"前後方向に沿って延びる左右1対のメインビームを有し、トラクタに連結されて牽引される前側のメインフレームと、前後方向に沿って延びて前記左右のメインビームを前後方向にスライド移動可能にそれぞれ支持する左右1対のボギービームを有し、車輪によって下方から支持される後側のボギーフレームと、前記メインフレームと前記ボギーフレームとの前後方向の相対位置が相違する複数の所定位置のそれぞれにおいて、前記左右のメインビームと前記左右のボギービームとを解除可能に連結する連結機構と、を備えたセミトレーラにおける線状部材の保持構造であって、一端部から前方へ延びて折り返されて後方の他端部まで延びる中間変形部を有し、該中間変形部における折り返し位置が前記一端部と前記他端部との間で移動することによって前記一端部と前記他端部との前後方向の相対移動を許容するチェーン状保持部材を、前記左右のボギービームの間に配置し、前記チェーン状保持部材の前記一端部を、前記左右のメインビームの後端部の間に配置し、前記チェーン状保持部材の前記他端部を、前記ボギーフレームに対して固定し、前記線状部材を、前記メインフレームの前端部から後端部へ配索し、該メインフレームの後端部に保持し、前記チェーン状保持部材の前記一端部から前記中間変形部に沿って前記他端部へ配索するとともに該チェーン状保持部材に保持したことを特徴とするセミトレーラにおける線状部材の保持構造。請求項1に記載の線状部材の保持構造であって、略水平な平面状の支持面と、該支持面の左右両側縁から上方へ起立して対向する左右一対の側面と、を有する支持部材を、前記左右のボギービームの間に配置して前記ボギーフレームに対して固定し、前記チェーン状保持部材の前記中間変形部のうち、前記折り返し位置から前記一端部に向かって後方へ延びる部分の車幅方向外側を前記支持部材の一対の側面の一方によって支持し、前記折り返し位置から前記他端部に向かって後方へ延びる部分の車幅方向外側を前記支持部材の一対の側面の他方によって支持した状態で、前記チェーン状保持部材を前記支持部材の支持面上に載置したことを特徴とするセミトレーラにおける線状部材の保持構造。しかし、セミトレーラのシャシフレームを、トラクタに連結される前側のメインフレームと、車輪によって支持される後側のボギーフレームとに分割し、メインフレームとボギーフレームとをスライド移動可能に連結する場合、メインフレームの前端部からボギーフレームの後端部まで空気配管や電気配線等の線状部材を配索するためには、メインフレームとボギーフレームとの相対移動を許容するように線状部材を保持しなければならず、従来の保持構造では対応することができない。本発明は、上記実状に鑑み、相対移動するメインフレームからボギーフレームへ線状部材を配索して保持することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明は、前側のメインフレームと後側のボギーフレームと連結機構とを備えたセミトレーラにおける線状部材の保持構造であって、チェーン状保持部材を備える。メインフレームは、前後方向に沿って延びる左右1対のメインビームを有し、トラクタに連結されて牽引される。ボギーフレームは、前後方向に沿って延びて左右のメインビームを前後方向にスライド移動可能にそれぞれ支持する左右1対のボギービームを有し、車輪によって下方から支持される。連結機構は、メインフレームとボギーフレームとの前後方向の相対位置が相違する複数の所定位置のそれぞれにおいて、左右のメインビームと左右のボギービームとを解除可能に連結する。チェーン状保持部材は、左右のボギービームの間に配置され、一端部から前方へ延びて折り返されて後方の他端部まで延びる中間変形部を有し、中間変形部における折り返し位置が一端部と他端部との間で移動することによって一端部と他端部との前後方向の相対移動を許容する。チェーン状保持部材の一端部は、左右のメインビームの後端部の間に配置され、チェーン状保持部材の他端部は、ボギーフレームに対して固定される。線状部材は、メインフレームの前端部から後端部へ配索され、メインフレームの後端部に保持され、チェーン状保持部材の一端部から中間変形部に沿って他端部へ配索されるとともにチェーン状保持部材に保持される。上記構成では、連結機構によるメインビームとボギービームとの連結を解除し、メインフレームとボギーフレームとの前後方向の相対位置を1つの所定位置から他の所定位置に変更した後、連結機構によりメインビームとボギービームとを再度連結することによって、積載するコンテナの全長に応じた好適なホイールベースに変更して走行を行うことができる。従って、各車軸に対して荷重をバランス良く配分して、1つの車軸への荷重の集中を抑制することができる。また、ボギーフレームに対してメインフレームが前方へ移動すると、メインフレーム側の線状部材も前方へ移動し、線状部材のうちメインフレームの後端部に保持された部分の前方への移動によってチェーン状保持部材の一端部が前方へ引っ張られる。チェーン状保持部材の中間変形部は一端部と他端部との前後方向の相対移動を許容するので、ボギーフレームに対する他端部の位置が維持されたまま、一端部が前方へ移動する。反対に、ボギーフレームに対してメインフレームが後方へ移動すると、メインフレーム側の線状部材も後方へ移動し、線状部材のうちメインフレームの後端部に保持された部分の後方への移動によってチェーン状保持部材の一端部が後方へ引っ張られる。チェーン状保持部材の中間変形部は一端部と他端部との前後方向の相対移動を許容するので、ボギーフレームに対する他端部の位置が維持されたまま、一端部が後方へ移動する。従って、メインフレームとボギーフレームとがスライド移動可能に連結されたセミトレーラにおいて、メインフレームとボギーフレームとの相対移動を許容するように線状部材をメインフレーム及びボギーフレームに保持することができる。また、略水平な平面状の支持面と、支持面の左右両側縁から上方へ起立して対向する左右一対の側面と、を有する支持部材を、左右のボギービームの間に配置してボギーフレームに対して固定してもよい。チェーン状保持部材は、中間変形部のうち折り返し位置から一端部に向かって後方へ延びる部分の車幅方向外側が支持部材の一対の側面の一方によって支持され、折り返し位置から他端部に向かって後方へ延びる部分の車幅方向外側が支持部材の一対の側面の他方によって支持された状態で、支持部材の支持面上に載置される。上記構成では、チェーン状保持部材の中間変形部が車幅方向に折り返されるので、チェーン状保持部材の高さ方向の配置スペースの増大を抑えることができ、メインフレームとボギーフレームとの間の高さ方向の間隙が狭い場合であっても、メインフレームとチェーン状保持部材との干渉を防止することができる。また、チェーン状保持部材は支持部材の支持面上に載置され、且つ中間変形部は折り返し位置の左右両側で左右の側面によってそれぞれ支持されるので、一端部と他端部との相対移動による中間変形部の変形挙動の安定化を図ることができる。本発明によれば、相対移動するメインフレームからボギーフレームへ線状部材を配索して保持することができる。本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において、FRは車両の前方を、UPは上方を、INは車幅方向内側をそれぞれ示す。また、以下の説明において、特に説明のない限り左右方向は車両前方を向いた状態での左右方向を意味する。図3~図6に示すように、本実施形態のセミトレーラ1は、前後の長さが20フィートに設定された20ftコンテナ小型コンテナ20と、40フィートに設定された40ftコンテナ第1の大型コンテナ25と、45フィートに設定された45ftコンテナ第2の大型コンテナ30とを選択的に積載可能な兼用タイプのトレーラであり、トラクタ図示省略に連結されて牽引される。これらのコンテナ20,25,30は、ともに箱型タイプであり、各コンテナ20,25,30の後面は、左右に観音開き状に開移動してコンテナ内部を開放する扉図示省略によって閉止されている。各コンテナ20,25,30の前下端隅部と後下端隅部とには、前側の隅金具21,26,31と後側の隅金具22,27,32とがそれぞれ固定されている。20ftコンテナ20の前側及び後側の隅金具21,22には、下方へ開口する係合穴図示省略がそれぞれ設けられている。40ftコンテナ25と45ftコンテナ30の前側の隅金具26,31には、前方へ開口する係合穴図示省略が設けられ、後側の隅金具27,32には、下方へ開口する係合穴図示省略が設けられている。45ftコンテナ30の後方底側の側縁部には、中間位置の隅金具33が固定され、この隅金具33にも後側の隅金具32と同様に下方へ開口する係合穴図示省略が設けられている。なお、40ftコンテナ25及び45ftコンテナ30の各底部の前側部分の車幅方向の略中央には、後述するメインフレーム3の段差16を吸収するための凹状のトンネルリセス部図示省略が設けられている。一方、20ftコンテナ20の底部には、トンネルリセス部は設けられていない。図1~図8に示すように、セミトレーラ1のシャシフレーム2は、前側のメインフレーム3と後側のボギーフレーム6とによって構成される。メインフレーム3は、車両前後方向に沿って略平行に延びる左右1対のメインビーム4と、左右のメインビーム4同士を連結する複数の直線状のクロスフレーム5とを有する。メインビーム4は、上下で離間して対向する板状の上フランジ4aと下フランジ4bとが上下に延びるウェブ4cによって連結されたI状断面を有する図10参照。左右のメインビーム4の前端部には、矩形平板状のエプロンプレート9が固定されている。エプロンプレート9の左右の両側部は、左右のメインビーム4の下フランジ4bに結合され、左右のメインビーム4の前端部の間はエプロンプレート9によって覆われている。エプロンプレート9の下面の車幅方向の略中央には、キングピン15が突設されている。キングピン15は、セミトレーラ1を牽引するトラクタのカプラ図示省略に解除可能に連結される。なお、キングピン15を、トラクタのカプラに対応した高さに合わせて配置するため、メインビーム4の前端部は、通称グースネックと称する段差16によって嵩上げされている。また、メインフレーム3の段差16の直ぐ後方には、トラクタから切り離されたシャシフレーム2を支持するためのサポートレッグジャッキ装置17が取り付けられている。左右のメインビーム4の前端部には、エプロンプレート9の前端上方で車幅方向に延びるフロントボルスタ40が固定され、フロントボルスタ40の左右両端は、各メインビーム4から車幅方向外側へ突出して延びている。フロントボルスタ40の上面には、左右1対のコンテナガイド39が固定されている。コンテナガイド39は、コンテナ25,30をセミトレーラ1に積載する際にコンテナ25,30の前端下部を所定の前後位置に案内する。左右のメインビーム4の後端部には、車幅方向に延びる上側リヤボルスタ50が固定され、上側リヤボルスタ50の左右両端は、各メインビーム4から車幅方向外側へ突出して延びている。また、左右のメインビーム4の中間部段差16の直ぐ後方には、中間ボルスタ60が固定され、中間ボルスタ60の左右両端は、各メインビーム4から車幅方向外側へ突出して延びている。フロントボルスタ40の左右両側の端部には、大型コンテナ用前側緊締装置以下、大型前側用緊締装置と称する41が装着されている。上側リヤボルスタ50の左右両側の端部には、小型コンテナ用後側緊締装置以下、小型後側用緊締装置と称する51が装着されている。中間ボルスタ60の左右両側の端部には、小型コンテナ用前側緊締装置以下、小型前側用緊締装置と称する61が装着されている。小型後側用緊締装置51と小型前側用緊締装置61とは同様に構成され、各緊締装置51,61は、各ボルスタ50,60の上面よりも上方へ突出する使用位置と、使用位置から下降して各ボルスタ50,60の内部に収容される収納位置との間を昇降自在なツイストロック52を有する。20ftコンテナ20を積載する場合、ツイストロック52は使用位置に設定され、40ftコンテナ25及び45ftコンテナ30を積載する場合、ツイストロック52は収納位置に設定される。ボギーフレーム6は、左右のメインビーム4の車幅方向外側で前後方向に沿って略平行に延びる左右1対のボギービーム7と、左右のボギーフレーム7同士を連結するクロスフレーム8とを有する。左右のボギービーム7の後端部には、左右1対の伸縮ビーム12が前後方向にスライド移動可能にそれぞれ支持されている。左右のボギービーム7は、メインビーム4のうち段差18よりも後方の領域以下、グースネック後方領域と称するよりも僅かに短い全長に設定され、左右のメインビーム4のグースネック後方領域を前後方向にスライド移動可能に下方からそれぞれ支持する。ボギービーム7のうち前端部を除く領域は、上下で離間して対向する板状の上板7aと下板7bとが車幅方向に離間して相対向する内側板7cと外側板7dとによって連結された矩形筒形状を有し図10参照、ボギービーム7の前端部は、上板7aと連続する上フランジ7eからウェブ7fが下方へ延びるT状断面を有する図12参照。ボギーフレーム6には、懸架装置10及び3本の車軸図示省略を介して車輪タイヤ11が装着され、ボギーフレーム6は、車輪11によって下方から支持される。左右の伸縮ビーム12は、後述する伸縮ビーム連結機構150によって、前方の収納位置と、収納位置よりも後方の第1の突出位置と、第1の突出位置よりも後方の第2の突出位置とのうち任意の1つの位置に固定的に支持される。左右の伸縮ビーム12の後端部には、車幅方向に延びる下側リヤボルスタ70が固定され、下側リヤボルスタ70の左右両端は、各伸縮ビーム12から車幅方向外側へ突出して延びている。下側リヤボルスタ70の左右両側の端部には、大型コンテナ用後側緊締装置以下、大型後側用緊締装置と称する71が装着されている。大型後側用緊締装置71は、下側リヤボルスタ70の上面の上方へ突出して起立する使用位置と、起立位置から傾倒した格納位置との間を回転自在である。下側リヤボルスタ70の下部には、突入防止装置80が前後方向にスライド移動可能に支持されている。突入防止装置80は、前方の収容位置又は後方の突出位置の何れかに固定的に支持される。シャシフレーム2の全長は、伸縮ビーム12が収納位置に支持され、且つメインビーム4の後端とボギービーム7の後端との前後位置がほぼ一致する最大重なり状態で最短となり、メインフレーム3は、最大重なり状態からボギーフレーム6に対して前方へ突出可能である。メインフレーム3の前方への突出によってシャシフレーム2の全長が伸長し、ホイールベーストラクタに装着された前側の車輪の車軸とボギーフレーム6に装着された後側の車輪11の車軸との距離が変更される。最大重なり状態では、大型後側用緊締装置71が格納位置に設定され、下側リヤボルスタ70の上方に上側リヤボルスタ50が重なる。左右のメインビーム4と左右のボギービーム7とは、メインフレーム3とボギーフレーム6との前後方向の相対位置が相違する複数の所定位置のそれぞれにおいて、後述するメイン連結機構連結機構130によって解除可能に連結される。本実施形態では、連結機構が両フレーム3,6を連結する複数の所定位置として、上記最大重なり状態両ビーム4,7の全長が最短となる短縮位置最短位置と、両ビーム4,7の全長が最短よりも第1の所定距離長くなる第1の伸張位置と、両ビーム4,7の全長が最短よりも第2の所定距離>第1の所定距離長くなる第2の伸張位置最長位置とが設定されている。ホイールベースを変更するボギーフレーム6に対してメインフレーム3を前後方向に移動させる場合、メインフレーム3にトラクタを連結し、メイン連結機構130を連結解除状態とし、車輪11に制動力を付与しながら車輪11のブレーキを作動させながら、トラクタを前進又は後進させる。図3に示すように、20ftコンテナ20を積載する場合、コンテナ20の前側の隅金具21を小型前側用緊締装置61によって緊締し、後側の隅金具22を小型後側用緊締装置51によって緊締する。すなわち、小型前側用緊締装置61と小型後側用緊締装置51との距離は、20ftコンテナ20の前側の隅金具21と後側の隅金具22との距離とほぼ等しく設定される。20ftコンテナ20を積載し、プラットホーム19との間で積荷の入出を行う場合20ft後端合わせ時、両ビーム4,7の全長を最短とし、伸縮ビーム12を収納位置とし、突入防止装置80を収容位置とする。これにより、セミトレーラ1の後端をプラットホーム19に近接又は接触させて積荷の入出を行うことができる。図4に示すように、20ftコンテナ20を積載して走行する場合20ft走行時、20ft後端合わせ時からメインビーム4を前方へ引き出して両ビーム4,7の全長を第1の所定長とする。なお、伸縮ビーム12は収納位置に維持し、突入防止装置80は収容位置に維持する。両ビーム4,7の全長を第1の所定長とすることにより、各車軸に対して荷重がバランス良く配分され、1つの車軸に対する荷重の集中が抑制される。図5に示すように、40ftコンテナ25を積載する場合、両ビーム4,7の全長を第1の所定長とし、伸縮ビーム12を第2の突出位置とし、突入防止装置80を収容位置とする。また、コンテナ25の前側の隅金具26を大型前側用緊締装置41によって緊締し、後側の隅金具27を大型後側用緊締装置71によって緊締する。すなわち、伸縮ビーム12の収納位置から第2の突出位置までの突出量は、40ftコンテナ25の前側の隅金具26と後側の隅金具27との距離から、両ビーム4,7の全長を第1の所定長としたときの大型前側用緊締装置41と大型後側用緊締装置71との距離を減じた距離とほぼ等しく設定される。図6に示すように、45ftコンテナ30を積載する場合、両ビーム4,7の全長を第2の所定長最長とし、伸縮ビーム12を第1の突出位置とし、突入防止装置80を突出位置とする。また、コンテナ30の前側の隅金具31を大型前側用緊締装置41によって緊締し、中間位置の隅金具33を大型後側用緊締装置71によって緊締する。すなわち、伸縮ビーム12の収納位置から第1の突出位置までの突出量は、45ftコンテナ30の前側の隅金具31と中間位置の隅金具33との距離から、両ビーム4,7の全長を第2の所定長としたときの大型前側用緊締装置41と大型後側用緊締装置71との距離を減じた距離とほぼ等しく設定される。なお、40ftコンテナ25の積載時及び45ftコンテナ30の積載時において、両ビーム4,7の全長及び伸縮ビーム12を上述のように設定することにより、20ftコンテナ走行時と同様に、各車軸に対して荷重がバランス良く配分され、1つの車軸に対する荷重の集中が抑制される。次に、メインビーム4をボギービーム7によってスライド移動可能に支持する構造について、図9~図12を参照して説明する。メインフレーム3の後端部には、左右1対の後側ガイドローラ110が設けられ、ボギーフレーム6の前端部には、左右1対の前側ガイドローラ120が設けられている。メインフレーム3の後端部には、上側リヤボルスタ50の前方で車幅方向に沿って延びるクロスフレーム5と、左右にそれぞれ配置される2枚1組のローラ支持プレート111とが設けられている。クロスフレーム5の左右の端部は、メインビーム3から車幅方向外側に突出し、左右のローラ支持プレート111は、車両前後方向に沿って相対向して起立し、上側リヤボルスタ50とクロスフレーム5とを連結する。後側ガイドローラ110は、2枚のローラ支持プレート111の間に配置され、車幅方向に沿った回転軸112を中心として回転自在にローラ支持プレート111によって左右から支持されている。各後側ガイドローラ110の下部は、ローラ支持プレート111の下端よりも下方へ突出し、左右のボギービーム7の上面に上方から当接する。本実施形態では、左右のボギービーム7の上板7aの上面に、該上面の一部を構成する長板状のガイドプレート113が貼着され、ローラ支持プレート111の外周面がガイドプレート113の上面に当接しながら回転転動する。ガイドプレート113は、上板7aの上面の前後方向の範囲のうち後側ガイドローラ110の移動範囲全域に亘って配置されている。ボギーフレーム6の前端部には、車幅方向に沿って略平行に延びる2本のクロスフレーム8と、左右にそれぞれ配置される2枚1組のローラ支持プレート121とが設けられている。左右のローラ支持プレート121は、車両前後方向に沿って相対向して起立し、2本のクロスフレーム8同士を連結する。前側ガイドローラ120は、2枚のローラ支持プレート121の間に配置され、車幅方向に沿った回転軸122を中心として回転自在にローラ支持プレート121によって左右から支持されている。各前側ガイドローラ120の上部は、ローラ支持プレート121の上端よりも上方へ突出し、左右のメインビーム4の下面に下方から当接しながら回転する。ボギービーム7は、後側ガイドローラ110及び前側ガイドローラ120を介して、メインビーム4の後端部の左右及び前端部の左右を、前後方向にスライド移動可能に下方から支持する。左右のボギービーム7の車幅方向内側の側部である内側板7cの車幅方向内側表面には、前後方向に延びる左右1対のガイドレール125が複数のブラケット126を介してそれぞれ固定されている。左右のメインビーム4の下フランジ4bのうちウェブ4cよりも車幅方向外側部分の上面は、左右のガイドレール125の下方近傍で前後方向に延びる左右1対の上移動規制面127として機能する。ボギーフレーム6に対するメインフレーム2の上方への移動は、上移動規制面127がガイドレール125に下方から当接することによって規制される。ガイドレール125は、ボギービーム7の前後方向のほぼ全域に亘って配置されている。左右のメインビーム4の車幅方向外側の側部であるウェブ4cの車幅方向外側表面には、前後方向に延びる左右1対のストッパプレート128がそれぞれ固定されている。左右のストッパプレート128の車幅方向外側の表面は、ガイドレール125の車幅方向内側の近傍で前後方向に延びる横移動規制面129として機能する。ボギーフレーム6に対するメインフレーム3の車幅方向の移動は、横移動規制面129がガイドレール125に車幅方向内側から当接することによって規制される。次に、メイン連結機構130について、図7、図12及び図13を参照して説明する。メイン連結機構130は、前後位置が相違する3箇所左右で計6箇所のピン挿入孔131図7参照と、左右1対のロックピン装置132と、エアチャンバ駆動手段133と、リンク機構134と、ケース体135とを備え、ボギーフレーム6の前端部に配置される。3箇所のロックピン挿入孔131は、上述の最短位置と第1の伸長位置と第2の伸長位置とにそれぞれ対応したメインビーム4の前後方向の所定位置で、ウェブ4cに形成されている。最も前方のロックピン挿入孔131が短縮位置に対応し、最も後方のロックピン挿入孔131が第2の伸長位置に対応し、その間のロックピン挿入孔131が第1の伸長位置に対応する。ケース体135は、左右のメインビーム4の間に配置され、クロスフレーム8を介して左右のボギービーム7に支持される。ケース体135の内部には、ロックピン装置132の主要部とリンク機構134とが収容される。ロックピン装置132は、ハウジング136と、ロックピン137と、コイルバネ付勢手段138とを有する。ハウジング136は、筒形状であり、車幅方向外側の端部がケース体135を貫通した状態でケース体135の車幅方向外側の側壁に固定される。ロックピン137は、ハウジング136の車幅方向外側の端部から車幅方向外側へ突出してロックピン挿入孔131を挿通するロック位置と、ロック位置から車幅方向内側へ移動してロックピン挿入孔131から外れるロック解除位置との間を車幅方向に沿ってスライド移動自在に、ハウジング136に支持されている。コイルバネ138は、ロックピン137をロック位置へ付勢する。ロックピン137から車幅方向内側へ延びるピン軸部139の先端は、ハウジング136から突出する。メインビーム4とボギービーム7とは、3箇所のピン挿入孔131のうち最前方のピン挿入孔131をロックピン137が挿通することによって短縮位置で固定され、最後方のピン挿入孔131をロックピン137が挿通することによって第2の伸長位置で固定され、その間のピン挿入孔131をロックピン137が挿通することによって第1の伸長位置で固定される。エアチャンバ133は、車幅方向の略中央に配置され、ケース体135の後板の後面上に固定される。エアチャンバ133の駆動軸140はケース体135の後板を挿通した状態で前後方向に移動し、その前端部には長穴状のピン連結穴141が形成されている。ピン連結穴141には、連結ピン142が挿通する。リンク機構134は、ケース体135に回転自在に支持される板状の回転部材143と、車幅方向に延びる左右のリンク144とを有する。回転部材143は、回転中心を挟んで対峙する2箇所のリンク連結端部143aと、これら2箇所のリンク連結端部からほぼ等距離に位置するエアチャンバ連結端部143bとを一体的に有するT形状である。リンク144の一端部車幅方向外側の端部は、ピン軸部139に回転自在に連結され、他端部車幅方向内側の端部は、回転部材143のリンク連結端部143aに回転自在に連結される。回転部材143のエアチャンバ連結端部143bは、連結ピン142ピン連結穴141を介してエアチャンバ133の駆動軸140に連結されている。ロックピン137がロック位置に突出した状態では、エアチャンバ133からエアが排出され、駆動軸140は最も短縮する図13参照。ロックピン137のロックを解除する場合、エアチャンバ133へエア圧縮空気を供給する。これにより、駆動軸140が前方へ伸長し、ピン連結穴141の後端縁によって連結ピン142が前方へ押されて移動し、回転部材143が図13中で時計回り矢印方向に回転し、リンク144が車幅方向内側へ移動し、ロックピン137がコイルバネ138の付勢力に抗して車幅方向内側へ移動する。連結ピン142が図13中に二点差線で示す位置に達すると、ロックピン137がロック解除位置に達し、ボギービーム7に対するメインビーム4のスライド移動が許容される。例えば、短縮位置のメインビーム4を第1の伸長位置へ移動する場合、エアチャンバ133にエアを供給し、ロックピン137をロック解除位置まで移動させ、トラクタを前進させてメインビーム4を前方へ引き出した後、エアチャンバ133からエアを排出する。エアが排出されると、駆動軸140が短縮し、連結ピン142がピン連結穴141の後端縁近傍に位置し、コイルバネ138の付勢力によってロックピン137はロック位置へ戻ろうとするが、ロックピン137がピン挿入孔131から外れているため、ロックピン95のロック位置への復帰はメインビーム4のウェブ4cによって阻止される。トラクタを前進させてメインビーム4を前方へさらに引き出し、メインビーム4が第1の伸長位置に達すると、コイルバネ138の付勢力によって、連結ピン142がピン連結穴141内を後方へ移動してロックピン137が前側のピン挿入孔131へ進入する。本実施形態では、図7aに示すように、メインビーム4を移動させる際に作業者からオン操作されるスイッチ145と、隣接するピン挿入孔131の間に配置されてボギービーム7を検出する前後2箇所のセンサ検出手段146,147と、スイッチ145及びセンサ146,147からの入力信号に応じてエアチャンバ133へのエアの供給及び排出を制御する制御装置制御手段148とが設けられている。両ビーム4,7の相対位置が短縮位置の場合、前方及び後方のセンサ146,147はともにボギービーム7を検出する。両ビーム4,7の相対位置が第1の伸長位置の場合、前方のセンサ146はボギービーム7を検出しないが、後方のセンサ147はボギービーム7を検出する。両ビーム4,7の相対位置が第1の伸長位置の場合、前方及び後方のセンサ146,147はともにボギービーム7を検出しない。制御装置148は、スイッチ146がオン操作されると、制御バルブ等に対してエアチャンバ133へのエアの供給を指示する。作業者がトラクタを前進又は後進し、メインビーム4がボギービーム7に対して移動し、センサ146,147のうち一方の検出状態が変化すると、制御装置148は、制御バルブ等に対してエアチャンバ133からのエアの排出を指示する。従って、作業者は、スイッチ145を操作した後、トラクタを前進又は後進させるだけで、両ビーム4,7の全長を変更することができる。なお、スイッチ145は、前後に隣接するピン挿入孔131間での移動1段階の移動と、最短位置と最長位置との間での移動2段階の移動とを区別した入力を受け付けてもよい。制御装置148は、1段階の移動が入力操作された場合には、上記と同様にエアを制御する。一方、2段階の移動が入力操作された場合、そのときのセンサ146,147の検出状態から移動前の位置が最短位置と第2の伸長位置との何れであるかを判定する。最短位置であると判定したときには、前方のセンサ146の検出状態の変化によってエアの排出を指示せず、後方のセンサ147の検出状態の変化に応じてエアの排出を指示する。反対に、第2の伸長位置であると判定したときには、後方のセンサ147の検出状態の変化によってエアの排出を指示せず、前方のセンサ146の検出状態の変化に応じてエアの排出を指示する。なお、2段階の移動が入力操作された場合において、移動前の位置が第1の伸長位置であると判定したときには、誤操作であるため、1段階の移動が入力操作された場合の制御を行う。次に、伸縮ビーム12、伸縮ビーム連結機構150及び伸縮ビーム駆動装置170について、図14~図18を参照して説明する。左右のボギービーム7の後端部は略筒状であり、その内部に前後方向に延びる左右の伸縮ビーム12の前端部が挿入され、伸縮ビーム12は、ボギービーム7に対して入れ子式にスライド可能に装着されている。伸縮ビーム12は、2つの矩形筒状体を上下に重ねて結合することによって形成されている。ボギービーム7の後端部及び伸縮ビーム12には、前方の収納位置図18a参照と、収納位置よりも後方の第1の突出位置図18b参照と、第1の突出位置よりも後方の第2の突出位置図18c参照とのそれぞれにおいて、伸縮ビーム12を左右のボギービーム7に対して解除可能に固定する伸縮ビーム連結機構150が設けられている。伸縮ビーム連結機構150は、前後位置が相違する3箇所左右で計6箇所のピン挿入孔151図17参照と、左右1対のロックピン装置152と、エアチャンバ153と、リンク機構154とを備える。前後のロックピン挿入孔151は、伸縮ビーム12の車幅方向内側の側壁の所定位置に形成されている。ロックピン装置152は、ハウジング155と、ロックピン156と、コイルバネ157とを有する。ハウジング155は、筒形状であり、車幅方向外側の端部がボギービーム7を貫通した状態でボギービーム7の車幅方向内側の側壁に固定される。ロックピン156は、ハウジング155の車幅方向外側の端部からボギービーム7の内部へ突出するロック位置と、ロック位置から車幅方向内側へ移動してボギービーム7の内部へ突出しないロック解除位置との間を車幅方向に沿ってスライド移動自在に、ハウジング155に支持されている。コイルバネ157は、ロックピン156をロック位置へ付勢する。ロックピン156から車幅方向内側へ延びるピン軸部158の先端は、ハウジング155から突出する。伸縮ビーム12は、3箇所のピン挿入孔151のうち最も後方のピン挿入孔151をロックピン156が挿通することによって収納位置に固定され、最も前方のピン挿入孔151をロックピン156が挿通することによって第2の突出位置に固定され、その間のピン挿入孔151をロックピン156が挿通することによって第1の突出位置に固定される。エアチャンバ153は、車幅方向の略中央に配置され、クロスフレーム8に固定された周辺機器支持プレート171の下面にブラケット図示省略を介して固定される。エアチャンバ153の駆動軸159は前後方向に移動し、その先端部には長穴状のピン連結穴160が形成されている。ピン連結穴160には、連結ピン161が挿通する。リンク機構154は、周辺機器支持プレート171に回転自在に支持される板状の回転部材162と、車幅方向に延びる左右のリンク163とを有する。回転部材162は、回転中心を挟んで対峙する2箇所のリンク連結端部162aと、これら2箇所のリンク連結端部からほぼ等距離に位置するエアチャンバ連結端部162bとを一体的に有するT形状である。リンク163の一端部車幅方向外側の端部は、ピン軸部158に回転自在に連結され、他端部車幅方向内側の端部は、回転部材162のリンク連結端部162aに回転自在に連結される。回転部材162のエアチャンバ連結端部162bは、連結ピン161ピン連結穴160を介してエアチャンバ153の駆動軸159に連結されている。このように、伸縮ビーム連結機構150は、メイン連結機構130と同様の構成を有しており、エアの供給及び排気によってメイン連結機構130と同様に作動するため、基本的な動作についての説明は省略する。伸縮ビーム駆動装置170は、周辺機器支持プレート171の上面に固定されたエアシリンダ172によって構成されている。エアシリンダ172のシリンダロッド173は、後方へ伸長可能であり、シリンダロット173の先端は下側リヤボルスタ70の車幅方向の略中央の前面に連結され、シリンダロッド173に対するエアの供給及び排気によって、伸縮ビーム12が伸長又は短縮する。エアシリンダ172には、リミットスイッチが内蔵され、制御装置図示省略には、作業者から伸長又は短縮の指示が入力されるスイッチ図示省略からの信号とリミットスイッチからの信号とが入力する。リミットスイッチは、伸縮ビーム12が収納位置と第1の突出位置との間で移動するときに検出信号の状態が変化するスイッチと、第1の突出位置と第2の突出位置との間で移動するときに検出信号の状態が変化するスイッチとを含み、制御装置は、メイン連結機構130の制御装置148と同様に、これらの入力信号に応じてエアチャンバ153へのエアの供給及び排出を制御する。すなわち、制御装置は、スイッチが操作されると制御バルブ等に対してエアチャンバ153へのエアの供給を指示した後、スイッチに入力された伸長指示又は短縮指示に基づいてエアシリンダ172へのエアの供給又は排出を制御し、伸縮ビーム12をボギービーム7に対して移動させる。リミットスイッチのうち一方の検出状態が変化すると、制御装置は、制御バルブ等に対してエアチャンバ153からのエアの排出を指示する。従って、作業者は、スイッチを操作しただけで、下側リヤボルスタ70の位置を変更することができる。なお、伸縮ビーム連結機構150についても、メイン連結機構130と同様に、1段階の移動と2段階の移動とを区別して制御してもよいなお、エアシリンダ172に代えて、油圧シリンダ等の他の駆動装置を設けてもよい。次に、突入防止装置80について、図19を参照して説明する。突入防止装置80は、後方から追突した乗用車などの潜り込みを防止するフレーム状の部材であり、前方へ延びる左右1対の支持アーム81を一体的に有する。下側リヤボルスタ70の左右の下面には、下方へ延びる左右1対の支持フレーム82がそれぞれ結合され、各支持フレーム82の下端部には、前後方向に貫通する貫通穴図示省略を形成する枠体部83が一体的に設けられている。左右の支持アーム81が支持フレーム82の貫通穴を挿通することによって、突入防止装置80がボギービーム7に対して前後方向にスライド移動自在に支持される。支持アーム81と支持フレーム82の枠体部83との間には、40ftコンテナ25及び後方20ftコンテナ20Rに対応する収納位置と、収納位置よりも後方であって45ftコンテナ30に対応する突出位置とのそれぞれにおいて、突入防止装置80を左右のボギービーム7支持フレーム82に対して解除可能に固定する突入防止装置固定機構84が設けられている。45ftコンテナ30は、40ftコンテナ25及び後方20ftコンテナ20Rよりもボギービーム7の後端下側リヤボルスタ70から後方に突出した状態で積載されるため、40ftコンテナ25及び後方20ftコンテナ20Rを積載する場合には、収容位置に突入防止装置80を固定し、45ftコンテナ30を積載する場合には、収容位置よりも後方の突出位置に突入防止装置80を固定する。突入防止装置固定機構84は、支持フレーム82の枠体部83に設けられたフレーム側ピン挿入孔85と、支持アーム81に形成された前後2箇所にアーム側ピン挿入孔86前方のみ図示と、フレーム側及びアーム側のピン挿入孔を挿通するロックピン87とから構成される。突入防止装置80は、前後のアーム側ピン挿入孔のうち後側のピン挿入孔をロックピン87が挿通することによって収納位置に固定され、前側のピン挿入孔86をロックピン87が挿通することによって突出位置に固定される。次に、各緊締装置41,51,61,71について説明する。図7に示すように、大型前側用緊締装置41は、スレッドピン42と、レバー43と、レバーロックプレート図示省略とを備え、フロントボルスタ40の端部の中空内部に配置されている。スレッドピン42は、係合位置と係合解除位置との間を前後方向に沿って移動自在であり、シャシフレーム2に載置されたコンテナ25,30の隅金具26,31の直ぐ前方に配置される。係合位置のスレッドピン42は、40ftコンテナ25又は45ftコンテナ30がシャシフレーム2に載置された状態で、フロントボルスタ40の後面から後方へ突出し、前側の隅金具26,31の係合穴へ進入し係合して、コンテナ25,30の移動を規制する。係合解除位置のスレッドピン42は、係合位置から前方へ移動し、係合穴から離脱して、コンテナ25,30の移動を許容する。レバー43は、その一端がスレッドピン42の後端部に連結されて車幅方向内側へ延びる。レバー43が後方へ押されると、スレッドピン42が後方の係合位置へ移動し、レバー43が前方へ引かれると、スレッドピン42が前方の係合解除位置へ移動する。フロントボルスタ40には、前後方向に沿って起立するガイドプレート図示省略が固定され、ガイドプレートには、レバー43の他端が挿入されるガイド穴図示省略が形成されている。ガイド穴は、前後方向に延びる中間直線部と、中間直線部の前後の両端からそれぞれ下方へ延びる前端部及び後端部とを有する。レバー43は、その他端がガイド穴の中間直線部に位置する状態で前後方向への移動が許容され、ガイド穴の前端部及び後端部に位置する状態で前後方向への移動が規制される。レバーロックプレートは、フロントボルスタ40に回転自在に支持され、スレッドピン42が係合位置に設定された状態と係合解除位置に設定された状態との双方において、レバー43の他端側と係合することによって、スレッドピン42を係合位置又は係合解除位置に保持する。図20に示すように、小型後側用緊締装置51は、昇降型ツイストロック装置であり、ボディ53と、ツイストロック52と、レバー54と、ハンドル回転規制アーム図示省略とを備える。ボディ52は、上側リヤボルスタ50の端部に固定される。ツイストロック52は、前後方向が長い矩形筒状であり、略鉛直上方に起立する。ツイストロック52の内径部には、回転軸図示省略が回転自在に支持された状態で挿通し、回転軸の上端には、ツイストロック52の頭部52aが固定される。回転軸の下端部に一体的に設けられたハンドル55を回転することにより、頭部52aは、前後方向が長い係合解除位置図20に示す位置と、係合解除位置から略90°回転した係合位置との間で、回転軸と一体的に回転する。レバー54は、昇降許容位置と昇降禁止位置との間で回転自在であり、頭部52aを係合解除位置に設定し、レバー54を昇降許容位置に設定すると、ツイストロック52は、頭部52aがボディ53の上方へ突出する使用位置と頭部52がボディ53の内部に埋没する収納位置との間で昇降可能となる。昇降可能な状態のツイストロック52は、自重によって収納位置に維持され、収納位置のツイストロック52を使用位置まで持ち上げてレバー54を昇降禁止位置に回転すると、ツイストロック52は使用位置に保持される。この状態で、ハンドル55を持ち上げながら回転すると、頭部52aは係合位置へ回転する。頭部52の回転位置は、ハンドル回転規制アームをハンドル55の外周部分に係合することによって保持される。ツイストロック52を使用位置に設定し、ツイストロック52の頭部52aを係合解除位置に設定し、20ftコンテナ20をシャシフレーム2の所定位置に載置すると、ツイストロック52の頭部52aは、隅金具22の係合穴に下方から進入し、ハンドル55を持ち上げながら操作して略90°回転することによって、係合位置に達して係合穴と係合する。また、40ftコンテナ25又は45ftコンテナ30を積載する場合、ボディ52の上面から突出する頭部52aがコンテナ25,30の下面と干渉するため、ツイストロック52を収納位置に設定する。なお、小型後側用緊締装置51と小型前側用緊締装置61とは同様に構成されているため、小型前側用緊締装置61の詳細な説明は省略する。図21~図23に示すように、大型後側用緊締装置71は、回転嵩上げ型ツイストロック装置であり、ボディ73と、ツイストロック72と、ロックフック74と、ロックシャフト75と、アシストグリップ76と、回転防止落とし錠77とを備える。ボディ73は、矩形箱体状であり、ボディ73の下端部は、車両前後方向に沿った回転軸78を中心として回転自在に下側リヤボルスタ70に支持されている。大型後側用緊締装置71は、回転軸78を中心として、下側リヤボルスタ70に対して起立する使用位置図22中に実線で示すと、使用位置から車幅方向内側下方へ90°回転した格納位置図22中に二点鎖線で示すとの間で回転可能である。格納位置の大型後側用緊締装置71は、下側リヤボルスタ70の内部に格納された状態で、下側リヤボルスタ70によって支持される。使用位置の大型後側用緊締装置71は、下側リヤボルスタ70に回転自在に支持されたロックフック74の先端部をボディ73に固定されたロックシャフト75に係合することによって回転移動が規制される。格納位置では、メインビーム4を短縮位置に設定した際に上側リヤボルスタ50と干渉しないように、大型後側用緊締装置71の全体が上側リヤボルスタ50の下面よりも下方に待避する。ボギービーム7の上面はメインビーム4の上面よりも低く、下側リヤボルスタ70の上面も上側リヤボルスタ50の上面よりも低いため、40ftコンテナ25及び45ftコンテナ30のうちメインフレーム3よりも後側は、ボギービーム7の上面から上方に離間する。このため、使用位置の大型後側用緊締装置71ボディ73の上面の高さは、40ftコンテナ25及び45ftコンテナ30に当接して下方から支持する高さに設定される。このように、使用位置の大型後側用緊締装置71は、シャシフレーム2に載置された40ftコンテナ25の隅金具27又は45ftコンテナ30の隅金具33の直ぐ下方に配置されて、コンテナ25,30の後部を下方から支持する。ツイストロック72は、前後方向が長い矩形筒状であり、ボディ73に固定されてボディ73の上面使用位置での上面から突出する。大型後側用緊締装置71を使用位置に設定した使用状態において、ツイストロック72は、略鉛直上方に起立する。ツイストロック72の内径部には、回転軸72bが回転自在に支持された状態で挿通し、回転軸72bの上端には、ツイストロック72の頭部72aが固定される。回転軸72bの下端部に一体的に設けられたハンドル79を回転することにより、頭部72aは、前後方向が長い係合解除位置図21及び図22に示すと、係合解除位置から略90°回転した係合位置との間で、回転軸72bと一体的に回転する。アシストグリップ76を把持して格納位置の大型後側用緊締装置71を使用位置に回転移動し、ツイストロック72の頭部72aを係合解除位置に設定し、40ftコンテナ25又は45ftコンテナ30をシャシフレーム2の所定位置に載置すると、ツイストロック72の頭部72aは、隅金具27,33の係合穴に下方から進入し、ハンドル79を操作して略90°回転することによって、係合位置に達して係合穴と係合する。回転防止落とし錠77は、起立したボディ73に対して昇降自在に支持され、上方位置に仮保持された回転防止落とし錠77を下降させると、回転防止落とし錠77はハンドル79の外周部分と係合して頭部72の回転を阻止する。また、メインビーム4を短縮位置に設定する場合、大型後側用緊締装置71を格納位置に設定する。なお、上述した各緊締装置51,61,71は、要求される機能を奏するものであれば上記の構造に限定されない。次に、エア配管用のチューブや電線ケーブルなどの線状部材200の保持構造について、図24~図26を参照して説明する。左右のボギービーム7の間には、上述した周辺機器支持プレート支持部材171がクロスフレーム8に載置された状態で固定されている。周辺機器支持プレート171は、略U状に曲折された板体であり、略水平な平面状の支持面210と、支持面210の左右両側縁から上方へ起立して対向する左右一対の側面211,212とを有する。支持面210の所定位置には、上下に貫通する挿通孔213が形成されている。周辺機器支持プレート171の支持面210上には、樹脂製のチェーン状の配線ダクトチェーン状保持部材201が載置されている。チェーン状配線ダクト201は、一端部201aから前方へ延びて車幅方向に円弧状に折り返されて後方の他端部201bまで延びる中間変形部201cを有する。チェーン状配線ダクト201は、中間変形部201cにおける円弧状の折り返し位置202が一端部201aと他端部201bとの間で移動することによって、一端部201aと他端部201bとの前後方向の相対移動を許容する。チェーン状配線ダクト201は、直線状態から一方向にのみ曲折が許容されそれ以外の方向へは曲折せず、且つ曲折部分では、所定の最小曲率半径よりも小さい曲率半径では曲折しない構造を有する。このような構造上の特性を利用することによって、中間変形部201cのうち折り返し位置202から一端部201aに向かって後方へ延びる部分本実施形態では右側の直線部分の車幅方向外側は、周辺機器支持プレート171の一対の側面211,212の一方本実施形態では右側の側面212に当接して支持され、折り返し位置202から他端部201bに向かって後方へ延びる部分本実施形態では左側の直線部分の車幅方向外側は、周辺機器支持プレート171の一対の側面211,212の他方本実施形態では左側の側面211に当接して支持されている。周辺機器支持プレート171にチェーン状配線ダクト201を載置した状態における両者の高さは、上方を移動するメインフレーム4と干渉しない高さに設定されている。チェーン状配線ダクト201の一端部201aは、周辺機器支持プレート171ボギーフレーム6に対して固定されずに、左右のメインビーム4の後端部の間に配置される。チェーン状配線ダクト201の他端部201bは、挿通孔213の前方で周辺機器支持プレート171に固定される。エア配管用のチューブや電線ケーブルなどが束ねられた線状部材200は、可撓性を有し、メインフレーム3の前端部から一方本実施形態では右側のメインビーム4に沿って後方へ配索され、メインビーム4の後端部チェーン状配線ダクト201の一端部201aと前後方向の位置がほぼ一致する部分200aに保持され、チェーン状配線ダクト201の一端部201aに架け渡される。そして、一端部201aから他端部201bに向かってチェーン状配線ダクト201に配索されて結束され、他端部201bから挿通孔213を挿通して、各供給場所へ配索される。なお、ボギーフレーム6と下側リヤボルスタ70との間での線状部材主に電線ケーブルの配索には、伸縮機構205図2参照を用いている。伸縮機構205は、それぞれの一端がボギーフレーム5と下側リヤボルスタ70とに回転自在に支持されるととも、その他端同士が回転自在に連結された2本のアームによって構成され、線状部材は2本のアームに結束されて保持される。また、チェーン状配線ダクト201としては、例えば株式会社コガネイ社製のプラチェーンダクトが使用可能であるが、チェーン状保持部材はこれに限定されるものではなく、同様の機能を奏するものであればよい。また、チェーン状配線ダクト201を上下方向に折り返してもよい。本実施形態によれば、20ftコンテナ20を積載する場合、コンテナ20の前側の隅金具21を小型前側用緊締装置61によって緊締し、後側の隅金具22を小型後側用緊締装置51によって緊締する。そして、20ft後端合わせ時には、両ビーム4,7の全長を最短とし、伸縮ビーム12を収納位置とし、突入防止装置80を収容位置とする。これにより、セミトレーラ1の後端をプラットホーム19に近接又は接触させて積荷の入出を行うことができる。20ft走行時には、20ft後端合わせ時からメインビーム4を前方へ引き出して両ビーム4,7の全長を第1の所定長とする。40ftコンテナ25を積載する場合は、両ビーム4,7の全長を第1の所定長とし、伸縮ビーム12を第2の突出位置とし、突入防止装置80を収容位置とする。45ftコンテナ30を積載する場合は、両ビーム4,7の全長を第2の所定長最長とし、伸縮ビーム12を第1の突出位置とし、突入防止装置80を突出位置とする。従って、積載するコンテナ20,25,30の全長に応じた好適なホイールベースに変更して走行を行うことができ、各車軸に対して荷重をバランス良く配分して、1つの車軸への荷重の集中を抑制することができる。また、ボギーフレーム6に対してメインフレーム3が前方へ移動すると、メインフレーム3側の線状部材200も前方へ移動し、線状部材200のうちメインフレーム3の後端部に保持された部分200aの前方への移動によってチェーン状配線ダクト201の一端部201aが前方へ引っ張られる。チェーン状配線ダクト201の中間変形部201cは一端部201aと他端部201bとの前後方向の相対移動を許容するので、ボギーフレーム6に対する他端部201bの位置が維持されたまま、一端部201aが前方へ移動する。反対に、ボギーフレーム6に対してメインフレーム3が後方へ移動すると、メインフレーム3側の線状部材200も後方へ移動し、線状部材200のうちメインフレーム3の後端部に保持された部分200aの後方への移動によってチェーン状配線ダクト201の一端部201aが後方へ引っ張られる。チェーン状配線ダクト201の中間変形部201cは一端部201aと他端部201bとの前後方向の相対移動を許容するので、ボギーフレーム6に対する他端部201bの位置が維持されたまま、一端部201aが後方へ移動する。従って、メインフレーム3とボギーフレーム6とがスライド移動可能に連結されたセミトレーラ1において、メインフレーム3とボギーフレーム6との相対移動を許容するように線状部材200をメインフレーム3及びボギーフレーム6に保持することができる。また、チェーン状配線ダクト201の中間変形部201cが車幅方向に折り返されるので、チェーン状配線ダクト201の高さ方向の配置スペースの増大を抑えることができ、メインフレーム3とボギーフレーム6との間の高さ方向の間隙が狭い場合であっても、メインフレーム3とチェーン状配線ダクト201との干渉を防止することができる。さらに、チェーン状配線ダクト201は周辺機器支持プレート171の支持面210上に載置され、且つ中間変形部201cは折り返し位置202の左右両側で左右の側面211,212によってそれぞれ支持されるので、一端部201aと他端部201bとの相対移動による中間変形部201cの変形挙動の安定化を図ることができる。なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。例えば、20ftコンテナ20と40ftコンテナ25と45ftコンテナ30とを選択的に積載可能な兼用タイプのセミトレーラ1を説明したが、前後方向の長さはこれらに限定されるものではない。また、メイン連結機構63や突入防止装置固定機構84やメイン連結機構130は、要求される機能を奏するものであれば上記の形状及び構造に限定されない。"