外部の一方の極性の電位が印加されるべく構成された第1固定電極と、外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成された第2固定電極と、前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に位置する可動アーク遮断体と、容量素子と、を備え、前記可動アーク遮断体は導電部と絶縁部を備え、XY座標において、該導電部は相対的に第1象限から第3象限に渡る断面を有し、該絶縁部は相対的に第3象限から第1象限に渡る断面を有し、XYZ座標において該導電部及び該絶縁部はY軸方向及びZ軸方向に厚みを有しX軸方向に延在し、該導電部と該絶縁部は該断面において連結され、前記第2固定電極及び前記容量素子の一端は前記外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成され、該容量素子の他端は前記導電部に電気的接続され、前記導電部が前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に存在し、該導電部が該第1固定電極と該第2固定電極に接触するとき、該第1固定電極と該第2固定電極は導通し、前記外部の一方の極性の電位が前記第1固定電極に印加され、かつ、前記外部の他方の極性の電位が前記第2固定電極及び前記容量素子の一端に印加されているとき、前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し、前記導電部と前記絶縁部の連結部が前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に存在し、該導電部が該第1固定電極に接触し、該絶縁部のみが該第2固定電極に接触するとき前記容量素子は充電され、該容量素子の端子間電位差は外部の一方の極性の電位と外部の他方の極性の電位差に接近し、前記第1固定電極と前記第2固定電極間にアーク放電が発生することなく、該第1固定電極と該第2固定電極は非導通状態となることを特徴とする直流電流開閉器。外部の一方の極性の電位が印加されるべく構成された第1固定電極と、外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成された第2固定電極と、前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に位置する可動アーク遮断体と、容量素子と、を備え、前記可動アーク遮断体は導電部と絶縁部を備え、XY座標において該導電部及び該絶縁部はY軸方向の断面を有し、XYZ座標において該導電部及び該絶縁部はY軸方向及びZ軸方向に厚みを有しX軸方向に延在し、該導電部と該絶縁部は該断面において連結され、前記第2固定電極及び前記容量素子の一端は前記外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成され、該容量素子の他端は前記導電部に電気的接続され、前記導電部が前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に存在し、該導電部が該第1固定電極と該第2固定電極に接触するとき、該第1固定電極と該第2固定電極は導通し、前記外部の一方の極性の電位が前記第1固定電極に印加され、かつ、前記外部の他方の極性の電位が前記第2固定電極及び前記容量素子の一端に印加されているとき、前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し、前記絶縁部が前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に存在するとき該第1固定電極と前記導電部との間にアーク放電が発生し前記容量素子は充電され、該容量素子の端子間電位差は外部の一方の極性の電位と外部の他方の極性の電位差に接近し、該第1固定電極と該導電部との間に発生した該アーク放電は消滅し、前記第1固定電極と前記第2固定電極間にアーク放電が発生することなく、該第1固定電極と該第2固定電極は非導通状態となることを特徴とする直流電流開閉器。外部の一方の極性の電位が印加されるべく構成された固定電極と、外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成された可動電極と、XY座標において前記固定電極と前記可動電極に対して相対的にX軸負方向に存在する可動アーク遮断体と、容量素子と、を備え、前記可動アーク遮断体は、前記XY座標においてX軸正方向に延在し該延在方向においてY軸負方向に厚みが減少するテーパ状絶縁体を有し、該テーパ状絶縁体のY軸負方向の底面においてX軸方向に延在する絶縁部と該絶縁部に対し相対的にX軸正方向に連結された導電部を備え、XYZ座標において該導電部及び該絶縁部はY軸方向及びZ軸方向に厚みを有しX軸方向に延在し、前記可動電極及び前記容量素子の一端は前記外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成され、該容量素子の他端は前記導電部に電気的接続され、XY座標において前記可動アーク遮断体に対して相対的にX軸正方向に位置する前記固定電極と前記可動電極は接触し該固定電極と該可動電極は導通し、前記外部の一方の極性の電位が前記固定電極に印加され、かつ、前記外部の他方の極性の電位が前記可動電極及び前記容量素子の一端に印加されているとき、前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し、前記テーパ状絶縁体が、前記可動電極に系合しX軸負方向に延在する支持体に接触し該支持体及び該可動電極をY軸正方向に移動させ、該固定電極と該可動電極を離隔させ非接触状態に遷移させるとき該固定電極と該可動電極との間にアーク放電が発生し、前記可動アーク遮断体がさらにX軸正方向に移動し前記導電部が前記固定電極に接触するとき前記容量素子は充電され、該容量素子の端子間電位差は外部の一方の極性の電位と外部の他方の極性の電位差に接近し、該固定電極と前記可動電極との間のアーク放電は消滅することを特徴とする直流電流開閉器。外部の一方の極性の電位が印加されるべく構成された固定電極と、外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成された可動電極と、XY座標において前記固定電極と前記可動電極に対して相対的にX軸負方向に存在する可動アーク遮断体と、容量素子と、を備え、前記可動アーク遮断体は、XY座標においてX軸正方向に延在し該延在方向においてY軸負方向に厚みが減少するテーパ状絶縁体を有し、該テーパ状絶縁体のY軸負方向の底面においてX軸方向に延在する導電部を備え、前記可動電極及び前記容量素子の一端は前記外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成され、該容量素子の他端は前記導電部に電気的接続され、XY座標において、前記可動アーク遮断体に対して相対的にX軸正方向に位置する前記固定電極と前記可動電極は接触し該固定電極と該可動電極は導通し、前記外部の一方の極性の電位が前記固定電極に印加され、かつ、前記外部の他方の極性の電位が前記可動電極及び前記容量素子の一端に印加されているとき、前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し、前記テーパ状絶縁体が、前記可動電極に系合しX軸負方向に延在する支持体に接触し該支持体及び該可動電極をY軸正方向に移動させ、該固定電極と該可動電極を離隔させ非接触状態に遷移させるとき該固定電極と該可動電極との間にアーク放電が発生し、前記可動アーク遮断体がさらにX軸正方向に移動し、前記導電部が該アーク放電域に進入するとき、該アーク放電は前記固定電極と該導電部との間のアーク放電に移行し、前記容量素子は充電され、該容量素子の端子間電位差は外部の一方の極性の電位と外部の他方の極性の電位差に接近し、該固定電極と該導電部との間のアーク放電は消滅することを特徴とする直流電流開閉器。外部の一方の極性の電位が印加されるべく構成された固定電極と、外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成された可動電極と、XY座標において、前記固定電極と前記可動電極に対して相対的にX軸負方向に存在する可動アーク遮断体と、容量素子と、を備え、前記可動アーク遮断体は、XY座標において、X軸正方向に延在し該延在方向においてY軸負方向に厚みが減少するテーパ状絶縁体を有し、該テーパ状絶縁体のY軸負方向の底面においてX軸方向に延在する絶縁部を備え、前記可動電極及び前記容量素子の一端は前記外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成され、該容量素子の他端はアーク放電集電電極に電気的接続され、XY座標において、前記可動アーク遮断体に対して相対的にX軸正方向に位置する前記固定電極と前記可動電極は接触し該固定電極と該可動電極は導通し、前記外部の一方の極性の電位が前記固定電極に印加され、かつ、前記外部の他方の極性の電位が前記可動電極及び前記容量素子の一端に印加されているとき、前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し、前記テーパ状絶縁体が、前記可動電極に系合しX軸負方向に延在する支持体に接触し該支持体及び該可動電極をY軸正方向に移動させ、該固定電極と該可動電極を離隔させ非接触状態に遷移させるとき該固定電極と該可動電極との間にアーク放電が発生し、前記可動アーク遮断体がさらにX軸正方向に移動し、前記可動アーク遮断体が該アーク放電域に進入し前記固定電極と前記可動電極との間を遮るとき、該アーク放電は前記固定電極と前記アーク放電集電電極との間のアーク放電に移行し、前記容量素子は充電され、該容量素子の端子間電位差は外部の一方の極性の電位と外部の他方の極性の電位差に接近し、該固定電極と該アーク放電集電電極との間のアーク放電は消滅することを特徴とする直流電流開閉器。前記導電部のY軸負方向及び/又はY軸正方向の表面にX軸方向に延在する研磨部1備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の直流電流開閉器。前記絶縁部のY軸負方向及び/又はY軸正方向の表面にX軸方向に延在する研磨部3備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の直流電流開閉器。前記絶縁部のY軸負方向の底面においてX軸方向に延在する研磨部3備えることを特徴とする請求項3又は5に記載の直流電流開閉器。前記可動アーク遮断体のテーパ状絶縁体のY軸正方向表面の傾斜絶縁部1及び/又は傾斜絶縁部2に研磨部2を備えることを特徴とする請求項3~5のいずれかに記載の直流電流開閉器。前記可動電極は前記支持体に対して、XY座標において相対的に第1象限から第3象限方向に可逆的に回転可能に係合されていることを特徴とする請求項9に記載の直流電流開閉器。前記可動電極に係合する前記支持体は弾性部材からなり、該可動電極をXY軸正負方向に回転可能とすることを特徴とする請求項9に記載の直流電流開閉器。前記可動電極にY軸負方向の押圧が印加され、該可動電極の表面は研磨部2を押動可能であることを特徴とする請求項10又は11に記載の直流電流開閉器。前記支持体のX軸負方向に、前記テーパ状絶縁体のY軸正方向の表面を回転可能な回転部を備えることを特徴とする請求項3~5、8~12のいずれかに記載の直流電流開閉器。前記容量素子に抵抗素子が並列接続されていることを特徴とする請求項1~13のいずれかに記載の直流電流開閉器。前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し前記直流電流開閉器を断としている状態において、前記可動アーク遮断体がX軸負方向に移動することにより前記直流電流開閉器を導通とさせることを特徴とする請求項1~14のいずれかに記載の直流電流開閉器。特許文献1は、直流遮断器に関するものであるが、以下の問題が存在する。以下、この出願の明細書の段落0028を下記に引用して説明する。この遮断器は、図1に示すように、導電支持板11に固定した一対の板ばね10弾性電極と、この板ばね10に常時は接触する固定電極20とを具え、板ばね10と固定電極20との間に絶縁板30を抜き差しすることで導通遮断を行うものである。以上が特許文献1の記載の一部である。一般に、直流、交流を問わず、開閉器スイッチにおける両電極の導通接触部は、凹凸による表面加工が施され、両電極が閉じているとき導通状態、この両電極の導通接触部の凹凸部は相互に接触し導通している。したがって、両導通接触部の間に物を挿入することは困難である仮に先端部が薄いテーパ状板版であっても。。また、上記挿入を容易にするためには、両導通接触部に凹凸を形成せず、つるつる状平面とすると、一般に、両導通接触部における接触導通性が悪い。導通接触部が、凹凸による表面加工されている場合は、両導通接触部の接触導通性は良好である。以上の現状に鑑み、本発明の直流電流開閉器は、両導通接触部に凹凸が形成されている場合でも、物導電部、絶縁部の挿入を容易とし、又は、両導通接触部間に挿入され、両導通接触部間を移動可能に挾持され、直流電流開閉器の電極を開くとき、両導通接触部間にアーク放電が発生することを抑制し又は発生させない。上記の目的を実現するべく本発明は以下の構成とする。1請求項1に係る直流電流開閉器は、外部の一方の極性の電位が印加されるべく構成された第1固定電極と、外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成された第2固定電極と、前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に位置する可動アーク遮断体と、容量素子と、を備え、前記可動アーク遮断体は導電部と絶縁部を備え、XY座標において、該導電部は相対的に第1象限から第3象限に渡る断面を有し、該絶縁部は相対的に第3象限から第1象限に渡る断面を有し、XYZ座標において該導電部及び該絶縁部はY軸方向及びZ軸方向に厚みを有しX軸方向に延在し、該導電部と該絶縁部は該断面において連結され、前記第2固定電極及び前記容量素子の一端は前記外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成され、該容量素子の他端は前記導電部に電気的接続され、前記導電部が前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に存在し、該導電部が該第1固定電極と該第2固定電極に接触するとき、該第1固定電極と該第2固定電極は導通し、前記外部の一方の極性の電位が前記第1固定電極に印加され、かつ、前記外部の他方の極性の電位が前記第2固定電極及び前記容量素子の一端に印加されているとき、前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し、前記導電部と前記絶縁部の連結部が前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に存在し、該導電部が該第1固定電極に接触し、該絶縁部のみが該第2固定電極に接触するとき前記容量素子は充電され、該容量素子の端子間電位差は外部の一方の極性の電位と外部の他方の極性の電位差に接近し、前記第1固定電極と前記第2固定電極間にアーク放電が発生することなく、該第1固定電極と該第2固定電極は非導通状態となることを特徴とする。2請求項2に係る直流電流開閉器は、外部の一方の極性の電位が印加されるべく構成された第1固定電極と、外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成された第2固定電極と、前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に位置する可動アーク遮断体と、容量素子と、を備え、前記可動アーク遮断体は導電部と絶縁部を備え、XY座標において該導電部及び該絶縁部はY軸方向の断面を有し、XYZ座標において該導電部及び該絶縁部はY軸方向及びZ軸方向に厚みを有しX軸方向に延在し、該導電部と該絶縁部は該断面において連結され、前記第2固定電極及び前記容量素子の一端は前記外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成され、該容量素子の他端は前記導電部に電気的接続され、前記導電部が前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に存在し、該導電部が該第1固定電極と該第2固定電極に接触するとき、該第1固定電極と該第2固定電極は導通し、前記外部の一方の極性の電位が前記第1固定電極に印加され、かつ、前記外部の他方の極性の電位が前記第2固定電極及び前記容量素子の一端に印加されているとき、前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し、前記絶縁部が前記第1固定電極と前記第2固定電極との間に存在するとき該第1固定電極と前記導電部との間にアーク放電が発生し前記容量素子は充電され、該容量素子の端子間電位差は外部の一方の極性の電位と外部の他方の極性の電位差に接近し、該第1固定電極と該導電部との間に発生した該アーク放電は消滅し、前記第1固定電極と前記第2固定電極間にアーク放電が発生することなく、該第1固定電極と該第2固定電極は非導通状態となることを特徴とする。3請求項3に係る直流電流開閉器は、外部の一方の極性の電位が印加されるべく構成された固定電極と、外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成された可動電極と、XY座標において前記固定電極と前記可動電極に対して相対的にX軸負方向に存在する可動アーク遮断体と、容量素子と、を備え、前記可動アーク遮断体は、前記XY座標においてX軸正方向に延在し該延在方向においてY軸負方向に厚みが減少するテーパ状絶縁体を有し、該テーパ状絶縁体のY軸負方向の底面においてX軸方向に延在する絶縁部と該絶縁部に対し相対的にX軸正方向に連結された導電部を備え、XYZ座標において該導電部及び該絶縁部はY軸方向及びZ軸方向に厚みを有しX軸方向に延在し、前記可動電極及び前記容量素子の一端は前記外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成され、該容量素子の他端は前記導電部に電気的接続され、XY座標において前記可動アーク遮断体に対して相対的にX軸正方向に位置する前記固定電極と前記可動電極は接触し該固定電極と該可動電極は導通し、前記外部の一方の極性の電位が前記固定電極に印加され、かつ、前記外部の他方の極性の電位が前記可動電極及び前記容量素子の一端に印加されているとき、前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し、前記テーパ状絶縁体が、前記可動電極に系合しX軸負方向に延在する支持体に接触し該支持体及び該可動電極をY軸正方向に移動させ、該固定電極と該可動電極を離隔させ非接触状態に遷移させるとき該固定電極と該可動電極との間にアーク放電が発生し、前記可動アーク遮断体がさらにX軸正方向に移動し前記導電部が前記固定電極に接触するとき前記容量素子は充電され、該容量素子の端子間電位差は外部の一方の極性の電位と外部の他方の極性の電位差に接近し、該固定電極と前記可動電極との間のアーク放電は消滅することを特徴とする。4請求項4に係る直流電流開閉器は、外部の一方の極性の電位が印加されるべく構成された固定電極と、外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成された可動電極と、XY座標において前記固定電極と前記可動電極に対して相対的にX軸負方向に存在する可動アーク遮断体と、容量素子と、を備え、前記可動アーク遮断体は、XY座標においてX軸正方向に延在し該延在方向においてY軸負方向に厚みが減少するテーパ状絶縁体を有し、該テーパ状絶縁体のY軸負方向の底面においてX軸方向に延在する導電部を備え、前記可動電極及び前記容量素子の一端は前記外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成され、該容量素子の他端は前記導電部に電気的接続され、XY座標において、前記可動アーク遮断体に対して相対的にX軸正方向に位置する前記固定電極と前記可動電極は接触し該固定電極と該可動電極は導通し、前記外部の一方の極性の電位が前記固定電極に印加され、かつ、前記外部の他方の極性の電位が前記可動電極及び前記容量素子の一端に印加されているとき、前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し、前記テーパ状絶縁体が、前記可動電極に系合しX軸負方向に延在する支持体に接触し該支持体及び該可動電極をY軸正方向に移動させ、該固定電極と該可動電極を離隔させ非接触状態に遷移させるとき該固定電極と該可動電極との間にアーク放電が発生し、前記可動アーク遮断体がさらにX軸正方向に移動し、前記導電部が該アーク放電域に進入するとき、該アーク放電は前記固定電極と該導電部との間のアーク放電に移行し、前記容量素子は充電され、該容量素子の端子間電位差は外部の一方の極性の電位と外部の他方の極性の電位差に接近し、該固定電極と該導電部との間のアーク放電は消滅することを特徴とする。5請求項5に係る直流電流開閉器は、請求項1又は2において、外部の一方の極性の電位が印加されるべく構成された固定電極と、外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成された可動電極と、XY座標において、前記固定電極と前記可動電極に対して相対的にX軸負方向に存在する可動アーク遮断体と、容量素子と、を備え、前記可動アーク遮断体は、XY座標において、X軸正方向に延在し該延在方向においてY軸負方向に厚みが減少するテーパ状絶縁体を有し、該テーパ状絶縁体のY軸負方向の底面においてX軸方向に延在する絶縁部を備え、前記可動電極及び前記容量素子の一端は前記外部の他方の極性の電位が印加されるべく構成され、該容量素子の他端はアーク放電集電電極に電気的接続され、XY座標において、前記可動アーク遮断体に対して相対的にX軸正方向に位置する前記固定電極と前記可動電極は接触し該固定電極と該可動電極は導通し、前記外部の一方の極性の電位が前記固定電極に印加され、かつ、前記外部の他方の極性の電位が前記可動電極及び前記容量素子の一端に印加されているとき、前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し、前記テーパ状絶縁体が、前記可動電極に系合しX軸負方向に延在する支持体に接触し該支持体及び該可動電極をY軸正方向に移動させ、該固定電極と該可動電極を離隔させ非接触状態に遷移させるとき該固定電極と該可動電極との間にアーク放電が発生し、前記可動アーク遮断体がさらにX軸正方向に移動し、前記可動アーク遮断体が該アーク放電域に進入し前記固定電極と前記可動電極との間を遮るとき、該アーク放電は前記固定電極と前記アーク放電集電電極との間のアーク放電に移行し、前記容量素子は充電され、該容量素子の端子間電位差は外部の一方の極性の電位と外部の他方の極性の電位差に接近し、該固定電極と該アーク放電集電電極との間のアーク放電は消滅することを特徴とする。6請求項6に係る直流電流開閉器は、請求項1又は2ににおいて、前記導電部のY軸負方向及び/又はY軸正方向の表面にX軸方向に延在する研磨部1備えることを特徴とする。7請求項7に係る直流電流開閉器は、請求項1又は2において、前記絶縁部のY軸負方向及び/又はY軸正方向の表面にX軸方向に延在する研磨部3備えることを特徴とする。8請求項8に係る直流電流開閉器は、請求項3又は5において、前記絶縁部のY軸負方向の底面においてX軸方向に延在する研磨部3備えることを特徴とする。9請求項9に係る直流電流開閉器は、請求項3~5のいずれかにおいて、前記可動アーク遮断体のテーパ状絶縁体のY軸正方向表面の傾斜絶縁部1及び/又は傾斜絶縁部2に研磨部2を備えることを特徴とする。10請求項10に係る直流電流開閉器は、請求項9において、前記可動電極は前記支持体に対して、XY座標において相対的に第1象限から第3象限方向に可逆的に回転可能に係合されていることを特徴とする。11請求項11に係る直流電流開閉器は、請求項9において、前記可動電極に係合する前記支持体は弾性部材からなり、該可動電極をXY軸正負方向に回転可能とすることを特徴とする。12請求項12に係る直流電流開閉器は、請求項10又は11において、前記可動電極にY軸負方向の押圧が印加され、該可動電極の表面は研磨部2を押動可能であることを特徴とする。13請求項13に係る直流電流開閉器は、請求項3~5、8~12のいずれかにおいて、前記支持体のX軸負方向に、前記テーパ状絶縁体のY軸正方向の表面を回転可能な回転部を備えることを特徴とする。14請求項14に係る直流電流開閉器は、請求項1~13のいずれかにおいて、前記容量素子に抵抗素子が並列接続されていることを特徴とする。15請求項15に係る直流電流開閉器は、請求項1~14のいずれかにおいて、前記可動アーク遮断体がX軸正方向に移動し前記直流電流開閉器を断としている状態において、前記可動アーク遮断体がX軸負方向に移動することにより前記直流電流開閉器を導通とさせることを特徴とする。A本発明による直流電流開閉器は、アーク放電を抑制して、高圧及び/又は大電流の直流を遮断できる。B本発明による直流電流開閉器は、アーク放電が極めて小規模又はアーク放電が発生しない。かつ、該小規模のアーク放電を直ちに消滅させるため、アーク放電を消滅させる従来技術の装置が不要であるため小型である。C本発明による直流電流開閉器は、直流電流開閉器を遮断開とする。するとき、該直流電流開閉器の固定電極Fと可動電極M、固定電極Fと固定電極F2間に発生する電位差を容量素子Cに印加し、容量素子Cを充電し、固定電極Fと可動電極M、固定電極Fと固定電極F2間の電位差を略0電位、アーク放電が継続できない電位またはアーク放電が発生しない電位とし、固定電極Fと可動電極M間、固定電極Fと固定電極F2間に発生すべくアーク放電を抑制し又は発生させないことにある。各実施の形態の説明に入る前に、各形態に共通する事項を予め説明する。本発明は、明細書及び図1~図21により説明されるが、これらに共通して、全図及び図示しない事項の説明を、必要に応じてXYZ座標により表現する。たとえば、図1においてAは、直流電流開閉器の側面構成図であり、図1におけるBは、図1のAにおいて各部体の移動におけるXYZ座標を示す。X軸は図1を正視して右方向が正、Y軸は図1を正視して上方向が正、Z軸は図1を正視して紙面を表面から裏面に突き抜ける方向が正である。Z軸の記号は座標矢印における、矢印の後部を示す。これらは、図2~図21においても同様とする。図1~図15において、可動電極Mの支持体Suのそれぞれが延在する方向をXYZ座標において、若干Y軸正方向に傾斜したX軸負方向とする。また、可動アーク遮断体B1、B2、B3のそれぞれのX軸正負方向の移動により、可動電極M及びその支持体Suが移動する方向はY軸正負方向である。図16~図21のAにおいて、可動アーク遮断体B4、B5は、固定電極Fと固定電極F2に挾持されているがX軸正負方向に移動可能である。また、全図面を正視して、図面の左右方向を逆にすることにより、X軸正負方向を逆に表現でき、同様に上下方向を逆にすることにより、Y軸正負方向も逆にに表現できる。特許請求の範囲において、X軸正/負方向、Y軸正/負方向などの記載は、これを厳密に表現するためのものであり、このようなスイッチ器具に関しては、この設置状況如何により、各部が上下にもなり、左右にもなり、正確さに欠ける事態を防いでいる。Z軸方向については、X軸方向から観察するとZ軸正負方向は、Y軸にほぼ線対称対象である。各実施の形態において共通する本発明の基本的技術思想は、直流電流開閉器を遮断開とする。するとき、該直流電流開閉器の固定電極Fと可動電極M、固定電極Fと固定電極F2間に発生する電位差を容量素子Cに印加し、容量素子Cを充電し、固定電極Fと可動電極M、固定電極Fと固定電極F2間の電位差を略0電位、アーク放電が継続できない電位またはアーク放電が発生しない電位とし、固定電極Fと可動電極M間、固定電極Fと固定電極F2間に発生すべくアーク放電を抑制し又は発生させないことにある。1第1の実施の形態1-1ハードウェア及び電気回路構成図1~図5のAは、本発明による第1の実施の形態を示す直流電流開閉器の原理を示す模式的構成図である。本発明の基本部分に関係しない要素は図において割愛しているが、明細書にて文言上で説明する。本発明の開閉器部は、固定電極Fとこれと一体の固定電極接触部Cf、可動電極Mとこれと一体の可動電極接触部Cmである。これらの接触部が接触又は離隔することにより開閉器の機能を有する。図1~図5のBは、本発明の直流電流開閉器が開閉動作を行なうとき該当する各部の移動方向を表示する座標を表している。図1~図5のAにおいて、本発明の各部材の説明をするが、必要に応じて第1、第2及び第3の実施の形態である図1~図15の説明もまとめて説明する。固定電極Fは、本発明の直流電流開閉器の図示しない筐体に固定され、他の各部材が筐体内で移動しても筐体内で移動しない。固定電極接触部Cfは固定電極Fに備わる電気的導電接触部である。固定電極Fも当然導電性を有する。可動電極Mは、図示しない支持部材に支えられ、Y軸正負方向に移動可能である。可動電極接続部Coは可動電極Mに備わり、電線Wにより負荷Lの一端、容量素子Cの一端及び抵抗素子の一端に接続され可動電極Mにこれらの一端の電位を印加する。支持体Suは、可動電極Mに固着されて若干Y軸正方向に傾斜し、X軸負方向に延在し、その先端付近X軸負方向に回転部Rを備え、Z軸方向に延在し支持体Suに備わる回転軸Rsに回転可能に係止固定され支持体Suを基礎体として回転可能である。支持体Suは、弾性を有する部材により構成されてもよいが、これに固執する必要もない。なお、支持体Su、回転部R、回転軸Rsは、導電体であっても絶縁体であってもよい。なお、回転部R、回転軸Rsは存在しなくてもよく、支持体SuのX軸負方向先端部が、傾斜絶縁部Ta、傾斜絶縁部Ta2に対して滑動できるよう、Y軸正方向に傾斜して滑らかな部材で構成され、傾斜絶縁部Ta、傾斜絶縁部Ta2に研磨部Gr2が敷設されている場合も同様である。これらは第1、第2、第3の実施の形態及び第1の実施の形態の変形例を含む図1~図15のAの共通事項である。可動アーク遮断体B1、B2及びB3に備わるテーパ状絶縁体Insは、絶縁体で構成されている。傾斜絶縁部Ta、傾斜絶縁部Ta2は、可動アーク遮断体B1、B2及びB3のY軸正方向表面であり絶縁体である。傾斜絶縁部Ta、傾斜絶縁部Ta2のY軸正方向表面にそれぞれ示される研磨部Gr2図1~図15のAのギザギザ部分は、導電体であっても絶縁体であってもよい。これらは他の実施の形態も含む図1~図15のAにおいて共通事項である。さらに、第1及び第3の実施の形態及び第1の実施の形態の変形例を含む図1~図5のA及び図10~図15のAにおいて可動アーク遮断体B1、B3のY軸負方向の底面に存在する絶縁部InのY軸負方向の底面に備わる研磨部Gr3も導電体であっても絶縁体であってもよい。固定電極接触部Cfを研磨できる硬質部材であればよい。図1~図5のA電気回路の説明において、容量素子CコンデンサCと抵抗素子Rは、並列接続され、両素子の一端は負荷Lの一端及び電線Wの一端に接続され、容量素子C及び抵抗素子Rの他端はアーク放電消去電流路ALの一端に接続され、アーク放電消去電流路ALの他端は、可動アーク遮断体B1に備わる導電部Meと電気的接触導電する被摺動電極ELに固着されている被摺動電極接続部ELcに接続されている。被摺動電極ELは図示しない筐体の適切な部位に固定されている。したがって、導電部MeがX軸方向に移動しても被摺動電極ELと導電部Meは摺動接触し、電気的接触導電が保持される。ただし、被摺動電極EL及び被摺動電極接続部ELcを備えないで、アーク放電消去電流路ALを直接、導電部Meに接続し、アーク放電消去電流路ALを、電線Wに変更し、可動アーク遮断体B1が移動しても、電線Wにより容量素子C及び抵抗素子Rの他端と導電部Meが導通していればよい。可動アーク遮断体B1には、X軸方向に延在しX軸正方向に向かってY軸負方向に厚みが減少する傾斜絶縁部Taを構成するテーパ状絶縁体Insと、そのY軸負方向に存在する底面に導電部Me板状すなわち、Y軸方向に厚みのあるXZ平面に延在する金属板と、導電部MeのX軸負方向に存在し連結されたた絶縁部In板状すなわち、Y軸方向に厚みのあるXZ平面に延在する絶縁板を備えている。可動アーク遮断体B1には、さらに、導電部MeのY軸負方向すなわち、導電部Meの底面下端に研磨部Gr1図においてギザギザ形状で示され、導電部Meに固着され導電部Meと電気的結合されている研磨機能を有する金属板又は耐熱性の絶縁板を備え、傾斜絶縁部Ta、及び、こよりXY軸方向の傾斜が急であるX軸負方向に存在する傾斜絶縁部Ta2に研磨部Gr2図においてギザギザ形状で示され、可動アーク遮断体B1のY軸正方向すなわち、可動アーク遮断体B1の上部に固着され導電部Meとは絶縁されている研磨機能を有する金属板又は絶縁板を備えている。支持体Suと可動電極Mは固着されているとしたが、可動電極Mは支持体Suに対して、XY座標において相対的に第1象限から第3象限方向図1~図5のAにおいて、時計回りに可逆的反時計回りに回転可能に係合されていてもよい図示なし。。または、可動電極Mに係合関わり合うこと。すなわち、何らかの形で結合されていること。する支持体Suは弾性部材とし、可動電極MをXY軸正負方向時計回り及び反時計まわりに回転可能としてもよい。すなわち、可動電極Mの可動電極接触部Cmの表面は、研磨部Gr2の表面にぴったりと接触しながら摺動する構成とする。上記の様な構成の基、可動電極MにXY軸負方向に適度な押圧が為され、研磨部Gr2から適度な抗力受け可動電極Mが摺動することにより、可動電極Mの可動電極接触部Cmを研磨部する構成が好適である。また、上記図において、前記研磨部Gr2が傾斜絶縁部Taの全面にに敷設されていないが、傾斜絶縁部Taの全面に敷設されていてもよい。これらは他の実施の形態及び変形例を含む図1~図15のAにおける共通事項である。したがって、他の実施の形態及び変形例を含む図1~図15のAの説明において、これらの説明を援用し、重複する説明を割愛する。可動アーク遮断体B1は、図示しない適切な支持体に支持されX軸正負方向に水平移動が可能である。図示しないが、可動アーク遮断体B1を移動させる手段は、如何なるものでもよく、一例を挙げると、ソレノイド、モータ、スプリング ゙、手動などである。テーパ状絶縁体InsのXZ平面の面積と導電部Meと絶縁部Inの結合されたXZ平面の面積は同一である必要性はない。導電部Meと絶縁部Inは、可動アーク遮断体B1のY軸負方向の底部に敷設され可動アーク遮断体B1がX軸方向に移動するとき、導電部Meと絶縁部Inは同時に同方向に移動する。図1~図10のAにおいて、導電部Meと絶縁部InのZ軸方向に延在する長さは、固定電極F及び可動電極MのZ軸方向の長さより大きくてもよいが、特にその必要もない。図1~図10のAにおいて、導電部MeのX軸方向に延在する長さと、固定電極F及び可動電極MのX軸方向の長との大小関係はない。これは後述する動作説明により、固定電極Fに対して可動電極Mが離隔して両電極間にアーク放電が発生した場合、このアーク放電を導電体Meが吸収すれば足りるからである。端子T1には一方の極性の電位が印加されるべく構成され電流路L1を介して端子T1は固定電極Fに接続されている。端子T2には他方の極性の電位が印加されるべく構成され電流路L2を介して端子T2は外部の負荷Lの他端に接続されている。負荷Lは、他の実施の形態及び変形例を含む図1~図15のAに示すところに位置する必要もなく、端子T1と固定電極Fを接続する電流路L1を切断した切断部両端に接続されていてもよい。また、電線Wの電流路中に存在してもよい。以上説明したハードウェア及び電気回路構成は、第1~第3の実施の形態及び第1の実施の形態の変形例における図1~図15にほとんど共通する事項であり、実施の形態により相違する部分は、当該実施の形態において説明を行ない、以上の説明と重複する部分は、以上の説明を援用し割愛する。1-2ハードウェア及び電気回路の動作以下、図1~図5のA及びBを参照して、順次、本発明の第1の実施の形態の直流電流開閉器の動作を説明する。1-2-F1ハードウェア及び電気回路の動作図1のAにおいて、可動アーク遮断体B1は、固定電極F及び可動電極Mに対して、図1のBに示すXYZ座標においてX軸負方向に位置し、固定電極Fの固定電極接触部Cfと可動電極Mの可動電極接触部Cmは接触し、固定電極Fと可動電極Mは導電している。したがって、端子T1及び端子T2間に電位を印加すると負荷Lに電源が供給される。この事象では、傾斜絶縁部Taまたは研磨部Gr2。以下同様とする。が回転部Rに接触していない状態である。したがって、可動電極MはY軸正方向に移動していなく、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmは接触状態である。この状態では、容量素子Cコンデンサには電位が印加されず、抵抗素子Rを介して放電している。すなわち、容量素子Cは充電可能である。1-2-F2ハードウェア及び電気回路の動作図2のAは、図2のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B1が、X軸正方向に少し移動した状態を示す。可動アーク遮断体B1がX軸正方向に移動することにより、傾斜絶縁部Taが回転部Rに接触し、回転部Rは、傾斜絶縁部TaのX軸正方向への移動により接触回転することにより滑らかに支持体SuをY軸正方向に移動させる。また、可動アーク遮断体B1のX軸正方向への移動を滑らかにする。これに伴い、可動電極MはY軸正方向に移動する。これにより、固定電極Fと可動電極Mは離隔し、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmも離隔し非接触状態となる。このとき、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmが離隔する瞬間は、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙は無限小の距離であるが確実に離隔する。この離隔により、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙にアーク放電が発生し、この状態からさらに可動アーク遮断体B1がX軸正方向へ移動すると、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙の距離は次第に大きくなる。導電部Meが固定電極Fに接近して、可動電極MをY軸正方向に移動させ、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙距離距離:Aとする。が、導電部Meと、固定電極接触部Cf及び/又は固定電極F間との距離距離:Bとする。より大となり、すなわち、A>Bであっても、一旦発生した固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙のアーク放電は継続し、導電部Meと固定電極接触部Cf及び/又は固定電極Fとのアーク放電は発生しない。1-2-F3ハードウェア及び電気回路の動作図3のAは、図3のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B1が、さらにX軸正方向に移動し、導電部Meが固定電極接触部Cfに接触し導電した状態を示す。導電部Meが固定電極接触部Cfに接触し導電した状態では、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙におけるアーク放電は消滅する。導電部Meが固定電極接触部Cfに接触し導電した状態では、端子T1に正極性電位、端子T2に負極性電位を印加していたとして、電流経路は、端子T1、電流路L1、固定電極F、固定電極接触部Cf、導電部Me、被摺動電極EL、アーク放電消去電流路AL、容量素子C、負極L、電流路L2、端子T2となる。このように、固定電極Fと可動電極Mとの間のアーク放電電流の代替電流は、導電部Meを介して容量素子Cの他端の電位を端子T1の電位まで充電し、容量素子Cの他端の電位と同電位である導電部Meと端子T1に接続された固定電極Fとの電位は同一となり、容量素子Cへの充電電流も流れなくなる。容量素子Cの他端の電位が印加される導電部Me及び固定電極接触部Cfと、容量素子Cの一端の電位が印加される可動電極接触部Cmとの間には、ほぼ、端子T1、端子T2間の電位が印加されるが、アーク放電が消滅した状態では、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間にはアーク放電が再開されることはない。1-2-F4ハードウェア及び電気回路の動作図4のAは、図4のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B1が、X軸正方向にさらに移動し、導電部Meに備わる研磨部Gr1が固定電極接触部Cfに接触し固定電極接触部Cfを摺動し、摩擦により固定電極接触部Cfの表面を研磨している状態を示す。この状態において可動アーク遮断体B1には、図4のAにおいて図示しないが、適切な構成により、Y軸負方向に適度な圧力により押圧され、研磨部Gr1は固定電極接触部Cfとの摺動摩擦を受ける。すなわち、可動アーク遮断体B1が、固定電極接触部Cfの表面上に位置したとき、この状態は図3のAにおいてではあるが、可動アーク遮断体B1の位置を検出して、可動アーク遮断体B1にY軸負方向への押圧が開始されるような構成とする図3のAによる図示なし。。または、固定電極Fに対し、Y軸正方向への押圧が開始されるような構成とし、固定電極FをY軸正方向に少し移動させても可能である図示なし。。この摺動摩擦により、固定電極接触部Cfの表面に付着した固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの接触/非接触時に生じた固定電極接触部Cfに存在する溶着金属片、塵、等の導電性接触性を阻害する有害物質を取り除くことができる。このようにして、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの接触性、導電性を良好に維持することができる。1-2-F5ハードウェア及び電気回路の動作図5のAは、図5のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B1が、さらにX軸正方向に移動し、絶縁部Inが固定電極接触部Cf面上に存在している。図3~図4のAにおいては、導電部Meが固定電極接触部Cfと接触し、アーク放電を消滅させ、固定電極Fから導電部Me、抵抗素子R、負荷Lを介して、端子T1と端子T2間に電流が流れていたが、図5のAにおいては、絶縁部Inが固定電極接触部Cf面上に存在しているため、この電流路が遮断され、負荷L側における人体への感電等の事故が解消される。追記すると、図3~図4のAの状態を経過するため、抵抗素子Rについては、アーク放電が継続できる電流を流すような低抵抗値は取り得ない。なお、容量素子Cへの充電は終了し、容量素子Cを介した端子T1と端子T2間の導通は遮断され、容量素子Cの電荷は抵抗素子Rにより放電される。図5のAにおいて、端子T1と端子T2間の電流路は遮断され、本発明の直流電流開閉器の遮断動作は完了しているが、図5のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B1が、図4のAからさらにX軸正方向に移動した状態を示す。この状態では、可動電極接触部Cmが傾斜絶縁部Ta2面上の研磨部Gr2に接触し摺動する様子を表している。これにより、可動電極接触部Cmの表面が研磨され、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの接触/非接触時に生じた可動電極接触部Cmに存在する溶着金属片、塵、等の導電性接触性を阻害する有害物質を取り除くことができる。図5のAにおいて図示しないが、回転部Rが水平部Hoの表面に位置したことを適切な構成により検出し、可動電極MにXY軸負方向への適度な押圧が印加されることにより、研磨部Gr2が可動電極接触部Cmの表面を適度な摩擦により摺動する。このような動作をさせるには、支持体Suが撓みを可能とする弾性体で構成され、可動電極MをXY軸負方向に適度な圧力で押圧される構成または、押圧なしの構成とすることも好適である。このような構成により、可動アーク遮断体B1がX軸正方向に移動するとき、可動電極MがY軸正方向に移動浮き上がるする。このように、支持体Suを弾性体で構成することにより、支持体Suにおいて撓みを生じ、可動電極接触部Cmの表面全面が研磨部Gr2の表面全面に接触する。これらの構成は、上記ハードウェア及び電気回路構成で記載したので、割愛する。なお、図5のAでは、可動電極接触部Cmが傾斜絶縁部Ta2面上の研磨部Gr2で研磨されるが、図5のAに至る前の図3のA及び/又は図4のAにおいても、上記ハードウェア及び電気回路構成で説明したとおり、傾斜絶縁部Ta面上の研磨部Gr2の表面の一部又は全面で可動電極接触部Cmの表面全面を接触させ研磨可能である。これらの動作は、第2、第3の実施の形態及び第1の実施の形態の変形例においても同様であり、これらの動作説明は、第2、第3の実施の形態及び第1の実施の形態の変形例の説明に援用し、該実施の形態において重複する説明を割愛する。2第2の実施の形態2-1ハードウェア及び電気回路構成図6~図9のAは、本発明による第2の実施の形態を示す直流電流開閉器の原理を示す模式的構成図である。本発明の基本部分に関係しない要素は図において割愛しているが、明細書にて文言上で説明する。本発明の開閉器部は、固定電極Fとこれと一体の固定電極接触部Cf、可動電極Mとこれと一体の可動電極接触部Cmである。これらの接触部が接触又は離隔することにより開閉器の機能を有する。図6~図9のBは、本発明の直流電流開閉器が開閉動作を行なうとき該当する各部の移動方向を表示する座標を表している。図6~図9のAにおいて、本発明の各部品部材の説明をする。ただし、第1の実施の形態である図1~図5のAと第2の実施の形態である図6~図9のAが共通するところの説明は重複するので、図6~図9のAに図1~図5のAと同一符号を付し、説明を割愛する。第1の実施の形態である図1~図5のAと第2の実施の形態である図6~図9のAが相違するところは、可動アーク遮断体B1と可動アーク遮断体B2である。可動アーク遮断体B1のY軸負方向には、導電部Me及び絶縁部Inが備えられているが、可動アーク遮断体B2のY軸負方向には、導電部Meのみが備えられている。可動アーク遮断体B2の導電部Meは、可動アーク遮断体B2がX軸正方向に移動し、固定電極Fと可動電極Mが離隔したとき、固定電極Fに接触しないで、固定電極Fと可動電極Mの離隔間隙を通過する。可動アーク遮断体B2の導電部MeのX軸方向に延在する長さは、可動アーク遮断体B1の絶縁部Inと導電部Meの長さを加算した程度である。2-2ハードウェア及び電気回路の動作以下、図6~図9のA及びBを参照して、順次、本発明の直流電流開閉器の動作を説明する。2-2-F6ハードウェア及び電気回路の動作図6のAにおいて、可動アーク遮断体B2は、固定電極F及び可動電極Mに対して、図6のBに示すXYZ座標においてX軸負方向に位置し、固定電極Fの固定電極接触部Cfと可動電極Mの可動電極接触部Cmは接触し、固定電極Fと可動電極Mは導電している。したがって、端子T1及び端子T2間に電位を印加すると負荷Lに電源が供給される。この事象では、傾斜絶縁部Taまたは、研磨部Gr2。以下同様とする。が回転部Rに接触していない状態である。したがって、可動電極MはY軸正方向に移動していなく、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmは接触状態である。この状態では、容量素子Cコンデンサには電位が印加されず、抵抗素子Rを介して放電している。すなわち、容量素子Cは充電可能である。2-2-F7ハードウェア及び電気回路の動作図7のAは、図7のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B2が、X軸正方向に少し移動した状態を示す。可動アーク遮断体B2がX軸正方向に移動することにより、傾斜絶縁部Taが回転部Rに接触し、回転部Rは、傾斜絶縁部TaのX軸正方向への移動により接触回転することにより滑らかに支持体SuをY軸正方向に移動させる。また、可動アーク遮断体B2のX軸正方向への移動を滑らかにする。これに伴い、可動電極MはY軸正方向に移動する。これにより、固定電極Fと可動電極Mは離隔し、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmも離隔し非接触状態となる。このとき、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmが離隔する瞬間は、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙は無限小の距離であるが確実に離隔する。この離隔により、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙にアーク放電が発生し、この状態からさらに可動アーク遮断体B1がX軸正方向へ移動すると、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙の距離は次第に大きくなる。導電部Meが固定電極Fに接近して、可動電極MをY軸正方向に移動させ、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙距離距離:Aとする。が、導電部Meと、固定電極接触部Cf及び/又は固定電極F間との距離距離:Bとする。より大となり、すなわち、A>Bであっても、一旦発生した固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙のアーク放電は継続し、導電部Meと固定電極接触部Cf及び/又は固定電極Fとのアーク放電は発生しない。2-2-F8ハードウェア及び電気回路の動作図8のAは、図8のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B2が、X軸正方向にさらに移動し、導電部Meが固定電極接触部Cf位置よりY軸正方向に位置した状態を示す。すなわち、導電部Meは、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙の一部に挿入されている状態である。導電部Meは、固定電極F及び/又は固定電極接触部Cfに接触しない。導電部Meが固定電極Fに接近して、可動電極MをY軸正方向に移動させ、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙に導電部Meが位置している。導電部Meが、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙に位置した場合、以下の2とおりの事象が存在する。上記において、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙に発生したアーク放電域に導電部Meが存在しない場合、導電部Meと固定電極接触部Cfとのアーク放電は発生しない。すなわち、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cm間のアーク放電は継続する。上記において、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙に発生したアーク放電域に導電部Meが存在する場合、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙のアーク放電は、導電部Meと固定電極接触部Cfとの間のアーク放電に切り替えられる。このときのアーク放電電流路は、端子T1に正極電位が印加され、端子T2に負極性電位が印加されている場合、端子T1、電流路L1、固定電極F、固定電極接触部Cf、導電部Me、被摺動電極EL、アーク放電消去電流路AL、容量素子C、負荷L、電流路L2、端子T2となる。このように、固定電極Fと可動電極Mとの間のアーク放電電流の代替電流は、導電部Meを介して容量素子Cの他端の電位を端子T1の電位まで充電し、容量素子Cの他端の電位と同電位である導電部Meと端子T1に接続された固定電極Fとの電位は同一となり、容量素子Cへの充電電流も流れなくなり、導電部Meと固定電極接触部Cfとの間のアーク放電も終了する。なお、容量素子Cへの充電が完了しなくとも、固定電極接触部Cfと導電部Meとの電位差がアーク放電を継続できない電位となると、固定電極接触部Cfと導電部Meとのアーク放電は停止する。容量素子Cの他端の電位が印加される導電部Meと、容量素子Cの一端の電位が印加される可動電極接触部Cmとの間には、ほぼ、端子T1、端子T2間の電位が印加されるが、アーク放電が消滅した状態では、アーク放電が再開されることはない。なお、容量素子Cへの充電が完了しないで、容量素子Cに充電される容量が残存し、容量素子Cの他端の電位が印加される導電部Meと、容量素子Cの一端の電位が印加される可動電極接触部Cmとの間の電位差がある程度存在しても、アーク放電が消滅した状態では、アーク放電が再開されることはない。2-2-F9ハードウェア及び電気回路の動作図9のAにおいて、端子T1と端子T2間の電流路は遮断されている。すなわち、本発明の直流電流開閉器の遮断動作は完了している。図8のAにおいては、固定電極接触部Cfと導電部Meとの間のアーク放電が有る場合と無い場合があるが、図9のAにおいては、該アーク放電を消滅させ、かつ、導電部Meが固定電極接触部Cfと非接触状態であるため、電流路が遮断され、負荷L側における人体への感電等の事故が解消される。追記すると、図8のAの状態を経過するため、抵抗素子Rについては、アーク放電が継続できる電流を流すような低抵抗値は取り得ない。なお、図9のAにおいては、容量素子Cを介した端子T1と端子T2間の導通固定電極接触部Cfと導電部Meとの間のアーク放電に起因するは遮断され、容量素子Cへの充電は停止している。容量素子Cの電荷は抵抗素子Rにより放電される。図9のAにおいて、端子T1と端子T2間の電流路は遮断され、本発明の直流電流開閉器の遮断動作は完了しているが、図5のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B1が、図8のAからさらにX軸正方向に移動した状態を示す。この状態では、可動電極接触部Cmが傾斜絶縁部Ta2面上の研磨部Gr2に接触し摺動する様子を表している。これにより、可動電極接触部Cmの表面が研磨され、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの接触/非接触時に生じた可動電極接触部Cmに存在する溶着金属片、塵、等の導電性接触性を阻害する有害物質を取り除くことができる。図9のAにおいて図示しないが、回転部Rが水平部Hoの表面に位置したことを適切な構成により検出し、可動電極MにXY軸負方向への適度な押圧が印加されることにより、研磨部Gr2が可動電極接触部Cmの表面を適度な摩擦により摺動する。このような動作をさせるには、支持体Suが撓みを可能とする弾性体で構成され、可動電極MをXY軸負方向に適度な圧力で押圧される構成または、押圧なしの構成とすることも好適である。このような構成により、可動アーク遮断体B1がX軸正方向に移動するとき、可動電極MがY軸正方向に移動浮き上がるする。このように、支持体Suを弾性体で構成することにより、支持体Suにおいて撓みを生じ、可動電極接触部Cmの表面全面が研磨部Gr2の表面全面に接触する。これらの構成は、上記ハードウェア及び電気回路構成で記載したので、細部は割愛する。なお、図9のAでは、可動電極接触部Cmが傾斜絶縁部Ta2面上の研磨部Gr2で研磨されるが、図9のAに至る前の図8のAにおいても、上記ハードウェア及び電気回路構成で説明したとおり、傾斜絶縁部Ta面上の研磨部Gr2の表面の一部又は全面で可動電極接触部Cmの表面全面を接触させ研磨可能である。これらの動作は、第3の実施の形態及び第1の実施の形態の変形例においても同様であり、これらの動作説明は、第3の実施の形態及び第1の実施の形態の変形例の説明に援用し、該実施の形態において重複する説明を割愛する。以上、第1の実施の形態及び第2の実施の形態を説明したが、第1の実施の形態の導電部Meに固着されている研磨部Gr1、絶縁部Inに固着されている研磨部Gr3、第1の実施の形態及び第2の実施の形態の傾斜絶縁部Ta及び/又は傾斜絶縁部Ta2に固着されている研磨部Gr2は、本発明の付加的要素であり、本発明の本質は、容量素子Cの支援に基づきアーク放電を発生させないか又はアーク放電を最小限に抑制して直流電流を遮断するところにある。したがって、固定電極接触部Cf、可動電極接触部Cmの表面を研磨することは、好適ではあるが本発明の必須要件ではない。F10第1、第2の実施の形態の変形例F10-1ハードウェア及び電気回路構成図10のAは、本発明による第1の実施の形態の変形例を示す直流電流開閉器の原理を示す模式的構成図である。本発明の基本部分に関係しない要素は図において割愛しているが、明細書にて文言上で説明する。本発明の開閉器部は、固定電極Fとこれと一体の固定電極接触部Cf、可動電極Mとこれと一体の可動電極接触部Cmである。これらの接触部が接触又は離隔することにより開閉器の機能を有する。図10のBは、本発明の直流電流開閉器が開閉動作を行なうとき該当する各部の移動方向を表示する座標を表している。図10のAが、第1の実施の形態と相違するところは、負荷Lが直接、可動電極Mの可動電極接続部Coに接続され、容量素子Cと抵抗素子Rの一端が直接、電流路L2に接続されている点である。したがって、容量素子C及び抵抗素子Rの一端は可動電極接続部Coに接続されていない。その他は、第1の実施の形態の図1と同一であり、同一符号を付し、図1のA、Bと重複するところは図1のA、Bの説明を援用し、重複する説明を割愛する。第1の実施の形態の図1の時間的経過を表す図2~図5のAにおいても同様であり、これらも重複する説明を割愛する。なお、その他の実施の形態である第2~第5の実施の形態においても、図10のAの容量素子C、抵抗素子R及び負荷Lの接続方法は、これを同様に適用できる。したがって、第2~第5の実施の形態において、特に説明を要することなく、このような接続方法を適用できる前提で、重複する説明を割愛する。F10-2ハードウェア及び電気回路の動作この変形例において、第1の実施の形態である図1~図5のA及び第2の実施の形態である図6~図9のAに図10のAの電気回路構成を適用しても、可動アーク遮断体B1、B2の移動によるアーク放電抑制は同様であり、負荷Lへの電源の供給/遮断は同様であり、容量素子Cの充電も同様である。図10において、図1~図5のA及び図6~図9のAと相違するところは、アーク放電電流に相当する代替電流の全部又は大部分は、容量素子Cを介して直接電流路L2に流れ、負荷Lを経由しないということである。図6~図9のAにおいて、負荷Lには若干のアーク放電電流が流れる。容量素子Cにおいては、容量素子Cのみによる時定数が理論上0である急激なアーク放電電流に相当する代替電流の全部又は大部分が流れるという点である。その他の点において、図1~図5のA及び図6~図9のAの動作説明と同様であるため、これらの説明を援用し、重複する説明を割愛する。3第3の実施の形態3-1ハードウェア及び電気回路構成図11~図15のAは、本発明による第3の実施の形態を示す直流電流開閉器の原理を示す模式的構成図である。本発明の基本部分に関係しない要素は図において割愛しているが、明細書にて文言上で説明する。図11~図15のAにおいて、第1の実施の形態の図1~図5のAと相違する点は、図1~図5のAの可動アーク遮断体B1が可動アーク遮断体B3に変更され、可動アーク遮断体B3は、そのY軸負方向底部に、絶縁部In及び該絶縁部Inの底部に研磨部Gr3がX軸方向に延在していることと、容量素子C及び抵抗素子Rの他端が、アーク放電消去電流路AL2を介してアーク放電集電電極ELaに接続されている点である。図1~図5のAと同様に、図11~図15のAの絶縁部In及び研磨部Gr3は、XZ平面に広がりY軸方向の厚みをもつ平板状部材である。絶縁部Inは絶縁部材から成り、研磨部Gr3は絶縁部材でも導電部材でもよい。可動アーク遮断体B3には、端子T1、端子T2に印加されるいずれの電位も印加されない。すなわち、図1~図5のAの可動アーク遮断体B1に備わる導電部Me、被摺動電極EL及び被摺動電極接続部ELcが存在しない。図1~図5のAの可動アーク遮断体B1のテーパ状絶縁体Ins及び絶縁部In、図11~図15のAの可動アーク遮断体B3のテーパ状絶縁体Ins及び絶縁部Inは同様の絶縁部材でよい。図11~図15のAのアーク放電集電電極ELaが、図1~図5のAの導電部Meと似たような機能を果たす。追加的に説明すると、第2の実施の形態における図6~図9のA導電部Meを代替するものが、図11~図15のAのアーク放電集電電極ELaである。以上が、第3の実施の形態図における図11~図15のAと第1の実施の形態における図1~図5のAとが相違する点てある。その他において、図11~図15のAは、図1~図5のAと同様であり、同一符号を付して、第1の実施の形態の図1~図5のA、Bの説明を援用し、重複する説明を割愛する。3-2ハードウェア及び電気回路の動作以下、図11~図15のA及びBを参照して、順次、本発明の直流電流開閉器の動作を説明する。3-2-F11ハードウェア及び電気回路の動作図11のAにおいて、可動アーク遮断体B3は、固定電極F及び可動電極Mに対して、図11のBに示すXYZ座標においてX軸負方向に位置し、固定電極Fの固定電極接触部Cfと可動電極Mの可動電極接触部Cmは接触し、固定電極Fと可動電極Mは導電している。したがって、端子T1及び端子T2間に電位を印加すると負荷Lに電源が供給される。この事象では、傾斜絶縁部Taが回転部Rに接触していない状態である。したがって、可動電極MはY軸正方向に移動していなく、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmは接触状態である。この状態では、容量素子Cコンデンサには電位が印加されず、抵抗素子Rを介して放電している。すなわち、容量素子Cは充電可能である。3-2-F12ハードウェア及び電気回路の動作図12のAは、図12のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B3が、X軸正方向に少し移動した状態を示す。可動アーク遮断体B3がX軸正方向に移動することにより、傾斜絶縁部Taが回転部Rに接触し、回転部Rは、傾斜絶縁部TaのX軸正方向への移動により接触回転することにより滑らかに支持体SuをY軸正方向に移動させる。また、可動アーク遮断体B3のX軸正方向への移動を滑らかにする。これに伴い、可動電極MはY軸正方向に移動する。これにより、固定電極Fと可動電極Mは離隔し、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmも離隔し非接触状態となる。このとき、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmが離隔する瞬間は、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙は無限小の距離であるが確実に離隔する。この離隔により、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙にアーク放電が発生し、この状態からさらに可動アーク遮断体B3がX軸正方向へ移動すると、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙の距離は次第に大きくなる。3-2-F13ハードウェア及び電気回路の動作図13のAは、図13のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B3が、X軸正方向にさらに移動し、絶縁部Inが固定電極接触部Cfに接触した状態を示す。この状態では、可動電極MがY軸正方向に移動し、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙距離は大きくなるものの、絶縁部Inが、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙面積をすべて覆わないため、一旦発生した固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間のアーク放電は、絶縁部Inを迂回して継続する。3-2-F14ハードウェア及び電気回路の動作図14のAは、図14のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B3が、X軸正方向にさらに移動し、絶縁部Inが固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間隙面積をすべて覆っている状態である。絶縁部InのZ軸方向の長さは、可動電極M、固定電極F、固定電極接触部Cf及び可動電極接触部CmのZ軸方向の長さより大きいくする必要がある。すなわち、アーク放電が絶縁部Inを迂回しないために。この状態においてアーク放電は、絶縁部Inを迂回してまで、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間のアーク放電を維持することはできなく、固定電極F及び/又は固定電極接触部Cfとアーク放電集電電極ELaとの間にアーク放電は移行する。このときのアーク放電電流路は、端子T1に正極性電位、端子T2に負極性電位を印加したとして、端子T1、電流路L1、固定電極F及び/又は固定電極接触部Cf、アーク放電集電電極ELa、アーク放電消去電流路AL2、容量素子C、負極L、電流路L2、端子T2となる。可動アーク遮断体B3、アーク放電集電電極ELa、アーク放電消去電流路AL2、容量素子Cが存在しないと、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの間のアーク放電は両接触部Cf、Cmの間隔が大きく離れてもアーク放電は引き伸ばされアーク放電を継続する。このように、固定電極Fと可動電極Mとの間のアーク放電電流の代替電流は、アーク放電集電電極ELaを介して容量素子Cの他端の電位を端子T1の電位まで充電し、容量素子Cの他端の電位と同電位であるアーク放電集電電極ELaと、端子T1の電位である固定電極Fとの電位は同一となり、容量素子Cへの充電電流も流れなくなる。このようにして、アーク放電は消滅する。また、容量素子Cが完全に充電されなくても、固定電極Fとアーク放電集電電極ELaとの電流差が、アーク放電を継続するに至らない電位となれば、アーク放電は消滅する。容量素子Cの他端の電位が印加されるアーク放電集電電極ELaと、容量素子Cの一端の電位が印加される可動電極接触部Cmとの間には、ほぼ、端子T1と端子T2間の電位が印加されるか、端子T1と端子T2間の電位に接近した電位が印加されるが、アーク放電が消滅した状態では、アーク放電集電電極ELaと可動電極接触部Cmとの間にはアーク放電が発生することはない。図14のAにおいて、端子T1と端子T2間の電流路は遮断されている。すなわち、本発明の直流電流開閉器の遮断動作は完了している絶縁部Inに備わる研磨部Gr3が固定電極接触部Cfに接触し固定電極接触部Cfを摺動し、摩擦により固定電極接触部Cfの表面を研磨している状態を示す。図14のAにおいて図示しないが、可動アーク遮断体B3には、適切な構成により、Y軸負方向に適度な圧力により押圧され、固定電極接触部Cfとの摺動摩擦を受ける。すなわち、可動アーク遮断体B3が、固定電極接触部Cfの表面上に位置したとき、この初期状態は図13のAにおいてではあるが、可動アーク遮断体B3の位置を検出して、可動アーク遮断体B3にY軸負方向への押圧が開始されるような構成とする図13のAによる図示なし。。または、固定電極FをY軸正方向に少し移動する押圧を固定電極Fに印加してもよい図13のAによる図示なし。。この摺動摩擦により、固定電極接触部Cfの表面に付着した固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの接触/非接触時に生じた固定電極接触部Cfに存在する溶着金属片、塵、等の導電性接触性を阻害する有害物質を取り除くことができる。このようにして、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの接触性、導電性を良好に維持することができる。3-2-F15ハードウェア及び電気回路の動作図15のAにおいて、端子T1と端子T2間の電流路は遮断されている。すなわち、本発明の直流電流開閉器の遮断動作は完了している図15のAは、図15のBに示すXYZ座標において、可動アーク遮断体B3が、X軸正方向にさらに移動し、絶縁部Inが固定電極接触部Cf面上に存在している。さらに、可動アーク遮断体B3の水平部Ho上を回転部Rが位置し、可動アーク遮断体B3がX軸正方向に移動することにより、可動電極接触部Cmと研磨部Gr2が摺動する。この状態では、可動電極接触部Cmが傾斜絶縁部Ta2に敷設した研磨部Gr2に接触し摺動する様子を表している。これにより、可動電極接触部Cmの表面が研磨され、固定電極接触部Cfと可動電極接触部Cmとの接触/非接触時に生じた可動電極接触部Cmに存在する溶着金属片、塵、等の導電性接触性を阻害する有害物質を取り除くことができる。図15のAにおいて図示しないが、回転部Rが水平部Hoの表面に位置したことを適切な構成により検出し、可動電極MにXY軸負方向への適度な押圧が印加されることにより、研磨部Gr2が可動電極接触部Cmの表面を適度な摩擦により摺動する。これも、第1、第2の実施の形態で説明したとおりであり、可動電極接触部Cmの研磨について、これらの説明を援用し、重複する説明を割愛する。また、図13のA~図14のAの状態においても、第1、第2の実施の形態で説明したとおり、傾斜絶縁部Taに敷設した研磨部Gr2が可動電極接触部Cmを研磨することについて、これらの説明を援用し、重複する説明を割愛する。なお、第3の実施の形態においても、第1の実施の形態の変形例である図10に示される容量素子Cと抵抗素子Rの並列接続回路の一端を、負荷Lを介さず直接電流路L2に接続してもよい。また、負荷Lを電流路L1間又は電線W間に位置させてもよい。4第4の実施の形態4-1ハードウェア及び電気回路構成図16~図18のAは、本発明による第4の実施の形態を示す直流電流開閉器の原理を示す模式的構成図である。本発明の基本部分に関係しない要素は図において割愛しているが、明細書にて文言上で説明する。なお、各部の移動に関する座標は、図16~図18のBのXYZ座標において説明する。第4の実施の形態における図16~図18のAと、第1の実施の形態における図1~図5のAと大きく相違する点は、図1~図5のAにおける可動アーク遮断体B1が図16~図18のAにおける可動アーク遮断体B4に変更されていることである。可動アーク遮断体B4は主に絶縁部In2及び導電部Me2で構成される。XY座標において、導電部Me2及び絶縁部In2はY軸方向の断面を有し、XYZ座標において導電部Me2及び絶縁部In2はY軸方向及びZ軸方向に厚みを有しX軸方向に延在し、導電部Me2がX軸正方向に位置し絶縁部In2がX軸負方向に位置して導電部Me2と絶縁部In2は該断面部において連結されている。図16~図18のAの例では、絶縁部In2及び導電部Me2は、Y軸方向の断面部で連結され、XZ平面に広がり、X軸方向長>Z軸方向長で、Y軸方向に適度な厚みを有する平面長板状に構成されている。絶縁部In2及び/又は導電部Me2のZ軸方向の長さは、第1固定電極F及び/又は第2固定電極F2のZ軸方向の長さとの大小関係の制約はない。ただ、導電部Me2は、導電性の観点から第1固定電極F及び第2固定電極F2のZ軸方向の長さと同等以上が好ましい。また、絶縁部In2、導電部Me2、第1固定電極F及び第2固定電極F2は、X軸方向とZ軸方向との長さとの比の大小関係の制約もない。絶縁部In2、導電部Me2、第1固定電極F及び第2固定電極F2は、Y軸方向の厚みを有するが、X軸方向、Z軸方向との長さとの比の大小関係の制約もない。ただ、導電部Me2は、導電性の観点から第1固定電極F及び第2固定電極F2のX軸方向の長さと同等以上が好ましく、絶縁部In2は、絶縁性の観点から第1固定電極F及び第2固定電極F2のX軸方向の長さと同等以上が好ましい。導電部Me2及び/又は絶縁部In2のY軸正負方向の表面には、研磨部Gr1が敷設されている。これは、第1固定電極接触部Cfの表面と第2固定電極接触部Cf2の表面を研磨するためのものである。図16~図18のAにおける可動アーク遮断体B4に備わる導電部Me2の導電部接続部Conを第1の実施の形態における図1~図5のAと同様に、被摺動電極ELと被摺動電極接続部ELcの構成とし、アーク放電消去電流路AL3をアーク放電消去電流路ALの構成としてもよい。第4の実施の形態における導電部接続部Conは、アーク放電消去電流路AL3に接続され、容量素子Cと抵抗素子Rの他端に接続される。第1の実施の形態における図1~図5のAの可動電極Mは、図16~図18のAにおいて第2固定電極F2に変更されY軸正方向に移動しないがY軸負方向に適度な圧力を受けY軸正負方向に弾力性を以って多少上下する構成が好適である図示しないが、たとえば、Y軸方向に延在し、第2固定電極F2のY軸方向両側面をY軸方向に多少移動可能に支持する部材を備えることなど。また、図示しないが、圧力発生源はスプリング ゙が簡易で、柔軟性に富む。これは、後述する第1固定電極接触部Cf及び第2固定電極接触部Cf2を研磨部Gr1が研磨するときに好適である。図16~図18のAにおける第2固定電極F2に備わる第2固定電極接触部Cf2は、図1~図5のAにおける固定電極接触部Cfと同一部材でよく、第2固定電極F2の接触面である。図16~図18のAにおける第1固定電極F及び第1固定電極接触部Cfは、図1~図5のAにおけるものと同様であり、同一符号を付す。ただし、称呼を、固定電極Fを第1固定電極Fに、固定電極接触部Cfを第1固定電極接触部Cfと変更した。また、図1~図5のAにおいて可動電極Mに備わる支持体Su、回転部R、回転軸Rs、可動電極接続部Coは存在しない。さらに、アーク放電消去電流路ALを電線Wと同様な電線式に変更し、アーク放電消去電流路AL3に名称変更している。可動アーク遮断体B4には、傾斜絶縁部Ta、傾斜絶縁部Ta2、研磨部Gr2が存在しない。可動アーク遮断体B4は、導電部Me2、絶縁部In2、導電部Me2のY軸正負方向両面に備わる研磨部Gr1、導電部Me2に備わる導電部接続部Conで構成され、図示しない適切な構成によりX軸正負方向に移動可能である。その他の構成は、第1の実施の形態における図1~図5のAと同様であり、図1~図5のAの部材に同一符号を付し、これらの説明を援用し、重複する説明を割愛する。なお、第1の実施の形態で説明したとおり、負荷Lは、電流路L2間のみでなく、電流路L1間、電線W間に挿入されていてもよい。これは、後述する第5の実施の形態でも同様である。4-2ハードウェア及び電気回路の動作以下、図16~図18のA及びBを参照して、順次、本発明の直流電流開閉器の動作を説明する。4-2-F16ハードウェア及び電気回路の動作図16のAにおいて、可動アーク遮断体B4の導電部Me2は、第1固定電極Fの第1固定電極接触部Cfと第2固定電極F2の第2固定電極接触部Cf2との間隙に接触して位置し、第1固定電極Fと第2固定電極F2を導通させ、端子T1と端子T2間に印加される電位を、第2固定電極F2に接続された電流路L3を介して負荷Lに供給できる。第1固定電極Fは、電流路L1を介して端子T1に接続され、負荷Lの他端は電流路L2を介して端子T2に接続される。端子T1に正極電位、端子T2に負極電位が印加されたとき、端子T1、電流路L1、第1固定電極F、第1固定電極接触部Cf、導電部Me2、第2固定電極接触部Cf2、第2固定電極F2、電流路L3、負荷L、電流路L2、端子T2の経路で負荷Lに電源を供給する。4-2-F17ハードウェア及び電気回路の動作図17のAにおいて、可動アーク遮断体B4は、図17のBのXYZ座標において、X軸正方向に移動し、絶縁部In2と導電部Me2との境界部連結部が第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2の間隙に存在する。この状態では、導電部Me2が第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2との間を導通させるので、アーク放電は発生しない。負荷Lに電源を供給している。ただ、可動アーク遮断体B4のX軸正方向移動によって、導電部Me2の両面に備わる研磨部Gr1が、第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2の表面を摺動し研磨する。この状態では、負荷Lへの給電も遮断されていなく、直流電流開閉器を断とする開始状態である。4-2-F18ハードウェア及び電気回路の動作図18のAは、可動アーク遮断体B4がさらにX軸正方向に移動した状態を示す。第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2の間隙に絶縁部In2が位置している。図18のAに達する前に、導電部Me2が、第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2の間隙を通過して抜ける瞬間、第1固定電極接触部Cfと導電部Me2との間にアーク放電が発生し、可動アーク遮断体B4がさらにX軸正方向に移動してもアーク放電は継続する。アーク放電電流の経路は、端子T1に正極電位が印加され、端子T2に負極電位が印加されているとすると、端子T1、電流路L1、第1固定電極F及び/又は第1固定電極接触部Cf、導電部Me2、導電部接続部Con、アーク放電消去電流路AL3、容量素子C、負荷L、電流路L2、端子T2である。上記電流経路により容量素子Cが充電され、容量素子Cの他端が端子T1の電位と略同一となると、容量素子Cの他端の電位と同電位である導電部Me2と端子T1の電位は略同一となり、アーク放電は終了する。また、容量素子Cが完全に充電されなくても、第1固定電極Fと導電部Me2との間の電位差がアーク放電を継続できない電位差となるとアーク放電は終了する。第4の実施の形態では、導電部Me2が、第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2の間隙を通過して、導電部Me2が、第1固定電極接触部Cfと非接触となる瞬間にアーク放電による容量素子Cの充電が開始され、第1の実施の形態~第3の実施の形態で発生する固定電極Fと可動電極Mとの放電が存在しないため、アーク放電の規模が極めて小さい。第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2は、絶縁部In2により絶縁され直流電流開閉器は電流を断とする。抵抗素子Rは、この状態で容量素子Cの電荷を放電する。導電部Me2及び/又は絶縁部In2に敷設された研磨部Gr1は、図16のAから図18のAに至る過程で、第1固定電極接触部Cf及び第2固定電極接触部Cf2の表面を研磨する。5第5の実施の形態5-1ハードウェア及び電気回路構成図19~図21のAは、本発明による第5の実施の形態を示す直流電流開閉器の原理を示す模式的構成図である。本発明の基本部分に関係しない要素は図において割愛しているが、明細書にて文言上で説明する。なお、各部の移動に関する座標は、図19~図21のBのXYZ座標において説明する。第5の実施の形態における図19~図21のAと、第4の実施の形態における図16~図18のAと大きく相違する点は、図19~図21のAにおいて導電部Me3と絶縁部In3の連結部が斜めであるという点である。すなわち、図19~図21のAは、XY座標において、導電部Me3は相対的に第1象限から第3象限に渡る斜断面を有し、絶縁部In3は相対的に第3象限から第1象限に渡る斜断面を有し、XYZ座標において導電部Me3及び絶縁部In3はY軸方向及びZ軸方向に厚みを有しX軸方向に延在し、導電部Me3と絶縁部In3は該斜断面において連結されている。表現を変えれば、導電部Me3は相対的に第3象限から第1象限に渡る斜断面を有し、絶縁部In3は相対的に第1象限から第3象限に渡る斜断面を有しているとも言える。第4の実施の形態と同様に、XY座標において、導電部Me3及び絶縁部In3は斜断面部ここは、第4の実施の形態と相違する。を有し、XYZ座標において導電部Me3及び絶縁部In3はY軸方向及びZ軸方向に厚みを有しX軸方向に延在し、導電部Me3がX軸正方向に位置し絶縁部In3がX軸負方向に位置して導電部Me3と絶縁部In3は該斜断面部ここは、第4の実施の形態と相違する。において連結されている。図19~図21のAの例では、絶縁部In3及び導電部Me3は、斜断面部で連結され、XZ平面に広がり、X軸方向長>Z軸方向長で、Y軸方向に適度な厚みを有する平面長板状に構成されている。絶縁部In3及び/又は導電部Me3のZ軸方向の長さは、第1固定電極F及び/又は第2固定電極F2のZ軸方向の長さとの大小関係の制約はない。ただ、導電部Me3は、導電性の観点から第1固定電極F及び第2固定電極F2のZ軸方向の長さと同等以上が好ましい。また、絶縁部In3、導電部Me3、第1固定電極F及び第2固定電極F2は、X軸方向とZ軸方向との長さとの比の大小関係の制約もない。絶縁部In3、導電部Me3、第1固定電極F及び第2固定電極F2は、Y軸方向の厚みを有するが、X軸方向、Z軸方向との長さとの比の大小関係の制約もない。ただ、導電部Me3は、導電性の観点から、斜断面部を除く部分が第1固定電極F及び第2固定電極F2のX軸方向の長さと同等以上が好ましく、絶縁部In3は、絶縁性の観点から、斜断面部を除く部分が第1固定電極F及び第2固定電極F2のX軸方向の長さと同等以上が好ましい。導電部Me3及び/又は絶縁部In3のY軸正負方向の表面には、研磨部Gr1が敷設されている。これは、第1固定電極接触部Cfの表面と第2固定電極接触部Cf2の表面を研磨するためのものである。その他の構成については、第4の実施の形態の図16~図18のAと同様な構成であり、第5の実施の形態の図19~図21のAにおいて、図16~図18のAと同一符号を付し、第4の実施の形態の説明を援用し、重複する説明を割愛する。なお、第4の実施の形態の図16~図18のAにおいては、可動アーク遮断体をB4と称するが、第5の実施の形態の図19~図21のAにおいては、可動アーク遮断体をB5と称する5-2ハードウェア及び電気回路の動作以下、図19~図21のA及びBを参照して、順次、本発明の直流電流開閉器の動作を説明する。5-2-F19ハードウェア及び電気回路の動作図19のAにおいて、可動アーク遮断体B5の導電部Me3は、第1固定電極Fの第1固定電極接触部Cfと第2固定電極F2の第2固定電極接触部Cf2との間隙に接触して位置し、第1固定電極Fと第2固定電極F2を導通させ、端子T1と端子T2間に印加される電位を、第2固定電極F2に接続された電流路L3を介して負荷Lに供給できる。第1固定電極Fは、電流路L1を介して端子T1に接続され、負荷Lの他端は電流路L2を介して端子T2に接続される。端子T1に正極電位、端子T2に負極電位が印加されたとき、端子T1、電流路L1、第1固定電極F、第1固定電極接触部Cf、導電部Me3、第2固定電極接触部Cf2、第2固定電極F2、電流路L3、負荷L、電流路L2、端子T2の経路で負荷Lに電源を供給する。4-2-F20ハードウェア及び電気回路の動作図20のAにおいて、可動アーク遮断体B5は、図20のBのXYZ座標において、X軸正方向に移動し、絶縁部In3と導電部Me3の斜形境界連結部が第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2の間隙に存在する。この状態では、第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2との間に、絶縁部In3及び導電部Me3が存在し、絶縁部In3は、第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2の導通を遮断している。すなわち、本発明の直流電流開閉器は電流を断としている。図19のAから可動アーク遮断体B5が、X軸正方向に移動し図20のAに遷移するとき、負荷Lへの電流を遮断するが、この状態において導電部Me3は、第1固定電極接触部Cfと接触している。この状態では、導電体Me3の導電部接続部Conがアーク放電消去電流路AL3を介して容量素子Cの他端に導通されているため、端子T1、電流路L1、第1固定電極F、第1固定電極接触部Cf、導電部Me3、導電部接続部Con、アーク放電消去電流路AL3、容量素子C、負荷L、電流路L2、端子T2の電流経路で電流が流れ、アーク放電は発生しない。さらに、容量素子Cにおいて充電が継続され、容量素子Cの他端の電位は、端子T1の電位と同等となる。したがって、容量素子Cに電気的に接続されている導電体Me3の電位と第1固定電極F及び端子T1との電位差は、略0電位となる。上記、アーク放電電流の経路は、端子T1に正極電位が印加され、端子T2に負極電位が印加されている場合である。図19のAから、図20のAに遷移する過程で、可動アーク遮断体B5のX軸正方向移動によって、導電部Me3の両面に備わる研磨部Gr1が、第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2の表面を摺動し研磨する。5-2-F21ハードウェア及び電気回路の動作図21のAは、可動アーク遮断体B5がさらにX軸正方向に移動した状態を示す。第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2の間隙に絶縁部In3のみが位置している。この状態では、図20のAと同様に、負荷Lへの電流は遮断されている。図21のAに達するとき、導電部Me3が、第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2の間隙を通過する過程において、第1固定電極F及び/又は第1固定電極接触部Cfと導電部Me3との間にアーク放電は発生しない。アーク放電が発生しない条件として、図20のAにおいて、容量素子Cへの充電が完了し、容量素子Cの他端電位である導電部Me3と、端子T1の電位である第1固定電極F及び/又は第1固定電極接触部Cfの電位が、略同電位であるか、または、容量素子Cが完全に充電されていなくても容量素子Cの他端の電位と端子T1との間の電位差がアーク放電を発生するに至らない電位差に低下していればよい。すなわち、第1固定電極F及び/又は第1固定電極接触部Cfと導電部Me3との間の電位差がアーク放電を発生するに至らない電位差であればよい。可動アーク遮断体B5を高速にX軸正方向に移動させると、容量素子Cの充電が完了しないか、又は、容量素子Cへの充電不足により容量素子Cの端子間電位差が小さく、容量素子Cの他端の電位と端子T1の電位差がアーク放電を発生しない低電位差にまで低下するに至らない場合がある。したがって、可動アーク遮断体B5をある程度緩慢にX軸正方向に移動させ、容量素子Cへの充電を充分として、図21のAの状態に遷移させる。ただし、緩慢とは言っても、容量素子Cへの充電時間は、容量素子Cの容量にもよるが、msミリセコンドレベルで完了するので、ある意味では高速であってもよいと言える。第5の実施の形態では、アーク放電それ自体が発生しないで、直流高圧、大電流を遮断できる。第1固定電極接触部Cfと第2固定電極接触部Cf2は、絶縁部In3により絶縁され直流電流開閉器は電流を断とする。抵抗素子Rは、この状態で容量素子Cの電荷を放電する。導電部Me3及び/又は絶縁部In3に敷設された研磨部Gr1は、図19のAから図21のAに至る過程で、第1固定電極接触部Cf及び第2固定電極接触部Cf2の表面を研磨する。第1~第5の実施の形態及び第1の実施の形態の変形例すべてに共通する事項として、可動アーク遮断体B1~B5をX軸負方向に移動し、導電部Me~導電部Me3を固定電極Fと可動電極M、第1固定電極Fと第2固定電極F2との間に戻すと本発明の直流電流開閉器は閉じとなり、導通する。以上、第1~第5の実施の形態を説明したが、以下において、補足説明をする。第3の実施の形態では、可動アーク遮断体B3の絶縁部Inがアーク放電域に進入するため、絶縁部Inの部材は耐熱性に優れたものを使用する。第1及び第4の実施の形態では、導電部Me、導電部Me2が、アーク放電により熱せられ、絶縁部In、絶縁部In2が、導電部Me、導電部Me2からの熱伝導を受けるのである程度の耐熱性が必要である。絶縁体材料としては、セラミックス、コランダム、アルミナ又はβ-サイアロンセラミックスが機械的強度、耐摩耗性、耐熱性に優れ好適である。研磨部材は、硬質金属ヤスリの歯に使用されているような物、砥石材料、上記セラミックス陶磁器などが適用される。第5の実施の形態では、アーク放電が発生しないので、絶縁部In3は、機械的強度を有する絶縁部材であれば足り、耐熱性は要求されない。