"コアと、前記コアの少なくとも一部の周囲に、互いに径方向の異なる位置に配置され、互いに接続される外周側コイル要素及び内周側コイル要素とを備えるリアクトルであって、前記内周側コイル要素は、1の内側コイル、または互いに径方向の異なる位置に配置され互いに接続される複数の内側コイルにより構成され、前記外周側コイル要素は、1の外側コイル、または互いに径方向の異なる位置に配置され互いに接続される複数の外側コイルにより構成され、1前記内側コイルを構成する導体線の電気抵抗率ρ1は、前記外側コイルを構成する導体線の電気抵抗率ρ2以上であり、かつ、2前記内側コイルの巻回数n1は、前記外側コイルの巻回数n2よりも小さく、かつ、3前記内側コイルの周方向に対し直交する平面での断面の断面積S1は、前記外側コイルの周方向に対し直交する平面での断面の断面積S2よりも小さく、かつ、4前記内側コイルの前記断面の縦長さに対する横長さの比であるアスペクト比A1は、前記外側コイルの前記断面の縦長さに対する横長さの比であるアスペクト比A2よりも小さいことを特徴とするリアクトル。請求項1に記載のリアクトルにおいて、前記内側コイルを構成する導体線の電気抵抗率ρ1は、前記外側コイルを構成する導体線の電気抵抗率ρ2よりも大きいことを特徴とするリアクトル。請求項2に記載のリアクトルにおいて、前記内側コイルはアルミニウム線により構成され、前記外側コイルは銅線により構成されることを特徴とするリアクトル。請求項1から請求項3のいずれか1に記載のリアクトルにおいて、前記内側コイルは、フラットワイズコイルまたはシート状導体を螺旋状に形成した螺旋シートコイルにより構成されることを特徴とするリアクトル。請求項1から請求項4のいずれか1に記載のリアクトルにおいて、前記内周側コイル要素を構成する内側コイルの数は、前記外周側コイル要素を構成する外側コイルの数以下とし、かつ、内側コイルはフラットワイズコイルまたはシート状導体を螺旋状に形成した螺旋シートコイルにより構成され、外側コイルはエッジワイズコイルにより構成されることを特徴とするリアクトル。請求項1から請求項5のいずれか1に記載のリアクトルにおいて、前記内周側コイル要素は1の内側コイルにより構成され、前記外周側コイル要素は1の外側コイルにより構成され、前記外側コイルは、前記内側コイルと巻き方向を逆にして接続されていることを特徴とするリアクトル。ただし、上記のように、漏れ磁束によりコイルに発生する渦電流損を低減すべく、コアとコイルとの間の距離を十分に確保する場合、デッドスペースが大きくなり、リアクトル全体が大型化したり、リアクトル全体でのコイルの占有率である占積率が低下する可能性がある。このため、リアクトルの大型化を防止しつつ、コイルの占積率を高くし、かつ、渦電流損を低減できる有効な手段の実現が望まれている。これに対して、特許文献1や特許文献2に記載された構成によれば、無端状突起18図9やスペーサの磁性体層を、磁気シールドとして用いて、渦電流損の低減を図れる可能性がないとはいえないが、直流磁束が大きな高負荷条件で役割を果たさない。これは、渦電流損で問題になるのは交流磁束のみであるが、磁気シールドは直流磁束も引き寄せ対策してしまう特徴があり、直流磁束の多い条件では磁気シールドが磁気飽和を起こして役割を果たさなくなるためである。また、磁気シールドは磁束のシャントとして作用するので、直流磁束が少ない条件では、磁気シールドの比透磁率の大きさに応じてリアクトルのインダクタンスは大きくなるが、直流磁束が多くなると磁気シールドの磁気飽和により、インダクタンスは小さくなる。このインダクタンスの非線形性をなくすためには、磁気シールドを十分大きくする必要があるが、体格増、コストアップのため、適当ではない。また、渦電流損を低減すべく、特許文献3のように、分割銅板の間の空間領域を、コアの中央磁脚のエアギャップ近傍に配置する場合も、リアクトル全体に対するコイルの占積率が低下する可能性がある。本発明の目的は、リアクトルにおいて、大型化を防止しつつ、コイルの占積率を高くし、かつ、渦電流損を有効に低減することである。本発明に係るリアクトルは、コアと、前記コアの少なくとも一部の周囲に、互いに径方向の異なる位置に配置され、互いに接続される外周側コイル要素及び内周側コイル要素とを備えるリアクトルであって、前記内周側コイル要素は、1の内側コイル、または互いに径方向の異なる位置に配置され互いに接続される複数の内側コイルにより構成され、前記外周側コイル要素は、1の外側コイル、または互いに径方向の異なる位置に配置され互いに接続される複数の外側コイルにより構成され、1前記内側コイルを構成する導体線の電気抵抗率ρ1は、前記外側コイルを構成する導体線の電気抵抗率ρ2以上であり、かつ、2前記内側コイルの巻回数n1は、前記外側コイルの巻回数n2よりも小さく、かつ、3前記内側コイルの周方向に対し直交する平面での断面の断面積S1は、前記外側コイルの周方向に対し直交する平面での断面の断面積S2よりも小さく、かつ、4前記内側コイルの前記断面の縦長さに対する横長さの比であるアスペクト比A1は、前記外側コイルの前記断面の縦長さに対する横長さの比であるアスペクト比A2よりも小さいことを特徴とするリアクトルである。なお、断面の縦長さとは、断面においての、コイルの軸方向と平行な方向の長さをいい、断面の横長さとは、断面においての、縦長さ方向に対し直交する方向の長さをいう本明細書全体及び特許請求の範囲で同じとする。。また、本発明に係るリアクトルにおいて、好ましくは、前記内側コイルを構成する導体線の電気抵抗率ρ1は、前記外側コイルを構成する導体線の電気抵抗率ρ2よりも大きい。また、本発明に係るリアクトルにおいて、好ましくは、前記内側コイルはアルミニウム線により構成され、前記外側コイルは銅線により構成される。また、本発明に係るリアクトルにおいて、好ましくは、前記内側コイルは、フラットワイズコイルまたはシート状導体を螺旋状に形成した螺旋シートコイルにより構成される。また、本発明に係るリアクトルにおいて、好ましくは、前記内周側コイル要素を構成する内側コイルの数は、前記外周側コイル要素を構成する外側コイルの数以下とし、かつ、内側コイルはフラットワイズコイルまたはシート状導体を螺旋状に形成した螺旋シートコイルにより構成され、外側コイルはエッジワイズコイルにより構成される。また、本発明に係るリアクトルにおいて、好ましくは、前記内周側コイル要素は1の内側コイルにより構成され、前記外周側コイル要素は1の外側コイルにより構成され、前記外側コイルは、前記内側コイルと巻き方向を逆にして接続されている。本発明のリアクトルによれば、コアに近い内側コイルを構成する導体線の電気抵抗率ρ1は、コアから遠い外側コイルを構成する導体線の電気抵抗率ρ2以上となり、かつ、内側コイルの断面積S1は外側コイルの断面積S2よりも小さく、かつ、内側コイルの断面のアスペクト比A1は、外側コイルの断面のアスペクト比A2よりも小さいので、コアからの漏れ磁束によりコイルに発生する渦電流損を小さくできる。しかも、内周側コイル要素は外周側コイル要素よりも径方向内側に位置し、しかも、内側コイルの巻回数n1は外側コイルの巻回数n2よりも小さくなるので、内周側コイル要素の電流経路の長さは、外周側コイル要素の電流経路の長さよりも小さくなる。このため、内側コイルの電気抵抗率ρ1は、外側コイルの電気抵抗率ρ2よりも大きくなる場合でも、外周側コイル要素及び内周側コイル要素全体での電気抵抗が過度に高くなることを防止できる。また、外側コイルの巻回数n2を大きくできるので、内側、外側両コイル全体でのターン数、すなわち巻回数が過度に小さくなることを防止できる。しかも、上記の特許文献1,2のように、磁気シールドとして機能する部分で磁束を引き寄せることを行う必要がないので、電流負荷に対する初期インダクタンスの過度な非線形性を防止できる。また、渦電流損低減のためにコアとコイルとの間に大きな空間を設ける必要がないので、リアクトル全体でのコイルの占積率の向上を図れる。この結果、本発明のリアクトルによれば、大型化を防止しつつ、コイルの占積率を高くし、かつ、渦電流損を有効に低減することができる。以下、本発明の実施形態のリアクトルを、図面を用いて説明する。なお、本実施の形態のリアクトルは、例えばハイブリッド車両や、電気自動車、燃料電池車両等の電動車両の電気回路を構成する昇圧コンバータや昇降圧コンバータ等の電圧変換器に組み込んで使用できる。ただし、リアクトルは、このような使用形態で使用するものに限定せず、種々の電気回路に組み込んで使用できる。図1から図5は、本発明の実施の形態の1例を示している。図1に示すように、リアクトル20は、コア22と、コア22の一部に巻装するように配置された内周側コイル要素24及び外周側コイル要素26とを備える。コア22は、それぞれ磁性材により造られた2のEコア材28を含む。各Eコア材28は、I字形の基部30から直交する方向に形成された平行な3本の脚部要素32,34を含む、断面E形に形成されている。コア22は、各Eコア材28の各脚部要素32,34を互いに向き合うように組み合わせることにより構成され、両側の端脚部36と、端脚部36同士の間の中央脚部38とを含んでいる。図示の例では、3本の脚部要素32,34の中央の脚部要素34の先端を空間ギャップGを介して対向させることにより、中央脚部38が構成されている。このようなコア22は、例えば、鉄を基材とする磁性粉末を加圧成形することにより造られるダストコアにより構成されたり、鉄やケイ素鋼やアモルファス材等で造られる複数枚の磁性板の積層体により構成されることができる。また、中央脚部38の空間ギャップGを含む部分の周囲で互いに径方向の離れた位置に、内周側コイル要素24と、外周側コイル要素26とをそれぞれ配置している。内周側コイル要素24は、1の内側コイル40により構成され、外周側コイル要素26は、1の外側コイル42により構成されている。このような内周側コイル要素24は内側コイル40を1レア有し、外周側コイル要素26は外側コイル42を1レア有する。この場合、レアとは、同じ種類のコイルを径方向に配置している数をいう。そして内側コイル40及び外側コイル42の軸方向一端に位置する電流経路の一端同士を電気的に直列に接続している。また、図1でinと示されている内側コイル40の電流経路の他端側と、図1でoutと示されている外側コイル42の電流経路の他端側とにそれぞれ図示しない外部端子を接続可能としている。次に、内側コイル40及び外側コイル42の構成及び互いの関係を詳しく説明する。内側コイル40及び外側コイル42は、次のaからdの条件のすべてを満たすように構成する。a内側コイル40を構成する導体線の電気抵抗率をρ1とし、外側コイル42を構成する導体線の電気抵抗率をρ2とした場合に、ρ1はρ2以上とするρ1≧ρ2。b内側コイル40の巻回数をn1とし、外側コイル42の巻回数をn2とした場合に、n1はn2よりも小さくするn1<n2。c内側コイル40の周方向に対し直交する平面での断面の断面積をS1とし、外側コイル42の周方向に対し直交する平面での断面の断面積をS2とした場合に、S1はS2よりも小さくするS1<S2。d内側コイル40の上記断面の縦長さLa1に対する横長さLa2の比La2/La1図4aであるアスペクト比をA1とし、外側コイル42の上記断面の縦長さLb1に対する横長さLb2の比Lb2/Lb1図4bであるアスペクト比をA2とした場合に、A1はA2よりも小さくするA1<A2。特に、本実施の形態では、a2内側コイル40の導体線の電気抵抗率ρ1は、外側コイル42の導体線の電気抵抗率ρ2よりも大きくしているρ1>ρ2。このために、特に、内側コイル40の導体線はアルミニウム線により構成し、外側コイル42の導体線は、銅線により構成している。ただし、内側コイル40及び外側コイル42の導体線の構成は、これに限定するものではなく、上記のaの条件、より好ましくは、a2の条件を満たすものであれば、種々の構成を採用できる。また、上記のbdの条件を満たすために、本実施の形態では、図2に示すように、内側コイル40をフラットワイズコイルにより構成するとともに、図3に示すように、外側コイル42をエッジワイズにより構成している。すなわち、図2のフラットワイズコイルである内側コイル40は、断面の軸方向図2のP1方向に平行な方向の幅寸法である縦長さLa1に比べて、断面の縦長さ方向に対し直交する方向の厚さ寸法である横長さLa2が小さくなっている。また、図3のエッジワイズコイルである外側コイル42は、断面の軸方向図3のP2方向に平行な方向の厚さ寸法である縦長さLb1に比べて、断面の縦長さ方向に対し直交する方向の幅寸法である横長さLb2が大きくなっている。また、内側、外側各コイル40,42は、導体線の周囲を絶縁被膜により被覆することで構成されている。各コイル40,42が上記のように構成されるので、図4aに示すように、内側コイル40の周方向に対し直交する平面での断面を見た場合に、縦長さ、すなわち軸方向図4の上下方向と平行な方向の幅寸法をLa1とし、横長さ、すなわち縦長さ方向に対し直交する方向の厚さ寸法をLa2とした場合に、この部分での断面積S1はLa1×La2となる。これに対して、図4bに示すように、内側コイル40の周方向に対し直交する平面での断面を見た場合に、縦長さ、すなわち軸方向図4の上下方向と平行な方向の幅寸法をLb1とし、横長さ、すなわち縦長さ方向に対し直交する方向の厚さ寸法をLb2とした場合に、この部分での断面積S2はLb1×Lb2となる。また、図1に示すように、外側コイル42は、内側コイル40に対し巻き方向を逆にすることで互いの極性を逆にして、内側コイル40に直列に接続している。このような内側コイル40は、コア22の両側の2の端脚部36同士の間で、中央脚部38の空間ギャップGを含む部分の周囲に巻装するように配置され、外側コイル42は、内側コイル40の外側に配置するように、中央脚部38のギャップGを含む部分の周囲に巻装するように配置されている。なお、内側、外側各コイル40,42は、図示しない非磁性材製のボビンにより支持することができる。このようなリアクトル20によれば、上記のaからdの条件を満たすようにしているので、大型化を防止しつつ、リアクトル20全体での内側コイル40及び外側コイル42の占積率を高くし、かつ、渦電流損を有効に低減することができる。すなわち、コア22に近い内側コイル40を構成する導体線の電気抵抗率ρ1は、コア22から遠い外側コイル42を構成する導体線の電気抵抗率ρ2以上となりρ1≧ρ2、かつ、図4aの内側コイル40の断面積S1は図4bの外側コイル42の断面積S2よりも小さくS1<S2なる。また、内側コイル40の断面のアスペクト比A1は、外側コイル42の断面のアスペクト比A2よりも小さいA1<A2。このため、例えばコア22の空間ギャップG近傍から、図1に矢印αで示すような流れの漏れ磁束が発生する等で、コア22から漏れ磁束が発生した場合でも、この漏れ磁束により内側コイル40及び外側コイル42の全体に発生する渦電流損を小さくできる。なお、図1でコア22内に示す矢印βは、図1のin側から電流を入力し、out側から電流を出力した場合にコア22内で生じる磁束の流れ方向を示している。また、本実施形態では、内側コイル40の導体線はアルミニウム線により構成されるので、コア22からの漏れ磁束により発生する渦電流損をより小さくできる。この理由は、ある物体で生じる電気抵抗率ρと渦電流損Weとの関係は、次の1式で表されるからである。We∝2πf2B2/ρ1ここで、fは磁束密度の周波数で、Bは最大磁束密度である。したがって、電気抵抗率ρが大きくなるほど、渦電流損Weは小さくなる。このため、アルミニウム線により構成することで電気抵抗率ρ1が大きくなる内側コイル40の場合、渦電流損Weをより小さくできる。ただし、本実施の形態は、電気抵抗率ρ1を電気抵抗率ρ2よりも大きくする場合に限定するものではなく、互いの電気抵抗率ρ1、ρ2を等しくする、例えば、同じ材料例えば同じ銅線により内側コイル40及び外側コイル42を構成することもできる。また、内側コイル40により構成される内周側コイル要素24は、外側コイル42により構成される外周側コイル要素26よりも径方向内側に位置し、しかも、内側コイル40の巻回数n1は外側コイル42の巻回数n2よりも小さくするn1<n2ので、内周側コイル要素24の電流経路の長さ、すなわちコイル長は、外周側コイル要素26のコイル長よりも小さくなる。このため、本実施の形態のように、内側コイル40の電気抵抗率ρ1が外側コイル42の電気抵抗率ρ2よりも大きくなる場合でも、外側コイル42及び内側コイル40全体での電気抵抗が過度に高くなることを防止できる。また、外側コイル42の巻回数n2を大きくできるので、内側、外側両コイル40,42全体でのターン数、すなわち巻回数が過度に小さくなることを防止できる。しかも、上記の特許文献1,2のように、磁気シールドとして機能する部分で磁束を引き寄せることを行う必要がないので、電流負荷に対する初期インダクタンスの過度な非線形性を防止できる。なお、ここでいう非線形性とは、電流負荷に対するインダクタンスの特性が一定定数から外れることを意味する。また、渦電流損低減のためにコア22と内側コイル40との間に大きな空間を設ける必要がないので、リアクトル20全体での内側コイル40及び外側コイル42の占積率の向上を図れる。この結果、本実施形態のリアクトル20によれば、大型化を防止しつつ、内側コイル40及び外側コイル42の占積率を高くし、かつ、渦電流損を有効に低減することができる。また、内側コイル40は、フラットワイズコイルにより構成されるので、内側コイル40の断面の鎖交磁束量を低減できる。すなわち、図5は、図4abにおいて、コイルに片側から漏れ磁束が鎖交すると仮定した場合の様子を示す図である。図5において、aは、図4aの内側コイル40の1ターン分の周方向に対し直交する平面での断面に対応し、bは、図4bの外側コイル42の1ターン分の周方向に対し直交する平面での断面に対応する。図5の矢印αで示すように、コア22図1側である、内側コイル40及び外側コイル42の片側図5abの右側から漏れ磁束が、各コイル40,42に鎖交すると仮定した場合、漏れ磁束のy方向成分の変化が各コイル40,42の渦電流損に大きく影響する。また、本実施の形態のように図5aのコア22に近い内側コイル40をフラットワイズコイルにより構成する場合には、y方向に対し直交する断面図5aのTaの断面積が、図5bのエッジワイズコイルにより構成する外側コイル42のy方向に対し直交する断面図5bのTbの断面積の場合に比べて小さくなる。このため、図5aのフラットワイズコイルにより構成する内側コイル40では、コイル断面の鎖交磁束量を低減でき、渦電流損をより小さくできる。また、内側コイル40をフラットワイズにより構成することで、内側コイル40を上記のようにアルミニウム線のように高い電気抵抗率を有する材料により構成する場合でも、内側コイル40の実質的な巻き周長が短くなり、かつ、巻回数が少なくなるため、電流経路長さを小さくでき、全体の電気抵抗損の増加を抑えやすくなる。また、コイルに流す電流が小さい低負荷領域では、電気抵抗損よりも渦電流損の問題が全体の損失に対して大きくなるので、内側コイル40の全体の直流抵抗が大きくなっても、低負荷領域では電気抵抗損及び渦電流損を含む全体での損失を小さくしやすくなる。また、内側コイル40をアルミニウム線により構成する場合には、リアクトル20全体での軽量化や低コスト化を図りやすくなる。なお、本実施の形態では、外側コイル42をエッジワイズコイルにより構成しているが、上記のaからdの条件が満たされるのであれば、外側コイル42をエッジワイズコイル以外、例えば、フラットワイズコイルにより構成することもできる。また、内側コイル40は、薄板のシート状導体を螺旋状に形成した螺旋シートコイルにより構成することもできる。この場合も、内側コイル40をフラットワイズコイルにより構成する場合と同様の効果を得られる。また、上記のaからdの条件が満たされるのであれば、内側コイル40をフラットワイズコイル以外により構成することもできる。また、図1に示すように、外側コイル42は、内側コイル40に対し巻き方向を逆にすることで互いの極性を逆にして、内側コイル40に直列に接続している。このため、内側コイル40及び外側コイル42に、同じ側である片側端面側図1の上端面側でそれぞれ外部端子を接続できるとともに、内側コイル40及び外側コイル42同士を、同じ側である他側端面側図1の下端面側で接続できるので、各コイル40,42に対する結線作業を容易に行える。なお、図1では、中央脚部38を構成する2の中央の脚部要素34同士の間に空間ギャップGを設けているが、この空間ギャップG部分に非磁性材のギャップ板や、非磁性の充填材例えばエポキシ樹脂を設けることもできる。なお、本実施の形態のリアクトル20は、例えば、コア22での空間ギャップGやギャップ板、充填材をなくすギャップレス構造を、低透磁率コア材を使用して実現する場合に、漏れ磁束による渦電流損に対する対策を採りやすくなる面から有効である。また、図1では、コア22を2のEコア材28を組み合わせることにより構成しているが、単一の1のコア材、例えば1のダストコアまたは1の積層体等により構成することもできる。図6は、図1のリアクトル20において、外周側コイル要素26を構成する外側コイル42の数を多くした例を示す、図1のA部拡大対応図である。上記の図1から図5に示した実施形態において、図6のように、外周側コイル要素26は、互いに径方向の異なる位置に配置された複数例えば3個の外側コイル42により構成することもできる。複数の外側コイル42は、図示しない接続部で互いに電気的に直列に接続されている。そして最も内周側の1の外側コイル42の一端に内周側コイル要素24である内側コイル40の一端を電気的に直列に接続している。この構成の場合も、上記の図1から図5の実施形態と同様に、内周側コイル要素24を構成する内側コイル40の数は、外周側コイル要素26を構成する外側コイル42の数以下となっている。このため、内側コイル40及び外側コイル42の全体の電気抵抗率が過度に上昇することを抑制しつつ、全体のコイルのターン数、すなわち巻回数を多くしてリアクトル20の性能向上を図りやすくなる。この場合、複数の外側コイル42で径方向内側から径方向外側に向かって配置される順に、交互に巻き方向を異ならせることで、リアクトル20のインダクタンスを大きくしつつ、コイル同士や、コイルと外部端子との結線作業の容易化を図れる。その他の構成及び作用は、上記の図1から図5の実施形態と同様である。なお、外周側コイル要素26及び内周側コイル要素24を構成するコイルの数の組み合わせは、図1から図6の例に限定するものではなく、例えば、内周側コイル要素24を構成する内側コイル40の数である内側レア数を、外周側コイル要素26を構成する外側コイル42の数である外側レア数以下とするのであれば、種々の数の組み合わせを採用できる。なお、上記の実施形態では、コア22を断面E形の2のEコア材28図1の組み合わせにより構成する場合に本発明を適用した場合を説明した。ただし、本発明はこの構成に限定するものではなく、例えば断面U形の2のUコア材を互いに向き合うようにつき合わせてコアを構成する場合や、複数のUコア材に断面I形の複数のIコア材を組み合わせてコアを構成する場合でも、本発明を適用できる。図7は、Uコア材とIコア材とによりコアが構成されている、本発明の実施の形態に係るリアクトルの別例の第1例の概略断面図を示している。本実施の形態のリアクトル20aの場合、コア22aは、それぞれ磁性材である、2のUコア材44及び2のIコア材46を、複数のギャップ板48のそれぞれを介して互いに結合することにより構成されている。また、各Iコア材46の周囲でギャップ板48の周囲を含む部分のそれぞれに、内周側コイル要素24と、その外側の外周側コイル要素26とを配置し、両コイル要素24,26同士を接続している。このような構成の場合も、上記の実施形態と同様に、リアクトル20aの大型化を防止しつつ、リアクトル20a全体での内側コイル40及び外側コイル42の占積率を高くし、かつ、渦電流損を有効に低減することができる。その他の構成及び作用は、上記の図1から図5の実施形態と同様である。また、図8は、本発明の実施の形態に係るリアクトルの別例の第2例の概略断面図である。本実施の形態のリアクトル20bの場合、コア22は、上記の図1から図5の実施形態と同様の形状に形成されている。特に、本実施の形態では、コア22において、中央脚部38の周囲と、コア22の両側の端脚部36の周囲との、図8で一点鎖線R1、R2,R3で示す部分に、図1で示した実施形態と同様の、内周側コイル要素24図1と、その外側の外周側コイル要素26図1とを配置している。図8では、内周側コイル要素24及び外周側コイル要素26の図示を省略している。このような構成でも、上記の実施形態と同様に、リアクトル20bの大型化を防止しつつ、リアクトル20b全体での内側コイル40及び外側コイル42図1参照の占積率を高くし、かつ、渦電流損を有効に低減することができる。その他の構成及び作用は、上記の図1から図5の実施形態と同様である。なお、上記の図7、図8の実施形態において、内周側コイル要素24を構成する内側コイル40の数である内側レア数を、外周側コイル要素26を構成する外側コイル42の数である外側レア数以下とするのであれば種々の数の組み合わせを採用できることは、上記で説明したのと同様である。以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々の形態で実施し得ることは勿論である。"