"地表面が傾斜した地盤に立坑を築造する工法であって、掘削される立穴の開口外側周縁部の少なくとも傾斜方向上部の上層地盤に、地盤改良材を用いた地盤改良処理を施し、前記改良処理された地盤の内周面を含んで囲まれる地盤を、下方に段階的に掘削して立穴を形成しつつ、前記各段階の掘削終了毎に、立穴の内周面にコンクリート材を含む逆巻き壁を形成する作業を繰り返して、前記改良処理された地盤と連接して一体化された逆巻き壁を目標深さまで形成する作業工程を含んで構成されることを特徴とする傾斜地盤の立坑築造工法。前記地盤改良処理は、前記少なくとも傾斜方向上部の上層地盤にコンクリートを吹き付けて行うことを特徴とする請求項1に記載の傾斜地盤の立坑築造工法。前記地盤改良処理は、前記少なくとも傾斜方向上部の上層地盤にセメントまたはセメント系固化材を添加して行うことを特徴とする請求項1に記載の傾斜地盤の立坑築造工法。前記地盤改良処理は、前記上層地盤の土壌に、セメントまたはセメント系固化材を混ぜ込んで施されることを特徴とする請求項3に記載の傾斜地盤の立坑築造工法。前記改良処理された地盤は、その地中にある外表面の少なくとも一部を外側に突出させた突起を含んで構成されることを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか1つに記載の傾斜地盤の立坑築造工法。前記掘削段階毎に、補強用部材を、前記逆巻き壁と一体化させて地盤に打ち込む作業工程を含むことを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか1つに記載の傾斜地盤の立坑築造工法。前記改良処理された地盤は、前記竪穴の開口外側周縁部の傾斜方向最上部を中心とし、その両側にそれぞれ90度以上ずつ形成されることを特徴とする請求項1~請求項6のいずれか1つに記載の傾斜地盤の立坑築造工法。地表面が傾斜した地盤に掘削される立穴の開口外側周縁部の少なくとも傾斜方向上部の上層地盤に、地盤改良材を用いた地盤改良処理を施して形成された地盤改良体と、前記地盤改良体の内周面を含んで囲まれる地盤を、下方に段階的に掘削して形成された立穴の内周面に、前記地盤改良体と連接して一体化されたコンクリート材を含む逆巻き壁と、を含んで構成されることを特徴とする傾斜地盤の立坑構造。前記地盤改良体は、前記少なくとも傾斜方向上部の上層地盤にコンクリートを吹き付けて形成されることを特徴とする請求項8に記載の傾斜地盤の立坑構造。前記地盤改良体は、前記少なくとも傾斜方向上部の上層地盤にセメントまたはセメント系固化材を添加して形成されることを特徴とする請求項8に記載の傾斜地盤の立坑構造。しかしながら、特許文献1に係る工法では、傾斜地盤上で鉄筋及び型枠の組立等を行いつつリングビームを形成する作業に手間が掛かり、工程を圧迫することがある。また、前記グラウンドアンカー又はロックボルト等の補強部材を打ち込む作業に労力を要し上方から吊り下げ支持されるスカイドリルを用いるため、反力が得られない、作業時間,築造コストが増大するという問題があった。本発明は、このような従来の課題に着目してなされたもので、傾斜地盤に掘削される立坑において、作業労力、時間、築造コストを軽減しつつ上層地盤の滑動及び立坑上部の逆巻き壁の前倒れを良好に防止する傾斜地盤の立坑築造工法及び立坑構造を提供することを目的とする。このため、本発明に係る傾斜地盤の立坑築造工法は、掘削される立穴の開口外側周縁部の少なくとも傾斜方向上部の上層地盤に、地盤改良材を用いた地盤改良処理を施し、改良処理された地盤の内周面を含んで囲まれる地盤を、下方に段階的に掘削して立穴を形成しつつ、各段階の掘削終了毎に、立穴の内周面にコンクリート材を含む逆巻き壁を形成する作業を繰り返して、改良処理された地盤と連接して一体化された逆巻き壁を目標深さまで形成する作業工程を含んで構成される。また、本発明に係る傾斜地盤の立坑構造は、地表面が傾斜した地盤に掘削される立穴の開口外側周縁部の少なくとも傾斜方向上部の上層地盤に、地盤改良材を用いた地盤改良処理を施して形成された地盤改良体と、該地盤改良体の内周面を含んで囲まれる地盤を、下方に段階的に掘削して形成された立穴の内周面に、前記地盤改良体と連接して一体化されたコンクリート材を含む逆巻き壁と、を含んで構成される。本発明によれば、立穴の形成によって滑動しやすくなる立穴の開口外側周縁部の少なくとも傾斜方向上側の上層地盤が、地盤改良されると共に、該改良された上層地盤地盤改良体が隣接する非改良地盤との接触面に大きな摩擦抵抗力を生じ、かつ、地中に形成されることにより、一体となった地盤改良体が斜面下部側面で非地盤改良体との間で受働土圧による抵抗力を受け、地盤改良体を含む上層地盤の滑動を防止できる。また、立穴開口の傾斜方向下端より上方の立穴部分は、傾斜方向上側の地盤から土圧を受けるが、少なくとも傾斜方向上部の上層地盤が地盤改良され地盤改良体が形成される、該地盤改良体に連接して逆巻き壁が形成されることにより、立坑上部の逆巻き壁の傾斜方向上側から下側方向への前倒れを防止できる。さらに、地盤改良体の形成後、所定量ずつ掘削しつつ、地盤改良体と一体化して逆巻き壁を目標深さまで形成することで、築造中及び築造後も十分な強度を確保しつつ、上記地盤改良体を含む上層地盤の滑動及び立坑上部の逆巻き壁の前倒れを良好に防止することができる。また、地盤改良は、地盤改良材としてセメント又はセメント系固化材を用いる場合は、これらを地盤に注入するだけの作業で済むため、労力を軽減でき、作業時間工期を短縮でき、築造コストも低減できる。一方、地盤改良材として吹付けコンクリートを用いる場合は、離れた場所からコンクリートを圧送して吹き付けることができるので、同じく労力を軽減でき、作業時間工期を短縮でき、築造コストも低減できる。以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。図1は、本発明の第1の実施形態に係る傾斜地盤の立坑構造の概略を示す斜視図、図2は、同じく縦断面図である。地表面が傾斜した地盤傾斜地盤1に、例えば橋梁下部工を行うための立坑2が、以下のように築造されている。本実施形態では、立坑2の開口外側周縁部の地盤傾斜方向下側部分を除いた馬蹄形状部分に、地盤改良材としてセメントまたはセメント系固化材を添加して地盤改良した地盤改良体3が形成されている。前記地盤改良体3の内周面及びその下方に連接する立穴地山周面を覆って、逆巻き壁4が形成されている。該逆巻き壁4は、立穴地山周面に接合された1次コンクリート層41と、該1次コンクリート層41の内側立坑中心側に、鉄筋や金網等の補強材42を配置して接合された2次コンクリート層43と、で構成されている。また、立坑及び周辺地盤の安定性を増加させる目的で、複数本のロックボルト5がその頭部を逆巻き壁4と一体化して地盤に打ち込まれている。次に、上記立坑の築造工法について、図3にしたがって詳細に説明する。まず、傾斜地盤1の地表面に、掘削される立穴の開口面を設定し、該立穴開口の外側周縁部の地盤のうち、地盤傾斜方向の少なくとも上側部分を溝状に掘り起こして近接地に積載した後、該掘り起こした土壌にセメントまたはセメント系固化材を適量注入して混ぜ込むことにより地盤を固化する地盤改良処理を施す。該地盤改良処理後の土壌を、溝に埋め戻して地盤改良体3を形成する[図3A参照]。あるいは、初めに、地盤改良を施す地表面にセメントまたはセメント系固化材を適量散布した後、該散布した土壌領域を機械等で掘り起こしつつ、該掘り起こした土壌とセメントまたはセメント系固化材とを攪拌処理した後、地表面をならすような方法を用いてもよい。ここで、セメントまたはセメント系固化材を土と混合すると水和反応により、針状のエトリンガイト3CaOAl2O33CaSO432H2Oが生成され、このエトリンガイトが粘土粒子を架橋し強固な骨格を形成させ、土を迅速に固化させる。さらに、カルシウムシリケート水和物などが、この架橋をより強固なものとする作用があり、地盤が改良される。そして、セメント又はセメント系固化材により地盤が改良される度合いによって、地盤改良体を含む上層地盤の滑動及び立坑上部の逆巻き壁の前倒れを十分に防止できるように、地盤改良体の各種パラメータが設定される。ここで、地盤の改良度合いは、地盤の地質によっても相違する。例えば、セメント又はセメント系固化材を用いた場合の、添加量に対する強度の関係により、地盤の地質によって必要な添加量が異なることが明らかにされている。砂質土が最も添加量が少なくて済み、粘性土<有機質土<火山灰粘性土の順で、必要な添加量が増大する。また、粘性土のなかでも、含水率が低い粘性土は含水率が高い粘性土より必要添加量が少ない。また、地盤改良体3の竪穴開口周端から外側外径方向への幅を大きくするほど、より地盤を強化でき、地質等の条件に応じて約0.5m~約5.0mの幅になる。また、地盤改良体3が形成される領域範囲を定める、立坑開口中心軸を中心とした中心角は、立坑上方からの土圧による滑動及び前倒れを防止するため、少なくとも上部を含んで設定する必要があるが、アーチ効果を得るために、180度以上傾斜方向最上部を中心とし、その両側にそれぞれ90度以上ずつとするのが好ましく、最大で360度すなわち環状に閉じる形状としてもよい。さらに、セメントまたはセメント系固化材の添加量は、これらの地盤固化機能にもよるが、地盤条件に応じて約50kg/m3~約300kg/m3になる。上記のようにして、立穴開口周縁部に地盤改良処理を施した後、前記地盤改良体3の内周面を含んで設定された立穴の開口面を任意の深さ例えば、0.2~2.0m毎に垂直下方に掘削する[図3B参照]。そして、掘削された立穴hの地山が露出した内周面に、コンクリートを吹き付けて又は、型枠を用いたコンクリート打ちを行って、例えば約0.1mの厚さを有した第1コンクリート層41を形成する。次いで、立坑及び周辺地盤の安定性を増加させる目的で、第1コンクリート層41を貫通してロックボルト群5を地盤に打ち込んだ後、その内周に鉄筋または金網等の補強材42を組み立て、その上から、再度コンクリートを吹き付けて第2コンクリート層43を形成し、立穴hの内周に逆巻き壁4Aを形成する[図3C参照]。なお、ロックボルト群を、第2コンクリート層の形成後に、打ち込む構成としてもよい。いずれの場合も、ロックボルトの頭部がボルト,プレート等の定着部材を介して逆巻き壁4と一体化される。上記作業を終了すると、さらに所定量立穴を掘削し、同様の作業を行って、上方の逆巻き壁4Aに連接する逆巻き壁4Bを形成する[図3D]。かかる作業を繰り返して、目標深さまで、逆巻き壁4を形成する。なお、地盤の種類、立坑の大きさ等によっては、ロックボルト群の打ち込みを省略することができる。次に、地盤改良材として吹付けコンクリートを用いた第2の実施形態について説明する。図4は、実施形態に係る傾斜地盤の立坑構造の概略を示す斜視図、図5は、同じく縦断面図である。立坑102の開口外側周縁部の地盤傾斜方向下側部分を除いた馬蹄形状部分に、地盤改良材としてコンクリートを吹き付けて地盤改良した地盤改良体103が形成されている。地盤改良体103に連接して築造される立坑の構造については、セメントまたはセメント系固化材を用いた地盤改良体3が形成される第1の実施形態と同様である。即ち、前記地盤改良体103の内周面及びその下方に連接する立穴地山周面を覆って、逆巻き壁4が形成されている。該逆巻き壁4は、立穴地山周面に接合された1次コンクリート層41と、該1次コンクリート層41の内側立坑中心側に、鉄筋や金網等の補強材42を配置して接合された2次コンクリート層43と、で構成されている。また、立坑及び周辺地盤の安定性を増加させる目的で、複数本のロックボルト5がその頭部を逆巻き壁4と一体化して地盤に打ち込まれている。次に、上記立坑の築造工法について、図5にしたがって詳細に説明する。まず、傾斜地盤1の地表面に、掘削される立穴の開口面を設定し、該立穴開口の外側周縁部の地盤のうち、地盤傾斜方向の少なくとも上側部分にコンクリートを吹付けて地盤を固化する地盤改良処理を施す。[図5A参照]。吹き付けられたコンクリートのセメントまたはセメント系固化材の成分が地盤に浸透して、水和反応により、針状のエトリンガイト3CaOAl2O33CaSO432H2Oが生成され、このエトリンガイトが粘土粒子を架橋し強固な骨格を形成させ、土を迅速に固化させる。さらに、カルシウムシリケート水和物などが、この架橋をより強固なものとする作用があり、地盤が改良される。そして、吹付けコンクリートにより地盤が改良される度合いによって、地盤改良体を含む上層地盤の滑動及び立坑上部の逆巻き壁の前倒れを十分に防止できるように、地盤改良体の各種パラメータが設定される。ここで、地盤の改良度合いは、地盤の地質によっても相違する。例えば、吹付けコンクリートにより地盤改良を施す場合、吹付けコンクリートの浸透性や固化強度の発現力の関係により、地盤の地質によって配合を変更する必要がある。地盤が亀裂の進んだ風化岩である場合には、水セメント比を大きめにするなどしてスランプを大きめに設定した軟らかいコンクリートにすることにより、セメント又はセメント系固化材の成分の亀裂への浸透性を促進する。一方、地盤が含水率の高い軟弱土である場合には、水セメント比を小さめにするなどしてスランプを小さめに設定した硬いコンクリートにすることにより、セメント又はセメント系固化材の亀裂への浸透性を促進する。特に、亀裂の進んだ風化岩に対しては、第1の実施形態のようにセメント又はセメント系固化材の添加、混ぜ込むことが困難であるので、本第2の実施形態のように吹付けコンクリートによりセメント又はセメント系固化材の成分を地盤に浸透させて地盤改良することが効果的である。吹き付けコンクリートは、主にセメント又はセメント系固化材である結合材、水及び細骨材砂砕砂からなるモルタル、主にセメント又はセメント系固化材である結合材、水、細骨材砂砕砂、及び粗骨材砂利、砕石からなるコンクリートを総括して含むものである。モルタルの場合の配合は、結合材と細骨材との質量比が1:2~1:5、水結合材比が50~65になる。コンクリートの場合の配合は、単位結合材量300kg/m3~450kg/m3、水結合材比50~65、細骨材率50~70になる。上記のようにして、立穴開口周縁部に地盤改良処理を施した後、第1の実施形態と同様にして、立穴開口面を垂直下方に掘削しつつ地盤改良体103に連接する逆巻き壁4を形成して立坑102を築造する[図5B~E参照]。以上、第1及び第2の実施形態で示した立坑及びその築造方法によれば、立穴の形成によって滑動しやすくなる開口外側周縁部の少なくとも傾斜方向上側の上層地盤が、セメント又はセメント系固化材の添加、またはコンクリートの吹き付けによって固化されて地盤改良体3,103が形成され、該地盤改良体3,103が隣接する非改良地盤との接触面に大きな摩擦抵抗力を生じ、かつ、地中に形成されることとも相まって、地盤に強固に保持される。これにより、立坑周辺の地盤改良体3,103を含む上層地盤の滑動を防止できると共に、立坑上部の逆巻き壁の前倒れを防止できる。また、地盤改良体の形成後、所定量ずつ掘削しつつ、地盤改良体と一体化して逆巻き壁を目標深さまで形成することで、築造中及び築造後も十分な強度を確保しつつ、地盤改良体を含む上層地盤の滑動及び立坑上部の逆巻き壁の前倒れを良好に防止することができる。因みに、特許文献1に係る立坑では、逆巻き壁に連結されるリングビームは傾斜した地表面上に大きく突出して搭載される形態で形成されているため、リングビーム自体を鉄筋コンクリート製とするなど、十分な強度を持たせる必要があることに加えて、リングビームを傾斜方向下方への重力に抗して、地盤に強力に固定支持する必要がある。このため、リングビームをロックボルト、あるいは、グラウトを充填して地盤に固定するグラウンドアンカーを打ち込む必要がある。ロックボルトを用いる場合、リングビームを引っ張り摩擦抵抗により十分な支持力を確保できるように水平に近い角度で打ち込むためには、長大なロックボルトが多数本必要となり、作業労力が増大する。特に緩傾斜面で、より強固な支持力を得るため、ロックボルトの先端部が岩盤層に達するようにすると、極めて長大なロックボルトが必要となる。グラウンドアンカーを用いる場合も、1本当りのコストが大きい上に、グラウトを充填する必要があり、作業労力が増大する。このように、作業労力が増大すると、作業時間の増大、築造コスト増大にもつながる。これに対し、上記実施形態では、まず、地盤改良体の形成は、人力によりセメントまたはセメント系固化材を添加し、またはコンクリートを吹き付けるだけの作業で済み、リングビームの形成に比較して、労力、コストを大幅に軽減できる。なお、地盤改良体が形成される箇所によって地質が相違する場合などは、例えば、滑動しやすい地質部分には、地盤改良体をより深く形成することにより、必要かつ十分な大きさの地盤改良体で、偏りのない安定した滑動防止機能を得ることができる。また、地盤改良体3,103は地中に形成され、重力を下層の地盤で支持しつつ隣接する地盤との接触面に生じる摩擦抵抗力、及び地盤改良体3の傾斜方向下側に隣接する地盤の受働土圧による抵抗力によって、地盤改良体3を含む上層地盤の滑動及び立坑2上部の逆巻き壁の前倒れを良好に防止できる。このため、特許文献1のようなリングビームを支持するロックボルトないしグラウンドアンカーの打ち込みを省略することができる。この結果、作業労力を大幅に軽減でき、作業時間の大幅な短縮、築造コストの大幅な低減を図れる。なお、地盤改良体3,103を形成後、所定量掘削する毎に、速やかに地盤改良体3に固定させて逆巻き壁4を形成するため、立坑築造中から上層地盤の滑動及び立坑上部の逆巻き壁の前倒れを良好に防止できる。この場合、地盤改良体3,103の形成されている深さ部分までは、十分な滑動抑止力が確保されているので、最初の掘削量は、地盤改良体の下端からの深さで滑動を防止できる量に設定すればよい。特許文献1の場合は、最初の掘削量は、地表面からの深さで滑動を防止できる量に設定する必要があるから、本発明の方が地盤改良体の深さ分、最初の掘削量を大きく設定することができ、作業効率が高められ、ひいては作業時間を短縮できる。図7は、地盤改良体の異なる形状の実施形態を示し、セメント又はセメント系固化材を地盤に添加して形成した地盤改良体3の底部に下方に突出する突起3aを設けたものである。地盤改良体の深さも大きくするほど、より地盤を強化できるが、上記のように突起3aを設けて凹凸形状とすることで地盤との接触面積を増大させることができると共に、突起3aに作用する傾斜方向下側の地盤からの受働土圧によってより大きな抵抗力を得ることができ、上層地盤の滑動及び立坑上部の逆巻き壁の前倒れの防止効果をより高めることができる。この場合、地盤改良体3のベースとなる底面の深さは、地盤条件に応じて約0.3m~約3.0mになる。一方、吹き付けコンクリートによって地盤改良体を形成する場合は、図8Aに示すように、地盤の亀裂の状態によりコンクリートのセメント又はセメント系固化材の成分の浸透性が異なり、その度合いの違いにより下方に突出する突起103aが形成される。さらに、軟弱土の場合は、図8Bに示すように、地盤の含水率の大小により吹付けコンクリートのセメント又はセメント系固化材の成分の浸透性が異なり、その度合いの違いにより下方に突出する突起103bが形成される。あるいは、コンクリートの吹付け前に、地盤の一部を掘り起こして、地盤表面を凸凹状とした上でコンクリートを吹付けることによっても、下方に突出する突起を形成することができる。このように、吹付けコンクリートによって地盤改良体を形成する場合でも、自然に若しくは人為的に下方に突出する突起を形成することができ、該突起により、上記のように上層地盤の滑動及び立坑上部の逆巻き壁の前倒れの防止効果をより高めることができる。図9、図10は、地盤改良体のさらに異なる形状の実施形態を示し、セメント又はセメント系固化材の添加によって形成した地盤改良体3又はコンクリートの吹付けによって形成した地盤改良体103の傾斜面と平行な断面形状を、外側に突出する突起3b,103cを設けてフレア付き形状としたものである。このように傾斜面と平行な断面形状の突起3b,103cを設けた場合も、下方に突出する突起を設けた場合と同様に、地盤との接触面積を増大させることができると共に、突起3b、103cに作用する傾斜方向下側の地盤からの受働土圧によってより大きな抵抗力を得ることができ、上層地盤の滑動及び立坑の前倒れの防止効果をより高めることができる。また、地盤改良体3,103に、底部から下方に突出する突起3a,103a,103bと、傾斜面方向外側に突出する突起3b、103cとを共に備えた形状パターンとすれば、上層地盤の滑動及び立坑の前倒れの防止効果をさらに高めることができる。また、吹付けコンクリートで地盤改良体を形成する場合、図11に示すように、地盤改良体103の傾斜方向上側部分を盛り上げて人工堰103dを形成すれば、上方から滑落する土石を受け止めて両側に流し落とすようにすれば、立坑102に挿入設置される橋梁下部等への土石の衝突による損傷を抑制できる。この場合、砂利、砂等103eを撒いてからコンクリートを吹き付ければ、人工堰103dの強度を増大できる。"