"第1のアーマチュアを有している第1のモータと、音響ダイアフラムと、前記第1のアーマチュアと前記音響ダイアフラムとを機械式で結合している第1のレバーアームであって、前記第1のレバーアームが、前記第1のアーマチュアの運動によって前記第1のレバーアームが第1のピボットを中心として回転されるように前記第1のピボットに結合されており、これにより第1の方向において前記第1のピボットを中心とするフリーボディトルクを発生させる、前記第1のレバーアームと、第2のアーマチュアを有している第2のモータと、前記第2のアーマチュアと前記音響ダイアフラムとを機械式で結合している第2のレバーアームであって、前記第2のレバーアームが、前記第2のアーマチュアの運動によって前記第2のレバーアームが第2のピボットを中心として回転されるように前記第2のピボットに結合されており、これにより前記第1の方向とは異なる第2の方向において前記第2のピボットを中心とするフリーボディトルクを発生させる、前記第2のレバーアームと、を備えているラウドスピーカにおいて、前記第1のレバーアームの回転及び前記第2のレバーアームの回転によって発生するフリーボディトルク全体が、前記第1のレバーアーム及び前記第2のレバーアームそれぞれの回転によって発生するフリーボディトルクより小さくなるように、前記第1のモータ及び前記第2のモータが配置されていることを特徴とするラウドスピーカ。前記第1のレバーアームが、前記第1のピボットと前記第1のアーマチュアとを結合している第1のレバーアームの第1のセクションと、前記第1のピボットと前記音響ダイアフラムとを結合している第1のレバーアームの第2のセクションと、を備えており、前記第1のレバーアームの第1のセクションの質量分布と前記第1のアーマチュアの質量分布とが、前記第1のピボットを中心とする第1のモーメントを有しており、前記第1のモーメントが、所定の大きさを有しており、前記第1のレバーアームの第2のセクションの質量分布と前記音響ダイアフラムの質量分布とが、前記第1のピボットを中心とする第2のモーメントを有しており、前記第1のモーメントの大きさ及び前記第2のモーメントの大きさのうち小さい方のモーメントの大きさが、前記第1のモーメントの大きさ及び前記第2のモーメントの大きさのうち大きい方のモーメントの大きさの少なくとも3分の2とされることを特徴とする請求項1に記載のラウドスピーカ。前記第2のモーメントの大きさが、前記音響ダイアフラムによって移動される空気の質量を含んでいることを特徴とする請求項2に記載のラウドスピーカ。前記第1のモーメントの大きさ及び前記第2のモーメントの大きさのうち小さい方のモーメントの大きさが、前記第1のモーメントの大きさ及び前記第2のモーメントの大きさのうち大きい方のモーメントの大きさの少なくとも90とされることを特徴とする請求項2に記載のラウドスピーカ。前記第2のレバーアームが、前記第2のピボットと前記第2のアーマチュアとを結合している第2のレバーアームの第1のセクションと、前記第2のピボットと前記音響ダイアフラムとを結合している第2のレバーアームの第2のセクションと、を備えており、前記第2のレバーアームの第1のセクションの質量分布と前記第2のアーマチュアの質量分布とが、前記第2のピボットを中心とする第3のモーメントを有しており、前記第2のレバーアームの第2のセクションの質量分布と前記音響ダイアフラムの質量分布とが、前記第2のピボットを中心とする第4のモーメントを有しており、前記第3のモーメントの大きさ及び前記第4のモーメントの大きさのうち小さい方のモーメントの大きさが、前記第3のモーメントの大きさ及び前記第4のモーメントの大きさのうち大きい方のモーメントの大きさの少なくとも3分の2とされることを特徴とする請求項2に記載のラウドスピーカ。前記第1のアーマチュアが、可動式磁気モータの磁気構造体を備えていることを特徴とする請求項1に記載のラウドスピーカ。前記第1のピボットが、X方向の撓み部材を備えていることを特徴とする請求項1に記載のラウドスピーカ。第1のレバーアームの第1のセクションが、第1のダイアフラムの往復運動を可能とする態様で、前記第1のダイアフラムに結合されていることを特徴とする請求項1に記載のラウドスピーカ。第1のレバーアームの第1のセクションが、X方向の撓み部材を介して前記第1のダイアフラムに結合されていることを特徴とする請求項8に記載のラウドスピーカ。前記音響ダイアフラムが、前記音響ダイアフラムの最小行程及び最大行程を規定する2つの平行な平面によって境界づけられている空間内において振動し、前記第1のアーマチュアの一部分が、前記2つの平行な平面の間に位置決めされていることを特徴とする請求項1に記載のラウドスピーカ。前記ラウドスピーカが、対応するアーマチュアと対応するレバーアームとを備えている1つ以上の付加的なモータを含んでおり、前記対応するレバーアームが、前記対応するアーマチュアと前記音響ダイアフラムとを機械式で結合しており、前記対応するレバーアームそれぞれが、前記対応するアーマチュアそれぞれの運動によって前記対応するレバーアームそれぞれが対応するピボットを中心として回転されるように前記対応するピボットに結合されており、これにより前記第1の方向とは異なる方向においてトルクを発生させ、すべての前記レバーアームの回転によって発生するフリーボディトルク全体が、前記第1のレバーアーム、前記第2のレバーアーム、及び前記対応するレバーアームのうち任意の一のレバーアームによって発生するフリーボディトルクより小さくなるように、前記1つ以上の付加的なモータが位置決めされ且つ寸法とされることを特徴とする請求項1に記載のラウドスピーカ。前記対応するレバーアームそれぞれが、前記対応するピボットと前記対応するアーマチュアとを結合しているレバーアームの第1のセクションと、前記対応するピボットと前記音響ダイアフラムとを結合しているレバーアームの第2のセクションと、を備えており、対応する前記レバーアームの第1のセクションの質量分布と前記対応するアーマチュアの質量分布とが、対応する第1のモーメントを有しており、対応する前記レバーアームの第2のセクションの質量分布と前記音響第フラムの質量分布とが、対応する第2のモーメントを有しており、前記対応する第1のモーメント及び前記対応する第2のモーメントのうち小さい方のモーメントが、前記対応する第1のモーメント及び前記対応する第2のモーメントのうち大きい方のモーメントの少なくとも3分の2とされることを特徴とする請求項11に記載のラウドスピーカ。前記対応する第1のモーメント及び前記対応する第2のモーメントのうち小さい方のモーメントが、前記対応する第1のモーメント及び前記対応する第2のモーメントのうち大きい方のモーメントの少なくとも90とされることを特徴とする請求項12に記載のラウドスピーカ。アーマチュアを有しているモータと、音響ダイアフラムと、前記アーマチュアと前記音響ダイアフラムとを機械式で結合しているレバーアームであって、前記レバーアームが、前記アーマチュアの運動によって前記レバーアームがピボットを中心として振動するように前記ピボットに結合されている、前記レバーアームと、を備えているラウドスピーカにおいて、前記レバーアームが、前記ピボットと前記アーマチュアとを結合している第1のセクションを備えており、前記レバーアームが、第1のピボットと前記音響ダイアフラムとを結合している第2のセクションを備えており、前記第1のセクションの質量分布と前記アーマチュアの質量分布とが、前記ピボットを中心とする第1のモーメントによって特徴づけられており、前記第2のセクションの質量分布と前記音響ダイアフラムの質量分布とが、前記ピボットを中心とする第2のモーメントによって特徴づけられており、前記第1のモーメントの大きさ及び前記第2のモーメントの大きさのうち小さい方のモーメントの大きさが、前記第1のモーメントの大きさ及び前記第2のモーメントの大きさのうち大きい方のモーメントの大きさの少なくとも3分の2とされることを特徴とするラウドスピーカ。前記第1のモーメントの大きさい及び前記第2のモーメントの大きさいのうち小さい方のモーメントの大きさが、前記第1のモーメントの大きさ及び前記第2のモーメントの大きさのうち大きい方のモーメントの大きさの少なくとも90とされることを特徴とする請求項14に記載のラウドスピーカ。一の実施態様では、ラウドスピーカは可動式磁気モータを含んでいる。可動式磁気モータはアーマチュアを含んでいる。アーマチュアは、磁気キャリアと、アーマチュアとピボットとを結合しているレバーアームとを含んでいる。さらに、レバーアームは、アーマチュアの運動を音響ダイアフラムに伝達させるためにアーマチュアと音響ダイアフラムとを結合しているので、音響ダイアフラムを移動させることができる。レバーアームは、音響ダイアフラムを弧状の経路に沿って移動させるために、アーマチュアを音響ダイアフラムに結合している場合がある。さらに、ラウドスピーカは、音響ダイアフラムを音響筐体に機械式で結合していると共に音響ダイアフラムの一方の側部を他方の側部から気密にしている、サラウンドを含んでいる。サラウンドの一方の側部は、他方の側部より幅広とされる場合がある。ラウドスピーカは、音響ダイアフラムを往復運動可能とする音響ダイアフラムにレバーアームを結合しているピボットを含んでいる場合がある。レバーアームを音響ダイアフラムに結合しているピボットが、可撓性を有している場合がある。レバーアームを音響ダイアフラムに結合しているピボットは、ピボットの回転軸線に対して垂直な方向においてコンプライアンスを有している場合がある。ピボットは撓み部材を含んでいる場合がある。その撓み部材は、X方向において撓むようになっている撓み部材である場合がある。X方向の撓み部材は、プラスチック材料内に埋設された両縁部を有している、屈曲可能で平坦な部品とされる場合がある。撓み部材は、インサートモールディングによって形成されている。撓み部材において、撓み部材の回転軸線方向における寸法はレバーアームの長さの50より大きい。ピボットは、ピボットの回転軸線に対して垂直な方向においてコンプライアンスを有している。レバーアームと磁気キャリアとは一体構造とされる場合がある。ピボット点は、アーマチュアと音響ダイアフラムとの間に位置している場合がある。可動式磁気モータは、非接触状態でレバーアームに力を作用させる。他の実施態様では、ラウドスピーカは、音響ダイアフラムと、力源と、力源と音響ダイアフラムとを結合しているレバーアームとを含んでいる。レバーアームは、力源の一部分を含んでいる場合がある。力源は可動式磁気モータである場合がある。可動式磁気モータは磁気構造体を含んでいる場合がある。レバーアームは磁気構造体を含んでいる場合がある。さらに、ラウドスピーカは、X方向の撓み部材を含むピボットを備えている場合がある。他の実施態様では、ラウドスピーカは、第1のアーマチュアを有している第1のモータと、音響ダイアフラムと、第1のアーマチュアと音響ダイアフラムとを機械式で結合している第1のレバーアームであって、第1のレバーアームが、第1のアーマチュアの運動によって第1のレバーアームが第1のピボットを中心として回転されるように第1のピボットに結合されており、これにより第1の方向において第1のピボットを中心とするフリーボディトルクを発生させる、第1のレバーアームとを備えている。さらに、ラウドスピーカは、第2のアーマチュアを有している第2のモータと、第2のアーマチュアと音響ダイアフラムとを機械式で結合している第2のレバーアームであって、第2のレバーアームが、第2のアーマチュアの運動によって第2のレバーアームが第2のピボットを中心として回転されるように第2のピボットに結合されており、これにより第1の方向とは異なる第2の方向において第2のピボットを中心とするフリーボディトルクを発生させる、第2のレバーアームとを備えている。第1のレバーアームの回転及び第2のレバーアームの回転によって発生するフリーボディトルク全体が、第1のレバーアーム及び第2のレバーアームそれぞれの回転によって発生するフリーボディトルクより小さくなるように、第1のモータ及び第2のモータが配置されている場合がある。第1のレバーアームが、第1のピボットと第1のアーマチュアとを結合している第1のレバーアームの第1のセクションと、第1のピボットと音響ダイアフラムとを結合している第1のレバーアームの第2のセクションとを備えている。第1のレバーアームの第1のセクションの質量分布と第1のアーマチュアの質量分布とが、第1のピボットを中心とする第1のモーメントを有している。第1のレバーアームの第2のセクションの質量分布と音響ダイアフラムの質量分布とが、第1のピボットを中心とする第2のモーメントを有している。第1のモーメントの大きさ及び第2のモーメントの大きさのうち小さい方のモーメントの大きさが、第1のモーメントの大きさ及び第2のモーメントの大きさのうち大きい方のモーメントの大きさの少なくとも3分の2とされる場合がある。第2のモーメントの大きさが、音響ダイアフラムによって移動される空気の質量を含んでいる場合がある。第1のモーメントの大きさ及び第2のモーメントの大きさのうち小さい方のモーメントの大きさが、第1のモーメントの大きさ及び第2のモーメントの大きさのうち大きい方のモーメントの大きさの少なくとも90とされる場合がある。第2のレバーアームが、第2のピボットと第2のアーマチュアとを結合している第2のレバーアームの第1のセクションと、第2のピボットと音響ダイアフラムとを結合している第2のレバーアームの第2のセクションとを備えている場合がある。第2のレバーアームの第1のセクションの質量分布と第2のアーマチュアの質量分布とが、第2のピボットを中心とする第3のモーメントを有している。第2のレバーアームの第2のセクションの質量分布と音響ダイアフラムの質量分布とが、第2のピボットを中心とする第4のモーメントを有している。第3のモーメントの大きさ及び第4のモーメントの大きさのうち小さい方のモーメントの大きさが、第3のモーメントの大きさ及び第4のモーメントの大きさのうち大きい方のモーメントの大きさの少なくとも3分の2とされる場合がある。第1のアーマチュアが、可動式磁気モータの磁気構造体を備えている場合がある。第1のピボットが、X方向の撓み部材を備えている場合がある。第1のレバーアームの第1のセクションが、第1のダイアフラムの往復運動を可能とする態様で、第1のダイアフラムに結合されている場合がある。第1のレバーアームの第1のセクションが、X方向の撓み部材を介して第1のダイアフラムに結合されている場合がある。第1のアーマチュアの一部分が、2つの平行な平面の間に位置決めされている場合がある。ラウドスピーカが、対応するアーマチュアと対応するレバーアームとを備えている1つ以上の付加的なモータを含んでおり、対応するレバーアームが、対応するアーマチュアと音響ダイアフラムとを機械式で結合している場合がある。対応するレバーアームそれぞれが、対応するアーマチュアそれぞれの運動によって対応するレバーアームそれぞれが対応するピボットを中心として回転されるように対応するピボットに結合されており、これにより第1の方向とは異なる方向においてトルクを発生させる。すべてのレバーアームの回転によって発生するフリーボディトルク全体が、第1のレバーアーム、第2のレバーアーム、及び対応するレバーアームのうち任意の一のレバーアームによって発生するフリーボディトルクより小さくなるように、1つ以上の付加的なモータが位置決めされ且つ寸法とされる。対応するレバーアームそれぞれが、対応するピボットと対応するアーマチュアとを結合しているレバーアームの第1のセクションと、対応するピボットと音響ダイアフラムとを結合しているレバーアームの第2のセクションとを備えている場合がある。対応するレバーアームの第1のセクションの質量分布と対応するアーマチュアの質量分布とが、対応する第1のモーメントを有している。対応するレバーアームの第2のセクションの質量分布と音響第フラムの質量分布とが、対応する第2のモーメントを有している。対応する第1のモーメント及び対応する第2のモーメントのうち小さい方のモーメントが、対応する第1のモーメント及び対応する第2のモーメントのうち大きい方のモーメントの少なくとも3分の2とされる場合がある。対応する第1のモーメント及び対応する第2のモーメントのうち小さい方のモーメントが、対応する第1のモーメント及び対応する第2のモーメントのうち大きい方のモーメントの少なくとも90とされる場合がある。他の実施態様では、ラウドスピーカは、アーマチュアを有しているモータと、音響ダイアフラムと、アーマチュアと音響ダイアフラムとを機械式で結合しているレバーアームとを備えている。レバーアームが、アーマチュアの運動によってレバーアームがピボットを中心として振動するようにピボットに結合されている。レバーアームが、ピボットとアーマチュアとを結合している第1のセクションを備えている場合がある。レバーアームが、第1のピボットと音響ダイアフラムとを結合している第2のセクションを備えている場合がある。第1のセクションの質量分布とアーマチュアの質量分布とが、ピボットを中心とする第1のモーメントによって特徴づけられている。第2のセクションの質量分布と音響ダイアフラムの質量分布とが、ピボットを中心とする第2のモーメントによって特徴づけられている。第1のモーメントの大きさ及び第2のモーメントの大きさのうち小さい方のモーメントの大きさが、第1のモーメントの大きさ及び第2のモーメントの大きさのうち大きい方のモーメントの大きさの少なくとも3分の2とされる場合がある。第1のモーメントの大きさい及び第2のモーメントの大きさいのうち小さい方のモーメントの大きさが、第1のモーメントの大きさ及び第2のモーメントの大きさのうち大きい方のモーメントの大きさの少なくとも90とされる場合がある。他の特徴、目的、及び利点は、添付図面を参照しつつ、以下の発明の詳細の説明から明らかとなるだろう。図1は、ラウドスピーカの概略的な断面図である。図1では、図解することを目的として、ラウドスピーカの幾つかの構成部品が省かれており、一部の寸法が誇張されている。この場合にはコーン型スピーカ用ダイアフラムであるダイアフラム10は、サラウンド14を介して音響筐体12に取り付けられている。ラウドスピーカは、レバーアームに沿った一方の地点18においてダイアフラムに機械式に接続されていると共に、レバーアームに沿った他方の地点20において振動力源に機械式に接続されている、レバーアーム16を含んでいる。当該振動力源は両方向矢印Fで表わされている。ピボット点24において、レバーアームは、例えば音響筐体12又はラウドスピーカのフレームのような固定物体に回動可能に接続されており、当該固定物体は、レバーアーム16がピボット点24から径方向に延在している状態において音響筐体12に堅固に結合されている。図面において、座標系100が構成部品の向きを示す。従って、例えば図1では、レバーアーム16はX方向に延在しており、レバーアーム16が中立位置に位置している場合に力がZ方向に作用しており、ピボット点24がY軸を中心として回転する。レバーアーム16は、図示の如く直線状に形成されている場合もあるが、屈曲している場合もある。ピボット点24における継手は、図示の如くヒンジ構造とされる場合もあるが、他の実施例では、以下に説明するように、軸受、トーションバー、屈曲構造、又は他のタイプのピボットとされる場合がある。従来のラウドスピーカでは、サラウンド14は、空圧式シール及び懸架要素の両方として機能する。図1に表わすラウドスピーカでは、サラウンドは主に空圧式シールとして機能し、懸架要素として機能することに対する要求は最小限度に留まる。以下に説明するように、ラウドスピーカの他の要素によって芯出しされるからである。図2Aを参照すると、ピボット点24、レバーアーム16、及びダイアフラム10が第3種てことして構成されている。てこに関連する専門用語によれば、力が作用する他方の地点20がレバーの力点levereffortを表わし、レバーの力点は、レバーの支点leverfulcrumを表わすピボット点24と、レバーの作用点leverresistanceを表わすダイアフラム10に取り付けられている地点との間に位置する。図2Aに表わす配置では、振動力がレバーアーム16に作用した場合に、ダイアフラム10と力点20との両方が弓状経路に沿って移動し、ダイアフラム10の移動距離が力点の移動距離より長い。ピボット点24から最も遠位に位置するダイアフラム10の縁部28の移動距離d1は、ピボット点から最も近位に位置する縁部30の移動距離d2より長い。移動距離d1及びd2の両方が力点20の移動距離d3より長い。第3種てこの構成では、ダイアフラム10の移動距離は力点20の移動距離より長い。移動距離が長くなる程度は、s1ダイアフラム取付点18からピボット点24に至るまでの距離の長さとs2力点20からピボット点24に至るまでの距離の長さとの相対的関係によって決定される。図2Bは、第1種てことして構成されているピボット点24、レバーアーム16、及びダイアフラム10を表わす。図2Bに表わす構成では、ピボット点24レバー支点が、力点20レバー力点とダイアフラム取付点レバー作用点との間に位置している。図2Bに表わす構成では、振動力がレバーアーム16に作用した場合に、力点20及びダイアフラム10の両方が弓状経路に沿って移動する。第1種てこの構成では、ダイアフラム取付点18からピボット点24に至るまでの距離s1がピボット点24から力点20に至るまでの距離s2より長い場合には、ダイアフラム10の移動距離が力点20の移動距離d3より長い。図2Bに表わすように、距離s1が距離s2より短い場合には、ダイアフラム10の移動距離が力点20の移動距離より短い。いずれの場合においても、ピボット点24から最も遠位に位置するダイアフラム10の縁部28の移動距離d1は、ピボット点24から最も近位に位置する縁部30の移動距離d2より長い。図2Cは、第2種てことして構成されているピボット点24、レバーアーム16、及びダイアフラム10を表わす。図2Cに表わす構成では、振動力が力点20においてレバーアーム16に作用した場合に、ダイアフラム10及び力点20の両方が弓状経路に沿って移動し、ダイアフラム10の移動距離は力点20の移動距離より短い。ピボット点24から最も遠位に位置するダイアフラムの縁部28の移動距離d1は、ピボット点24から最も近位に位置する縁部30の移動距離d2より長い。移動距離d1及びd2の両方が、力点20の移動距離d3より短い。第2種てこの構成では、ダイアフラム10の移動距離は力点20の移動距離より短い。移動距離が小さくなる程度は、s1ダイアフラム取付点からピボット点に至るまでの距離の長さとs2力点からピボット点に至るまでの距離の長さとの相対的関係によって決定される。ラウドスピーカにおいては、ダイアフラムの行程が高められていることが望ましい場合があるので、最も一般的な構成は、図2Aに表わす第3種てこ又は図2Bに表わす第1種てこである。距離s1が距離s2より長いからである。便宜的に、図2A及び図2Bで説明された原理が、図2C以降に表わす実施例に適用可能であることに留意すべきであり、実施例の図示しない部分は、図2A又は図2Bに表わす、距離s1が距離s2より長い構成になっている。図3は、図1に表わすラウドスピーカの上面図である。図2A及び図2Bに関する説明で示したように、ピボット点24から最も遠位に位置するダイアフラム10の地点28の移動距離が、ピボット点24から最も近位に位置するダイアフラム10の地点30の移動距離より長い。サラウンド14は、地点28の移動距離が地点30の移動距離より長くなるように配置されている。例えば図3に表わすラウドスピーカでは、サラウンド14は、横転された半円筒状のサラウンドであり、地点28におけるサラウンドの半径r1及び幅w1が、地点30におけるサラウンドの半径r2及び幅w2より大きい。このように構成することによって、図2A及び図2Bに表わすように、ラウドスピーカの動作中における地点28の移動距離を地点30の移動距離より長くすることができる。他のサラウンドの形状topologyとしては、例えば楕円状の断面を有しているサラウンド、多数の円筒物体rollから成るサラウンドや非対称性を有しているサラウンドが挙げられるが、これらによってダイアフラムの一方の側部の移動距離を他方の側部の移動距離より大きくすることができる。また、図3に表わすように、レバーアーム16が円状の表面32を介してダイアフラムに取り付けられているので、取付点18が円状の表面32の中心に位置している。また、図1及び図3に表わすように、ダイアフラム10は、例えば非対称な楕円であり、ダイアフラム取付点18からダイアフラムの地点28に至るまでの距離x1が、ダイアフラム取付点18からダイアフラムの地点30に至るまでの距離x2より長くなっている。他の実施形態では、ダイアフラムはx1=x2の関係を有する非対称形状とされるか、対称形状若しくは非対称形状とされるか、又は、楕円ではない正規図形若しくは非正規図形とされる。図1に表わす力Fは、例えば図4に表わすリンク装置を介してレバーアーム16を直動式アクチュエータのアーマチュアに接続することによって、機械的に作用される。図5A及び図5Bは、力をレバーアームに作用させるための他の構成を表わす。図5Aは、レバーアーム16の側面それぞれにNと印されたN極及びSと印されたS極を具備する、略平坦な磁気構造体34を表わす。磁気構造体は、磁気キャリアと1つ以上の永久磁石とを含んでいる場合がある。磁気キャリア及びレバーアームの両方が、一体構造体の一部分とされる場合がある。磁気構造体34の第1の表面の上側部分62AはN極として磁化されており、磁気構造体34の第1の表面の下側部分64AはS極として磁化されている。磁気構造体34の第2の表面の上側部分62BはS極として磁化されており、磁気構造体34の第2の表面の下側部分64BはN極として磁化されている。磁気構造体34は磁気キャリア66を含んでおり、磁気キャリア66は、既知の態様で磁化された単一の磁石を、又は、N極及びS極が図示の如く配置されるように磁気キャリア内に配置された2つの独立した磁石を内蔵している。レバーアーム16は、磁気構造体34がコア37の間隙36内に位置するように位置決めされており、コア37は、低い磁気抵抗を有している磁性材料から成り、コイル38が、コア37に巻回されている。交流電流がコイルを通じて流れるので、磁気構造体34、コア37、及びコイル38から成る集合体は、例えば特許文献1に開示されている可動式磁気モータに類似している可動式磁気モータを形成する。当該特許文献は、参照によって本明細書に完全に組み込まれている。当該装置では、電流がコイル37内に流れることに起因する間隙36内における磁場と磁気構造体34の磁場とが相互作用する結果として、非接触状態でレバーアーム16に作用する力が発生する。コア37と磁気構造体34との間における磁気吸引の結果として生じる衝突力crashingforceが、可動式磁気モータに作用する。磁気力は略Y方向に方向づけられている。磁気吸引力は、磁気構造体34とコア37との間の距離の関数として変化するので、磁気構造体がコアに接近するに従って、衝突力が大きくなる。便宜的に、磁気構造体が、距離に対する磁気吸引力の変化を考慮した衝突に対するスティフネスcrashingstiffnessを必要とすると考えるべきである。衝突に対するスティフネスは、効果的でないスティフネスnegativestiffnessとして顕在化する場合がある。ピボット点24及びレバーアーム16は、Y方向における変位に対して非常に大きな最大衝突力に耐えるに十分なスティフネスを付与する必要がある。間隙36は可能な限り小さいことが望ましいので、衝突に対するスティフネスが、当該構成では、Y方向における懸架要素のスティフネスが特に重要である。間隙36が比較的小さいことは、磁気構造体34の表面とモータコア37との間における距離が比較的小さいことを示している。間隙の大きさが低減された場合には、磁気構造体34とコア37との間における相対運動がほとんど許容されない。磁気構造体34とコア37とがY軸方向においてほとんど相対運動しないことを確実にするためには、Y方向におけるピボット点24のスティフネスが高いことが必要とされる。図5Bに表わす配置では、磁気力によって、磁気構造体が、Z方向において間隙の中心に配置されるようになっている。従って、ピボット点24は、求心力を発生させるために、Y軸を中心とした回転に対するスティフネスを必要としないので、サラウンド14の求心力に対する要求が低減される。サラウンド14及びピボット点24が、サラウンド14及びピボット点24のみが磁気構造体を間隙内に維持することを必要とするように構成されている一方、間隙内における求心力は、磁気力によって発生する。しかしながら、実践的な実施形態では、ピボット点24及び/又はサラウンド14によって発生される求心力が一般に磁気的な求心力に対するスティフネスより線形性を有しているので、ピボット点24及び/又はサラウンド14が少なくとも付加的な求心力を発生させることが望ましい。X方向におけるコンプライアンスは幾らかの許容性を有している。磁気構造体34がX方向において移動するかもしれないが、磁気構造体34の大部分が依然として間隙36内に留まっているからである。X軸線方向において相対運動することに起因して、モータ構造体の構成部品同士が機械的に干渉することはない。このことは、典型的な軸対称型モータ構造例えば回動式コイルモータに当て嵌まる。X方向における変位によって、例えばダイアフラム10、コイル38やコア37のような他の構成部品が損傷することはない。X方向におけるコンプライアンスは、幾つかの環境において実際に優位である。このことについて、以下に説明する。図6は、Y方向におけるスティフネス並びにZ軸線及びX軸線周りのスティフネスが大きい撓みピボット124の三面図である。撓みピボット124は、例えば約18mm×約20mm×厚さ約0.13mmの高疲労強度を有するステンレス鋼のような、可撓性材料から成る複数の、この場合には4つのセクション53を含んでいる。図6では、図解することを目的として、厚さ寸法を大きく誇張している。セクションは略平坦とされる場合がある。可撓性材料は、セクションの平面内における引張又は圧縮による変形に対する耐性を有しているが、セクションの平面に対して垂直に作用する力に応答して変形するか又は撓む。セクションは少なくとも2つの平面内に配置されている。当該少なくとも2つの平面は、平面同士が所定の直線に沿って交差しているように、且つ、Y軸線に沿って見た場合にセクションがX字状の構造を形成するように互いに対して傾斜している。セクションの端部はプラスチック製ブロック44,46内に受容されており、ブロック44,46は所定位置においてセクションを保持している。撓みピボット124は、レバーアーム16に機械式に取り付けられている。撓みピボット124のZ軸線に沿ったフットプリントは、比較的幅広である。例えば、撓みピボット124のZ軸線に沿った寸法szの最大値は、レバーアーム16の厚さすなわち、レバーアーム16のY方向における寸法より大きい。一の実施形態では、レバーアームの厚さは5mmであり、szは6.5mm、すなわちレバーアームの厚さの最大値の130である。撓みピボット124のY軸線に沿ったフットプリントは非常に幅広である。例えば、Y軸線に沿った寸法syは、レバーアーム16の長さの50より大きく、且つ、レバーアーム16の厚さの10倍より大きい。一の実施形態では、レバーアームの長さは84mmであり、syは75mm、すなわちレバーアームの長さの89であり、レバーアームの厚さは5mmであるので、syはレバーアームの厚さの15倍である。撓みピボット124のY軸線に沿ったフットプリント図6に表わす寸法syが非常に幅広いこと、撓みピボット124のZ軸線に沿ったフットプリント図6に表わす寸法szが幅広いこと、及び、撓みピボット124が、Y軸線及びZ軸線に沿った対応するフットプリントを有するフランジすなわち延長部分48を含んでいる、レバーアーム16のための取付面を具備していることによって、例えばネジ、リベットや類似物のような幾つかの機械式固定具が利用可能となり、接着に十分な表面が形成され、Y方向変位に対する耐性を得ることができる。従って、衝突に対するスティフネスより大きい、好ましくは衝突に対するスティフネスの数倍の、例えば10倍の大きさである、より好ましくは多数倍の、例えば50倍の大きさである、さらに好ましくは70倍の大きさである非常に大きなスティフネスを得ることができる。一の実施形態では、可動式磁気モータは、Y方向における衝突に対するスティフネスとして約120Nt/mmを、X軸線及びZ軸線周りの回動に対するスティフネスとして約8600Nt/mmを有している。撓みピボット124のX軸線に沿ったフットプリントが比較的幅広く、且つ、可撓性材料から成るセクションの平面に対して垂直に作用する力が当該セクションを撓ませるので、撓みピボット124のスティフネスは例えば0.133Nt/mmや7.6Nt/mmのように小さく、撓みピボット124はY軸線を中心として回転する。さらに、X方向において幾らかのコンプライアンスが存在し、ピボット点がX方向において移動する場合がある。このことについて、以下に説明する。図6に表わす撓みピボット124がインサートモールディングによって形成されている場合があり、この場合には、固定具又は接着剤が不要である。撓みセクション53は射出成形ツール内に配置され、プラスチック製ブロック44,46が撓みセクション53を囲むようにモールドされる。さらに、磁気構造体34、撓みピボット124、及びレバーアーム16のうち一部又はすべてが、単一のインサートモールディング操作でインサートモールドされている場合がある。セクションは略平坦とされる場合がある。また、図7に表わすように、セクションの両端にはフランジ57が設けられている場合があり、この場合には、セクションがプラスチック製ブロック44,46から横方向に引っ張り出されることに対する耐性が高められている。図8は、図2Aに表わす第3種てことして構成されていると共に図6に表わす撓みピボット124を利用している、ラウドスピーカの一の実施形態を表わす。図8の参照符号は、対応して参照符号が付された図1~図7の構成要素を示している。図8に表わす実施形態は、インサートモールディングによって構成されておらず、機械式で固定されている撓みピボットを含んでいる。図9Aは、レバーアーム16、磁気構造体34、及びダイアフラム10を含んでいる、他の実施形態の組立体を表わす。図9Aに表わす組立体は、図2Bに表わす第1種てことして構成されている。図9Aに表わす組立体の構成要素の質量と、図9Aに表わす構成要素内部の質量分布とは、モーメントがピボット点24を中心として釣り合うように構成されている。図9Bに表わすように、磁気構造体34の質量と、ピボット点24を基準として磁気構造体34と同一側に位置するレバーアーム16の一部分の質量とが、複合質量M1とピボット点24から距離d1で離隔している重心とを有しており、且つ、ダイアフラム10の質量必要であれば、ダイアフラム10と共に移動する空気の質量を含むと、ピボット点24を基準としてダイアフラム10と同一側に位置するレバーアームの一部分の質量とが、複合質量M2とピボット点24から距離d2で離隔している重心とを有している場合には、M1×d1の大きさがM2×d2の大きさに等しい。便宜上、以下において、M1×d1の大きさをM1×d1と呼称し、M2×d2の大きさをM2×d2と呼称する。さらに、複合質量M1及びM2の重心はピボット点に位置している。例えばコンピュータ支援設計CADソフトウェアのようなコンピュータ解析によって、又は、単純な形状であれば経験的に若しくは手計算によって、モーメントが所定の点を中心として釣り合うように、構成要素と当該構成要素の質量分布とを構成することができる。モーメントが正確に等しくない場合であっても、M1×d1及びM2×d2のうち小さい方がその大きい方の3分の2より大きいならば、認識可能な程度の有益な効果が得られる。しかしながら、M1×d1及びM2×d2のうち小さい方がその大きい方の少なくとも0.9倍であることが望ましい。モーメントが釣り合うように構成した結果として、動作中に、機械的振動が、ラウドスピーカのモータが堅固に結合されている構造体にほとんど伝達しない。図9Aに表わす組立体を利用するラウドスピーカは、機械的振動を堅固に結合された構造体にほとんど伝達させないので、モーメントが釣り合っていないラウドスピーカ程、ラウドスピーカに機械式で結合されている構造体の振動減衰及びスティフネスを必要としない。磁気構造体34は一般にコーン10より重いので、モーメントを釣り合せるために、コーン10と同一側に位置するレバーアーム16の部分52は、磁気構造体34と同一側に位置するレバーアーム16の部分50より長い。従って、コーン10の移動距離は磁気構造体34の移動距離より長い。このことは、一般に優位である。可動式磁気モータは、トルク打ち消し以下において説明するとモーメント釣り合いとを一層単純化するように構成されている。磁石が比較的小さく高密度であるので、トルク釣り合い及びモーメント釣り合いを実現するために、磁気構造体を容易に再位置決めすることできる。例えば可動式コイルを利用すると、ボビン及びコイルから成る集合体は、小さくなく、高密度ではなく、又は容易に再位置決め可能ではない。しかしながら、優位には、特に大量の導体一般に銅がコイル内に存在する場合には、可動式コイルモータについてモーメントを釣り合せることができる。好ましくは、レバーアーム16が、図2A~図2Cに表わす弧状の経路ではなく、矢印58によって示されるようにコーン58を往復運動させるピボット56を介して、コーン10に結合されている。コーン10が往復運動可能となるには、ピボット24とコーン10との距離がZ軸線におけるコーン10の行程と共に変化する必要がある。複雑な連結配列によって、又はピボット24とコーン10との間に幾らかのシステムコンプライアンスを付与することによって、例えばピボット24,56のうち1つ以上のピボットにおいて延長することができる。上述のように、図6に表わす撓みピボット124は、X方向におけるコンプライアンスを有しているので、優位には、ピボット24,56のうち1つ以上のピボットのために利用可能とされる。一の実施形態では、ピボット56は、図6に表わすピボット124に類似する構造を有しているが、ピボット56は、4つの撓みセクション53ではなく、2つの撓みセクション53を具備している。レバーアーム16、ピボット24、及びピボット56は、ピボット56とダイアフラム10との間に継手を含めて、共鳴する機械式サブシステムを形成している。機械式サブシステムは、レバーアーム16、ピボット24、及びピボット56のうち1つ以上の構成部品の特性を変更することによって、ラウドスピーカの帯域幅を広げる共鳴を有するように調整される場合がある。例えば、ラウドスピーカが既知の周波数においてロールオフを有している場合には、機械式サブシステムは、当該既知の周波数の近傍の周波数でダイアフラム10の運動方向この場合には、Z方向において共鳴するように調整されることによって、ラウドスピーカの帯域幅を効果的に広げることができる。レバーアーム16、ピボット24、及びピボット56のうち任意の構成部品の特性が所定の周波数において共鳴するように設定可能であるが、一般には、レバーアーム16とダイアフラム10との間に位置するピボット56の特性を設定することによって所望の共鳴を得ることが最も好都合である。好ましくは、ピボット56のZ軸線方向におけるコンプライアンスは、ダイアフラム10の可動質量と共に、所望の共鳴周波数において共鳴するように選定される。さらなる特性が、減衰させることによって共鳴のQ値に影響を与えるように変化される場合がある。また、例えばピボット56にコンプライアンスを付与するために選定された材料が、所望の内部損失特性を有するように選定される場合がある。代替的には、ピボット56は、例えば柔らかい接着剤のような減衰要素を介して、レバーアーム16及びダイアフラム10のうち1つ以上の構成部品に取り付けられている。例えば構造有限要素解析FEAのようなコンピュータ解析によって、機械式サブシステムの1つ以上の構成部品の特性を変更し、これにより所望の周波数における共鳴を実現することができる。図10A及び図10Bはそれぞれ、図9Aに表わす組立体と図9Aに表わすピボット56として撓みピボット156とを含む、ラウドスピーカの一の実施形態の等角図及び平面図である。撓みピボット156は、可撓性材料から成る2つのセクションを含んでいる。図10A及び図10Bの参照符号は、対応して参照符号が付された図1~図9Bの構成要素を示している。図11は、モーメント釣り合い及びトルク釣り合いの両方が成された組立体を表わす。第1のサブ組立体は、磁気構造体34Aと、ピボット24Aの一方の側に部分50A,52Aを具備したレバーアーム16Aとを含んでいる。レバーアーム16Aは、コーン10を矢印58の方向において往復運動可能とするピボット56Aを介して、コーン10に接続されている。第1のサブ組立体では、図9に表わす実施形態と同様に、モーメントが釣り合わされている。また、図11は、磁気構造体34Bと、ピボット24Bの他方の側に部分50B,52Bを具備したレバーアーム16Bとを含んでいる第2のサブ組立体を表わす。レバーアーム16Bは、コーン10を矢印58の方向において往復運動可能とするピボット56B図11には図示しないを介して、コーン10に接続されている。また、第2のサブ組立体でも、図9に表わす実施形態と同様に、モーメントが釣り合わされている。2つのサブ組立体は、2つのサブ組立体のY軸線におけるフリーボディトルクfreebodytorqueがY軸線の両方向に方向づけられ、フリーボディトルクを相殺するように構成されている。両フリーボディトルクにおいて、大きさが等しく、且つ、向きが逆方向である場合にすなわち、構成部品の剛性が高いと仮定すれば、フリーボディトルク全体が零となる。フリーボディトルクが等しくない場合であっても、又はフリーボディトルクが略逆方向ではあるが、正確には逆方向ではない場合であっても、幾らかのトルクが打ち消され、システムのフリーボディトルク全体がフリーボディトルクそれぞれより小さくなる。図11に表わす組立体では、モーメント及びトルクの両方が打ち消されるので、機械振動が図9に表わす組立体より小さくなる。図12A及び図12Bはそれぞれ、図11に表わす組立体を含むラウドスピーカの実際の実施形態における、平面図及び等角図である。図12A及び図12Bの参照符号は、対応して参照符号が付された図1~図11の構成要素を示している。図13は、付加的な特徴を具備する図9Aに表わす組立体を表わす。図9Aに表わすコーンタイプのダイアフラム10が、懸架要素14を介して包囲構造体図示しないに機械式に結合されている平坦なダイアフラム10Aに置き換えられている。同様に、図14Aは、図14に表わすダイアフラム10を、懸架要素14を介して包囲構造体図示しないに機械式で結合されている平坦なダイアフラム10Aに置き換えた、ダイアフラムを具備する図11のラウドスピーカを表わす。図14Bは、ダイアフラムの異なる地点に力点20A,20Bを備えているように図14Aに表わすラウドスピーカを変更したラウドスピーカ表わす。図14Cに表わす構造は、レバーアーム16A,16BがX方向において行き違いになっていることを除いて、言い換えれば、レバーアーム16Aの力点20Aがピボット24Bに向かう方向においてダイアフラム10Aの中点76を越えて配置されており、且つ、レバーアーム16Bの力点20Bがピボット24Aに向かう方向においてダイアフラム10Aの中点76を越えて配置されていることを除いて、図14Bに表わす構造と同一である。図12Bは、図12Bに表わす実施形態が図14Cに表わす平坦なダイアフラムではなくコーンタイプのダイアフラムを利用することを除いて、図14Cに表わす構成の実施形態の等角図と同一である。図12B、図14B、及び図14Cに表わす構成は、ダイアフラムの揺動する挙動を防止するために有益に利用することができる。揺動する挙動は、ダイアフラム10AのX軸線及び/又はY軸線を中心とした回転運動である。図12B、図14B、及び図14Cに表わす構成では、磁気構造体34A,34Bそれぞれが構成部品である2つのモータが並列に配線されているので、力点20A,20Bに作用する力のZ方向成分は同一の向きに方向づけられている。Z方向において同一の向きに方向づけられている力がダイアフラムの異なる箇所に作用する場合には、所望の平面内におけるダイアフラムの非搖動動作を得ることができる。例えばサラウンド14の非直線的な挙動に起因する揺動的な挙動が存在する場合には、揺動的な動作が力点20A,20Bの動作とは逆の動作となり、その結果として、逆起電力EMFが当該力点に関連するモータ内に発生する。逆起電力は、揺動的な挙動を減衰させる。図15は、図13、図14A、図14B、及び図14Cに表わす実施形態の優位性を示す。動作中において、レバーアーム16がピボット点24を中心として振動するので、ダイアフラム10Aは最上位置破線で表わすと最下位置実線で表わすとの間において振動する。これにより、Z方向における動作範囲全体の境界が、Z軸線に対して垂直な平面68,70によって定義され、ダイアフラムの運動方向においてダイアフラムの縁部それぞれから延在している線、例えば線72,74によって定義されるX方向及びY方向における包絡面内である。動作中において、例えば磁気構造体34のようなアーマチュアの一部分が、ラウドスピーカの動作範囲全体に亘って、平面68,70の間に形成された空間内においてX方向及びY方向を含む包絡面の外側に位置している。図13、図14A、図14B、及び図14Cに表わすラウドスピーカは、Z方向の寸法を小さく保つことが望ましい状況において、例えば携帯電話、携帯情報端末、通信装置、ポケットサイズコンピュータやこれらに類する物のようなポケットサイズの電子装置に実装可能とされる。図13に表わすラウドスピーカでは、モーメントが釣り合わされており、図14A、図14B、及び図14Cに表わすラウドスピーカでは、モーメント及びトルクが釣り合わされているので、ポケットサイズの電子装置で利用される場合には、当該電子装置は、動作している際に、モーメント及びトルクのうち少なくとも1つが釣り合わされていない類似する装置ほど振動しない。さらに、図13、図14A、図14B、及び図14Cに表わすラウドスピーカは、単一のダイアフラムを有しているにすぎない。従って、図13、図14A、図14B、及び図14Cに表わすラウドスピーカでは、電子装置からの音響エネルギすべてが電子装置の一方の側部から放出されるので、当該電子装置は、例えばテーブルの上に平らに置いて利用する場合に、電子装置の両側から放出するダイアフラムを有しているラウドスピーカとは対照的に、全音響性能を発揮させることができる。サイズを大型化した場合には、Z方向の寸法を小さく保つことが望ましく、且つ、全音響エネルギが電子装置の一方の側部から放出される他の状況は、音を室内に放出するために室の壁に取り付けられたラウドスピーカのための自動車の屋根やドアであろう。当該図面では、前出の図面に表わすサラウンド14は省略されている。図16は、モーメント釣り合い及びトルク釣り合いが成されたラウドスピーカの等角図であり、それぞれが磁気構造体とレバーアームとピボットとを含んでいる3つ以上のサブ組立体によってトルク釣り合いが成されていることを示している。また、図16に表わすように、モーメント釣り合い及びトルク釣り合いが成されたラウドスピーカが、奇数個のサブ組立体及び3つ以上のサブ組立体によって成されている。図16に表わす実施形態では、一の磁気構造体、レバーアーム、及びピボットから成るサブ組立体が、任意の一の磁気構造体、レバーアーム、及びピボットから成るサブ組立体のフリーボディトルクを打ち消さない。しかしながら、動作中においては、すべてのモータ及びレバーアームから成るサブ組立体の動作の最終結果として、すべてのモータ及びレバーアームから成るサブ組立体に起因する残留するフリーボディトルク全体は、モータ及びレバーアームのうち任意の単一の部品に起因するフリーボディトルクより小さくなる。図16に表わす実施形態は、他の実施形態のようにX方向の撓みではなく、捩じりによる撓みtorsionflexureを利用する。本明細書で説明した装置及び手法に関する多数の利用が本発明の技術的思想から逸脱せず可能とされる。結論として、本発明は、本明細書で説明した新規な特徴及び組み合わせを含むように構成されており、本発明の技術的思想及び技術的範囲によってのみ限定される。"