、回動する無端ベルト状中間転写体70上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット20内に収容された画像支持体定着された最終画像を担持する支持体:例えば普通紙、透明シート等としての画像支持体Pは、給紙手段21により給紙され、複数の中間ローラ22A、22B、22C、22D、レジストローラ23を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ5bに搬送され、画像支持体P上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された画像支持体Pは、定着手段24により定着処理され、排紙ローラ25に挟持されて機外の排紙トレイ26上に載置される。ここで、中間転写体や画像支持体等の感光体上に形成されたトナー画像の転写支持体を総称して転写媒体と云う。一方、二次転写手段としての二次転写ローラ5bにより画像支持体Pにカラー画像を転写した後、画像支持体Pを曲率分離した無端ベルト状中間転写体70は、クリーニング手段6bにより残留トナーが除去される。画像形成処理中、一次転写ローラ5Bkは常時、感光体1Bkに当接している。他の一次転写ローラ5Y、5M、5Cはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体1Y、1M、1Cに当接する。二次転写ローラ5bは、ここを画像支持体Pが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体70に当接する。また、装置本体Aから筐体8を支持レール82L、82Rを介して引き出し可能にしてある。筐体8は、画像形成部10Y、10M、10C、10Bkと、無端ベルト状中間転写体ユニット7とから成る。画像形成部10Y、10M、10C、10Bkは、垂直方向に縦列配置されている。感光体1Y、1M、1C、1Bkの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット7が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット7は、ローラ71、72、73、74を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体70、一次転写ローラ5Y、5M、5C、5Bk、及びクリーニング手段6bとから成る。本発明の画像形成装置は電子写真複写機、レーザプリンター、LEDプリンター及び液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適応するが、更に、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版及びファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。以下に、本発明の構成と効果を実施態様にて示すが、無論、本発明の態様はこれらに限定されるものではない。なお、文中部とは、質量部を表す。合成例1無定型チタニルフタロシアニンの合成1,3-ジイミノイソインドリン;29.2gをオルトジクロロベンゼン200mlに分散し、チタニウムテトラ-n-ブトキシド;20.4gを加えて窒素雰囲気下に150~160°Cで5時間加熱した。放冷後、析出した結晶を濾過し、クロロホルムで洗浄、2塩酸水溶液で洗浄、水洗、メタノール洗浄して、乾燥後、26.2g収率91の粗チタニルフタロシアニンを得た。ついで粗チタニルフタロシアニンを5°C以下で濃硫酸250ml中で1時間攪拌して溶解し、これを20°Cの水5Lに注いだ。析出した結晶を濾過し、充分に水洗してウエットペースト品225gを得た。ついでウエットペースト品を冷凍庫にて凍結し、再度解凍した後、濾過、乾燥して無定型チタニルフタロシアニン24.8g収率86を得た。本願発明の顔料CG-1の合成前述の無定型チタニルフタロシアニン10.0gと2R,3R-2,3-ブタンジオール0.94g0.6当量比当量比はチタニルフタロシアニンに対する当量比、以後同じをオルトジクロロベンゼンODB200ml中に混合し60~70°Cで6.0時間加熱撹拌した。一夜放置後、該反応液にメタノールを加えて生じた結晶を濾過し、濾過後の結晶をメタノールで洗って2R,3R-2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する顔料CG-1:10.3gを得た。CG-1のX線回折スペクトルを図22に示す。8.3°、24.7°、25.1°、26.5°に明確なピークがある。マススペクトルにおいて576と648にピークがあり、IRスペクトルでは970cm-1付近のTi=O、630cm-1付近にO-Ti-Oの両吸収が現れる。また熱分析TGでは390~410°Cに約7の質量減少があることから、チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオールの1:1付加体前記化1で示した脱水縮合構造と非付加体付加していないチタニルフタロシアニンの混晶と推定される。得られたCG-1のBET比表面積を流動式比表面積自動測定装置マイクロメトリックスフローソープ型:島津製作所で測定したところ、31.2m2/gであった。合成例2本願発明の顔料CG-2の合成合成例1において、2R,3R-2,3-ブタンジオールの代わりに2S,3S-2,3-ブタンジオールを用いた他は同様にして、2S,3S-2,3-ブタンジオール-チタニルフタロシアニン付加体を含有する顔料CG-2:10.5gを得た。CG-2のX線回折スペクトルでは、8.3°、24.7°、25.1°、26.5°に明確なピークがみられ、IRスペクトルでは970cm-1付近のTi=O、630cm-1付近にO-Ti-Oの両吸収が現れる。CG-2のBET比表面積は、30.5m2/gであった。合成例3本願発明の顔料CG-3の合成合成例1の無定形チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオールの反応において、反応温度を60~70°Cの代わりに、90~100°Cとした他は同様にして、2R,3R-2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する顔料CG-3:10.6gを得た。CG-3のX線回折スペクトルでは、8.3°、24.7°、25.1°、26.5°に明確なピークがみられ、IRスペクトルでは970cm-1付近のTi=O、630cm-1付近にO-Ti-Oの両吸収が現れる。CG-3のBET比表面積は、20.5m2/gであった。合成例4本願発明の顔料CG-4の合成合成例1の無定形チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオールの反応において、反応温度を60~70°Cの代わりに、130~140°Cとした他は同様にして、2R,3R-2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する顔料CG-4:10.6gを得た。CG-4のX線回折スペクトルでは、8.3°、24.7°、25.1°、26.5°に明確なピークがみられ、IRスペクトルでは970cm-1付近のTi=O、630cm-1付近にO-Ti-Oの両吸収が現れる。CG-4のBET比表面積は、13.5m2/gであった。合成例5本願発明の顔料CG-5の合成合成例1の無定形チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオールの反応において、2R,3R-2,3-ブタンジオールを光学異性を示さないラセミ体の2,3-ブタンジオールとした他は同様にして、ラセミ体-2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する顔料CG-5:11.5gを得た。CG-5のIRスペクトルでは970cm-1付近のTi=O、630cm-1付近にO-Ti-Oの両吸収が現れ、BET比表面積は、28.6m2/gであった。合成例6比較例の顔料CG-6の合成合成例1の無定形チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオールの反応において、2R,3R-2,3-ブタンジオールを2.35g1.5当量比用い、反応温度を130~140°Cとした他は同様にして、2R,3R-2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含有する顔料CG-6:11.0gを得た。CG-6のX線回折スペクトル図21では、9.5°、16.4°、19.1°、24.7°、26.5°に明確なピークがみられ、IRスペクトルで970cm-1付近のTi=O吸収が消失し、630cm-1付近にO-Ti-Oの吸収が現れる。CG-6のBET比表面積は、10.2m2/gであった。感光体1の作製円筒状アルミニウム基体上に、下記の組成の中間層塗布液を浸漬塗布して、膜厚4.0μmの中間層を形成した。中間層塗布液下記組成を循環式湿式分散機を用いて分散した。ポリアミド樹脂CM8000東レ社製10部酸化チタン数平均一次粒径35nm、一次表面処理;シリカアルミナ処理、二次表面処理;メチルハイドロジェンポリシロキサン処理30部メタノール100部その上に下記の電荷発生層塗布液を、浸漬塗布して、膜厚0.3μmの電荷発生層を形成した。電荷発生層塗布液下記組成を混合し、循環式超音波ホモジナイザーRUS-600TCVP株式会社日本精機製作所製、19.5kHz,600W略称:循環ホモジにて循環流量40L/Hで0.5時間、分散した。電荷発生物質:合成例1のCG-124部ポリビニルブチラール樹脂エスレックBL-1積水化学社製12部3-メチル-2-ブタノン/シクロヘキサノン=4/1V/V400部その上に下記の組成を混合した電荷輸送層塗布液を塗布して、110°C;60分加熱乾燥し、膜厚20μmの電荷輸送層を形成し感光体1を作製した。電荷輸送層塗布液電荷輸送物質:下記化合物A200部ポリカーボネートユーピロンZ300三菱瓦斯化学社製300部2,6-ジ-t-ブチル-4-フェニルフェノール5部トルエン/テトラヒドロフラン=1/9v/v2000部作製した感光体について、光学式膜厚測定装置SolidLambdaThicknessスペクトラコープ社製を用いて反射スペクトルを測定した。該反射スペクトルは、アルミ支持体の反射強度を測定し、それを各波長での100反射強度とし、感光体試料での各波長の反射強度との比を相対反射率Rλとして測定した。測定した反射スペクトルデータから換算した吸収スペクトルを図2aに示す。得られた吸収スペクトルの干渉縞による凹凸除去するために、測定データを765~795nm、685~715nmの範囲でそれぞれ二次の多項式で近似し、780nmにおける吸光度Abs780と700nmにおける吸光度R700との比Abs780/Abs700を算出した。また、上記電荷発生層を透明ガラスプレート上に塗布乾燥した試料を用いて、X線回折スペクトルを測定したデータを図22に示す。感光体2の作製感光体1において、電荷発生物質塗布液の分散時間を2.5時間に変更した以外は同様にして感光体2を作製した。感光体3の作製感光体1において、電荷発生物質として合成例2で得られたCG-2に変更した以外は同様にして感光体3を作製した。感光体4の作製感光体1において、電荷発生層塗布液を、下記条件の超音波分散に変更した以外は同様にして感光体4を作製した。電荷発生層塗布液下記組成を混合し、28kHz、500Wの超音波洗浄槽略称:USバス中にて1.5時間超音波分散を行った。電荷発生物質:合成例1のCG-124部ポリビニルブチラール樹脂エスレックBL-1積水化学社製12部3-メチル-2-ブタノン/シクロヘキサノン=4/1V/V400部感光体5の作製感光体4において、電荷発生物質塗布液の分散時間を4時間に変更した以外は同様にして感光体5を作製した。感光体6の作製感光体1において、電荷発生層塗布液を、下記条件のサンドミル略称:SM分散に変更した以外は同様にして感光体6を作製した。電荷発生層塗布液下記組成を混合し、分散メディアとして外径1mmのガラスビーズを用い、ビーズ充填率80体積、回転数800rpmの条件のサンドミルにて1時間分散を行った。電荷発生物質:合成例1のCG-124部ポリビニルブチラール樹脂エスレックBL-1積水化学社製12部3-メチル-2-ブタノン/シクロヘキサノン=4/1V/V400部感光体7の作製感光体6において、電荷発生物質として合成例3で得られたCG-3を用いた以外は同様にして感光体7を作製した。感光体8の作製感光体6において、電荷発生物質として合成例4で得られたCG-4を用いた以外は同様にして感光体8を作製した。感光体9の作製感光体1において、電荷発生物質として合成例5で得られたCG-5に変更した以外は同様にして感光体9を作製した。感光体10比較例の作製感光体6において、電荷発生層塗布液の分散時間を5時間に変更した他は同様にして感光体10を作製した。感光体11比較例の作製感光体1において、電荷発生物質として合成例4で得られたCG-4を用いた他は同様にして感光体11を作製した。感光体12比較例の作製感光体8において、分散メディアとして外径1mmのガラスビーズを用い、電荷発生層塗布液の分散時間を5時間に変更した他は同様にして感光体12を作製した。感光体13比較例の作製感光体6において、電荷発生物質として合成例6で得られたCG-6を用いた他は同様にして感光体13を作製した。上記感光体2~13についても感光体1と同様に反射スペクトルを測定した。結果を表1に示す。上記の通りに作製した感光体1~13を、デジタル複写機bizhub920コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製に組み込み、画像出力試験を行った。表1において、混晶R,R体とは、チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオールチタニルフタロシアニン付加体を含有する顔料混晶S,S体とは、チタニルフタロシアニンと2S,3S-2,3-ブタンジオールチタニルフタロシアニン付加体を含有する顔料混晶ラセミ体とは、チタニルフタロシアニンとラセミ体-2,3-ブタンジオールチタニルフタロシアニン付加体を含有する顔料付加体単体とは、2R,3R-2,3-ブタンジオールチタニルフタロシアニン付加体のみを含有する顔料特性評価特性評価は以下の基準で行った。湿度メモリ上記デジタル複写機bizhub920を高温高湿環境下HH:33°C、80RHに24時間放置後、低温低湿環境下LL:10°C、20RHに置き、30分後、コピーした。オリジナル画像で0.4の濃度のハーフトーン画像を0.4の濃度になるようコピーし、コピー画像の濃度差ΔHD=最大濃度-最小濃度で判定した。画像濃度はマクベス社製RD-918を使用して測定した。◎:ΔHDが0.05以下良好○:ΔHDが0.05より大で0.1未満実用上問題なし×:ΔHDが0.1以上実用上問題あり初期および耐久後画像評価高温高湿環境下HHにて20万回の実写試験を行い、画像評価を行った。各評価項目及び判定基準は、下記に示す通りである。画像濃度:白地のA4紙に黒ベタ画像を作製し、マクベス社製RD-918を使用して画像濃度を測定した。紙の反射濃度を0とした相対反射濃度で測定した。多数枚のコピーで残留電位が増加すると、画像濃度が低下する。◎:黒ベタ画像が1.2以上○:黒ベタ画像が1.0~1.2未満×:黒ベタ画像が1.0未満画像カブリ:マクベス反射濃度計RD-918を用いて、印字されていないコピー用紙白紙の濃度を20カ所、絶対画像濃度で測定し、その平均値を白紙濃度とする。次に、コピー画像の白地部分を同様に20カ所、絶対画像濃度で測定し、その平均濃度から前記白紙濃度を引いた値をカブリ濃度として評価した。帯電電位の低下が大きくなるとカブリが発生する。◎:ベタ白画像濃度が0.005未満良好○:ベタ白画像濃度が0.005以上0.01未満実用上問題なし×:0.01以上実用上問題あり本発明内の感光体1~9比Abs780/Abs700が本発明内はいずれの特性も少なくとも実用上問題がないが、本発明外の感光体10~13比Abs780/Abs700が本発明外は少なくともいずれかの特性に問題があることがわかる。感光体14比較例の作製感光体6において、電荷発生層のCG-1をY型チタニルフタロシアニンに代えた以外は同様にして感光体14を作製した。尚、Y型チタニルフタロシアニンはX線回折スペクトル図4で、27.2°に最大ピークを有するチタニルフタロシアニン顔料であり、下記合成例により合成した顔料である。Y型チタニルフタロシアニンの合成例ジイミノイソインドリンとチタニウムテトラブトキシドからチタニルフタロシアニン粗品を合成し、これを硫酸に溶かし水に注いで生じた沈殿を濾過し水で十分に洗って無定型チタニルフタロシアニン顔料含水ペーストを得た。この顔料含水ペースト固形分換算約10gをオルトジクロロベンゼン100mlと水100mlの混合液水層は分離しているに分散し、70°Cで6時間加熱後、メタノールに注いで生じた結晶を濾過し、乾燥してY型チタニルフタロシアニンを得た。上記感光体14を感光体1と同様に評価した。その結果を表3に示す。表3から明らかなように、Y型チタニルフタロシアニンを電荷発生物質として用いた感光体14は、本願発明の感光体1と同様に画像濃度やカブリの評価は良好であるが、湿度メモリの評価が劣っている。"