アーク溶接とレーザ溶接とを合わせて金属部材同士の溶接接合を行うレーザアークハイブリッド溶接方法であって、前記金属部材同士間の溶接後の変形角度が0度となることを目標としてアーク溶接とレーザ溶接との入熱比を規定し、該規定した入熱比となるようアーク溶接条件とレーザ溶接条件とを設定して溶接を行うことを特徴とするレーザアークハイブリッド溶接方法。前記金属部材は該金属部材同士間の溶接後の変形角度が大きくなり易い傾向にある一対の鋼板であり、これら一対の鋼板同士を突き合わせて溶接接合することを特徴とする、請求項1記載のレーザアークハイブリッド溶接方法。前記一対の鋼板の板厚が6~9mmであるとき、総入熱に対するアーク溶接の入熱の比率が0.3~0.5となるように入熱比を規定することを特徴とする、請求項2記載のレーザアークハイブリッド溶接方法。ところで、レーザアークハイブリッド溶接では、レーザ溶接及びアーク溶接の入熱条件については、作業者の経験則に基づき決定されることが多い。しかしながら、このように作業者の経験則に基づいてレーザ溶接及びアーク溶接の入熱条件を決定してレーザアークハイブリッド溶接を行う場合、作業者によって溶接結果にばらつきが生じることがあり、たとえレーザアークハイブリッド溶接であっても上述の如き溶接角変形が発生する可能性がある。本発明はこのような問題点を解決するためになされたもので、その目的とするところは、溶接角変形を防止可能なレーザアークハイブリッド溶接方法を提供することにある。上記した目的を達成するために、請求項1のレーザアークハイブリッド溶接方法は、アーク溶接とレーザ溶接とを合わせて金属部材同士の溶接接合を行うレーザアークハイブリッド溶接方法であって、前記金属部材同士間の溶接後の変形角度が0度となることを目標としてアーク溶接とレーザ溶接との入熱比を規定し、該規定した入熱比となるようアーク溶接条件とレーザ溶接条件とを設定して溶接を行うことを特徴とする。また、請求項2のレーザアークハイブリッド溶接方法は、請求項1において、前記金属部材は該金属部材同士間の溶接後の変形角度が大きくなり易い傾向にある一対の鋼板であり、これら一対の鋼板同士を突き合わせて溶接接合することを特徴とする。また、請求項3のレーザアークハイブリッド溶接方法は、請求項2において、前記一対の鋼板の板厚が6~9mmであるとき、総入熱に対するアーク溶接の入熱の比率が0.3~0.5となるように入熱比を規定することを特徴とする。請求項1のレーザアークハイブリッド溶接方法によれば、金属部材同士間の溶接後の変形角度が0度となることを目標としてアーク溶接とレーザ溶接との入熱比を規定し、該規定した入熱比となるようアーク溶接条件とレーザ溶接条件とを設定して溶接を行うことにより、アーク溶接及びレーザ溶接の入熱条件の適正化を図り、金属部材同士間の溶接後の変形角度が0度またはその近傍となるように溶接品質の安定化を図ることができる。請求項2のレーザアークハイブリッド溶接方法によれば、上記レーザアークハイブリッド溶接を金属部材同士間の溶接後の変形角度が大きくなり易い傾向にある一対の鋼板同士の溶接接合に適用することにより、金属部材同士を突き合わせた溶接継手部を中心に鋼板同士が折れ曲がる現象、即ち溶接角変形の発生を最小限にまで低減することができる。請求項3のレーザアークハイブリッド溶接方法によれば、一対の鋼板の板厚が6~9mmであるとき、総入熱に対するアーク溶接の入熱の比率が0.3~0.5となるように入熱比を規定するので、特に構造物に広く使用される6~9mmの板厚の鋼板同士を上記レーザアークハイブリッド溶接により溶接接合する場合において、溶接継手部周りでの溶接角変形の発生をほぼ完全に無くすことができる。以下、本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。図1には、本発明に係るレーザアークハイブリッド溶接方法に適用されるレーザアークハイブリッド溶接装置が溶接を行っている状態で示されている。同図に示すように、レーザアークハイブリッド溶接装置1は、アーク溶接装置10とレーザ溶接装置20から構成されている。詳しくは、アーク溶接装置10は、被溶接部材S、Sの溶接部Wに対し溶接トーチ12の先端から溶接ワイヤ14が斜めに送り出されるように構成されている。一方レーザ溶接装置20は、レーザ発生装置図示せずから供給されるレーザビームLBがレーザ照射ヘッド22で集光されて被溶接部材S、Sの溶接部Wに照射させるよう構成されている。このように構成されたレーザアークハイブリッド溶接装置1では、被溶接部材S、Sは、被溶接部材S、Sの溶接部Wの連続する溶接線が溶接ワイヤ14の先端とレーザビームLBの集光点とを結ぶ線と一致するようにセットされ、図中の矢印方向に送られてアーク溶接、レーザ溶接の順に溶接が施工される。被溶接部材S、Sは、金属部材であって、具体的には一対の鋼板例えば、SM490鋼であり、レーザアークハイブリッド溶接装置1は、この一対の鋼板の突合わせ溶接を行うことが可能に構成されている。レーザアークハイブリッド溶接装置1では、アーク溶接の溶接条件とレーザ溶接の溶接条件とが適宜設定される。ここでは、特に、溶接部での被溶接部材S、Sへの溶接入熱量が溶接継手部を中心に鋼板同士が折れ曲がる現象、即ち溶接角変形の発生に大きく影響することから、アーク溶接による溶接部への入熱量とレーザ溶接による溶接部への入熱量とが考慮される。詳しくは、被溶接部材S、S間の溶接後の変形角度が0度となることを目標としてアーク溶接による溶接部への入熱量とレーザ溶接による溶接部への入熱量との入熱比を規定し、該規定した入熱比となるようにアーク溶接条件とレーザ溶接条件とを設定する。具体的には、アーク溶接による溶接部への入熱量とアーク溶接電流値Aとの間には一定の対応関係があり、レーザ溶接による溶接部への入熱量とレーザ出力kWとの間にも一定の対応関係があり、入熱比が上記規定した入熱比となるようにアーク溶接電流値とレーザ出力とを適宜設定する。図2を参照すると、板厚が例えば6~9mmである一対の鋼板同士を突合わせ溶接した場合の総入熱量例えば、600J/mmに対するアーク溶接による溶接部への入熱量アーク溶接による溶接部への入熱量/総入熱量と溶接角変形の変形角度θとの関係が代表測定値黒四角印に基づき実験結果として示されている。同図では、変形角度θが正の数値範囲は、一対の鋼板が溶接継手部を中心にアーク溶接装置10及びレーザ溶接装置20側に向けて折れ曲がっていることを示し、変形角度θが負の数値範囲は、一対の鋼板が溶接継手部を中心にアーク溶接装置10及びレーザ溶接装置20と反対側に向けて折れ曲がっていることを示している。同図によれば、総入熱量に対するアーク溶接による溶接部への入熱量が0.4より大の範囲では変形角度θは比例して正の数値範囲となり、0.4より小の範囲では変形角度θは比例して負の数値範囲となることがわかる。そして、総入熱量に対するアーク溶接による溶接部への入熱量が0.4であるとき、変形角度θは値0即ち、0度となることがわかる。実際には測定誤差等のばらつきがあるため、総入熱量に対するアーク溶接による溶接部への入熱量が0.4であるときに変形角度θが完全に値0になるとは限らないが、総入熱量に対するアーク溶接による溶接部への入熱量が0.3~0.5の範囲であれば、変形角度θは、ほぼ値0例えば、-0.0025~0.0025となる。つまり、被溶接部材S、S間の溶接後の変形角度が0度となることを目標としてアーク溶接による溶接部への入熱量とレーザ溶接による溶接部への入熱量との入熱比を規定し、該規定した入熱比となるようにアーク溶接条件とレーザ溶接条件とを設定することにより、アーク溶接及びレーザ溶接の入熱条件の適正化を図り、被溶接部材S、S間の溶接後の変形角度が0度またはその近傍となるように溶接品質の安定化を図り、溶接角変形を最小限にまで低減することが可能である。特に、上記の如く、総入熱量に対するアーク溶接による溶接部への入熱量を0.3~0.5、即ちアーク溶接による溶接部への入熱量とレーザ溶接による溶接部への入熱量との入熱比を0.3:0.7~0.5:0.5=3:7~1:1とすることで、板厚が例えば6~9mmである一対の鋼板同士の突合わせ溶接において、変形角度θをほぼ値0とし、溶接角変形をほぼ完全に無くすことが可能である。ここで、図3を参照すると、アーク溶接による溶接部への入熱量とレーザ溶接による溶接部への入熱量との入熱比を可変させ、即ちアーク溶接電流値Aとレーザ出力kWを変化させて溶接を行った場合の溶接継手性状が溶接部の断面図として示されている。同図において、総入熱量に対するアーク溶接による溶接部への入熱量が0.3~0.5、即ちアーク溶接による溶接部への入熱量とレーザ溶接による溶接部への入熱量との入熱比が3:7~1:1となるときの溶接継手性状は、図中において実線で囲った2つの溶接継手性状の中間的な溶込み形状であることが確認された。つまり、溶接継手性状が図中において実線で囲った2つの溶接継手性状の中間的な溶込み形状になれば、溶接角変形を最小限にまで低減することが可能である。以上、説明したように、本発明に係るレーザアークハイブリッド溶接方法では、被溶接部材S、S間の溶接後の変形角度が0度となることを目標としてアーク溶接による溶接部への入熱量とレーザ溶接による溶接部への入熱量との入熱比を規定し、該規定した入熱比となるようにアーク溶接条件とレーザ溶接条件とを設定している。これにより、アーク溶接及びレーザ溶接の入熱条件の適正化を図り、被溶接部材S、S間の溶接後の変形角度が0度またはその近傍となるように溶接品質の安定化を図ることができ、溶接角変形を最小限にまで低減することができる。特に、上記実施形態では、総入熱量に対するアーク溶接による溶接部への入熱量を0.3~0.5、即ちアーク溶接による溶接部への入熱量とレーザ溶接による溶接部への入熱量との入熱比を0.3:0.7~0.5:0.5=3:7~1:1としているので、板厚が例えば6~9mmである一対の鋼板同士の突合わせ溶接において、変形角度θをほぼ値0とし、溶接角変形をほぼ完全に無くすことができる。以上で本発明に係る実施形態の説明を終えるが、実施形態は上記に限られるものではなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形可能である。例えば、上記実施形態では、板厚が例えば6~9mmである一対の鋼板同士の突合わせ溶接に関して説明したが、これは板厚が例えば6~9mmの鋼板が構造物に広く使用されるからであり、鋼板の板厚は6~9mmに限定されるものではなく、如何なる板厚の鋼板においても上記同様の効果を得ることができる。また、上記実施形態では、被溶接部材S、Sが鋼板である場合を例に説明したが、これは特に鋼板において溶接後の変形角度が大きくなり易い傾向にあるからであり、これに限られることなく、本発明は、被溶接部材S、Sが金属部材であれば、アルミ部材その他の溶接可能な部材にも適用可能である。