"制御対象をフィードバック制御する少なくとも一つの主たる制御装置に対して追加的に設けられる追加型制御装置であって、前記主たる制御装置は、前記制御対象の状態を検出する検出手段からの検出信号と設定される目標値とに基づいて、操作量に応じた主制御信号を主たる操作手段に出力するものであり、当該追加型制御装置は、前記主たる制御装置に比べて応答が遅くなるように、前記主制御信号を追加制御信号に変換して追加の操作手段に出力する変換手段を備え、前記変換手段は、前記主制御信号の前記操作量を演算し、演算した操作量を、該操作量に応じて予め規定された操作量に変換した前記追加制御信号を出力する、ことを特徴とする追加型制御装置。前記変換手段は、前記主制御信号の操作量の所定時間における時間移動平均操作量を演算する演算部と、該演算部で演算された前記時間移動平均操作量を、マッピングテーブルによって対応付けられる操作量に変換するマッピング部と、変換された操作量の前記追加制御信号を生成する生成部とを備える、請求項1に記載の追加型制御装置。前記マッピングテーブルは、前記主制御信号の前記時間移動平均操作量の最大操作量100または最小操作量0を、前記追加制御信号の最大操作量100または最小操作量0に対応付ける、請求項2に記載の追加型制御装置。前記主たる操作手段が、前記制御対象を加熱する加熱手段、前記制御対象を冷却する冷却手段、前記制御対象を加湿する加湿手段、前記制御対象を除湿する除湿手段、前記制御対象を加圧する加圧手段、または、前記制御対象を減圧する減圧手段の少なくともいずれか一つの手段であり、前記追加の操作手段が、前記制御対象を加熱する加熱手段、前記制御対象を冷却する冷却手段、前記制御対象を加湿する加湿手段、前記制御対象を除湿する除湿手段、前記制御対象を加圧する加圧手段、または、前記制御対象を減圧する減圧手段の少なくともいずれか一つの手段である、請求項1ないし3のいずれか記載の追加型制御装置。前記冷却手段が、ヒートパイプと、該ヒートパイプの放熱部に送風する送風機を含む、請求項4に記載の追加型制御装置。制御対象をフィードバック制御する少なくとも一つの主たる制御装置による制御に対して追加的に設けられる追加型の制御方法であって、前記主たる制御装置は、前記制御対象の状態を検出する検出手段からの検出信号と設定される目標値とに基づいて、操作量に応じた主制御信号を主たる操作手段に出力するものであり、当該追加型の制御方法は、前記主たる制御装置に比べて応答が遅くなるように、前記主制御信号を追加制御信号に変換する変換ステップと、前記追加制御信号を、追加の操作手段に出力する出力ステップとを含み、前記変換ステップでは、前記主制御信号の前記操作量を演算し、演算した操作量を、該操作量に応じて予め規定された操作量に変換した前記追加制御信号とする、ことを特徴とする追加型の制御方法。上記のような制御装置1を設置して温度制御システムを構築した後に、例えば、設定温度までの立上げ時間を短縮するために、加熱ヒータを増設して加熱能力を向上させたいような場合がある。かかる場合に、制御装置が、予め加熱能力を追加できるように設計されていれば、図10に示すように、制御装置1cの増設用の端子に、第2加熱ヒータ9の通電を制御する第2SSR8を接続して容易に加熱ヒータ9を増設することが可能である。しかしながら、制御装置が、予め加熱能力を追加できるように設計されていないような場合には、例えば、図11に示すように、第1制御装置11、第1SSR41、第1加熱ヒータ61及び第1温度センサ31からなる第1制御ループとは別に、第2制御装置12、第2SSR42、第2加熱ヒータ62及び第2温度センサ32からなる第2制御ループを追加することが考えられるが、このように制御ループを独立して追加すると、両制御装置11,12が干渉して制御が乱れ、それらの調整が容易でないという課題がある。本発明は、上述のような点に鑑みてなされたものであって、主たる制御装置に、容易に追加して制御能力を向上させることができる追加型の制御装置およびその制御方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明では次のように構成している。1本発明は、制御対象をフィードバック制御する少なくとも一つの主たる制御装置に対して追加的に設けられる追加型制御装置であって、前記主たる制御装置は、前記制御対象の状態を検出する検出手段からの検出信号と設定される目標値とに基づいて、操作量に応じた主制御信号を主たる操作手段に出力するものであり、当該追加型制御装置は、前記主たる制御装置に比べて応答が遅くなるように、前記主制御信号を追加制御信号に変換して追加の操作手段に出力する変換手段を備え、前記変換手段は、前記主制御信号の前記操作量を演算し、演算した操作量を、該操作量に応じて予め規定された操作量に変換した前記追加制御信号を出力するものである。本発明の追加型制御装置によると、主たる制御装置から出力される主制御信号を追加制御信号に変換して追加の操作手段に出力して制御対象を制御するので、主たる制御装置の制御は何ら変更することなく、主たる制御装置から出力される主制御信号を利用することによって、制御能力を容易に追加することができる。しかも、主たる制御装置に比べて応答が遅くなるように、前記主制御信号を追加制御信号に変換するので、主たる制御装置と本発明の追加型制御装置とが干渉して制御が乱れることがない。更に、追加御信号の操作量は、主制御信号の操作量を、予め規定された操作量に変換したものであるので、所要の制御特性が得られるように、予め規定することができる。2本発明の好ましい実施態様では、前記変換手段は、前記主制御信号の操作量の所定時間における時間移動平均操作量を演算する演算部と、該演算部で演算された前記時間移動平均操作量を、マッピングテーブルによって対応付けられる操作量に変換するマッピング部と、変換された操作量の前記追加制御信号を生成する生成部とを備える。この実施態様によると、演算部では、主制御信号の所定時間における時間移動平均操作量を演算するので、前記所定時間の設定によって、本発明の追加型制御装置の応答を、主制御装置に比べて遅らせることが可能となって、主制御装置と本発明の追加型制御装置とが干渉して制御が乱れるのを防止することができる。また、主制御信号の時間移動平均操作量を、マッピングテーブルによって対応付けられる操作量に変換するので、前記マッピングテーブルの構成によって所要の制御特性を得ることが可能となる。3本発明の更に別の実施態様では、前記マッピングテーブルは、前記主制御信号の前記時間移動平均操作量の最大操作量100または最小操作量0を、前記追加制御信号の最大操作量100または最小操作量0に対応付けるものである。この実施態様によると、主制御信号の時間移動平均操作量の最大操作量100または最小操作量0を、前記追加制御信号の最大操作量100または最小操作量0に対応付けるので、主たる制御装置の制御能力が最大のときに、本発明の追加型制御装置の制御能力を最大あるいは最小にし、逆に、主たる制御装置の制御能力が最小のときに、本発明の追加型制御装置の制御能力を最大あるいは最小にすることができる。これによって、例えば、主たる制御装置が加熱能力を最大に制御しているときに、本発明の追加型制御装置が加熱能力を最大に制御して、制御対象の温度を急速に上昇させたり、あるいは、主たる制御装置が加熱能力を最小に制御しているときに、本発明の追加型制御装置が冷却能力を最大に制御して、制御対象の温度を急速に降下させるといったことが可能となる。4本発明の別の実施態様では、前記主たる操作手段が、前記制御対象を加熱する加熱手段、前記制御対象を冷却する冷却手段、前記制御対象を加湿する加湿手段、前記制御対象を除湿する除湿手段、前記制御対象を加圧する加圧手段、または、前記制御対象を減圧する減圧手段の少なくともいずれかの一つの手段であり、前記追加の操作手段が、前記制御対象を加熱する加熱手段、前記制御対象を冷却する冷却手段、前記制御対象を加湿する加湿手段、前記制御対象を除湿する除湿手段、前記制御対象を加圧する加圧手段、または、前記制御対象を減圧する減圧手段の少なくともいずれか一つの手段である。この実施態様によると、主たる制御装置は、制御対象を、加熱、冷却、加湿、除湿、加圧、あるいは、減圧する、少なくといずれか一つの制御能力を有し、本発明の追加型制御装置によって、前記少なくともいずれか一つの能力を追加することによって、制御能力を向上させることができる。5上記4の実施態様では、前記冷却手段が、ヒートパイプと、該ヒートパイプの放熱部に送風する送風機を含むものとしてもよい。この実施態様によると、主たる制御装置によって操作される冷却手段として冷凍機を備えるような場合には、常温以上の領域では、冷凍機の運転を最小に抑え、ヒートパイプと送風機とを備える冷却手段で冷却することによって、省エネルギーを図ることができる。6また、本発明は、制御対象をフィードバック制御する少なくとも一つの主たる制御装置による制御に対して追加的に設けられる追加型の制御方法であって、前記主たる制御装置は、前記制御対象の状態を検出する検出手段からの検出信号と設定される目標値とに基づいて、操作量に応じた主制御信号を主たる操作手段に出力するものであり、当該追加型の制御方法は、前記主たる制御装置に比べて応答が遅くなるように、前記主制御信号を追加制御信号に変換する変換ステップと、前記追加制御信号を、追加の操作手段に出力する出力ステップとを含み、前記変換ステップでは、前記主制御信号の前記操作量を演算し、演算した操作量を、該操作量に応じて予め規定された操作量に変換した前記追加制御信号とするものである。本発明の追加型の制御方法によると、主たる制御装置から出力される主制御信号を追加制御信号に変換して追加の操作手段に出力して制御対象を制御するので、主たる制御装置の制御は何ら変更することなく、主たる制御装置から出力される主制御信号を利用することによって、制御能力を容易に追加することができる。しかも、主たる制御装置に比べて応答が遅くなるように、前記主制御信号を追加制御信号に変換するので、主たる制御装置による制御と本発明の追加型の制御とが干渉して制御が乱れることがない。更に、追加御信号の操作量は、主制御信号の操作量を、予め規定された操作量に変換したものであるので、所要の制御特性が得られるように、予め規定することができる。本発明によれば、主たる制御装置から出力される主制御信号を追加制御信号に変換して追加の操作手段に出力して制御対象を制御するので、既設の主たる制御装置に対して、本発明の制御装置を容易に追加して制御能力を向上させることができる。しかも、主たる制御装置に比べて応答が遅くなるように、前記主制御信号を追加制御信号に変換するので、主たる制御装置と本発明の追加型制御装置とが干渉して制御が乱れることがない。更に、追加制御信号の操作量は、主制御信号の操作量を、予め規定された操作量に変換したものであるので、所要の制御特性が得られるように、予め規定することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。実施形態1図1は、本発明の一実施形態に係る追加型制御装置を備える温度制御システムの構成図である。この温度制御システムは、制御対象2の温度を制御する主たる制御装置以下主制御装置という1を備えている。制御対象2は、特に限定されないが、例えば、電子機器や電子半導体部品の特性評価等のために用いられる環境試験器において、所定の温度に保つ必要がある恒温槽などに好適である。この主制御装置1は、制御対象2の温度を検出する温度センサ3からの検出温度と設定温度との偏差をなくすように、操作量に応じた制御パルスを第1SSR4に出力するコントローラ5を備えている。このコントローラ5からの制御パルスによって、第1SSR4を介して第1加熱ヒータ6の通電を制御して、制御対象2の温度を設定温度に制御する。第1SSR4及び第1加熱ヒータ6によって、制御対象2に対して加熱操作を行う主たる操作手段としての主たる加熱手段が構成される。主制御装置1の構成は、従来例と同様である。この温度制御システムでは、加熱能力を向上させるために、主制御装置1に対して本発明の一実施形態に係る追加型制御装置7を設けている。この追加型制御装置7は、本発明の実施形態に係る追加型の制御方法を実施するものであって、主制御装置1からの主制御信号としての制御パルスが与えられ、この制御パルスを後述のように変換し、この変換後の制御パルスを追加制御信号として、第2SSR8に出力して制御対象2を加熱する第2加熱ヒータ9の通電を制御する。第2SSR8及び第2加熱ヒータ9によって追加の操作手段としての追加の加熱手段が構成される。図2は、この実施形態の追加型制御装置7の構成を示す機能ブロック図である。この実施形態の追加型制御装置7は、主制御装置1から出力される主制御信号である制御パルスを変換して追加制御信号である制御パルスに変換する変換手段10を備えている。この変換手段10は、主制御装置1からの制御パルスを計数する計数部11と、計数値に基づいて、操作量の所定時間における時間移動平均操作量を演算する操作量演算部12と、演算された時間移動平均操作量と出力すべき操作量とを対応づけたマッピングテーブルに基づいて、出力すべき操作量を決定するマッピング部13と、マッピング部13で決定された操作量に応じた制御パルスを生成して第2SSR8に出力するパルス生成部14とを備えている。操作量演算部12において、所定時間の操作量の時間移動平均を演算するのは、主制御装置1と追加型制御装置7とが干渉して制御が乱れないように、主制御装置1に比べて追加型制御装置7の応答を遅らせるためである。この所定時間は、前記干渉が生じない時間に設定され、主制御装置1から出力される制御パルスの周期の、例えば10倍程度以上であるのが好ましく、この実施形態では、所定時間は、例えば数分程度に設定されている。下記表1は、マッピング部13におけるマッピングテーブルの一例を示すものである。表1のマッピングテーブルは、マッピング部13へ入力される時間移動平均操作量である入力操作量Xとマッピング部13で決定される出力操作量Yとを対応づけるものである。なお、表1において、tは閾値であり、この閾値tの値は、特に限定されるものではなく、例えば、75前後、50前後、あるいは、25前後などであってもよく、この実施形態では、25としている。この表1に示されるように、入力操作量Xが、100であるときには、加熱を最大にして温度を上昇させるべきであるとして、出力操作量Yを100とする。入力操作量Xが、t≦X<100であるときには、出力操作量Yを一定の割合で減少させる。すなわち、現在の出力操作量Yよりも一定の割合で小さな出力操作量Yが対応付けられる。なお、出力操作量Yが0のときには、それ以上減少させることができないので、出力操作量Yを0とする。入力操作量Xが、0<X<tであるときには、出力操作量Yを一定の割合で増加させる。すなわち、現在の出力操作量Yよりも一定の割合で大きな出力操作量Yが対応付けられる。なお、出力操作量Yが100のときには、それ以上増加させることができないので、出力操作量を100とする。入力操作量Xが、0であるときには、加熱の必要はないとして、出力操作量Yを0とする。このようにして入力操作量Xに対して、出力操作量Yが対応付けられる。図3は、この実施形態の動作を説明するための制御対象の温度および操作量の変化を概略的に示す波形図である。図3aは、制御対象2の温度T、主制御装置1から出力される制御パルスの操作量である主操作量MV及び追加型制御装置7の操作量演算部12で時間移動平均された時間移動平均操作量である入力操作量Xをそれぞれ示しており、図3bは、制御対象の温度T、入力操作量X及び出力操作量Yをそれぞれ示している。なお、図3abにおいて、各図で比較しやすいように、制御対象2の温度T及び入力操作量Xは、同じものを示している。また、制御対象2の温度Tは、参考として示したものであって、追加型制御装置7による効果を反映したものではない。図3aに示されるように、電源を投入した立上げ時には、制御対象2の温度Tが低いので、主制御装置1からは、主操作量MVを操作量0から操作量100へ急速に増加させた制御パルスが出力され、これによって、第1加熱ヒータ6によって制御対象2が加熱されて温度Tが徐々に上昇する。追加型制御装置7では、主制御装置1からの主操作量MVに対応した制御パルスを計数して時間移動平均の操作量を演算して入力操作量Xとするので、図3aに示されるように、入力操作量Xは、主操作量MVよりも遅れて0から100に急速に増加する。図3bに示されるように、この入力操作量Xが、0からtまで変化する期間では、出力操作量Yは、一定の割合で増加し、入力操作量Xが、tから100まで変化する期間では、出力操作量Yは、一定の割合で減少した後、0となり、入力操作量Xが、100になると、出力操作量Yは、急激に100に変化する。これによって、追加型制御装置7は、第2SSR8に操作量100の制御パルスを出力し、第2加熱ヒータ9によって制御対象2を最大に加熱し、制御対象2の温度が上昇し、設定温度SPに達するまでの立上げ時間を短縮することができる。制御対象2の温度Tが、図3aに示されるように、設定温度SP付近に達すると、主制御装置1の主操作量MVが100から低下し、制御対象2の温度の変動をなくすように変化する。この主操作量MVの変化に遅れて追加型制御装置7の入力操作量Xも100から低下して変化する。この入力操作量Xが、100から低下してt以上である期間では、図3bに示すように、出力操作量Yは、一定の割合で減少し続け、0となる。すなわち、立ち上げ時の加熱が必要な期間は、急激に100の出力操作量Yを出力して加熱する一方、設定温度SP付近まで達すると、主制御装置1による制御を乱さないように、徐々に出力操作量Yを減少させて0にし、第2加熱ヒータ9による加熱を停止させて省電力を図るようにしている。このように主制御装置1による制御には、何ら変更を加えることなく、追加型制御装置7、第2SSR8及び第2加熱ヒータ9を容易に増設して加熱能力を向上させることができる。しかも、マッピングテーブルによる操作量の対応付けによって、上述のように、立上げ時の加熱が必要な期間は、急激に100の出力操作量Yを出力して最大に加熱する一方、設定温度SP付近まで達すると、主制御装置1による制御を乱さないように、徐々に出力操作量Yを減少させて0にするといったように、所要の制御特性を得ることが可能となる。この実施形態のマッピングテーブルでは、閾値tは一つだけ設けたけれども、複数の閾値を設けて、操作量の増加や減少の割合を異ならせるようにしてもよいし、不感帯を設けて、入力操作量Xが不感帯にあるときには、出力操作量Yを変化させず、その状態の値を維持するようにしてもよく、要求する制御特性に応じたマッピングテーブルを予め準備すればよい。なお、この実施形態では、主制御装置1及び追加型制御装置7から出力される制御信号は、パルス信号であったけれども、操作量に応じた制御信号であれば、パルス信号に限らず、電圧信号などであってもよい。実施形態2図4は、本発明の他の実施形態に係る追加型制御装置7aを備える温度制御システムの構成図であり、図1に対応する部分には、同一の参照符号を付す。上述の実施形態では、加熱能力を向上させるために、追加型制御装置7を設けたのに対して、この実施形態は、冷却能力を追加するものであり、制御対象2を冷却する冷却手段として、第2SSR8、ヒートパイプ15及びファン16を設けると共に、追加型制御装置7aを設けている。ヒートパイプ15は、フロン、アルコール等の熱媒が、銅管等の管内に密封封入されたものであって、一方側を熱媒が蒸発する吸熱部、他方側を熱媒が凝縮する放熱部として用いるものであり、吸熱部によって制御対象2を冷却し、放熱部をファン16で送風して、その冷却度合いを調整する。追加型制御装置7aは、主制御装置1からの制御パルスに基づいて、冷却手段の第2SSR8に制御パルスを出力し、ファン16の駆動を制御してヒートパイプ15による制御対象2の冷却度合いを制御する。この実施形態の追加型制御装置7aも上述の実施形態と同様に、計数部11、操作量演算部12、マッピング部13およびパルス生成部14を備えており、上述の実施形態と異なるのは、下記表2に示すマッピングテーブルである。表2に示すように、入力操作量Xが、100であるときには、加熱して温度を上昇させるべきである、すなわち、冷却すべきでないとして、出力操作量Yを0とする。入力操作量Xが、t≦X<100であるときには、出力操作量Yを一定の割合で増加させる。なお、出力操作量Yが100のときには、それ以上増加させることができないので、出力操作量Yを100とする。入力操作量Xが、0<X<tであるときには、出力操作量Yを一定の割合で減少させる。なお、出力操作量Yが0のときには、それ以上減少させることができないので、出力操作量を0とする。入力操作量Xが、0であるときには、加熱すべきでない、すなわち、冷却すべきであるとして、出力操作量Yを100とする。この実施形態によると、例えば、設定温度を、高温から低温に変更したような場合に、加熱の必要がないので、入力操作量Xが0となり、これによって、出力操作量Yが100となって、制御対象2を急速に冷却して低温の設定温度にすることができる。この実施形態では、ヒートパイプ15に送風するファン16を制御したけれども、冷凍機等の他の冷却用機器を制御するものとしてもよい。その他の構成は、上述の実施形態1と同様である。実施形態3図5は、本発明の更に他の実施形態に係る追加型制御装置7bを備える制御システムの構成図であり、図1に対応する部分には、同一の参照符号を付す。この実施形態の制御システムは、制御対象2の湿度を制御するものであり、湿度を制御する主たる湿度制御装置以下主制御装置という1aを備えている。主制御装置1aは、制御対象2の湿度を検出する湿度センサ17からの検出湿度と設定湿度との偏差をなくすように、操作量に応じた制御パルスを第1SSR4に出力して加湿器の加湿ヒータ18の通電を制御するコントローラ5aを有している。この主制御装置1aの構成は、従来例と同様である。この湿度制御システムでは、除湿能力を追加するために、主制御装置1aに加えて本発明の一実施形態に係る追加型制御装置7bを設けている。この追加型制御装置7bは、主制御装置1aからの制御パルスが与えられ、この制御パルスを変換し、この変換後の制御パルスを、第2SSR8に出力して制御対象2を冷却するヒートパイプ15の放熱部に送風するファン16の駆動を制御する。この実施形態の追加型制御装置7bも上述の各実施形態と同様に、計数部11、操作量演算部12、マッピング部13およびパルス生成部14を備えており、マッピング部13におけるマッピングテーブルは、上記表2と同じである。すなわち、上記表2に示すように、入力操作量Xが、100であるときには、加湿ヒータ18を加熱して加湿すべきである、すなわち、除湿すべきでないとして、出力操作量Yを0とする。逆に、入力操作量Xが、0であるときには、加湿すべきでない、すなわち、除湿すべきであるとして、出力操作量Yを100とし、冷却除湿する。この実施形態によると、例えば、設定湿度を、高湿度から低湿度に変更したような場合に、加湿の必要がないので、入力操作量Xが0となり、これによって、出力操作量Yが100となって、制御対象2を急速に除湿して設定湿度にすることができる。この実施形態では、ヒートパイプ15に送風するファン16を制御したけれども、他の除湿用機器を制御するものとしてもよい。その他の構成は、上述の実施形態1と同様である。実施形態4図6は、本発明の更に他の実施形態に係る追加型制御装置を備える制御システムの構成図であり、図1に対応する部分には、同一の参照符号を付す。この実施形態は、制御対象2の温度及び湿度を制御するものであり、温度を制御する主たる温度制御装置以下主温度制御装置という1と、湿度を制御する主たる湿度制御装置以下主湿度制御装置という1aとの2台の主制御装置を備えている。主温度制御装置1は、制御対象2の温度を検出する温度センサ3からの検出温度と設定温度との偏差をなくすように、操作量に応じた制御パルスを第1SSR4に出力して加熱ヒータ6の通電を制御するコントローラ5を有している。主湿度制御装置1aは、制御対象2の湿度を検出する湿度センサ17からの検出湿度と設定湿度との偏差をなくように、操作量に応じた制御パルスを第2SSR8に出力して加湿器の加湿ヒータ18の通電を制御するコントローラ5aを有している。前記両主制御装置1,1aの構成は、従来例と同様である。この温湿度制御システムでは、冷却及び除湿能力を向上させるために、両主制御装置1,1aに加えて本発明の一実施形態に係る追加型制御装置7cを設けている。この追加型制御装置7cは、両主制御装置1,1aからの両制御パルスが与えられ、両制御パルスを後述のように変換し、この変換後の制御パルスを、第3SSR19に出力して制御対象2を冷却するヒートパイプ15の放熱部に送風するファン16の駆動を制御する。この追加型制御装置7cは、図7の機能ブロック図に示されるように、両主制御装置1,1aからの主制御信号としての両制御パルスを、追加制御信号としての制御パルスに変換する変換手段10aを備えている。この変換手段10aは、各主制御装置1,1aからの制御パルスをそれぞれ計数する第1,第2計数部11a,11bと、各計数値に基づいて、温度および湿度の各操作量の所定時間における時間移動平均操作量をそれぞれ演算する温度および湿度操作量演算部12a,12bと、演算された温度の時間移動平均操作量および湿度の時間移動平均操作量に対応して出力すべき操作量を対応づけたマッピングテーブルに基づいて、出力すべき操作量を決定するマッピング部13aと、マッピング部13aで決定された操作量に応じた制御パルスを生成して第3SSR19に出力するパルス生成部14とを備えている。各計数部11a,11b、各操作量演算部12a,12bおよびパルス生成部14の構成は、上述の実施形態1と同様であり、マッピング部13aにおけるマッピングテーブルの構成が相違する。この実施形態のマッピングテーブルを、下記表3に示す。表3のマッピングテーブルは、温度操作量演算部12aからマッピング部13aへ入力される温度の時間移動平均操作量である入力温度操作量X及び湿度操作量演算部12bからマッピング部13aへ入力される湿度の時間移動平均操作量である入力湿度操作量Zを、マッピング部13aで決定される出力操作量Yに対応づけるものである。なお、表3において、uは入力湿度操作量Zの閾値であり、この閾値uの値は、特に限定されるものではない。この表3に示されるように、例えば、入力温度操作量Xが、100であって、入力湿度操作量Zが100であるときには、加熱して温度を上昇させると共に、加湿すべきである、すなわち、冷却の必要はないとして出力操作量Yを0とする。また、入力温度操作量Xが0であるときには、加熱する必要はなく、冷却すべきであるとして、出力操作量Yを100とする。入力湿度操作量Zが0であるときには、加湿の必要がなく、冷却して除湿すべきであるとして、出力操作量Yを100とする。また、例えば、入力温度操作量Xが、t≦X<100であって、入力湿度操作量Zが、100であるときには、出力操作量Yを一定の割合で増加させる。なお、出力操作量Yが100のときには、それ以上増加させることができないので、出力操作量Yを100とする。入力温度操作量Xが、0<X<tであって、入力湿度操作量Zが、100であるときには、出力操作量Yを一定の割合で減少させる。なお、出力操作量Yが0のときには、それ以上減少させることができないので、出力操作量を0とする。その他も、表3に示すように、Y値を一定の割合で増加あるいは減少させる。この実施形態によれば、入力温度操作量Xが0である場合や入力湿度操作量Zが0である場合には、出力操作量Yが100となって、冷却や除湿を行うことが可能となる。この実施形態では、ヒートパイプ15に送風するファン16を制御したけれども、他の冷却用機器や除湿用機器を制御するものとしてもよい。実施形態5図8は、本発明の更に他の実施形態に係る追加型制御装置を備える制御システムの構成図であり、図1に対応する部分には、同一の参照符号を付す。この実施形態は、制御対象2の圧力を制御するものであり、圧力を制御する主たる制御装置以下主制御装置という1bを備えている。主制御装置1bは、制御対象2の圧力を検出する圧力センサ20からの圧力と設定圧力との偏差をなくすように、操作量に応じた制御パルスを第1電磁弁21に出力して圧縮機などの第1加圧機器からの圧縮空気を制御対象2に導入するコントローラ5bを有している。主制御装置1bの構成は、従来例と同様である。この圧力制御システムでは、加圧能力を向上させるために、主制御装置1bに加えて本発明の一実施形態に係る追加型制御装置7dを追加している。この追加型制御装置7dは、主制御装置1bからの制御パルスが与えられ、この制御パルスを変換し、この変換後の制御パルスを、第2電磁弁22に出力して第2加圧機器から制御対象2に導入する圧縮空気を制御する。この実施形態の追加型制御装置7dも上述の各実施形態と同様に、計数部11、操作量演算部12、マッピング部13およびパルス生成部14を備えており、マッピング部13におけるマッピングテーブルは、上記表1と同じである。すなわち、上記表1に示すように、入力操作量Xが、100であるときには、加圧すべきであるとして、出力操作量Yを100とする。逆に、入力操作量Xが、0であるときには、加圧すべきでないとして、出力操作量Yを0とする。その他の構成は、上述の実施形態1と同様である。この実施形態では、追加型制御装置7dによって加圧能力を向上させたけれども、本発明の他の実施形態として、第2加圧機器24に代えて真空ポンプなどの減圧機器を設けて減圧能力を追加してもよい。この場合の追加型制御装置では、上記表2のマッピングテーブルを用いればよい。また、電磁弁を制御したが、加圧機器や減圧機器自体を制御するものとしてもよい。上述の各実施形態では、制御対象の温度、湿度、圧力を制御したけれども、本発明は、これらに限らず、例えば、流量、位置、濃度などの制御にも適用できるものである。"