"装置本体を載置する別体の基礎部を有する画像形成装置であって、装置本体には、本来の下方位置である第1位置と装置本体を持ち上げた際に上方に移動する第2位置との間で変位する可動性取っ手部が取り付けられ、可動性取っ手部と共に変位する第1嵌め合い部材が、装置本体に更に設けられ、基礎部には、装置本体の載置に連動して退避位置から嵌め合い位置へ鉛直方向以外の向きで変位する第2嵌め合い部材が取り付けられ、装置本体を基礎部に載置してから可動性取っ手部を第1位置へ変位させて第1嵌め合い部材と第2嵌め合い部材の嵌め合わせ動作を実行することを特徴とする画像形成装置。装置本体には、基礎部の第2嵌め合い部材を当接変位させる押し部が下面に更に設けられ、第2嵌め合い部材には押し部に対応する当接部が形成されていることを特徴とする、請求項1に記載の画像形成装置。第2嵌め合い部材は、弾性付勢され装置本体を載置するに際して付勢力に抗して変位するように構成されていることを特徴とする、請求項1又は2に記載の画像形成装置。可動性取っ手部は、下方へ弾性付勢されて第1位置を占め、装置本体持ち上げに際して上方の第2位置へ変位するように、構成されていることを特徴とする、請求項1~3のいずれか一項に記載の画像形成装置。第1嵌め合い部材がロックピンであり、第2嵌め合い部材がロックピンを装入可能な凹部を有した保持部材であることを特徴とする、請求項1~4のいずれか一項に記載の画像形成装置。第1嵌め合い部材が凹部を備えた保持部材であり、第2嵌め合い部材が保持部材の凹部に装入可能なロックピンであることを特徴とする、請求項1~4のいずれか一項に記載の画像形成装置。第2嵌め合い部材は付勢力に抗して回動するように構成されたことを特徴とする、請求項3~6のいずれか一項に記載の画像形成装置。第2嵌め合い部材は付勢力に抗して水平方向に変位するように構成されたことを特徴とする、請求項3~6のいずれか一項に記載の画像形成装置。基礎部に、本来の下方位置である第1位置と基礎部を持ち上げた際に上方に移動する第2位置との間で変位する可動性取っ手部が取り付けられ、可動性取っ手部と共に変位する第1嵌め合い部材が、基礎部に更に設けられたことを特徴とする、請求項1~8のいずれか一項に記載の画像形成装置。装置本体の可動性取っ手部と第1嵌め合い部材、並びに基礎部の第2嵌め合い部材が、それぞれ複数個設けられたことを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の画像形成装置。本発明の課題は、画像形成装置本体をオプション機器上に載置する際、あるいは装置本体をオプション機器から外す際、脱落防止の締結作業やその解除作業を行うことなく、自動的に脱落防止の締結および解除を、低コストで簡単な構成で行うことができ、しかもその脱落防止の締結の不完全さを容易に知ることもできるようにすることにある。上記課題は、装置本体を載置する別体の基礎部を有する画像形成装置であって、装置本体には、本来の下方位置である第1位置と装置本体を持ち上げた際に上方に移動する第2位置との間で変位する可動性取っ手部が取り付けられ、可動性取っ手部と共に変位する第1嵌め合い部材が、装置本体に更に設けられ、基礎部には、装置本体の載置に連動して退避位置から嵌め合い位置へ鉛直方向以外の向きで変位する第2嵌め合い部材が取り付けられ、装置本体を基礎部に載置してから可動性取っ手部を第1位置へ変位させて第1嵌め合い部材と第2嵌め合い部材の嵌め合わせ動作を実行することによって、解決される。本発明によれば、装置本体の載置による基礎部の第2嵌め合い部材が嵌め合い位置へ変位する動作と、第1嵌め合い部材と第2嵌め合い部材の嵌め合わせ動作を分けて、装置本体を基礎部に載置させた後に可動性取っ手部を第1位置へ動かさない限り、第1嵌め合い部材と第2嵌め合い部材の嵌め合わせ動作が完結せず、嵌め合わせが不確実のまま作業者が気が付かない事態を回避できるようになった。以下、本発明の例示的な実施形態を図1~図3に基づいて説明する。図1は、画像形成装置本体1を基礎部であるオプション給紙装置26に載置する前の様子を示している。画像形成装置の全体的な機構は従来と基本的に同じであり、装置本体1の内部には、感光体の周囲に、画像を形成するために必要な所定の装置、例えば、帯電手段、露光手段、現像手段などが設けられており、更には転写手段、定着手段も備えられ、周知の電子写真方式画像形成を行う。またオプション給紙装置26には、用紙束を積載した給紙トレイが備えられ、ピックアップローラなどの給紙手段によって装置本体1側へ用紙搬送可能に構成されている。以上のような構成は周知であるので詳細な説明は割愛し、ここでは本発明と特に関わりのある部分について述べる。装置本体1の底面には、オプション給紙装置26との位置決め連結に供される位置決め穴23a、23bが設けられている。また、装置本体1の図で見て左側面下部には、装置本体1を持ち上げて移動するための取っ手部24、25が形成されている。図示しないが、反対側である右側面下部にも対向する位置に取っ手部が設けられている。これら取っ手部の少なくとも一つは後述するように作業者の手に接する面が可動に形成されている。一方、オプション給紙装置26の上面には、装置本体1との位置決め連結に供される位置決めピン27a、27bが設けられている。また、装置本体1との連結固定に供される保持部材28が、その上向きの当接突起部をオプション給紙装置26の上面から突き出して、設けられている。図1では装置本体1に可動性の取っ手部が一つのみの場合を示している。オプション給紙装置26の筐体に備えられた第1嵌め合い部材たる保持部材28は、図2aに示すように、装置本体1の底面と接する際に回動力点になる当接突起部29と、回動軸31,31’が側面に突き出る橋渡し部32と、嵌め合い穴30を形成した対向突起部33とを備えて略凹状体に形成されている。回転軸31には、バネ34が取り付けられ、保持部材28を図中矢印B方向に付勢している。一方、装置本体1の筐体側面下部の凹部に設けられた可動性の取っ手部25には、図2bに示すように、その上面にバネ35が取り付けられ、図中矢印C方向、即ち、下方へ取っ手部25を付勢している。またバネ35と同じ位置で下面には第2嵌め合い部材であるロックピン36が下向きに一体形成されていて、装置本体1をオプション給紙装置26に載置する際に、オプション給紙装置26の保持部材28における嵌め合い穴30に嵌まり込むようになっている。この嵌まり込む動作を図3において更に説明する。先ず、取っ手部に手をかけて装置本体1を持ち上げると、装置本体1の重量を受けることで可動性の取っ手部25はバネ35の弾性力に抗して装置本体1の底面に形成された凹部下面まで変位する。その際、取っ手部25の上面に設けられたガイド部37が装置本体1の筐体側に形成された対応ガイド部図示せずに沿って移動することで、取っ手部25の変位挙動が安定する。そして装置本体1をオプション給紙装置26の上に載置しようとすると図3a、装置本体底面に形成された押し部38が保持部材28の当接突起部29に当接して、保持部材28を回転軸回りに回動し、装置本体1をオプション給紙装置26上に載置すると、押し部38に押された保持部材28は嵌め合い穴30を装置本体1に向けて回動を完了する図3b。しかる後、取っ手部25から手を離すと取っ手部25はバネ35によって下方へ押し戻され、取っ手部25に一体成形されたロックピン36が保持部材28の嵌め合い穴30に嵌まり込んで、装置本体1とオプション給紙装置26が固定連結される。装置本体1に思わぬ外力が加わって装置本体1がずれそうになっても、ロックピン36と嵌め合い穴30の結合はバネ35による下方付勢だけでなく、バネ34による回動付勢によって容易に解けないようになっている。なお、凸状の押し部38がなくとも、装置本体1の下面が保持部材28の当接突起部29に当接して保持部材28を回動させ、嵌め合い穴30をロックピン36と結合可能とするように形状変更することも可能である。ロックピンと対応穴を備えた保持部材の関係は装置本体とオプション給紙装置の間で逆であってもよい。またオプション給紙装置の上面側にバネ付勢に抗して変位可能な保持部材を設けるだけでなく、下面側に下方にバネ付勢され荷重を受けることで上方に変位可能なロックピンロック部材並びに可動取っ手部を設けることも考えられる。このような構成によって、オプション給紙装置を複数段載置する場合に、相互の連結も確実に安定化する。図4に本発明の別例を示す。取っ手部25、ロックピン33の構成挙動は上記の例と同じであるが、装置本体1をオプション給紙装置26に載置しようとすると、押し部38’が保持部材28’の傾斜面に当接して、保持部材28’をバネ34’に抗して水平変位させる。装置本体1をオプション給紙装置26に載置後、取っ手部25から手を離すと取っ手部25はバネ35によって下方へ押し戻され、取っ手部25に一体成形されたロックピン36が保持部材28’の嵌め合い穴30に嵌まり込んで、装置本体1とオプション給紙装置26が固定連結される。また上記の各例では、保持部材とロックピンは一対だけ存在しているが、複数対備えるように構成してもよいのは、当然である。"