ステップ本体と、前記ステップ本体の幅方向両側に設けられた一対の駆動ローラと、前記ステップ本体の幅方向両側に設けられた一対の追従ローラとを有し、かつステップチェーンにより無端状に連結されており、循環移動されるステップ、前記駆動ローラの移動を案内する一対の駆動レール、及び前記追従ローラの移動を案内する一対の追従レールを備え、前記ステップの移動経路の帰路側区間の少なくとも一部では、前記駆動レールが省略されており、前記ステップには、前記駆動レールが省略されている区間で隣接するステップの姿勢が傾いた際に前記隣接するステップが係合する係合部が設けられていることを特徴とする乗客コンベア。前記係合部は、前記ステップ本体の幅方向に沿って設けられ、前記隣接するステップの前後方向の端部が挿入される係合溝であることを特徴とする請求項1記載の乗客コンベア。前記ステップ本体は、乗客を載せる踏板と、前記踏板の前後方向の端部から突出したライザとを有しており、前記係合部は、前記ライザに設けられていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の乗客コンベア。上記のような従来の乗客コンベアでは、乗客が乗車しない帰路側であっても、ステップを保持するために駆動レール及び追従レールが設けられており、また構造上分割された部分については、据付時に細かな位置調整を実施した後に連結する必要がある。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、部品点数を削減してコストを低減するとともに、据付時の調整作業の手間を軽減することができる乗客コンベアを得ることを目的とする。この発明に係る乗客コンベアは、ステップ本体と、ステップ本体の幅方向両側に設けられた一対の駆動ローラと、ステップ本体の幅方向両側に設けられた一対の追従ローラとを有し、かつステップチェーンにより無端状に連結されており、循環移動されるステップ、駆動ローラの移動を案内する一対の駆動レール、及び追従ローラの移動を案内する一対の追従レールを備え、ステップの移動経路の帰路側区間の少なくとも一部では、駆動レールが省略されており、ステップには、駆動レールが省略されている区間で隣接するステップの姿勢が傾いた際に隣接するステップが係合する係合部が設けられている。この発明の乗客コンベアは、ステップの移動経路の帰路側区間の少なくとも一部で駆動レールが省略されているので、部品点数を削減してコストを低減するとともに、据付時の調整作業の手間を軽減することができる。以下、この発明を実施するための形態について、図面を参照して説明する。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1によるエスカレータを示す側面図、図2は図1のII-II線に沿う断面図、図3は図1の一部を拡大して示す側面図、図4は図1のステップを拡大して示す側面図である。図において、上下の階間にはトラス1が架設されている。トラス1には、循環移動される複数のステップ2が設けられている。ステップ2は、その幅方向両側に配置された一対のステップチェーン3により無端状に連結されている。ステップ2の移動経路は、乗客を乗せる往路側区間、往路側区間の真下に位置し乗客を乗せない帰路側区間、上階でステップ2を反転させる上側反転部、及び下階でステップ2を反転させる下側反転部を有している。また、往路側区間は、上側水平部上側乗降口部、中間傾斜部、下側水平部下側乗降口部、上側乗降口部と中間傾斜部との間に位置する上曲部、及び下側乗降口部と中間傾斜部との間に位置する下曲部を有している。同様に、帰路側区間も、上側水平部、中間傾斜部、下側水平部、上曲部、及び下曲部を有している。トラス1の上端部には、上部スプロケット図示せずと、上部スプロケットを回転させる駆動装置図示せずとが設けられている。トラス1の下端部には、下部スプロケット図示せずが設けられている。ステップチェーン3は、上部スプロケット及び下部スプロケットに巻かれている。ステップ2は、駆動装置により上部スプロケットを回転させることによって移動される。各ステップ2は、ステップ本体4と、ステップ本体4に取り付けられているステップ軸5と、ステップ本体4の幅方向両側でステップ軸5に回転自在に設けられている一対の駆動ローラ6と、ステップ本体4の幅方向両側に回転自在に設けられている一対の追従ローラ7とを有している。ステップ軸5は、ステップ2の幅方向図2の左右方向に平行に配置されている。ステップ2の両端部近傍には、ステップチェーン3が連結されている。ステップ本体4は、乗客を乗せる踏板8と、踏板8の前後方向の一端部から突出した円弧状のライザ9とを有している。トラス1には、駆動ローラ6の移動を案内する一対の駆動レール10と、追従ローラ7の移動を案内する一対の追従レール11とが設けられている。ステップ2の移動経路の往路側区間において、駆動レール10は、ステップ2の移動経路を形成する。また、ステップ2の移動経路の往路側区間において、追従レール11は、踏板8の上面が水平になるようにステップ2の姿勢を保持する。ステップ2の移動経路の帰路側区間の少なくとも一部では、駆動レール10が省略されている。この例では、帰路側区間の中間傾斜部の駆動レール10が省略されている。駆動レール10が省略された区間では、追従レール11によりステップ2の移動経路が形成されている。各ステップ2のライザ9には、係合部としての係合溝9aが設けられている。係合溝9aは、ステップ2の幅方向に沿って設けられている。また、係合溝9aは、ステップ本体4の幅方向全体に渡って連続して設けられている。例えば、ステップチェーン3の伸び等の原因により、図5に示すように、駆動レール10が省略されている区間で、あるステップ2Aの上階側に隣接するステップ2Bの姿勢が傾いたとする。このとき、ステップ2Bは、追従ローラ7の回転軸を中心として、下階側の端部が上方へ変位する方向図5の時計方向へ回動される。これにより、ステップ2Bの下階側の端部が係合溝9aに係合する。このようなエスカレータでは、ステップ2の移動経路の帰路側区間の少なくとも一部で駆動レール10が省略されているので、部品点数を削減してコストを低減するとともに、据付時の調整作業の手間を軽減することができる。ここで、ステップ2の移動経路の往路側区間では、ステップ2及び乗客の負荷を走行面である駆動レール10及び追従レール11が分担している。一般的なエスカレータでは、ステップ2の重量は約20kgである。また、1個のステップ2に2人の乗客が乗った場合、1個のステップ2には約130kgの負荷がかかると想定される。このため、仮に往路側区間の追従レール11を取り除いたとすると、本来追従レール11が負担すべき荷重を支えることができず、ステップ2はステップ軸5を中心として傾くことになる。一方、ステップ2の移動経路の帰路側区間で駆動レール10を省略した場合、駆動ローラ6を支持する構造部材がなくなるため、ステップ2は追従ローラ7の回転軸を中心にして傾くことになる。しかし、帰路側区間では、乗客が乗らないため、追従ローラ7にかかる負荷はステップ2の重量である約20kgだけであり、またステップ2を水平に保つ必要もない。また、駆動ローラ6の軸であるステップ軸5は、ステップチェーン3で前後のステップ2のステップ軸5と連結されている。しかも、一般的なエスカレータでは、ステップチェーン3の伸びを吸収するために、ステップチェーン3に張力を付加する機構が設けられている。例えば、エスカレータの傾斜角度を30度とし、ステップ2の重量を20kgとすると、ステップ2が自重で下方向に傾かないようにするには、次の式1から求まるチェーン張力Fを付加すればよい。F=20/sin30°=40kg1この程度の張力Fは、一般的なエスカレータの張力付加機構で付加される約300kgの張力に対して大きな値ではない。このため、帰路側区間で駆動レール10を省略しても、特別な構造が必要ではないことがわかる。しかしながら、張力の追加は、その負荷の大小によるものの、駆動容量の増加に繋がるものであり、省エネルギーの観点からも有効ではない。このため、実施の形態1では、帰路側区間において前後のステップ2を軽度に係合させることができる構造、即ち係合溝9aをライザ9の表面に設けることで、帰路側区間の駆動レール10を省略した構造において、帰路側区間でステップ2を安定して走行させることができる。例えばステップチェーン3の伸び等の原因により、あるステップ2が追従ローラ7の回転軸を中心に傾いた場合、傾いたステップ2の端部が隣接するステップ2の係合溝9aに挿入され、傾いたステップ2の姿勢がそれ以上傾かないように保持される。これにより、ステップ2の傾きによる振動や騒音、また、衝突によるステップ2の破損といった現象が発生せず、帰路側区間の駆動レール10を省略した構造において、帰路側区間でステップ2を安定して走行させることができる。また、往路側区間において係合溝9aは外部に露出されるが、円弧状のライザ9の表面は乗客と接する可能性が極めて低く、また乗客の乗車時の安全性が低下することはない。なお、係合部は係合溝9aに限定されるものではなく、往路側区間で乗客に接触することがない位置であれば、例えば突起等であってもよい。また、上記の例では、帰路側区間の中間傾斜部の全体に渡って駆動レール10を省略したが、中間傾斜部の一部のみ駆動レール10を省略してもよい。さらに、上記の例では、帰路側区間の左右の駆動レール10を均等に省略したが、左右非対称に省略してもよい。例えば、ステップ2の進行方向について、左右交互に駆動レール10を省略してもよい。さらにまた、隣接するステップ2の端部が係合部に係合したことを検出するセンサを設け、係合を検出した際に報知するようにしてもよい。また、上記の例ではエスカレータを示したが、この発明は動く歩道にも適用できる。