"A雰囲気の温度変化に応答して熱電発電を行う熱電発電装置、及び、B熱電発電装置が配された雰囲気の温度を周期的に変化させる温度制御装置、を備えた無線電力供給装置。複数の熱電発電装置を備え、各熱電発電装置の熱応答特性は同一である請求項1に記載の無線電力供給装置。複数の熱電発電装置を備え、各熱電発電装置の熱応答特性は異なり、温度制御装置は、熱応答特性が異なる熱電発電装置に対応した温度変化に基づき、順次、雰囲気の温度を周期的に変化させる請求項1に記載の無線電力供給装置。複数の熱電発電装置を備え、各熱電発電装置の熱応答特性は異なり、温度制御装置は、熱応答特性が異なる熱電発電装置に対応した合成された温度変化に基づき、雰囲気の温度を周期的に変化させる請求項1に記載の無線電力供給装置。熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された熱電変換素子、並びに、D熱電変換素子に接続された第1出力部及び第2出力部、を備えており、熱電変換素子は、C-1第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換部材、及び、C-2第1支持部材と第2支持部材との間に配置され、第1熱電変換部材を構成する材料とは異なる材料から構成され、第1熱電変換部材と電気的に直列に接続された第2熱電変換部材、から成り、第1出力部は、第1熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第1支持部材と接する第1熱電変換部材の第1面の面積をS11、第2支持部材と接する第1熱電変換部材の第2面の面積をS12但し、S11>S12、第1支持部材と接する第2熱電変換部材の第1面の面積をS21、第2支持部材と接する第2熱電変換部材の第2面の面積をS22但し、S21>S22、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1>τSM2S12≠S22である請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の無線電力供給装置。熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された熱電変換素子、並びに、D熱電変換素子に接続された第1出力部及び第2出力部、を備えており、熱電変換素子は、C-1第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換部材、及び、C-2第1支持部材と第2支持部材との間に配置され、第1熱電変換部材を構成する材料とは異なる材料から構成され、第1熱電変換部材と電気的に直列に接続された第2熱電変換部材、から成り、第1出力部は、第1熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第1熱電変換部材の体積をVL1、第2熱電変換部材の体積をVL2、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1>τSM2VL1≠VL2である請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の無線電力供給装置。熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換素子、D第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第2熱電変換素子、並びに、E第1出力部及び第2出力部、を備えており、第1熱電変換素子は、第2支持部材と接する第1A熱電変換部材と、第1支持部材と接する第1B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第2熱電変換素子は、第1支持部材と接する第2A熱電変換部材と、第2支持部材と接する第2B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第1熱電変換素子と第2熱電変換素子とは電気的に直列に接続されており、第1出力部は、第1B熱電変換部材の端部に接続されており、第2出力部は、第2A熱電変換部材の端部に接続されており、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2である請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の無線電力供給装置。熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換素子、D第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第2熱電変換素子、並びに、E第1出力部、第2出力部、第3出力部、及び、第4出力部、を備えており、第1熱電変換素子は、C-1第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換部材、及び、C-2第1支持部材と第2支持部材との間に配置され、第1熱電変換部材を構成する材料とは異なる材料から構成され、第1熱電変換部材と電気的に直列に接続された第2熱電変換部材、から成り、第2熱電変換素子は、D-1第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第3熱電変換部材、及び、D-2第1支持部材と第2支持部材との間に配置され、第3熱電変換部材を構成する材料とは異なる材料から構成され、第3熱電変換部材と電気的に直列に接続された第4熱電変換部材、から成り、第1出力部は、第1熱電変換部材に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換部材に接続されており、第3出力部は、第3熱電変換部材に接続されており、第4出力部は、第4熱電変換部材に接続されており、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2である請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の無線電力供給装置。熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換素子、D第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第2熱電変換素子、E第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第3熱電変換素子、F第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第4熱電変換素子、並びに、G第1出力部、第2出力部、第3出力部、及び、第4出力部、を備えており、第1熱電変換素子は、第2支持部材と接する第1A熱電変換部材と、第1支持部材と接する第1B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第2熱電変換素子は、第1支持部材と接する第2A熱電変換部材と、第2支持部材と接する第2B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第3熱電変換素子は、第2支持部材と接する第3A熱電変換部材と、第1支持部材と接する第3B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第4熱電変換素子は、第1支持部材と接する第4A熱電変換部材と、第2支持部材と接する第4B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第1熱電変換素子と第2熱電変換素子とは電気的に直列に接続されており、第3熱電変換素子と第4熱電変換素子とは電気的に直列に接続されており、第1出力部は、第1熱電変換素子に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換素子に接続されており、第3出力部は、第3熱電変換素子に接続されており、第4出力部は、第4熱電変換素子に接続されており、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2である請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の無線電力供給装置。熱電発電装置及び温度制御装置を備えた無線電力供給装置を用いた無線電力供給方法であって、温度制御装置によって、熱電発電装置が配された雰囲気の温度を周期的に変化させ、該雰囲気の温度変化に応答して熱電発電装置によって熱電発電を行い、得られた電力を外部に取り出す無線電力供給方法。複数の熱電発電装置を備え、各熱電発電装置の熱応答特性は同一である請求項10に記載の無線電力供給方法。複数の熱電発電装置を備え、各熱電発電装置の熱応答特性は異なり、温度制御装置によって、熱応答特性が異なる熱電発電装置に対応した温度変化に基づき、順次、雰囲気の温度を周期的に変化させる請求項10に記載の無線電力供給方法。複数の熱電発電装置を備え、各熱電発電装置の熱応答特性は異なり、温度制御装置によって、熱応答特性が異なる熱電発電装置に対応した合成された温度変化に基づき、雰囲気の温度を周期的に変化させる請求項10に記載の無線電力供給方法。熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された熱電変換素子、並びに、D熱電変換素子に接続された第1出力部及び第2出力部、を備えており、熱電変換素子は、C-1第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換部材、及び、C-2第1支持部材と第2支持部材との間に配置され、第1熱電変換部材を構成する材料とは異なる材料から構成され、第1熱電変換部材と電気的に直列に接続された第2熱電変換部材、から成り、第1出力部は、第1熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第1支持部材と接する第1熱電変換部材の第1面の面積をS11、第2支持部材と接する第1熱電変換部材の第2面の面積をS12但し、S11>S12、第1支持部材と接する第2熱電変換部材の第1面の面積をS21、第2支持部材と接する第2熱電変換部材の第2面の面積をS22但し、S21>S22、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1>τSM2S12≠S22であり、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配し、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出す請求項10乃至請求項13のいずれか1項に記載の無線電力供給方法。熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された熱電変換素子、並びに、D熱電変換素子に接続された第1出力部及び第2出力部、を備えており、熱電変換素子は、C-1第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換部材、及び、C-2第1支持部材と第2支持部材との間に配置され、第1熱電変換部材を構成する材料とは異なる材料から構成され、第1熱電変換部材と電気的に直列に接続された第2熱電変換部材、から成り、第1出力部は、第1熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第1熱電変換部材の体積をVL1、第2熱電変換部材の体積をVL2、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1>τSM2VL1≠VL2であり、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配し、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出す請求項10乃至請求項13のいずれか1項に記載の無線電力供給方法。熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換素子、D第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第2熱電変換素子、並びに、E第1出力部及び第2出力部、を備えており、第1熱電変換素子は、第2支持部材と接する第1A熱電変換部材と、第1支持部材と接する第1B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第2熱電変換素子は、第1支持部材と接する第2A熱電変換部材と、第2支持部材と接する第2B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第1熱電変換素子と第2熱電変換素子とは電気的に直列に接続されており、第1出力部は、第1B熱電変換部材の端部に接続されており、第2出力部は、第2A熱電変換部材の端部に接続されており、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2であり、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配し、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出す請求項10乃至請求項13のいずれか1項に記載の無線電力供給方法。熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換素子、D第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第2熱電変換素子、並びに、E第1出力部、第2出力部、第3出力部、及び、第4出力部、を備えており、第1熱電変換素子は、C-1第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換部材、及び、C-2第1支持部材と第2支持部材との間に配置され、第1熱電変換部材を構成する材料とは異なる材料から構成され、第1熱電変換部材と電気的に直列に接続された第2熱電変換部材、から成り、第2熱電変換素子は、D-1第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第3熱電変換部材、及び、D-2第1支持部材と第2支持部材との間に配置され、第3熱電変換部材を構成する材料とは異なる材料から構成され、第3熱電変換部材と電気的に直列に接続された第4熱電変換部材、から成り、第1出力部は、第1熱電変換部材に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換部材に接続されており、第3出力部は、第3熱電変換部材に接続されており、第4出力部は、第4熱電変換部材に接続されており、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2であり、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配し、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第4熱電変換部材から第3熱電変換部材へと流れる電流を、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出す請求項10乃至請求項13のいずれか1項に記載の無線電力供給方法。請求項16に記載の無線電力供給方法において、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第4熱電変換部材から第3熱電変換部材へと流れる電流を、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出す代わりに、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、且つ、第4熱電変換部材から第3熱電変換部材へと流れる電流を、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出す請求項10乃至請求項13のいずれか1項に記載の無線電力供給方法。熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換素子、D第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第2熱電変換素子、E第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第3熱電変換素子、F第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第4熱電変換素子、並びに、G第1出力部、第2出力部、第3出力部、及び、第4出力部、を備えており、第1熱電変換素子は、第2支持部材と接する第1A熱電変換部材と、第1支持部材と接する第1B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第2熱電変換素子は、第1支持部材と接する第2A熱電変換部材と、第2支持部材と接する第2B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第3熱電変換素子は、第2支持部材と接する第3A熱電変換部材と、第1支持部材と接する第3B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第4熱電変換素子は、第1支持部材と接する第4A熱電変換部材と、第2支持部材と接する第4B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第1熱電変換素子と第2熱電変換素子とは電気的に直列に接続されており、第3熱電変換素子と第4熱電変換素子とは電気的に直列に接続されており、第1出力部は、第1熱電変換素子に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換素子に接続されており、第3出力部は、第3熱電変換素子に接続されており、第4出力部は、第4熱電変換素子に接続されており、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2であり、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配し、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第3熱電変換素子から第4熱電変換素子へと流れる電流を、第4出力部を正極、第3出力部を負極として、外部に取り出す請求項10乃至請求項13のいずれか1項に記載の無線電力供給方法。請求項18に記載の無線電力供給方法において、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第3熱電変換素子から第4熱電変換素子へと流れる電流を、第4出力部を正極、第3出力部を負極として、外部に取り出す代わりに、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、且つ、第4熱電変換素子から第3熱電変換素子へと流れる電流を、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出す請求項10乃至請求項13のいずれか1項に記載の無線電力供給方法。このような従来の技術は、電力を電波として伝送する手法である。ところで、発電装置を備えたシステムにおいて、補助的に電源を供給する手段を設ければ、電波による電力供給は必須ではない。また、このような従来の技術にあっては、電波を使用できない雰囲気や場面では電力供給が困難になるといった問題もある。更には、LC共振回路を用いる磁気共鳴方式にあっては、周波数マッチングのために可変容量コンデンサ等を用いたチューニングシステムが必要である。従って、本発明の目的は、電波以外の手段で電力を無線方式にて供給し得る無線電力供給装置及び無線電力供給方法を提供することにある。上記の目的を達成するための本発明の無線電力供給装置は、A雰囲気の温度変化に応答して熱電発電を行う熱電発電装置、及び、B熱電発電装置が配された雰囲気の温度を周期的に変化させる温度制御装置、を備えている。上記の目的を達成するための本発明の無線電力供給方法は、熱電発電装置及び温度制御装置を備えた無線電力供給装置を用いた無線電力供給方法であって、温度制御装置によって、熱電発電装置が配された雰囲気の温度を周期的に変化させ、該雰囲気の温度変化に応答して熱電発電装置によって熱電発電を行い、得られた電力を外部に取り出す。本発明の無線電力供給装置あるいは無線電力供給方法にあっては、電波によって電力を供給する替わりに、温度制御装置によって熱電発電装置が配された雰囲気の温度を周期的に変化させることで、熱電発電装置によって熱電発電を行う。即ち、間接的な電力伝送が可能となる。それ故、使用する場所に制限を受けず、即ち、電波を使用できない雰囲気や場面でも、また、電波が届き難い空間に対しても、また、電磁遮蔽された空間に対しても、指向性無しに、電力を、容易に、しかも、安全に、簡素な構成に基づき、供給することができるし、他の電子機器へ悪影響を与える虞がない。また、熱電発電装置を配した雰囲気や雰囲気における温度変化や温度の揺らぎに基づき熱電発電を行うので、遠隔地におけるリモートモニタリングやリモートセンシング等が可能となるし、一旦設置した後には発電装置の取付けが困難な場所、物理的な配線や結線が困難な場所へ発電装置を予め取り付けておくことができる。更には、発電装置の設計やレイアウトの自由度を高めることができる。以下、図面を参照して、実施例に基づき本発明を説明するが、本発明は実施例に限定されるものではなく、実施例における種々の数値や材料は例示である。尚、説明は、以下の順序で行う。1.本発明の無線電力供給装置及び無線電力供給方法、全般に関する説明2.実施例1本発明の無線電力供給装置及び無線電力供給方法3.実施例2実施例1の変形4.実施例3実施例1の別の変形5.実施例4第1の態様に係る熱電発電装置及び熱電発電方法6.実施例5第2の態様に係る熱電発電装置及び熱電発電方法7.実施例6第3の態様に係る熱電発電装置及び熱電発電方法8.実施例7実施例6の変形9.実施例8第4Aの態様に係る熱電発電方法10.実施例9第4Bの態様に係る熱電発電方法及び第4の態様に係る熱電発電装置11.実施例10実施例9の変形12.実施例11第5Aの態様に係る熱電発電方法13.実施例12第5Bの態様に係る熱電発電方法及び第5の態様に係る熱電発電装置14.実施例13実施例12の変形15.実施例14第1の態様~第5Bの態様に係る電気信号検出方法、本発明の電気信号検出装置、その他[本発明の無線電力供給装置及び無線電力供給方法、全般に関する説明]本発明の無線電力供給装置あるいは本発明の無線電力供給方法以下、これらを総称して、単に、本発明と呼ぶ場合があるにあっては、複数の熱電発電装置を備え、各熱電発電装置の熱応答特性は同一である構成とすることができる。尚、このような構成を、便宜上、本発明の第1の構成と呼ぶ場合がある。本発明の第1の構成にあっては、複数の熱電発電装置は、温度制御装置による雰囲気温度の周期的変化に一斉に応答し、複数の熱電発電装置から、同時に、一括して、同じ特性を有する電力を外部に取り出すことが可能である。あるいは又、本発明にあっては、複数の熱電発電装置を備え、各熱電発電装置の熱応答特性は異なり、温度制御装置は、あるいは、温度制御装置によって、熱応答特性が異なる熱電発電装置に対応した温度変化に基づき、順次、雰囲気の温度を周期的に変化させる構成とすることができる。尚、このような構成を、便宜上、本発明の第2の構成と呼ぶ場合がある。複数の熱電発電装置から複数の熱電発電装置群を構成し、各熱電発電装置群の熱応答特性が異なる構成を採用してもよい。本発明の第2の構成にあっては、複数の熱電発電装置はあるいは、同じ熱応答特性を有する熱電発電装置群のそれぞれは、温度制御装置による雰囲気温度の周期的変化に、経時的に、しかも、個々別々に応答し、複数の熱電発電装置から、あるいは、特定の熱電発電装置から、経時的に、別々に、異なる特性を有する電力を外部に取り出すことができる。尚、各熱電発電装置、それ自体の熱応答特性を異ならせる代わり、各熱電発電装置、それ自体の熱応答特性を同じとし、各熱電発電装置の出力部にフィルタを配置することで、各熱電発電装置全体としての熱応答特性を異ならせてもよい。あるいは又、本発明にあっては、複数の熱電発電装置を備え、各熱電発電装置の熱応答特性は異なり、温度制御装置は、あるいは、温度制御装置によって、熱応答特性が異なる熱電発電装置に対応した合成された温度変化に基づき、雰囲気の温度を周期的に変化させる構成とすることができる。尚、このような構成を、便宜上、本発明の第3の構成と呼ぶ場合がある。複数の熱電発電装置から複数の熱電発電装置群を構成し、各熱電発電装置群の熱応答特性が異なる構成を採用してもよい。本発明の第3の構成にあっては、複数の熱電発電装置はあるいは、同じ熱応答特性を有する熱電発電装置群のそれぞれはは、温度制御装置による雰囲気温度の周期的変化に、同時に、しかも、個々別々に応答し、複数の熱電発電装置から、あるいは、特定の熱電発電装置から、同時に、種々の特性を有する電力を外部に取り出すことができる。尚、各熱電発電装置、それ自体の熱応答特性を異ならせる代わり、各熱電発電装置、それ自体の熱応答特性を同じとし、各熱電発電装置の出力部にフィルタを配置することで、各熱電発電装置全体としての熱応答特性を異ならせてもよい。本発明の第1の構成~第3の構成を含む本発明の無線電力供給装置において、熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された熱電変換素子、並びに、D熱電変換素子に接続された第1出力部及び第2出力部、を備えており、熱電変換素子は、C-1第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換部材、及び、C-2第1支持部材と第2支持部材との間に配置され、第1熱電変換部材を構成する材料とは異なる材料から構成され、第1熱電変換部材と電気的に直列に接続された第2熱電変換部材、から成り、第1出力部は、第1熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されている熱電発電装置である。そして、第1支持部材と接する第1熱電変換部材の第1面の面積をS11、第2支持部材と接する第1熱電変換部材の第2面の面積をS12但し、S11>S12、第1支持部材と接する第2熱電変換部材の第1面の面積をS21、第2支持部材と接する第2熱電変換部材の第2面の面積をS22但し、S21>S22、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1>τSM2S12≠S22である。尚、このような熱電発電装置を、便宜上、第1の態様に係る熱電発電装置と呼ぶ。あるいは又、第1熱電変換部材の体積をVL1、第2熱電変換部材の体積をVL2、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1>τSM2VL1≠VL2である。尚、このような熱電発電装置を、便宜上、第2の態様に係る熱電発電装置と呼ぶ。あるいは又、本発明の第1の構成~第3の構成を含む本発明の無線電力供給装置において、熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換素子、D第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第2熱電変換素子、並びに、E第1出力部及び第2出力部、を備えており、第1熱電変換素子は、第2支持部材と接する第1A熱電変換部材と、第1支持部材と接する第1B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第2熱電変換素子は、第1支持部材と接する第2A熱電変換部材と、第2支持部材と接する第2B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第1熱電変換素子と第2熱電変換素子とは電気的に直列に接続されており、第1出力部は、第1B熱電変換部材の端部に接続されており、第2出力部は、第2A熱電変換部材の端部に接続されており、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2である。尚、このような熱電発電装置を、便宜上、第3の態様に係る熱電発電装置と呼ぶ。あるいは又、本発明の第1の構成~第3の構成を含む本発明の無線電力供給装置において、熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換素子、D第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第2熱電変換素子、並びに、E第1出力部、第2出力部、第3出力部、及び、第4出力部、を備えており、第1熱電変換素子は、C-1第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換部材、及び、C-2第1支持部材と第2支持部材との間に配置され、第1熱電変換部材を構成する材料とは異なる材料から構成され、第1熱電変換部材と電気的に直列に接続された第2熱電変換部材、から成り、第2熱電変換素子は、D-1第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第3熱電変換部材、及び、D-2第1支持部材と第2支持部材との間に配置され、第3熱電変換部材を構成する材料とは異なる材料から構成され、第3熱電変換部材と電気的に直列に接続された第4熱電変換部材、から成り、第1出力部は、第1熱電変換部材に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換部材に接続されており、第3出力部は、第3熱電変換部材に接続されており、第4出力部は、第4熱電変換部材に接続されており、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2である。尚、このような熱電発電装置を、便宜上、第4の態様に係る熱電発電装置と呼ぶ。あるいは又、本発明の第1の構成~第3の構成を含む本発明の無線電力供給装置において、熱電発電装置は、A第1支持部材、B第1支持部材と対向して配置された第2支持部材、C第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第1熱電変換素子、D第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第2熱電変換素子、E第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第3熱電変換素子、F第1支持部材と第2支持部材との間に配置された第4熱電変換素子、並びに、G第1出力部、第2出力部、第3出力部、及び、第4出力部、を備えており、第1熱電変換素子は、第2支持部材と接する第1A熱電変換部材と、第1支持部材と接する第1B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第2熱電変換素子は、第1支持部材と接する第2A熱電変換部材と、第2支持部材と接する第2B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第3熱電変換素子は、第2支持部材と接する第3A熱電変換部材と、第1支持部材と接する第3B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第4熱電変換素子は、第1支持部材と接する第4A熱電変換部材と、第2支持部材と接する第4B熱電変換部材とが、接して配置されて成り、第1熱電変換素子と第2熱電変換素子とは電気的に直列に接続されており、第3熱電変換素子と第4熱電変換素子とは電気的に直列に接続されており、第1出力部は、第1熱電変換素子に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換素子に接続されており、第3出力部は、第3熱電変換素子に接続されており、第4出力部は、第4熱電変換素子に接続されており、第1支持部材の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2である。尚、このような熱電発電装置を、便宜上、第5の態様に係る熱電発電装置と呼ぶ。本発明の第1の構成~第3の構成を含む本発明の無線電力供給方法にあっては、上述した第1の態様に係る熱電発電装置を用いた無線電力供給方法とすることができるし、上述した第2の態様に係る熱電発電装置を用いた無線電力供給方法とすることができるし、上述した第3の態様に係る熱電発電装置を用いた無線電力供給方法とすることができる。そして、これらの無線電力供給方法にあっては、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配し、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し便宜上、第1の態様に係る熱電発電方法あるいは第2の態様に係る熱電発電方法と呼ぶ、あるいは又、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出す便宜上、第3の態様に係る熱電発電方法と呼ぶ。あるいは又、本発明の第1の構成~第3の構成を含む本発明の無線電力供給方法にあっては、上述した第4の態様に係る熱電発電装置を用いた無線電力供給方法とすることができ、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配し、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第4熱電変換部材から第3熱電変換部材へと流れる電流を、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出す。尚、このような熱電発電装置を、便宜上、第4Aの態様に係る熱電発電方法と呼ぶ。あるいは又、本発明の第1の構成~第3の構成を含む本発明の無線電力供給方法にあっては、上述した第4Aの態様に係る熱電発電方法において、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第4熱電変換部材から第3熱電変換部材へと流れる電流を、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出す代わりに、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、且つ、第4熱電変換部材から第3熱電変換部材へと流れる電流を、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出す。尚、このような熱電発電装置を、便宜上、第4Bの態様に係る熱電発電方法と呼ぶ。あるいは又、本発明の第1の構成~第3の構成を含む本発明の無線電力供給方法にあっては、上述した第5の態様に係る熱電発電装置を用いた無線電力供給方法とすることができ、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配し、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第3熱電変換素子から第4熱電変換素子へと流れる電流を、第4出力部を正極、第3出力部を負極として、外部に取り出す。尚、このような熱電発電装置を、便宜上、第5Aの態様に係る熱電発電方法と呼ぶ。あるいは又、本発明の第1の構成~第3の構成を含む本発明の無線電力供給方法にあっては、上述した第5Aの態様に係る熱電発電方法において、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第3熱電変換素子から第4熱電変換素子へと流れる電流を、第4出力部を正極、第3出力部を負極として、外部に取り出す代わりに、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、且つ、第4熱電変換素子から第3熱電変換素子へと流れる電流を、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出す。尚、このような熱電発電装置を、便宜上、第5Bの態様に係る熱電発電方法と呼ぶ。第4Aの態様に係る熱電発電方法における熱電発電装置若しくは第4の態様に係る熱電発電装置以下、これらを総称して、第4Aの態様等に係る発明と呼ぶ場合があるにあっては、熱電発電装置において、第1出力部は、第1熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第3出力部は、第3熱電変換部材の第2支持部材側の端部に接続されており、第4出力部は、第4熱電変換部材の第2支持部材側の端部に接続されている構成とすることができる。第4Bの態様に係る熱電発電方法における熱電発電装置若しくは第4の態様に係る熱電発電装置以下、これらを総称して、第4Bの態様等に係る発明と呼ぶ場合があるにあっては、熱電発電装置において、第1出力部は、第1熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第2出力部は、第2熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第3出力部は、第3熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されており、第4出力部は、第4熱電変換部材の第1支持部材側の端部に接続されている構成とすることができる。そして、このような好ましい構成を含む第4Bの態様に係る発明等にあっては、熱電発電装置において、第1熱電変換素子の熱応答時定数をτTE1、第2熱電変換素子の熱応答時定数をτTE2としたとき、τTE1≠τTE2であることが好ましい。そして、この場合、第1熱電変換部材は、面積S11の第1面、及び、面積S12但し、S11>S12の第2面を有し、第2熱電変換部材は、面積S21の第1面、及び、面積S22但し、S21>S22の第2面を有し、第3熱電変換部材は、面積S31の第1面、及び、面積S32但し、S31<S32の第2面を有し、第4熱電変換部材は、面積S41の第1面、及び、面積S42但し、S41<S42の第2面を有し、第1熱電変換部材及び第2熱電変換部材の第1面は第1支持部材と接しており、第1熱電変換部材及び第2熱電変換部材の第2面は第2支持部材と接しており、第3熱電変換部材及び第4熱電変換部材の第1面は第1支持部材と接しており、第3熱電変換部材及び第4熱電変換部材の第2面は第2支持部材と接している構成とすることができる。このような構成における第1熱電変換部材、第2熱電変換部材、第3熱電変換部材及び第4熱電変換部材の具体的な形状として、切頭錐形状、より具体的には、切頭三角錐形状、切頭四角錐形状、切頭六角錐形状、切頭円錐形状を例示することができる。あるいは又、この場合、第1熱電変換部材の体積をVL1、第2熱電変換部材の体積をVL2、第3熱電変換部材の体積をVL3、第4熱電変換部材の体積をVL4としたとき、VL1≠VL3VL2≠VL4である構成とすることができる。このような構成における第1熱電変換部材、第2熱電変換部材、第3熱電変換部材及び第4熱電変換部材の具体的な形状として、柱状、より具体的には、三角柱状、四角柱状、六角柱状、円柱状を例示することができる。尚、VL1≠VL2VL3≠VL4であることがより好ましい。第5Aの態様に係る熱電発電方法における熱電発電装置若しくは第5の態様に係る熱電発電装置以下、これらを総称して、第5Aの態様等に係る発明と呼ぶ場合があるにあっては、熱電発電装置において、第1出力部は、第1B熱電変換部材の端部に接続されており、第2出力部は、第2A熱電変換部材の端部に接続されており、第3出力部は、第3A熱電変換部材の端部に接続されており、第4出力部は、第4B熱電変換部材の端部に接続されている構成とすることができる。あるいは又、第5Bの態様に係る熱電発電方法若しくは第5の態様に係る熱電発電装置以下、これらを総称して、第5Bの態様等に係る発明と呼ぶ場合があるにあっては、熱電発電装置において、第1出力部は、第1B熱電変換部材の端部に接続されており、第2出力部は、第2A熱電変換部材の端部に接続されており、第3出力部は、第3B熱電変換部材の端部に接続されており、第4出力部は、第4A熱電変換部材の端部に接続されている構成とすることができる。そして、このような好ましい構成を含む第5Bの態様等に係る発明にあっては、熱電発電装置において、第1熱電変換素子の熱応答時定数をτTE1、第2熱電変換素子の熱応答時定数をτTE2、第3熱電変換素子の熱応答時定数をτTE3、第4熱電変換素子の熱応答時定数をτTE4としたとき、τTE1≠τTE3τTE2≠τTE4であることが好ましい。そして、この場合、第1熱電変換素子の体積をVL1、第2熱電変換素子の体積をVL2、第3熱電変換素子の体積をVL3、第4熱電変換素子の体積をVL4としたとき、VL1≠VL3VL2≠VL4である構成とすることができる。あるいは又、第2支持部材と接する第1A熱電変換部材の部分の面積をS12、第1支持部材と接する第2B熱電変換部材の部分の面積をS21、第2支持部材と接する第3A熱電変換部材の部分の面積をS32、第1支持部材と接する第4B熱電変換部材の部分の面積をS41としたとき、S12≠S32S21≠S41である構成とすることができ、更には、S12≠S21S32≠S41である構成とすることができる。以上に説明した種々の好ましい構成を含む、第1の態様~第5の態様に係る熱電発電装置、第1の態様~第5Bの態様に係る熱電発電方法にて使用する熱電発電装置以下、これらを総称して、単に、本発明における熱電発電装置等と呼ぶ場合があるにあっては、第1支持部材の熱応答時定数τSM1と第2支持部材の熱応答時定数τSM2とが異なっている。従って、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配したとき、第1支持部材の温度と第2支持部材の温度との間に温度差が生じ得る。その結果、熱電変換素子、第1熱電変換素子あるいは第2熱電変換素子において熱電発電が生じる。云い換えれば、第1支持部材の熱応答時定数τSM1と第2支持部材の熱応答時定数τSM2とが同じである場合、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配したときでも、第1支持部材の温度と第2支持部材の温度との間に温度差が生じないが故に、熱電変換素子、第1熱電変換素子あるいは第2熱電変換素子において熱電発電が生じることが無い。本発明における熱電発電装置等において、熱電発電装置を構成する熱電変換素子の数は、本質的に任意であり、熱電発電装置に要求される熱電発電量に基づき熱電変換素子の数を決定すればよい。熱応答時定数τは、支持部材や熱電変換素子、熱電変換部材を構成する材料の密度ρ、比熱c、熱伝達率h、支持部材や熱電変換素子、熱電変換部材の体積VL、面積Sにより決まる。密度が大きく、比熱が大きく、熱伝達率が小さい材料を用い、体積が大きく、面積が小さければ、熱応答時定数の値は大きくなる。ここで、熱応答時定数τは、以下の式1で求めることができる。τ=ρc/h×V/S1本発明における熱電発電装置等においては、熱電発電装置の一端にステップ状の温度変化を与え、そのときの温度過渡応答を例えば赤外温度計にてモニタすることで、熱応答時定数を測定することができる。あるいは又、支持部材に十分に熱時定数の早い熱電対を取り付け、温度遷移を計測することで熱応答時定数を測定することができる。また、熱電変換素子の熱応答時定数は、同様の温度変化を与えた後に熱電発電装置の出力波形をモニタすることで熱電変換素子上下端の温度差を推定することができ、この出力電圧が最大となるポイントから最小となるまでの時間を計測することで得ることができる。また、熱電発電装置が配された雰囲気の雰囲気温度をTamb、支持部材の熱応答時定数をτSMとしたとき、支持部材の温度TSMは、以下の式2で求めることができる。Tamb=TSMτSM×dTSM/dt2ここで、雰囲気温度Tambの温度変化を、以下の式3で表される正弦波状と仮定する。Tamb=ΔTamb×sinωtA3但し、ΔTamb:雰囲気温度Tambの温度変化の振幅ω:角速度であり、温度変化の周期TMの逆数で2πを除した値A:定数である。このような雰囲気温度Tambの温度変化に対して、熱応答時定数τ1,τ2を有する支持部材の熱応答T1,T2は、以下の式4-1、式4-2で表すことができる。T1=ΔTamb1τ12ω21×sinωtk1B14-1T2=ΔTamb1τ22ω21×sinωtk2B24-2但し、sink1=τ1ω1τ12ω21cosk1=1τ12ω21sink2=τ2ω1τ22ω21cosk2=1τ22ω21であり、k1,k2は位相遅れを表し、B1,B2は温度変化の中心温度である。従って、第1支持部材の温度TAと第2支持部材の温度TBの温度の温度差ΔT=TB-TAは、以下の式5で近似することができる。ΔT=[ΔTambωτ1-τ2]×1τ12ω21×1τ22ω21×sinωtφC5但し、sinφ=NM2N21cosφ=MM2N21C=B1-B2M=ωτ12-τ22N=τ21τ12ω2-τ11τ22ω2τ2=0.1、一定とし、ωをパラメータとして種々、変化させたとき、τ1の値によってどのような値のΔTが得られるかをシミュレーションした結果を図22に示す。尚、ΔTの値は、最大値が1となるように、規格化してある。尚、図22中の符号A~Oは、以下の温度変化の周期TMを示す。第4Aの態様、第4Bの態様、第5Aの態様、第5Bの態様に係る発明において、第1熱電変換素子及び第2熱電変換素子の配列は、本質的に任意であり、1列を第1熱電変換素子と第2熱電変換素子とが交互に占める配列;1列を複数の第1熱電変換素子から成る群と複数の第2熱電変換素子から成る群とが交互に占める配列;1列を第1熱電変換素子が占め、この列に隣接する列を第2熱電変換素子が占める配列;複数列を第1熱電変換素子が占め、これらの列に隣接する複数列を第2熱電変換素子が占める配列;熱電発電装置を複数の領域に分け、各領域を複数の第1熱電変換素子あるいは複数の第2熱電変換素子が占める配列を例示することができる。本発明における熱電発電装置等において、熱電変換部材を構成する材料は、周知の材料とすることができ、例えば、ビスマステルル系材料具体的には、例えば、Bi2Te3、Bi2Te285Se015、ビスマステルルアンチモン系材料、アンチモンテルル系材料具体的には、例えば、Sb2Te3、タリウムテルル系材料、ビスマスセレン系材料具体的には、例えば、Bi2Se3、鉛テルル系材料、錫テルル系材料、ゲルマニウムテルル系材料、Pb1xSnxTe化合物、ビスマスアンチモン系材料、亜鉛アンチモン系材料具体的には、例えば、Zn4Sb3、コバルトアンチモン系材料具体的には、例えば、CoSb3、鉄コバルトアンチモン系材料、銀アンチモンテルル系材料具体的には、例えば、AgSbTe2、TAGSTellurideofAntimonyGermaniumuandSilver化合物、Si-Ge系材料、シリサイド系材料[Fe-Si系材料具体的には、例えば、β-FeSi2、Mn-Si系材料具体的には、例えば、MnSi2、Cr-Si系材料具体的には、例えば、CrSi2、Mg-Si系材料具体的には、例えば、Mg2Si]、スクッテルダイト系材料[MX3化合物但し、MはCo、Rh、Ir、XはP、As、Sb、あるいは又、RM’4X12化合物但し、RはLa、Ce、Eu、Yb等、M’はFe、Ru、Os]、ホウ素化合物[具体的には、例えば、MB6但し、MはCa、Sr、Baのアルカリ土類金属及びY等の希土類金属]、Si系材料、Ge系材料、クラスレート化合物、ホイスラー化合物、ハーフホイスラー化合物、希土類近藤半導体材料、遷移金属酸化物系材料具体的には、例えば、NaxCoO2、NaCo2O4、Ca3Co4O9、酸化亜鉛系材料、酸化チタン系材料、酸化コバルト系材料、SrTiO3、有機熱電変換材料具体的には、例えば、ポリチオフェン、ポリアニリン、クロメル合金、コンスタンタン、アルメル合金、TGSTriglycineSulfate,硫酸三グリシン、PbTiO3、Sr05Ba05Nb2O6、PZT、BaO-TiO2系化合物、タングステンブロンズAxBO3、15ペロブスカイト系材料、24系ペロブスカイト系材料、BiFeO3、Bi層状ペロブスカイト系材料を挙げることができる。熱電変換部材の材料は、化学量論的組成から外れていてもよい。そして、これらの材料の中でも、ビスマステルル系材料及びビスマステルルアンチモン系材料を組み合わせて用いることが好ましい。より具体的には、例えば、第1熱電変換部材、第3熱電変換部材、第1A熱電変換部材、第2A熱電変換部材、第3A熱電変換部材及び第4A熱電変換部材の材料としてビスマステルルアンチモン系材料を用い、第2熱電変換部材、第4熱電変換部材、第1B熱電変換部材、第2B熱電変換部材、第3B熱電変換部材及び第4B熱電変換部材の材料としてビスマステルル系材料を用いる形態とすることが好ましい。尚、この場合、第1熱電変換部材、第3熱電変換部材、第1A熱電変換部材、第2A熱電変換部材、第3A熱電変換部材及び第4A熱電変換部材はp型半導体としての挙動を示し、第2熱電変換部材、第4熱電変換部材、第1B熱電変換部材、第2B熱電変換部材、第3B熱電変換部材及び第4B熱電変換部材はn型半導体としての挙動を示す。第1熱電変換部材と第2熱電変換部材を構成する材料の両方がゼーベック効果を有していてもよいし、いずれか一方の材料のみがゼーベック効果を有していてもよい。同様に、第3熱電変換部材と第4熱電変換部材を構成する材料の両方がゼーベック効果を有していてもよいし、いずれか一方の材料のみがゼーベック効果を有していてもよい。第1A熱電変換部材と第1B熱電変換部材との組合せ、第2A熱電変換部材と第2B熱電変換部材との組合せ、第3A熱電変換部材と第3B熱電変換部材との組合せ、第4A熱電変換部材と第4B熱電変換部材との組合せにおいても同様である。熱電変換部材や熱電変換素子の製造方法、熱電変換部材や熱電変換素子を所望の形状に賦形する方法として、熱電変換部材を構成する材料のインゴットを切削する方法、熱電変換部材を構成する材料をエッチングする方法、モールドを用いて成形する方法、メッキ法によって成膜する方法、PVD法やCVD法とパターニング技術との組合せ、リフトオフ法を例示することができる。第1支持部材及び第2支持部材を構成する材料として、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、アクリル樹脂、ポリカーボネイト樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリエチレン樹脂、熱硬化性エラストマー、熱可塑性エラストマーシリコンゴム、エチレンゴム、プロピレンゴム、クロロプレンゴム、例えばノルマルパラフィンで代表される潜熱蓄熱材料、化学蓄熱材料、加硫ゴム天然ゴム、ガラス、セラミックス例えば、Al2O3、MgO、BeO、AlN、SiC、TiO2、陶器、磁器、ダイアモンドライクカーボンDLCやグラファイトといった炭素系材料、木材、各種の金属[例えば、銅Cu、アルミニウムAl、銀Ag、金Au、クロムCr、鉄Fe、マグネシウムMg、ニッケルNi、シリコンSi、錫Sn、タンタルTa、チタンTi、タングステンW、アンチモンSb、ビスマスBi、テルルTe、セレンSe]やこれら金属の合金、銅のナノ粒子等を例示することができる。第1支持部材及び第2支持部材は、これらの材料を、適宜、選択して、組み合わせればよい。第1支持部材や第2支持部材の外面に、例えば、フィンやヒートシンクを取り付けてもよいし、第1支持部材や第2支持部材の外面を粗面化したり、凹凸をつけ、熱交換効率の向上を図ってもよい。潜熱蓄熱材料とは、材料の相変化、転移の際に外部とやり取りされる潜熱を熱エネルギーとして蓄える材料である。上述したノルマルパラフィン例えば、n-テトラデカン、n-ペンタデカン、n-ヘキサデカン、n-ヘプタデカン、n-オクタデカン、n-ノナデカン、n-イコサン等は、室温程度であってもその組成により相変化が生じる。このような潜熱蓄熱材料を、蓄熱材料として、第1支持部材や第2支持部材、あるいは、第1支持部材や第2支持部材の一部に用いることで、より大きな熱容量を有する構造を小さい容積で実現することができる。それ故、熱電発電装置における熱電変換素子の小型化低背化が可能となる。また、温度変化が生じ難く、長周期の温度変動を捉える熱電変換素子の構成材料としての利用が可能である。例えば、エポキシ樹脂の融解熱が2.2kJ/kgであるのに対して、25 ゚Cに融点を有するノルマルパラフィンの融解熱は、例えば、85kJ/kgである。従って、ノルマルパラフィンは、エポキシ樹脂の約40倍の熱を蓄積することが可能である。化学蓄熱材料は、材料の化学反応熱を利用したものであり、例えば、CaOH2/CaO2H2やNa2S5H2O等を挙げることができる。第1熱電変換部材と第2熱電変換部材、第3熱電変換部材と第4熱電変換部材、第1熱電変換素子と第2熱電変換素子、第3熱電変換素子と第4熱電変換素子とを電気的に直列に接続するためには、支持部材に電極を設ければよいが、電極を設けることは必須ではない。係る電極は、導電性を有する材料であれば、本質的に任意の材料を用いることができ、例えば、熱電変換部材や熱電変換素子の側から、チタン層、金層、ニッケル層が積層された電極構造を例示することができる。電極の一部が出力部を兼ねる構成とすることが、熱電発電装置の構造、構成の簡素化といった観点から好ましい。場合によっては、熱電変換部材や熱電変換素子の延在部から電極を構成することもできる。熱電発電装置を、例えば、適切な樹脂で封止してもよい。第1支持部材や第2支持部材に蓄熱手段を配してもよい。熱電変換部材と熱電変換部材、熱電変換素子と熱電変換素子との間は、空隙のままとしてもよいし、絶縁材料で充填してもよい。本発明における熱電発電装置等は、温度が変化する雰囲気において熱電発電を行う如何なる技術分野へも適用することができる。具体的には、係る技術分野として、あるいは又、本発明の熱電発電装置を組み込むのに適した装置として、例えば、センサネットワークシステムを挙げることができ、センサネットワークシステムを構成する電子機器、センサ、電子部品に一括して給電することができる。特に、エネルギーハーベスティングデバイス等の自己発電機能を有するデバイスへの補助電源として、動作をアシストする上で有用性が高い。また、エネルギー送出側として、従来からの温度制御装置に、温度変化の周波数制御機能を追加するのみでシステムを構築することができる。それ故、新たな設備投資を抑制することができる。更には、センサネットワークシステム等の複数のセンサやデバイスが配置されている場合にあっては、センサやデバイスを1つ1つ校正するのではなく、全てのセンサやデバイスあるいは一部のセンサやデバイスを一括して校正するシステムを構築することができる。即ち、本発明によって、間接的に一括給電、発電を行うだけではなく、一括してセンサやデバイスの校正を行うことが可能となる。また、特定の物品の位置の特定等への応用例えば、鍵や携帯電話等に取り付けておき、これらを容易に発見できるようにするといった応用、これらの位置情報を間欠動作で伝えるシステムの構築が可能である。より具体的には、本発明を、例えば、電子タグICタグ,RFIDの一種による書籍管理に適用することができ、複数の書籍のそれぞれに付けられた電子タグを間接的に無線電力伝送に基づき一度に、あるいは、逐次、作動させることができる。また、WSNWirelessSensorNetworkやBANBodyAreaNetworkを構成する電子機器に対して、一括して電力の供給が可能であるし、一度に、あるいは、逐次、作動させることが可能である。更には、例えば、SuicaやFelicaのような電子マネー等を構成するICを含む回路への電力の供給が可能である。あるいは又、本発明における熱電発電装置等は、テレビジョン受像機や録画装置、エアーコンディショニング装置、電子書籍端末、ゲーム機器、ナビゲーションシステム等の各種機器の操作のためのリモートコントロール装置;各種計測装置例えば、土壌の状態をモニタリングするための計測装置、天候や気象をモニタリングするための計測装置;遠隔地におけるリモートモニタリング装置やリモートセンシング装置;携帯通信機器;時計;身体あるいは動物、家畜、ペットの体温、血圧、脈拍等の生体情報を入手するための計測装置やこれらの生体情報に基づく各種情報の検出抽出装置;2次電池への充電のための電源;自動車の排気熱を利用した発電装置;バッテリレスの無線システム;ワイヤレスセンサネットワークのセンサノード;タイヤ圧モニタリングシステムTPMS;照明機器の操作のためのリモートコントロール装置及びスイッチ;温度情報を入力信号若しくは入力信号とエネルギー源として入力信号に同期した動作をするシステム;携帯型音楽再生機器若しくは補聴器、携帯型音楽再生機器のノイズキャンセリングシステムに適用することができる。また、一旦設置した後には発電装置の取付けが困難な場所、物理的な配線や結線が困難な場所への本発明における熱電発電装置等の適用は最適である。また、本発明における熱電発電装置等を電気信号検出装置として機械や建築物に取り付け、機械や建築物に周期的な温度変化を与えることで、異常の発生の有無を検出することが可能である。温度制御装置として、エアーコンディショナー、電熱線、ペルチェ素子、コンプレッサー、燃焼機等、あるいは、これらの組合せを例示することができる。実施例1は、本発明の無線電力供給装置及び無線電力供給方法に関し、具体的には、本発明の第1の構成に関する。ここで、無線電力供給とは、有線に基づかずに電力を供給することを意味し、また、電波によって電力を供給することを意味するのではない。実施例1の無線電力供給装置は、図1のAに概念図を示すように、A雰囲気の温度変化に応答して熱電発電を行う熱電発電装置10、及び、B熱電発電装置10が配された雰囲気の温度を周期的に変化させる温度制御装置60、を備えている。また、実施例1の無線電力供給方法は、熱電発電装置10及び温度制御装置60を備えた無線電力供給装置を用いた無線電力供給方法であって、温度制御装置60によって、熱電発電装置10が配された雰囲気の温度を周期的に変化させ、この雰囲気の温度変化に応答して熱電発電装置10によって熱電発電を行い、得られた電力を外部に取り出す。尚、熱電発電装置については、実施例4~実施例13において詳しく説明する。そして、実施例1にあっては、複数の熱電発電装置10を備え、各熱電発電装置10の熱応答特性は同一である。複数の熱電発電装置10は、温度制御装置60による雰囲気温度の周期的変化に一斉に応答し、複数の熱電発電装置10から、一括して、同じ特性を有する電力を外部に取り出すことができる。実施例1にあっては、図1のBに書籍管理システムの概念図を示すように、熱電発電装置10は、電子タグICタグ,RFIDの一種70に接続されており、電子タグ70によって書籍管理が行われる。具体的には、複数の書籍のそれぞれに取り付けられた電子タグ70を、間接的に、無線電力伝送に基づき、一度に作動させる。後述する実施例6の構造を有する熱電発電装置において、第1支持部材11をアルミニウム板縦×横×厚さ:10mm×10mm×0.1mm、第2支持部材12をゴム板縦×横×厚さ:10mm×10mm×1.0mm、第1熱電変換素子121Cをビスマステルルアンチモン、第2熱電変換素子122Cをビスマステルルから構成し、第1熱電変換素子121C及び第2熱電変換素子122Cの積層体、全体の大きさを縦×横×高さ=0.1mm×0.1mm×1mmとし、第1熱電変換素子121C及び第2熱電変換素子122Cの積層体を625個、直列に接続したとして、熱電発電装置からどの程度の電圧及び電流が得られるかをシミュレーションした。その結果を以下の表1に示す。尚、温度変化の振幅ΔTambを2 ゚Cとした。[表1]周期t0電圧電流0.1秒100μV10nA0.5秒0.35mV150nA1.0秒0.60mV300nA10秒5.0mV3μA更には、上記の熱電発電装置において、温度変化の振幅ΔTambを2 ゚Cとし、周期t0をパラメータとして、熱電発電装置からの出力を倍電圧整流し、熱電発電装置とインピーダンスマッチングの取れた外部負荷においてどの程度の電圧及び電流が得られるかをシミュレーションした。その結果を図2及び図3に示す。尚、図2及び図3において、曲線Aはt0=1時間の場合を示し、曲線Bはt0=10分の場合を示し、曲線Cはt0=1分の場合を示し、曲線Dはt0=10秒の場合を示し、曲線Eはt0=1秒の場合を示し、横軸の時間は経過時間を意味する。実施例1において、温度制御装置60は、具体的には、所望の温度変化、例えば、周期t010分で、温度変化の振幅ΔTamb2 ゚Cの温度変化、あるいは又、周期t0100分で、温度変化の振幅ΔTamb2 ゚Cを雰囲気に与えることができるようなエアーコンディショナーから成る。温度制御装置60は、例えば、周波数制御回路61、温度調整装置62、及び、出力コントローラ63から構成されている。より具体的には、例えば、夜間、書籍が保管された室の雰囲気温度を、上述したとおり、エアーコンディショナーから成る温度制御装置60によって変化させる。これによって、各熱電発電装置10において、例えば、4ミリボルト、0.4マイクロアンペア、あるいは又、20ミリボルト、0.25マイクロアンペアの電力が生成される。熱電発電回路50は、熱電発電装置10、整流器51、DC/DC昇圧コンバータ52、充放電制御回路53及び2次電池54から構成されている。熱電発電装置10によって得られた電力は外部熱電発電装置10の外部に取り出される。即ち、熱電発電装置10からの電圧は、整流器51において整流され、DC/DC昇圧コンバータ52によって所望の電圧に昇圧され、充放電制御回路53を介して2次電池54が充電される。そして、熱電発電回路50から出力された電力によって電子タグ70が駆動される。尚、熱電発電装置10を並列直列にスタックし、適宜、昇圧電流増幅を行うこともできる。書籍管理装置71からの要求に応じて、電子タグ70からは、電子タグ70に固有の情報が云い換えれば、電子タグ70が取り付けられた書籍に固有の情報が、電波を介して、書籍管理装置71に送出される。書籍管理装置71は、受け取った電子タグ70に固有の情報に基づき、電子タグ70が取り付けられた書籍の存在を確認する。このような確認を、例えば、全ての書籍に対して行う。所定の時間が経過しても、本来存在すべき書籍から、その書籍に取り付けられた電子タグ70に固有の情報を書籍管理装置71が受け取らなかった場合、その書籍は紛失したとして書籍管理装置71は警告を発することで、書籍の管理者はその書籍が紛失したことを認識することができる。尚、2次電池54における充電量は、例えば、以上の動作が完了するのに十分な充電量であって、以上の動作が完了した後においては、電子タグ70を駆動することができない程度の充電量とすればよい。実施例1の無線電力供給装置あるいは無線電力供給方法にあっては、電波によって電力を供給する替わりに、熱電発電装置が配された雰囲気の温度を温度制御装置によって周期的に変化させることで、熱電発電装置によって熱電発電を行う。そして、エネルギー送出側のエネルギー波形、即ち、温度制御装置による雰囲気温度の周期的な変化のパターン、周期を、受取り側である熱電発電装置が効率良く熱電発電できるパターン、周期に設定することで、即ち、効率良く熱電発電できるように熱電発電装置の種々のパラメータを設計することで、高効率にて電力を発生させることができる。熱電発電装置は、発電に必要な種類のエネルギー即ち、熱を受け取り、発電する。こうして、間接的な電力伝送が可能となる。それ故、使用する場所に制限を受けず、即ち、電波を使用できない雰囲気や場面でも、また、電波が届き難い空間に対しても、また、電磁遮蔽された空間に対しても、指向性無しに、電力を、容易に、しかも、安全に、簡素な装置に基づき、供給することができるし、他の電子機器へ悪影響を与える虞がない。また、熱電発電装置を配した雰囲気や雰囲気における温度変化や温度の揺らぎに基づき熱電発電を行うので、遠隔地におけるリモートモニタリングやリモートセンシング等が可能となるし、一旦設置した後には発電装置の取付けが困難な場所、物理的な配線や結線が困難な場所へ発電装置を予め取り付けておくことができる。更には、発電装置の設計やレイアウトの自由度を高めることができる。実施例2は、実施例1の変形であり、具体的には、本発明の第2の構成に関する。実施例2にあっては、複数の熱電発電装置10を備え、各熱電発電装置10の熱応答特性は異なっている。そして、温度制御装置60は、あるいは、温度制御装置60によって、熱応答特性が異なる熱電発電装置10に対応した温度変化に基づき、順次、雰囲気の温度を周期的に変化させる。複数の熱電発電装置10はあるいは、同じ熱応答特性を有する熱電発電装置群のそれぞれは、温度制御装置60による雰囲気温度の周期的変化に、経時的に、しかも、個々別々に応答し、複数の熱電発電装置10から、あるいは、特定の熱電発電装置10から、経時的に、別々に、異なる特性を有する電力を外部に取り出すことができる。実施例2にあっても、熱電発電装置10は、電子タグ70に接続されており、電子タグ70によって書籍管理が行われる。具体的には、複数の書籍のそれぞれに付けられた電子タグ70を、間接的に、無線電力伝送に基づき、順次作動させる。実施例2において、エアーコンディショナーから成る温度制御装置60は、雰囲気に所望の温度変化、例えば、周期t010秒で、温度変化の振幅ΔTamb2 ゚Cの温度変化便宜上、温度変化-1と呼ぶを雰囲気に与え、次いで、周期t0600秒で、温度変化の振幅ΔTamb2 ゚Cの温度変化便宜上、温度変化-2と呼ぶを雰囲気に与える。尚、複数の熱電発電装置において、一部の熱電発電装置は、温度変化-1において熱電発電し、温度変化-2において熱電発電しないように、設計されている。また、複数の熱電発電装置において、残りの熱電発電装置は、温度変化-2において熱電発電し、温度変化-1において熱電発電しないように、設計されている。後述する実施例3においても同様である。より具体的には、例えば、夜間、書籍が保管された室の雰囲気温度を、上述したとおり、エアーコンディショナーから成る温度制御装置60によって変化させる。これによって、温度変化-1にあっては、複数の熱電発電装置の一部便宜上、熱電発電装置群-1と呼ぶにおいて、9ミリボルト、0.3マイクロアンペアの電流が生成される。この温度変化-1にあっては、複数の熱電発電装置の残り便宜上、熱電発電装置群-2と呼ぶにおいて電力の生成は生じない。従って、熱電発電装置群-1が取り付けられた電子タグ70は駆動されるが、熱電発電装置群-2が取り付けられた電子タグ70は駆動されない。一方、温度変化-2にあっては、熱電発電装置群-2において、7ミリボルト、0.25マイクロアンペアの電流が生成される。この温度変化-2にあっては、熱電発電装置群-1において電力の生成は生じない。従って、熱電発電装置群-2が取り付けられた電子タグ70は駆動されるが、熱電発電装置群-1が取り付けられた電子タグ70は駆動されない。こうして、熱電発電装置群-1が取り付けられた書籍群と、熱電発電装置群-2が取り付けられた書籍群において、書籍管理を別々に行うことができる。尚、熱電発電装置を並列直列にスタックし、適宜、昇圧電流増幅を行うこともできる。実施例3も、実施例1の変形であり、具体的には、本発明の第3の構成に関する。実施例3にあっては、複数の熱電発電装置10を備え、各熱電発電装置10の熱応答特性は異なり、温度制御装置60は、あるいは、温度制御装置60によって、熱応答特性が異なる熱電発電装置10に対応した合成された温度変化に基づき、雰囲気の温度を周期的に変化させる。複数の熱電発電装置10はあるいは、同じ熱応答特性を有する熱電発電装置群のそれぞれはは、温度制御装置60による雰囲気温度の周期的変化に、同時に、しかも、個々別々に応答し、複数の熱電発電装置10から、同時に、種々の特性を有する電力を外部に取り出すことができる。実施例3にあっても、熱電発電装置10は、電子タグ70に接続されており、電子タグ70によって書籍管理が行われる。具体的には、複数の書籍のそれぞれに付けられた電子タグ70を、間接的に、無線電力伝送に基づき、順次作動させる。実施例3にあっては、エアーコンディショナーから成る温度制御装置60は、雰囲気に所望の温度変化、例えば、周期t010秒で、温度変化の振幅ΔTamb2 ゚Cの温度変化-1を雰囲気に与え、同時に、周期t0600秒で、温度変化の振幅ΔTamb2 ゚Cの温度変化-2を雰囲気に与える。即ち、実際には、温度変化-1と温度変化-2を合成した温度変化を生じさせる。より具体的には、例えば、夜間、書籍が保管された室の雰囲気温度を、上述したとおり、エアーコンディショナーから成る温度制御装置60によって変化させる。これによって、温度変化-1に基づき、熱電発電装置群-1において、8ミリボルト、0.1マイクロアンペアの電流が生成され、熱電発電装置群-1が取り付けられた電子タグ70が駆動される。同時に、温度変化-2に基づき、熱電発電装置群-2において、3ミリボルト、0.1マイクロアンペアの電流が生成され、熱電発電装置群-2が取り付けられた電子タグ70が駆動される。こうして、熱電発電装置群-1が取り付けられた書籍群と、熱電発電装置群-2が取り付けられた書籍群において、書籍管理を別々に行うことができる。尚、熱電発電装置10を並列直列にスタックし、適宜、昇圧電流増幅を行うこともできる。ところで、従来の熱電発電装置にあっては、受熱部と放熱部との間に温度差が存在することが必須である。従って、例えば、受熱部の熱が熱電変換素子の熱伝導によって放熱部に流入し、受熱部と放熱部との間に温度差が無くなった場合、熱電発電はできなくなる。また、そもそも、発熱源から受熱部に熱が流入しない場合、発電ができない。それ故、従来の熱電発電装置を、例えば通常の生活環境下に放置した場合、即ち、例えば室内に熱電発電装置を放置した場合、熱電発電を行うことは困難である。また、従来の熱電発電装置によって、常時、熱電発電を行うことができる状況は限られており、特に、常温域での常時熱電発電は困難である。また、通常、センシング装置はエネルギーを必要とし、このエネルギーは、一般に、電池や商用電源から給電される。そのため、電池の交換や充電とされるし、結線されている場合、利用に制約を受けるという問題がある。また、体温で発電する発電装置を搭載したものもあるが、センシング装置と発電装置を、別途、設ける必要があり、装置のサイズが大きなものとなり、あるいは又、複雑化してしまう。以下に、各種の熱電発電装置及び熱電発電方法を、具体的に説明するが、これらの熱電発電装置にあっては、上述したとおり、特に発熱源が存在しなくとも熱電発電を行うことができる。実施例4は、第1の態様に係る熱電発電装置及び第1の態様に係る熱電発電方法に関する。実施例4の熱電発電装置の模式的な一部断面図を図4のAに示し、第1支持部材の温度TAと第2支持部材の温度TB、これらの温度の温度差ΔT=TB-TAの変化、及び、第1出力部と第2出力部との間の電圧V12の変化を、模式的に図4のBに示す。尚、各実施例を説明する図面においては、4個あるいは8個の熱電変換素子、熱電変換部材を図示しているが、熱電変換素子、熱電変換部材の数は、これらに限定するものではない。実施例4あるいは後述する実施例5の熱電発電装置は、A第1支持部材11、B第1支持部材11と対向して配置された第2支持部材12、C第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された熱電変換素子、並びに、D熱電変換素子に接続された第1出力部41及び第2出力部42、を備えている。そして、実施例4あるいは後述する実施例5における熱電変換素子は、C-1第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された第1熱電変換部材21A,21B、及び、C-2第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置され、第1熱電変換部材21A,21Bを構成する材料とは異なる材料から構成され、第1熱電変換部材21A,21Bと電気的に直列に接続された第2熱電変換部材22A,22B、から成る。更には、実施例4あるいは後述する実施例5の熱電発電装置にあっては、より具体的には、第1熱電変換部材21A,21Bと第2熱電変換部材22A,22Bとは、第2支持部材12に設けられた配線32によって電気的に直列に接続されており、更には、第2熱電変換部材22A,22Bと第1熱電変換部材21A,21Bとは、第1支持部材11に設けられた配線31によって電気的に直列に接続されている。また、第1出力部41は、第1熱電変換部材21A,21Bの第1支持部材側の端部に接続されており、第2出力部42は、第2熱電変換部材22A,22Bの第1支持部材側の端部に接続されている。ここで、第1支持部材11はAl2O3から成り、第2支持部材12はエポキシ樹脂から成る。第1熱電変換部材あるいは後述する第3熱電変換部材、第1A熱電変換部材、第2A熱電変換部材、第3A熱電変換部材及び第4A熱電変換部材は、p型導電型を示すビスマステルルアンチモンから成り、第2熱電変換部材あるいは後述する第4熱電変換部材、第1B熱電変換部材、第2B熱電変換部材、第3B熱電変換部材及び第4B熱電変換部材は、n型導電型を示すビスマステルルから成る。第1出力部41、第2出力部42、配線31,32は、支持部材側から、チタン層、金層、ニッケル層の多層構造から構成されている。熱電変換部材と配線との接合は、周知の接合技術を用いればよい。また、第1熱電変換部材、第1熱電変換素子のゼーベック係数をSB1、第2熱電変換部材、第2熱電変換素子のゼーベック係数をSB2、第3熱電変換部材、第3熱電変換素子のゼーベック係数をSB3、第4熱電変換部材、第4熱電変換素子のゼーベック係数をSB4とする。後述する実施例5~実施例13においても同様である。そして、実施例4の熱電発電装置にあっては、第1支持部材11と接する第1熱電変換部材21Aの第1面21A1の面積をS11、第2支持部材12と接する第1熱電変換部材21Aの第2面21A2の面積をS12但し、S11>S12、第1支持部材11と接する第2熱電変換部材22Aの第1面22A1の面積をS21、第2支持部材12と接する第2熱電変換部材22Aの第2面22A2の面積をS22但し、S21>S22とし、第1支持部材11の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材12の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1>τSM2である。実施例4にあっては、更には、S12≠S22である。尚、第1熱電変換部材21A及び第2熱電変換部材22Aは、切頭錐形状、より具体的には、切頭四角錐形状を有する。実施例4あるいは後述する実施例5の熱電発電方法にあっては、熱電発電装置を温度が変化する雰囲気に配する。そして、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材22A,22Bから第1熱電変換部材21A,21Bへと流れる電流を、第1出力部41を正極プラス極、第2出力部42を負極マイナス極として、外部に取り出す。この場合、第1出力部41と第2出力部42との間には交流が流れるので、周知の半波整流回路を用いて直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。尚、第1支持部材11の温度が第2支持部材12の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第1熱電変換部材21A,21Bから第2熱電変換部材22A,22Bへと流れる電流を、第2出力部42を正極、第1出力部41を負極として、外部に取り出すことができる。そして、この場合には、周知の全波整流回路を用いて交流を直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。ここで、τSM1>τSM2であるが故に、温度が変化する雰囲気図4のBにおいて、楕円Aで囲った時刻における雰囲気温度をTambとするに熱電発電装置を配したとき、第2支持部材12の温度TBは、速やかに雰囲気温度Tambあるいはその近傍の温度となる。一方、τSM1>τSM2であるが故に、第1支持部材11の温度TAは、第2支持部材12の温度変化に遅れて変化する。従って、第1支持部材11の温度TA<Tambと第2支持部材12の温度TB=Tambとの間には、温度差ΔT=TB-TAが生じる。第1支持部材11と接する第1熱電変換部材21Aの第1面21A1の近傍の温度をT11、第2支持部材12と接する第1熱電変換部材21Aの第2面21A2の近傍の温度をT12、第1支持部材11と接する第2熱電変換部材22Aの第1面22A1の近傍の温度をT21、第2支持部材12と接する第2熱電変換部材22Aの第2面22A2の近傍の温度をT22としたとき、概ね、T12=T22>T11=T21の関係にある。そして、1つの熱電変換素子による起電力EMFは、EMF=T12×SB1-T21×SB2で求めることができる。雰囲気の温度変化を正弦波状と仮定し、温度変化における最高温度と最低温度の差ΔTambを2 ゚Cと仮定し、温度変化の周期TM=2π/ωを10分と仮定した。そして、このような温度変化に対応して、第2支持部材12の温度TBと第1支持部材11の温度TAとの温度差ΔT=TB-TAがどのように変化するかをシミュレーションした結果を、図21に示す。尚、図21において、Bにて示す曲線は、第2支持部材12の温度TBの温度変化を示し、Aにて示す曲線は、第1支持部材11の温度TAの温度変化を示す。以上のとおり、実施例4、あるいは、後述する実施例5~実施例13の熱電発電装置にあっては、第1支持部材の熱応答時定数τSM1と第2支持部材の熱応答時定数τSM2とが異なっているので、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配したとき、第1支持部材の温度と第2支持部材の温度との間に温度差が生じ得る。その結果、熱電変換素子、第1熱電変換素子あるいは第2熱電変換素子において熱電発電が生じる。実施例5は、第2の態様に係る熱電発電装置及び第2の態様に係る熱電発電方法に関する。実施例5の熱電発電装置の模式的な一部断面図を図5のAに示し、第1支持部材の温度TAと第2支持部材の温度TB、これらの温度の温度差ΔT=TB-TAの変化、及び、第1出力部と第2出力部との間の電圧V12の変化を、模式的に図5のBに示す。実施例5にあっては、実施例4と異なり、第1熱電変換部材21B及び第2熱電変換部材22Bは、柱状、より具体的には、四角柱状を有する。そして、第1熱電変換部材21Bの体積をVL1、第2熱電変換部材22Bの体積をVL2、第1支持部材11の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材12の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1>τSM2VL1≠VL2但し、実施例5にあっては、具体的には、VL1<VL2である。ここで、τSM1>τSM2であるが故に、実施例4と同様に、温度が変化する雰囲気図5のBにおいて、楕円Aで囲った時刻における雰囲気温度をTambとするに熱電発電装置を配したとき、第2支持部材12の温度TBは、速やかに雰囲気温度Tambあるいはその近傍の温度となる。一方、τSM1>τSM2であるが故に、第1支持部材11の温度TAは、第2支持部材12の温度変化に遅れて変化する。従って、第1支持部材11の温度TA<Tambと第2支持部材12の温度TB=Tambとの間には、温度差ΔT=TB-TAが生じる。第1支持部材11と接する第1熱電変換部材21Bの第1面21B1の近傍の温度をT11、第2支持部材12と接する第1熱電変換部材21Bの第2面21B2の近傍の温度をT12、第1支持部材11と接する第2熱電変換部材22Bの第1面22B1の近傍の温度をT21、第2支持部材12と接する第2熱電変換部材22Bの第2面22B2の近傍の温度をT22としたとき、VL1<VL2とすれば、T12>T22>T11>T21T12-T11>T22-T21の関係にある。そして、1つの熱電変換素子による起電力EMFは、EMF=T12-T11×SB1T21-T22×SB2で求めることができる。実施例5において説明した構造を有する熱電発電装置を用い、倍電圧整流回路、昇圧回路セイコーインスツル株式会社製:昇圧DC-DCコンバータ起動用超低電圧動作チャージポンプICS-882Z18を介して電力を取り出した。熱電発電装置の置かれた温度が変化する雰囲気は、ΔTamb:約4.5 ゚C温度変化の周期TM:15分であり、風速約1m/秒の空気の流れがある雰囲気とした。このような雰囲気において、熱電発電装置から最大750ミリボルトの電圧が得られた。実施例6は、第3の態様に係る熱電発電装置及び第3の態様に係る熱電発電方法に関する。実施例6の熱電発電装置の模式的な一部断面図を図6のAに示し、第1支持部材の温度TAと第2支持部材の温度TB、これらの温度の温度差ΔT=TB-TAの変化、及び、第1出力部と第2出力部との間の電圧V12の変化を、模式的に図6のBに示す。実施例6の熱電発電装置は、A第1支持部材11、B第1支持部材11と対向して配置された第2支持部材12、C第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された第1熱電変換素子121C、D第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された第2熱電変換素子122C、並びに、E第1出力部141及び第2出力部142、を備えている。そして、実施例6の熱電発電装置において、第1熱電変換素子121Cは、第2支持部材12と接する第1A熱電変換部材121CAと、第1支持部材11と接する第1B熱電変換部材121CBとが、接して配置されて成る具体的には、積層されて成る。また、第2熱電変換素子122Cは、第1支持部材11と接する第2A熱電変換部材122CAと、第2支持部材12と接する第2B熱電変換部材122CBとが、接して配置されて成る具体的には、積層されて成る。更には、第1熱電変換素子121Cと第2熱電変換素子122Cとは電気的に直列に接続されている。また、第1出力部141は、第1B熱電変換部材121CBの端部に接続されており、第2出力部142は、第2A熱電変換部材122CAの端部に接続されている。第1A熱電変換部材121CAと第2B熱電変換部材122CBとは、第2支持部材12に設けられた配線32によって電気的に接続されており、第2A熱電変換部材122CAと第1B熱電変換部材121CBとは、第1支持部材11に設けられた配線31によって電気的に接続されている。更には、第1支持部材11の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材12の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2である。第1熱電変換素子121C及び第2熱電変換素子122Cは、柱状、より具体的には、四角柱状である。実施例6の熱電発電方法にあっては、熱電発電装置を温度が変化する雰囲気に配する。そして、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子122Cから第1熱電変換素子121Cへと流れる電流を、第1出力部141を正極、第2出力部142を負極として、外部に取り出す。この場合、第1出力部141と第2出力部142との間には交流が流れるので、周知の半波整流回路を用いて直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。尚、第1支持部材11の温度が第2支持部材12の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第1熱電変換素子121Cから第2熱電変換素子122Cへと流れる電流を、第2出力部142を正極、第1出力部141を負極として、外部に取り出すことができる。この場合には、周知の全波整流回路を用いて交流を直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。ここで、τSM1>τSM2としたとき、温度が変化する雰囲気図6のBにおいて、楕円Aで囲った時刻における雰囲気温度をTambとするに熱電発電装置を配すれば、第2支持部材12の温度TBは、速やかに雰囲気温度Tambあるいはその近傍の温度となる。一方、τSM1>τSM2であるが故に、第1支持部材11の温度TAは、第2支持部材12の温度変化に遅れて変化する。従って、第1支持部材11の温度TA<Tambと第2支持部材12の温度TB=Tambとの間には、温度差ΔT=TB-TAが生じる。第2支持部材12と接する第1熱電変換素子121Cの第2面121C2及び第2熱電変換素子122Cの第2面122C2の近傍の温度をT2とし、第1支持部材11と接する第1熱電変換素子121Cの第1面121C1及び第2熱電変換素子122Cの第1面122C1の近傍の温度をT1としたとき、T2>T1の関係にある。そして、1組の熱電変換素子121C,122Cによる起電力EMFは、EMF=T2×SB1-T1×SB2で求めることができる。実施例7は、実施例6の変形である。実施例6においては、第1熱電変換素子121C及び第2熱電変換素子122Cを積層型とした。即ち、第1A熱電変換部材121CAと第1B熱電変換部材121CBとを積層し、第2A熱電変換部材122CAとと第2B熱電変換部材122CBとを積層した。一方、実施例7においては、第1熱電変換素子221C及び第2熱電変換素子222Cを水平配置型とする。実施例7の熱電発電装置の模式的な一部平面図を図7に示し、図7に示した実施例7の熱電発電装置の矢印A-A、矢印B-B、矢印C-C、矢印D-D、矢印E-Eに沿った模式的な一部断面図を、図8のA、B、C、D及びEに示す。尚、図7においては、熱電発電装置の構成要素を明確化するために、斜線を付した。実施例7にあっては、第1熱電変換素子221Cは、第2支持部材212と接する第1A熱電変換部材221CAと、第1支持部材211と接する第1B熱電変換部材221CBとが、水平方向に接して配置されて成る。また、第2熱電変換素子222Cは、第1支持部材211と接する第2A熱電変換部材222CAと、第2支持部材212と接する第2B熱電変換部材222CBとが、水平方向に接して配置されて成る。より具体的には、第1A熱電変換部材221CAと第1B熱電変換部材221CBとは、接合部材213を介して、端面と端面とが水平方向において接している。同様に、第2A熱電変換部材222CAと第2B熱電変換部材222CBとは、接合部材213を介して、端面と端面とが水平方向において接している。更には、第1A熱電変換部材221CAの端部及び第2B熱電変換部材222CBの端部に下方には、第2支持部材212が配置されており、第1A熱電変換部材221CA及び第2B熱電変換部材222CBは、第2支持部材212によって支持されている。同様に、第1B熱電変換部材221CBの端部及び第2A熱電変換部材222CAの端部に下方には、第1支持部材211が配置されており、第1B熱電変換部材221CB及び第2A熱電変換部材222CAは、第1支持部材211によって支持されている。更には、第1熱電変換素子221Cと第2熱電変換素子222Cとは電気的に直列に接続されている。また、第1出力部241は、第1B熱電変換部材221CBの端部に接続されており、第2出力部242は、第2A熱電変換部材222CAの端部に接続されている。第1A熱電変換部材221CAと第2B熱電変換部材222CBとは、第2支持部材212に設けられた配線232によって電気的に接続されており、第2A熱電変換部材222CAと第1B熱電変換部材221CBとは、第1支持部材12に設けられた配線231によって電気的に接続されている。そして,実施例6と同様に、第1支持部材211の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材212の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2である。第1熱電変換素子221C及び第2熱電変換素子222Cは、直方体平板状である。実施例7の熱電発電方法にあっては、熱電発電装置を温度が変化する雰囲気に配する。そして、第2支持部材212の温度が第1支持部材211の温度よりも高いとき、第1支持部材211と第2支持部材212との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子222Cから第1熱電変換素子221Cへと流れる電流を、第1出力部241を正極、第2出力部242を負極として、外部に取り出す。この場合、第1出力部241と第2出力部242との間には交流が流れるので、周知の半波整流回路を用いて直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。尚、第1支持部材211の温度が第2支持部材212の温度よりも高いとき、第1支持部材211と第2支持部材212との温度差に起因して生成し、第1熱電変換素子221Cから第2熱電変換素子222Cへと流れる電流を、第2出力部242を正極、第1出力部241を負極として、外部に取り出すことができる。この場合には、周知の全波整流回路を用いて交流を直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。ここで、τSM1>τSM2としたとき、温度が変化する雰囲気図6のBにおいて、楕円Aで囲った時刻における雰囲気温度をTambとするに熱電発電装置を配すれば、第2支持部材212の温度TBは、速やかに雰囲気温度Tambあるいはその近傍の温度となる。一方、τSM1>τSM2であるが故に、第1支持部材211の温度TAは、第2支持部材212の温度変化に遅れて変化する。従って、第1支持部材211の温度TA<Tambと第2支持部材212の温度TB=Tambとの間には、温度差ΔT=TB-TAが生じる。第2支持部材212と接する第1A熱電変換部材221CA及び第2B熱電変換部材222CBの近傍の温度をT2とし、第1支持部材211と接する第1B熱電変換部材221CB及び第2A熱電変換部材222CAの近傍の温度をT1としたとき、T2>T1の関係にある。そして、1組の熱電変換素子221C,222Cによる起電力EMFは、EMF=T2×SB1-T1×SB2で求めることができる。場合によっては、接合部材213の熱応答時定数をτSM3としたとき、τSM3≠τSM1τSM3≠τSM2τSM1=τSM2を満足する構成としてもよい。実施例8は、第4Aの態様に係る熱電発電方法に関する。実施例8の熱電発電方法での使用に適した熱電発電装置の模式的な一部断面図を図9のA及びBに示し、第1支持部材の温度TAと第2支持部材の温度TB、これらの温度の温度差ΔT=TB-TAの変化、第1出力部と第2出力部との間の電圧V12の変化、及び、第3出力部と第4出力部との間の電圧V34の変化を、模式的に図10に示す。実施例8あるいは後述する実施例9~実施例10の熱電発電装置は、A第1支持部材11、B第1支持部材11と対向して配置された第2支持部材12、C第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された第1熱電変換素子、D第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された第2熱電変換素子、並びに、E第1出力部41、第2出力部42、第3出力部43、及び、第4出力部44、を備えており、第1熱電変換素子は、C-1第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された第1熱電変換部材21D,21E,21F、及び、C-2第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置され、第1熱電変換部材21D,21E,21Fを構成する材料とは異なる材料から構成され、第1熱電変換部材21D,21E,21Fと電気的に直列に接続された第2熱電変換部材22D,22E,22F、から成り、第2熱電変換素子は、D-1第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された第3熱電変換部材23D,23E,23F、及び、D-2第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置され、第3熱電変換部材23D,23E,23Fを構成する材料とは異なる材料から構成され、第3熱電変換部材23D,23E,23Fと電気的に直列に接続された第4熱電変換部材24D,24E,24F、から成る。そして、第1出力部41は第1熱電変換部材21D,21E,21Fに接続されており、第2出力部42は第2熱電変換部材22D,22E,22Fに接続されており、第3出力部43は第3熱電変換部材23D,23E,23Fに接続されており、第4出力部44は第4熱電変換部材24D,24E,24Fに接続されている。より具体的には、実施例8あるいは後述する実施例9~実施例10において、第1熱電変換部材21D,21E,21Fと第2熱電変換部材22D,22E,22Fとは、第2支持部材12に設けられた配線31Bによって電気的に直列に接続されており、更には、第2熱電変換部材22D,22E,22Fと第1熱電変換部材21D,21E,21Fとは、第1支持部材11に設けられた配線31Aによって電気的に直列に接続されている。また、第3熱電変換部材23D,23E,23Fと第4熱電変換部材24D,24E,24Fとは、第1支持部材11に設けられた配線32Aによって電気的に直列に接続されており、更には、第4熱電変換部材24D,24E,24Fと第3熱電変換部材23D,23E,23Fとは、第2支持部材12に設けられた配線32Bによって電気的に直列に接続されている。第1熱電変換部材21Dは、面積S11の第1面21D1、及び、面積S12但し、S11>S12の第2面21D2を有し、第2熱電変換部材22Dは、面積S21の第1面22D1、及び、面積S22但し、S21>S22の第2面22D2を有し、第3熱電変換部材23Dは、面積S31の第1面23D1、及び、面積S32但し、S31<S32の第2面23D2を有し、第4熱電変換部材24Dは、面積S41の第1面24D1、及び、面積S42但し、S41<S42の第2面24D2を有する。そして、第1熱電変換部材21D及び第2熱電変換部材22Dの第1面21D1,22D1は第1支持部材11と接しており、第1熱電変換部材21D及び第2熱電変換部材22Dの第2面21D2,22D2は第2支持部材12と接しており、第3熱電変換部材23D及び第4熱電変換部材24Dの第1面23D1,24D1は第1支持部材11と接しており、第3熱電変換部材23D及び第4熱電変換部材24Dの第2面23D2,24D2は第2支持部材12と接している。第1熱電変換部材21D、第2熱電変換部材22D、第3熱電変換部材23D及び第4熱電変換部材24Dは、切頭錐形状、より具体的には、切頭四角錐形状を有する。尚、後述する実施例9の熱電発電装置における第1熱電変換部材~第4熱電変換部材も、以上に説明した実施例8の熱電発電装置における第1熱電変換部材~第4熱電変換部材と同様の構成を有する。更には、第1支持部材11の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材12の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2である。また、第1熱電変換素子の熱応答時定数をτTE1、第2熱電変換素子の熱応答時定数をτTE2としたとき、τTE1≠τTE2である。ここで、第1出力部41は、第1熱電変換部材21Dの第1支持部材側の端部に接続されており、第2出力部42は、第2熱電変換部材22Dの第1支持部材側の端部に接続されており、第3出力部43は、第3熱電変換部材23Dの第2支持部材側の端部に接続されており、第4出力部44は、第4熱電変換部材24Dの第2支持部材側の端部に接続されている。即ち、第1出力部41及び第2出力部42と、第3出力部43及び第4出力部44とは、異なる支持部材に配置されている。実施例8の熱電発電方法にあっては、熱電発電装置を温度が変化する雰囲気に配する。そして、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材22Dから第1熱電変換部材21Dへと流れる電流を、第1出力部41を正極、第2出力部42を負極として、外部に取り出す。一方、第1支持部材11の温度が第2支持部材12の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第4熱電変換部材24Dから第3熱電変換部材23Dへと流れる電流を、第3出力部43を正極、第4出力部44を負極として、外部に取り出す。この場合、第1出力部41と第2出力部42との間には交流が流れ、第3出力部43と第4出力部44との間には交流が流れるので、周知の半波整流回路を用いて直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。ここで、図20のAに示す回路を用いて交流を直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。あるいは又、図20のBに示す回路を用いて交流を直流に変換し、更に、平滑化を行い、2次電池例えば、薄膜バッテリから成るに蓄電すればよい。図20のAあるいはBに示す整流回路は、他の実施例にも適用することができる。尚、第1出力部41を正極、第2出力部42を負極として、外部に取り出される電圧の位相便宜上、位相-1と呼ぶと、第3出力部43を正極、第4出力部44を負極として、外部に取り出される電圧の位相便宜上、位相-2と呼ぶとは、概ね、180度ずれている。即ち、位相-1と位相-2とは、逆位相、あるいは概ね逆位相の関係にある。第1支持部材11の温度が第2支持部材12の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第1熱電変換部材21Dから第2熱電変換部材22Dへと流れる電流を、第2出力部42を正極、第1出力部41を負極として、外部に取り出すことができる。また、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第3熱電変換部材23Dから第4熱電変換部材24Dへと流れる電流を、第4出力部44を正極、第3出力部43を負極として、外部に取り出すことができる。この場合には、全波整流回路を用いて交流を直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。以上の議論は、後述する実施例9~実施例10にも適用することができる。実施例9は、第4の態様に係る熱電発電装置、及び、第4Bの態様に係る熱電発電方法に関する。実施例9の熱電発電装置の模式的な一部断面図を図11のA及びBに示し、第1支持部材の温度TAと第2支持部材の温度TB、これらの温度の温度差ΔT=TB-TAの変化、第1出力部と第2出力部との間の電圧V12の変化、及び、第3出力部と第4出力部との間の電圧V34の変化を、模式的に図12に示す。実施例9の熱電発電装置にあっては、実施例8の熱電発電装置と同様に、第1出力部41は、第1熱電変換部材21Eの第1支持部材側の端部に接続されており、第2出力部42は、第2熱電変換部材22Eの第1支持部材側の端部に接続されている。しかしながら、第3出力部43は、第3熱電変換部材23Eの第1支持部材側の端部に接続されており、第4出力部44は、第4熱電変換部材24Eの第1支持部材側の端部に接続されている。即ち、第1出力部41及び第2出力部42と、第3出力部43及び第4出力部44とは、同じ支持部材に配置されている。そして、実施例9にあっては、第1支持部材11の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材12の熱応答時定数をτSM2、第1熱電変換素子の熱応答時定数をτTE1、第2熱電変換素子の熱応答時定数をτTE2としたとき、τSM1≠τSM2τTE1≠τTE2である。実施例9の熱電発電方法にあっては、熱電発電装置を温度が変化する雰囲気に配する。そして、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材22Eから第1熱電変換部材21Eへと流れる電流を、第1出力部41を正極、第2出力部42を負極として、外部に取り出し、且つ、第4熱電変換部材24Eから第3熱電変換部材23Eへと流れる電流を、第3出力部43を正極、第4出力部44を負極として、外部に取り出す。この場合、第1出力部41と第2出力部42との間には交流が流れ、第3出力部43と第4出力部44との間には交流が流れるので、例えば、図20のCに示す全波整流回路を用いて交流を直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。図20のCに示す全波整流回路は、他の実施例にも適用することができる。尚、第1出力部41を正極、第2出力部42を負極として、外部に取り出される電圧の位相-1と、第3出力部43を正極、第4出力部44を負極として、外部に取り出される電圧の位相-2とは、0度を超え、180度未満、ずれている。実施例10は、実施例9の変形である。実施例10の熱電発電装置の模式的な一部断面図を図13のA及びBに示し、第1支持部材の温度TAと第2支持部材の温度TB、これらの温度の温度差ΔT=TB-TAの変化、第1出力部と第2出力部との間の電圧V12の変化、及び、第3出力部と第4出力部との間の電圧V34の変化を、模式的に図14に示す。実施例9の熱電発電装置にあっては、第1熱電変換部材21E、第2熱電変換部材22E、第3熱電変換部材23E及び第4熱電変換部材24Eの形状を切頭四角錐形状とした。これに対して、実施例10の熱電発電装置にあっては、第1熱電変換部材21F、第2熱電変換部材22F、第3熱電変換部材23F及び第4熱電変換部材24Fの形状を四角柱状とした。更には、第1熱電変換部材21の体積をVL1、第2熱電変換部材22の体積をVL2、第3熱電変換部材23の体積をVL3、第4熱電変換部材24の体積をVL4としたとき、VL1≠VL3VL2≠VL4であるし、VL1≠VL2VL3≠VL4である。以上の点を除き、実施例10の熱電発電装置、熱電発電方法は、実施例9の熱電発電装置、熱電発電方法と同様とすることができるので、詳細な説明は省略する。実施例11は、第5Aの態様に係る熱電発電方法に関する。実施例11の熱電発電方法での使用に適した熱電発電装置の模式的な一部断面図を図15のA及びBに示し、第1支持部材の温度TAと第2支持部材の温度TB、これらの温度の温度差ΔT=TB-TAの変化、第1出力部と第2出力部との間の電圧V12の変化、及び、第3出力部と第4出力部との間の電圧V34の変化を、模式的に図16に示す。実施例11あるいは後述する実施例12~実施例13における熱電発電装置は、A第1支持部材11、B第1支持部材11と対向して配置された第2支持部材12、C第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された第1熱電変換素子121G,121H,121J、D第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された第2熱電変換素子122G,122H,122J、E第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された第3熱電変換素子123G,123H,123J、F第1支持部材11と第2支持部材12との間に配置された第4熱電変換素子124G,124H,124J、並びに、G第1出力部141、第2出力部142、第3出力部143、及び、第4出力部144、を備えており、第1熱電変換素子121G,121H,121Jは、第2支持部材12と接する第1A熱電変換部材121GA、121HGA,121JAと、第1支持部材11と接する第1B熱電変換部材121GB,121HB,121JBとが、接して配置されて成り具体的には積層されて成り、第2熱電変換素子122G,122H,122Jは、第1支持部材11と接する第2A熱電変換部材122GA,122HA,122JAと、第2支持部材12と接する第2B熱電変換部材122GB,122HB,122JBとが、接して配置されて成り具体的には積層されて成り、第3熱電変換素子123G,123H,123Jは、第2支持部材12と接する第3A熱電変換部材123GA,123HA,123JAと、第1支持部材11と接する第3B熱電変換部材123GB,123HB,123JBとが、接して配置されて成り具体的には積層されて成り、第4熱電変換素子124G,124H,124Jは、第1支持部材11と接する第4A熱電変換部材124GA,124HA,124JAと、第2支持部材12と接する第4B熱電変換部材124GB,124HB,124JBとが、接して配置されて成る具体的には積層されて成る。そして、第1熱電変換素子121G,121H,121Jと第2熱電変換素子122G,122H,122Jとは電気的に直列に接続されており、第3熱電変換素子123G,123H,123Jと第4熱電変換素子124G,124H,124Jとは電気的に直列に接続されている。また、第1出力部141は第1熱電変換素子121G,,121H,121Jに接続されており、第2出力部142は第2熱電変換素子122G,122H,122Jに接続されており、第3出力部143は第3熱電変換素子123G,123H,123Jに接続されており、第4出力部144は第4熱電変換素子124G,124H,124Jに接続されている。即ち、第1出力部141及び第2出力部142と、第3出力部143及び第4出力部144とは、異なる支持部材に配置されている。具体的には、実施例11にあっては、第1出力部141は、第1B熱電変換部材121GBの端部に接続されており、第2出力部142は第2A熱電変換部材122GAの端部に接続されており、第3出力部143は第3A熱電変換部材123GAの端部に接続されており、第4出力部144は第4B熱電変換部材124GBの端部に接続されている。具体的には、第1A熱電変換部材121GAと第2B熱電変換部材122GBとは、第2支持部材12に設けられた配線31Bによって電気的に接続されており、第2A熱電変換部材122GAと第1B熱電変換部材121GBとは、第1支持部材11に設けられた配線31Aによって電気的に接続されており、第3A熱電変換部材123GAと第4B熱電変換部材124GBとは、第2支持部材12に設けられた配線32Bによって電気的に接続されており、第4A熱電変換部材124GAと第3B熱電変換部材123GBとは、第1支持部材11に設けられた配線32Aによって電気的に接続されている。更には、実施例11にあっては、第1支持部材11の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材12の熱応答時定数をτSM2としたとき、τSM1≠τSM2である。第1熱電変換素子121G、第2熱電変換素子122G、第3熱電変換素子123G及び第4熱電変換素子124Gは、柱状、より具体的には、四角柱状を有する。実施例11の熱電発電方法にあっては、熱電発電装置を温度が変化する雰囲気に配する。そして、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子122Gから第1熱電変換素子121Gへと流れる電流を、第1出力部141を正極、第2出力部142を負極として、外部に取り出す。一方、第1支持部材11の温度が第2支持部材12の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第3熱電変換素子123Gから第4熱電変換素子124Gへと流れる電流を、第4出力部144を正極、第3出力部143を負極として、外部に取り出す。この場合、第1出力部141と第2出力部142との間には交流が流れ、第3出力部143と第4出力部144との間には交流が流れるので、周知の半波整流回路を用いて直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。尚、第1出力部子141を正極、第2出力部142を負極として、外部に取り出される電圧の位相-1と、第4出力部144を正極、第3出力部143を負極として、外部に取り出される電圧の位相-2とは、概ね、180度ずれている。即ち、位相-1と位相-2とは、逆位相、あるいは概ね逆位相の関係にある。第1支持部材11の温度が第2支持部材12の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第1熱電変換素子121Gから第2熱電変換素子122Gへと流れる電流を、第2出力部142を正極、第1出力部141を負極として、外部に取り出すことができる。また、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第4熱電変換素子124Gから第3熱電変換素子123Gへと流れる電流を、第3出力部143を正極、第4出力部144を負極として、外部に取り出すことができる。この場合、周知の全波整流回路を用いて交流を直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。尚、以上の議論は、後述する実施例12~実施例13にも適用することができる。ここで、τSM1>τSM2としたとき、温度が変化する雰囲気図16において、楕円Aで囲った時刻における雰囲気温度をTambとするに熱電発電装置を配すれば、第2支持部材12の温度TBは、速やかに雰囲気温度Tambあるいはその近傍の温度となる。一方、τSM1>τSM2であるが故に、第1支持部材11の温度TAは、第2支持部材12の温度変化に遅れて変化する。従って、第1支持部材11の温度TA<Tambと第2支持部材12の温度TB=Tambとの間には、温度差ΔT=TB-TAが生じる。第2支持部材12と接する第1A熱電変換部材121GAの第2面121G2及び第2B熱電変換部材122GBの第2面122G2の近傍の温度をT2、第1支持部材11と接する第1B熱電変換部材121GBの第1面121G1及び第2A熱電変換部材122GAの第1面122G1の近傍の温度をT1、第2支持部材12と接する第3A熱電変換部材123GAの第2面123G2及び第4B熱電変換部材124GBの第2面124G2の近傍の温度をT4、第1支持部材11と接する第3B熱電変換部材123GBの第1面123G1及び第4A熱電変換部材124GAの第1面124G1の近傍の温度をT3としたとき、T2>T1T4>T3の関係にある。そして、1組の第1熱電変換素子及び第2熱電変換素子による起電力EMF1、1組の第3熱電変換素子及び第4熱電変換素子による起電力EMF2は、EMF1=T2×SB1-T1×SB2EMF2=T4×SB3-T3×SB4で求めることができる。実施例12は、第5の態様に係る熱電発電装置、及び、第5Bの態様に係る熱電発電方法に関する。実施例12の熱電発電装置の模式的な一部断面図を図17のA及びBに示し、第1支持部材の温度TAと第2支持部材の温度TB、これらの温度の温度差ΔT=TB-TAの変化、第1出力部と第2出力部との間の電圧V12の変化、及び、第3出力部と第4出力部との間の電圧V34の変化を、模式的に図18に示す。実施例12あるいは後述する実施例13にあっては、第1出力部141は第1B熱電変換部材121HB,121JBの端部に接続されており、第2出力部142は第2A熱電変換部材122HA,122JAの端部に接続されており、第3出力部143は第3B熱電変換部材123HB,123JBの端部に接続されており、第4出力部144は第4A熱電変換部材124HA,124JAの端部に接続されている。即ち、第1出力部141及び第2出力部142と、第3出力部143及び第4出力部144とは、同じ支持部材に配置されている。第1A熱電変換部材121HA,121JAと第2B熱電変換部材122HB,122JBとは、第2支持部材12に設けられた配線31Bによって電気的に接続されており、第1B熱電変換部材121HB,121JBと第2A熱電変換部材122HA,122JAとは、第1支持部材11に設けられた配線31Aによって電気的に接続されており、第3A熱電変換部材123HA,123JAと第4B熱電変換部材124HB,124JBとは、第2支持部材12に設けられた配線32Bによって電気的に接続されており、第3B熱電変換部材123HB,123JBと第4A熱電変換部材124HA,124JAとは、第1支持部材11に設けられた配線32Aによって電気的に接続されている。更には、第1支持部材11の熱応答時定数をτSM1、第2支持部材12の熱応答時定数をτSM2、第1熱電変換素子121H,121Jの熱応答時定数をτTE1、第2熱電変換素子122H,122Jの熱応答時定数をτTE2、第3熱電変換素子123H,123Jの熱応答時定数をτTE3、第4熱電変換素子124H,124Jの熱応答時定数をτTE4としたとき、τTE1≠τTE3τTE2≠τTE4である。また、実施例12にあっては、第1熱電変換素子121Hの体積をVL1、第2熱電変換素子122Hの体積をVL2、第3熱電変換素子123Hの体積をVL3、第4熱電変換素子124Hの体積をVL4としたとき、VL1=VL2≠VL3=VL4但し、実施例12にあっては、具体的には、VL1=VL2<VL3=VL4である。第1熱電変換素子121H、第2熱電変換素子122H、第3熱電変換素子123H及び第4熱電変換素子124Hは、柱状、より具体的には、四角柱状を有する。実施例12の熱電発電方法にあっては、熱電発電装置を温度が変化する雰囲気に配する。そして、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子122Hから第1熱電変換素子121Hへと流れる電流を、第1出力部141を正極、第2出力部142を負極として、外部に取り出し、且つ、第4熱電変換素子124Hから第3熱電変換素子123Hへと流れる電流を、第3出力部143を正極、第4出力部144を負極として、外部に取り出す。この場合、第1出力部141と第2出力部142との間には交流が流れ、第3出力部143と第4出力部144との間には交流が流れるので、周知の半波整流回路を用いて直流に変換し、更に、平滑化を行えばよい。尚、第1出力部141を正極、第2出力部142を負極として、外部に取り出される電圧の位相-1と、第3出力部143を正極、第4出力部144を負極として、外部に取り出される電圧の位相-2とは、0度を超え、180度未満、ずれている。ここで、τSM1>τSM2としたとき、温度が変化する雰囲気図18において、楕円Aで囲った時刻における雰囲気温度をTambとするに熱電発電装置を配すれば、第2支持部材12の温度TBは、速やかに雰囲気温度Tambあるいはその近傍の温度となる。一方、τSM1>τSM2であるが故に、第1支持部材11の温度TAは、第2支持部材12の温度変化に遅れて変化する。従って、第1支持部材11の温度TA<Tambと第2支持部材12の温度TB=Tambとの間には、温度差ΔT=TB-TAが生じる。第2支持部材12と接する第1A熱電変換部材121HAの第2面121H2及び第2B熱電変換部材122HBの第2面122H2の近傍の温度をT2、第1支持部材11と接する第1A熱電変換部材121HAの第1面121H1及び第2B熱電変換部材122HBの第1面122H1の近傍の温度をT1、第2支持部材12と接する第3A熱電変換部材123HAの第2面123H2及び第4B熱電変換部材124HBの第2面124H2の近傍の温度をT4、第1支持部材11と接する第3A熱電変換部材123HAの第1面123H1及び第4B熱電変換部材124HBの第1面124H1の近傍の温度をT3としたとき、T2>T1T4>T3の関係にある。そして、1組の第1熱電変換素子及び第2熱電変換素子による起電力EMF1、1組の第3熱電変換素子及び第4熱電変換素子による起電力EMF2は、EMF1=T2×SB1-T1×SB2EMF2=T4×SB3-T3×SB4で求めることができる。実施例13は、実施例12の変形である。実施例13の熱電発電装置の模式的な一部断面図を図19のA及びBに示す。実施例12の熱電発電装置にあっては、第1熱電変換素子121H、第2熱電変換素子122H、第3熱電変換素子123H及び第4熱電変換素子124Hの形状を四角柱状とした。これに対して、実施例13の熱電発電装置にあっては、第1熱電変換素子121J、第2熱電変換素子122J、第3熱電変換素子123J及び第4熱電変換素子124Jの形状を切頭四角錐形状とした。具体的には、第2支持部材12と接する第1A熱電変換部材121JAの部分第2面121J2の面積をS12、第2支持部材12と接する第2B熱電変換部材122JBの部分第2面122J2の面積をS22、第1支持部材11と接する第1B熱電変換部材121JBの部分第1面121J11の面積をS11、第1支持部材11と接する第2A熱電変換部材122JAの部分第1面122J1の面積をS21、第2支持部材12と接する第3A熱電変換部材123JAの部分第2面123J2の面積をS32、第2支持部材12と接する第4B熱電変換部材124JBの部分第2面124J2の面積をS42、第1支持部材11と接する第3B熱電変換部材123JBの部分第1面123J1の面積をS31、第1支持部材11と接する第4A熱電変換部材124JAの部分第1面124J1の面積をS41としたとき、S12≠S32S21≠S41であり、更には、S12≠S21S31≠S42である。以上の点を除き、実施例13の熱電発電装置、熱電発電方法は、実施例12の熱電発電装置、熱電発電方法と同様とすることができるので、詳細な説明は省略する。実施例4~実施例13において説明した各種の熱電発電装置を電気信号検出装置として用い、実施例1~実施例3を適用することもできる。具体的には、実施例4~実施例13において説明した熱電発電装置を、温度が変化する雰囲気に配する。そして、雰囲気の温度変化を特定の変化とすることで、その温度変化に対応して熱電発電装置において熱電発電を生じさせることで、その温度変化を一種のトリガーとした電気信号の検出を行うことができる。そして、例えば、センサネットワークシステム等の複数のセンサが配置されている場合にあっては、このような電気信号の検出に基づき、1つ1つ、センサを校正するのではなく、一括して全てのセンサあるいは一部のセンサを校正するシステムを構築することができる。即ち、実施例14にあっては、間接的に一括給電、発電を行うだけではなく、一括してデバイスの校正を行うことができる。また、特定の物品の位置の特定等への応用、具体的には、例えば、鍵や携帯電話等に取り付けておき、これらを容易に発見できるようにするといった応用が、可能となる。熱応答時定数τは、前述したとおり、支持部材や熱電変換素子、熱電変換部材を構成する材料の密度ρ、比熱c、熱伝達率h、支持部材や熱電変換素子、熱電変換部材の体積VL、面積Sにより決まるので、所望とする情報電気信号を得るためには、これらを適切に選択すればよい。これによって、例えば、複数の熱応答時定数τを有する熱電発電装置が組み合わされた電気信号検出装置を得ることができ、温度変化に対する熱応答差が生じ、電気信号検出装置からは複数の電気信号を得ることができる結果、1つの電気信号検出装置から複数の情報を得ることが可能となる。熱電発電装置の応用例の一例を示す概念図を、図20のDに示すが、この応用例では、センサに熱電発電装置から電力が供給されると共に、センサ制御装置を構成するA/Dコンバータ、送信装置、タイマーにも熱電発電装置から電力が供給される。そして、タイマーの作動によって、所定の時間間隔で、センサからの値がA/Dコンバータに送られ、データとして送信装置によって外部に送出される。また、センサは、熱電発電装置からの電気信号を受け取り、校正を行う。第1の態様に係る電気信号検出方法にあっては、実質的に実施例4と同様に、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材22A,22Bから第1熱電変換部材21A,21Bへと流れる電流を、電気信号として、第1出力部41を正極プラス極、第2出力部42を負極マイナス極として、外部に取り出す。ここで、実施例4にあっては、第2熱電変換部材22A,22Bから第1熱電変換部材21A,21Bへと流れる電流をエネルギー源として用いた。一方、実施例14にあっては、第2熱電変換部材22A,22Bから第1熱電変換部材21A,21Bへと流れる電流を、電気信号として、即ち、情報を含む電気信号として用いる。そして、この電気信号から、一種類あるいは複数種の電気信号を得る。必要に応じて、得られた電気信号を、バンドパスフィルターやローパスフィルター、ハイパスフィルターを通してもよい。以下の説明においても同様とすることができる。あるいは又、第2の態様に係る電気信号検出方法にあっては、実施例5と同様に、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配す。そして、実質的に実施例5と同様に、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材22A,22Bから第1熱電変換部材21A,21Bへと流れる電流を、電気信号として、第1出力部41を正極プラス極、第2出力部42を負極マイナス極として、外部に取り出す。あるいは又、第3の態様に係る電気信号検出方法にあっては、実施例6~実施例7と同様に、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配す。そして、実質的に実施例6~実施例7と同様に、第2支持部材12,212の温度が第1支持部材11,211の温度よりも高いとき、第1支持部材11,211と第2支持部材12,212との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子122C,222Cから第1熱電変換素子121C,221Cへと流れる電流を、電気信号として、第1出力部141,241を正極、第2出力部142,242を負極として、外部に取り出す。以上のとおり、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配し、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、電気信号として、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し第1の態様あるいは第2の態様に係る電気信号検出方法、あるいは又、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、電気信号として、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し第3の態様に係る電気信号検出方法、該電気信号から、一種類あるいは複数種の電気信号を得る。あるいは又、第4Aの態様に係る電気信号検出方法にあっては、実施例8と同様に、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配す。そして、実質的に実施例8と同様に、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材22Dから第1熱電変換部材21Dへと流れる電流を、電気信号として、第1出力部41を正極、第2出力部42を負極として、外部に取り出す。一方、第1支持部材11の温度が第2支持部材12の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第4熱電変換部材24Dから第3熱電変換部材23Dへと流れる電流を、電気信号として、第3出力部43を正極、第4出力部44を負極として、外部に取り出す。即ち、第4Aの態様に係る電気信号検出方法にあっては、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配し、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、電気信号として、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第4熱電変換部材から第3熱電変換部材へと流れる電流を、電気信号として、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出し、該電気信号から、一種類あるいは複数種の電気信号を得る。あるいは又、第4Bの態様に係る電気信号検出方法にあっては、実施例9~実施例10と同様に、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配す。そして、実質的に実施例9~実施例10と同様に、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材22E,22Fから第1熱電変換部材21E,21Fへと流れる電流を、電気信号として、第1出力部41を正極、第2出力部42を負極として、外部に取り出し、且つ、第4熱電変換部材24E,24Fから第3熱電変換部材23E,23Fへと流れる電流を、電気信号として、第3出力部43を正極、第4出力部44を負極として、外部に取り出す。即ち、第4Bの態様に係る電気信号検出方法にあっては、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第4熱電変換部材から第3熱電変換部材へと流れる電流を、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出す代わりに、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換部材から第1熱電変換部材へと流れる電流を、電気信号として、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、且つ、第4熱電変換部材から第3熱電変換部材へと流れる電流を、電気信号として、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出し、該電気信号から、一種類あるいは複数種の電気信号を得る。あるいは又、第5Aの態様に係る電気信号検出方法にあっては、実施例11と同様に、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配す。そして、実質的に実施例11と同様に、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子122Gから第1熱電変換素子121Gへと流れる電流を、電気信号として、第1出力部141を正極、第2出力部142を負極として、外部に取り出す。一方、第1支持部材11の温度が第2支持部材12の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第3熱電変換素子123Gから第4熱電変換素子124Gへと流れる電流を、電気信号として、第4出力部144を正極、第3出力部143を負極として、外部に取り出す。即ち、第5Aの態様に係る電気信号検出方法にあっては、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配し、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、電気信号として、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第3熱電変換素子から第4熱電変換素子へと流れる電流を、電気信号として、第4出力部を正極、第3出力部を負極として、外部に取り出し、該電気信号から、一種類あるいは複数種の電気信号を得る。あるいは又、第5Bの態様に係る電気信号検出方法にあっては、実施例12~実施例13と同様に、温度が変化する雰囲気に熱電発電装置を配す。そして、実質的に実施例12~実施例13と同様に、第2支持部材12の温度が第1支持部材11の温度よりも高いとき、第1支持部材11と第2支持部材12との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子122H,122Jから第1熱電変換素子121H,121Jへと流れる電流を、電気信号として、第1出力部141を正極、第2出力部142を負極として、外部に取り出し、且つ、第4熱電変換素子124H,124Jから第3熱電変換素子123H,123Jへと流れる電流を、電気信号として、第3出力部143を正極、第4出力部144を負極として、外部に取り出す。即ち、第5Bの態様に係る電気信号検出方法にあっては、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、第1支持部材の温度が第2支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第3熱電変換素子から第4熱電変換素子へと流れる電流を、第4出力部を正極、第3出力部を負極として、外部に取り出す代わりに、第2支持部材の温度が第1支持部材の温度よりも高いとき、第1支持部材と第2支持部材との温度差に起因して生成し、第2熱電変換素子から第1熱電変換素子へと流れる電流を、電気信号として、第1出力部を正極、第2出力部を負極として、外部に取り出し、且つ、第4熱電変換素子から第3熱電変換素子へと流れる電流を、電気信号として、第3出力部を正極、第4出力部を負極として、外部に取り出し、該電気信号から、一種類あるいは複数種の電気信号を得る。以上に説明した電気信号検出装置にあっては、第1の態様~第5の態様に係る熱電発電装置を少なくとも2つ備えており、各熱電発電装置から得られる電流を電気信号として得る形態とすることもできる。具体的には、電気信号検出装置は、01第1の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ、第2の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ備えている形態02第1の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ、第3の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ備えている形態03第1の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ、第4の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ備えている形態04第1の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ、第5の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ備えている形態05第2の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ、第3の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ備えている形態06第2の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ、第4の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ備えている形態07第2の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ、第5の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ備えている形態08第3の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ、第4の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ備えている形態09第3の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ、第5の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ備えている形態10第4の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ、第5の態様に係る熱電発電装置を少なくとも1つ備えている形態の10通りの形態を挙げることができるし、第1の態様,第2の態様,第3の態様,第4の態様,第5の態様に係る熱電発電装置から、3種類、例えば、3つの熱電発電装置を選ぶ10通りの組合せ、4種類、例えば、4つの熱電発電装置を選ぶ5通りの組合せ、5種類、例えば、5つの熱電発電装置を選ぶ1通りの組合せを挙げることができる。このように、第1の態様~第5の態様に係る電気信号検出方法にあっては、1種類の電気信号から、一種類あるいは複数種の電気信号を得る。また、本発明の電気信号検出装置にあっては、1つの電気信号検出装置にて、一種類あるいは複数種の電気信号を得る。また、電気信号検出装置、それ自体が、発電装置を兼ねている。従って、電気信号検出装置の小型化、簡素化を図ることができるし、常時、モニタリング行うことが可能である。更には、システム全体の省電力化を図ることができる。以上、本発明を好ましい実施例に基づき説明したが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。実施例における熱電発電装置の構造、構成、実施例において用いた各種材料、大きさ等は例示であり、適宜、変更することができる。実施例1~実施例3において、熱電発電回路50の出力部に、リーク電流の値が規定されたコンデンサや2次電池を接続すれば、コンデンサや2次電池が一種のフィルタとして機能し、コンデンサや2次電池から出力される電流値を規定することができる。例えば、第1熱電変換部材、第3熱電変換部材、第1A熱電変換部材、第2A熱電変換部材、第3A熱電変換部材及び第4A熱電変換部材を、p型導電型を示すビスマステルルアンチモンから構成する代わりに、Mg2Si、SrTiO3、MnSi2、Si-Ge系材料、β-FeSi2、PbTe系材料、ZnSb系材料、CoSb系材料、Si系材料、クラスレート化合物、NaCo2O4、Ca3Co4O9、クロメル合金等から構成することができるし、第2熱電変換部材、第4熱電変換部材、第1B熱電変換部材、第2B熱電変換部材、第3B熱電変換部材及び第4B熱電変換部材を、n型導電型を示すビスマステルルから構成する代わりに、Mg2Si、SrTiO3、MnSi2、Si-Ge系材料、β-FeSi2、PbTe系材料、ZnSb系材料、CoSb系材料、Si系材料、クラスレート化合物、コンスタンタン、アルメル合金等から構成することができる。また、実施例13に示した第1熱電変換素子あるいは第2熱電変換素子の構造を、実施例6の熱電変換素子に適用することができる。また、実施例7にて説明した熱電変換素子の構成、構造を、実施例11~実施例12にて説明した熱電変換素子に適用することができる。例えば、第1の態様~第5の態様に係る熱電発電装置において、第2支持部材に、伸縮自在であって熱伝導に優れた弾性材料例えば、シリコーンゴムを用いて第3支持部材を取り付ければ、弾性材料の伸縮によって、第2支持部材、弾性材料及び第3支持部材、全体の熱応答時定数τが変化する。その結果、取り出される電気信号に変化が生じるので、第2支持部材に対する第3支持部材の動きを検出することができる。具体的には、例えば、第1支持部材、第2支持部材等を腕部材の或る部位に取り付けておき、第3支持部材を腕部材の別の部位に取り付けておけば、腕部材の或る部位と腕部材の別の部位との位置関係の変化例えば、腕部材を曲げた状態、伸ばした状態を検出することができる。また、本発明の電気信号検出装置を機械や建築物に取り付け、機械や建築物に周期的な温度変化を与えたとき、与えられた周期的な温度変化に基づく電気信号とは異なる電気信号が検出されたならば、何らかの異常が発生したことを知ることができる。このような検出は、例えば、ハンマーで機械や建築物を叩き、発生した音によって異常を知る操作の代替となり得る。"