ステータと前記ステータにより回転駆動されるロータとを備えたモータであって、前記ロータが回転方向に沿った周面を有し、前記ステータが、複数の板状体を積層して形成したコアと、前記コアに導線を巻回して形成したコイルと、前記コアと前記コイルとを絶縁する絶縁部とを備え、前記コアが前記周面に正対する磁極部を有すると共に、前記磁極部が前記ロータの回転軸心の軸方向における端部に前記軸方向に延長して設けられた延長部を有し、前記延長部の変形を抑制する変形抑制部を更に備えることを特徴とするモータ。前記回転軸心の径方向において前記ロータと前記ステータとの間に位置し前記ロータの配置された空間と前記ステータの配置された空間とを区画する分離板を更に備え、前記変形抑制部を前記分離板と前記延長部との前記径方向における間に配置したことを特徴とする請求項1に記載のモータ。前記変形抑制部として、前記絶縁部から前記分離板側に突出する突出部を設けたことを特徴とする請求項1又は2に記載のモータ。前記変形抑制部として、前記延長部の前記コイル側に配置された補強部材を設けたことを特徴とする請求項1乃至3に記載のモータ。前記変形抑制部として、前記延長部の延長先端面と前記絶縁部とに互いに嵌り合う嵌合部を設けたことを特徴とする請求項1乃至4に記載のモータ。前記変形抑制部として、前記分離板から前記磁極部の前記回転軸心の周方向における間に突出する突設部を設けたことを特徴とする請求項1乃至5に記載のモータ。請求項1乃至6に記載のモータを備えることを特徴とするポンプ。請求項7に記載のポンプを備えることを特徴とする機器。しかしながら、上述のブラシレスDCモータのような従来のモータは、ステータを通電制御する制御部やステータをモールド樹脂で被覆すると、モールド樹脂の成形圧等で収束片に大きな負荷がかかり、収束片が変形する恐れがある。そこで、この事情を鑑み、成形圧等の負荷による延長部の変形を抑制したモータ及び、当該モータを備えるポンプ及び、当該ポンプを備える機器を提供することを課題とした。上記課題を解決するために、本発明のモータは、ステータと前記ステータにより回転駆動されるロータとを備えたモータであって、前記ロータが回転方向に沿った周面を有し、前記ステータが、複数の板状体を積層して形成したコアと、前記コアに導線を巻回して形成したコイルと、前記コアと前記コイルとを絶縁する絶縁部とを備え、前記コアが前記周面に正対する磁極部を有すると共に、前記磁極部が前記ロータの回転軸心の軸方向における端部に前記軸方向に延長して設けられた延長部を有し、前記延長部の変形を抑制する変形抑制部を更に備えることを特徴とする。このモータとして、前記回転軸心の径方向において前記ロータと前記ステータとの間に位置し前記ロータの配置された空間と前記ステータの配置された空間とを区画する分離板を更に備え、前記変形抑制部を前記分離板と前記延長部との前記径方向における間に配置したことが好ましい。このモータとして、前記変形抑制部として、前記絶縁部から前記分離板側に突出する突出部を設けたことが好ましい。このモータとして、前記変形抑制部として、前記延長部の前記コイル側に配置された補強部材を設けたことが好ましい。このモータとして、前記変形抑制部として、前記延長部の延長先端面と前記絶縁部とに互いに嵌り合う嵌合部を設けたことが好ましい。このモータとして、前記変形抑制部として、前記分離板から前記磁極部の前記回転軸心の周方向における間に突出する突設部を設けたことが好ましい。また、本発明のポンプは、前述のモータを備えることを特徴とする。また、本発明の機器は、前述のポンプを備えることを特徴とする。このような構成としたことで、成形圧等の負荷による延長部の変形を抑制し易くすることができる。以下、図面に基づいて本発明の実施形態を例示して説明する。第1実施形態第1実施形態のポンプ1について、以下、図面に用いて説明する。本実施形態のポンプ1は、図1又は図2に示すように、駆動源となるモータ8と、モータ8に駆動され流体を流動させる羽根車2と、モータ8を制御する制御部6と、外殻を形成するケース3とを備える。モータ8は、制御部6に通電制御されるステータ17と、ステータ17によって回転駆動される円筒状のロータ9と、ステータ17の配置された空間をロータ9の配置された空間から区画する分離板12と、ロータ9の回転軸心となる軸部材11とを備える。そして、ポンプ1はケース3と分離板12とで、ポンプ室を形成し、ポンプ室内に羽根車2とロータ9とが収容されると共に、内部に流体が流動する。ケース3は、円筒状の側壁と、側壁の一方の端部に設けられ当該端部を覆う略円板状の天面部と、ポンプ室内に流体を吸入する円管状の吸入管4と、ポンプ室内の流体を外部に排出する円管状の排出管5とで主体が形成される。吸入管4は天面部の略中央に略同心でケース3外に突出して設けられ、排出管5は側壁からケース3外に突出して設けられる。側壁は天面部に覆われてない他方の端部側が、Oリング等のシール部材を間に介在して分離板12詳細は後述するに当接され、側壁の内側に羽根車2が配置される。羽根車2は、円板状で板面を対向して略同心で配置された二枚のシュラウドと、両シュラウドの間に配置された羽根部とを備え、羽根部に区画された両シュラウドの間に、流体流動用の流動路が形成されている。そして、流動路はシュラウドの内周側に上流端が開口し、下流端が外周側に開口しており、吸入管4からの流体が上流端に導入され、下流端から排出管5に導入される。そのため、羽根車2はモータ8によって回転駆動されることで、吸入管4を介してポンプ室内に流体を吸い込むと共に、ポンプ室内の流体に遠心力を加え排出管5を介してポンプ室外に排出する。また、羽根車2は樹脂製で、ロータ9と一体に成型される。ロータ9は略円筒状に形成され、周方向に並ぶ複数のマグネット10を有し、筒内に略同心で軸部材11が挿通され、軸部材11の軸回りに回転自在で当該軸部材11に支持されると共に、軸部材11を回転中心としてステータ17に回転駆動される。そして、ロータ9は円筒の一端に略同心で羽根車2シュラウドが一体で取り付けられており、ロータ9と羽根車2は一体で軸部材11の軸回りに回転する。以下の説明において、特に規定した場合を除き、ロータ9の軸方向Axを単に軸方向Axとし、ロータ9の周方向を単に周方向とし、ロータ9の軸心から外周側への向きを径外方向とし、ロータ9の径内方向を単に径内方向として基準とする。そして、便宜上、軸方向Axに視た形状を正面視形状と記載する。軸部材11は軸方向Axにおける一方の端部が、ケース3に設けられた取付部に固定され、他方の端部が分離板12に固定される。また、軸部材11は周面にロータ9が回転自在で取り付けられ、ロータ9を支持する。分離板12は樹脂材料によって形成されており、底部14に軸部材11が固定された有底の円筒部13と、円筒部13の開口側の端部から径外方向に延長された板状のフランジ部15とで主体が構成される。フランジ部15は一方の板面が天井部に対向し、当該板面と天井部との間に羽根車2が配置され、当該対面の外周端に側壁が当接され、羽根車2配置用の空間を形成する。円筒部13はロータ9より大径の円筒状で、内側にロータ9と軸部材11とが略同心で配置されると共に、外周側にステータ17が配置される。そして、円筒部13の内側と羽根車2配置用の空間とが連通し、ポンプ室となっている。また、円筒部13は底部14の軸方向Axにおける外側に、制御部6が配置され、ステータ17及び制御部6の配置された分離板12の外側の部位空間はモールド部16によって被覆される。モールド部16は、ステータ17及び制御部6の配置された部位空間に充填硬化された熱硬化性樹脂等のモールド樹脂を主体とし、当該部位におけるポンプ1の外殻を形成する。そして、モールド部16はステータ17及び制御部6を分離板12に固着すると共に、ポンプ室内からの圧力に対する分離板12の強度を向上させ、分離板12を補強する。制御部6は、ロータ9の回転位置を検知する位置検知センサ7と、ステータ17の通電制御用のスイッチング素子等の電子部品と、当該電子部品を実装した基板とで主体が構成される。そして、制御部6は位置検知センサ7の検知結果等を受けて、ステータ17の通電を制御し、モータ8の回転駆動を制御して、ポンプ1羽根車2の駆動を調整制御する。ステータ17は、図3に示すように、磁性を有する金属材料で形成されたコア19と、コア19に励磁用の導線を巻回したコイル18と、コア19とコイル18とを絶縁する絶縁部27とを備える。コア19は、図5に示すように、ロータ9と略同心の正面視環状の環状部20と、環状部20の内周面から径内方向ロータ9側に突出したティース21と、ティース21のロータ9側の端部に設けられた磁極部22とで主体が構成される。そして、コア19は、磁極部22の一部と環状部20とティース21とを一体で有した第1の板状部材板状体を、軸方向Axに積層して形成される。ティース21はコア19から径内方向に突出して角柱状に形成されると共に、周方向に略等間隔で並んだ所謂放射状に複数設けられる。そして、各ティース21は、突出方向に沿って端辺を有した柱の側面に、コイル18となる導線が絶縁部27を介して巻回され、ロータ9側の端部である突出先端に磁極部22が設けられる。磁極部22は、ティース21より周方向における寸法が長い正面視円弧状となっており、当該円弧がロータ9と略同心で、軸方向Axにおける寸法がロータ9のマグネット10の軸方向Axにおける寸法と略同じ寸法となっている。そのため、磁極部22は円弧の内周面が、径内方向に円筒部13を介してロータ9の外周面に対向した磁極面となっている。また、磁極部22は、図6に示すように、ティース21の突出先端に接続された基部23と、基部23の軸方向Axにおける両端部に各々取り付けられた延長部25とで主体が構成され、延長部25は基部23毎に二つ設けられる。基部23は、図5に示すように、円弧の周方向における寸法の略中間でティース21と接続され、軸方向Axにおける寸法がティース21と略同寸となっている。そして、円弧の端部はティース21との接続部位から略同寸で各々周方向において突出している。そのため、基部23はコア19及びティース21と一体に第1の板状部材を軸方向Axに積層して形成される。また、基部23は、図6に示すように、軸方向Axにおける端面に、軸方向Axに凹んだ凹部24を有する。凹部24は延長部25を取り付ける際の位置決め穴となっている。そして、凹部24は、延長部25に設けた凸部26を嵌め込むことで、基部23の当該端面に延長部25を位置決めすると共に、基部23の当該端面に延長部25を取り付ける。延長部25は第2の板状部材板状体を軸方向Axに積層して形成され、当該第2の板状部材は基部23と略同形同寸の円弧形状となっており、当該第2の板状部材は、基部23を形成する第1の板状部材と形状が異なる。そして、延長部25は、図3に示すように、内周面と円筒部13の外周面との径方向における間に、変形抑制部39として補強部材40が設けられる。補強部材40は径外方向における端部が、延長部25の延長先端近傍の磁極面に当接して取り付けられ、反対側である径内方向における端部が、分離板12に所定の隙間を有して近接している。そして、補強部材40は延長部25に径内方向に向けて負荷がかかると、径内方向における上述の端部が分離板12に当接され、延長部25の分離板12側内径方向側への変形を抑制する。また、補強部材40は、部品点数や製造工程を削減し易くなるため、延長部25と一体に形成されることが好ましい。絶縁部27は、図4又は図3に示すように、中空環状の環状被覆部30と、環状被覆部30から径内方向に突出する筒状のティース被覆部33と、ティース被覆部33のロータ9側径内方向側の端部に設けられた磁極被覆部34とで主体が構成される。そして、絶縁部27は環状被覆部30とティース被覆部33と磁極被覆部34とを一体に絶縁性を有する樹脂で形成され、コイル18とコア19とを絶縁する。環状被覆部30は内部の空間に環状部20が配置され、環状部20の外面を覆い、軸方向Axにおけるフランジ部15側の外面に、軸方向Axに突出した高さ規定脚31を有し、反対側の外面に支持脚32を有する。高さ規定脚31はフランジ部15の板面に当接されることで、軸方向Axにおいてステータ17を位置決めし、磁極面をマグネット10と略同じ軸方向Ax高さに規定保持する。支持脚32は制御部6の基板を支持し、モールド成形圧による基板の変形を抑制すると共に、制御部6の位置検知センサ7の位置を規定する。ティース被覆部33は筒の内部にティース21が配置され、ティース21の側面を覆い、筒の外面には導線が巻回され、筒の外側にコイル18が配置される。磁極被覆部34は、ティース被覆部33のロータ9側の端部から周方向に突出した基部被覆部35と、基部被覆部35の軸方向Axにおける端部から軸方向Axに立ち上がる延長部被覆部36とを備え、基部被覆部35は基部23の円弧の外周面を覆う。延長部被覆部36は、基部被覆部35から軸方向Axに立ち上がり延長部25の外周面を覆う外周被覆部37と、外周被覆部37の軸方向Axにおける先端部から径内方向に突出し延長部25の軸方向Axにおける端面を覆う端面被覆部38とを備える。外周被覆部37は延長部25の外周面に当接或いは近接して位置し、モールド成形圧等の延長部25の外周面への負荷を軽減し易くする。端面被覆部38は延長部25の端面に当接或いは近接して位置し、モールド成形圧等の延長部25の当該端面への負荷を軽減し易くする。また、絶縁部27は、図4に示すように、各被覆部を径方向に沿った平面で分割した二つの絶縁部材で主体が構成される。両絶縁部材は、各被覆部の軸方向Axにおける一方の外面を形成する第1部材28と、各被覆部の軸方向Axにおける他方の外面を形成する第2部材29とに区別される。つまり、第1部材28が環状被覆部30の外面に高さ規定脚31を有し、第2部材29が環状被覆部30の外面に支持脚32を有する。上述のように、延長部25を設けたことで、ティース21の軸方向Axにおける寸法を磁極面より小寸法に抑えることができる。そのため、ティース21の大型化に伴う導線の巻き幅の増大等のコイル18の肥大化を抑えて、ティース21に導線を巻回する巻線面積を確保し易くなり、モータ8の大型化を抑制し易くなる。そして、延長部25を板状体を積層して形成したことで、導線を巻回するコイル18形成時等に延長部25に径内方向等に向けて負荷がかかっても、延長部25を変形し難くすることができる。また、モールド部16でステータ17を分離板12に固着すると共に、分離板12をモールド部16で補強したことで、円筒部13の厚さを薄くし易くなり、ステータ17とロータ9とのエアギャップを低減し易くなる。そして、ポンプ1駆動時等に通電される制御部6とステータ17とが分離板12によってポンプ室から隔離されると共にモールド部16に被覆されるため、外部の湿気等の水分やポンプ室内の流体等の制御部6やステータ17への浸入を抑制し易くなる。ところで、モールド部16形成時等には、モールド樹脂の充填に伴いステータ17に成形圧以下、モールド成形圧と記載等の負荷がかかり、当該負荷によって延長部25に変形を生じたり、延長部25が基部23から離脱したりする恐れがある。対して、本ポンプ1のモータ8は、延長部25と分離板12との径方向の間に補強部材40を配置したことで、補強部材40が変形抑制部39として機能して、モールド成形圧等の負荷の影響を軽減する。詳しくは、モールド成形圧等の径外方向からの負荷が延長部25に付与された際に、補強部材40が分離板12に接触して、延長部25の変形を抑制し易くすると共に、延長部25が基部23から隔離し難くするものとなっている。そのため、例えばステータ17延長部25とロータ9との間に流れる磁束が安定し易くなる等で、モータ性能ひいてはポンプ性能を向上し易くすることができる。そして、絶縁部27が磁極被覆部34を備えると共に、磁極被覆部34が延長部被覆部36を備えることで、モールド成形圧等の延長部25への負荷を軽減し易くなり、負荷による磁極部22の変形を抑制し易くすることができる。なお、補強部材40は、上述の変形抑制部39として機能可能であれば、設置数や設置位置や形状等は適宜設定すればよく、例示の構成のみに限らない。例えば、延長部25の延長先端近傍の磁極面の一部のみに設けたり、周方向に所定の間隔を空けて複数並べる等の部分的に設けたりしてもよい。そして、補強部材40は全ての延長部25に設けてもよく、上述の負荷のかかり易い延長部25のみに設けてもよい。また、延長部25の基部23への取付方法は、凹部24と凸部26との嵌め合わせに限らず、叩いて締付ける所謂かしめを用いたり、ピン等の固定具を用いたり、レザー溶着や接着等を用いたりしてもよく、またこれら例示の構成のみに限らない。また、ポンプ1は図1に示すような渦巻ポンプに限らず、渦流ポンプであってもよいのはもちろん、遠心ポンプに限らず、軸方向Axに流体を流動させる軸流ポンプ等であってもよく、これら例示の構成のみに限らない。また、モータ8は本実施形態のようなステータ17の内周にロータ9を配置した所謂インナーロータ型に限らず、ステータ17の外周にロータ9を配置したアウターロータ型であってもよく、例示の構成のみに限らない。そして、分離板12は樹脂製に限らず、金属製であってもよい。第2実施形態第2実施形態のポンプ1について、以下、図7に用いて説明する。なお、第1実施形態と同様の構成や均等な部材には同じ符号を付し、重複する説明は省略する。そして、方向の定義は第1実施形態と同様とする。本実施形態のポンプ1のモータ8は、絶縁部27の端面被覆部38の径内方向における端部に、径内方向に突出した突出部41を変形抑制部39として有する。突出部41は径内方向における端部である突出先端が円筒部13に近接しており、モールド成形圧がステータ17に付与された際に、当該突出先端が円筒部13に接触する。上述のように、絶縁部27に突出部41を設けたことで、モールド成形圧の付与による延長部25の変形を抑制し易くなると共に、モールド成形圧等で延長部25が基部23から隔離し難くなり、モータ性能やポンプ性能を向上し易くすることができる。なお、突出部41は、上述の変形抑制部39として機能可能であれば、設置数や設置位置や形状等は適宜設定すればよく、例示の構成のみに限らない。第3実施形態第3実施形態のポンプ1について、以下、図8に用いて説明する。なお、第2実施形態と同様の構成や均等な部材には同じ符号を付し、重複する説明は省略する。そして、方向の定義は第1実施形態と同様とする。本実施形態のポンプ1のモータ8は、絶縁部27のティース被覆部33の内径方向における端部延長部被覆部36の基部23側の端部に凹所42を有し、当該凹所42内には、第2の補強部材43が配置される。第2の補強部材43は径方向に切断した断面形状が略直角三角形状で、延長部25の基部23側の端部近傍の外周面と、延長部25の外周面とティース21の側面と、凹所42の内面とに当接される。そのため、凹所42と第2の補強部材43とは延長部25の基部23側の端部近傍の径外方向への変形を抑制し、変形抑制部39の一部となっている。上述のように、絶縁部27に凹所42を設けると共に、当該凹所42に補強部を配置したことで、延長部25の径方向の変形を抑制し易くなると共に、延長部25が基部23から隔離し難くなり、モータ性能やポンプ性能を向上し易くすることができる。なお、第2の補強部材43は部品点数や製造工程を削減し易くなるため、延長部25と一体に形成されることが好ましく、一体に形成することで、例えば、延長部25からロータ9に発せられる磁力を向上し易くすること等ができる。また、第2の補強部材43凹所42は、上述の変形抑制部39として機能可能であれば、設置数や設置位置や形状等は適宜設定すればよく、例示の構成のみに限らない。第4実施形態第4実施形態のポンプ1について、以下、図9に用いて説明する。なお、第2実施形態と同様の構成や均等な部材には同じ符号を付し、重複する説明は省略する。そして、方向の定義は第1実施形態と同様とする。本実施形態のポンプ1のモータ8は、延長部25が、軸方向Axに凹んだ凹部44を延長先端側の端面に有し、端面被覆部38が、軸方向Axに突出した凸部45を延長部25の当該端面に対向した内面に有する。そして、凹部44と凸部45とは軸方向Axにおいて互いに嵌り合う嵌合部となっており、当該嵌合部が、延長部25の変形を抑制する変形抑制部39の一部となっている。上述のように、変形抑制部39として嵌合部を設けたことで、延長部25の径方向及び周方向の変形を抑制し易くなると共に、延長部25が基部23から隔離し難くなり、モータ性能やポンプ性能を向上し易くすることができる。なお、嵌合部は、上述の変形抑制部39として機能可能であれば、設置数や設置位置や形状等は適宜設定すればよく、例示の構成のみに限らない。第5実施形態第5実施形態のポンプ1について、以下、図10及び図11に用いて説明する。なお、第2実施形態と同様の構成や均等な部材には同じ符号を付し、重複する説明は省略する。そして、方向の定義は第1実施形態と同様とする。本実施形態のポンプ1のモータ8は、延長部25が、軸方向Axに突出した凸部46を延長先端側の端面に有し、端面被覆部38が、軸方向Axに凹んだ凹部47を延長部25の当該端面に対向した内面に有する。そして、凸部46と凹部47とは軸方向Axにおいて互いに嵌り合う嵌合部となっており、当該嵌合部が、延長部25の変形を抑制する変形抑制部39の一部となっている。また、端面被覆部38は凹部47を設けた面の反対側である軸方向Axにおける外面に、軸方向Axに突出したリブ48を備え、リブ48は、凹部47の形成に伴い肉薄になった端面被覆部38の部位を補強する。上述のように、変形抑制部39として嵌合部を設けたことで、延長部25の径方向及び周方向の変形を抑制し易くなると共に、延長部25が基部23から隔離し難くなり、モータ性能やポンプ性能を向上し易くすることができる。なお、モータ8はリブ48を備えないものであってもよく、またリブ48の設置数や設置位置や形状等はモールド成形圧等の絶縁部27にかかる負荷や、嵌合部の形状等に応じて適宜設定すればよく、例示の構成のみに限らない。また、嵌合部は、上述の変形抑制部39として機能可能であれば、設置数や設置位置や形状等は適宜設定すればよく、例示の構成のみに限らない。第6実施形態第6実施形態のポンプ1について、以下、図12に用いて説明する。なお、第1実施形態と同様の構成や均等な部材には同じ符号を付し、重複する説明は省略する。そして、方向の定義は第1実施形態と同様とする。本実施形態のポンプ1のモータ8は、円筒部13の外周面から径外方向に突出した複数の突設部49を備え、複数の突設部49は略等間隔で周方向に並んで円筒部13に設けられる。そして、各突設部49は、磁極部22の周方向の間に位置し、例えば磁極部22の周方向の間に充填されるモールド樹脂の量を低減する等で、磁極部22の周方向の変形を抑制する変形抑制部39となっている。上述のように、変形抑制部39として突設部49を設けたことで、延長部25の周方向の変形を抑制し易くなると共に、延長部25が基部23から隔離し難くなり、モータ性能やポンプ性能を向上し易くすることができる。なお、突設部49は、上述の変形抑制部39として機能可能であれば、設置数や設置位置や形状等は適宜設定すればよく、例示の構成のみに限らない。また、変形抑制部39は、各実施形態の構成のみに限らず、各実施形態の変形抑制部39を組み合わせて備えてもよい。第7実施形態第7実施形態の機器50について、以下、図13に用いて説明する。なお、上述の第1乃至第6実施形態のポンプ1と、略同様の構成或いは均等の構成は同じ符号を付し、重複する説明は省略する。本実施形態の機器50は、例えば、温水や水、或いはこれらに洗剤を混合した液等を洗浄液に用いて、食器57を洗浄する食器洗浄機51となっている。食器洗浄機51は貯留槽53内の洗浄液を洗浄ポンプ54でノズル55に導入し、食器57配置用の配置空間52内にノズル55から洗浄液を噴出し、配置空間52に配置された食器57を洗浄する。そして、食器洗浄機51は貯留槽53が配置空間52の下方に位置し、配置空間52内に噴出した洗浄液を貯留槽53に流入させて、再度ノズル55から配置空間52に噴出させ、洗浄液を繰り返し使用する。更に、洗浄が完了すると、洗浄ポンプ54を停止して、排出ポンプ56を駆動させ、貯留槽53内の洗浄液を外部に排出する。また、上述の洗浄ポンプ54及び排出ポンプ56に、第1乃至第6実施形態の変形抑制部39を備えたポンプ1を用いている。上述のように、食器洗浄機51は、洗浄ポンプ54及び排出ポンプ56に、変形抑制部39を備えたポンプ1を用いたことで、洗浄ポンプ54や排出ポンプ56を高効率な構成にし易くなり、高効率の食器洗浄機51を提供し易くなる。第8実施形態第8実施形態の機器50について、以下、図14に用いて説明する。なお、上述の第1乃至第6実施形態のポンプ1と、略同様の構成或いは均等の構成は同じ符号を付し、重複する説明は省略する。本実施形態の機器50は、熱供給システム59となっている。熱供給システム59は、水や湯を貯める貯湯ユニット60と、水を温めるヒートポンプユニット61と、風呂や蛇口やシャワー或いは床暖房等の各種出力ユニット62と、各種熱交換器63と、各種弁装置とを備える。更に、熱供給システム59は、水や湯等の流動用ポンプ64を備えると共に、流動用ポンプ65に第1乃至第6実施形態の変形抑制部39を備えたポンプ1を用いている。当該熱供給システム59は、複数の流動用ポンプ64を駆動させると共に各種弁装置を制御することで、各種出力ユニット62に水や温水を所望の温度、流量で供給し、各種出力ユニット62から水や温水或いは熱を出力する。上述のように、熱供給システム59は、流動用ポンプ64に変形抑制部39を備えたポンプ1を用いたことで、流動用ポンプ64を高効率な構成にし易くなり、高効率の熱供給システム59を提供し易くなる。第9実施形態第9実施形態の機器50について、以下、図15に用いて説明する。なお、第1乃至第6実施形態のポンプ1と、略同様の構成或いは均等の構成は同じ符号を付し、重複する説明は省略する。本実施形態の機器50は、衣服等の洗濯対象物を収容する洗濯槽68と、洗濯槽68を回転駆動させる駆動部図示せずと、洗濯槽68内に水を供給する給水部図示せずと、洗濯槽68内の水を循環させる循環部69とを備えた洗濯機67となっている。洗濯機67は、洗濯槽68を駆動部で回転駆動させると共に、洗濯槽68内の水を循環部69で循環させて、洗濯対象物を洗濯する。駆動部はモータを駆動源とし、循環部69は洗濯槽68内の水を循環させるための循環用ポンプ70を備え、循環用ポンプ70に、第1乃至第6実施形態の変形抑制部39を備えたポンプ1を用いている。上述のように、洗濯機67は、循環用ポンプ70に、変形抑制部39を備えたポンプ1を用いたことで、循環部69を高効率な構成にし易くなり、高効率の洗濯機67を提供し易くなる。なお、機器50は第7乃至第9実施形態の機器50に限らない。例えば、第1乃至第6実施形態のポンプ1を、冷却液循環用ポンプに用いた自動車用の冷却装置や、流動用ポンプに用いた燃料電池装置等であってもよい。なお、モータ8は、例えば、上述の洗濯機67の駆動部の駆動源に用いてもよく、ポンプに備えた構成のみに限らない。