断面多角形状に形成され、複数の平坦壁を有する筒状のヨークと、前記各平坦壁の内面に瞬間接着剤により固定される、希土類からなる複数の平板形状のマグネットと、前記マグネットよりも径方向内側に回転自在に支持されたアーマチュアと、を備えたことを特徴とする電動モータ。前記マグネットは、ネオジム系磁性材料からなることを特徴とする請求項1に記載の電動モータ。前記瞬間接着剤は、接着溶剤からなる第1液と、硬化剤からなる第2液とを混合することにより硬化することを特徴とする請求項1または2に記載の電動モータ。前記瞬間接着剤は、前記第1液がアクリル系樹脂からなるアクリル系瞬間接着剤であることを特徴とする請求項3に記載の電動モータ。請求項3または4に記載の電動モータの製造方法であって、前記各平坦壁の内面に、前記マグネットを前記瞬間接着剤で接着するマグネット接着工程を備え、前記マグネット接着工程は、前記第1液および前記第2液のうち粘度の高い液を前記マグネットに塗布する一方、前記第1液および前記第2液のうち粘度の低い液を前記ヨークの内面に塗布して行うことを特徴とする電動モータの製造方法。ここで、特許文献1の電動モータに上述のネオジムマグネットを適用する場合、以下の問題がある。図5は、特許文献1の電動モータに上述のネオジムマグネット107を適用したときの説明図である。なお、図5において、ネオジムマグネット107の磁化方向はヨーク105の径方向となっており、ネオジムマグネット107の非磁化方向はヨーク105の周方向となっている。また、問題点を分かり易くするために、サブヨークを省略し、ヨーク105にネオジムマグネット107を接着する場合について説明する。ヨーク105の内周面105aにネオジムマグネット107を接着するマグネット接着工程では、エポキシ系接着剤を介してヨーク105にネオジムマグネット107を貼付した後、高温下の乾燥炉内に投入する。このとき、加熱によりエポキシ系接着剤の粘性が一時的に低下するため、ネオジムマグネット107が滑り、ヨーク105の固定位置からのずれが発生するおそれがある。また、ヨーク105にネオジムマグネット107を接着した後冷却されると、ヨーク105は、熱膨張係数が正の値を有しているため、冷却により周方向に収縮して縮径する。これに対して、ネオジムマグネット107は、冷却により非磁化方向である周方向に伸長するとともに磁化方向である径方向に収縮して拡径する。このように、温度変化が生じたときには、ヨーク105の縮径およびネオジムマグネット107の拡径により、径方向に沿ってネオジムマグネット107に曲げ応力が作用するため、ネオジムマグネット107のヨーク105からの剥がれや、ネオジムマグネット107が割れるといった事が発生するおそれがある。そこで本発明は、ずれや剥がれおよびマグネットの割れが発生することなく、ヨークの周壁の内面にネオジム系磁性材料からなるマグネットを接着できる電動モータおよび電動モータの製造方法の提供を課題とする。上記の課題を解決するため、本発明の請求項1に係る電動モータは、断面多角形状に形成され、複数の平坦壁を有する筒状のヨークと、前記各平坦壁の内面に瞬間接着剤により固定される、希土類からなる複数の平板形状のマグネットと、前記マグネットよりも径方向内側に回転自在に支持されたアーマチュアと、を備えたことを特徴としている。本発明によれば、瞬間接着剤によりマグネットをヨークに接着しているので、常温下で加熱することなく、かつ短時間で接着できる。したがって、従来の1液からなるエポキシ系接着剤で接着する場合と比較して、加熱時の接着剤の粘性低下に起因するマグネットのずれの発生を防止できる。また、ネオジム系磁性材料からなるマグネットは平板形状をしており、多角形状に形成されたヨークの平坦壁に接着しているので、温度変化が生じても、径方向に沿ってマグネットに曲げ応力が発生しない。したがって、ネオジム系磁性材料からなるマグネットが温度変化によりヨークから剥がれるのを抑制できる。さらに、ヨークの平坦壁に平板形状のマグネットを接着しているので、曲面同士で接着する場合よりも、全面にわたって安定して接着面積を確保できる。したがって、安定した接着強度を確保できる。また、本発明の請求項2に係る電動モータは、前記マグネットが、ネオジム系磁性材料からなることを特徴としている。本発明によれば、特にネオジム系磁性材料からなるマグネットを好適に用いることができる。また、本発明の請求項3に係る電動モータは、前記瞬間接着剤は、接着溶剤からなる第1液と、硬化剤からなる第2液とを混合することにより硬化することを特徴としている。本発明によれば、接着溶剤からなる第1液と、硬化剤からなる第2液とを混合することにより硬化する2液性の瞬間接着剤を使用しているので、高温下で乾燥させることなく、化学反応により短時間で接着できる。これにより、加熱時の接着剤の粘性低下に起因するマグネットのずれの発生を確実に防止できる。また、本発明の請求項4に係る電動モータは、前記瞬間接着剤が、前記第1液がアクリル系樹脂からなるアクリル系瞬間接着剤であることを特徴としている。アクリル系の接着剤は、ネオジム系磁性材料からなるマグネットのメッキに多く使用されるニッケルとの接着性が良好である。本発明によれば、瞬間接着剤がアクリル系瞬間接着剤であるので、ニッケルによりメッキが施されたネオジム系磁性材料からなるマグネットに好適に用いることができる。また、本発明の請求項5に係る電動モータの製造方法は、前記各平坦壁の内面に、前記マグネットを前記瞬間接着剤で接着するマグネット接着工程を備え、前記マグネット接着工程は、前記第1液および前記第2液のうち粘度の高い液を前記マグネットに塗布する一方、前記第1液および前記第2液のうち粘度の低い液を前記ヨークの内面に塗布して行うことを特徴としている。本発明によれば、粘度の低い液をヨークの内面に塗布しているので、粘度の高い液をヨークの内面に塗布する場合と比較して、筒状に形成されたヨークの内面に対し、スプレー等により容易にかつムラなく塗布できる。これにより、マグネットとヨークとの接着面を十分に確保でき、強固に固定できる。本発明によれば、瞬間接着剤によりマグネットをヨークに接着しているので、常温下で加熱することなく、かつ短時間で接着できる。したがって、従来の1液からなるエポキシ系接着剤で接着する場合と比較して、加熱時の接着剤の粘性低下に起因するマグネットのずれの発生を防止できる。また、ネオジム系磁性材料からなるマグネットは平板形状をしており、多角形状に形成されたヨークの平坦壁に接着しているので、温度変化が生じても、径方向に沿ってマグネットに曲げ応力が発生しない。したがって、ネオジム系磁性材料からなるマグネットが温度変化によりヨークから剥がれるのを抑制できる。さらに、ヨークの平坦壁に平板形状のマグネットを接着しているので、曲面同士で接着する場合よりも、全面にわたって安定して接着面積を確保できる。したがって、安定した接着強度を確保できる。以下に、図面を用いて、本実施形態の電動モータ1の説明をする。図1は、電動モータ1の部分断面図である。図1に示す電動モータ1は、例えば車両のパワーウィンドウ、サンルーフ、電動シートおよびワイパ装置等の駆動用モータとして用いられる。図1に示すように、電動モータ1は、ヨーク5の筒部53内にアーマチュア6がモータ回転軸3を介して回転自在に設けられ、筒部53の開口縁53bに形成されたブラシホルダ収容部90に、ブラシ30図1参照を収容するブラシホルダユニット20が内嵌固定されたものである。ヨーク図2は、電動モータ1の分解斜視図である。図3は、図1のA-A線における断面図である。なお、図3では、図面を分かり易くするために、後述するマグネット7および瞬間接着剤25の厚さを誇張して表現している。また、ヨーク5、マグネット7およびアーマチュアコア8のみを図示し、アーマチュアコイル16aやインシュレータ14等図2参照の図示を省略している。図2に示すように、ヨーク5は、例えば鉄等の金属からなる有底筒状の部材であり、深絞りによるプレス加工等により成型される。図3に示すように、ヨーク5の大部分を占める筒部53は、内周壁53aが軸方向平面視で略6角形状に形成されており、軸方向平面視で中心軸Oを挟んで径方向で対向する6個の平坦壁61と、各平坦壁61を連結する6個のコーナー部63とを有している。平坦壁61、およびコーナー部63は、周方向に沿って交互に配置されており、平坦壁61およびコーナー部63はそれぞれ対向して配置される。対向する平坦壁61の離間距離は、筒部53内に配置されるアーマチュア6の直径に、後述するマグネット7の厚み寸法を加えた寸法よりも若干広くなるように設定される。コーナー部63は、軸方向平面視で略円弧状に形成されており、隣り合う6個の平坦壁61の間に跨るように、隣り合う平坦壁61の周方向端部を接続している。図1に示すように、ヨーク5の底壁51の略中央には、中心軸Oに沿って外側に突出するボス19が形成されている。ボス19の内周面には、円環状の金属等からなる軸受18が圧入固定されている。モータ回転軸3の一端側図1における右側は、軸受18を介してヨーク5のボス19に軸支されている。また、ボス19の底部には、スラストプレート54が設けられている。スラストプレート54は、スチールボール55を介してモータ回転軸3のスラスト荷重を受けている。スチールボール55は、モータ回転軸3とスラストプレート54との間の摺動抵抗を減少するとともにモータ回転軸3の芯ズレを吸収している。ヨーク5の筒部53には、開口縁53b側図1における左側に、ブラシホルダ収容部90が一体成形されている。ブラシホルダ収容部90の収容壁部90aは、後述のブラシホルダユニット20を収容するためのものである。ブラシホルダ収容部90の収容壁部90aは、軸方向平面視で略長円形状に形成されており、径方向の一方向図2における左右方向が長手方向となり、径方向の他方向図2における上下方向が短手方向となっている。図2に示すように、ブラシホルダ収容部90の収容壁部90aは、短手方向で対向する平面を有する一対の収容平面部91と、一対の収容平面部91に跨るように形成されており、長手方向において対向する収容平面部91の周方向端部を接続する一対の弧状部92とを有している。ブラシホルダ収容部90には、後述するブラシホルダユニット20が圧入等により内嵌固定される。また、図1に示すように、ブラシホルダ収容部90側の収容壁部90aには、電動モータ1を外部機器に固定するための外フランジ部52が設けられている。なお、外部機器としては、例えばウォームギヤおよびウォームホイールを収容する減速機構不図示等がある。外フランジ部52にはボルト孔52aが複数個本実施形態では3個形成されており、ボルト不図示が挿通されて、電動モータ1が外部機器に締結固定される。アーマチュア図2に示すように、ヨーク5の筒部53内に回転自在に設けられたアーマチュア6は、モータ回転軸3に外嵌固定されたアーマチュアコア8と、アーマチュアコア8に巻装されたアーマチュアコイル16aと、モータ回転軸3の他端側に配置されたコンミテータ10とを備えている。アーマチュアコア8は、電磁鋼板等からなるリング状の磁性板11を軸方向に複数枚積層したものである。磁性板11の外周部には、軸方向平面視で略T字状に形成された9個のティース12が、周方向に沿って等間隔かつ放射状に配置されている。ティース12の先端部は周方向に沿って延在しており、アーマチュアコア8の外周部を形成している。アーマチュアコア8の外周には、軸方向に沿って延在する溝状のスロット13が形成されている。スロット13は、モータ回転軸3に複数枚の磁性板11を外嵌固定することにより形成され、隣接するティース12の外周部間に形成される。前述のとおりティース数が9個であるため、ティース12間のスロット13も9スロット形成される。また、ティース12が周方向に沿って等間隔に配置されているため、各スロット13も周方向に沿って等間隔に複数形成される。さらに、ティース12には、絶縁性のインシュレータ14が装着されている。そして、スロット13間に、例えばエナメル被覆の巻線16を挿通し、ティース12にインシュレータ14の上から巻線16が巻装される。これにより、アーマチュアコア8の外周に、複数のアーマチュアコイル16aが形成される。図1に示すように、モータ回転軸3の他端側図1における左側に外嵌固定されるコンミテータ10の外周面には、導電材で形成されたセグメント15が9枚取り付けられている。セグメント15は、軸線方向に長い板状の金属片により形成されている。そして、セグメント15は、互いに離間して絶縁された状態で周方向に沿って等間隔に並列に固定されている。各セグメント15のアーマチュアコア8側の端部には、外側に折り返す形で折り曲げられたライザ不図示が一体成形されている。ライザには、アーマチュアコイル16aの巻線16が掛け回わされ、巻線16は例えばヒュージングによりライザに固定されている。これにより、セグメント15と、これに対応するアーマチュアコイル16aとが導通される。セグメント15には、このセグメント15に電力を供給するためのブラシ30図3参照が摺接されている。ここでブラシ30は、ブラシホルダ収容部90の収容壁部90aに収容されているブラシホルダユニット20に設けられている。ブラシホルダユニットブラシホルダユニット20は、本体部分を構成するブラシホルダ22と、ブラシ30を付勢するスプリング21と、ノイズを抑制する不図示の雑防素子と、各部品を電気的に接続する不図示のバスバー等により構成されている。ブラシホルダ22は、軸方向平面視で略長円形状に形成された、樹脂等からなる部材である。ブラシホルダ22の第1面Fには、ブラシ30、スプリング21および雑防素子等が配置されている。ブラシホルダ22の略中央には、ブラシホルダ22の第1面Fと第2面Sとを貫通する貫通孔22aが形成されており、貫通孔22aにはすべり軸受40が圧入されている。すべり軸受40には、モータ回転軸3が挿通されており、摺動抵抗により発生する負荷を最小限に抑制して効率よく回転できるようにしている。ブラシホルダ22に収容されるブラシ30は、カーボン等の導電性材料からなる略直方体形状に形成された部材である。ブラシ30は、ブラシホルダ22に2個設けられており、一方が陽極ブラシ、他方が陰極ブラシとなっている。一対のブラシ30は、機械角で180°周方向に間隔を空けた状態で、ブラシ30の長手方向が直線Lに沿うように配置されている。ブラシ30は、スプリング21の付勢力によりコンミテータ10のセグメント15に接触しており、アーマチュア6に給電している。マグネット図2および図3に示すように、ヨーク5の筒部53の内周壁53aには、6個のマグネット7が設けられている。具体的には、マグネット7は、ヨーク5の筒部53に形成された6個の平坦壁61の内面61aに、1個ずつ貼付されて設けられている。マグネット7は、ネオジム系磁性材料からなる希土類磁石であり、焼結やエポキシ系樹脂等の接着材料と混合して成型固化するボンド製法等により、平板形状に形成される。マグネット7の表面には、錆等を防止するために、例えばニッケル等の金属メッキが施されている。マグネット7の軸方向の長さは、ヨーク5の筒部53の軸方向の長さと略同一か、若干短くなるように設定される。マグネット7の周方向の幅は、平坦壁61の内面61aにおける周方向の幅よりも若干狭くなるように設定される。マグネット7は、マグネット7の厚み方向に沿うように磁化されている。すなわち、マグネット7をヨーク5の筒部53に貼付したときに、筒部53の径方向に沿ってN極およびS極の磁極が形成される。6個のマグネット7は、周方向に沿ってN極およびS極の磁極が交互になるように貼付されている。そして、6個のマグネット7は、N極およびS極が異極同士でそれぞれ対向するように配置されている。また、隣り合うマグネット7のピッチ角は、約60°になるように設定されている。すなわち、電動モータ1は、3極対6極のモータを構成している。マグネット7は、それぞれ平坦壁61の内面61aに瞬間接着剤25を用いて貼付される。瞬間接着剤25は、例えば2液性の瞬間接着剤25であり、アクリル系樹脂等の接着溶剤からなる第1液25a図4参照と、硬化剤からなる第2液25b図4参照とを混合することにより硬化する。なお、瞬間接着剤25の硬化に要する時間は、常温で100秒~180秒程度である。一般に、アクリル系樹脂からなる瞬間接着剤25は、ニッケルと良好に接着する。したがって、アクリル系樹脂からなる瞬間接着剤25は、ニッケルによりメッキ処理が施された本実施形態のマグネット7に好適に用いられる。マグネット接着工程図4は、マグネット接着工程の説明図である。図4に示すように、本実施形態の電動モータ1の製造方法は、平坦壁61の内面61aに、マグネット7を瞬間接着剤25で接着するマグネット接着工程を備えている。マグネット接着工程では、まず始めに、瞬間接着剤25を構成する2液のうち、粘度の高い液をマグネット7の貼付面に塗布する一方、粘度の低い液をヨーク5の内周壁53aに塗布している。本実施形態では、アクリル系樹脂等の接着溶剤からなる第1液25aの粘度が高く、硬化剤からなる第2液25bの粘度が低くなっている。したがって、第1液25aをマグネット7の貼付面に塗布し、第2液25bをヨーク5の内周壁53aの全面に塗布している。ここで、ヨーク5側の接着面は、ヨーク5の内周壁53aのうち平坦壁61の内面61aであるので、平坦壁61の内面61aのみに第2液25bを塗布してもよい。しかし、ヨーク5は筒状に形成されているため、平坦壁61の内面61aのみに第2液25bを塗布するのは困難である。そこで、例えばスプレー等を使用して、第2液25bをヨーク5の内周壁53aの全面にわたって塗布している。このように、粘度の低い液をヨーク5の内周壁53aにスプレー等で塗布することで、容易にかつムラなく塗布している。続いて、第1液25aが塗布された各マグネット7の接着面と、第2液25bが塗布されたヨーク5の各平坦壁61とを重ね合わせて、ヨーク5の平坦壁61にマグネット7を貼付する。そして、不図示の治具を用いてヨーク5の径方向の外側にマグネット7を押圧しつつ、所定時間例えば100秒~180秒程度保持する。これにより、第1液25aと第2液25bとが混合することで化学反応して硬化し、各平坦壁61の内面61aにマグネット7が接着される。効果本実施形態によれば、瞬間接着剤25によりマグネット7をヨーク5に接着しているので、常温下で加熱することなく、かつ短時間で接着できる。したがって、従来の1液からなるエポキシ系接着剤で接着する場合と比較して、加熱時の接着剤の粘性低下に起因するマグネット7のずれの発生を防止できる。また、ネオジム系磁性材料からなるマグネット7は平板形状をしており、多角形状に形成されたヨーク5の平坦壁61に接着しているため、温度変化が生じても、ヨーク5の径方向に沿ってマグネット7に曲げ応力が発生しない。したがって、ネオジム系磁性材料からなるマグネット7が温度変化によりヨーク5から剥がれたり割れたりすることを抑制できる。さらに、ヨーク5の平坦壁61に平板形状のマグネット7を接着しているので、曲面同士で接着する場合よりも、全面にわたって安定して接着面積を確保できる。したがって、安定した接着強度を確保できる。また、本実施形態によれば、接着溶剤からなる第1液25aと、硬化剤からなる第2液25bとを混合することにより硬化する2液性の瞬間接着剤25を使用しているので、高温下で乾燥させることなく、化学反応により短時間で接着できる。これにより、加熱時の接着剤の粘性低下に起因するマグネット7のずれの発生を確実に防止できる。ところで、アクリル系の接着剤は、ネオジム系磁性材料からなるマグネット7のメッキに多く使用されるニッケルとの接着性が良好である。本実施形態によれば、瞬間接着剤25がアクリル系瞬間接着剤であるので、ニッケルによりメッキが施されたネオジム系磁性材料からなるマグネット7に好適に用いることができる。また、本実施形態によれば、粘度の低い液をヨーク5の内周壁53aに塗布しているので、粘度の高い液をヨーク5の内周壁53aに塗布する場合と比較して、筒状に形成されたヨーク5の内周壁53aに対し、スプレー等により容易にかつムラなく塗布できる。これにより、マグネット7とヨーク5との接着面を十分に確保できるので、マグネット7を強固に固定できる。なお、この発明は上述した実施の形態に限られるものではない。本実施形態では、電動モータ1は、例えば車両のパワーウィンドウ、サンルーフ、電動シートおよびワイパ装置の少なくとも何れか1つの駆動用として用いられる旨を説明した。しかしながら、電動モータ1の用途はこれらに限られるものではなく、例えば車両の電動パワーステアリングや車両以外の電装品など、さまざまな装置に適用することが可能である。また、電動モータ1の連結先はウォームギヤからなる減速機構である旨を説明した。しかしながら、電動モータ1の連結先は減速機構に限られるものではなく、減速機構以外のアクチュエータ機構や、他の外部機器に連結するようにしてもよい。本実施形態では、6極9スロット9セグメントの電動モータ1を例にして説明したが、電動モータ1の極数や、スロット数、セグメント数等は、本実施形態に限られない。また、ヨーク5の筒部53の断面形状は、本実施形態の略6角形状に限られることはない。本実施形態では、ネオジム系磁性材料からなるマグネット7を例に説明した。しかし、ネオジム系磁性材料以外のマグネット7であっても、磁化方向に正の値の熱膨張係数を有し、非磁化方向に負の値の熱膨張係数を有するマグネット7であれば本発明を適用できる。具体的には、マグネット7は、サマリウムとコバルトを主成分とするサマリウムコバルト磁石であってもよい。