"異常であるか否かを判断し且つ異常であるときに警告を発生する警告発生手段と、前記警告に関する警告情報を記憶する警告記憶手段と、前記警告記憶手段に記憶された警告情報を表示する表示手段と、前記警告情報を消去する警告消去手段とを備え、前記警告消去手段によって警告情報を消去した消去時期を記憶する消去時期記憶手段を備えていることを特徴とする作業機。前記表示手段は、前記警告情報を表示する表示装置で構成され、前記表示装置には警告消去手段にて警告情報を消去すべく消去を実行する消去実行スイッチが具備されており、前記消去時期記憶手段は、前記消去実行スイッチにて消去が実行された時を消去時期として記憶することを特徴とする請求項1に記載の作業機。前記警告記憶手段は、前記警告消去手段によって消去後に発生した警告に関する警告情報を記憶するように構成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の作業機。前記警告記憶手段は、警告情報の消去後に発生した警告のうち、一番最初に発生した警告に関する警告情報を記憶することを特徴とする請求項1又は2に記載の作業機。前記警告記憶手段は、警告情報の消去後に発生した警告のうち、最後に発生した警告に関する警告情報を記憶することを特徴とする請求項1又は2に記載の作業機。さて、作業機を使用中に異常が発生して警告が発生しているのにも関わらず、作業機を使用し続けると、作業機に多大な負荷が掛かることになる。このような状況下でも、特許文献1に示したような作業機では、警告に相当する異常情報が自動的に記憶されるため、記憶された異常情報を見れば、作業機を多大な負荷で使用していることが分かる。仮にユーザが作業機を多大な負荷で使用していることを隠すために、表示装置に具備された消去機能を用いて異常情報警告情報を消去してしまうと、作業機にどのような負荷を掛けていたか分からなくなる虞がある。本発明は上記問題点に鑑み、警告情報の発生の有無を簡単に把握することができると共に警告情報の消去時期を簡単に特定することができる作業機を提供することを目的としたものである。この技術的課題を解決するための本発明の技術的手段は、以下に示す点を特徴とする。請求項1に係る発明では、異常であるか否かを判断し且つ異常であるときに警告を発生する警告発生手段と、前記警告に関する警告情報を記憶する警告記憶手段と、前記警告記憶手段に記憶された警告情報を表示する表示手段と、前記警告情報を消去する警告消去手段とを備え、前記警告消去手段によって警告情報を消去した消去時期を記憶する消去時期記憶手段を備えていることを特徴とする。請求項2に係る発明では、前記表示手段は、前記警告情報を表示する表示装置で構成され、前記表示装置には警告消去手段にて警告情報を消去すべく消去を実行する消去実行スイッチが具備されており、前記消去時期記憶手段は、前記消去実行スイッチにて消去が実行された時を消去時期として記憶することを特徴とする。請求項3に係る発明では、前記警告記憶手段は、前記警告消去手段によって消去後に発生した警告に関する警告情報を記憶するように構成されていることを特徴とする。請求項4に係る発明では、前記警告記憶手段は、警告情報の消去後に発生した警告のうち、一番最初に発生した警告に関する警告情報を記憶することを特徴とする。請求項5に係る発明では、前記警告記憶手段は、警告情報の消去後に発生した警告のうち、最後に発生した警告に関する警告情報を記憶することを特徴とする。本発明によれば、以下の効果を奏する。請求項1に係る発明によれば、警告情報の発生の有無を簡単に把握することができると共に警告情報の消去時期を簡単に特定することができる。請求項2に係る発明によれば、消去実行スイッチによって消去を実行した時を特定することができる。請求項3に係る発明によれば、消去後に発生した警告情報を的確に把握することができる。請求項4に係る発明によれば、消去後に最初に発生した警告情報を的確に把握することができる。請求項5に係る発明によれば、消去後に最後に発生した警告情報を的確に把握することができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。[第1実施形態]図15は本発明の作業機の全体図を示している。図15に示すように、本発明において作業機はバックホーとしているが、トラクタであってもコンバインであっても、その他の作業を行うものであってもよい。まず、作業機の全体構成から説明する。図15に示すように、作業機1は、下部の走行装置2と、上部の旋回体3とを備えている。走行装置2は、ゴム製覆帯を有する左右一対の走行体4を備え、両走行体4を走行モータMで動作するようにしたクローラ式走行装置が採用されている。また、該走行装置2の前部にはドーザ5が設けられている。旋回体3は、走行装置2上に旋回ベアリング11を介して上下方向の旋回軸回りに左右旋回自在に支持された旋回台12と、該旋回台12の前部に備えられた作業装置13掘削装置とを有している。旋回台12上には、エンジン,ラジエータ,運転席9,燃料タンク,作動油タンク,作動油タンクからの作動油を制御する制御弁等が設けられている。運転席9の周囲には、作業機1に関する様々な情報を表示する表示装置15が設けられている。運転席9は、旋回台12上に設けられたキャビン14により囲まれている。作業装置13は、旋回台12の前部に左右方向の中央部よりやや右寄りにオフセットして設けられた支持ブラケット16に上下方向の軸心回りに左右揺動自在に支持されたスイングブラケット17と、該スイングブラケット17に基部側を左右方向の軸心廻りに回動自在に枢着されて上下揺動自在に支持されたブーム18と、該ブーム18の先端側に左右方向の軸心廻りに回動自在に枢着されて前後揺動自在に支持されたアーム19と、該アーム19の先端側にスクイダンプ動作可能に設けられたバケット20とを備えている。スイングブラケット17は、旋回台12内に備えられたスイングシリンダの伸縮によって揺動され、ブーム18は、該ブーム18とスイングブラケット17との間に介装されたブームシリンダ22の伸縮によって揺動され、アーム19は、該アーム19とブーム18との間に介装されたアームシリンダ23の伸縮によって揺動され、バケット20は、該バケット20とアーム19との間に介装されたバケットシリンダ21の伸縮によってスクイダンプ動作される。各シリンダスイングシリンダ、ブームシリンダ22、アームシリンダ23バケットシリンダ21は、制御弁によって流量が制御された作動油によって動作するようになっている。図1は、作業機における制御システムのブロック図を示したものである。図1に示すように、作業機における制御システムは、主に作業機の制御を行うメイン制御装置30と、このメイン制御装置30とは別に配置された表示装置15とが備えられている。メイン制御装置30と表示装置15とは、ControllerAreaNetworkCAN通信などの車両用通信ネットワークNを介してデータの送受信が行えるようになっている。なお、車両用通信ネットワークは、メイン制御装置30と表示装置15とがデータの送受信が行えるものであれば何でもよく、FlexRayフレックスレイであっても、その他のネットワークであってもよい。メイン制御装置30は、CPU等から構成されていて、作業機1に備えられた各種装置走行装置、作業装置などを制御することが可能である。例えば、メイン制御装置30は、走行2速制御、アンロード切換制御、スタータ切換制御、盗難防止制御などを行うことが可能である。走行2速制御は、走行装置2を高速と低速とに切り換える走行2速スイッチ32からのオン又はオフの入力信号に基づいて、走行装置2を高速と低速とに切り換える制御である。アンロード切換制御は、運転席9の側方に設けられたレバーロックスイッチ33からのオン又はオフの入力信号に基づいて、ポンプから吐出された作動油を制御弁に供給可能と供給不能とに切り換える制御である。スタータ切換制御は、スタータスイッチ34からのオン又はオフの入力信号に基づいてスタータリレー35を切り換える制御である。盗難防止制御は、エンジンを始動するエンジンキーに内蔵されたIDコードと、当該メイン制御装置30に内蔵されたIDコードとの照合が成立したときにスタータリレー35をオフからオンにすることを許可し、照合が不成立であるときにスタータリレー35をオフからオンにすることを許可しない制御である。盗難防止手段は、新しいエンジンキーのIDコードを当該メイン制御装置30に登録する登録機能が設けられている。なお、メイン制御装置30は、各種装置を制御するものであればよく、例示した制御に限定されない。メイン制御装置30には、作業機の様々な状態をセンサ等により検出する複数の検出器40が接続されている。具体的には、このメイン制御装置30には、エンジン回転数を検出するエンジン回転センサエンジン回転検出器40aと、水温を検出する水温センサ水温検出器40bと、燃料残量を検出する燃料センサ燃料検出器40cとが接続されている。即ち、メイン制御装置30には、エンジン回転センサ40a、水温センサ40b、燃料センサ40cなどの検出器40で検出した状態が入力されるようになっている。なお、メイン制御装置30には、エンジンを始動するエンジンキーのIDコード、バッテリーの電圧なども入力されるようになっている。このようなメイン制御装置30にエンジン回転数、燃料、水温などの様々な検出情報が入力されると、当該メイン制御装置30は、それぞれの検出情報実測値を表示装置15に車両用通信ネットワークNを介して表示装置15に送信する。また、メイン制御装置30は、検出器40から取得した検出情報エンジン回転数、燃料、水温などに基づいて、作業機1に異常が発生したか否かを判断して異常であると判断したときには、警告を発生して、その警告に関する情報警告情報というを記憶保存したり、表示装置15にて警告情報が表示可能となるように当該警告情報を表示装置15に送信するようになっている。以下、表示装置15、メイン制御装置30について詳しく説明する。図2に示すように、表示装置15は、様々な情報を表示可能な表示部41と、表示部41を制御する制御部31とを備えている。具体的には、表示装置15を正面視すると、当該表示装置15の左側には12個の単一式LED表示部41Aが設けられ、下側にはセグメント式表示部41Bが設けられ、右側には上下に並ぶ2つの指針式表示部41Cが設けられている。各単一式LED表示部41ALED表示部41Aということがあるは、LED素子の点灯、消灯、点滅によって検出情報自体や警告情報を表示するものである。詳しくは、表示装置15に設けられたLED表示部41Aには、走行用LED表示部41A1、登録用LED表示部41A2、抜き忘れLED表示部41A3、燃料用LED表示部41A4、水温用LED表示部41A5、警告用LED表示部41A6などがある。走行用LED表示部41A1は、作業機1が高速の走行状態となると点灯する。登録用LED表示部41A2は、登録機能でIDコードを登録する際にエンジンキーのシリンダへの挿入時に点灯する挿入のタイミングを知らせるために点灯する。抜き忘れLED表示部41A3は、IDコードの登録時にシリンダーに挿入したエンジンキーが長時間にわたり挿入されている状況下においてエンジンキーの抜き忘れを知らせるときに点灯する。燃料用LED表示部41A4は、燃料不足の状態になったときに点滅する。水温用LED表示部41A5は、水温が異常状態となったり、水温センサ40bが異常状態となり、警告が発せられたときに点滅する。警告用LED表示部41A6は、作業機1に何らかの異常が発生して警告が発せられたときに点滅する。その他に、表示装置15のLED表示部41Aには、AUX用LED表示部41A7、時間合わせ用LED表示部41A8、グロー用LED表示部41A9等があるが説明を省略する。セグメント式表示部41Bは、複数のセグメント42を点灯又は消灯させることによって様々な情報を表示するものである。セグメント式表示部41Bは48個のセグメント42セグメント素子により構成されたものである。詳しくは、このセグメント式表示部41Bは、7つのセグメント42により構成されたセグメント群437セグメントというが左右方向に5個配置され、7セグメント43の周りに、文字Y、M、D、AM、PMや記号△で構成された9つのセグメントが配置され、7セグメント43の間にドット:、.から構成された4つのセグメントが配置されることにより構成されている。7セグメント43は、数字、文字、記号等を表示するためのものであり、7セグメント43の周りに配置された文字や記号のセグメントは、画面操作を指示したり、どのような画面であるか分かるように補足するものである。図3は、セグメント式表示部41Bで表示する情報の一例を示したものである。図3に示すように、エンジンキーにてシリンダを回し、表示装置15に電源を供給した後に、表示装置15に接続された第1スイッチ50を押すと、セグメント式表示部41Bにはアワーメータ累積時間が表示される。なお、アワーメータとは、作業機1を製造する製造メーカが作業機1を出荷後、作業機1の駆動した累積時間のことであり、メイン制御装置30又は表示装置15に記憶されるようになっている。次に、セグメント式表示部41Bに累積時間アワーメータが表示されている状態で、第1スイッチ50とは別に表示装置15に接続された第2スイッチ51を押すと、セグメント式表示部41Bの表示する情報が切り替わり、セグメント式表示部41Bには現在の時刻が表示される。セグメント式表示部41Bに時刻が表示されている状態で、第2スイッチ51を押すと、セグメント式表示部41Bにはエンジン回転数が表示される。さらに、セグメント式表示部41Bにエンジン回転数が表示されている状態で、第2スイッチ51を押すと、セグメント式表示部41Bには、作業機1に発生している警告の警告コードNが表示される。なお、作業機1に複数の警告が発生している場合は、警告コードNが順番に表示される。警告が発生していない場合は、警告コードNは表示されない。なお、セグメント式表示部41Bの左側に表示されたE:は、右側の数値が警告コードであることを示している。即ち、エンジンキーにてシリンダを回したときは、表示装置15は通常表示モードとなり、セグメント式表示部41Bにて、アワーメータ、時刻、エンジン回転数、警告を順に表示することができる。図2に示すように、指針式表示部41Cは、回転中心部を中心として所定角度で回動する針部45と、針部45と重なるようにゲージ表示部46とを備えていて、針部45の回動し、ゲージ表示部46に対する針部45の先端部の位置によって様々な情報を表示するものである。例えば、表示装置15を正面視して上側には、燃料用指針式表示部41C1が設けられ、燃料用指針式表示部41C1の下側には、水温用指針式表示部41C2が設けられている。燃料用指針式表示部41C1は、針部45の先端がゲージ表示部46の上端を指し示したときは燃料が満タンであることを示し、ゲージ表示部46の下端を示したときは燃料が不足無くなっているであることを示す。水温用指針式表示部41C2は、針部45の先端がゲージ表示部46の上端を指し示したときは水温が高いことを示し、ゲージ表示部46の下端を示したときは水温が低いことを示す。表示装置15の制御部31は、メイン制御装置30と当該表示装置15とのデータ情報の送受信を行ったり、入力された様々な情報検出情報、警告情報を表示部41に表示させるための制御を行うものであり、CPUや汎用IC等から構成されている。また、表示装置15における通常表示モードや特別表示モードは、表示装置15の制御部31に組み込まれた制御プログラムにて実行するものであっても、メイン制御装置30に組み込まれた制御プログラムであってもよい。次に、メイン制御装置30について詳しく説明する。メイン制御装置30は、警告発生手段55と、警告記憶手段56と、警告消去手段57と、消去時期記憶手段58とを備えている。警告発生手段55、警告消去手段57は、メイン制御装置30内に格納されたプログラム等で構成されている。警告発生手段55は、検出器40によって検出された検出情報などに基づいて作業機1が異常であるか否かを判断すると共に、異常であると判断したときには警告を発生するものである。警告発生手段55は、例えば、検出されたエンジン回転数が所定回転以上例えば、700rpmであり且つ検出された水温が所定温度以上例えば、120°C以上で、さらに、所定時間以上例えば、1秒以上続いたときに、作業機1が異常オーバーヒートであると判断し、オーバーヒートであるという警告を発生させる。また、警告発生手段55は、CAN通信異常、燃料センサ断線異常、水温センサ断線異常など異常が発生したときに警告を発生する。CAN通信異常とは、メイン制御装置30が正常に動作しているのにも関わらず、例えば、表示装置15と正常にCAN通信が出来ない異常である。燃料センサ断線異常とは、燃料センサ40cで検出される抵抗値が所定以上であって非常に抵抗値が大きく当該燃料センサ40cとメイン制御装置30とが断線であると考えられる異常である。水温センサ断線異常とは、水温センサ40bで検出される抵抗値が所定以上であって非常に抵抗値が大きく当該水温センサ40bとメイン制御装置30とが断線であると考えられる異常である。警告発生手段55は、警告を発生する際、それぞれの警告異常が識別できるように、図4に示したような警告コードN警告種別を出力するようになっている。例えば、CAN通信異常に関する警告コードNは001とされ、オーバーヒートに関する警告コードNは015とされ、燃料センサ断線異常に関する警告コードNは017とされ、水温センサ断線異常に関する警告コードNは018とされている。警告発生手段55は、CAN通信異常が発生したときには、当該CAN通信異常に対応した警告コード001を出力したり、オーバーヒートが発生したときには、当該オーバーヒートに対応した警告コード015を出力する。つまり、警告発生手段55は、メイン制御装置30に入力される様々な情報を用いて作業機1が異常であるか否かを判断し、異常であると判断した場合には、その異常に関する警告に対応した警告コードNを発生する。なお、警告発生手段55によって発生する警告は、当然の如く、上述した例に限定されず、どのような警告であってもよい。警告記憶手段56は、例えば、不揮発性メモリ例えば、フラッシュメモリ等から構成され、警告に関する情報警告情報を記憶するものである。この警告記憶手段56は、少なくとも警告の警告コードN警告種別と警告が発生したときの時間とを対応させて記憶するようになっている。以下、警告コードNは、警告情報を識別区別するためのものとして説明する。図5に示すように、この警告記憶手段56は、警告コードN毎に、警告情報の内容を分けて格納するための記憶テーブル第1記憶テーブルというを有している。つまり、警告の1つ1つに第1記憶テーブルが割り当てられている。さらに、各第1記憶テーブルは、初期アワーメータ部、初期時期部、最終アワーメータ部、最終時期部とに分けられる。初期アワーメータ部は、作業機1を製造するメーカから作業機1を出荷後、初めて警告コードNに対応する警告が発生したときに、当該警告の発生時点での累積時間アワーメータを警告情報として記憶する部分である。初期時期部は、メーカから作業機1を出荷後、初めて警告コードNに対応する警告が発生したときに、警告が発生した時期発生時期を警告情報として記憶する部分である。例えば、作業機1の出荷後、オーバーヒートが初めて発生し、警告発生時の累積時間アワーメータが100時間100hであり、発生時期が2009年3月2日であるとする。このとき、警告記憶手段56は、初めてオーバーヒートの警告が発生したときの累積時間である100時間を、オーバーヒートに対応する初期アワーメータ部に記憶させると共に、オーバーヒートの発生時期である2009年3月2日をオーバーヒートに対応する初期時期部に記憶させる。説明の便宜上、初期アワーメータ部に記憶した警告情報を初期累積時間、初期時期部に記憶した警告情報を初期発生時期ということがある。最終アワーメータ部は、最新の警告が発生したときに、警告発生時の累積時間アワーメータを警告情報として記憶する部分である。最終時期部は、最新の警告が発生したときに、発生した時期を警告情報として記憶する部分である。図6aに示すように、例えば、既に最終アワーメータ部に累積時間である100時間が記憶され、且つ、既に最終時期部に時期である2009年3月2日が記憶されている場合において、その後、2009年7月6日に同じ警告コードNにおいて警告が発生し、そのときの累積時間が140時間であったとする。このとき、警告記憶手段56は、最終アワーメータ部に累積時間である140時間を上書きして記憶し、最終時期部に発生した時期である2009年7月6日を最終時期部に上書きして記憶する。これにより、警告記憶手段56に記憶した警告情報は、図6aから図6bの状態になる。なお、説明の便宜上、最終時期部に記憶した警告情報を最新累積時間、最終時期部に記憶した警告情報を最新発生時期ということがある。以上、警告記憶手段56は、警告種別毎に定められた第1記憶テーブルに、4種類の警告情報初期累積時間、初期発生時期、最新累積時間、最新発生時期を記憶するようになっている。さて、警告記憶手段56にて記憶された様々な警告情報は、表示装置15を上述した通常表示モードではなく特別表示モードにすると表示することができる。つまり、表示装置15を、警告記憶手段56に記憶された警告情報を表示する表示手段として動作させることができる。図7に示すように、例えば、エンジンキーでシリンダを回すという通常作業機にて行う操作ではなく、特別な操作を行う例えば、第1スイッチ50を押しながらエンジンキーでシリンダを回すと、表示装置15は通常表示モードから特別表示モードに切り替わる。そして、表示装置15を特別表示モードにした後、第2スイッチ51を数秒間長押し、表示装置15を特別表示モードの中の警告来歴モードにする。警告来歴モードにした後、第2スイッチ51を長押しすると、まず、セグメント式表示部41Bに警告情報の警告コードNが表示される警告コード表示画面。この警告コード表示画面は、複数の警告のうち、どの警告を表示するか選択するための画面であり、警告コード表示画面にて第2スイッチ51を数秒間長押しすると、警告コードNを変えることができる。即ち、警告コード表示画面では、警告記憶手段56から警告種別毎に設定されたどの第1記憶テーブルの警告情報を読み出すかを設定することができる。そして、警告コード表示画面が表示されている状態で第2スイッチ51を押すと、警告コードNに対応する第1記憶テーブルから初期累積時間初期アワーメータ部に記憶した警告情報が表示装置15に読み出され、セグメント式表示部41Bに初期累積時間が表示される。さらに、第2スイッチ51を押すと、警告コードNに対応する第1記憶テーブルから初期発生時期初期時期部に記憶した警告情報が読み出され、セグメント式表示部41Bに初期発生時期の一部年数が表示され、次に、第2スイッチ51を押すと、初期発生時期の一部月日が表示される。このように、第2スイッチ51を押す毎に第1記憶テーブルから警告情報が順番に読み出され、セグメント式表示部41Bに表示されることになる。また、初期発生時期が第1記憶テーブルから読み出された後も、第2スイッチ51を押す度に、最新累積時間、最新発生時期が読み出されて、セグメント式表示部41Bに表示される。なお、第2スイッチ51を押す毎に各警告情報を第1記憶テーブルから読み出すとしているが、警告コード表示画面にて警告コードNを表示したときに、当該警告コードNに対応する第1記憶テーブルの警告情報を一括して読み出し、一時的に保存して、その後、第2スイッチ51を押すたびに順に警告情報をセグメント式表示部41Bに表示してもよい。上述したように、警告コードN毎に、数多くの警告情報が警告記憶手段56に記憶されるようになっているが、警告消去手段57によって警告情報は消去することができるようになっている。警告消去手段57は、警告記憶手段56に記憶された警告情報を論理消去するものであって、後述するように、論理消去された警告情報は警告記憶手段56内に存在しないものとして処理される。図7に示すように、警告消去手段57を起動させるには、表示装置15を第2スイッチ51を数秒間長押し、当該表示装置15を特別表示モードの中の来歴消去モードにする。表示装置15を来歴消去モードにした後、第2スイッチ51を数秒間長押しすると、警告消去手段57が起動する。このとき、第2スイッチ51は、消去を実行するための消去実行スイッチとなる。第2スイッチ51を押して警告消去手段57を起動させると、警告記憶手段56に記憶されている全ての警告情報初期累積時間、初期発生時期、最新累積時間、最新発生時期を論理消去する。例えば、図8aに示すように、警告記憶手段56に、初期累積時間である100h、初期発生時期である2/3/2009、最新累積時間である140h、最新発生時期である6/7/2009が記憶されていたとする。ここで、図8bに示すように、警告消去手段57を動作させると、警告記憶手段56には全ての警告情報が削除され論理消去、表示装置15でも表示することができなくなる。つまり、警告消去手段57によって警告情報を消去すると、消去された警告情報は、警告記憶手段56内に無いと扱われ、消去された警告情報は、警告記憶手段56から読み出すことができないようになる。上述したように、この作業機1では、警告消去手段57によって警告情報を自由に論理消去することができ、論理消去を行うことによって警告記憶手段56フラッシュメモリにおける空き容量を増加させることができ、空き容量を増やしたいときには便利である。一方で、一度、論理消去してしまった警告情報は、通常では取り出すことが非常に困難である。ここで、仮に、警告を隠すために意図的に消去した場合には、初めから警告が発生していなかったということになり、警告の発生の有無を正確に把握することは非常に難しい。そこで、本発明の作業機では、警告消去手段57によって警告情報を消去できるという構成でありながら、警告消去手段57によって警告情報を消去した消去時期を消去時期記憶手段58によって残すことができるという構成としている。消去時期記憶手段58は、例えば、不揮発性メモリ例えば、フラッシュメモリ等から構成され、警告情報を消去した消去時期を記憶するものである。なお、消去時期記憶手段58は警告記憶手段56と同じ不揮発性メモリで構成しても、警告記憶手段56とは別の不揮発性メモリで構成してもよい。図9に示すように、この消去時期記憶手段58は、警告情報を消去した時期消去時期を記憶する記憶テーブル第2記憶テーブルというを有している。図9aに示すように、例えば、2009年1月6日に、ユーザ等が第2スイッチ51等を操作して、表示装置15を来歴消去モードにした後、消去実行スイッチ51を押して、警告消去手段57によって警告記憶手段56に記憶されている全ての警告情報を論理消去すると、消去時期記憶手段58の第2記憶テーブルに消去実行スイッチ51を押した時間時期である6/1/2009が記憶される。これに引き続き、ユーザ等が2009年7月10日に消去実行スイッチ51を押して、再度、警告記憶手段56に記憶されている全ての警告情報を論理消去すると、消去時期記憶手段58の第2記憶テーブルには消去実行スイッチ51を押した時間時期である10/7/2009が、既に記憶されている6/1/2009とは別に追加される。即ち、消去時期記憶手段58は、警告情報が消去される度に、その消去時期を追加して記憶するようになっている。なお、図9aに示した第2記憶テーブルでは、消去時期として、消去した年、消去した月、消去した日を記憶するようにしているが、これに代えて、図9bに示すように消去時期として、消去を実行した時点での累積時間アワーメータを記憶するようにしてもよい。例えば、累積時間が2500時間2500hであるときに、ユーザ等が第2スイッチ51等を操作して、表示装置15を来歴消去モードにした後、消去実行スイッチ51を押して、警告消去手段57によって警告記憶手段56に記憶されている全ての警告情報を論理消去したとすると、消去時期記憶手段58の第2記憶テーブルに消去実行スイッチ51を押した時点での累積時間である2500時間が記憶される。これに引き続き、ユーザ等が累積時間が3000時間3000hであるときに消去実行スイッチ51を押して、再度、警告記憶手段56に記憶されている全ての警告情報を論理消去すると、消去時期記憶手段58の第2記憶テーブルには消去実行スイッチ51を押した時点での累積時間である3000時間が、既に記憶されている2500時間とは別に追加される。このように、消去時期記憶手段58に記憶された消去時期例えば、日付や累積時間は、表示装置15で表示できるようにしたり、パーソナルコンピュータなどを用いて外部に取り出せるようにするのがよい。例えば、表示装置15に接続した第1スイッチ50や第2スイッチ51を操作することによって消去時期をセグメント式表示部41Bに表示するようにしてもよいし、パーソナルコンピュータやフラッシュメモリ等をメイン制御装置30や表示装置15に接続できるようにして、消去時期をパーソナルコンピュータやフラッシュメモリに読み込めるようにしてもよい。また、消去時期記憶手段58に記憶された消去時期第2記憶テーブル内の情報を論理消去する手段は、作業機に設けず、作業機に搭載した機器を操作して消去時期を論理消去できないように構成するのがよい。上述したように、本発明の作業機によれば、警告発生手段55と、警告記憶手段56と、表示手段15と警告消去手段57と、警告消去手段57によって警告情報を消去した消去時期を記憶する消去時期記憶手段58を備えている。これにより、警告を隠すために意図的に消去した場合であっても、警告を消去時期が残るため、過去に警告の発生があった事実を正確に把握することができる。しかも、単に消去した事実が分かるだけでなく、消去時期を特定することができるため、どの時点で警告が発生していたかを特定することができる。特に、消去時期記憶手段58は、消去実行スイッチ第2スイッチ51にて消去を実行した時を消去時期として記憶するようになっているため、ユーザ等が消去実行スイッチを押して意図的に警告情報を消去した時消去を実行した時を特定することができる。[第2実施形態]第2実施形態では、警告記憶手段56を変形したものである。警告記憶手段56の第1記憶テーブルは、初期アワーメータ部、初期時期部、最終アワーメータ部、最終時期部に加え、消去後アワーメータ部、消去後時期部、カウント部、累積カウント部に分けられている。消去後アワーメータ部は、警告消去手段57によって警告情報が当該警告記憶手段56から消去された後消去実行スイッチ51を押した後において、新たに警告が発生したときに、新たに警告発生した時点での累積時間アワーメータを警告情報として記憶する部分である。消去後時期部は、警告消去手段57によって警告情報が消去後消去実行スイッチ51を押した後、新たに警告が発生したときに、警告の発生時期を警告情報として記憶する部分である。例えば、図10に示すように、警告情報が消去された後、新たにオーバーヒートが発生し、そのときの累積時間が140時間140hで、発生時期が2009年7月6日であるとする。このとき、警告記憶手段56は、累積時間である140時間をオーバーヒートに対応する消去後アワーメータ部に記憶させると共に、オーバーヒートが発生した時期である2009年7月6日をオーバーヒートに対応する消去後時期部に記憶させる。説明の便宜上、消去後アワーメータ部に記憶した警告情報を中間累積時間、消去後時期部に記憶した警告情報を中間発生時期ということがある。カウント部は、警告が発生した回数発生回数を警告情報として記憶する部分である。例えば、オーバーヒートの警告が繰り返し発生する度に警告が発生回数がカウントアップされて、警告記憶手段56は、カウントアップされる毎に発生回数をカウント部に上書きで記憶する。なお、このカウント部は、後述するように警告消去手段57によって消去さるようになっていて、警告消去手段57でカウント部の発生回数が消去されると、発生回数はゼロとなる。累積カウント部は、メーカから作業機1を出荷後、同じ警告に関して、警告の累積の発生回数を記憶する部分であり、警告消去手段57では消去不能となっている累積カウント部の発生回数をゼロにできない。警告記憶手段56は、警告が発生する毎に累積カウント部に発生回数を上書きで記憶する。なお、説明の便宜上、カウント部に記憶した警告情報を中間発生回数、累積カウント部に記憶した警告情報を累積発生回数ということがある。この実施形態の警告記憶手段56では、警告種別毎に定められた第1記憶テーブルに、8種類の警告情報初期累積時間、初期発生時期、中間累積時間、中間発生時期、最新累積時間、最新発生時期、中間発生回数、累積発生回数を記憶するようになっている。特に、警告記憶手段56には、警告情報の消去後に新たに発生した警告情報、即ち、中間累積時間と中間発生時期とを保存することとなっているため、これら消去後の警告情報と消去時期との両方を見れば、過去に発生した警告を推測することが可能である。つまり、上述したように警告情報を消去した場合であっても、一度発生した警告は再び発生し易いことから、再度発生した警告消去後の警告と消去時期との期間が近ければ、再度発生した警告は消去前にも発生したと考えられる。例えば、図11aに示すように、2009年7月10日に警告情報が消去されると、消去時期記憶手段58に消去時期である10/7/2009が記憶されているとする。そして、図11bに示すように、警告情報が消去された後、2009年7月13日にオーバーヒートが発生すると、オーバーヒートの警告情報を保存する警告記憶手段56の消去後時期部に、オーバーヒートの発生時期中間発生時期である13/7/2009が記憶される。図11a、bに示すように、消去時期記憶手段58に保存された消去時期及び警告記憶手段56の中間発生時期を見ると、消去時期は2009年7月10日であり、消去後に発生したオーバーヒートの発生時期は2009年7月13日であることが分かる。警告情報が消去された消去時期と、その消去後に警告が発生した発生時期とが1週間以内であり、両者の時期が比較的近いことから、過去に発生した警告は、オーバーヒートであると推測することができる。なお、第1実施形態では、警告消去手段57によって全ての警告情報を消去するとしていたが、消去後に発生した警告情報中間累積時間、中間発生時期は、警告消去手段57によって消去できないようにしてもよい。例えば、図12aに示すように、初期累積時間である100h、初期発生時期である2/3/2009、中間累積時間である140h、中間発生時期である6/7/2009、最新累積時間である140h、最新発生時期である6/7/2009、中間発生回数である1回、累積発生回数である13が警告記憶手段56されている状況下で、警告消去手段57を動作させたとしても、図12bに示すように、少なくとも中間累積時間である140hや中間発生時期である6/7/2009は、警告記憶手段56に保持するようにしてもよい。このようにすれば、消去後の警告情報である中間累積時間や中間発生時期を表示装置15によって確実に確認することができる。この実施形態では、警告記憶手段56に警告情報の消去後に発生した警告に関する警告情報を記憶するようにしているが、消去後に発生した警告情報のうち、少なくとも消去後に一番最初に発生した警告に関する警告情報、又は、最後に発生した警告に関する警告情報を警告記憶手段56に記憶させるとよい。即ち、消去後に同じ警告に関して複数回警告が発生した場合、消去後、最も早く発生した警告一番最初に発生した警告に関する警告情報を警告記憶手段56に記憶させたり、又は、消去後、最も遅く発生した警告最後に発生した警告に関する警告情報も警告記憶手段56に記憶させる。なお、一番最初に発生した警告に関する警告情報と、最後に発生した警告に関する警告情報との両方を警告記憶手段56に記憶させてもよいがどちらか一方であってもよい。[第3実施形態]上述した実施形態では、警告消去手段57によって全ての警告情報を消去し、全ての警告情報を消去した時の消去時期を消去時期記憶手段58に記憶していたが、第3実施形態では、警告消去手段57によって少なくとも一部の警告情報を消去できるようにし、それぞれ警告情報毎に消去した消去時期を消去時期記憶手段58によって記憶できるようにしたものである。その他の部分は、第1実施形態や第2実施形態と同様であるため説明を省略する。この警告消去手段57は、複数の警告情報のうち後述するように選択された警告情報を消去するものである。警告消去手段57にて選択した警告情報を消去するには、まず、図13に示すように、表示装置15を特別表示モードの中の来歴消去モードにする。そして、第2スイッチ51などを押し、セグメント式表示部41Bに消去対象とする警告コードNを表示させる警告コード選択画面。この警告コード選択画面において、さらに、第2スイッチ51などを短く押すと、セグメント式表示部41Bに表示される警告コードN消去対象の警告コードNが変わる。即ち、警告コード選択画面では、警告記憶手段56に設けられている複数の第1記憶テーブルのうち、どの第1記憶テーブルの警告情報を消すかを設定することができる。そして、警告コード選択画面が表示されている状態から第2スイッチ消去実行スイッチを数秒間長押しすると、警告消去手段57が起動する。警告消去手段57が起動すると、警告コード選択画面にて設定した警告コードNに対応する第1記憶テーブルの警告情報が全て論理消去される。この実施形態では、当然の如く、警告コード選択画面で選択されなかった警告コードに対応する第1記憶テーブルは消去されずに警告記憶手段56に残ることになる。消去時期記憶手段58は、消去時期を警告コード毎に記憶するようになっている。つまり、消去時期記憶手段58は、警告毎に消去された消去時期を記憶するようになっている。図14に示すように、消去時期記憶手段58は、警告コード毎に消去時期を記憶するための第2記憶テーブルを有している。例えば、警告コードが15であるオーバーヒートに関する警告情報が警告消去手段57にて2009年7月10日に消去されたとすると、消去時期記憶手段58は、消去した警告情報に対応する警告コードと消去時期とを関連付けして、第2記憶テーブルに消去時期である2009年7月10日を記憶する。即ち、消去時期記憶手段58は、警告コード毎に消去した時期を記憶しているため、消去時期と警告コードとを見れば、どの警告について何時消去を行ったか個別に把握することができる。なお、警告消去手段57は、全ての警告情報を消去したり、複数の警告情報のうち選択された警告情報を消去するのではなく、予め定められた警告情報を消去する構成にしてもよい。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。上述した実施形態では、警告発生手段55と警告記憶手段56と警告消去手段57と消去時期記憶手段58をメイン制御装置30に設けていたが、これらを表示装置15に設けてもよいし、作業機1に搭載した制御装置にいずれかに設けても良い。上述した実施形態では、表示装置15は、LED表示部41A、セグメント式表示部41B、指針式表示部41Cを備えたものであったが、これに限らず、例えば、様々な情報を液晶にて表示する液晶表示部を備えたものであってもよいし、その他の表示形式によって情報を表示するものであってもよい。"