コンクリート杭に下部が埋設され、当該埋設部分の外周面に複数のスタッドが設けられた逆打ち支柱であって、前記複数のスタッドが、前記埋設部分の上下両側がそれらの間よりも本数が多くなるように配置されていることを特徴とする逆打ち支柱。横列された前記スタッドの本数が前記埋設部分の上下両側へいくにつれて多くなるように、又は、縦列された前記スタッドの間隔が前記埋設部分の上下両側へいくにつれて狭まるように、前記複数のスタッドが配置されていることを特徴とする請求項1に記載の逆打ち支柱。コンクリート杭に下部が埋設され、当該埋設部分の外周面に複数のスタッドが設けられた逆打ち支柱のスタッドの配置方法であって、前記複数のスタッドを、前記埋設部分の上下両側がそれらの間よりも本数が多くなるように配置することを特徴とする逆打ち支柱のスタッドの配置方法。コンクリート杭に下部が埋設され、当該埋設部分の外周面に複数のスタッドが設けられた逆打ち支柱のスタッドの配置方法であって、前記埋設部分と前記コンクリート杭との接合面におけるせん断力の分布を解析し、前記複数のスタッドを、前記せん断力が大きい箇所ほど本数が多くなるように配置することを特徴とする逆打ち支柱のスタッドの配置方法。前記逆打ち支柱と前記コンクリート杭との剛性比に基づいて前記せん断力の分布を解析することを特徴とする請求項4に記載の逆打ち支柱のスタッドの配置方法。従来、逆打ち支柱のスタッドは、必要な本数だけ均等に配置していたが、上述のようなせん断応力の分布になっていることから、逆打ち支柱の埋設部分の上下端に近づくほどスタッドの応力の負担が大きくなる一方、逆打ち支柱の埋設部分の中央に近づくほどスタッドの応力の負担が小さくなる。このため、逆打ち支柱に作用する軸力により上下両側のスタッドは早期に降伏する一方、中央側のスタッドはせん断抵抗力を発揮しないという状況になる。即ち、全てのスタッドのせん断力の伝達性能を有効に発揮させることができていなかった。本発明は、上記の問題に鑑みなされたものであり、逆打ち支柱のスタッドの逆打ち支柱からコンクリート杭へのせん断力の伝達性能を有効に発揮させることを課題とするものである。本発明に係る逆打ち支柱は、コンクリート杭に下部が埋設され、当該埋設部分の外周面に複数のスタッドが設けられた逆打ち支柱であって、前記複数のスタッドが、前記埋設部分の上下両側がそれらの間よりも本数が多くなるように配置されていることを特徴とする。前記逆打ち支柱において、横列された前記スタッドの本数が前記埋設部分の上下両側へいくにつれて多くなるように、又は、縦列された前記スタッドの間隔が前記埋設部分の上下両側へいくにつれて狭まるように、前記複数のスタッドが配置されてもよい。また、本発明に係る逆打ち支柱のスタッドの配置方法は、コンクリート杭に下部が埋設され、当該埋設部分の外周面に複数のスタッドが設けられた逆打ち支柱のスタッドの配置方法であって、前記複数のスタッドを、前記埋設部分の上下両側がそれらの間よりも本数が多くなるように配置することを特徴とする。また、本発明に係る逆打ち支柱のスタッドの配置方法は、コンクリート杭に下部が埋設され、当該埋設部分の外周面に複数のスタッドが設けられた逆打ち支柱のスタッドの配置方法であって、前記埋設部分と前記コンクリート杭との接合面におけるせん断応力の分布を解析し、前記複数のスタッドを、前記せん断応力が大きい箇所ほど本数が多くなるように配置することを特徴とする。前記逆打ち支柱のスタッドの配置方法において、前記逆打ち支柱と前記コンクリート杭との剛性比に基づいて前記せん断応力の分布を解析してもよい。本発明によれば、逆打ち支柱のスタッドの逆打ち支柱からコンクリート杭へのせん断力の伝達性能を有効に発揮させることができる。以下、本発明の一実施形態について図面を参照しながら説明する。図1は、一実施形態に係る逆打ち支柱20の下部を示す図である。この図に示すように、逆打ち支柱20の下部は、クロスH型鋼からなり、そのフランジ22の外面にはスタッド21が設けられている。この逆打ち支柱20の下部は、鉄筋コンクリート製の場所打ちのコンクリート杭30に埋設されている。逆打ち支柱20に地上躯体の荷重が軸力として作用すると、この軸力は逆打ち支柱20とコンクリート杭30を構成するコンクリートとの付着力、逆打ち支柱20の先端部における支圧力、及び、スタッド21のせん断抵抗力によりコンクリート杭30に伝達される。ここで、スタッド21は、逆打ち支柱20とコンクリート杭30との接合面におけるせん断応力の分布を考慮して配置されているところ、まず、このせん断応力の分布について説明する。図2は、該せん断応力を模式化するための機構50を示す図である。この図の中央に示す要素52は逆打ち支柱20を示し、この要素52の両側に位置する要素51はコンクリート杭30を示し、要素53はスタッド21を示している。また、図3は、逆打ち支柱20に作用する軸力pS、鉛直ひずみεS、及び鉛直変位δSを示す図であり、図4は、コンクリート杭30に作用する軸力pC、鉛直ひずみεC、及び鉛直変位δCを示す図である。機構50では、逆打ち支柱20に作用する軸力pSはスタッド21を介してコンクリート杭30に伝達されるため、図3の軸力分布のグラフに示すように、逆打ち支柱20の埋設部分における最上部において最大となり、最下部において0となる。なお、図3の軸力分布のグラフでは、軸力pSと深さの間に比例関係がある場合すなわち、グラフ上、直線となる場合を示している。また、逆打ち支柱20の各部の鉛直ひずみεSは、軸力pSに比例すると考えられる。このため、逆打ち支柱20の各深さにおける鉛直ひずみεSは図3のひずみ分布のグラフに示すように接合部における最上部において最大となり、最下部において0となる。さらに、逆打ち支柱20の鉛直変位δSは、鉛直ひずみεSの積分値であるため、図3の変位を示すグラフのように、接合部における最上部において最大となり、最下部において0となる。また、これと同様に、コンクリート杭30に作用する軸力は、図4の軸力分布のグラフに示すように、その最下部において最大となり、最上部において0となる。なお、上記の逆打ち支柱20の場合と同様に、図4の軸力分布のグラフでは、軸力pCと深さの間に比例関係がある場合すなわち、グラフ上、直線となる場合を示している。また、コンクリート杭30の各深さにおける鉛直ひずみεCは、図4のひずみ分布のグラフに示すように、その最下部において最大となり、最上部において0となる。コンクリート杭30の鉛直変位δCは、鉛直ひずみεCの積分値であるため、図4の変位を示すグラフのように、接合部における最下部において最大となり、最上部において0となる。ここで、スタッド21により伝達される単位面積あたりのせん断力は、コンクリート杭30と逆打ち支柱20のスタッド21により連結されている部分の相対変位に応じて決定され、相対変位が大きいほど伝達されるせん断力が大きく、相対変位が小さいほど伝達されるせん断力は小さくなる。そこで、上記の逆打ち支柱20とコンクリート杭30のスタッド21により連結されている各要素の変位の差をとることにより相対変位を求めると、図5のグラフに示すように、逆打ち支柱20の埋設部分の下端及び上端において、相対変位が最大となり、中間部において最小値をとることとなる。上記のようにスタッド21により伝達されるせん断力は、逆打ち支柱20とコンクリート杭30のスタッド21により連結されている部分の相対変位が大きいほど伝達されるせん断力が大きく、相対変位が小さいほど伝達されるせん断力は小さくなるため、伝達されるせん断力も相対変位と同様に、逆打ち支柱20の埋設部分の下端及び杭の上端において最大となり、中間部において最小値をとることとなる。また、コンクリート杭30と逆打ち支柱20との付着により伝達される単位面積あたりのせん断力を考える場合、この付着により伝達される単位面積あたりのせん断力はコンクリート杭30と逆打ち支柱20との相対変位が大きいほど伝達される単位面積あたりのせん断力が大きく、相対変位が小さいほど伝達される単位面積あたりのせん断力は小さくなると考えられる。このため、上記のスタッド21により伝達される単位面積あたりのせん断力と同様に、逆打ち支柱20の埋設部分の下端及び上端において最大となり、中間部において最小値をとることとなる。以下、逆打ち支柱20とコンクリート杭30との接合面における単位面積あたりのせん断応力について、数値解析FEM解析により算出することによって、上記の検討の妥当性を検討したので説明する。本検討では、逆打ち支柱20とコンクリート杭30との剛性比逆打ち支柱20の剛性のコンクリート杭30に対する比を考慮して、逆打ち支柱20とコンクリート杭30との接合面における単位面積あたりのせん断応力を解析する。解析条件は、図6の表に示すとおりであり、剛性比逆打ち支柱20/コンクリート杭30を0.166、0.208、0.377、0.604とした各条件について検討を行った。なお、本検討は、要素53スタッド21を3列として行った。図7は、鉛直荷重kNと鉛直変位mmとの関係を示すグラフであり、図8~図11は、各解析条件での深さmmとせん断応力N/mm2との関係を示すグラフである。図7のグラフに示すように、鉛直変位逆打ち支柱20の沈下量が1~2mm程度までは、鉛直荷重と鉛直変位とには線形性の関係があるが、3mmを超えると非線形性の関係が現れる。これは、スタッド21の1~2mm程度までの変形は、弾性範囲の変形であるが、それ以上の変形は、弾性範囲を超える変形であるためと考えられる。ここで、実際の設計は、材料の変形が弾性範囲に入るように行われるため、1~2mm程度の変形が生じる場合について考慮して行えばよい。図8~図11のグラフに示すように、上記剛性比を0.166~0.604と変動させた結果、剛性比が低くなるほど、逆打ち支柱20の埋設部分における中間部のせん断応力が0になる範囲が広くなり、図10及び図11のグラフに示すように、剛性比が0.377、0.604の場合は、せん断応力が0になる範囲は存在しなかった。以上のせん断応力の分布の検討結果に鑑み、以下説明するようにスタッド21を配置する。図12に示す従来の逆打ち支柱のように、スタッド21を均等に配したのでは、せん断応力が大きい逆打ち支柱20の埋設部分の上下両側ではスタッド21の応力負担が過大になって早期に降伏する一方、せん断応力が小さい中央側ではスタッド21の応力負担が過小になって無駄が生じる。従って、スタッド21の逆打ち支柱20からコンクリート杭30へのせん断力の伝達性能を効率よく発揮させることができず、逆打ち支柱20の耐力を効率よく向上させることができない。これに対して、図13に示す本実施形態では、せん断応力が大きい逆打ち支柱20の埋設部分の上下両側に中央側よりも多数のスタッド21を配置している。これにより、各スタッド21の応力負担が均等化されるため、上下両側のスタッド21の降伏を抑制できる。従って、スタッド21の逆打ち支柱20からコンクリート杭30へのせん断力の伝達性能を効率よく発揮させることができ、逆打ち支柱20の耐力を効率よく向上させることができる。また、逆打ち支柱20の耐力の向上に寄与しない又は貢献が少ないスタッド21の本数を減らすことにより、スタッド21の本数を必要最小限に抑えることができ、コストを低減できる。また、逆打ち支柱20の径を大きくすれば逆打ち支柱20の耐力を向上させることができるが、その場合には、コンクリートのかぶり厚さを確保しなければならないことから、コンクリート杭30の径を拡大する必要がある。これに対して、本実施形態に係る逆打ち支柱20では、スタッド21の配置によりスタッド21の逆打ち支柱20からコンクリート杭30へのせん断力の伝達性能を向上させているため、コンクリート杭30の径を拡大させることなく、逆打ち支柱20の耐力を向上させることができる。なお、逆打ち支柱20の埋設部分の上下両側が中央側よりも多数になるようにスタッド21を配置するためには、図13に示すように、上下両側にいくにつれて横列されたスタッド21の本数が増えるようにしたり、上下両側にいくにつれてスタッド21の間隔が狭くなるようにしたり、さらには、中央側にはスタッド21を設けないようにしたりすればよい。ここで、逆打ち支柱20のフランジ22の幅はコンクリートのかぶり厚さへの影響が小さいため、フランジ22の幅を広げて横列されたスタッド21の本数を増やした場合でもコンクリート杭30の径を拡大させる必要はない。また、上述したように、逆打ち支柱20とコンクリート杭30との剛性比が低くなるほど、逆打ち支柱20の埋設部分の中間部のせん断力が0になる範囲が広くなる。このため、上記剛性比が0.166のように低い場合には、図14に示すように、逆打ち支柱20の埋設部分の中間部にはスタッド21を配置せずに、上下両側にスタッド21を集約させることにより、スタッド21の逆打ち支柱20からコンクリート杭30へのせん断力の伝達性能をより一層効率よく発揮させることができる。なお、上述の実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明はその趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に本発明にはその等価物が含まれることは勿論である。例えば、上述の実施形態では、逆打ち支柱20の下部をクロスH型鋼により構成したが、これに限らず、H型鋼や角鋼管など適宜な鋼材を用いることができる。また、上述の実施形態では、上下のスタッド21の本数を等しくしたが、上下のスタッド21の本数に差があってもよく、上下のスタッド21の本数は、せん断力の分布に応じて適宜設定すればよい。