画像情報を分割した2個の部分画像情報のそれぞれから、所定の高さにおける水平方向の画素のラインを抽出する第1の抽出手段と、前記第1の抽出手段により抽出された2個の前記画素のライン間の差異に基づいて、前記画像情報が、右目用の部分画像情報と左目用の部分画像情報とを含んだ立体視表示用の画像情報であるか否かを判定する第1の判定手段と、を備える画像処理装置。前記第1の判定手段の判定結果として、前記立体視表示用の画像情報であると判定された場合に、前記2個の部分画像情報のそれぞれから、垂直方向の画素のラインを抽出する第2の抽出手段と、前記第2の抽出手段により抽出された前記画素のライン間の差異に基づいて、前記画像情報が、立体視表示用の画像情報であるか否かを判定する第2の判定手段と、をさらに備える請求項1に記載の画像処理装置。前記第1の判定手段の判定結果として、前記立体視表示用の画像情報であると判定された場合に、前記第1の抽出手段により抽出された2個の前記画素のライン間のずれ幅を算出する算出手段と、前記第2の抽出手段は、前記算出手段により算出された前記ずれ幅に基づいて、前記2個の部分画像情報のそれぞれから、所定の幅の画素のラインを抽出する、請求項2に記載の画像処理装置。前記第1の抽出手段は、水平方向の画素のラインを、前記部分画像情報のそれぞれから複数抽出し、前記第1の判定手段は、前記部分画像情報のそれぞれから抽出された複数の前記画素のライン間の差異に基づいて、前記立体視表示用の画像情報であるか否かを判定する、請求項1乃至3のいずれか一つに記載の画像処理装置。前記第2の抽出手段は、垂直方向の画素のラインを、前記部分画像情報のそれぞれから複数抽出し、前記第2の判定手段は、前記部分画像情報のそれぞれから抽出された複数の前記画素のライン間の差異に基づいて、前記立体視表示用の画像情報であるか否かを判定する、請求項1乃至4のいずれか一つに記載の画像処理装置。前記第1の判定手段は、前記水平方向の画素のラインのうち、予め定められた複数箇所の画素を抽出し、前記第1の判定手段は、前記部分画像情報のそれぞれから抽出された、予め定められた複数箇所の画素間の差異に基づいて、前記立体視表示用の画像情報であるか否かを判定する、請求項1乃至5のいずれか一つに記載の画像処理装置。画像処理装置で実行される画像処理方法であって、抽出手段が、画像情報を分割した2個の部分画像情報のそれぞれから、所定の高さにおける水平方向の画素のラインを抽出する抽出ステップと、判定手段が、前記抽出手段により抽出された2個の前記画素のライン間の差異に基づいて、前記画像情報が、右目用の部分画像情報と左目用の部分画像情報とを含んだ立体視表示用の画像情報であるか否かを判定する判定ステップと、を含む画像処理方法。画像情報を分割した2個の部分画像情報のそれぞれから、所定の高さにおける水平方向の画素のラインを抽出する抽出ステップと、前記抽出手段により抽出された2個の前記画素のライン間の差異に基づいて、前記画像情報が、右目用の部分画像情報と左目用の部分画像情報とを含んだ立体視表示用の画像情報であるか否かを判定する判定ステップと、をコンピュータに実行させるための画像処理プログラム。しかしながら、従来技術においては、画像データがサイドバイサイド方式であるか否かを判定するために、右目用の部分用画像データと、当該画像データの左目用の部分画像データと、に含まれている多くの画素についての類似度等を集計する必要がある。このため、判定するための処理負担が大きいという問題が生じていた。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、立体視表示可能であるか否かの判定をする際の処理負担を軽減させる画像処理装置、画像処理方法、及び画像処理プログラムを提供する。実施形態の画像処理装置は、第1の抽出手段と、第1の判定手段と、を備える。第1の抽出手段は、画像情報を分割した2個の部分画像情報のそれぞれから、所定の高さにおける水平方向の画素のラインを抽出する。第1の判定手段は、第1の抽出手段により抽出された2個の画素のライン間の差異に基づいて、画像情報が、右目用の部分画像情報と左目用の部分画像情報とを含んだ立体視表示用の画像情報であるか否かを判定する。第1の実施形態第1の実施形態にかかる情報処理装置100のハードウェア構成について説明する。図1は、本実施形態にかかる情報処理装置100のハードウェア構成の一例を示す図である。図1に示すように、情報処理装置100は、CPUCentralProcessingUnit101と、ROMReadOnlyMemory102と、RAMRandomAccessMemory103と、通信I/F104と、入力デバイス105と、立体画像表示部106と、記憶部107と、がバス108を介して接続された、通常のコンピュータを利用したハードウェア構成となっている。ROM102は、CPU101が実行する各種のプログラムや各種の設定情報等を記憶する。RAM103は、情報処理装置100の主記憶装置であって、CPU101のワークエリアとして機能する。通信I/F104は、LANやインターネット等を介して、他の情報処理装置等とのデータ通信を制御する。入力デバイス105は、立体画像表示部106に表示されたカーソルを操作するためのデバイスとする。本実施形態では、カーソルを操作する例について説明するが、カーソル以外の操作オブジェクトを操作しても良い。立体画像表示部106は、インテグラルイメージングII方式やインテグラルフォトグラフィーIP方式の画像を立体視表示することが可能な立体画像表示仕様の表示装置とする。このように、本実施形態にかかる情報処理装置100は、立体画像表示部106として、インテグラルイメージングII方式やインテグラルフォトグラフィーIP方式の裸眼3D対応パネルを搭載したPC等とする。図2は、立体画像表示部106の構成を一部拡大して示す斜視図である。図2に示すように、立体画像表示部106は、2次元平面状に複数配列されたカラー画素ドットを備えてカラー画像を表示可能な画像表示素子201と、カラー画素ドットから出射する光線方向を限定することにより水平方向の視認可能な角度を制限する光線方向限定素子202から構成されている。画像表示素子201は、画面内のカラー画素ドットの位置ずれが光線の出射方向に大きく影響することから、2次元上に画素ドットがマトリクス配列された、所謂フラットパネルがCRT、プロジェクターよりも好ましく、そのような表示方式として非発光型の液晶パネルLCD、発光型のプラズマディスプレイパネルPDP、有機ELエレクトロルミネッセンスパネルなどが挙げられる。光線方向限定素子202は、画面垂直方向に母線を有する垂直レンティキュラーレンズである。光線方向限定素子202は、光線を出力する方向を限定する機能を有し、パララクスバリア或いは視差バリアとも称せられる。なお、立体視を実現するための手法としては、垂直レンティキュラーレンズを用いるものに制限するものではなく、光線を出力する方向を限定する機能を有するものであればよい。これにより、ユーザの左目と右目とのそれぞれに異なる光線を出力できるため、立体視を実現できる。画像表示素子201には、縦横比が3:1の画素が、横方向および縦方向にそれぞれ直線状にマトリクス状に並び、各画素は同一行内で横方向にR赤、G緑、B青が交互に並ぶように配列されており、同一列内で縦方向にR赤、B青、G緑が交互に並ぶように配列されている。画素行の縦周期は、画素の横周期Ppの3倍である。このような画像表示素子201の構造では、水平方向に複数の視差を与える立体表示が可能となる。記憶部107は、HDDHardDiskDriveやSSDSolidStateDrive等の補助記憶装置であって、CPU101が実行する画像処理プログラム110、各種他のプログラムや各種の設定情報を記憶する。さらに、記憶部107は、後述する視差画像の生成が可能なコンテンツを記憶する。画像処理プログラム110は、設定部111と、分割部112と、横ライン抽出部113と、横ライン判定部114と、ずれ算出部115と、縦ライン抽出部116と、縦ライン判定部117と、表示処理部118と、を備えている。CPU101は、ROM102や記憶部107が記憶するプログラムをRAM103に展開して実行する。本実施形態にかかるCPU101は、画像処理プログラム110を読み込むことで、当該画像処理プログラム110に含まれている各構成がRAM103上にソフトウェア構成として実現される。そして、実現された各ソフトウェア構成が、コンテンツを立体視表示するための処理を実行する。なお、本実施形態は、ソフトウェア構成を図1に示す構成に制限するものではなく、他の構成であっても良い。表示処理部118は、立体画像表示部106を用いて、各種情報の表示処理を行う。表示処理部118は、記憶部107に記憶されているコンテンツを読み出して、立体画像表示部106に対して受け渡す。コンテンツは、動画データや静止画データなど、様々な表示データが考えられる。このコンテンツのフォーマット3DFormatは、情報処理装置100が表示可能な、相互に視差を有するフォーマットとして、サイドバイサイド方式とする。図3は、サイドバイサイド方式のコンテンツの一フレームを示した画像データの例を示した図である。図3に示すように、サイドバイサイド方式では、相互に視差を有する、右目用のフレーム301と、左目用のフレーム302と、を平方向に1/2に圧縮した上で、横並びに配置して1枚のフレーム画像300として構成されている。このように、立体視表示用の画像データと、2次元表示用の画像データとでは、フォーマットが異なることから、行われる処理も異なる。また、立体画像表示部106においても、異なる制御が行われる。図4は、2次元表示401と、立体視表示402と、の切換制御を説明した図である。図4に示すように、表示処理部118は、立体画像表示部106の光線方向限定素子202を制御することで、2次元表示401と、立体視表示402と、を切り替えることができる。本実施形態では、表示処理部118が、光線方向限定素子202による光の偏光を抑止するよう制御する。画像表示素子201から出力された光は、光線方向限定素子202をそのまま通り、2次元表示401を実現できる。一方、表示処理部118が、光線方向限定素子202で光を偏光させるよう制御する。これにより、画像表示素子201から出力された光は、光線方向限定素子202により、右目用の光と左目用の光とに分けられ、立体視表示402を実現できる。そして、本実施形態にかかる情報処理装置100では、サイドバイサイド形式の画像データであるか否かを判定して、判定結果に基づいて、立体視表示を行うか否かを決定することとする。図5は、情報処理装置100が、サイドバイサイド形式であるか否かを判定するために抽出する画素のラインを示した図である。ところで、立体視表示とは、両目の視差に基づく立体視表示であるため、左目用画像データ505と、右目用画像データ506と、の間において、水平方向左右方向にずれが生じている。これに対し、左目用画像データ505と、右目用画像データ506と、の間において、垂直方向には原則的にはずれは生じていない。そこで、本実施形態では、垂直方向にずれが生じていないことに基づいて、左目用画像データ505における、所定の高さhの水平方向のライン502の画素と、右目用画像データ506における、所定の高さhの水平方向のライン504の画素と、を比較することとした。これにより、サイドバイサイド形式であるか否かの判定が容易となる。なお、高さhは実施の態様に応じて異なるものとする。また、左目用画像データ505における水平方向のライン502の画素と、右目用画像データ506における水平方向のライン504の画素と、を比較することで、左目用画像データ505と、右目用画像データ506と、の間の水平方向のずれ幅を算出できる。そこで、本実施形態では、当該ずれ幅を考慮に入れた上で、さらに、左目用画像データの幅の垂直方向のライン501と、右目用画像データの幅の垂直方向のライン503と、を比較することとした。これにより、処理負担を軽減した上で、高い精度でサイドバイサイド形式の画像データであるか否かを判定できる。なお、本実施形態にかかる画像データについて、色空間YUV形式のうち、輝度Yを用いて、比較等を行う例とする。しかしながら、YUV形式である場合に制限するものではなく、RGB形式など、他の形式であっても良い。本実施形態では、輝度のみを用いて処理を行うことで、比較データ量を減らすことができる。また、図5に示すような一つのラインの画素の比較ではなく、複数のラインの画素に基づいてサイドバイサイド形式であるか否かを判定してもよい。本実施形態では、立体視表示の検出精度を設定により、比較に用いるラインの数を変更できる。図1に戻り、設定部111は、立体視表示の検出精度を設定する。設定部111は、判定対象となる横ライン又は縦ラインの数の増減の設定、並びに各ラインに含まれている画素のうち、判定対象となる画素の増減の設定を行うことで、サイドバイサイド形式であるか否かの検出精度を変更可能とした。なお、本実施形態にかかる情報処理装置100の設定部111は、横ライン又は縦ラインに含まれている画素のうち、判定対象となる画素の増減を設定可能としている。例えば、横ライン又は縦ラインに含まれている画素のうち、2ドットにつき1個を比較対象としても良いし、ラインのうち両端部から10を比較対象とせず、中央80パーセントを比較対象としても良い。図6は、立体視表示の検出精度を設定する画面例を示した図である。図6に示す画面601においては、ユーザが入力デバイス105を介して、スライダー602を操作することで、立体視表示の検出精度を変更することができる。例えば、スライダー602で検出精度を高めることで、複数ラインによる判定が行われるようになる。一方、スライダー602で検出精度を低くすることで、判定に用いられるラインの数を減らすと共に、ラインの含まれている画素のうち、判定対象となる画素の数を減らすことができる。図1に戻り、分割部112は、判定対象となる画像データを、左右の部分画像データに2等分する。これにより画像データがサイドバイサイド形式である場合、右目用の部分画像データと、左目用の部分画像データと、に分割されたことになる。横ライン抽出部113は、画像データを分割した2個の部分画像データのそれぞれから、高さhにおける水平方向の画素のライン以下、横ラインと称すの画素を抽出する。また、設定部111により立体視表示の検出精度が高い場合には、部分画像データのそれぞれから、複数のラインの画素を抽出する。本実施形態では、ラインの各画素を示すパラメータとして、画素の輝度値を抽出する。横ライン判定部114は、横ライン抽出部113により抽出された、左側の部分画像データの横ラインの画素と、右側の部分画像データの横ラインの画素と、の間の差異に基づいて、画像データが、右目用の部分画像データと左目用の部分画像データとを含んだ立体視表示用の画像データの可能性が高いか否かを判定する。本実施形態では、左側の部分画像データの横ラインの画素と、右側の部分画像データの横ラインの画素と、の類似度が、予め定められた閾値を超えた場合に、立体視表示用の画像データの可能性が高いと判定する。図7は、横ライン判定部114による判定を説明した図である。図7のグラフ701が、左側の部分画像データから抽出した横ラインにおける各画素の輝度値の遷移703を示し、図7のグラフ702が、右側の部分画像データから抽出した横ラインにおける各画素の輝度値の遷移704を示している。そして、横ライン判定部114は、これら輝度値の遷移に基づいて判定を行う。ところで、画像データがサイドバイサイド形式の場合、横ラインにおける各画素の輝度値の遷移は、右側と左側とで、視差に基づくずれが生じている。具体的には、輝度の遷移703は左側にずれる一方、輝度の遷移704は右側にずれる。そこで、横ライン判定部114は、このずれを考慮した上で、横ラインの画素間の判定を行っても良い。また、横ライン抽出部113が、各部分画像データから複数の横ラインの画素を抽出した場合、横ライン判定部114は、部分画像データのそれぞれから抽出された複数の横ラインの画素間の差異に基づいて、立体視表示可能な、サイドバイサイド形式の画像データであるか否かを判定する。また、横ライン抽出部113は、設定部111により行われた設定に従って、横ラインの画素のうち、予め定められた複数箇所の画素例えば、中央80パーセントの範囲の画素や、2ドットに1個の画素を抽出してもよい。この場合、横ライン判定部114が、部分画像データのそれぞれから抽出された、予め定められた複数箇所の画素例えば、中央80パーセントの範囲の画素や、2ドットに1個の画素間の差異に基づいて、サイドバイサイド形式の画像データである可能性が高いか否かを判定する。横ライン判定部114によりサイドバイサイド形式の画像データである可能性が高いと判定された場合、本実施形態では、垂直方向のラインの画素についても比較を行うこととする。しかしながら、部分画像データ間には、両目の視差に基づくずれが生じている。そこで、ずれ算出部115は、横ライン抽出部113により抽出された横ラインの画素間のずれ幅を算出する。図8は、ずれ算出部115のずれの算出を示した図である。図8に示すように、左側の部分画像データの横ライン801に含まれる各画素の輝度値と、右側の部分画像データの横ライン802に含まれる各画素の輝度値と、を比較し、ずれ幅を算出する。図8に示す例では、横ライン801のn番目の画素の輝度値が、横ライン802のn-2番目の画素の輝度値と一致する場合、ずれ算出部115は、ずれ幅として2ドットを算出する。縦ライン抽出部116は、横ライン判定部114の判定結果として、サイドバイサイド形式の画像データである可能性が高いと判定された場合に、2個の部分画像データのそれぞれから、垂直方向の画素のライン以下、縦ラインの画素を抽出する。本実施形態にかかる縦ライン抽出部116は、ずれ算出部115により算出されたずれ幅に基づいて、2個の部分画像データのそれぞれから、縦ラインの画素を抽出する。縦ライン判定部117は、縦ライン抽出部116により抽出された縦ラインの画素間の差異に基づいて、画像データが、立体視表示可能なサイドバイサイド形式の画像データであるか否かを判定する。本実施形態では、左側の部分画像データの縦ラインの画素と、右側の部分画像データの縦ラインの画素と、の類似度が、予め定められた閾値を超えた場合に、立体視表示用の画像データの可能性が高いと判定する。なお、閾値は、実施の態様にあわせて設定されるものとし、横ラインの画素の類似度を判定する際の閾値と異ならせても良い。図9は、縦ライン判定部117による判定を示した図である。図9のグラフ901は、左側の部分画像データにおける、所定のドット間隔毎の縦ラインの画素の輝度値の遷移911、912、913を示している。具体的には、遷移912が、左側画像データの中心の縦ラインの画素の輝度値であり、遷移911は、中心から所定のドット例えば2ドット左にずらした縦ラインの画素の輝度値の遷移であり、遷移913は、中心から所定のドット例えば2ドット右にずらした縦ラインの画素の輝度値の遷移とする。グラフ902は、右側の部分画像データにおける、所定のドット間隔毎の縦ラインの画素の輝度値の遷移921、922、923を示している。具体的には、遷移922が、右側画像データの中心の縦ラインの画素の輝度値であり、遷移921は、中心から所定のドット例えば2ドット左にずらした縦ラインの画素の輝度値の遷移であり、遷移923は、中心から所定のドット例えば2ドット右にずらした縦ラインの画素の輝度値の遷移とする。そして、ずれ算出部115のずれ幅として、例えば2ドットをずれ幅として算出した場合、縦ライン判定部117は、左側画像データの縦ラインの画素の輝度値の遷移912と、右側画像データの縦ラインの画素の輝度値の遷移923と、を比較することになる。図9に示す例では、一致するためサイドバイサイド形式と判定される。本実施形態では、このようにずれ幅に基づいて抽出された縦ラインの画素を比較することで、高い精度で、サイドバイサイド形式の画像データを検出できる。本実施形態ではずれ幅を算出したが、必ずずれ幅の算出を必要とするものではない。変形例としては、縦ライン抽出部116が、部分画像データ毎に、縦ラインの画素を複数抽出し、縦ライン判定部117が、抽出した縦ラインの画素の全ての組み合わせについて、閾値を超える程度に類似しているか否か判定する。そして、縦ライン判定部117が、判定を行った全ての組み合わせのうち、一つでも閾値を超えていれば、サイドバイサイド形式と判定する等が考えられる。図9に示す例では、変形例にかかる縦ライン抽出部116が、右側の部分画像データの縦ラインにおける画素の輝度値の遷移911、912、913と、左側の部分画像データの縦ラインにおける画素の輝度値の遷移921、922、923と、を抽出する。そして、縦ライン抽出部116は、抽出した遷移の全ての組み合わせについて類似度を判定し、遷移912と、遷移923と、が一致するため、サイドバイサイド形式と判定する。また、縦ライン抽出部116は、設定部111により行われた設定に従って、縦ラインのうち、予め定められた複数箇所の画素例えば、中央80パーセントの範囲の画素や、2ドットに1個の画素を抽出してもよい。この場合、縦ライン判定部117が、部分画像データのそれぞれから抽出された、予め定められた複数箇所の画素例えば、中央80パーセントの範囲の画素や、2ドットに1個の画素間の差異に基づいて、サイドバイサイド形式の画像データであるか否かを判定する。次に、本実施形態にかかる情報処理装置100における、画像データの判定処理について説明する。図10は、本実施形態にかかる情報処理装置100における上述した処理の手順を示すフローチャートである。まず、設定部111が、ユーザにより行われた設定を取得するステップS1001。次に、分割部112が、画像データを左右それぞれの部分画像データに2等分するステップS1002。次に、横ライン抽出部113が、左右それぞれの部分画像データから、高さhの水平方向の横ラインの画素を抽出するステップS1003。その際、ステップS1005のために、横ライン抽出部113は、予め複数ラインの画素を、各部分画像データから抽出しておいても良い。さらに、立体視表示の検出精度が低く設定されている場合、横ライン抽出部113は、横ラインのうち、所定の箇所の画素を抽出し、後述する判定処理を軽減してもよい。そして、横ライン判定部114は、左右それぞれの部分画像データから抽出した、高さhの横ラインの画素間が閾値以上に一致しているか否かを判定するステップS1004。横ライン判定部114が一致していないと判定した場合ステップS1004:No、立体視表示の検出精度が高く設定されている場合、横ライン抽出部113が各部分画像データから抽出した複数の横ラインの画素間が閾値以上に一致しているか否かを判定するステップS1005。そして、横ライン判定部114が閾値以上に一致していないと判定した場合ステップS1005:No、表示処理部118が、画像データに対して、2次元表示処理を行うステップS1011。なお、立体視表示の検出精度が低く設定されている場合、ステップS1005の処理を行わずに、ステップS1011に進んでも良い。一方、横ライン判定部114が、横ラインの画素間で閾値以上に一致していると判定した場合ステップS1004:Yes、ステップS1005:Yes、ずれ算出部115が、横ラインの画素に基づいて、部分画像データ間のずれ幅を算出するステップS1006。次に、縦ライン抽出部116が、算出されたずれ幅を考慮した上で、左右それぞれの部分画像データから、垂直方向の縦ラインの画素を抽出するステップS1007。本実施形態では、縦ライン抽出部116が、左側の部分画像データから中央の縦ラインの画素を抽出し、右側の部分画像データからは、中央からずれ幅だけずらした位置から縦ラインの画素を抽出する。なお、このような手法に限らず、ずれ幅を考慮した抽出手法であればよい。さらに、ステップS1009のために、縦ライン抽出部116は、予め複数ラインの画素を、各部分画像データから抽出しておいても良い。さらに、立体視表示の検出精度が低く設定されている場合、縦ライン抽出部116は、縦ラインのうち、所定の箇所の画素を抽出し、後述する判定処理を軽減してもよい。そして、縦ライン判定部117は、抽出された縦ラインの画素間が閾値以上に一致しているか否かを判定するステップS1008。そして、縦ライン判定部117が閾値以上に一致していないと判定された場合ステップS1008:No、立体視表示の検出精度が高く設定されている場合、さらに縦ライン判定部117が各部分画像データから抽出した複数の縦ラインの画素間が閾値以上に一致しているか否かを判定するステップS1009。閾値以上に一致していないと判定した場合ステップS1005:No、表示処理部118が、画像データに対して、2次元表示処理を行うステップS1011。なお、立体視表示の検出精度が低く設定されている場合、ステップS1009の処理を行わずに、ステップS1011に進んでも良い。一方、縦ライン判定部117が、縦ラインの画素間で閾値以上に一致していると判定した場合ステップS1008:Yes、ステップS1009:Yes、表示処理部118は、画像データがサイドバイサイド形式として、立体視表示処理を行うステップS1010。上述した処理手順により、画像データがサイドバイサイド形式であるか否かを判定することができる。なお、図10の処理手順は一例として示したものであり、他の処理手順で、横ラインの画素間の判定及び縦ラインの画素間の判定を行っても良い。また、本実施形態にかかる情報処理装置100では、設定等に応じて抽出する縦ライン又は横ラインにおける画素の抽出数を変更しても良い。さらに、設定等に応じて抽出する縦ライン又は横ラインの数を変更しても良い。本実施形態にかかる情報処理装置100では、設定部111の設定に従って検出精度を異ならせることとした。これにより、誤検出があってもよいから速く切り替わった方がよい、又は切り替わるのが遅くても良いから検出精度を高めて欲しいと言った、ユーザの要求に対応することが可能となった。本実施形態にかかる情報処理装置100では、YUB形式の輝度を用いた比較により、サイドバイサイド形式立体視表示用の画像データであるか否かを判定する例について説明した。しかしながら、比較に輝度を用いることに制限するものではなく、色相、彩度、あるいは明度等、画像データの比較に用いることが可能なパラメータであればよい。本実施形態にかかる情報処理装置100では、横ラインの画素に基づく判定と、縦ラインの画素に基づく判定と、を組み合わせることで、サイドバイサイド形式の画像データの検出精度を向上させることができる。さらに、情報処理装置100は、縦ラインの画素に基づく判定を行う際に、ずれ算出部115により算出されたずれ幅を考慮して、判定対象の縦ラインの画素を抽出することとした。これにより、さらに検出精度の向上を図ることができる。第2の実施形態第1の実施形態では、画像データの横ラインの画素の比較と、縦ラインの画素の比較とを、組み合わせて、サイドバイサイド形式の画像データであるか判定する例について説明した。しかしながら、このような手法に制限するものではない。そこで、第2の実施形態では、横ラインの画素の比較を行う例について説明する。図11は、本実施形態にかかる情報処理装置100における上述した処理の手順を示すフローチャートである。図11に示すフローチャートにおいては、図10のステップS1001~S1005までと同様の処理で、横ラインの画素間が閾値以上に一致するか否かの判定が行われるステップS1101~S1105。そして、横ライン判定部114により横ラインの画素間が閾値以上に一致すると判定した場合ステップS1104:Yes、ステップS1105:Yesに、表示処理部118が、画像データに対して、立体視表示処理を行うステップS1106。一方、横ライン判定部114が、複数の横ラインの画素間が閾値以上に一致しないと判定した場合ステップS1105:Noに、表示処理部118が、画像データに対して、2次元表示処理を行うステップS1107。上述した処理手順により、画像データがサイドバイサイド形式であるか否かを判定することができる。第2の実施形態では、横ラインの判定結果に基づいてサイドバイサイド形式か否かを判定するため、第1の実施形態よりも処理負担を軽減できる。なお、図11の処理手順は一例として示したものであり、他の処理手順で、横ラインの画素間の判定を行っても良い。以上説明したとおり、第1から第2の実施形態によれば、従来のサイドバイサイド形式の画像データ同士の比較と比べて、画像データに含まれるラインが類似するか否かの判定だけで良いため、立体視表示可能であるかの否かの判定における処理負担を軽減できる。上述した実施形態の情報処理装置で実行される画像処理プログラムは、インストール可能な形式又は実行可能な形式のファイルでCD-ROM、フレキシブルディスクFD、CD-R、DVDDigitalVersatileDisk等のコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録されて提供される。また、上述した実施形態の情報処理装置で実行される画像処理プログラムを、インターネット等のネットワークに接続されたコンピュータ上に格納し、ネットワーク経由でダウンロードさせることにより提供するように構成しても良い。また、本実施形態の情報処理装置で実行される画像処理プログラムをインターネット等のネットワーク経由で提供または配布するように構成しても良い。また、本実施形態の画像処理プログラムを、ROM等に予め組み込んで提供するように構成してもよい。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。