感光体と、前記感光体を帯電する帯電手段と、前記帯電手段に直流電圧を印加する直流電圧印加手段と、前記帯電手段により帯電処理された前記感光体に静電潜像を形成する情報書き込み手段と、現像剤を担持して搬送する現像剤担持体を備え、前記感光体に形成された静電潜像に前記現像剤担持体にて現像剤を供給して可視化する現像手段と、可視化した現像剤像を被転写材に転写する転写手段と、前記感光体の回転方向にて、前記転写手段より下流側で、前記帯電手段より上流側に位置する前記感光体の表面電位を露光により除電するための光除電手段と、を有する画像形成装置において、前記現像手段を画像形成装置本体に装着した直後の現像剤のイニシャライズ動作時において、通常画像形成時に流れる帯電直流電流よりも、帯電直流電流が小さくなるように前記直流電圧印加手段又は前記光除電手段を制御する制御手段を有することを特徴とする画像形成装置。前記制御手段は、通常画像形成時に流れる帯電直流電流よりも現像イニシャライズ動作時に流れる帯電直流電流を小さくするために、現像イニシャライズ動作中に、前記光除電手段の照射する光量を小さくすることを特徴する請求項1に記載の画像形成装置。前記制御手段は、通常画像形成時に流れる帯電直流電流よりも現像イニシャライズ動作時に流れる帯電直流電流を小さくするために、現像イニシャライズ動作中に、前記帯電手段に印加する直流電圧を通常画像形成時に印加する直流電圧よりも小さくすることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記現像イニシャライズ動作は、現像剤でコートされていない前記現像剤担持体に対して現像剤を搬送してコートする工程を含み、通常の前多回転動作の期間よりも長いことを特徴とする請求項1~3のいずれかの項に記載の画像形成装置。上記技術によれば、クリーニングブレードへ補助剤として研磨剤がブレードエッジ部に介在してドラム表面を摺擦し、画像流れに対する効果を発揮する。しかし、画像形成装置本体の設置時における、現像器の設置時やドラムカートリッジの設置時には、取り分け画像流れが発生し易い。すなわち、現像器の設置時においては、現像剤は、搬送時に現像剤が、外部へ漏れないように、現像剤は別部材によって、現像器内に封止されており、現像スリーブにはコートされていない状態で出荷されることが多い。このように現像剤が現像スリーブにコートされていない状態で装置本体に設置されていた場合、一般的には本体内で現像器を回転し、現像スリーブにコートさせ、現像剤を撹拌し、現像剤の初期状態を記憶させるなどの一連の動作を行う。いわゆる、現像イニシャライズ動作を行う。この際、現像剤が感光体に転移する、所謂、現像剤カブリが極めて少ない状態になる。そのため、現像剤がクリーニングブレードに充分に行き渡らず、先ほど述べたように感光体上の放電生成物をうまく除去できずに、画像流れが発生しやすい状況となっていた。そこで、本発明の目的は、現像イニシャライズ動作時において発生しやすい画像流れの発生を抑制することのできる画像形成装置を提供することである。本発明の他の目的は、現像イニシャライズ動作時において、特別な装置を必要とせず、画像形成時には影響を与えることのない方法で画像流れの発生を防止することのできる画像形成装置を提供することである。上記目的は本発明に係る画像形成装置にて達成される。要約すれば、本発明は、感光体と、前記感光体を帯電する帯電手段と、前記帯電手段に直流電圧を印加する直流電圧印加手段と、前記帯電手段により帯電処理された前記感光体に静電潜像を形成する情報書き込み手段と、現像剤を担持して搬送する現像剤担持体を備え、前記感光体に形成された静電潜像に前記現像剤担持体にて現像剤を供給して可視化する現像手段と、可視化した現像剤像を被転写材に転写する転写手段と、前記感光体の回転方向にて、前記転写手段より下流側で、前記帯電手段より上流側に位置する前記感光体の表面電位を露光により除電するための光除電手段と、を有する画像形成装置において、前記現像手段を画像形成装置本体に装着した直後の現像剤のイニシャライズ動作時において、通常画像形成時に流れる帯電直流電流よりも、帯電直流電流が小さくなるように前記直流電圧印加手段又は前記光除電手段を制御する制御手段を有することを特徴とする画像形成装置である。本発明によれば、現像イニシャライズ動作時において発生しやすい画像流れの発生を抑制することができる。また、本発明によれば、現像イニシャライズ動作時において、特別な装置を必要とせず、画像形成時には影響を与えることのない方法で画像流れの発生を抑制することができる。以下、本発明に係る画像形成装置を図面に則して更に詳しく説明する。実施例1図1は、本発明に係る画像形成装置の一実施例の概略構成を示す縦断面図である。本実施例にて、画像形成装置は、トナー支持材被転写材であるエンドレスベルト型の中間転写体以下、中間転写ベルトという。の移動方向に沿って4個の画像形成ユニットをタンデム配設した4色フルカラーの画像形成装置である。画像形成装置は、画像出力部1Pを備えている。画像出力部1Pは大別して、画像形成部10、給紙ユニット20、中間転写ユニット30、定着ユニット40及び制御ユニット37から構成される。画像形成部10は、4つのステーションPPa、Pb、Pc、Pdが並設されており、各ステーションPの構成は同一である。更に、個々のユニットについて詳しく説明する。各ステーションPでは、像担持体としてのドラム状の電子写真感光体以下、感光体ドラムという。1111a、11b、11c、11dがその中心で軸支され、矢印方向に回転駆動される。感光体ドラム11a~11dの外周面に対向してその回転方向に一次帯電器1212a、12b、12c、12d、レーザスキャナユニット1313a、13b、13c、13d、現像器1414a、14b、14c、14dが配置されている。本実施例にて現像手段である現像器14は、図2に代表して現像器14aが示されるが、現像剤を担持し搬送する現像スリーブ14a1と、現像剤を攪拌する現像スクリュー14a2とを備えている。他の現像器14b~14dも同様の構成とされる。本実施例では、現像剤としては非磁性トナーと磁性キャリアを含む二成分現像剤が使用される。また、カラー用トナー非磁性トナー粒子の特性としては、重量平均粒径が5~8μmであることが、良好な画像を形成する上で好ましい。重量平均粒径が、この範囲内であれば、十分な解像性を有し、鮮明で高画質の画像を形成でき、静電力よりも付着力や凝集力が小さくなり、種々のトラブルが低減する。本実施例では、帯電手段である一次帯電器を構成する一次帯電部材としての一次帯電ローラ12a~12dにて感光体ドラム11a~11dの表面に均一な帯電量の電荷を与える。次いで、情報書き込み手段であるレーザスキャナユニット13a~13dにより、記録画像信号に応じて変調したレーザービームなどの光線を感光体ドラム11a~11d上に露光させることによって、そこに静電潜像を形成する。更に、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックといった4色の現像剤以下、トナーという。をそれぞれ収納した現像器14a~14dによって上記静電潜像に供給して可視化する。可視化された現像剤像、即ち、トナー像は、画像転写領域Ta、Tb、Tc、Tdで被転写材である中間転写ベルト31に転写する。画像転写領域Ta、Tb、Tc、Tdの下流側では、クリーニング装置15a、15b、15c、15dにより記録材Sに転写されずに感光体ドラム11a~11d上に残されたトナーを掻き落としてドラム表面の清掃を行う。以上に示したプロセスにより、各トナーによる画像形成が順次行われる。感光体ドラム11a~11dとしては、負極性のOPC感光体ドラムを用いた。具体的には、感光体層としてアゾ顔料をCGL層キャリア発生層とし、その上にヒドラゾンと樹脂を混合したものをCTL層キャリア輸送層として29μmの厚さに積層した負極性有機半導体層OPC層とする。次に、クリーニング手段としてのクリーニング装置1515a、15b、15c、15dについて説明する。クリーニング装置1515a~15dとしては、カウンターブレード方式を用い、クリーニングブレード1616a~16dの自由長としては、8mmである。クリーニングブレード16は、ウレタンを主体とした弾性ブレードで、感光体ドラム11に対して、線圧約35g/cmの押圧で当接されている。本実施例にて、上述した感光体ドラム11、一次帯電器12、現像器14、クリーニング装置15は、ユニット化して一体とされ、プロセスカートリッジを構成しており、画像形成装置本体に対して装着自在とされる。ただし、この構成に限定されるものではない。給紙ユニット20は、記録材Sを収納するためのカセット21a、21b、手差しトレイ27、カセット21a、21b内或いは手差しトレイ27より記録材Sを一枚ずつ送り出すためのピックアップローラ22a、22b、26を有している。更に、各ピックアップローラ22a、22b、26から送り出された記録材Sをレジストローラ25a、25bまで搬送するための給紙ローラ対23及び給紙ガイド24を備えている。レジストローラ25a、25bは、画像形成部の画像形成タイミングに合わせて記録材Sを二次転写領域Teへ送り出すためのローラである。中間転写ユニット30について詳細に説明する。中間転写ベルト31は、その材料として例えば、PET[ポリエチレンテレフタレート]やPVdF[ポリフッ化ビニリデン]などが用いられる。中間転写ベルト31は、中間転写ベルト31に駆動を伝達する駆動ローラ32、ばね不図示の付勢によって中間転写ベルト31に適度な張力を与えるテンションローラ33、ベルトを挟んで二次転写領域Teに対向する従動ローラ34に張設される。中間転写ベルト31は、図1にて矢印B方向、即ち、時計方向に循環移動され、駆動ローラ32とテンションローラ33の間に一次転写平面Aが形成される。駆動ローラ32は、金属ローラの表面に数mm厚のゴムウレタンまたはクロロプレンをコーティングしてベルトとのスリップを防いでいる。駆動ローラ32は、パルスモータ不図示によって回転駆動される。各感光体ドラム11a~11dと中間転写ベルト31が対向する一次転写領域Ta~Tdには、中間転写ベルト31の裏に一次転写ローラ35a~35dが配置されている。従動ローラ34に対向して二次転写ローラ36が配置され、中間転写ベルト31とのニップによって二次転写領域Teを形成する。二次転写ローラ36は中間転写ベルト31に対して適度な圧力で加圧されている。また、中間転写ベルト上、二次転写領域Teの下流には中間転写ベルト31の画像形成面をクリーニングするためのブラシローラ不図示、及び廃トナーを収納する廃トナーボックス不図示が設けられている。また、中間転写ベルト上には2次転写残トナーを清掃するクリーニング装置100が設けられている。定着ユニット40は、内部にハロゲンヒーターなどの熱源を備えた定着ローラ41aとそのローラに加圧される41bこのローラにも熱源を備える場合もあるを備えている。また、定着ユニット40は、上記ローラ対のニップ部へ記録材Sを導くためのガイド43、また、上記ローラ対から排出されてきた記録材Sをさらに装置外部に導き出すための内排紙ローラ44、外排紙ローラ45などを備えている。制御ユニット37は、上記各ユニット内の機構の動作を制御するための制御基板やモータドライブ基板不図示などから成り、制御手段CPU301図11などが設けられている。また、環境センサ105は、装置内で熱源となる定着ユニット40などの影響を受けずに装置周囲の環境温度、湿度が正確に測定できるよう図示した位置に配置されており、この環境センサ出力に基づいて様々な制御が行われる。中間転写ベルト31としては、厚さ100μmのポリイミドを用い、本実施例ではウレタンスポンジローラを一次転写部に設置する転写ローラ3535a~35dとして使用した場合について記載する。本実施例に使用した画像形成装置は、中間転写ベルト31の周速が300mm/secであり、転写部のスラスト方向幅は330mmである。感光体ドラム11上のトナーの電荷保持量は30μC/gであり、所謂、一次転写時に転写ローラ35の芯金に対して40μAの電流を印加している。かかる印加電流量は、環境変動による該トナー電荷保持量等の変動により変化させる必要があるが、所謂、通常環境として温/湿度が23°C/60の環境で設定した適性電流値である。次に、帯電部材である帯電ローラ12の構成について説明する。帯電ローラ12は、そのローラ表層を、カーボンブラック等の導電剤を分散混入させた1~2mmの厚さを有する導電性ゴムとする。そして、画像形成時の帯電ムラを防止するためにその抵抗値を105~107Ωcmに制御し、その弾性を利用してギャップを作らずに感光体ドラムと接触させる接触式帯電ローラとし、低電圧で帯電させている。或いは、ポリエーテルエステルアミド等のイオン導電性の高分子化合物を含有し、抵抗値を105~107Ωcmに制御したABS樹脂を射出成形により導電性支持体の表面に0.5~1mm被覆して抵抗調整層とする。そして、該抵抗調整層の表面に酸化スズなどの導電性微粒子が分散した熱可塑性樹脂組成物からなる保護層を順次形成し、帯電電圧を印加するための導電性支持体として金属製軸部材が用いられる。この軸部材は、軸受け部と、電圧印加用軸受け部と、外径が14mmの被覆部が一体で構成される。被覆部の周面上には、ポリエーテルエステルアミド等のイオン導電性の高分子化合物を含有した熱可塑性樹脂であるABS樹脂の体積抵抗値105~107Ωcmの抵抗調整層が射出成形で0.5~1mmの厚みで被覆成形加工される。次に、本実施例の画像形成部10を構成し、プロセスカートリッジとされる感光体ドラム11の周りの構成について図2を用いて説明する。本実施例にて、画像形成部10を構成する4つのステーションPa、Pb、Pc、Pdは同じ構成とされるので、図2には、代表してステーションPaを図示している。従って、他のステーションPb、Pc、Pdにおいても同様の構造とされることを理解されたい。本実施例にて、感光体ドラム11aの周りには、帯電ローラ12a、現像器14a、クリーニング装置15a、及び、除電装置112aが配置されている。図7は、図2に示される露光により除電する除電装置、即ち、光除電手段112aの概略図である。なお、図7において、感光体ドラム11aと光除電手段112a以外の部分は省略している。光除電手段112aは、本実施例では、感光体ドラム11aの回転方向にて、転写ローラ35aの下流側で、帯電ローラ12aの上流側に配置される。本発明における光除電手段112aは、大きく分けて以下の2つの構成から成る。1.発光源:画像形成装置本体に装備されたLEDランプ5032.光照射部材:各ステーションPを構成するプロセスカートリッジに装備された棒状のライトガイド501ここで、LEDランプ503と棒状のライトガイド501について更に説明する。先ず、発光源のLEDランプ503は、光除電手段112aの光源として機能し、画像形成装置側板画像形成装置本体の外側に装備されている。また、その配置であるが、感光体ドラム上除電幅領域よりも長手方向外側に装備されている。すなわち、LEDランプ503は、ライトガイド501又は感光体ドラム11aの長手方向に平行な方向或いは、非平行な方向Cからライトガイド501を露光する。更に、LEDランプ503からの光が、不必要に感光体ドラム11aの端部を露光しないように遮光措置図示せずも取られている。次に、棒状のライトガイド501について、材質形状機能配置について説明する。ライトガイド501の材質としては、透光率の優れた樹脂アクリル、ポリカーボネイト、ポリスチレンなど、又は、ガラスなどを用いる。図8にその形状を拡大して示す。ライトガイド表面の感光体ドラム11aと対向した部分には、反射手段としての凹凸部を形成するV字形状の刻み502が複数設けられている。勿論、この刻み502の数は任意で良く、1つとすることもできる。また、凹凸部の形もV字形状である必要はなく、U字形状やI字形状などその他の形状であって良い。図7に示すように、V字形状の刻み502により、ライトガイド501端部から矢印Cのように入射された光を、ライトガイド長手方向に対して垂直方向矢印D方向に照射することができる。この光は、所定の除電幅露光幅をもって、感光体ドラム11a表面に除電光として照射される。また、除電光が長手方向に均一の光量で感光体ドラム11a表面に照射されるよう、V字形状の刻み502の深さをLEDランプ503から遠くなるにつれ深く、幅広くしている。すなわち、V字形状の刻み502は、ライトガイド501の長手方向の位置に応じて、即ち、LEDランプの露光点LEDランプからの光がライトガイド501に入射する点からの距離が遠くなれば遠くなるほど、その大きさが大きくなっている。また、本実施例においては、ライトガイド501は、転写工程後の感光体ドラム11a上を除電すべく、感光体ドラム11aに対して離間距離4mmで、感光体ドラム長手方向に対向配置されている。次に、図9を参照して、図7、図8に示されるライトガイド501について更に説明する。図9は、図7に示すライトガイド501を図7に示される矢印E方向からみた概略図である。図9に示されるように、実際にはライトガイド501そのものは、反射効率を高めるために、カバーとしての、白色の樹脂ケース506によって覆われている。樹脂ケース506は、感光体ドラム11aに対向した、第2の開口としての所定の開口504と、LEDランプ503からの光を入射する第1の開口としての開口505を持つ。そして、この樹脂ケース506は、図2に示すようにプロセスカートリッジ前露光部の所定の位置に取り付けられている。即ち、本実施例にて画像形成部を構成するプロセスカートリッジを画像形成装置本体に装着して始めて、画像形成装置本体に装備された発光源としてのLEDランプ503からの光は、プロセスカートリッジに装備されたライトガイド501端部に入射される。そして、光照射部材としてのライトガイド501から感光体ドラム11aへ除電光として照射される。本実施例のように、感光体ドラム11aへの光照射部材としてライトガイドタイプを用いた場合、例えばLEDを複数個配列したチップアレイタイプに比べて、感光体ドラム上における光量のリップル振れ幅も小さく、均一な除電が可能である。なお、本実施例においてLEDランプ503は、ライトガイド502の片側端面に対向する位置に1個設けているが、光量が不足する場合などはライトガイドの両端面に対向する位置に1個づつ計2つ設けてもよい。その場合は、感光体ドラム上の除電幅領域内において光量の分布が均一になるようにライトガイドの刻みを中央部が最も深く大きくなるようにする。以上、本実施例のような光除電手段112aを備えることで、比較的低コストかつ画像形成装置本体の設計自由度を損なうことなく、ハーフトーン画像などで発生する横スジ、ポジゴーストなどの画像弊害を防止し、良好な画像が得られるようになった。本実施例ではLEDランプ503からの光を感光体ドラム11a表面上に反射させるために、ライトガイド表面上に反射率の高い色白色、銀色などの塗料あるいは樹脂により、反射手段としての反射膜としての反射面を設けている。本実施例では、ライトガイド501がプロセスカートリッジに具備される例を説明したが、本発明はこのような場合に限定されるものではない。すなわち、プロセスカートリッジの構成は、ライトガイドを搭載しておらず、画像形成装置本体側に具備されるとしても良い。この結果、プロセスカートリッジのコストを低減することができる。次に、本実施例で使用する感光体ドラム11aに関して説明する。勿論、他の感光体ドラム11b~11dも同じ構成とされる。感光体ドラム11aは、図3のように支持体Aの上に、下引き層B、電荷発生層C、電荷輸送層D、表面層Eの順で積層構成された有機感光体である。電子写真感光体の支持体Aとしては、導電性を示すものであって硬度の測定に影響を与えない範囲内のものであれば、特に制限なく使用することができる。例えばアルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛及びステンレスなどの金属や合金をドラム状に成形したものなどが使用できる。下引き層Bは、感光層の接着性改良、塗工性改良、支持体の保護、支持体上の欠陥の被覆、支持体からの電荷注入性改良、または感光層の電気的破壊に対する保護などのために形成される。下引き層Bの上に感光層を形成する。本実施例のように、電荷キャリア発生層Cと電荷キャリア輸送層Dとを機能分離し積層させた積層型感光層を形成する場合には、下引き層B上に電荷発生層C、電荷輸送層Dの順で積層する。斯かる感光体の構成は、当業者には周知であるのでこれ以上の詳しい説明は省略する。本発明の解決すべき課題である画像流れの現象説明ここで画像流れ、画像ボケの発生要因について説明する。図3の感光体ドラムの表面層即ち、保護層Eは、感光体がクリーニングブレード16などの摺擦により削られ、電荷輸送層Dが表層に顔を出すことを防ぐため、電荷輸送層Dに比べて非常に硬度が硬く、削れにくくなっているのが一般的である。保護層Eはなくても、画像形成する上では影響がないが、電荷輸送層Dが表層にあると、電荷輸送層Dの材質は材料の特性上硬度はあまり高くはできない。そのため、削れ易くなってしまい、表層に傷が発生することによって、すぐに電荷輸送層Dに傷が到達し、白スジ画像や、ハーフトーンのムラ画像などの画像不良を引き起こしてしまうことになる。また、保護層Eの硬度が柔らかいと、保護層Eは意味をなさない。つまり、保護層Eが削られ、電荷輸送層Dが表層に顔を出すと、上述のように、電荷輸送層Dが表層に顔を出した部分にクリーニングブレードの摺擦によって深い傷が入ってしまうことが多い。そのため、傷部が感光体ドラムの電位ムラを誘発し、画像上に白スジ画像や、ハーフトーンのムラ画像などを発生させてしまう。しかしながら、感光体ドラムの磨耗や傷の発生を防げる半面、感光体ドラム表層に付着したNOxやオゾンなどの放電生成物が付着した場合に、クリーニングブレード16によってうまく除去することができない。そのため、画像流れや画像ボケといった画像不良を引き起こし易いというデメリットを有している。つまり、放電生成物のうち、NOxは、空気中等の水分と反応して硝酸を生成し、また金属と反応して金属硝酸塩を生成する。このように生成された硝酸又は硝酸塩が上記像担持体表面に薄い膜となって形成されると、これら硝酸又は硝酸塩の吸湿作用によって、該像担持体表面の抵抗値が低くなる。これにより、像担持体である感光体ドラム上に形成された静電潜像が破壊されるため、特に、高湿環境下では、画像が流れたような異常画像が発生してしまう。先に述べたように、放電生成物の改質によって、生成された硝酸又は硝酸塩が上記感光体表面に薄い膜となって形成されるため、クリーニングブレード16の摺擦で、感光体ドラム11の表層Eに付着した薄い膜だけを除去するのは非常に困難である。もしクリーニングブレード16の摺擦にて除去するためには、感光体ドラムの表層の材質ごと削り取ってしまう必要がある。従って、保護層Eを硬くすることと、画像流れをクリーニングブレード16で削り取って抑制することはトレードオフ相殺の関係にある。よって、本発明では、クリーニングブレード16で画像流れや画像ボケの現象を抑制する以外の方法で画像流れを抑制することとした。ここで、放電生成物の発生と帯電要因の関係を説明する。図4は、画像流れの発生レベル5段階表示とDC成分の放電量、AC成分の放電量の関係を示すグラフである。画像流れのレベルを示すランクとしては、下記のように5段階で評価している。ランク1;画像流れの発生は見られないレベルランク2;ハーフトーンでドラム周期で濃度ムラが発生するレベルランク3;格子画像で細線が消えるレベルランク4;文字が引き延ばされるレベルランク5;文字が全く印字されなくなるレベル帯電方式は印加するバイアスの方式によって大きく2つに分けられる。接触式帯電部材に印加するバイアスをDCとする、所謂、DC帯電と、DCにACを重畳させる、所謂、AC帯電である。図4のグラフに示すように、帯電部材12による放電成分として、帯電時に発生する放電生成物などが感光体ドラム表面に付着する量としては、DC成分、AC成分それぞれに同じ放電量であれば、同じくらいの量であることが知られている。従って、画像流れに対する影響もほぼ同等である。つまり、帯電のDC成分によって画像流れが発生するレベルと、AC成分によって、画像流れが発生するレベルはほぼ同等である。そのため、本実施例で使用している高画質に即した帯電方式であるDCにAC成分を重畳するAC帯電の場合は、約2倍の放電生成物の付着を促すことになる。従って、画像流れのレベルもその分悪化するという結果である図5。従って、画像流れの現象に対しては、AC帯電の方が不利であるということが分かる。次に、本実施例の帯電バイアスの印加系のブロック回路について説明する。代表としてステーションPaについて説明すると、図6は、本実施例で用いている帯電ローラ12aに対する帯電バイアス印加系のブロック回路図である。電源S1から直流電圧に周波数fの交流電圧を重畳した所定の振動電圧バイアス電圧VdcVacが芯金12a1を介して帯電ローラ12aに印加されることで、回転する感光体ドラム11aの周面が所定の電位に帯電処理される。帯電ローラ12aに対する電圧印加手段である電源S1は、直流DC電源直流電圧印加手段101と交流AC電源交流電圧印加手段102を有している。制御回路103は、上記電源S1のDC電源101とAC電源102をオンオフ制御して帯電ローラ12aに直流電圧と交流電圧のどちらか、若しくはその両方の重畳電圧を印加するように制御する機能を有している。更に、制御回路103は、DC電源101から帯電ローラ12aに印加する直流電圧値と、AC電源102から帯電ローラ12aに印加する交流電圧のピーク間電圧値を制御する機能を有している。感光体ドラム11aを介して帯電ローラ12aに流れる交流電流値を測定する手段としての交流電流値測定回路104が配置されている。この回路104から上記の制御回路103に測定された交流電流値情報が入力される。プリンタが設置されている環境を検知する手段としての環境センサー105が設けられている。この環境センサー105から上記の制御回路103に検知された環境情報が入力される。そして、制御回路103は、交流電流値測定回路104から入力の交流電流値情報、更には環境センサー105から入力の環境情報から、印字工程の帯電工程における帯電ローラ12aに対する印加交流電圧の適切なピーク間電圧値の演算決定プログラムを実行する機能を有する。ここで本実施例1に関わる現像イニシャライズ動作について説明する。現像イニシャライズとは、コートされていない状態の現像器が画像形成装置本体に装着された際に実行される工程であって、通常の前多回転工程の期間よりも長くされる。本実施例の現像イニシャライズ動作は、図10に記載のフローで行われる動作を示している。図10は、電源が投入されてからスタンバイ状態までの制御手順を説明するためのフローチャートである。図11は、制御フローの実行形態を示すブロック図であり、図12は、本実施例の現像イニシャライズ動作時の動作を示す制御タイミングチャートである。図10に示すように、本体のメイン電源がONされるS101と、その前のメイン電源がOFFされる前に、制御手段としてのCPU301は操作パネル303によってユーザーから現像イニシャライズの動作指示が与えられたか否かを判断するS102。もし、現像イニシャライズ動作ONの信号が与えられている場合は、制御手段301は、本体メイン電源ON時に通常行われる前多回転動作を開始する前に、現像イニシャライズ動作を行うS103。ここで、本体メイン電源ON時に通常行われる前多回転動作S108とは、本体内で行われる画像形成までの初期準備動作のことである。一般的には、感光体ドラム、或いは、中間転写ベルト上に現像剤でパッチ画像を形成する。そして、そのパッチ画像の濃度をセンサー本実施例では、図1に示す濃度センサー77により読み込み濃度が適性であるかどうかを判断し制御する所謂、パッチ濃度制御や、定着部材の温調を行う温調制御などが行われる。装置本体の構成によっては、帯電ローラ電流検知手段310によって、帯電ローラ12から本体に流れ込む直流電流量を測定し、感光体ドラムの膜厚を判断するドラム膜厚制御などを行なうこともある。もしも、操作パネル303からCPU301に対して現像イニシャライズ動作ONの信号が与えられていない場合は、メイン電源ONの後、制御手段301は前述の通常前多回転動作に移行することを決定するS108。続いて、現像イニシャライズ動作S103について説明する。現像イニシャライズ動作は、通常、現像剤が本体内で寿命、及びトラブル発生において、新品の現像器と交換された場合、即ち、現像器を交換した直後に行う動作である。現像イニシャライズ動作を開始するとS103、制御手段301は、光除電手段112の前露光量を、画像形成時の前露光量よりも低い前露光量に制御するS104。本実施例では、現像イニシャライズ動作時に、本体CPU301は、現像剤を現像スリーブにコートして、画像形成が可能な状態をつくる動作を行ないS105、現像剤の初期状態であるかを判断する。そして、パッチ濃度センサーによって濃度が測定可能なように中間転写ベルト上に濃度測定用のパッチ画像を形成する。そのパッチ画像の濃度を測定することによって、現像剤中の現像トナーとキャリアの比率いわゆるT/D比や、感光体ドラムの潜像コントラストの条件を変更する必要があるかどうかの判断をする。必要であると判断した場合は、T/D比を初期の状態から変更するべく補正を行い、さらには、潜像コントラストの条件を変更すべく、帯電高圧設定、現像高圧設定の条件を変更する。そして、現像剤初期状態をCPU301のメモリ302に記憶させるS106。S105における、現像剤を現像スリーブにコートさせる動作について更に説明する。現像器は、消耗品であり、あくまで本体寿命を迎えるまでに、何度か新品現像器に変更する必要がある。一般的には、現像器内の現像剤量が適性値を超えて増減してしまったり、現像スリーブ表面が削れ、現像剤のコートにスラスト方向でムラが出来てしまうことで現像器の寿命とする。そして、現像器ユニット毎、或いは、現像剤のみの交換をユーザー先でサービスマンが行うことが多い。その際、交換部品となる現像器ユニットは、サービスマンが運搬するのに適したように現像剤が現像器からこぼれ落ちないように、現像剤が封止されているのが普通である。従って、サービスマンは、ユーザー先で現像剤の封止を解き、本体内に現像器を設置するが、このときには、現像剤は現像スリーブには、ほとんどコートされない状態で存在することとなる。従って、現像器を新たに設置した際には、少なくとも数分間現像器内の現像スリーブ及び、現像スクリューに駆動を与え、回転させなくてはいけない。また、現像剤は単純に現像器内に満遍なく存在すれば良いわけではなく、あくまで現像剤が感光体ドラム上の潜像部分に飛翔するためには、現像剤にある程度の摩擦帯電による電荷を持たせないといけない。そのため、前述のようにやはり数分間の現像器内部での攪拌工程が必要になる。続いて、前述の現像イニシャライズ動作が終了するS107と、その後に制御手段301は、通常の前多回転動作を開始するS108。この時、制御手段301は、光除電手段112から出力される前露光量を制御し、現像イニシャライズ動作時の前露光量より大きな前露光量に制御するS109。そして、通常の前多回転動作が終了したS110後は、本体はスタンバイ状態に維持し、コピー開始可能な状態で待機するように制御するS111。ここで、現像イニシャライズ動作S103においては、制御手段としてのCPU301は、操作パネル303によってユーザーから動作指示が与えられたか否かを判断するが、現像イニシャライズ動作を行うべきタイミングのメイン電源ONの後に操作していては、遅い場合がある。すなわち、現像イニシャライズ動作を行う前である現像剤が現像スリーブにコートされていない状態で、本体内での通常の前回転動作が行われてしまった場合である。この状態で、前述のように、中間転写ベルト上に現像剤でパッチ画像を形成し、そのパッチ画像の濃度をセンサーにより読み込み濃度が適性であるかどうかを判断し制御する所謂、パッチ濃度制御等が行われることとなる。そのため、適正な濃度で制御が行えないという不具合が生じてしまう。従って、本体内では、制御手段301は、通常の前多回転動作を開始する前に、現像イニシャライズ動作を行う必要がある。これを実現するために、一般的には、現像イニシャライズ動作を行おうとする直前のメイン電源がONの状態で操作パネル303上から現像イニシャライズ動作の信号をONにしておく必要がある。図12は、現像イニシャライズ動作中、及びその後の画像形成中における制御のタイミングを示すタイミングチャートである。次に、図12と、図10、図11を用いて、本実施例における装置の制御に関して詳細を説明する。図12に示すように、現像イニシャライズ動作が開始S103されると、感光体ドラムが回転し、続いて現像スリーブと現像スクリューも回転を開始する。このときCPU301から帯電高圧制御手段305、現像高圧制御手段306、転写高圧制御手段307に対して、それぞれ、通常画像形成時に必要とされる高圧条件と同じ高圧条件で高圧を印加するコマンドが出され、帯電高圧制御手段305、現像高圧制御手段306、転写高圧制御手段307からそれぞれ高圧印加が開始される。しかしながら、この際に前露光量制御手段308には、CPU301から前露光をONさせるコマンドは出さないか、若しくは、前露光の光量を通常画像設定時よりも低く設定するS104。すなわち、帯電高圧ON、現像高圧ON、転写高圧ON、前露光OFFの状態若しくは前露光光量の小さい設定で現像器の空回転動作、現像剤のスリーブへのコート、及び、現像剤攪拌の動作S105が数分間行われる。本実施例では、前露光をOFFにして行った。一般的には、現像剤のスリーブへのコート時間、現像剤の帯電時間を考え、2~3分くらいが適当であるが、本実施例では、前記空回転時間S105を2分間とした。従来であれば、現像器の空回転動作、現像剤のスリーブへのコート、及び現像剤攪拌の動作S105中は、前露光量制御手段308に対しても、前露光をONさせて行っていた。しかし、我々の鋭意検討により、この現像剤が現像スリーブにコートされていない状態で、帯電高圧を印加し、感光体ドラムを空回転させておく時間が長いと、この間に感光体ドラムの画像流れを発生させてしまうことがわかった。つまり、この間に現像剤が感光体ドラムに転移する所謂、現像剤カブリが極めて少ない状態になる。そのため、現像剤がクリーニングブレードに充分に行き渡らず、先ほど述べたようにクリーニングブレードエッジ部で感光体ドラム上の放電生成物をうまく除去できずに、画像流れが発生し易い状況となっていた。しかし、この際においても、感光体ドラム上に付着する放電生成物の量、つまりは、帯電部材から感光体ドラムに流れる放電量を極力少なくしてやることによって、画像流れの発生は抑制できることが実証された。続いて、図12に示すように、現像剤初期状態をCPU301のメモリ302に記憶させる動作S106に移る。前述したように本動作は、パッチ濃度制御によって、本現像剤の初期状態の濃度を確認し、本現像剤の今後の制御の方向性を決める重要な動作であるため、パッチ画像を形成する際に、極力通常の画像形成条件に近づける必要がある。つまり、帯電高圧、現像高圧、転写高圧、前露光の光量などの設定は、実際の画像形成条件に設定するのが普通である。このタイミングで前露光の光量を下げてしまうと、帯電部材通過後の感光体ドラムの表面電位の条件が少し変化してしまうため、パッチ画像を形成した際の濃度に影響を与えかねない。従って、本実施例においては、現像剤初期状態をCPU301に記憶させる動作S106の間は、前露光は通常の画像形成時の光量に設定している。図12に示すように、現像イニシャライズ動作後の通常画像形成時には、前露光量制御手段308及び前露光LED電流回路電流検知手段309により所定量だけ速やかに前露光光量を強くし、設定を通常作像時に戻す。これによって、従来の前露光の役割であるゴースト画像の防止や、画像の濃度制御に影響を与えないように配慮している。つまり、本実施例では、あくまで画像形成に影響を与えない現像イニシャライズ動作中の現像空回転動作中にのみ前露光を光量を弱くするという手段のみで画像流れの抑制を行なう。つまり、本発明によれば、現像イニシャライズ動作時において、特別な装置を必要とせず、画像形成時には全く影響を与えることのない方法で画像流れの発生を抑制することができる。図13に前露光の光量と帯電DC成分の放電量の関係を示す。図13から分かるように、帯電部材12から感光体ドラムに流れる電流量は、前露光の光量強くなるにつれ、大きくなり、光量が弱くなるほど、電流量は小さくなる傾向にある。これは、感光体ドラムが、前露光の光によって除電しているか否かによって、前露光部材近傍を通過した感光体ドラム面が再度帯電部材を通過する際のドラム面の電位が変化するからである。つまり、前露光によって除電されたドラム表面は、転写部材通過後よりも低い電位で除電されている。具体的には通常、-700Vに帯電されたドラム面は、転写部材通過後に-300Vくらいになっているが、これが、前露光手段光除電手段112で除電されると、おおよそ-50~-100Vくらいになっている、この際、前記除電されたドラム面が、再度-700Vの高圧を印加している帯電部材を通過する際は、その差分である600~650Vのコントラスト分のDC成分の電流即ち、帯電直流電流が流れることになり、その電流量は約45μAに達する。しかし、前露光量がほぼ0μWで、ほとんど除電されていない場合は、その逆で、-700Vに帯電されたドラム面は、転写部材通過後に-300Vくらいになっている。これがそのまま帯電部材に再度達するため、その差分の400V分のコントラストのDC電流即ち、帯電直流電流しか流れないこととなり、その電流量は約27μA位である。従って、画像形成に影響を与えない現像イニシャライズ動作中、特に現像剤をスリーブにコートするタイミング、現像剤を攪拌するタイミングにおいては、極力帯電部材からのDC成分の放電量を小さくするように制御する。すなわち、前露光の光量を小さくすることで、現像器設置時の画像流れの発生を抑制することが可能となった。表1に、現像イニシャライズ動作時の前露光の光量の設定条件と、画像流れのランクの関係を示した。本発明者らの鋭意検討によって、課題となっていた現像イニシャライズ動作中の画像流れの発生を画像形成に影響を与えないタイミングでのみ前露光光量の設定を変更するだけで、抑制することが可能となった。また、上述のように、本発明によれば、現像イニシャライズ動作時において、特別な装置を必要とせず、画像形成時には全く影響を与えることがなく、安価で、省スペース化を図れる方法で画像流れの発生を抑制することができる。実施例2次に、本発明の第二の実施例について説明する。図14のフローチャート、図15のタイミングチャートと、図16の帯電DC高圧設定と帯電DC電流量の関係から、実施例2の画像流れ抑制方法について説明する。画像形成装置は、実施例1と全く同じ装置を使用し、下記に記載する以外の設定は全て実施例1に記載の画像形成装置と同じ設定である。従って、画像形成装置についての説明は実施例1に記載の説明を援用し、ここでの再度の説明は省略する。また、電源が投入されてからスタンバイ状態までの制御手順は、実施例1で説明した図10に示すフローチャートにて、S104、S109における制御態様においてのみ異なり、その他は同様である。つまり、実施例1では、S104、S109にて前露光量を制御したが、本実施例では、S204、S209にて帯電高圧が制御される。従って、実施例1と異なる点を主として説明する。図11をも参照して説明すると、図14、図15に示すように、現像イニシャライズ動作が開始S203されると、感光体ドラムが回転し、続いて現像スリーブと現像スクリューも回転を開始するS205。このときCPU301から転写高圧制御手段307に対して、それぞれ、通常画像形成時に必要とされる高圧条件と同じ高圧条件で高圧を印加するコマンドが出され、転写高圧制御手段307からそれぞれ高圧印加が開始される。また、前露光量制御手段308にも、通常の画像形成時と同じ光量の前露光が照射されるコマンドが出され、前露光量制御手段308から光が照射される。前露光量は、前露光LED電流回路電流検知手段309により検知される。しかしながら、この際に帯電高圧制御手段305、現像高圧制御手段306には、CPU301からは通常の画像形成時の設定とは異なる設定のコマンド出されるS204。すなわち、転写高圧ON、前露光ONの状態で、通常よりも低い帯電高圧、現像高圧設定にした状態で現像器の空回転動作、現像器のスリーブへのコート、及び現像剤攪拌の動作S205が数分間行われる。一般的には、現像剤のスリーブへのコート時間、現像剤の帯電時間を考え、2~3分くらいが適当であるが、本実施例では、前記空回転時間S205を2分間とした。また、図15に示すように、低く設定する帯電高圧、現像高圧の設定として、通常の画像形成時の帯電高圧が-700Vであるのに対して、現像空回転中は帯電高圧設定を-300Vに設定した。また、現像高圧は、通常-550Vであるのに対して、-150Vに設定して行った。従来であれば、現像器の空回転動作、現像剤のスリーブへのコート、及び現像剤攪拌の動作S205中は帯電高圧、現像高圧に印加する高圧設定も通常画像設定と同じ設定で行っていた。しかし、本発明者らの鋭意検討により、この現像剤が現像スリーブにコートされていない状態で、帯電高圧を印加し、感光体ドラムを空回転させておく時間が長いと、この間に感光体ドラムの画像流れを発生させてしまうことが分かった。つまり、この間に現像剤が感光体ドラムに転移する所謂、現像剤カブリが極めて少ない状態になる。そのため、現像剤がクリーニングブレードに充分に行き渡らず、上述したようにクリーニングブレードエッジ部で感光体ドラム上の放電生成物をうまく除去できずに、画像流れが発生し易い状況となっていた。しかし、この際においても、感光体ドラム上に付着する放電生成物の量、つまりは、帯電部材から感光体ドラムに流れる放電量を極力少なくしてやることによって、画像流れの発生は抑制できることが実証された。続いて、図14、図15に示すように、実施例1と同様に、現像剤初期状態をCPU301のメモリ302に記憶させる動作S206に移る。前述したように本動作は、パッチ濃度制御によって、現像剤の初期状態の濃度を確認し、本現像剤の今後の制御の方向性を決める重要な動作である。そのため、パッチ画像を形成する際に、極力通常の画像形成条件に近づける必要がある。つまり、帯電高圧、現像高圧、転写高圧、前露光の光量などの設定は、実際の画像形成条件に設定するのが普通である。このタイミングで帯電高圧を下げてしまうと、パッチ画像をレーザー露光で潜像形成した場合の潜像コントラストが変化してしまうため、パッチ画像を形成した際の濃度に影響を与えかねない。従って、本実施例中においては、現像剤初期状態をCPU301に記憶させる動作S206の間も又、前露光は通常の画像形成時の状態に設定している。また、図15に示すように、現像イニシャライズ動作後の通常画像形成時には、速やかに帯電や現像の高圧設定を変更し、設定を通常作像時に戻すことによって、実際の画像形成に影響を与えないように配慮している。つまり、本実施例は、あくまで画像形成に影響を与えない現像イニシャライズ動作中の現像空回転動作中にのみ帯電高圧、現像高圧の設定を低く設定するという手段のみで画像流れの抑制を行なっている。従って、本実施例においても、実施例1と同様の作用効果を達成し得る。図16に帯電高圧の設定と帯電DC成分の放電量の関係を示す。図16から分かるように、帯電部材12から感光体ドラムに流れる電流量は、帯電高圧設定電圧値の絶対値が高くなるにつれ、大きくなる。帯電高圧設定電圧値の絶対値が小さくなるほど、電流量は小さくなる傾向にある。これは、感光体ドラム面が帯電部材を通過する際のドラム面の電位が変化するからである。つまり、ドラム表面は、転写部材通過後、具体的には通常、-700Vに帯電されたドラム面は、転写部材通過後に前露光で除電され、-50~-100Vくらいになっている。帯電高圧設定が-300Vであったとしても、その前露光通過後のドラム表面電位はおおよそ-50~-100Vくらいになっている。現像高圧は、帯電高圧に対しての電位の差分所謂、Vback電位というが、一定になるように制御しないと、Vback電位が大き過ぎるとキャリア付着、小さ過ぎるとカブリという弊害を引き起こすことが知られている。そのため、帯電高圧を下げる際は、現像高圧もセットでオフセットさせて下げる必要がある。ここで、この際、高圧設定が-700Vであるものに対しては、前記通常のドラム面が、再度-700Vの高圧を印加している帯電部材を通過する際は、その差分である600~650Vのコントラスト分のDC成分の電流量が流れることになる。従って、その電流量は約45μAに達する。しかし、帯電設定が-300Vであった場合は、その差分の150~200V分のコントラストのDC電流しか流れないこととなり、その電流量は約30μA位である。従って、画像形成に影響を与えない現像イニシャライズ動作中、特に現像剤をスリーブにコートするタイミング、現像剤を攪拌するタイミングにおいては、極力帯電部材からのDC成分の放電量を小さくするように制御する、すなわち、帯電高圧の値絶対値を小さくすることで、現像器設置時の画像流れの発生を抑制することが可能となった。表2に、現像イニシャライズ動作時の帯電DC高圧の設定条件と、画像流れのランクの関係を示した。本発明者らの鋭意検討によって、課題となっていた現像イニシャライズ動作中の画像流れの発生を画像形成に影響を与えないタイミングでのみ帯電高圧の設定を変更するだけで、抑制することが可能となった。上記各実施例では、本発明は、中間転写方式のカラー画像形成装置であるとして説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。本発明は、例えば、各ステーションPPa、Pb、Pc、Pdへと記録材担持体にて搬送される被転写材である記録材に対して、それぞれ感光体ドラム1111a、11b、11c、11dの表面に形成されたトナー画像が順次直接転写されてカラー画像が記録される直接転写方式のカラー画像形成装置とすることもできる。斯かる画像形成装置の構成は、当業者には周知であるので、これ以上の詳しい説明は省略する。このような直接転写方式のカラー画像形成装置にも、先に説明した実施例1、2の構成を適用することができる。斯かる直接転写方式のカラー画像形成装置においても、実施例1、2と同様に構成することにより、同様の作用効果を達成し得る。尚、上記各実施例では、現像器を交換した場合の現像イニシャライズ動作について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、現像器とその他のプロセス要素がユニット化された場合に適応しても良い。つまり、現像剤担持体現像スリーブにトナーがコートされていない状態であるユニットを装着した際に実行されるイニシャライズ工程において本発明の制御態様を採用しても良い。