"モータ本体からシャフトが突出するモータ部と、前記モータ本体の前記シャフトの先端側に配置されたモータ取付部と、を備え、前記モータ本体が、中心軸を中心とする第1円周上に位置する第1嵌合部、を備え、前記モータ取付部が、前記中心軸を中心とする第2円周上に位置し、前記第1嵌合部と嵌合する第2嵌合部と、前記中心軸を中心とする第3円周上に位置し、前記モータ部が搭載される装置に設けられた開口に挿入される第3嵌合部と、前記モータ本体に固定されるモータ固定部と、前記モータ部が搭載される前記装置に固定される装置固定部と、を備える、モータ。前記モータ取付部が、板部材から形成され、前記装置固定部が、前記第3嵌合部よりも径方向外側にて前記シャフトの先端側に向かって突出する部位である、請求項1に記載のモータ。前記第3嵌合部が、前記板部材において、前記中心軸を中心とする周方向に並ぶ複数の部位を折り曲げたものである、請求項2に記載のモータ。前記周方向に並ぶ前記複数の部位が、前記中心軸に向かって突出する部位であり、前記板部材において、前記複数の部位の間の部位が、前記第2嵌合部である、請求項3に記載のモータ。前記モータ取付部が、前記シャフトの周囲において前記モータ本体に向かって突出する中央部、を備え、前記周方向に並ぶ前記複数の部位が、前記中央部の周囲にて、径方向外方に向かって突出する部位である、請求項3に記載のモータ。前記第3嵌合部が、前記板部材において、前記中心軸を中心とする環状に折り曲げられた部位である、請求項2に記載のモータ。前記第1嵌合部が、前記シャフトを支持する軸受の外周部の一部である、請求項1ないし6のいずれかに記載のモータ。ところで、様々な用途に用いられる汎用モータでは、装置と嵌合する部位の直径として様々な大きさが要求される。装置と嵌合する部位として、従来より、モータのハウジングの一部や、軸受ホルダの一部等が用いられることから、用途の変更毎に、ハウジングや軸受ホルダの再設計が必要となる。これらの部品は、モータの他の様々な部品と接続されるため、煩雑な設計変更作業が生じる。本発明は、様々な用途に用いられるモータの設計コストを削減することを目的とする。本発明の例示的な第1の側面に係るモータは、モータ本体からシャフトが突出するモータ部と、前記モータ本体の前記シャフトの先端側に配置されたモータ取付部と、を備え、前記モータ本体が、中心軸を中心とする第1円周上に位置する第1嵌合部、を備え、前記モータ取付部が、前記中心軸を中心とする第2円周上に位置し、前記第1嵌合部と嵌合する第2嵌合部と、前記中心軸を中心とする第3円周上に位置し、前記モータ部が搭載される装置に設けられた開口に挿入される第3嵌合部と、前記モータ本体に固定されるモータ固定部と、前記モータ部が搭載される前記装置に固定される装置固定部と、を備える。本発明によれば、様々な用途に用いられるモータの設計コストを削減することができる。本明細書では、モータの中心軸方向における図1の上側を単に上側と呼び、下側を単に下側と呼ぶ。なお、上下方向は、実際の装置に組み込まれたときの位置関係や方向を示すものではない。また、中心軸を中心とする径方向を単に径方向と呼び、中心軸を中心とする周方向を単に周方向と呼ぶ。第1の実施形態図1は、本発明の例示的な第1の実施形態に係るブラシレスモータ100以下、モータという。の縦断面図である。モータ100は、様々なOA機器に用いられる。モータ100は、モータ部101と、モータ取付部103と、を含む。図1では、モータ部101の出力軸であるシャフト121が下方を向く。以下の説明では、モータ部101のうちシャフト121の下方に突出する部位以外の部位をモータ本体102と呼ぶ。すなわち、モータ本体102からシャフト121の一部が突出する。モータ取付部103は、モータ本体102のシャフト121の先端側に配置される。図2は、モータ100を拡大して示す図である。断面の細部における平行斜線を省略している。また、断面よりも奥側の部位の一部も示している。モータ部101は、回転部111と、静止部112と、2つの軸受113と、を含む。回転部111は、上下方向を向く中心軸J1を中心に回転する。軸受113は、静止部112に固定され、回転部111を回転可能に支持する。軸受113は、玉軸受である。軸受は含油スリーブ軸受等の他のものであってもよい。回転部111は、シャフト121と、ロータホルダ122と、ロータマグネット123と、を含む。シャフト121は、中心軸J1を中心とする略円柱状であり、軸受113により回転可能に支持される。ロータホルダ122は、シャフト121の出力側とは反対側に取り付けられる。ロータホルダ122は、シャフト固定部131と、接続部132と、円筒部133と、を含む。ロータホルダ122は、薄板をプレス加工することにより成型される。薄板は、例えば、金属である磁性体にて形成される。シャフト固定部131は上側の軸受113の上側にてシャフト121に固定される。接続部132はシャフト固定部131から径方向外方へと広がる。円筒部133は、接続部132の外縁から下方へと延びる。ロータマグネット123は、円筒部133の外周面に固定される。ロータマグネット123は、円筒状であってもよく、複数のマグネットが周方向に配列されたものであってもよい。静止部112は、カバー部材141と、ステータ142と、回路基板143と、を含む。カバー部材141は、内筒部151と、外筒部152と、底部153と、を含む。内筒部151および外筒部152は、中心軸J1を中心とする円筒状であり、同軸に配置される。底部153は、外筒部152の下端と内筒部151の下端とを接続する。底部153には、複数のねじ孔154が設けられる。ねじ孔154は、モータ取付部103とモータ部101との締結に利用される。内筒部151は、内周面にて軸受113を支持する。内筒部151内には金属製のスペーサが圧入される。スペーサは軸受113と当接し、軸受113の軸方向の位置決めを行う。なお、スペーサと軸受113との間にウェーブワッシャ等の予圧を付与する部材が介在してもよい。また、スペーサは樹脂製であってもよい。下側、すなわち、シャフト121の先端側の軸受113の外周部の下部は、モータ取付部103と嵌合する第1嵌合部114である。外筒部152は、内周面にてステータ142を支持する。カバー部材141は、金属である1つの板部材のプレス加工により成型される。好ましくは、カバー部材141は導電性部材である。また、さらに好ましくは、カバー部材141は磁性体である。ステータ142は、ステータコア161と、インシュレータ162と、コイル163と、を含む。ステータ142は、中心軸J1を中心とする環状である。ステータコア161は、複数の薄板の磁性鋼板を上下方向に積層して形成される。ステータコア161は、円環状のコアバックと、複数のティースと、により構成される。ティースはコアバックから径方向内方へと延びる。ティースの先端は、ロータマグネット123に径方向に対向する。コアバックは、外筒部152に圧入される。インシュレータ162は、ステータコア161を覆う。コイル163は、導線がインシュレータ162上から各ティースに多層に巻回されることにより形成される。回路基板143は、インシュレータ162の上方に位置する。回路基板143からコイル163に電流を流すことにより、ステータ142とロータマグネット123との間にトルクが発生する。これにより、回転部111が中心軸J1を中心として回転する。図3は、モータ取付部103の斜視図である。図3の上側が図2の下側に対応する。モータ取付部103は、金属の板部材からプレス加工により成型される。図2および図3に示すように、モータ取付部103は、平板部171と、4つの起立部172と、2つの装置固定部173と、を含む。平板部171の中央には開口174が設けられる。開口の内縁から図3の上方へと突出するように、起立部172が設けられる。起立部172は、加工前の板部材において周方向に並ぶ複数の部位である。これらの部位は中心軸J1に向かって突出する。これらの部位を中心軸J1に平行となるように折り曲げることにより、起立部172が設けられる。起立部172の間の4つの部位175は、図2および後述の図5に示すように、軸受113の第1嵌合部114の外周と嵌合する。これにより、モータ取付部103のモータ部101に対する中心軸J1に垂直な方向の位置が決定される。部位175の中心軸J1側の端部は、円弧状である。以下、これらの4つの部位175を第2嵌合部176と総称する。部位175の先端は、径方向および中心軸J1に垂直な直線状であってもよい。第2嵌合部176が中心軸J1を中心とする第2円周上に位置し、第1嵌合部114も中心軸J1を中心とする第1円周上に位置し、第1円周と第2円周とがほぼ一致することにより、モータ取付部103のモータ部101に対する中心軸J1に垂直な方向の位置が決定される。複数の起立部172の間の部位175が第2嵌合部176として機能することにより、モータ取付部103の構造を簡素化することができる。図4はカバー部材141、軸受113、モータ取付部103およびねじ177を示す分解斜視図である。図5は、これらを組み立てた状態を示す斜視図である。図2ないし図4に示すように、平板部171には、カバー部材141のねじ孔154と重なる3つの貫通孔が設けられる。3つの貫通孔にねじ177が挿入され、ねじ177がねじ孔154に螺合されることにより、モータ取付部103がモータ本体102に固定される。以下、平板部171の貫通孔を構成する部位を、モータ固定部178という。図1および図2では、モータ100が搭載される装置の一部を二点鎖線にて示している。装置にはモータ100を取り付けるための円形の開口91が設けられる。以下、開口91の周囲の部位を、取付対象部92という。4つの起立部172は、開口91に挿入される。起立部172と開口91との嵌め合いにより、モータ100の取付対象部92における中心軸J1に垂直な方向の位置が決定される。以下、4つの起立部172をまとめて、第3嵌合部179という。板部材の一部の折り曲げにより、容易に第3嵌合部179を設けることができる。起立部172は、開口91の曲率半径に合わせて部分円筒面状に湾曲してもよく、平板状であってもよい。平板状の場合、周方向の両側のエッジが、開口91との嵌合に利用される。すなわち、第3嵌合部179が中心軸J1を中心とする第3円周上に位置し、第3円周と開口91のエッジとがほぼ一致することにより、モータ部101の取付対象部92における中心軸J1に垂直な方向の位置が決定される。2つの装置固定部173のそれぞれは、貫通孔を含む。換言すれば、装置固定部173は、貫通孔を構成する部位である。貫通孔にねじが挿入されてねじが取付対象部92に固定されることにより、モータ100が取付対象部92に固定される。装置固定部173は、第3嵌合部179よりも径方向外側にて平板部171から段状にシャフト121の下端側に向かって突出する部位である。装置固定部173と平板部171との間の中心軸J1方向の距離は、ねじ177の頭の高さよりも大きい。これにより、図2に示すように、第3嵌合部179と装置固定部173との間にモータ固定部178が存在する場合であっても、ねじ177と取付対象部92とは干渉しない。また、ねじの使用により、溶接設備等の特殊設備が不要となる。起立部172の平板部171から突出する高さは、装置固定部173と平板部171との間の中心軸J1方向の距離よりも大きい。これにより、第3嵌合部179が開口91と嵌合することができる。図6は、モータ100の他の例を示す断面図であり、図1に対応する。図7は他の例のモータ100の一部を示す斜視図であり、図5に対応する。他の例のモータ100では、モータ取付部103の起立部172に代えて、平板部171から突出する環状突出部180が設けられる。モータ100の他の構造は、図5と同様である。環状突出部180は、中心軸J1を中心とする環状であり、シャフト121の先端側へと向かって突出する。環状突出部180は平板部171に絞り加工を施すことにより成型される。環状突出部180が取付対象部92の開口91に挿入されることにより、モータ100の中心軸J1に垂直な方向の位置が決定される。すなわち、環状突出部180は、第3嵌合部179である。平板部171の環状突出部180よりも内側の部位が、第2嵌合部176として機能する。第2嵌合部176が軸受113の外周部である第1嵌合部114と嵌合することにより、モータ取付部103のモータ部101に対する、中心軸J1に垂直な方向の位置が決定される。第3嵌合部179が、加工前の板部材において、中心軸J1を中止とする環状に折り曲げられた部位として設けられることにより、第3嵌合部179の強度および同軸度を向上することができる。以上に説明したように、モータ100では、第1嵌合部114と第2嵌合部176との嵌合により、中心軸J1に垂直な方向におけるモータ部101に対するモータ取付部103の位置が決定される。さらに、第3嵌合部179が取付対象部92の開口91に嵌合することにより、中心軸J1に垂直な方向における取付対象部92に対するモータ取付部103の位置が決定される。その結果、取付対象部92に対するモータ部101の位置が正確に決定される。このようなモータ100は、プリンタやファクシミリ等のように、モータの出力軸に設けたギヤを装置側の減速機構のギヤとを歯合させる必要がある場合や、ファンヒータ等に用いられるクロスフローファンのように、片持ちだけではシャフトの振れ回りが大きくなるために両持ちにする必要がある場合に特に適している。モータ部101の取付対象部92に対する位置は、モータ取付部103により決定されるため、開口91の大きさが異なるものへのモータ部101の固定は、モータ取付部103の設計変更のみにより可能となる。また、モータ部101の軸受113の径が変更された場合も、モータ取付部103の設計変更のみにより、取付対象部92へのモータ部101の固定が可能となる。その結果、様々な用途に用いられる汎用モータの設計コストを削減することができる。また、軸受113が第1嵌合部114を兼ねることにより、中心軸J1と第3嵌合部179の中心とを高精度に一致させることができる。第2の実施形態図8は、本発明の例示的な第2の実施形態に係るモータ200の断面図である。モータ200は、アウタロータ型であり、空気清浄機や換気扇等の家電製品の駆動源として用いられる。モータ200は、モータ部201と、モータ取付部203と、カバー部材204と、を含む。モータ部201は、回転部211と、静止部212と、玉軸受である2つの軸受213と、を含む。軸受は含油スリーブ軸受等の他のものであってもよい。回転部211は、静止部212に対して上下方向を向く中心軸J2を中心に回転する。回転部211は、シャフト221と、ロータホルダ222と、ロータマグネット223と、を含む。図8では、シャフト221の出力側の端部が下方を向く。以下、モータ部201のうち下方に突出するシャフト221を除く部位を、モータ本体202と呼ぶ。モータ取付部203は、モータ本体202のシャフト221の先端側に配置される。ロータホルダ222は、有蓋略円筒状であり、薄板をプレス加工することにより成型される。ロータホルダ222の蓋部231の中央に設けられた孔部には、シャフト221の上部が固定される。ロータマグネット223は、ロータホルダ222の円筒部232の内周面に固定される。ロータマグネット223は、円筒状であってもよく、複数のマグネットが周方向に配列されたものであってもよい。静止部212は、ブッシュ241と、ステータ242と、回路基板243と、を含む。ブッシュ241は、中心軸J2を中心とする略円筒状である。ブッシュ241の内周面の上部および下部には、軸受213が挿入される。ブッシュ241の下部には、第1嵌合部214が設けられる。第1嵌合部214は、中心軸J2を中心とする環状であり、下方に突出する。軸受213の内側には、シャフト221が圧入される。モータ部201では、シャフト221が、ブッシュ241の内側に保持された2つの軸受213により中心軸J2を中心に回転可能に支持される。ステータ242は、ステータコア261と、コイル263と、を含む。ステータコア261は、中心軸J2を中心とする環状であり、複数の薄板の磁性鋼板を上下方向に積層して形成される。ステータコア261の径方向内側の部位は、ブッシュ241の外周面に固定される。ステータコア261は、ブッシュ241に間接的に固定されてもよい。コイル263は、導線がステータコア261に巻回されることにより形成される。ステータ242の径方向外側には、ロータマグネット223が位置し、ステータ242とロータマグネット223との間にてトルクが発生する。カバー部材204は有蓋略円筒状であり、ロータホルダ222を覆う。カバー部材204は、金属板のプレス加工により成型される。モータ取付部203は、ブッシュ241の下端から径方向外方へと広がる円板状であり、家電製品等の装置内において取付対象部92に取り付けられる。モータ取付部203は、金属の板部材のプレス加工により成型される。モータ200では、カバー部材204の円筒部251の下端部が、モータ取付部203に固定されることにより、モータ200内部に塵等が進入することが防止される。円筒部251の下端部は、径方向外方へと広がるフランジ部253を含む。図9は、モータ200の正面図である。図10は、モータ取付部203の斜視図である。図10の上側が、図8の下側に対応する。図8および図10に示すように、モータ取付部203は、平板部271と、6つの起立部272と、3つの装置固定部273と、中央部280と、3つの爪部277と、を含む。なお、図10では、爪部277が折り曲げられる前の状態を示しており、図9では、折り曲げられる前の爪部277を細線にて示している。モータ200が組み立てられた状態では、図8および図9に示すように、爪部277は、カバー部材204のフランジ部253上に重なるように折り曲げられる。中央部280は、シャフト221の周囲においてモータ本体202に向かって突出する。換言すれば、平板部271は、中央部280よりもシャフト221の先端側に位置する。中央部280の中央には開口274が設けられる。起立部272は、平板部271と中央部280との境界にて、図10の上方へと突出する。中央部280の開口274の周囲の部位275は、図8に示すように、ブッシュ241の第1嵌合部214と嵌合する。これにより、モータ取付部203のモータ部201に対する中心軸J2に垂直な方向の位置が決定される。開口274のエッジは、円環状である。以下、部位275を第2嵌合部276と呼ぶ。第1嵌合部214および第2嵌合部276は、円環状には限定されず、第2嵌合部276が中心軸J2を中心とする第2円周上に位置し、第1嵌合部214も中心軸J1を中心とする第1円周上に位置し、第1円周と第2円周とがほぼ一致することにより、モータ取付部203のモータ部201に対する中心軸J2に垂直な方向の位置が決定される。平板部271には、ブッシュ241のねじ孔254と重なる3つの貫通孔が設けられる。3つの貫通孔にねじ277が挿入され、ねじ277がねじ孔254に螺合されることにより、モータ取付部203がモータ部201に固定される。以下、貫通孔を構成する部位を、モータ固定部278という。6つの起立部272は、取付対象部92の開口91に挿入される。起立部272と開口91との嵌め合いにより、モータ200の取付対象部92における中心軸J2に垂直な方向の位置が決定される。以下、6つの起立部272をまとめて、第3嵌合部279という。起立部272は、加工前の板部材において周方向に並ぶ複数の部位である。これらの部位は、中央部280の周囲において径方向外方に向かって突出する。これらの部位を中心軸J2に平行となるように、折り曲げることにより、起立部272が設けられる。正確には、これらの部位は、中央部280と平板部271との段差を形成する際に、この段差と共に折り曲げられる。板部材の一部の折り曲げにより、容易に第3嵌合部279を設けることができる。また、第3嵌合部279が中央部280の周囲にて、径方向外方に向かって突出する部位を折り曲げることにより設けられるため、中央部280がモータ本体202に向かって突出する場合であっても、第3嵌合部279を容易に設けることができる。起立部272は、開口91の曲率半径に合わせて部分円筒面状に湾曲してもよく、平板状であってもよい。平板状の場合、周方向の両側のエッジが、開口91との嵌合に利用される。すなわち、第3嵌合部279が中心軸J2を中心とする第3円周上に位置し、第3円周と開口91のエッジとがほぼ一致することにより、モータ200の取付対象部92における中心軸J2に垂直な方向の位置が決定される。3つの装置固定部273は、径方向外方に突出する。各装置固定部273は貫通孔を含む。モータ取付部203は、装置固定部273の貫通孔および装置の取付対象部92に設けられたねじ孔にねじが挿入されることにより、取付対象部92に取り付けられる。モータ200においても、第1嵌合部214と第2嵌合部276との嵌合により、中心軸J2に垂直な方向におけるモータ部201に対するモータ取付部203の位置が決定される。さらに、第3嵌合部279が取付対象部92の開口91に嵌合することにより、中心軸J2に垂直な方向における取付対象部92に対するモータ取付部203の位置が決定される。その結果、取付対象部92に対するモータ部201の位置が正確に決定される。モータ取付部203により、開口91の大きさが異なるものへのモータ部201の固定やモータ部201の第1嵌合部214の径が変更された場合であっても、汎用モータの設計コストの削減が実現される。モータ200では、カバー部材204が静止部212等の他の部品を支持しないことから、モータ部201の振動や外部からの衝撃によりカバー部材204に大きな力は加わらない。また、カバー部材204には、装置に取り付けられる取付部が設けられないため、高い強度も必要とされない。このため、カバー部材204とモータ取付部203とを強固に固定する必要がなく、カバー部材204とモータ取付部203との間の締結構造を簡素化することができる。その結果、カバー部材204の設計も容易となる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態には限定されるものではなく、様々な変形が可能である。例えば、第1の実施形態における第1嵌合部114は、モータ100のカバー部材141により形成されてもよい。第1および第2の実施形態における第1嵌合部114,214は、円環状である必要はなく、円周上に配置された複数の部位でもよい。また、第2嵌合部がモータ本体に向かって突出してもよい。例えば、第2嵌合部がモータ本体の外周と嵌合してもよい。この場合、モータ本体の外周が、第1嵌合部として機能する。第2の実施形態においても、図6と同様に、第3嵌合部279は円環状であってもよい。一般的に表現すれば、第1ないし第3嵌合部は、円環状の部位または円周上に配置された複数の部位として設けられる。嵌合部が複数の部位として設けられる場合は、嵌合を安定して行うために、任意の方向を向く直径に対して、嵌合に用いられる部位が両側に位置する。なお、開口91のエッジから円筒状の嵌合部がモータ取付部103,203に向かって突出し、この嵌合部と第3嵌合部179,279とが嵌合してもよい。この場合において、取付対象部92側の嵌合部が、第3嵌合部179,279の内側に挿入され、かつ、起立部172,272が平板状である場合は、起立部172,272の周方向の中央が嵌合に利用される。第1および第2の実施形態のモータ固定部178,278では、貫通孔の周囲の部位だけが僅かにモータ本体102,202に向かって凸であることが好ましい。これにより、モータ取付部103,203の他の部位に要求される形状精度を低くすることができ、モータ取付部の製造コストを削減することができる。モータ固定部178,278は、溶接やかしめ等によりモータ本体102,202に固定されてもよい。装置固定部173,273も、溶接やかしめ等により取付対象部92に固定されてよい。モータ取付部103,203は、樹脂により成型されてもよい。この場合、第3嵌合部179,279は、円環状であることが好ましい。モータ100,200のモータ取付部103,203の構造は、ステッピングモータ等の他の種類のモータに利用可能である。上記実施形態および各変形例における構成は、相互に矛盾しない限り適宜組み合わされてよい。"