充電ケーブルを備えた車両用充電装置であって、筐体下部から引き出された充電ケーブルの途中部分を、充電ケーブルを摺動不能に把持する把持部によって、筐体上部に着脱自在に保持させたことを特徴とする車両用充電装置。把持部を充電ケーブルの途中に固定し、該把持部を筐体上部に着脱自在に保持させたことを特徴とする請求項1に記載の車両用充電装置。把持部を筐体上部に固定し、該把持部に充電ケーブルを着脱自在に保持させたことを特徴とする請求項1に記載の車両用充電装置。従って本発明の目的は上記した従来の問題を解決し、筐体を大型化することなく、車両の給電口が筐体から近い場合には充電ケーブルを筐体に保持したまま充電をすることができ、しかも駐車位置が筐体から離れている場合にも対応可能な車両用充電装置を提供することである。上記の課題を解決するためになされた本発明は、充電ケーブルを備えた車両用充電装置であって、筐体下部から引き出された充電ケーブルの途中部分を、充電ケーブルを摺動不能に把持する把持部によって、筐体上部に着脱自在に保持させたことを特徴とするものである。なお請求項2のように、把持部を充電ケーブルの途中に固定し、該把持部を筐体上部に着脱自在に保持させた構造とすることができる。また請求項3のように、把持部を筐体上部に固定し、該把持部に充電ケーブルを着脱自在に保持させた構造とすることができる。本発明によれば、筐体下部から引き出された充電ケーブルの途中部分を筐体上部に着脱自在に保持させたので、車両の給電口が筐体から近い場合には、充電ケーブルを筐体に保持したまま充電を行なうことができる。また駐車位置が筐体から離れている場合には、充電ケーブルの途中部分を筐体上部から外すことにより、充電ケーブルの引き出し距離を延ばすことができる。以下に本発明の実施形態を示す。本実施形態の車両用充電装置は急速充電装置と普通充電装置と収納スタンドから構成されるもので、このうち急速充電装置は電力変換部と、制御部と、開閉部とから構成されている。引き込まれた三相3線の系統電力は電力変換部において交流から直流に変換され、車両に直流電力を供給する。制御部は車両との通信により開閉部を動作させて充電を制御する。また急速充電装置は収納スタンドを備え、収納スタンドには急速充電用コネクタが設けられている。以下の実施形態では、交流を直流に変換する電力変換部、車両と通信を行う制御部の信号を受けて動作する開閉部などの本体部分とは別に設置された収納スタンドの構造について説明するが、本体部分と収納スタンドとを一体化することも可能である。図1と図2は本発明の第1の実施形態を示す図であり、1は収納スタンドの縦長の筐体、2はこの筐体1の下部の引出口から外部に引き出された充電ケーブルである。充電ケーブル2は急速充電用の太くて重いものであり、その外径は3cm前後であり、またその長さは数メートルのものである。充電ケーブル2の基部は本体部分に設けた電力変換部に接続されている。また充電ケーブル2の先端には車両に接続する充電コネクタ3が設けられている。以下の各図面は非充電時の様子を示しているので、充電コネクタ3は筐体1のコネクタホルダ図示せずに保持されている。この第1の実施形態では、筐体1の下部の引出口から引き出された充電ケーブル2の途中に、把持部4が固定されている。この把持部4は、充電ケーブル2を長手方向に摺動不能に把持する握り部5と、その上部に設けられたリング状の引掛部6とからなり、この引掛部6を筐体1の側面上部に形成されたフック状の固定部7に引掛けることにより、充電ケーブル2の途中部分を筐体上部に着脱自在に保持させている。握り部5は半円状の凹溝を持つ2枚の部材により充電ケーブル2の外径に対応する円形孔を形成したものであり、ボルト8等で充電ケーブル2の外周を締め付けるように固定することにより、充電ケーブル2を摺動不能に把持できる構造としておく。引掛部6は図1に示すように、充電ケーブル2の先端の充電コネクタ3を筐体1のコネクタホルダに保持させた状態において、充電ケーブル2の下端部が床面地面に接触しない位置とすることが好ましく、これによって充電ケーブル2の汚れや床面との接触による損傷を防止することができる。また、充電コネクタ3を車両に接続する時に充電ケーブル2が固定部7に吊下げ保持されているから、車両の給電口が筐体1から近い場合には充電作業者にかかる充電ケーブルに対する重みを軽減することができる。また、把持部4が充電ケーブル2に摺動不能に固定されているから、充電ケーブル2が筐体1の固定部7に対して常に同じ位置に保持される。さらに、このような構成を採用することにより、筐体1を大型化することなく急速充電用の充電ケーブル2を保持させておくことができる。充電対象となる車両がこの筐体1の近傍に駐車している場合、すなわち車両の給電口が筐体1から近い場合には、図1の状態から充電コネクタ3をコネクタホルダから外して車両側に接続し、制御部から充電操作を行ない充電を開始する。なお筐体1の前面パネル9には緊急停止ボタン10や充電状態表示パネル11を設けておき、緊急事態に対応したり、充電完了予測時刻を知らせたりできるようにしておくことが好ましい。また充電対象となる車両がこの筐体1から離れた位置に駐車している場合、すなわち車両の給電口が筐体1から遠い場合には、引掛部6をフック状の固定部7から外したうえで充電ケーブル2を引き延ばし、充電コネクタ3を車両側に接続して充電を開始する。これにより充電ケーブル2をほぼ直線状に引き延ばすことができる。充電の完了後には充電コネクタ3を筐体1のコネクタホルダに戻し、引掛部6をフック状の固定部7に引掛けて図1の状態とする。このように本発明によれば、駐車位置が筐体から近い場合にも筐体から離れている場合にも、充電を行うことができる。図3に示す第2の実施形態は、固定部7の構造を脱落しにくい構造に変えたものである。図3の固定部7は上部に抜け止め片12を設けたもので、この抜け止め片12は内蔵されるスプリングによって図3の位置に保持されている。抜け止め片12の先端はフック本体の上端に係合しているため、上向きの力を受けても開かないが、下向きの力を加えればスプリングに抗して下側に開き、リング状の引掛部6をはずすことが可能となる。図4に示す第3の実施形態は、固定部7の構造を筐体1の前後方向に延びるバーとするとともに、引掛部6を弾性的に開閉可能なフック形状としたものである。引掛部6を固定部7から外さないまま、前後方向に小距離スライドさせることができる。これらの第2、第3の実施形態は第1の実施形態の変形例であり、その使用方法は特に変わるものではない。以上に説明した各実施形態は何れも、把持部4を充電ケーブル2の途中に固定したものであったが、図5に示す第4の実施形態では、把持部4が筐体上部に固定したものである。この把持部4は半円状の凹溝を持つ2枚の部材を軸13と反対側のラッチ14とによって開閉可能に連結したものであり、その全体は図5のように筐体1の上部側面に設けられた固定部7に吊り下げ固定されている。この把持部4は充電ケーブル2を摺動不能に把持できるものであり、前記の各実施形態と同様に充電ケーブル2を床面と接触しないように把持することが好ましい。しかし充電対象となる車両が筐体1から離れた位置に駐車している場合には、把持部4を開いて充電ケーブル2を解放したうえで引き延ばし、充電コネクタ3を車両側に接続して充電を開始する。充電の完了後には充電コネクタ3を筐体1のコネクタホルダに戻し、把持部4に充電ケーブル2の途中部分を把持させる。すなわち、第4の実施形態では、筐体上部に固定した把持部4に充電ケーブルを着脱自在に保持させて、他の実施形態と同様の効果を得ることができる。以上に説明したように本発明の車両用充電装置は、筐体1を大型化することなく、車両用充電装置の近くに車両の充電口が位置する場合には、太くて重い急速充電用の充電ケーブル2を筐体1に保持したまま充電をすることができ、また、車両の充電口が筐体1から離れている場合にも、適確に充電ケーブルの使用時の長さを調整して充電を行うことができる利点がある。