"a1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマーと、bポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子中に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーと、c三級アミンと、d有機チタン化合物、有機ジルコニウム化合物、有機アルミニウム化合物から選ばれる少なくとも一種の化合物を含有する硬化型組成物。a1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマー100重量部に対して、c三級アミンを、0.001~10重量部含有する請求項1に記載の硬化型組成物。a1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマー100重量部に対して、d有機チタン化合物、有機ジルコニウム化合物、有機アルミニウム化合物から選ばれる少なくとも一種の化合物を、0.001~10重量部含有する請求項1または2に記載の硬化型組成物。d有機チタン化合物が、チタンのカルボン酸塩、アルコキシド、アルコールおよびβ-ジケトンから選ばれる一種または二種以上をキレート型配位子の一成分として含有する錯体から選ばれる少なくとも一種の化合物である請求項1から3のいずれかに記載の硬化型組成物。d有機ジルコニウム化合物が、ジルコニウムのカルボン酸塩、アルコキシド、アルコールおよびβ-ジケトンから選ばれる一種または二種以上をキレート型配位子の一成分として含有する錯体から選ばれる少なくとも一種の化合物である請求項1から3のいずれかに記載の硬化型組成物。d有機アルミニウム化合物が、アルミニウムのカルボン酸塩、アルコキシド、アルコールおよびβ-ジケトンから選ばれる一種または二種以上をキレート型配位子の一成分として含有する錯体から選ばれる少なくとも一種の化合物である請求項1から3のいずれかに記載の硬化型組成物。bポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子中に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーにおいて、ジイソシアネート化合物が、ヘキサメチレンジイソシアネートである請求項1から6のいずれかに記載の硬化型組成物。可使時間が長く硬化が速いため作業性が良好で、硬化初期の表面の残存タックが少なく、得られた硬化物は長期屋外に暴露されても表面劣化が少ない、特に建築用シーリング材として有効な硬化型組成物を提供することである。上記目的に鑑み鋭意研究の結果、本発明者らは、a1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマーと、bポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子中に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーと、c三級アミンと、d有機チタン化合物、有機ジルコニウム化合物、有機アルミニウム化合物から選ばれる少なくとも一種の化合物を含有する硬化型組成物を見出した。本発明の硬化型組成物は、可使時間が長く、かつ硬化が速く作業性がよい。さらに、得られた硬化物は、残存タックが少なく、耐久性に優れ特に長期間の屋外暴露においても、埃の付着、チョーキング、クラッキング、しわや亀裂、および変色が生ぜず美観に優れる。本発明の硬化型組成物は、シーリング材、接着剤及び塗料として好適に用いられる。以下、本発明を詳細に説明する。本発明は、a1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマーと、bポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子中に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーと、c三級アミンと、d有機チタン化合物、有機ジルコニウム化合物、有機アルミニウム化合物から選ばれる少なくとも一種の化合物を含有する硬化型組成物である。本発明の硬化型組成物におけるa1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマーと、bポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子中に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーは、チオール基とイソシアネート基の反応によりチオウレタン結合を形成することにより室温で硬化する組成物であり、以下に各ポリマー化合物について説明する。a1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマー本発明の1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマーは、主鎖中にエーテル結合、チオエーテル結合、ジスルフィド結合、ウレタン結合及びエステル結合を含むものであってもよい。このような1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマーの好ましい例として、特公昭47-48279号公報に記載されているポリオキシアルキレンポリオールや、米国特許第4,092,293号明細書及び特公昭46-3389号公報に記載されているポリメルカプタンが挙げられる。また、この他の既知化合物としては、米国特許第3,923,748号明細書に記載のチオール基末端液状ポリマー、米国特許第4,366,307号明細書に記載の液状チオエーテルでチオール基末端のもの等が挙げられる。更に、特に好ましいポリマーは、下記記載のポリサルファイドポリエーテルポリマー及びポリサルファイドポリマーである。このような1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマーの数平均分子量は、好ましくは100~200,000であり、より好ましくは400~100,000である。ポリサルファイドポリエ-テルポリマー好ましいポリサルファイドポリエーテルポリマーは、主鎖中に、ア-R1On-但し、R1は炭素数2~4のアルキレン基、nは6~200の整数を示す。で表されるポリエーテル部分と、イ-C2H4OCH2OC2H4-Sx-及び-CH2CHOHCH2-Sx-但し、xは1~5の整数である。で示される構造単位を含有し、かつ末端に、ウ-C2H4OCH2OC2H4-SH及び/又は-CH2CHOHCH2-SHで示されるチオール基を有するものである。このポリサルファイドポリエーテルポリマー中において、アのポリエーテル部分とイで示される構造単位は、任意の配列で結合していてよい。またその割合は、アの-R1On-成分が2~95重量、イの-C2H4OCH2OC2H4-Sx-成分が3~70重量、及び-CH2CHOHCH2-Sx-成分が1~50重量となることが好ましい。このポリサルファイドポリエーテルポリマーの数平均分子量は、通常600~200,000であり、好ましくは800~50,000である。このようなポリサルファイドポリエーテルポリマーは、例えば特開平4-7331号公報に記載されているように、ポリオキシアルキレングリコールにエピハロヒドリンを付加して得られるハロゲン末端プレポリマーとポリサルファイドポリマーを、95/5~5/95のような重量比で水硫化アルカリおよび/または多硫化アルカリとともに反応させる方法により製造することができる。ポリサルファイドポリマーポリサルファイドポリマーは、主鎖中に、エ-C2H4OCH2OC2H4-Sx-但し、xは1~5の整数である。で表される構造単位とを含有し、かつ末端に、オ-C2H4OCH2OC2H4-SHで表されるチオール基を有するものである。このポリサルファイドポリマーは、室温で流動性を有し、数平均分子量が好ましくは100~200,000であり、より好ましくは400~50,000である。このようなポリサルファイドポリマーの好ましい例は、米国特許2,466,963号明細書に記載されている。bポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子中に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマー本発明のポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子中に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーとしては、ポリサルファイドポリマーと、有機ポリイソシアネート化合物及び/又は活性水素含有化合物に有機ポリイソシアネート化合物を反応させて得られるウレタンプレポリマーとの反応物が好ましい。得られるポリマーは低温度でも粘度が低く混合作業性に優れる。ポリサルファイドポリマーは、室温で流動性を有し、数平均分子量が好ましくは100~200,000であり、より好ましくは400~50,000である。このようなポリサルファイドポリマーの好ましい例は、米国特許2466963号明細書に記載されている。このポリサルファイドポリマーの製造方法としては、米国特許第2466963号記載の固体ポリサルファイドを経由して液状ポリサルファイドポリマーを得る方法が最も一般的であり、新たに相間移動触媒を用いた固体ポリサルファイドの形成を含まない製造方法も特許第4227787号に報告されている。また、このポリサルファイドポリマーは、特願2011-167330に記載の末端ハロゲン化物を、昭47-48279号、平1-278557に準じて、水硫化ナトリウムと反応させることによっても得ることもできる。有機ポリイソシアネート化合物には、脂肪族系ポリイソシアネート化合物と芳香族系ポリイソシアネート化合物とがある。脂肪族系ポリイソシアネート化合物としては、具体的には、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアネート等が挙げられる。一方、芳香族系ポリイソシアネート化合物としては、具体的には、トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、ポリメチレンポリフェニルイソシアネートクルードMDI、キシリレンジイソシアネート等が挙げられる。特に、ヘキサメチレンジイソシアネートを用いた場合、得られるポリマーは低温でも粘度が低く硬化物は柔軟で好ましい。また活性水素含有化合物としては、水酸基末端ポリエステル、多価ポリアルキレンエーテル、水酸基末端ポリウレタン重合体、アクリル共重合体に水酸基を導入したアクリルポリオール、水酸基末端ポリブタジエン、多価ポリチオエーテル、ポリアセタール、脂肪族ポリオール、及びSH基を2個以上有するアルキレンチオールを包含するアルカン、アルケン及び脂肪族チオール、末端にSH基を有するポリサルファイドポリマー、芳香族、脂肪族及び複素環ジアミン等を包含するジアミン、及びこれらの混合物が挙げられる。ウレタンプレポリマーとしては、前述の活性水素含有化合物と有機ポリイソシアネート化合物を、有機ポリイソシアネート化合物過剰の条件で反応させることにより得られる。ヘキサメチレンジイソシアネートを用いた場合、得られるウレタンポリマーは低温でも粘度が低く硬化物は柔軟で好ましい。ポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーとしては、ヘキサメチレンジイソシアネートを、ポリサルファイドポリマーのモル比イソシアネート基/チオール基過剰の条件で反応させることにより得られる。ヘキサメチレンジイソシアネートのイソシアネート基とポリサルファイドポリマーのチオール基とのモル比イソシアネート基/チオール基が0.5~12.0となるように反応させるのが好ましい。本発明において、得られたウレタンプレポリマーには未反応のヘキサメチレンジイソシアネートが残存するが、蒸留することによって取り除くことができる。本発明において、bポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーに含まれるヘキサメチレンジイソシアネート含有率は、好ましくは、1重量未満である。ヘキサメチレンジイソシアネートの含有率が1重量未満であると、特有の刺激臭がせず好ましい。本発明においては、前記bのポリマー中のイソシアネ-ト基と、上述したaの1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマー中のチオール基とのモル比イソシアネート基/チオール基が、0.5~4.0となるように配合することが好ましい。前記モル比が0.5未満では、硬化物が十分に高分子量化しないため好ましくなく、一方、前記モル比が4.0を超えると硬化物が硬く脆いものとなり、好ましくない。より好ましいモル比は、0.7~3.0である。c三級アミン本発明における3級アミンとしては、モノアミン類、ジアミン類、トリアミン類、ポリアミン類、環状アミン類、アルコールアミン類、エーテルアミン類等があり、具体例としては、トリエチルアミン、トリブチルアミン、ジメチルアルキルアミン、ジメチルオクチルアミン、ジメチルデシルアミン、ジメチルラウリルアミン、ジメチルベヘニルアミン、ジメチルミリスチルアミン、ジメチルパルミチルアミン、ジメチルステアリルアミンジラウリルモノメチルアミン、N,N-ジメチルシクロヘキシルアミン、N,N,N’,N’-テトラメチルエチレンジアミン、N,N,N’,N’-テトラメチルプロパン-1,3-ジアミン、N,N,N’,N’-テトラメチルヘキサン-1,6-ジアミン、N,N,N’,N,N-ペンタメチルジエチレントリアミン、N,N,N’,N,N-ペンタメチルジプロピレントリアミン、テトラメチルグアニジン、N,N-ジポリオキシエチレンステアリルアミン、N,N-ジポリオキシエチレン牛脂アルキルアミン、トリエチレンジアミン、N,N’-ジメチルピペラジン、N-メチル-N’-2ジメチルアミノ-エチルピペラジン、N-メチルモルホリン、N-エチルモルホリン、N-N’,N’-ジメチルアミノエチル-モルホリン、1,2-ジメチルイミダゾール、ジメチルアミノエタノール、ジメチルアミノエトキシエタノール、N,N,N’-トリメチルアミノエチルエタノールアミン、N-メチル-N’-2ヒドロキシエチル-ピペラジン、N-2ヒドロキシエチル-モルホリン、ビス-2ジメチルアミノエチルエーテル、エチレングリコールビス-3ジメチル-アミノプロピルエーテル等が挙げられる。中でも、ジメチルアルキルアミン、N,N-ジポリオキシエチレンアルキルアミン系化合物は、硬化物の残存タックが少なく好ましい。具体例としては、N,N-ジポリオキシエチレンステアリルアミン、N,N-ジポリオキシエチレン牛脂アルキルアミン、ジメチルオクチルアミン、ジメチルデシルアミン、ジメチルラウリルアミン等が挙げられる。より好ましくはN,N-ジポリオキシエチレンステアリルアミン、ジメチルラウリルアミンである。これら3級アミンは2種以上を用いてよい。c三級アミンの含有量は、好ましくは、1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマー100重量部に対して、0.001~10重量部である。0.001重量部未満では十分な硬化速度が得られず、10重量部を超えると硬化が速すぎて作業性が取れないために好ましくない。より好ましくは、0.005~8重量部であり、さらにより好ましくは、0.01~5重量部である。d有機チタン化合物、有機ジルコニウム化合物、有機アルミニウム化合物から選ばれる少なくとも一種の化合物本発明の有機チタン化合物は、チタンと有機原子団とからなる化合物であって、チタンの塩、アルコキシド、錯体、シクロペンタジエニル化合物等が含まれる。具体的には酢酸チタンII、酢酸チタンIV、2-エチルヘキサン酸チタン、チタンIVメトキシド、チタンIVエトキシド、チタンIVn-プロポキシド、チタンIVイソプロポキシド、チタンIVブトキシド、酸化チタンIIアセチルアセトナート、酸化チタンIVビスアセチルアセトン、ジイソプロポキシビスメチルアセトアセテートチタンIV、ジイソプロポキシビスエチルアセトアセテートチタンIV、ジブトキシビスアセチルアセトナートチタンIV、テトラアセチルアセトネートチタンIV、ビスシクロペンタジエニルチタンIV、ジカルボニルビスシクロペンタジエニルチタンII、クロロビスシクロペンタジエニルチタンIV、ジクロロビスシクロペンタジエニルチタンIV、ビスシクロペンタジエニルジメチルチタンIV、トリクロロシクロペンタジエニルチタンIV、トリクロロペンタメチルシクロペンタジエニルチタンIV、トリクロロメチルチタンIVテトラベンジルチタンIV、チタンIV2-エチル-1-ヘキサノラート、イソプロポキシ2-エチル-1,3-ヘキサンジオラトチタン、ジイソプロポキシビストリエタノールアミナトチタン、ジ2ーエチルヘキソキシビス2-エチル-1,3-ヘキサンジオラトチタン、ジ-n-ブトキシビストリエタノールアミナトチタン、ヒドロキシビスラクトンチタン等である。本発明では、d有機チタン化合物は、好ましくは、チタンのカルボン酸塩、アルコキシド、アルコールおよびβ-ジケトンから選ばれる一種または二種以上をキレート型配位子の一成分として含有する錯体から選ばれる少なくとも一種の化合物である。カルボン酸としては、酢酸、2-エチルヘキサン酸、ナフテン酸等が挙げられる。アルコキシドとしては、メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、t-ブタノール等からなるアルコキシドが挙げられる。チタンの錯体には、アルコールおよびβ-ジケトンから選ばれる一種または二種以上をキレート型配位子の一成分として含有する錯体が好適に用いられる。アルコールとしては、メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、t-ブタノール等が挙げられる。さらにβ-ジケトンとしては、アセチルアセトン、メチルアセトアセテート、エチルアセトアセテート、ベンゾイルアセトン等が挙げられる。中でもチタンの錯体、具体的にはジイソプロポキシビスエチルアセトアセテートチタン、ジブトキシビスアセチルアセトナートチタンを用いた場合、可使時間が長くかつ硬化速度が速いため作業性がよく好ましい。本発明の有機ジルコニウム化合物は、ジルコニウムと有機原子団とからなる化合物であって、ジルコニウムの塩、アルコキシド、錯体、シクロペンタジエニル化合物等が含まれる。具体的には、ナフテン酸酸化ジルコニウム、酢酸ジルコニウムIV、2-エチルヘキサン酸ジルコニウムIV、ジルコニウムIVエトキシド、ジルコニウムIVイソプロポキシド、ジルコニウムIVn-プロポキシド、ジルコニウムIVt-ブトキシド、テトラノルマルブトキシジルコニウム、ブトキシビスメチルアセトアセテートジルコニウム、ブトキシビスエチルアセトアセテートジルコニウム、ジイソプロポキシビスエチルアセトアセテートジルコニウム、アセチルアセトントリブトキシジルコニウム、ジルコニウムIVアセチルアセトナート、ジルコニウムヘキサフルオロアセチルアセトナート、テトラキス2,4-ペンタンジオナトジルコニウムIV、ジクロロビスシクロペンタジエニルジルコニウムIV、ビスシクロペンタジエニルジメチルジルコニウムIV、ブタジエンビスシクロペンタジエニルジルコニウムII、ジカルボニルビスシクロペンタジエニルジルコニウムII、トリブロモシクロペンタジエニルジルコニウムIV、テトラベンジルジルコニウムIV等が挙げられる。本発明では、d有機ジルコニウム化合物は、好ましくは、ジルコニウムのカルボン酸塩、アルコキシド、アルコールおよびβ-ジケトンから選ばれる一種または二種以上をキレート型配位子の一成分として含有する錯体から選ばれる少なくとも一種の化合物である。カルボン酸としては、酢酸、2-エチルヘキサン酸、ナフテン酸等が挙げられる。アルコキシドとしては、メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、t-ブタノールとからなるアルコキシド等が挙げられる。ジルコニウムの錯体には、アルコールおよびβ-ジケトンから選ばれる一種または二種以上をキレート型配位子の一成分として含有する錯体が好適に用いられる。アルコールとしては、メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、t-ブタノール等が挙げられる。さらにβ-ジケトンとしては、アセチルアセトン、エチルアセトアセテート、ベンゾイルアセトンなどが挙げられる。中でもジルコニウムの錯体、具体的にはブトキシビスエチルアセトアセテートジルコニウムを用いた場合、可使時間が長くかつ硬化速度が速いため作業性がよく好ましい。本発明の有機アルミニウム化合物は、アルミニウムと有機原子団とからなる化合物であって、アルミニウムの塩、アルコキシド、錯体等が含まれる。具体的には2-エチルヘキサン酸アルミニウム、乳酸アルミニウム、ステアリン酸アルミニウム、アルミニウムエトキシド、アルミニウムイソプロポキシド、アルミニウムn-ブトキシド、アルミニウムt-ブトキシド、アルミニウムトリフルオロアセチルアセトナート、アルミニウムヘキサフルオロアセチルアセトナート、トリス2,4-ペンタンジオナトアルミニウム、トリスアセチルアセトナートアルミニウム等が挙げられる。本発明では、d有機アルミニウム化合物は、好ましくは、アルミニウムのカルボン酸塩、アルコキシド、アルコールおよびβ-ジケトンから選ばれる一種または二種以上をキレート型配位子の一成分として含有する錯体から選ばれる少なくとも一種の化合物である。中でもアルミニウムの錯体、具体的にはトリスアセチルアセトナートアルミニウムを用いた場合、可使時間が長くかつ硬化速度が速いため作業性がよく好ましい。これら有機チタン化合物、有機ジルコニウム化合物、有機アルミニウム化合物から選ばれる少なくとも一種の化合物は2種類以上用いても良い。本発明の硬化型組成物では、有機チタン化合物、有機ジルコニウム化合物、有機アルミニウム化合物から選ばれる少なくとも一種の化合物は、1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマー100重量部に対して、0.001~10重量部であることが好ましい。0.001重量部未満では十分な硬化速度が得られず、10重量部を超えると加熱養生後の物性変化が大きく好ましくない。より好ましくは0.001~5重量部であり、さらにより好ましくは、0.001~0.5重量部である。本発明の硬化型組成物に使用することができる充填剤は、例えば、カーボンブラック、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、クレー、タルク、マイカ、ケイ酸、ケイ酸塩、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、硫酸バリウム、ゼオライト、パーライト等が挙げられる。これらは単独で又は2種以上組み合わせて用いてよい。特に炭酸カルシウムは、比較的安価で粒子径の調節が容易であるため好適である。本発明の硬化型組成物で用いられる炭酸カルシウムは、重質炭酸カルシウム、コロイド炭酸カルシウムが好ましい。一般に、重質炭酸カルシウムは、石灰石原石を機械的に粉砕分級して所望の粒度とし得られた炭酸カルシウムである。またコロイド炭酸カルシウムは、石灰石原石をコークス等で混焼し、一旦、酸化カルシウム生石灰を作製し、それを水と反応させて水酸化カルシウム消石灰とし、焼成時に発生した炭酸ガスと反応せしめ、所望の粒径、粒子形状とし得られた炭酸カルシウムである。これらの炭酸カルシウムは、有機系表面処理剤により表面処理なされた炭酸カルシウムが好ましい。炭酸カルシウムの有機系表面処理剤は、脂肪酸、樹脂酸、界面活性剤、カップリング剤等が挙げられる。中でも特に好ましいのは、脂肪酸である。脂肪酸には、アルカリ金属塩、アンモニウム塩、アミン塩等の脂肪酸塩、更には、脂肪酸エステル等が挙げられる。特に好ましいのは、脂肪酸エステルが好ましい。脂肪酸エステルの融点は、30°C以上が好ましい。より好ましくは40°C以上、更に好ましくは50°C以上である。30°C以上であれば、表面処理で炭酸カルシウムへの吸着結合が十分に起こり、表面処理が均一になるため好ましい。脂肪酸エステルの表面処理量は、炭酸カルシウム100重量部に対して1.0~20.0重量部が好ましい。より好ましくは10.0~20.0重量部である。1.0重量部以上であれば、表面処理効果が十分に得られるため好ましく、20.0重量部以下であれば、経済的にも有利であるため好ましい。10.0~20.0重量部であれば、得られた硬化物の加熱養生後の物性変化が小さいため好ましい。脂肪酸エステルを構成する脂肪酸のアルキル基の炭素数は、8以上であるのが好ましい。より好ましくは10以上、更に好ましくは12以上である。脂肪酸エステルを構成するアルキル基の炭素数が8以上であれば、硬化型組成物に高いチキソ性、耐スランプ性を付与するため好ましい。このような脂肪酸としては、例えばペラルゴン酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、マルガリン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸などの飽和脂肪酸、パルミトイル酸、オレイン酸、リノール酸、エレオステアリン酸、アラキドン酸、リシノール酸などの不飽和脂肪酸等が挙げられる。尚、上記一価アルコールは、炭素数が1~18が好ましい。このような一価アルコールとしては、メチルアルコール、エチルアルコール、プロピルアルコール、ブチルアルコール等が挙げられる。また一価のアルコールから生成される脂肪酸エステルのみならず、グリセリン等の多価アルコールから生成する脂肪酸エステルも使用できる。このような多価アルコールとしては、トリステアリルグリセライド、ジステアリルグリセライド、モノステアリルグリセライド、トリパルミチルグリセライド、更に、大豆油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、アマニ油、ナタネ油、綿実油、キリ油、ヒマシ油、牛脂油、スクワラン、ラノリン等の天然油脂、上記天然油脂の硬化油脂等が例示される。脂肪酸エステルの分子量としては、250~1200が好ましい。より好ましくは300~1000、更に好ましくは350~900である。250以上であれば、十分なチキソ性が得られ、1200以下であれば、融点が高くなり過ぎず取り扱いやすいため好ましい。また上記脂肪酸エステルの中では、水素添加した牛脂硬化油、パーム硬化油、ヤシ硬化油、大豆硬化油、ヒマシ硬化油等が特に好ましい。これらは単独又は2種類以上組み合わせて用いてよい。本発明の硬化型組成物に使用できる可塑剤は、例えば、フタレート系、アジペート系、ホスフェート系、キシレン樹脂、塩素化パラフィン、炭化水素系可塑剤等が挙げられる。具体的には、ジメチルフタレート、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート、ジイソノニルフタレート、ブチルベンジルフタレート、ジベンジルフタレート、へキサノールベンジルフタレート、アルキルベンジルフタレート、ジブチルアジペート、ビスブチルジグリコールアジペート、マレイン酸ジブチル、トリエチルホスフェート、トリ-n-ブチルホスフェート、トリクレシルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、特開平10-60261号公報記載のキシレン樹脂、特公昭56-14705号公報、特公昭56-15440号公報、特公昭57―56511号公報等に例示されているようなジアリールアルカン型の化合物、トリアリールジアルカン型の化合物、スチレンの2~3重合体とアルキルベンゼンとの反応生成物からなる高沸点芳香族炭化水素、特開2004-161837号公報記載のアクリル酸エステル共重合体等が挙げられる。更に、本発明の硬化型組成物にはより耐候性を向上させる目的で紫外線吸収剤及び無機紫外線遮蔽剤を使用することができる。無機紫外線遮蔽剤としては、例えば、二酸化チタン、酸化亜鉛、酸化セリウム等が挙げられる。これらは単独で又は2種以上組み合わせて用いてよい。特に二酸化チタン、酸化亜鉛を用いた場合、得られた硬化物が耐候性に優れるため好ましい。本発明の硬化型組成物で用いられる二酸化チタンは、二酸化チタン粒子組成物の粉粒体が好ましい。二酸化チタンの結晶形態は、ルチル、アナタース、ブルカイトが挙げられる。中でも特に好ましいのは、ルチルである。ルチルは、有機系樹脂を劣化、分解する原因である光触媒機能が弱いため好ましい。二酸化チタンの平均一次粒子径は、0.005~0.1μmが好ましい。0.005μm以上であれば、二酸化チタン粒子の分散性が良いため好ましく、0.1μm以下であれば、二酸化チタンが透明性を示めし硬化型組成物の調色が容易となるため好ましい。二酸化チタン粒子の表面処理は、無処理、無機物処理、有機物処理が挙げられる。中でも特に好ましいのは、無機物処理、有機物処理である。これら何れかの表面処理によって二酸化チタン粒子と有機系樹脂とが直接接触しないようにして、光触媒活性が発現したとしても、二酸化チタンが有機系樹脂を劣化、分解しないため表面処理された二酸化チタンが好ましい。無機物処理には、アルミニウム、ケイ素、チタニウム、ジルコニウム、スズ、アンチモン等の金属の酸化物若しくは含水酸化物等による粒子表面の被覆が挙げられる。有機物処理には、トリメチロールエタン等のポリオール、トリエタノールアミン酢酸塩等のアルカノールアミン、トリメチルクロロシラン等のシリコン樹脂等による粒子表面の被覆が挙げられる。これらの無機物処理と有機物処理は単独又は2種類以上組み合わせて用いてよい。本発明の硬化型組成物で用いられる酸化亜鉛は、酸化亜鉛粒子組成物の粉粒体が好ましい。酸化亜鉛粒子の平均一次粒子径は、0.15μm以下が好ましい。0.15μm以下であれば、高い透明性を示し、硬化型組成物の調色が容易となるため好ましい。酸化亜鉛粒子の表面処理は、無処理、無機物処理、有機物処理が挙げられる。中でも特に好ましいのは、無機物処理、有機物処理である。無機物処理、有機物処理によって酸化亜鉛粒子表面が被覆されれば、純水や水溶液への溶解度が小さく酸化亜鉛粒子からの溶解物が、硬化型組成物や得られた硬化物に悪影響を及ぼすことがない。更に光触媒機能が抑制され、有機系樹脂が劣化、分解しないため好ましい。無機物処理には、アルミニウム、ケイ素、チタニウム、ジルコニウム、スズ、アンチモン、イットリウム、ランタン、セリウム、ネオジム等の金属の酸化物若しくは含水酸化物、ケイ酸亜鉛等による粒子表面の被覆が挙げられる。有機物処理には、有機ケイ素化合物、多価アルコール及びアルカノールアミン、高級脂肪酸、高級脂肪酸エステル又は金属石ケン等による粒子表面の被覆が挙げられる。これらの無機物処理と有機物処理は単独又は2種類以上組み合わせて用いてよい。上記有機ケイ酸化合物としては、例えばメチルハイドロジェンポリシロキサンやジメチルポリシロキサン等のオルガノポリシロキサンや、トリエトキシビニルシラン、ジフェニルジメトキシシラン等のシランカップリング剤が挙げられる。また多価アルコールとしては、例えばトリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール等が挙げられる。またアルカノールアミンとしては、例えばジエタノールアミン、ジプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリプロパノールアミン等が挙げられる。高級脂肪酸、高級脂肪酸エステル又は金属石ケンの構成する脂肪酸のアルキル基の炭素数は、10~30が好ましい。このような脂肪酸としては、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、マルガリン酸、ステアリン酸等が挙げられる。高級脂肪酸の金属塩を構成する金属種は、アルミニウム、リチウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、亜鉛、スズ等が挙げられる。本発明の硬化型組成物に使用できる紫外線吸収剤は、例えばベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、サリチル酸フェニル系、トリアジン系、ニッケル塩及びニッケル錯塩系が挙げられる。特に好ましい紫外線吸収剤は、ベンゾトリアゾール系、ニッケル塩、ニッケル錯塩系の紫外線吸収剤であり、とりわけベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤が好ましい。具体的には、2-2-ヒドロキシ-5-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-33,4,5,6-テトラ-ヒドロフタルイミドメチル-5-メチルフェニルベンソトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-3-t-ブチル-5-メチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-4-オクチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-3,5-t-ブチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-3,5-t-ブチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-5-t-オクチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-アミルフェニルベンゾトリアゾール、ニッケルジブチルジチオカルバメート、2,2’-チオビス4-t-オクチルフェノレート-2-エチルヘキシルアミン-ニッケルなどである。本発明の硬化型組成物に使用できる酸化防止剤は、例えば、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、ホスファイト系酸化防止剤、チオエーテル系酸化防止剤が挙げられる。フェノール系酸化防止剤は、ポリマーとの相溶性が良く好ましい。具体的には、1,3,5‐トリス[[3,5‐ビス1,1‐ジメチルエチル‐4‐ヒドロキシフェニル]メチル]‐1,3,5‐トリアジン‐2,4,61H,3H,5H‐トリオン、1,1,3‐トリス5‐tert‐ブチル‐4‐ヒドロキシ‐2‐メチルフェニルブタン、1,1‐ビス4‐ヒドロキシ‐2‐メチル‐5‐tert‐ブチルフェニルブタン、2,2‐ビス[[[3‐3,5‐ジ‐tert‐ブチル‐4‐ヒドロキシフェニルプロピオニル]オキシ]メチル]プロパン‐1,3‐ジオール、1,3‐ビス[3‐3,5‐ジ‐tert‐ブチル‐4‐ヒドロキシフェニルプロピオナート]、ビス3‐tert‐ブチル‐4‐ヒドロキシ‐5‐メチルベンゼンプロパン酸エチレンビスオキシエチレン4,4′,4′′‐[2,4,6‐トリメチルベンゼン‐1,3,5‐トリイルトリスメチレン]トリス2,6‐ジ‐tert‐ブチルフェノールなどである。本発明の硬化型組成物に使用できる加硫促進剤としては、例えばアルデヒドアンモニア及びアルデヒドアミン系、チオウレア系、グアニジン系、チアゾール系、スルフェンアミド系、チウラム系、ジチオカルバミン酸塩系、キサントゲン酸塩系などが挙げられる。具体的には、ヘキサメチレンテトラミン、ジフェニルグアニジン、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィドなどが挙げられる。上記加硫促進剤は2種類以上添加しても良い。本発明の硬化型組成物にはその特性を損なわない限り、他のゴムエラストマーを加えることができる。例えば、天然ゴム、ポリブタジエンゴム、アクリルゴム、ポリイソプレンゴム、スチレンーブタジエンゴム、アクリロニトリル-ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、オレフィン系エラストマー、スチレン系エラストマー、塩化ビニル系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、ポリアミド系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー、ポリシロキサン系エラストマー等が挙げられる。本発明の硬化型組成物に使用できるシランカップリング剤は、加水分解性シリル基と反応性有機官能基とを含有する化合物である。具体的には、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、2-3,4エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、p-スチリルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、3-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、N-2アミノエチル3-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N-2アミノエチル3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-2アミノエチル3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-トリエトキシシリル-N-1,3-ジメチル-ブチリデンプロピルアミン、N-フェニル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、ビストリエトキシシリルプロピルテトラスルフィドなどが挙げられる。また、特開平6-271833号公報に記載のポリサルファイドポリマーチオコールLP-3と3―グリドキシプロピルトリメトキシシランを反応させて合成した末端トリメトキシシラン変性ポリサルファイドポリマーもシランカップリング剤として用いることができる。これらシランカップリング剤は2種以上を用いてもよい。本発明の硬化型組成物では、シランカップリング剤として、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、末端トリメトキシシラン変性ポリサルファイドポリマーを使用した場合、特に接着性が良好で好ましい。本発明の硬化型組成物中のシランカップリング剤の含有量は、1分子中に2個以上のチオール基を含有するポリマー100重量部に対して、0.1~20重量部が好ましく、より好ましくは0.5~10重量部である。シランカップリング剤の含有量が、0.1重量部未満では十分な接着力が得られず、20重量部を超えるとコスト的に好ましくない。加えて、本発明の硬化型組成物には、硬化後の表面残存タックを改良するために、特開2000-178334号公報記載の空気酸化可能な不飽和基を含有する化合物を添加することができる。空気酸化可能な不飽和基を含有する化合物としては、乾性油、ジエン系化合物、乾性油の各種変性物が挙げられる。具体的には不飽和脂肪酸の混合トリグリセライドで、ヨウ素価130以上の油脂乾性油及び魚油が使用可能である。不飽和脂肪酸としてはトウハク酸、リンデル酸、ツズ酸、マッコウ酸、ミリストオレイン酸、ゾーマリン酸、ペトロセリン酸、オレイン酸、バクセン酸、ガドレイン酸、鯨油酸、エルシン酸、サメ油酸、リノール酸、ヒラゴ酸、エレオステアリン酸、ブニカ酸、トリコサン酸、リノレン酸、モロクチ酸、パリナリン酸、アラキドン酸、イワシ酸、ヒラガシラ酸、ニシン酸が挙げられる。具体的には、植物油としては亜麻仁油、エノ油、桐油、日本桐油、オイチシカ油、麻実油、カヤ油、イヌガヤ油、クルミ油、オニグルミ油、ケシ油、ヒマワリ油、大豆油、サフラワー油等。魚油としてイワシ油、ニシン油、メンヘーデン油等が挙げられる。これ以外にも魚油のアルカリ異性化による異性化油、ヒマシ油の脱水化による脱水ヒマシ油等挙げられる。特に好ましい例は、エレオステアリン酸等の共役酸型の不飽和脂肪酸を多く含むキリ油、オイチシカ油である。本発明においては、乾性油の添加量はポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子中に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマー合計100重量部に対し0.1~50重量部であることが望ましい。添加量が0.1重量部未満では残存タック改良の効果が乏しくなり、50重量部を超えると引張り応力等の物性上昇及び伸度の低下が大きくなり好ましくない。ポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーのポリサルファイドポリマーとして、固体ポリサルファイドの形成を含まない方法で製造した液状ポリサルファイドポリマーを用いた場合、得られた硬化物は柔軟で加熱しても物性が変化せず、好ましい。1分子に2個以上のイソシアネート基を含有する化合物にヘキサメチレンジイソシアネートを用いた場合、1分子に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーは、低温でも粘度が上昇せず作業性がよい。さらに、1分子に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーのモノマー含有率が、1重量未満であると、特有の刺激臭が少なく好ましい。さらに、ポリサルファイドポリマーとジイソシアネート化合物の反応物からなる1分子に2個以上のイソシアネート基を含有するポリマーのポリサルファイドポリマーとして、分子量の分散度を示す重量平均分子量Mw/数平均分子量Mの比が3.0以下である液状ポリサルファイドポリマーを用いた場合、得られた硬化物は柔軟で加熱しても物性が変化せず、好ましい。本発明を以下の実施例によりさらに詳細に説明する。合成例1プロピレングリコールにプロピレンオキサイドを付加して得られる二官能性ポリプロピレングリコールOH価55.3mgKOH/g800gと、87.7gのエピクロロヒドリンと、1.0gの塩化第二錫五水塩とを反応容器に仕込み、80~90°Cで3時間攪拌した。さらに、ポリサルファイドポリマー東レファインケミカル株製、商品名チオコールLP-55887.7gを加え混合した後、76gの水硫化ソーダ純度70を加え、80°Cで2時間攪拌した。その後、塩を除去し、メルカプタン含量2.0重量、粘度8.0Pas25°Cの淡黄色透明なポリマーを得た。合成例2ポリサルファイドポリマー東レファインケミカル株製、商品名チオコールLP-3とヘキサメチレンジイソシアネートをイソシアネート基とチオール基のモル比イソシアネート基/チオール基が2.1となるように反応容器に仕込み、その中に97ppmの割合でジブチルスズジラウレートを添加し、窒素雰囲気下、80°Cで10時間撹拌した。得られたポリマーは、イソシアネート含量7.0重量の淡黄色透明液体であった。合成例31Lのセパラブルフラスコを用いて、709.3gのポリ硫化ナトリウム水溶液2.17mol/L、2.51gのメチルトリブチルアンモニウムクロライド50wt水溶液、84gの42水硫化ナトリウム水溶液、271.3gのビス2-クロロエチルホルマール、4.70gの1,2,3-トリクロロプロパンを、固体ポリサルファイドポリマーの形成を含まない方法で反応させて、約260gの淡黄色透明液体ポリマーを得た。得られたポリマーは、粘度が1.14Pas、GPCによるMwが1477、SH含量が6.6重量であった。得られたチオール基末端ポリサルファイドポリマー250gを、セパラブルフラスコに仕込み、80°Cのオイルバスで加熱撹拌した。窒素雰囲気下、ヘキサメチレンジイソシアネート439.4g、トリブチルアミンを数滴仕込み、80°Cで4時間反応させた。得られた反応生成物を薄膜蒸留装置2-03型ワイプレン株新興環境ソリューション製を使用して蒸留し、未反応ヘキサメチレンジイソシアネートを除くことで300gのポリマーを得た。得られたポリマーは、イソシアネート含量5.6重量の淡黄色透明液体であった。合成例4セパラブルフラスコに分子量1000の2官能性ポリプロピレングリコール900gと分子量15000の3官能性ポリプロピレングリコール100gとを仕込み、80°Cのオイルバスで加熱撹拌した。窒素雰囲気下、ヘキサメチレンジイソシアネート247.8g、ジブチル錫ジラウレートを数滴仕込み、80°Cで4時間反応させた。得られた反応生成物を薄膜蒸留装置2-03型ワイプレン株新興環境ソリューション製を使用して蒸留し、未反応ヘキサメチレンジイソシアネートを除くことでポリマーを得た。得られたポリマーは、イソシアネート含量4.2重量、粘度2.5Pas25°Cの無色透明液体であった。さらに未反応ヘキサメチレンジイソシアネート含有量は0.4重量であった。合成例5Mw1000の二官能性ポリプロピレングリコール250gを、セパラブルフラスコに仕込み、80°Cのオイルバスで加熱撹拌した。窒素雰囲気下、トルイレンジイソシアネート70g、ジブチル錫ジラウレートを数滴仕込み、80°Cで4時間反応させた。得られたポリマーは、イソシアネート含量3.9重量の無色透明液体であった。合成例6Mw1000の二官能性ポリプロピレングリコール250gを、セパラブルフラスコに仕込み、80°Cのオイルバスで加熱撹拌した。窒素雰囲気下、ジフェニルメタンジイソシアネート105g、ジブチル錫ジラウレートを数滴仕込み、80°Cで4時間反応させた。得られたポリマーは、イソシアネート含量3.9重量の無色透明液体であった。実施例1合成例1のポリマーに可塑剤、充填剤および硬化触媒を表1の割合で配合し、ミキサーで混合することによって主剤を得た。これに合成例2で得た1分子に2個以上のイソシアネート基を有する液状ポリサルファイドポリマーとグレートナーを表1の割合で混合した。硬化性評価は、得られた混合物を、23°C55RHで24時間養生した後、硬度を測定することで行った。硬度測定は、JISK6253-1997に準じて行った。硬度計には、ASKERTYPEC高分子計器株を用いて、読み値が10以上を実用上問題ないと判断し、○とした。また、未硬化の状態を×とした。結果を表2に示した。また、得られた混合物を厚さ3mmの型に流し込み、シート状硬化物を作製した。23°C55RHで7日間養生した後、50°Cで7日間養生し、硬化物を得た。得られた硬化物の残存タック評価及び耐候性試験結果を表2に示した。残存タック評価は、硬化物表面の指触でベタツキがあるものを×、少ないものを○、ないものを◎とした。耐候性試験結果は、JISA1415WS-Aに準拠してサンシャインウェザーメーターで曝露し、500時間後、1000時間後、1500時間後、2000時間後、2500時間後、3000時間後の硬化物の表面状態を観察した。評価基準は以下のとおりで、○であれば良好と判断した。◎:クラッキングなく、チョーキングない○:クラッキングなく、チョーキングある△:クラッキングあり、チョーキングない×:クラッキングあり、チョーキングない。実施例2~5合成例1のポリマーに可塑剤、充填剤および硬化触媒を表1の割合で配合して主剤を作製し、これに合成例3で得た1分子に2個以上のイソシアネート基を有する固体ポリサルファイドの形成を含まない方法で製造した液状ポリサルファイドポリマーとグレートナーを表1の割合で混合した。得られた混合物を使用して、実施例1と同様の評価を実施した。結果を表2に示した。比較例1合成例1のポリマーに可塑剤、充填剤および硬化触媒を表1の割合で配合して主剤を得、合成例2のポリマーとグレートナーを表1の割合で混合した。得られた混合物を使用して、実施例1と同様の評価を実施した。結果を表2に示した。比較例2~4合成例1のポリマーに可塑剤、充填剤および硬化触媒を表1の割合で配合して主剤を得、合成例4~6のポリプロピレングリコールに各種ジイソシアネート化合物を付加して製造したポリマーとグレートナーを表1の割合で混合した。得られた混合物を使用して、実施例1と同様の評価を実施した。結果を表2に示した。実施例1は比較例1と比べて、硬化性が大きく改善されていることがわかる。また、実施例2~5も、硬化性が良好で、かつ、残存タックがなく、サンシャインウェザーメーターでの曝露時間が、2500時間以上でも表面のクラッキングやチョーキングがなく耐候性が良好であった。"