"複数の電源ユニットが直並列接続されて構成される直流電源の出力電圧の中間電位を分圧生成する分圧回路であって該中間電位生成端が回路グランドに接続される分圧回路と、前記分圧回路の分圧比を第1の値と第2の値とに変化させるための分圧比変化手段と、前記直流電源の出力電圧を測定する電圧測定手段と、大地に接続されるアース端子から前記分圧回路の中間電位生成端に至る経路に配置される地絡保護用抵抗器を流れる電流を測定する電流測定手段と、前記分圧比変化手段に前記分圧回路の分圧比を第1の値に設定させたときに前記電圧測定手段が測定した前記直流電源の第1の測定電圧および前記電流測定手段が測定した第1の電流から測定した第1の電流値と、前記分圧比変化手段に前記分圧回路の分圧比を第2の値に設定させたときに前記電圧測定手段が測定した前記直流電源の第2の測定電圧および前記電流測定手段が測定した第2の電流から測定した第2の電流値とを用いて前記直流電源の絶縁抵抗値である前記アース端子と前記直流電源内の地絡電圧点との間に形成される地絡抵抗成分の値を算出する絶縁抵抗算出制御手段とを備え、前記絶縁抵抗算出制御手段は、前記第1および第2の電流値を測定する測定時間を決める前記分圧比変化手段に前記分圧回路の分圧比を第1の値と第2の値とに変化させる時間間隔を、前記電流測定手段が測定した第1および第2の電流の変化量に応じて可変設定することを特徴とする絶縁抵抗検知回路。前記絶縁抵抗算出制御手段は、前記分圧比変化手段に前記分圧回路の分圧比を第1の値と第2の値とに変化させる時間間隔を、前記電流測定手段が測定した第1および第2の電流が安定したとみなさせる所定の変化率となる時点で前記第1および第2の電流値を測定できるように設定することを特徴とする請求項1に記載の絶縁抵抗検知回路。前記絶縁抵抗算出制御手段は、前記分圧比変化手段に前記分圧回路の分圧比を第1の値と第2の値とに変化させる時間間隔を、前記電流測定手段が測定した第1および第2の電流が大きな変化率で変化している時間内で前記第1および第2の電流値を測定できるように設定することを特徴とする請求項1に記載の絶縁抵抗検知回路。前記絶縁抵抗算出制御手段は、前記電流測定手段が測定した第1の電流値と第2の電流値との差分を用いて前記電流測定手段内の増幅器のオフセット誤差を軽減する処理を行うことを特徴とする請求項1に記載の絶縁抵抗検知回路。前記アース端子と前記直流電源内の地絡電圧点との間に形成される地絡抵抗成分が無限大である場合に、前記直流電源の対地浮遊容量に流れる突入電流ピーク値または当該絶縁抵抗検知回路内に設けられる雑音防止用コンデンサに流れる突入電流ピーク値とその後の定常値とを用いて故障自己診断を実施する故障自己診断手段をさらに備えることを特徴とする請求項1に記載の絶縁抵抗検知回路。絶縁抵抗検知回路は、地絡する電圧点に関わらず地絡抵抗を測定することを目的としているが、その測定精度を確保し高めるためには、回路構成の工夫の他に、測定時間の定め方も重要な要件である。この測定時間の定め方については、特許文献1では示されていない。まず、太陽電池モジュールは、モジュールフレームを一般には大地にアースするので、大地アースに対し太陽電池電源は浮遊容量が生じている。また、その対地浮遊容量が降雨時においては、太陽電池表面の水膜が導電性の大地電極化する事により大きく増加する。その結果として太陽電池の対地総合容量値は、接続する太陽電池モジュールの枚数や降雨により大きく増加することになる。したがって、太陽電池の絶縁抵抗を正確に測定するには、対地浮遊容量への最大充電時間を考慮した測定時間を設定する必要がある。また、太陽電池においては、一般的な起動となるのは、日の出の時間帯であるが、その日の出の時間帯においては発生電圧が大きく変化することから、発生電圧が安定するまでの待ち時間が必要となる。従来では、正確な測定を行うために、測定時間を長めに設定していたので、晴天での正常運転において、太陽電池の発生電圧が連系可能な電圧に達していても、速やかに系統連系することができず、発電システムとしての発電効率の低下を招来していた。本発明は、上記に鑑みてなされたものであり、複数の電源ユニットが直並列接続されて構成される直流電源の絶縁抵抗を、該直流電源の対地浮遊容量の変化や該直流電源の出力電圧の変化に容易に対応して正確に測定することができる絶縁抵抗検知回路を得ることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、複数の電源ユニットが直並列接続されて構成される直流電源の出力電圧の中間電位を分圧生成する分圧回路であって該中間電位生成端が回路グランドに接続される分圧回路と、前記分圧回路の分圧比を第1の値と第2の値とに変化させるための分圧比変化手段と、前記直流電源の出力電圧を測定する電圧測定手段と、大地に接続されるアース端子から前記分圧回路の中間電位生成端に至る経路に配置される地絡保護用抵抗器を流れる電流を測定する電流測定手段と、前記分圧比変化手段に前記分圧回路の分圧比を第1の値に設定させたときに前記電圧測定手段が測定した前記直流電源の第1の測定電圧および前記電流測定手段が測定した第1の電流から測定した第1の電流値と、前記分圧比変化手段に前記分圧回路の分圧比を第2の値に設定させたときに前記電圧測定手段が測定した前記直流電源の第2の測定電圧および前記電流測定手段が測定した第2の電流から測定した第2の電流値とを用いて前記直流電源の絶縁抵抗値である前記アース端子と前記直流電源内の地絡電圧点との間に形成される地絡抵抗成分の値を算出する絶縁抵抗算出制御手段とを備え、前記絶縁抵抗算出制御手段は、前記第1および第2の電流値を測定する測定時間を決める前記分圧比変化手段に前記分圧回路の分圧比を第1の値と第2の値とに変化させる時間間隔を、前記電流測定手段が測定した第1および第2の電流の変化量に応じて可変設定することを特徴とする。本発明によれば、地絡電流の変化量に応じて測定時間を可変設定する構成としたので、複数の電源ユニットを直並列接続して構成される太陽電池等の直流電源の設置面積や降雨等の対地容量の各種変動や、該直流電源の電圧変動に対し、容易に対応して精度よく絶縁抵抗を測定することができるという効果を奏する。以下に、本発明にかかる絶縁抵抗検知回路の実施例を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。図1は、本発明の一実施例による絶縁抵抗検知回路の構成を示す概念回路図である。図2は、図1に示す絶縁抵抗検知回路に対地浮遊容量等を追加した回路図である。図3は、図1に示す絶縁抵抗検知回路の具体的な構成例を示す回路図である。図1において、絶縁抵抗検知回路1は、直流電源2の正極端と負極端-との間に並列に接続された、電圧測定回路3と、分圧用抵抗器R1,R2による分圧回路とを備えている。分圧用抵抗器R1,R2の共通接続端5は、回路グランドGNDに接続されている。そして、図1では、直流電源2の正極端と共通接続端5との間に、つまり分圧用抵抗器R1に並列に,電圧変更用抵抗器R3とスイッチS1との直列回路が接続されている。スイッチS1は、制御回路CPU4により開閉制御される。これによって、分圧回路の分圧比が、スイッチS1が開路している時と閉路している時とで異なる値となる。スイッチS1が開路している時の分圧比を第1の値とし、閉路している時の分圧比を第2の値とすれば、共通接続端5の電位は、スイッチS1が開路している時の電位直流電源2の第1の電位とスイッチS1が閉路している時の電位直流電源2の第2の電位との間で変化する。電圧測定回路3は、直流電源2の出力電圧値を変換し電圧VmとしてCPU4へ出力する。すなわち、電圧変更用抵抗器R3とスイッチS1の直列回路は、分圧回路の分圧比を変化させる分圧比変化手段を構成している。電圧変更用抵抗器R3とスイッチS1との直列回路は、直流電源2の負極端-と共通接続端5との間に設けるなどのその他分圧方法でもよい。大地Earthに接続されるアース端子6と共通接続端5との間に、地絡保護用抵抗器Rsafe、電圧変換用抵抗器Rsence、零点調整用抵抗器Rbiasがこの順に挿入されている。地絡保護用抵抗器Rsafeは、電子回路と大地Earthとの間に要求される絶縁性能を確保するためのもので、一般に10MΩ程度の高抵抗に設定される。電圧変換用抵抗器Rsenceは、当該絶縁抵抗検知回路1からアース端子6を介して大地Earthに向かって流れる電流つまり、地絡保護用抵抗器Rsafeを流れる電流を電圧変換する。電圧変換用抵抗器Rsenceの両端電圧は、演算増幅器AMPにて増幅され、測定電流IsenceとしてCPU4に入力される。抵抗器Rbiasおよび並列に接続される基準電源Vbiasは、演算増幅器AMPにおいて電流測定用の零点を調節するために設けられている。すなわち、演算増幅器AMP、電圧変換用抵抗器Rsence、零点調整用抵抗器Rbiasおよび基準電源Vbiasの全体は、電流測定回路7を構成している。直流電源2は、複数の電源ユニットを直並列接続して構成されるが、図1では、その一例として太陽電池を示してある。太陽電池は、複数の太陽電池モジュールVy1,Vy2、Vxの直列接続体である。図1では、地絡が生じた地絡電圧点8とアース端子6との間を流れる地絡電流の経路に地絡抵抗成分Rxが生成され、太陽電池モジュールVxの出力電圧Vxが地絡電圧Vxとなるとしている。次に、図2では、図1に示した構成において、電流測定回路7を簡潔に示してあるが、直流電源太陽電池2の対地浮遊容量Cx,Cyが追加され、また、回路の雑音防止コンデンサCemcが追加されている。対地浮遊容量Cx,Cyや雑音防止コンデンサCemcの静電容量は非常に大きい。次に、図3では、電圧測定回路3が演算増幅器OP3で構成でき、スイッチS1がトランジスタで構成できることが示され、電流測定回路7の具体的な構成例が示されている。また、直流電源太陽電池2は、太陽電池モジュールVy1,Vy2が太陽電池モジュールVyとまとめられ、太陽電池モジュールVxと太陽電池モジュールVyとの間の地絡電圧点8で地絡が生じたとしている。演算増幅器OP3は、絶縁抵抗測定中の直流電源太陽電池2の出力電圧を電圧VmとしてCPU4へ出力する。電流測定回路7では、電流測定用の演算増幅器AMPが電圧フォロワ構成の演算増幅器OP1と負帰還増幅器構成の演算増幅器OP2とにより構成され、零点調整用抵抗器Rbiasが抵抗器RB1~RB4により構成され、それらに基準電源Vbiasが接続されている。以下、図1、図2、図4、図5を参照して、地絡保護用抵抗器Rsafeを流れる電流Isenceを測定して、直流電源2の絶縁抵抗である地絡抵抗成分Rxを測定する動作について説明する。図4と図5は、対地浮遊容量による測定電流変化の測定例を示す波形図である。図4と図5において縦軸は、電圧変換用抵抗器Rsenceによる変換電圧である。なお、式の導出で用いる値には、各要素の識別符号を用いる。図1において、直流電源2の出力電圧VxVy1Vy2は、当該絶縁抵抗検知回路1の入力直流電圧である。直流電源2の電圧は、電圧Vmとして電圧測定回路3にて測定され、CPU4へ入力される。また、地絡保護用抵抗器Rsafeを流れる電流Isenceは、電流測定回路7にて測定され、CPU4へ入力される。CPU4は、スイッチS1を開路した時および閉路した時に入力される電圧Vmおよび電流Isenceをそれぞれサンプリングしてデジタル化し、それらに基づき地絡抵抗値Rxおよび地絡電圧Vxを算出する。但し、説明を容易にするため、ここでは、地絡抵抗値Rxの算出方法を示す。なお、地絡抵抗値Rxの算出においては、電流測定回路7のインピーダンスは、地絡保護用抵抗器Rsafeの抵抗値Rsafeよりも極めて小さいので、無視できる値となる。スイッチS1を開路して電圧変更用抵抗器R3を開放した時の電流Isence1は、測定中の直流電源出力電圧をVm1とすれば、式1で示される。Isence1=Vm1-Vx/{RxRsafeR1×R2/R1R2}...1また、スイッチS1を閉路して電圧変更用抵抗器R3を分圧用抵抗器R1に並列接続した時の電流Isence2は、測定中の直流電源出力電圧をVm2とすれば、同様に式2で示される。Isence2=Vm2-Vx/{RxRsafeR1×R2×R3/R1R3R1R2R2R3}...2式を説明するために、測定中の直流電源出力測定値Vm1とVm2は、短時間の測定間隔である事から、Vm1≒Vm2となり、以下ではVmとして表現する。また、式1における固定値RsafeR1×R2/R1R2をC1とし、式2における固定値R1×R2×R3/R1R3R1R2R2R3をC2とすると式1、式2は、Isence1=Vm-Vx/RxC1...3Isence2=Vm-Vx/RxC2...4となる。式3、式4から、Isence1×RxC1=Isence2×RxC2...5であるので、地絡抵抗値Rxは、Rx=Isence2×C2-Isence1×C1/Isence1-Isence2...6と求められる。すなわち、CPU4は、スイッチS1を所定の時間間隔で開閉し、電流測定回路7から入力される、スイッチS1を開路した時の電流Isence1と、スイッチS1を閉路した時の電流Isence2とをそれぞれ測定して取り込み、式6に適用して地絡抵抗値Rxを求め、求めた地絡抵抗値Rxと絶縁抵抗規格に対して定められた絶縁抵抗判定レベルとを比較する。これによって、直流電源出力電圧および地絡電位に関わらずに絶縁抵抗の良否を判定することが可能となる。ここで、地絡抵抗値Rxの測定では、CPU4が入力される電流Isenceを測定する精度の影響を受ける。実際には図2に示すように、対地浮遊容量Cy,Cxや回路の雑音防止コンデンサCemcが存在し、高抵抗の地絡保護用抵抗器Rsafeが存在するので、電流Isenceは充放電電流として測定される。つまり、充電が飽和する前の電流Isenceの値を測定したのでは、地絡抵抗値Rxの測定精度はよくない。しかし、対地浮遊容量Cy,Cxは、一定値ではなく、晴天時や降雨時などによって異なる。また、太陽電池の絶縁抵抗は、一定値ではなく、太陽電池の規模によって異なる。そこで、CPU4は、スイッチS1を開閉する時間間隔、つまり電流Isenceの値を確定して取り込む測定時間を一定の固定時間とするのではなく、電流Isenceの変化量に応じて測定時間を可変するようになっている。これには、2つの測定方法がある。<第1の測定方法>CPU4は、スイッチS1を開路させたときに入力される電流Isence1の変化量を測定し、その電流変化が安定した時点での電流値を確定し、スイッチS1を閉路させ、同じ時間内において電流Isence2の変化量を測定し、その電流変化が安定した時点での電流値を確定する。図5では、スイッチS1を6秒の間隔で開閉した場合の対地浮遊容量による測定電流変化の測定例が示されている。この測定方法によれば、最適な測定時間を設定できるので、測定精度が高くなる。測定精度が向上するので、絶縁抵抗判定レベルは、絶縁抵抗規格に対して余裕を設ける必要性がなくなる。したがって、太陽電池の面積が増加した場合において生ずる総合絶縁抵抗の低下に対しても、絶縁抵抗規格に対して余裕を設けてない絶縁抵抗判定レベルを適用するので、より安定した測定動作が可能になる。また、電流Isenceが安定した時点を監視するので、雨天時などにおいて、太陽電池の対地容量が増加した場合でも、測定時間は自動的に延長されることになり、誤判定を防ぐことが可能になる。具体的には、次のように測定を複数回行う方法が可能である。スイッチS1を開路させたときに入力される電流Isence1のピーク電流を記憶し継続して電流値を測定し、電流の変化率が所定以下に達した時点での電流値を記憶する。次に、スイッチS1を閉路させ、S1開路時と同じ待機時間において電流Isence2のピーク電流を記憶し継続して電流値を測定し、同じ経過時間での電流値を記憶する。この1回目で用いる変化率は、絶縁抵抗検知を最短で判定できるようにするため、晴天時における静電容量並びに正常な絶縁抵抗値ならば高確度で合格するレベルに設定する。安定した時点での電流値は式6に適用し、絶縁抵抗値の合否判定に用いるが、電流Isence1のピーク電流と電流Isence2のピーク電流との差分が所定値以上でない場合は、当該絶縁抵抗検知回路1の故障と判断し、故障処理モードへ移行する。なお、地絡抵抗値Rxを求める式6においては電流Isence1と電流Isence2との差分が主要なパラメータであることから、電流の差分を測定する構成とすることにより電流測定回路7で使用される増幅器のオフセット誤差を軽減することができる。すなわち、より精度の高い絶縁抵抗検知が実現できる。上記の1回目の判定にて絶縁抵抗値合格並びに絶縁抵抗検知回路1が正常であれば、パワーコンディショナーは系統連系を行って変換した交流電力を配電系統へ送出することを開始する。一方、絶縁抵抗値不合格時においては、直ちに絶縁抵抗不良とは判定せずに、再度、2回目の絶縁抵抗検知測定へ移行する。2回目の測定では、電流変化率の判定値を1回目測定よりも小さい値とし、システム仕様での最大設置太陽電池モジュール枚数に加えて、雨天時の浮遊容量においてもシステム要求の絶縁抵抗値以上であれば合格する電流変化率に設定する。なお、測定中に入力電圧が変化し、Vm1とVm2とが等しくない場合に備えて、予め測定誤差として許容レベル内であるか否の電圧変動判定値をシミュレーション結果等にて用意しておけば、電圧変動が所定値以下に収まるまで、絶縁抵抗検知を繰り返すこともできる。<第2の測定方法>電流Isence1の変化量が安定する前にスイッチS1を反転し、電流Isence2も同様に測定した場合は、対地容量への充電電流が加算されるので、地絡電流は大きくなり、推定する絶縁抵抗値は実際よりも小さくなる。しかし、正常な状態の直流電源2においては、絶縁抵抗判定レベルに対して余裕があるので、地絡抵抗を判定する場合において、短時間にスイッチS1を反転させた場合でも、絶縁抵抗値が判定規格を満足していれば、要求する絶縁抵抗値を保証できる。すなわち、例えば図4に示すように、スイッチS1の開閉周期を充電電流が変化している状態時間内に設定しても測定結果が要求規格以上の絶縁抵抗であればよいので、正確な絶縁抵抗を測定せずとも最短時間にて系統連係が可能となる。なお、この場合において、異常と判定した場合においては、順次判定時間を延長する方法や、上記した第1の測定方法へ移行するなど、高精度判定を実施することになる。<その他の動作例>式6において、Isence1-Isence2=0となり地絡抵抗Rxが無限大であっても、回路の雑音防止用コンデンサCemcや直流電源2の対地浮遊容量Cx,Cyに流れる突入電流ピーク値とその後の定常値とを用いることにより、絶縁抵抗検知回路1の故障自己診断を実施することも可能になる。以上のように、この実施例によれば、地絡電流の変化量に応じて測定時間を可変設定する構成としたので、複数の電源ユニットを直並列接続して構成される太陽電池等の直流電源の設置面積や降雨等の対地容量の各種変動や、該直流電源の電圧変動に対し、容易に対応して精度よく絶縁抵抗を測定することができる。絶縁性能が正常な場合は、自動的に測定時間が短くなるので、発生電力の利用を短時間に開始することが可能となる。また、太陽電池を例に挙げて説明すれば、設置面積の増加などで、該太陽電池の電源容量が大きい場合は、各太陽電池パネルが正常にも関わらず総合漏れ電流は増加するので、正確な絶縁抵抗測定が必要となる。この場合、この実施例によれば、自動的に長時間測定での高精度測定を実施することができるので、最適な測定時間を得ることが可能となる。"