"ゴム成分と、融点45~60°Cの脂肪酸多価アルコールエステル1及び融点65~75°Cの脂肪酸多価アルコールエステル2の非イオン性界面活性剤とを含むタイヤ用ゴム組成物。前記ゴム成分100質量中の天然ゴムの含有量が55質量以上である請求項1に記載のタイヤ用ゴム組成物。前記ゴム成分が天然ゴム又はジエン系合成ゴムを含み、該ゴム成分100質量部に対して、前記脂肪酸多価アルコールエステル1及び2の合計含有量が0.1~10質量部である請求項1又は2に記載のタイヤ用ゴム組成物。前記脂肪酸多価アルコールエステル1及び2は、ソルビトール脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリプロピレングリコール脂肪酸エステル、ペンタエリスリトール脂肪酸エステル又はトリメチロールプロパン脂肪酸エステルである請求項1~3のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。トレッド用ゴム組成物として用いられる請求項1~4のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。請求項1~5のいずれかに記載のゴム組成物を用いて作製したトラックバス用タイヤ。本発明は、前記課題を解決し、耐オゾン性を改善でき、ゴム表面の変色白色化、茶色化を抑制できるタイヤ用ゴム組成物、及びこれを用いたトラックバス用タイヤを提供することを目的とする。本発明は、ゴム成分と、融点45~60°Cの脂肪酸多価アルコールエステル1及び融点65~75°Cの脂肪酸多価アルコールエステル2の非イオン性界面活性剤とを含むタイヤ用ゴム組成物に関する。ここで、上記ゴム成分100質量中の天然ゴムの含有量が55質量以上であることが好ましい。上記ゴム成分が天然ゴム又はジエン系合成ゴムを含み、該ゴム成分100質量部に対して、上記脂肪酸多価アルコールエステル1及び2の合計含有量が0.1~10質量部であることが好ましい。上記脂肪酸多価アルコールエステル1及び2は、ソルビトール脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリプロピレングリコール脂肪酸エステル、ペンタエリスリトール脂肪酸エステル又はトリメチロールプロパン脂肪酸エステルであることが好ましい。上記ゴム組成物は、トレッド用ゴム組成物として用いられることが好ましい。本発明はまた、上記ゴム組成物を用いて作製したトラックバス用タイヤに関する。本発明は、それぞれ特定の融点を持つ脂肪酸多価アルコールエステル1及び2の非イオン性界面活性剤を含むタイヤ用ゴム組成物であるので、耐オゾン性を改善でき、ゴム表面の変色白色化、茶色化を抑制できる。本発明のタイヤ用ゴム組成物は、ゴム成分と、融点45~60°Cの脂肪酸多価アルコールエステル1及び融点65~75°Cの脂肪酸多価アルコールエステル2の非イオン性界面活性剤とを含む。融点の異なる脂肪酸多価アルコールエステル1及び2を併用すると、ゴム成分などのポリマー基質を移動する速度がそれぞれ異なるため、耐オゾン性を相乗的に改善できる。更に、これらの併用によりゴム表面に非イオン性界面活性剤の被膜が形成されることで、老化防止剤やワックスが遮蔽され、大気に対する暴露の影響が和らげられるため、老化防止剤やワックスを使用した場合であってもゴム表面の変色白色化、茶色化も顕著に抑制できる。脂肪酸多価アルコールエステル1の融点は45~60°Cであるが、下限は46°C以上、上限は55°C以下であることが好ましい。45°C未満であると、ポリマー基質を移動する速度が速く、ポリマー基質での残存量が少なくなり、耐オゾン性、耐変色性を充分に改善できない傾向がある。60°Cを超えると、上記エステル2との融点差が小さくなるため、耐オゾン性、耐変色性を充分に改善できない傾向がある。脂肪酸多価アルコールエステル2の融点は65~75°Cであるが、下限は68°C以上、上限は73°C以下であることが好ましい。65°C未満であると、上記エステル1との融点差が小さくなるため、耐オゾン性、耐変色性を充分に改善できない傾向がある。75°Cを超えると、ポリマー基質を移動する速度が遅く、ゴム表面に被膜が形成されにくくなり、耐オゾン性、耐変色性を充分に改善できない傾向がある。脂肪酸多価アルコールエステル2の融点-脂肪酸多価アルコールエステル1の融点≧10°Cの関係を満たすことが好ましく、≧15°Cの関係を満たすことがより好ましい。また、脂肪酸多価アルコールエステル2の融点-脂肪酸多価アルコールエステル1の融点≦50°Cの関係を満たすことが好ましく、≦35°Cの関係を満たすことがより好ましい。上記関係を満たすことで耐オゾン性、耐変色性を改善できる。なお、本明細書において、融点は示差走査熱量測定装置DSCを用いて測定した際のピークトップの温度である。例えば、示差走査熱量計ThermoplusDSC8230,Rigaku製を用い、5°C/minで昇温し、得られる融解のピークトップを融点とできる。脂肪酸多価アルコールエステル1及び2としては、炭素数8~22の高級脂肪酸多価アルコールエステルが好ましい。また、モノエステル、ジエステル、トリエステル、テトラエステルなどを使用できる。上記エステル1及び2を構成する脂肪酸としては、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、ラウリン酸、カプリン酸、カプリル酸、ベヘン酸などの飽和、不飽和脂肪酸が挙げられる。また、構成する多価アルコールとしては、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、トリメチレングリコール、ブタンジオール、ペンタンジオール、ヘキシレンジオール、オクチレンジオール、グリセリン、ポリグリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、1,3-ブチレングリコール、ソルビトール、ソルビタン、ネオペンチルグリコールなどの飽和脂肪族ポリオール、不飽和脂肪族ポリオールが挙げられる。脂肪酸多価アルコールエステル1を構成する脂肪酸の炭素数は、好ましくは14~22、より好ましくは16~20であり、構成する多価アルコールの炭素数は、好ましくは3~9、より好ましくは5~7である。一方、脂肪酸多価アルコールエステル2を構成する脂肪酸の炭素数は、好ましくは12~20、より好ましくは14~18であり、構成する多価アルコールの炭素数は、好ましくは2~8、より好ましくは4~6である。上記の場合、良好な耐オゾン性、耐変色性が得られる。脂肪酸多価アルコールエステル1及び2としては、例えば、ソルビトール脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリプロピレングリコール脂肪酸エステル、ペンタエリスリトール脂肪酸エステル又はトリメチロールプロパン脂肪酸エステルなどがある。具体的な化合物としては、ソルビトール、ソルビタン、グリセリン、ポリグリセリン、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパンの前述の脂肪酸のモノ、ジ、トリ、テトラ及びそれ以上のポリエステルが挙げられる。良好な耐オゾン性、耐変色性が得られるという点から、脂肪酸多価アルコールエステル1としては、ソルビタン脂肪酸エステルが好ましく、ソルビタンモノ脂肪酸エステル、ソルビタンジ脂肪酸エステルがより好ましく、ソルビタンモノパルミテート、ソルビタンモノステアレート、ソルビタンジパルミテート、ソルビタンジステアレートが更に好ましい。また、脂肪酸多価アルコールエステル2としては、ペンタエリスリトール脂肪酸エステルが好ましく、ペンタエリスリトールジ脂肪酸エステル、ペンタエリスリトールトリ脂肪酸エステル、ペンタエリスリトールテトラ脂肪酸エステルがより好ましく、ペンタエリスリトールジパルミテート、ペンタエリスリトールトリパルミテート、ペンタエリスリトールテトラパルミテート、ペンタエリスリトールジステアレート、ペンタエリスリトールトリステアレート、ペンタエリスリトールテトラステアレートが更に好ましい。ゴム成分100質量部に対して、脂肪酸多価アルコールエステル1の含有量は、好ましくは0.1質量部以上、より好ましくは1質量部以上である。0.1質量部未満では、本発明の効果が充分に得られないおそれがある。該含有量は、好ましくは5質量部以下、より好ましくは3.5質量部以下である。5質量部を超えると、ゴム表面の変色を充分に抑制できないおそれがある。ゴム成分100質量部に対して、脂肪酸多価アルコールエステル2の含有量は、好ましくは0.1質量部以上、より好ましくは1質量部以上である。0.1質量部未満では、本発明の効果が充分に得られないおそれがある。該含有量は、好ましくは5質量部以下、より好ましくは3.5質量部以下である。5質量部を超えると、ゴム表面の変色を充分に抑制できないおそれがある。ゴム成分100質量部に対して、脂肪酸多価アルコールエステル1及び2の合計含有量は、好ましくは0.1質量部以上、より好ましくは2質量部以上である。0.1質量部未満では、本発明の効果が充分に得られないおそれがある。該含有量は、好ましくは10質量部以下、より好ましくは7質量部以下である。10質量部を超えると、ゴム表面の変色を充分に抑制できないおそれがある。本発明のゴム組成物は、通常、ゴム成分として天然ゴム、ジエン系合成ゴムなどのジエン系ゴムを含む。ジエン系合成ゴムとしては、イソプレンゴムIR、ブタジエンゴムBR、スチレンブタジエンゴムSBR、スチレンイソプレンブタジエンゴムSIBR、クロロプレンゴムCR、アクリロニトリルブタジエンゴムNBR、ブチルゴムIIRなどが挙げられる。なかでも、耐チップカット性に優れるという理由から、NRが好ましく、NR及びBRの併用がより好ましい。NRとしては、例えば、SIR20、RSS♯3、TSR20など、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ゴム成分100質量中のNRの含有量は、好ましくは55質量以上、より好ましくは70質量以上である。55質量未満であると、耐チップカット性が低下する傾向がある。該含有量は、100質量であってもよいが、好ましくは90質量以下、より好ましくは80質量以下である。90質量を超えると、耐オゾン性が悪化する傾向がある。ゴム成分100質量中のBRの含有量は、好ましくは10質量以上、より好ましくは20質量以上である。10質量未満であると、耐オゾン性が悪化する傾向がある。該含有量は、好ましくは45質量以下、より好ましくは30質量以下である。45質量を超えると、充分な耐チップカット性が得られないおそれがある。NR及びBRを併用する場合、ゴム成分100質量中のNR及びBRの合計含有量は、好ましくは70質量以上、より好ましくは90質量以上であり、100質量であってもよい。70質量未満であると、充分な耐チップカット性、低発熱性が得られないおそれがある。本発明のゴム組成物は、通常、カーボンブラックを含む。これにより、ゴムの強度を向上させることができる。カーボンブラックのチッ素吸着比表面積N2SAは、好ましくは20m2/g以上、より好ましくは30m2/g以上である。20m2/g未満では、充分な補強性が得られない傾向がある。また、カーボンブラックのN2SAは、好ましくは180m2/g以下、より好ましくは160m2/g以下である。180m2/gを超えると、発熱が増大し、転がり抵抗が悪化する傾向がある。なお、カーボンブラックのチッ素吸着比表面積は、JISK6217-2:2001によって求められる。カーボンブラックの含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは10質量部以上、より好ましくは30質量部以上である。10質量部未満であると、破壊強度が低下し、充分な耐チップカット性が得られないおそれがある。該含有量は、好ましくは100質量部以下、より好ましくは70質量部以下である。100質量部を超えると、転がり抵抗が悪化する傾向がある。本発明のゴム組成物は、通常、老化防止剤を含む。老化防止剤としては特に限定されず、例えば、ナフチルアミン系、キノリン系、ジフェニルアミン系、p-フェニレンジアミン系、ヒドロキノン誘導体、フェノール系モノフェノール系、ビスフェノール系、トリスフェノール系、ポリフェノール系、チオビスフェノール系、ベンゾイミダゾール系、チオウレア系、亜リン酸系、有機チオ酸系老化防止剤などが挙げられる。ナフチルアミン系老化防止剤としては、フェニル-α-ナフチルアミン、フェニル-β-ナフチルアミン、アルドール-α-トリメチル1,2-ナフチルアミンなどが挙げられる。キノリン系老化防止剤としては、2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリン重合体、6-エトキシ-2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリンなどが挙げられる。ジフェニルアミン系老化防止剤としては、p-イソプロポキシジフェニルアミン、p-p-トルエンスルホニルアミド-ジフェニルアミン、N,N-ジフェニルエチレンジアミン、オクチル化ジフェニルアミンなどが挙げられる。p-フェニレンジアミン系老化防止剤としては、N-1,3-ジメチルブチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン、N-イソプロピル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジフェニル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジ-2-ナフチル-p-フェニレンジアミン、N-シクロヘキシル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ビス1-メチルヘプチル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ビス1,4-ジメチルペンチル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ビス1-エチル-3-メチルペンチル-p-フェニレンジアミン、N-4-メチル-2-ペンチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジアリール-p-フェニレンジアミン、ヒンダードジアリール-p-フェニレンジアミン、フェニルヘキシル-p-フェニレンジアミン、フェニルオクチル-p-フェニレンジアミンなどが挙げられる。ヒドロキノン誘導体老化防止剤としては、2,5-ジ-tert-アミルヒドロキノン、2,5-ジ-tert-ブチルヒドロキノンなどが挙げられる。フェノール系老化防止剤に関し、モノフェノール系老化防止剤としては、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール、2,6-ジ-tert-ブチル-4-エチルフェノール、2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、1-オキシ-3-メチル-4-イソプロピルベンゼン、ブチルヒドロキシアニソール、2,4-ジメチル-6-tert-ブチルフェノール、n-オクタデシル-3-4’-ヒドロキシ-3’,5’-ジ-tert-ブチルフェニルプロピオネート、スチレン化フェノールなどが挙げられる。ビスフェノール系、トリスフェノール系、ポリフェノール系老化防止剤としては、2,2’-メチレン-ビス-4-メチル-6-tert-ブチルフェノール、2,2’-メチレン-ビス-4-エチル-6-tert-ブチルフェノール、4,4’-ブチリデン-ビス-3-メチル-6-tert-ブチルフェノール、1,1’-ビス-4-ヒドロキシフェニル-シクロヘキサン、テトラキス-[メチレン-3-3’,5’-ジ-tert-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタンなどが挙げられる。チオビスフェノール系老化防止剤としては、4,4’-チオビス-6-tert-ブチル-3-メチルフェノール、2,2’-チオビス-6-tert-ブチル-4-メチルフェノールなどが挙げられる。ベンゾイミダゾール系老化防止剤としては、2-メルカプトメチルベンゾイミダゾールなどが挙げられる。チオウレア系老化防止剤としては、トリブチルチオウレアなどが挙げられる。亜リン酸系老化防止剤としては、トリスノニルフェニルホスファイトなどが挙げられる。有機チオ酸系老化防止剤としては、チオジプロピオン酸ジラウリルなどが挙げられる。なかでも、耐オゾン性を顕著に改善できるという点から、p-フェニレンジアミン系老化防止剤が好ましく、N-1,3-ジメチルブチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミンがより好ましい。老化防止剤の含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは0.2質量部以上、より好ましくは1質量部以上である。該含有量は、好ましくは7質量部以下、より好ましくは4質量部以下である。該含有量が上記範囲内であると、本発明の効果が良好に得られる。本発明のゴム組成物は、ワックスを含むことが好ましい。これにより、耐オゾン性を向上できる。ワックスとしては、パラフィン系ワックスなどの石油系ワックスや、カルナバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス、ジャパンワックス、ウルシロウ、サトウキビロウ、パームロウなどの植物性ワックスなどがあげられる。なかでも、優れた耐オゾン性が得られるという理由から、石油系ワックスが好ましく、パラフィン系ワックスがより好ましい。ゴム成分100質量部に対して、ワックスの含有量は、好ましくは0.1質量部以上、より好ましくは0.5量部以上である。0.1質量部未満では、ワックスの含有量が少なすぎて有効な膜を形成できないおそれがある。該含有量は、好ましくは5質量部以下、より好ましくは3質量部以下である。5質量部を超えると、ゴム表面の変色を充分に抑制できないおそれがある。本発明のゴム組成物には、前記成分以外にも、ゴム組成物の製造に一般に使用される配合剤、例えば、オイル、酸化亜鉛、ステアリン酸、加硫剤、加硫促進剤などを適宜配合できる。オイルの含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは3質量部以下、より好ましくは1質量部以下であり、オイルを含まなくてもよい。これにより、充分なゴム強度が得られ、本発明の効果を良好に得られる。本発明のゴム組成物は、一般的な方法で製造される。すなわち、バンバリーミキサーやニーダー、オープンロールなどの混練機で前記各成分を混練りし、その後加硫する方法などにより製造できる。本発明のゴム組成物は、トレッドなどのタイヤ部材に使用でき、トラックバス用タイヤのトレッドに好適に使用できる。本発明のトラックバス用タイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法によって製造される。すなわち、必要に応じて各種添加剤を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でトレッドなどの形状に合わせて押し出し加工し、タイヤ成型機上にて通常の方法にて成形し、他のタイヤ部材とともに貼り合わせ、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧してタイヤを製造できる。実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。以下、実施例及び比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。NR:TSR20BR:宇部興産株製BR150Bカーボンブラック:三菱化学株製のダイアブラックEN550N2SA:41m2/g老化防止剤:住友化学株製のアンチゲン6CN-1,3-ジメチルブチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン酸化亜鉛:三井金属鉱業株製ステアリン酸:日油株製の椿界面活性剤A:東京化成工業株製のソルビタンモノステアレート融点:52°C界面活性剤B:花王株製のペンタエリスリトールテトラパルミテート融点:67~72°C界面活性剤C:東京化成工業株製のペンタエリスリトールジステアレート融点:72°C界面活性剤D:花王株製のソルビタンモノパルミテート融点:46°Cワックス:大内新興化学工業株製のオゾエース0355パラフィン系硫黄不溶性硫黄:日本乾溜工業株製のセイミサルファー二硫化炭素による不溶分60、オイル分10加硫促進剤:大内新興化学工業株製のノクセラーNSN-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルファンアミド<実施例及び比較例>表1に示す配合処方に従い、1.7Lバンバリーミキサーを用いて、配合材料のうち、硫黄及び加硫促進剤以外の材料を150°Cの条件下で5分間混練りし、混練り物を得た工程1。次に、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、80°Cの条件下で3分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た工程2。得られた未加硫ゴム組成物を150°Cで30分間、2mm厚の金型でプレス加硫し、加硫ゴム組成物試験片を得た。得られた加硫ゴム組成物について下記の評価を行った。結果を表1に示す。変色試験片長さ150mm×幅150mm×厚み2.0mmを60°Cに温度調節したギアーオーブン中に入れて30日間放置し、その後、試験片の表面を目視により観察して、下記の基準で変色を評価した。5:変色なし4:若干変色3:変色部位が全体の半分未満2:変色部位が全体の半分以上1:全面的に変色耐オゾン性JISK6259に準拠し、試験片長さ60mm×幅10mm×厚み2.0mmを30伸張させ、オゾン濃度50pphmにて24時間放置させる静的オゾン劣化試験を行った雰囲気温度40°C。また、同JIS規格に準拠し、オゾン濃度50pphm、雰囲気温度40°Cにて、24時間、0~20で往復運動伸長させて動的オゾン劣化試験を行った。試験後のクラックの発生状態を目視により観察し、比較例1を100として、耐オゾン性をそれぞれ指数表示した。指数が大きいほど耐オゾン性に優れることを示す。耐チップカット性上記加硫ゴム組成物を用いて3号ダンベル型ゴム試験片を作製し、JISK6251加硫ゴム及び熱可塑性ゴム-引張特性の求め方に準じて引張試験を行い、破断強度TB及び破断時伸びEBを測定し、ゴム強度TB×EBを算出した。比較例1の耐チップカット性を100とし、下記計算式により、各配合の耐チップカット性を指数表示した。指数が大きいほど、耐チップカット性に優れることを示す。耐チップカット性指数=各配合のTB×EB/比較例1のTB×EB×100表1から、融点の異なる2種の脂肪酸多価アルコールエステルを使用した実施例は、耐オゾン性を顕著に改善でき、ゴム表面の変色白色化、茶色化を抑制できた。一方、比較例は、実施例に比べて性能が劣っていた。"