"多重壁カーボンナノチューブを含む複合薄膜の製造方法であって、ポリ酸ハロゲン化物を含む有機溶液を、ポリアミンを含む水溶液と界面重合条件下で接触させて多孔性ベース膜の表面上に複合薄膜を形成することを含んでなり、前記有機溶液及び水溶液の少なくとも1つがさらに約30nm未満、好ましくは約8nm未満の外径を有する多重壁カーボンナノチューブを含む、前記方法。有機溶液がさらに多重壁カーボンナノチューブを含み、水溶液が多重壁カーボンナノチューブを含まない、請求項1記載の方法。多重壁カーボンナノチューブの濃度が、約0.025w/w~約10w/w、好ましくは約0.025w/w~約5w/w、さらに好ましくは約0.05w/w~約1w/wの範囲である、請求項1記載の方法。多重壁カーボンナノチューブの内径が約8nm未満、好ましくは約2~5nmである、請求項1記載の方法。ポリ酸ハロゲン化物が塩化トリメソイルであり、ポリアミンがパラ-フェニレンジアミンである、請求項1記載の方法。多孔性ベース膜及び前記多孔性ベース膜上に配置されたポリアミドコーティングを含む複合薄膜であって、前記ポリアミドコーティングが約8nm未満の外径を有する多重壁カーボンナノチューブを含む、前記複合薄膜。多重壁カーボンナノチューブの内径が約2~5nmである、請求項6記載の複合薄膜。ポリアミドコーティングが塩化トリメソイル及びパラ-フェニレンジアミンから誘導される、請求項6記載の複合薄膜。海水又はかん水を請求項6記載の複合薄膜と接触させることを含んでなる脱塩方法。カーボンナノチューブを含む複合薄膜の製造方法であって、ポリ酸ハロゲン化物及びカーボンナノチューブを含む有機溶液を、ポリアミンを含む水溶液と界面重合条件下で接触させて、多孔性ベース膜の表面上に複合薄膜を形成することを含んでなり、有機溶液がさらに飽和環式C5~C20炭化水素溶媒、好ましくは1種以上の飽和多環式化合物、さらに好ましくはシス-デカリン、トランス-デカリン、又はこれらの混合物を含む、前記方法。有機溶液がさらに1種以上の飽和非環式C4~C30アルカン化合物、好ましくはイソパラフィンを含む、請求項1記載の方法。飽和環式C5~C20炭化水素溶媒がシス-デカリン、トランス-デカリン、又はこれらの混合物であり、飽和非環式アルカンがイソパラフィンである、請求項10記載の方法。有機溶液が、約20w/w超の飽和環式C5~C20炭化水素溶媒、好ましくは約50w/w超の飽和環式C5~C20炭化水素溶媒、さらに好ましくは約80w/w超の飽和環式C5~C20炭化水素溶媒を含む、請求項10記載の方法。カーボンナノチューブが多重壁カーボンナノチューブである、請求項10記載の方法。ポリ酸ハロゲン化物が塩化トリメソイルであり、ポリアミンがパラ-フェニレンジアミンである、請求項10記載の方法。カーボンナノチューブを含む複合薄膜の製造方法であって、ポリ酸ハロゲン化物及びカーボンナノチューブを含む有機溶液を、ポリアミンを含む水溶液と界面重合条件下で接触させて、多孔性ベース膜の表面上に複合薄膜を形成することを含んでなり、有機溶液がさらに、約0.8kg/m3超の密度及び約100g/L未満の水溶性を有するポリスルホン-不溶性溶媒、好ましくはシス-デカリン、トランス-デカリン、又はこれらの混合物を含む、前記方法。有機溶液が、約0.8kg/m3超の密度を有する溶媒ブレンドであり、さらに約100g/L未満の水溶性を有する溶媒を含む、請求項15記載の方法。有機溶液がさらに飽和非環式C4~C30アルカン、好ましくはイソパラフィンを含む、請求項15記載の方法。請求項10記載の方法により製造された複合薄膜。海水又はかん水を請求項18記載の複合薄膜と接触させることを含んでなる脱塩方法。約0.8kg/m3超の密度及び約100g/L未満の水溶性を有する溶媒を含む有機溶液中に分散されたカーボンナノチューブを含む組成物。界面重合法によって複合薄膜内に約30nm未満の外径を有する多重壁カーボンナノチューブを組み入れることで膜の性質が改良され得ることが予想外に発見された。第1の態様では、本発明は、多重壁カーボンナノチューブを含む複合薄膜の製造方法に関する。この方法は、界面重合条件下で、ポリ酸ハロゲン化物を含む有機溶液を、ポリアミンを含む水溶液と接触させて、多孔性ベース膜の表面上に複合薄膜を形成することを含んでおり、有機溶液と水溶液の少なくとも一方はさらに約30nm未満の外径を有する多重壁カーボンナノチューブを含んでいる。別の態様では、ナノチューブを含有する組成物に使用する溶媒は約0.8超の密度及び約100g/L未満の水に対する溶解度を有し得る。この溶媒は特定された密度及び水溶性を有する単一の化合物でも混合物でもよい。これらの性質を有する特に適切な溶媒はシス-及びトランス-デカリン、並びにこれらの混合物である。本発明の方法に使用する溶媒はさらに逆浸透膜を調製するのに通常使用されるポリスルホンベース膜に対して不溶性であり得る。用語ポリスルホン不溶性及びポリスルホンに対して不溶性は、かかる物質がポリスルホンを膨潤させるか又は溶かすことを意味する。これらの物質は通例1以上の二重又は三重結合、例えば、C=C、C=O、及びS=Oを含有する。例としては、シクロヘキサノン、N-メチルピロリドンNMP、酢酸ジメチルDMAc、ジメチルスルホキシドDMSO及びスルホランがある。ポリスルホン不溶性物質は本発明の組成物中に少量で、すなわち、組成物の総重量を基準にして約50重量未満含まれ得る。幾つかの実施形態では、ポリスルホン不溶性物質は約10重量以下、他の場合には約5重量以下、さらに他の場合には約3重量以下で存在する。ナノチューブの分散及び/又は界面重合での使用適性に関連し得る溶媒の他の特性には安定性、例えば粘度、及び沸点がある。場合によっては、より高い粘度でより安定な分散が得られることもある。本発明の組成物から形成されるポリマーから除去しなければならない溶媒としては、沸点が比較的低く、通例約200°Cより低いのが望ましいであろう。幾つかの実施形態では、溶媒は飽和環式C5~C20炭化水素溶媒である。特定の実施形態では、飽和環式C5~C20炭化水素溶媒は飽和多環式化合物、又は1種以上の飽和多環式化合物の混合物、例えば、シス-デカリン、トランス-デカリン、シクロヘキシルハロゲン化物、及び1,5,9-シクロドデカトリエン並びに誘導体又はこれらの混合物である。本発明の組成物及び本発明の方法に使用する有機溶液はまた、1種以上の飽和非環式C4~C30アルカン化合物、例えばヘキサン又は1種以上のイソパラフィンも含み得る。適切なイソパラフィンには、ExxonMobil社のISOPAR商標シリーズ例えば、特に限定されないが、ISOPAR商標E、ISOPAR商標G、ISOPAR商標H、ISOPAR商標L、及びISOPAR商標Mがある。有機溶液中の飽和環式C5~C20炭化水素充填量は約20w/w超であり飽和環式C5~C20炭化水素の重量/溶媒の総重量、但しモノマー又はナノチューブは含まない、幾つかの実施形態では約50w/w超であり、他の実施形態では約80w/w超である。有機溶液はさらに、シクロオクタノン、シクロヘプタノン、2-メチルシクロヘキサノン、シクロヘキサノン、シクロヘキセン-3-オン、シクロペンタノン、シクロブタノン、3-ケトテトラヒドロフラン、3-ケトテトラヒドロチオフェン、又は3-ケトキセタンのような環式ケトン、特にシクロヘキサノンを含み得る。水性分散液は、ポリビニルピロリドンのような分散助剤、又は界面活性剤、特に非イオン性界面活性剤を含み得る。本発明の組成物、及び本発明の方法に使用する有機溶液はまた、その他の添加剤も含み得る。溶媒混合物中の添加剤充填量は0.1~20wtの範囲、好ましくは0.5~10の範囲、さらに好ましくは1~10の範囲である。これらその他の添加剤には以下の化合物があり、モル体積は50cm3/mol1以上好ましくは80以上の範囲で、Hildebrand溶解度パラメーターは8.5~10.5cal12cm32の範囲である。芳香族炭化水素、例えば、テトラリン、ドデシルベンゼン、オクタデシルベンゼン、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、アニソール、ジメチルベンゼン、トリメチルベンゼン、テトラメチルベンゼン、エチル-ベンゼン、フルオロベンゼン、クロロベンゼン、ブロモベンゼン、ジブロモベンゼン、ヨードベンゼン、ニトロベンゼン、エチル-トルエン、ペンタメチル-ベンゼン、オクチル-ベンゼン、クメン、プソイド-クメン、パラ-シメン、フェネトール、及びフェノキシ-デカン、ナフタレン類、例えばメチルナフタレン、ジメチルナフタレン、トリメチルナフタレン、エチルナフタレンフェニルナフタレン、クロロナフタレン、ジクロロナフタレン、ブロモナフタレン、ジブロモナフタレンニトロナフタレン、並びにジニトロピレン、ケトン、例えば、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、及びアルキルシクロヘキサノン、並びに共役オリゴマー、ポリマー、及びコポリマー、例えばポリm-フェニレンビニレン、ポリp-フェニレンビニレン、ポリ3-アルキルチオフェン、及びポリアリーレンエチニレン。約0.8超の密度及び約100g/L未満の水に対する溶解度を有する溶媒と共に使用するナノチューブには、様々な内径及び外径並びに長さを有する一重壁、二重壁、及び多重壁カーボンナノチューブ並びに窒化ホウ素ナノチューブがある。カルボキシルCOOH、ヒドロキシルOH、塩化カルボニル-COClを有するナノチューブ、オクタデシルアミンで官能化されたナノチューブ、PEGポリエチレングリコールで官能化されたナノチューブを使用し得る。塩化カルボニル-COClを有するナノチューブはポリアミド薄膜に共有結合して膜稼働中のナノチューブの浸出を回避し得る。ナノチューブは通例ある内径ID及び外径ODをもつ円筒形のナノ構造を有する。有機溶液又は水溶液中のナノチューブの濃度は少なくとも0.025w/wであり、幾つかの実施形態では約0.025w/w~約10w/wの範囲、他の実施形態では約0.025w/w~約5w/wの範囲であり得る。さらに他の実施形態では、ナノチューブの濃度は約0.05w/w~約1w/wの範囲である。本発明による方法によって製造され得る複合薄膜TFCは多孔性ベース支持体上に形成された分離機能層から構成される。分離機能層は、膜流動性能を最大化するために薄く、多孔性支持体又はベース膜上に形成されて機械的強度を提供する。製造され得るTFC膜の例には、特に限定されないが、多孔性ポリスルホン支持体、ナノろ過膜、及びその他の複合薄膜上に形成されたポリアミド分離機能層から構成される逆浸透膜がある。界面重合は、1種以上の親核性モノマーの水溶液を多孔性支持体膜上に接触させた後、1種以上の親電子性モノマーを含有する、一般に脂肪族溶媒中の有機溶液を塗布することを含んでいる。2つの溶液層の、多孔性支持体の表面近くにある界面で、薄膜ポリマーが、親電子性モノマーと親核性モノマーの縮合によって形成され多孔性支持体に付着する。薄膜の生成速度は加熱又は触媒の添加により加速され得る。ポリアミンモノマーと接触したポリ酸ハロゲン化物モノマーは多孔性ベース膜の表面上で反応して、多孔性支持体膜の表面上に配置されたポリアミドを生成する。本発明で有用な適切なモノマーは以下に記載する。上記の通り、膜はアミン基を有するポリマーを含む。このポリマーは界面重合によって製造し得る。界面重合は、逆浸透、精密ろ過、及びナノろ過用の薄膜の合成に広く使用されている方法である。界面重合は、1種以上の親核性モノマーの一般に水性の第1の溶液を多孔性ベース支持体上に塗布した後、1種以上の親電子性モノマーを含有する一般に脂肪族溶媒中の第2の溶液を塗布することを含んでいる。第2の溶液は第1の溶液と混和性である。2つの溶液層の、多孔性ベース支持体の表面近くにある界面で、薄膜ポリマーが、親電子性モノマーと親核性モノマーの縮合により形成され多孔性ベース支持体に付着する。薄膜の形成速度は加熱又は触媒の添加により加速され得る。親核性モノマーの例としては、特に限定されないが、アミン含有モノマー、例えば、ポリエチレンイミン、シクロヘキサンジアミン、1,2-ジアミノシクロヘキサン、1,4-ジアミノシクロヘキサン、ピペラジン、メチルピペラジン、ジメチルピペラジン例えば2,5-ジメチルピペラジン、ホモピペラジン、1,3-ビスピペリジルプロパン、4-アミノメチルピペラジン、シクロヘキサントリアミン例えば1,3,5-トリアミノシクロヘキサン、キシリレンジアミンo-、m-、p-キシレンジアミン、フェニレンジアミン例えばm-フェニレンジアミン及びp-フェニレンジアミン、3,5-ジアミノ安息香酸、3,5-ジアミノスルホン酸、クロロフェニレンジアミン例えば4-又は5-クロロ-m-フェニレンジアミン、ベンゼントリアミン例えば1,3,5-ベンゼントリアミン、1,2,4-トリアミノベンゼン、ビスアミノベンジルアニリン、テトラアミノベンゼン、ジアミノビフェニル例えば4,4’-ジアミノビフェニル、テトラキスアミノメチルメタン、ジアミノジフェニルメタン、N,N’-ジフェニルエチレンジアミン、アミノベンズアミド例えば4-アミノベンズアミド、3,3’-ジアミノベンズアミド、3,5-ジアミノベンズアミド、3,5-ジアミノベンズアミド、3,3’5,5’-テトラアミノベンズアミドの単独又は任意の組合せがある。本発明で特に有用な親核性モノマーには、m-フェニレンジアミン、p-フェニレンジアミン、1,3,5-トリアミノベンゼン、ピペラジン、4-アミノメチルピペリジンの単独又は組合せがある。本発明で有用なさらに特定の親核性モノマーにはm-フェニレンジアミンがある。親電子性モノマーの例として、特に限定されないが、酸ハロゲン化物-終止ポリアミドオリゴマー例えば、ピペラジンと過剰の塩化イソフタロイルのコポリマー、ベンゼンジカルボン酸ハロゲン化物例えば、塩化イソフタロイル又は塩化テレフタロイル、ベンゼントリカルボン酸ハロゲン化物例えば、塩化トリメソイル又はトリメリト酸三塩化物、シクロヘキサンジカルボン酸ハロゲン化物例えば、1,3-シクロヘキサンジカルボン酸塩化物又は1,4-シクロヘキサンジカルボン酸塩化物、シクロヘキサントリカルボン酸ハロゲン化物例えば、シス-1,3,5-シクロヘキサントリカルボン酸三塩化物、ピリジンジカルボン酸ハロゲン化物例えば、キノリン酸二塩化物又はジピコリン酸二塩化物、トリメリト酸無水物酸ハロゲン化物、ベンゼンテトラカルボン酸ハロゲン化物例えば、ピロメリト酸四塩化物、ピロメリト酸二無水物、ピリジントリカルボン酸ハロゲン化物、セバシン酸ハロゲン化物、アゼライン酸ハロゲン化物、アジピン酸ハロゲン化物、ドデカン二酸ハロゲン化物、トルエンジイソシアネート、メチレンビスフェニルイソシアネート、ナフタレンジイソシアネート、ビトリルジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、フェニレンジイソシアネート、イソシアナトベンゼンジカルボン酸ハロゲン化物例えば、5-イソシアナトイソフタロイルクロリド、ハロホルミルオキシベンゼンジカルボン酸ハロゲン化物例えば、5-クロロホルミルオキシイソフタロイルクロリド、ジハロスルホニルベンゼン例えば、1,3-ベンゼンジスルホン酸塩化物、ハロスルホニルベンゼンジカルボン酸ハロゲン化物例えば、3-クロロスルホニルイソフタロイルクロリド、1,3,6-トリクロロスルホニルナフタレン、1,3,7-トリクロロスルホニルナフタレン、トリハロスルホニルベンゼン例えば、1,3,5-トリクロロスルホニルベンゼン、及びシクロペンタンテトラカルボン酸ハロゲン化物の単独又は任意の組合せがある。特定の親電子性モノマーには、特に限定されないが、塩化テレフタロイル、塩化イソフタロイル、5-イソシアナトイソフタロイルクロリド、5-クロロホルミルオキシイソフタロイルクロリド、5-クロロスルホニルイソフタロイルクロリド、1,3,6-トリクロロスルホニルナフタレン、1,3,7-トリクロロスルホニルナフタレン、1,3,5-トリクロロスルホニルベンゼンの単独又は任意の組合せがある。さらに特定の親電子性モノマーとして、塩化トリメソイル酸塩化物がある。界面重合反応を約5°C~約60°C、好ましくは約10°C~約40°Cの範囲の温度で実施して、界面ポリマー膜を生成し得る。こうして生成する界面ポリマーの例として、ポリアミド、ポリスルホンアミド、ポリウレタン、ポリ尿素、及びポリエステルアミドの単独又は任意の組合せがある。限定ではなく例証としての1つの例において、多孔性ベース支持体は、おおよそ約50オングストローム~約5000オングストロームの範囲の表面細孔径を有する支持体材料を含む。細孔径は、透過溶媒が複合材の流動性を低下させることなく支持体を通過することができるように充分に大きくなければならない。しかし、細孔は、選択透過性のポリマー膜が、細孔を埋めるか若しくは細孔を横切って形成されることができないか、又は細孔を極端に深く充填するか若しくは細孔内に極端に深く浸透して実際上200ナノメートルより厚い膜を生成する傾向があるほどに大きくてはならない。米国特許第4814082号W.J.Wrasidlo及び米国特許第4783346号S.A.Sundetは、界面TFC複合薄膜膜の形成のための多孔性ベース支持体を選択し製造する方法を例示している。多孔性ベース支持体を形成する材料の非限定例には、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリアクリロニトリル、セルロースエステル、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル、ポリフッ化ビニリデン及びポリアリールエーテルケトンがある。多孔性構造のセラミック、ガラス及び金属のような他の多孔性材料も使用し得るであろう。多種多様な適切な多孔性ベース膜が市販されているか、又は当業者に公知の技術を用いて製造し得る。幾つかの実施形態では、望ましい機械的及び化学的性質の故にポリスルホン膜又は多孔性ポリエーテルスルホン膜である多孔性ベース膜が使用される。当業者は適切な材料の中から選択することができる。多孔性ベース支持体を形成する材料の厚さは約75~約250ミクロンの厚さであり得るが、その他の厚さも使用し得る。例えば、25ミクロンの厚さの多孔性ベース支持体で、より高い流動性の薄膜を製造することが可能である。幾つかの場合において、多孔性ベース支持体は比較的厚く、例えば2.5cm以上であり得、その場合水溶液は一面のみに塗布し、その後これを有機溶液と接触させて、重合が起こる界面を形成する。ポリマー性の多孔性ベース支持体は織物又は不織ウェブ材料で裏打ちすることで強化し得る。非限定例として、フィルム、シート、及びネット、例えば不織ポリエステル布がある。多孔性ベース支持体のポリマーは、細孔を通って浸透したり、支持体の両面に付着したり、又は支持体の実質的に一面に付着したりし得る。透過性及び/又は脱塩率を改良するために、複合薄膜は、次亜塩素酸ナトリウム溶液のような酸化性溶液で後処理し得る。溶液中の次亜塩素酸ナトリウムの濃度は約50ppm~約4000ppm、幾つかの実施形態では約50ppm~約500ppmの範囲であり得る。本発明の方法において、有機溶液若しくは水溶液、又は有機溶液と水溶液の両方が、ポリ酸ハロゲン化物モノマー又はポリアミンモノマーに加えて、溶液中に分散した多重壁カーボンナノチューブを含み得る。適切な有機溶媒として、脂肪族炭化水素、アルコール、ケトン、エステル、エーテル、アミド、及びこれらの混合物がある。特定の実施形態では、デカリン、及びイソパラフィン、並びにこれらの混合物のような脂肪族炭化水素を使用し得る。この有機溶液はさらに、シクロオクタノン、シクロヘプタノン、2-メチルシクロヘキサノン、シクロヘキサノン、シクロヘキセン-3-オン、シクロペンタノン、シクロブタノン、3-ケトテトラヒドロフラン、3-ケトテトラヒドロチオフェン、又は3-ケトキセタンのような環式ケトン、特にシクロヘキサノンを含み得る。水性分散液はポリビニルピロリドンのような分散助剤、又は界面活性剤、特に非イオン性界面活性剤を含み得る。カーボンナノチューブは、ある内径IDと外径ODをもつ円筒形のナノ構造を有する。一重壁のカーボンナノチューブSWNTは管又は円筒の形状の黒鉛の単一の層から構成されるが、多重壁のナノチューブMWNTは黒鉛の単一の巻き上げられた層又は同心の円筒状に配列された黒鉛の複数の層で構成される。本発明の方法及び膜で使用されるMWNTは約30nm未満、特に約8nm未満の外径を有する。多重壁カーボンナノチューブの内径は約8nm未満であり、特に有用なのは約2~約5nmの範囲の内径を有するナノチューブである。本発明で、約30nm未満の外径を有するとされるMWNTは、約50超のMWNT粒子が約30nm未満の外径を有することを意味し、幾つかの実施形態では約75超のMWNT粒子が約30nm未満の外径を有する。同様に、MWNTが約8nm未満の外径を有するとされる場合、約50超のMWNT粒子が約8nm未満の外径を有し、幾つかの実施形態では約75超のMWNT粒子が約8nm未満の外径を有することを意味する。有機溶液又は水溶液中の多重壁カーボンナノチューブの濃度は少なくとも0.025w/wであり、幾つかの実施形態では約0.025w/w~約10w/wの範囲、他の場合には約0.025w/w~約5w/wの範囲であり得る。さらに他の実施形態では、多重壁カーボンナノチューブの濃度は約0.05w/w~約1w/wの範囲である。さらに他の実施形態では、多重壁カーボンナノチューブの濃度は約0.1w/w~約1w/wの範囲である。さらに他の実施形態では、多重壁カーボンナノチューブの濃度は約0.1w/w~約0.5w/wの範囲である。最終生成物が含有するカーボンナノチューブの量は、幾つかの実施形態では約0.1~30重量、他の実施形態では約1~10重量、さらに他の実施形態では約0.5~5重量の範囲である。多くの実施形態では、ヘキサン、シクロヘキサン、及びイソパラフィンのような非極性炭化水素中のカーボンナノチューブの分散液は、長期間の音波処理の後でさえ短期間のみ安定である。分散液の不安定性はインラインの連続ミキサー/ホモジナイザーを組み入れることにより最小化し得る。本発明の方法において、ナノチューブ分散液の安定性を最大化するために、インラインの連続ミキサー/ホモジナイザーを用いた塗布操作に使用する前にナノチューブの分散液をモノマー含有溶液と混合し得る。一般に、1つのモノマーの溶液のより高体積流をカーボンナノチューブ分散液のより低体積流と混合してナノチューブと1種のモノマーとの両方を含有する新しい分散液を形成した直後にこの合わせた塗布溶液混合物を多孔性支持体膜上に分配する。適切な混合/ホモジナイズ装置として、静的ミキサー、超音波ミキサー、動的ミキサー、並びにその他の機械的装置、例えば様々なタイプのブレード、シャフト、及びインペラーを備えた工業用ミキサー及びブレンダーがある。静的ミキサー及び超音波ミキサーは、その簡略さ及び有効性の故に好ましい装置の例である。ナノチューブ分散液は塗布操作中絶えず又は間欠的に混合してコーティング溶液中のナノチューブの均質な分散を確保し得る。混合装置として特に限定されないが、超音波混合装置、動的ミキサー、並びに良好な品質の均質な混合物を作成するために様々なタイプのブレード、シャフト、及びインペラーを備えたその他の機械的装置、例えば工業用ミキサー及びブレンダーがある。超音波混合は好ましい方法の1つである。ナノチューブ分散液をモノマー溶液から分離する利点は、ナノチューブ分散液の安定性の様々なそして対立することが多い要件を、溶媒と多孔性支持体との適合性から切り離すことである。例えば、慣用のコーティング配合物ヘキサン及びISOPAR商標Gのような慣用の溶媒を含むをモノマー溶液に使用し得、一方ナノチューブを分散する上でより良好でより強力な溶媒を用いてナノチューブ分散液を作成した後に2つを混合し得る。インライン混合と塗布との間の滞留時間は最小化されるので、分散液中のナノチューブは凝集し分離する時間がない。また、ナノチューブを分散する際に使用される溶媒は通例インライン混合後の最終コーティング配合物中で少量であるので、溶媒が多孔性支持体を攻撃するという問題は省かれる。塗布方法には通例、浸漬塗布、スロットダイ塗布、及び噴霧被覆がある。幾つかの実施形態では、浸漬塗布又はスリットダイ塗布を水性及び有機の両方のコーティング溶液に使用するとき、コーティングタンクを受け皿として用いて未使用のコーティング溶液をリサイクルし得る。ナノチューブ分散液はコーティングタンクの外でインラインホモジナイズし、塗布操作中再循環し補充し得る。以下の実施例で本発明の方法を例示する。一般手順ハンドフレームコーティング装置を用いた膜製作:多孔性ベース膜を固定し、その後コーティング溶液を塗布することができる一対のフレームからなるハンドフレームコーティング装置を用いて複合膜を調製した。以下の手順を用いた。まず最初に、多孔性ベース膜を脱イオン水に少なくとも30分間浸漬した。湿った多孔性ベース膜を2つの8インチ×11インチのステンレス鋼フレームの間に固定し、さらに処理するまで水で覆っておいた。過剰の水を多孔性ベース膜から除き、多孔性ベース膜の1つの表面を、メタ-フェニレンジアミン2.6重量、カンファースルホン酸のトリエチルアミン塩TEACSA6.6重量を含む200グラムの水溶液で処理した。フレームの上部により、水溶液を多孔性ベース膜の表面に閉じ込めた。30秒後、フレームと処理された多孔性ベース膜を含む全体を傾けることにより、処理された多孔性ベース膜の表面上に水溶液の孤立した液滴のみが目に見えるようになるまで、多孔性ベース膜の表面から水溶液を除去した。次に、処理された表面を穏やかな空気流に曝露して、水溶液の孤立した液滴を除去した。次いで、多孔性ベース膜の処理された表面を、ISOPAR商標G溶媒中に塩化トリメソイル0.16重量及びカーボンナノチューブ種類と量は実施例に示すを含有する100グラムの有機溶液と接触させた。有機溶液を塗布する前に、まずカーボンナノチューブを含有する有機溶液を、音波処理浴Branson5510モデルを用いて60分間音波処理した後20分間静置した。その後、フレームの角を傾けることにより過剰の有機溶液を除去し、その過剰の有機溶液を適切な収集容器に収集した。次に、フレームを水平の位置に戻し、多孔性ベース膜の処理された表面上に残留する有機溶液の薄膜を約1分間放置した。穏やかな空気の流れを用いて、多孔性ベース膜の処理された表面から残りの有機溶液を排除した。次いで、処理された全体を乾燥オーブン内に入れ、90°Cの温度に約6分間維持した。これで複合膜の試験の準備ができた。膜性能試験:平坦なシート状に形成された複合膜に対して、有効膜面積35.68cm2のクロスフローテストセル装置SterlitechCorp.,KentWAモデルCF042で膜を試験した。テストセルは6つの平行な試験線の各々で直列に2つ配置した。セルの各々の線は、供給流をオンオフして濃縮物流量を調節するバルブを備えていた。この流量は全ての試験で1ガロン/分gpmに設定した。試験装置は、温度測定プローブ、ポンプ作動により生じる過剰の熱を除くように構成された熱交換器、及び熱交換器を通って循環する冷却剤の温度を下げるように構成された空冷冷却装置を含む温度制御系を備えていた。まず、欠陥を検出するために、複合膜を蛍光赤色染料ローダミンWT、Cole-Parmerで試験した。1ローダミン赤色染料を含む染料溶液を複合膜のポリアミド表面上に噴霧し、1分間放置した後、赤色染料を濯ぎ落とした。ローダミン赤色染料はポリアミドを着色しないが、ポリスルホンを強く着色するので、欠陥のない膜は十分に濯いだ後染料着色を示さないはずである。他方、染料着色パターン例えば、赤色斑点又はその他の不規則な染料着色パターンは複合膜の欠陥を示す。膜を2インチ×6インチの長方形の試験片に切断し、クロスフローテストセルにかけた。各種の膜の3つの試験片3つの複製を同じ条件下で試験し、得られた結果を平均して、平均の性能値と標準偏差を得た。最初に、テストセル内で30分間膜を横切って水を循環させることにより膜試験片を清浄化して残りの化学薬品及び染料を除去した。次に、500ppmの塩化ナトリウムを含有する合成かん水を115psi、25°Cで膜を横切って循環させた。この水のpHはpH7.5に調節した。1時間の作動後、透過液試料を10分間収集し、分析した。初期の試験期間後、試験片を25°Cで30分間次亜塩素酸ナトリウム70ppmの水溶液に曝露した。その後試験片を脱イオン水で1時間濯いだ。塩素処理手順に続いて、本明細書に記載したように前に使用した500ppmの塩化ナトリウムを含有する合成の供給溶液を用いて、試験片の逆浸透膜性能を再び試験した。溶液の導電率と温度をCON11導電率計OaktonInstrumentsで測定した。導電率は25°Cでの測定に補正した。pHは、RussellRL060P携帯型pH計ThermoElectronCorpで測定した。透過液をメスシリンダーに収集した。透過液をNavigator秤で秤量し、時間間隔をFisherScientificストップウォッチで記録した。各々の膜の透過率、すなわちA値を標準温度77°F又は25°Cで測定した。透過率は、単位面積当たり単位圧力につき膜を通る流量と定義される。A値は透過液の重量、収集時間、膜面積、及び膜間圧力から計算した。本明細書に挙げるA値は105cm3/s-cm2-atmの単位で表す。透過液と供給溶液の導電率から決定した塩濃度を用いて脱塩率の値を計算した。透過液と供給溶液の導電率を測定し、これらの導電率の値から塩濃度を計算して、脱塩率の値を得た。幾つかの場合には、生成物の複合膜を熱い脱イオン水で濯ぎ、試験又は部品の作製まで冷蔵庫に保存した。ある場合には、生成物の複合膜を、ポリビニルアルコール溶液を含有する溶液で処理し、その後保存、試験、又は部品の作製の前に乾燥した。比較例1-1:ハンドフレームコーティング装置を用いてポリアミドで被覆した複合薄膜RO膜を作製した。2.6wtのm-フェニレンジアミンmPDと6.6wtのカンファースルホン酸トリエチルアンモニウムTEACSAを含有する水性コーティング溶液溶液Aを調製した。ISOPAR商標G中に0.16wtの塩化トリメソイル商標Cを含有する有機コーティング溶液溶液Bを調製した。湿ったポリスルホン多孔性支持体薄膜に、まずm-フェニレンジアミンを含有する水溶液溶液Aを塗布し、次に塩化トリメソイルを含む有機溶液溶液Bを塗布して、ポリスルホン多孔性支持体薄膜の1つの表面でジアミンとトリ酸塩化物の界面重合反応を実施することにより複合薄膜逆浸透膜を生成させた。硫酸マグネシウムの溶液NaCl中500ppmを用い、印加作動圧力115ポンド/平方インチpsi、作動クロスフロー流量1.0グラム/分グラム/モル、pH7.0で、生成物の膜を3対試験した。透過性と塩通過率の結果を表1に示す。比較例1-2比較例1-1と同様にしてポリアミド複合薄膜RO膜を作製した。但し、有機コーティング溶液溶液Aは0.1wtのフラーレンC60BU-602-BuckyUSA、HoustonTXも含有していた。生成物の複合膜を試験し、膜のA値と塩通過特性を測定した。データは表1に示す。このデータは、フラーレンC60ナノ-粒子を含有するコーティング溶液が、対照比較例1-1に対して性能の有意な増大を示さなかったことを示している。比較例1-3比較例1-1と同様にしてポリアミド複合薄膜RO膜を作製した。但し、有機コーティング溶液溶液Aは0.1w/wの一重壁カーボンナノチューブSWNT、P-3、CarbonSolutions,Inc,Riverside,CA、I.D.~1.4nm、O.D.<2nmも含んでいた。生成物の複合膜を試験し、膜のA値と塩通過特性を測定した。データを表1-1に示す。比較例1-4比較例1-1と同様にしてポリアミド複合薄膜RO膜を作製した。但し、有機コーティング溶液溶液Aはさらに0.1wtの多重壁カーボンナノチューブ1238YJS、NanostructuredAmorphousMaterials,Inc.,Houston,TX、内径5~15nm、外径30~50nm、長さ0.5~2μmを含んでいた。生成物の複合膜を試験し、膜のA値と塩通過特性を測定した。データは表1に示した。実施例1-1及び1-2比較例1-1と同様にしてポリアミド複合薄膜RO膜を作製した。但し、有機コーティング溶液溶液Aはさらに0.05又は0.1wtw/wの多重壁カーボンナノチューブ1225YJS、NanostructureAmorphousMaterials,Inc.,Houston,TX、I.D.2~5nm、O.D.<8nm、長さ0.5~2μmを含んでいた。生成物の複合膜を試験し、膜のA値と塩通過特性を測定した。データはまとめて表1-1に示した。これらのデータは、SWNTを含有するコーティング溶液が、CNTのない対照比較例1-1、SWNTを有する対照比較例1-3、及び大きいOD30~50nmのMWNTを有する対照比較例1-4に対して性能が有意に増大したことを示している。分散不安定性比較例及び分散安定性実施例比較例2-1:ISOPAR商標G、ヘキサン、及びシクロヘキサン中CNT分散液の不安定性0.01の一重壁カーボンナノチューブP-3、CarbonSolutionsを、まず最初にネジ蓋付きガラスバイアル中で音波処理浴Branson5510モデルを用いて60分間音波処理することによりISOPAR商標G中に分散させた。また、内径2~5nm、外径8nm未満、長さ0.5~2mmの0.01wtの多重壁カーボンナノチューブ1225YJS、NanostructuredandAmorphousMaterials,IncをISOPAR商標G、ヘキサン、及びシクロヘキサンに分散させた。音波処理を停止した後、分散不安定性を観察した。結果を前項の図1、図2、図3~図5に示す。これらのカーボンナノチューブ分散液は数分以内に不安定になり始め、20分未満で実質的に分離した表2。実施例2-1~2-2:デカリン混合物中のCNT分散液の安定性まず最初にガラスバイアル内で音波処理浴Branson5510モデルを用いて60分間音波処理することにより0.01wtの多重壁カーボンナノチューブ1225YJSをデカリン又はデカリン/ISOPAR商標G混合物に分散させた。音波処理を停止した後分散安定性を観察し、結果を観察した。これらのカーボンナノチューブ分散液は、90分以内に目に見える分離を示さなかった。すなわち、これらのデカリン混合物中の分散液は全て優れた安定性を示した表3。実施例2-3:デカリン、シクロヘキサノン、及びこれらの混合物中のCNT分散液の安定性まず最初にガラスバイアル内で音波処理浴Branson5510モデルを用いて60分間音波処理することにより0.1wtの多重壁カーボンナノチューブ1225YJSを様々なデカリン/ISOPAR商標G混合物に分散させた。音波処理を停止した後、分散安定性を観察した。これらのデカリン混合物中の分散液は適当な可として表す安定性を示した。実施例2-4~2-5:シクロヘキサノン及びISOPAR商標G中のCNT分散液の安定性まず、ネジ蓋付きガラスバイアル内で、音波処理浴Branson5510モデルを用いて、60分間音波処理することにより、0.01wt充填量の多重壁カーボンナノチューブ1225YJSを様々なシクロヘキサノン/ISOPAR商標G混合物に分散させた。音波処理を停止した後、分散不安定性を観察した。これらのカーボンナノチューブ分散液は30分以内に目に見える分離を示さなかった。すなわち、これらのデカリン混合物中のカーボンナノチューブ分散液は優れた安定性を示した表5。ハンドフレームコーティング装置を用いて作製した膜の実施例及び比較例比較例2-6:ハンドフレーム装置を用いてポリアミドで被覆した複合薄膜RO膜を作製した。2.6wtのメタ-フェニレンジアミンmPD、及び6.6wtのカンファースルホン酸トリエチルアンモニウムTEACSAを含有する水性コーティング溶液溶液A、名目上90.8wtの水を調製した。ISOPAR商標G中に0.16wtの塩化トリメソイル商標Cを含有する有機コーティング溶液溶液Bを調製した。ハンドフレーム装置を用い、一般方法の項に記載した一般重合手順に従って、湿ったポリスルホン多孔性支持体薄膜に、まず最初にm-フェニレンジアミンを含有する水溶液溶液Aを塗布し、次に塩化トリメソイルを含む有機溶液溶液Bを塗布して、ポリスルホン多孔性支持体薄膜の1つの表面でジアミンとトリ酸塩化物との界面重合反応を行うことにより複合薄膜逆浸透膜を生成させた。生成物の膜を、この項に記載したように硫酸マグネシウムの溶液2000ppm、NaCl中を用いて、印加作動圧力225ポンド/平方インチpsi、作動クロスフロー流量1.0ガロン/分gpm、pH7.0で3対試験した。試験結果は表6に示す。試験の後、膜を、70ppm百万部当たりの部の次亜塩素酸ナトリウムを含有する水溶液と25°Cで30分間接触させた。次に、膜を水で1時間濯いだ後、再び硫酸マグネシウム溶液により、前に使用したのと同じ条件下2000ppmNaCl、作動圧力225psi、作動クロスフロー流量1.0gpm、pH7.0、周囲温度で試験し、表6に膜A値塩素処理後及び塩通過率塩素処理後として示すデータを得た。比較例2-7~2-9ポリアミド複合薄膜RO膜を比較例2-1と同様にして作製した。但し、有機コーティング溶媒溶液Bはそれぞれデカリン、50:50デカリン/ISOPAR商標G混合物、及び97:3デカリン/シクロヘキサノン混合物からなっていた。生成物複合膜を試験し、膜A値と塩通過特性を測定した。データをまとめて表7に示す。データは、有機コーティング溶液がカーボンナノチューブを含有するときに、対照比較例2-6に対して性能が向上することを示している。比較例2-10~2-12比較例2-1と同様にしてポリアミド複合薄膜RO膜を作製した。但し、有機コーティング溶液溶液Bはさらに0.025、0.05、及び0.1wtの多重壁カーボンナノチューブ1225YJSを含んでいた。生成物の複合膜を試験し、膜のA値と塩通過特性を測定した。データをまとめて表8に示す。データは、有機コーティング溶液がカーボンナノチューブを含有するとき対照比較例2-6と比べて性能が高まることを示している。実施例2-6~2-7比較例2-1と同様にしてポリアミド複合薄膜RO膜を作製した。但し、有機コーティング溶液溶液Bの溶媒は、ISOPAR商標Gとデカリンの50:50混合物実施例2-1又は100デカリン実施例2-3からなり、溶液は0.05wt実施例2-1及び0.1wt実施例2-2のMWCNT1225YJSも含んでいた。生成物の複合膜を試験し、膜のA値と塩通過特性を測定した。データはまとめて表9に示す。データは、CNTが有機コーティング溶液中により良好に分散していると、生成物複合膜の性能が対照比較例2-6~9に対して高まったことを示している。便宜のため比較例2-6~2-9も表9内に含めて示す。実施例2-8比較例2-1と同様にしてポリアミド複合薄膜RO膜を作製した。但し、有機コーティング溶液溶液Bの溶媒はISOPAR商標Gとシクロヘキサノンの97:3混合物からなり、また0.05wtのMWCNT1225YJSを含んでいた。生成物の複合膜を試験し、膜のA値と塩通過特性を測定した。データはまとめて表10に示す。このデータは、有機コーティング溶液中のCNT分散液がより安定であると、生成物複合膜の性能が水性又は有機溶液中のどちらかに1つの性能向上用添加剤を含有するのみの対照比較例2-3~2-4に対して高まることを示している。便宜のため比較例2-6~2-12も表10に含めて示す。本明細書では本発明の幾つかの特徴のみを例示し説明して来たが、当業者には多くの修正と変更が明らかであろう。従って、添付の特許請求の範囲はかかる修正と変更の全てを本発明の真の範囲内に包含するものと了解されたい。"