暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用して、画像ブロックを符号化するためのビデオ符号器100を備える装置であって、前記ブロックを符号化するための動きベクトルは、複数の空間時間的な隣接動きベクトルに基づいて、前記ブロックに対して1組の動きベクトル予測器候補を定義し、前記空間時間的な隣接動きベクトルの忠実度のそれぞれの値に応じて、前記ブロックを符号化するための前記動きベクトルとして、特定の動きベクトル予測器候補を前記組から選択することによって予測される、前記装置。前記忠実度は、前記符号器および対応する復号器の両方で利用可能な、動き補償誤差、動きベクトルの大きさ、および参照インデックスのうちの少なくとも1つの関数である、請求項1に記載の装置。前記ブロックを符号化するための前記動きベクトルとして選択された前記特定の動きベクトル予測器候補は、前記組の中の前記動きベクトル予測器候補の中で最も高い忠実度を有する、請求項1に記載の装置。前記空間時間的な隣接動きベクトルの前記忠実度の前記それぞれの値は、加重中央値フィルタが、前記ブロックを符号化するための前記動きベクトルとして選択された前記特定の動きベクトル予測器候補を導出するために使用される、請求項1に記載の装置。前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択は、ハイブリッドシナリオにおいて、動きベクトル予測器の明示的なシグナリングと組み合わされる、請求項1に記載の装置。前記ブロックに対して前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用するか、動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングを使用するかの決定は、忠実度値の評価に応じて判定される、請求項5に記載の装置。動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングは、スライスレベルで使用され、前記ブロックに対して前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用するか、動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングを使用するかの前記決定は、ブロックレベルで行われる、請求項5に記載の装置。ビデオ符号器において、暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用して、画像ブロックを符号化するステップを含む方法であって、前記ブロックを符号化するための動きベクトルは、複数の空間時間的な隣接動きベクトルに基づいて、前記ブロックに対して1組の動きベクトル予測器候補を定義し315、515、715、前記空間時間的な隣接動きベクトルの忠実度のそれぞれの値に応じて320、520、720、前記ブロックを符号化するための前記動きベクトルとして、特定の動きベクトル予測器候補を前記組から選択する325、530、740ことによって予測される、前記方法。前記忠実度は、前記符号器および対応する復号器の両方で利用可能な、動き補償誤差、動きベクトルの大きさ、および参照インデックスのうちの少なくとも1つの関数である320、520、720、請求項8に記載の方法。前記ブロックを符号化するための前記動きベクトルとして選択された前記特定の動きベクトル予測器候補は、前記組の中の前記動きベクトル予測器候補の中で最も高い忠実度を有する325、請求項8に記載の方法。前記空間時間的な隣接動きベクトルの前記忠実度の前記それぞれの値は、加重中央値フィルタが、前記ブロックを符号化するための前記動きベクトルとして選択された前記特定の動きベクトル予測器候補を導出するために使用される525、530、請求項8に記載の方法。前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択は、ハイブリッドシナリオにおいて、動きベクトル予測器の明示的なシグナリングと組み合わされる700、請求項8に記載の方法。前記ブロックに対して前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用するか、動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングを使用するかの決定は、忠実度値の評価に応じて判定される725、請求項12に記載の方法。動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングは、スライスレベルで使用され、前記ブロックに対して前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用するか、動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングを使用するかの前記決定は、ブロックレベルで行われる700、請求項12に記載の方法。暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用して、画像ブロックを復号するためのビデオ復号器200を備える装置であって、前記ブロックを復号するための動きベクトルは、複数の空間時間的な隣接動きベクトルに基づいて、前記ブロックに対して1組の動きベクトル予測器候補を定義し、前記空間時間的な隣接動きベクトルの忠実度のそれぞれの値に応じて、前記ブロックを復号するための前記動きベクトルとして、特定の動きベクトル予測器候補を前記組から選択することによって予測される、前記装置。前記忠実度は、前記復号器および対応する符号器の両方で利用可能な、動き補償誤差、動きベクトルの大きさ、および参照インデックスのうちの少なくとも1つの関数である、請求項15に記載の装置。前記ブロックを復号するための前記動きベクトルとして選択された前記特定の動きベクトル予測器候補は、前記組の中の前記動きベクトル予測器候補の中で最も高い忠実度を有する、請求項15に記載の装置。前記空間時間的な隣接動きベクトルの前記忠実度の前記それぞれの値は、加重中央値フィルタが、前記ブロックを復号するための前記動きベクトルとして選択された前記特定の動きベクトル予測器候補を導出するために使用される、請求項15に記載の装置。前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択は、ハイブリッドシナリオにおいて、動きベクトル予測器の明示的なシグナリングと組み合わされる、請求項15に記載の装置。前記ブロックに対して前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用するか、動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングを使用するかの決定は、忠実度値の評価に応じて判定される、請求項19に記載の装置。動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングは、スライスレベルで使用され、前記ブロックに対して前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用するか、動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングを使用するかの前記決定は、ブロックレベルで行われる、請求項19に記載の装置。ビデオ復号器において、暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用して、画像ブロックを復号するステップを含む方法であって、前記ブロックを復号するための動きベクトルは、複数の空間時間的な隣接動きベクトルに基づいて、前記ブロックに対して1組の動きベクトル予測器候補を定義し420、620、820、前記空間時間的な隣接動きベクトルの忠実度のそれぞれの値に応じて425、625、825、前記ブロックを復号するための前記動きベクトルとして、特定の動きベクトル予測器候補を前記組から選択する430、635、845ことによって予測される、前記方法。前記忠実度は、前記復号器および対応する符号器の両方で利用可能な、動き補償誤差、動きベクトルの大きさ、および参照インデックスのうちの少なくとも1つの関数である425、625、825、請求項22に記載の方法。前記ブロックを復号するための前記動きベクトルとして選択された前記特定の動きベクトル予測器候補は、前記組の中の前記動きベクトル予測器候補の中で最も高い忠実度を有する430、請求項22に記載の方法。前記空間時間的な隣接動きベクトルの前記忠実度の前記それぞれの値は、加重中央値フィルタが、前記ブロックを復号するための前記動きベクトルとして選択された前記特定の動きベクトル予測器候補を導出するために使用される630、635、請求項22に記載の方法。前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択は、ハイブリッドシナリオにおいて、動きベクトル予測器の明示的なシグナリングと組み合わされる800、請求項22に記載の方法。前記ブロックに対して前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用するか、動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングを使用するかの決定は、忠実度値の評価に応じて判定される830、請求項26に記載の方法。動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングは、スライスレベルで使用され、前記ブロックに対して前記暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用するか、動きベクトル予測器の前記明示的なシグナリングを使用するかの前記決定は、ブロックレベルで行われる800、請求項26に記載の方法。符号化されたビデオ信号データを有する非一時的なコンピュータ可読記憶媒体であって、暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用して符号化された画像ブロックの圧縮されたデータを備え、前記ブロックを符号化するための動きベクトルは、複数の空間時間的な隣接動きベクトルに基づいて、前記ブロックに対して1組の動きベクトル予測器候補を定義し、特定の動きベクトル予測器候補の、前記ビデオ符号器および対応する復号器の両方で利用可能な動き補償誤差に基づいて、前記ブロックを符号化するための前記動きベクトルとして、前記特定の動きベクトル予測器候補を前記組から選択することによって予測される、前記非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。本原理は、ビデオ符号化およびビデオ復号化のための暗示的適応型動きベクトル予測器選択の方法および装置を対象とする。本説明は、本原理を例示する。したがって、当業者であれば、本明細書において明示的に説明されず、示されていないが、本原理を具体化し、その趣旨および範囲内に含まれる様々な構成を考案することができることを理解されたい。本明細書に記載される全ての例および条件付きの文言は、当技術分野を推進するために本発明者らによって寄与される本原理および概念を読者が理解するのを支援するための教育上の目的を意図するものであり、そのような具体的に記載された例および条件に限定されないものとして解釈されるべきである。さらに、本原理の原理、態様、および実施形態を記載する本明細書における全ての記述、ならびにその特定の例は、その構造的等価物および機能的等価物の両方を包含することを意図する。加えて、そのような等価物は、現在知られている等価物ならびに将来開発される等価物、すなわち、構造にかかわらず同じ機能を実行する、開発される任意の要素の両方を含むことが意図される。したがって、例えば、当業者であれば、本明細書に提示されるブロック図は、本原理を具体化する例示的な回路の概念図を表すことが理解されよう。同様に、任意のフローチャート、流れ図、状態遷移図、擬似コードなどは、コンピュータ可読媒体で実質的に表すことができ、コンピュータまたはプロセッサが明示的に示されているかどうかにかかわらず、そのようなコンピュータまたはプロセッサによってそのように実行することができる様々なプロセスを表すことを理解されたい。図に示される様々な要素の機能は、専用ハードウェアならびに適切なソフトウェアに関連してソフトウェアを実行可能なハードウェアを使用することによって提供され得る。プロセッサによって提供されるとき、これらの機能は、単一の専用プロセッサによって、単一の共有プロセッサによって、またはその一部を共有することができる複数の個別のプロセッサによって提供できる。さらに、プロセッサまたはコントローラという用語の明示的な使用は、ソフトウェアを実行可能なハードウェアのみを指すと解釈されるべきではなく、デジタル信号プロセッサDSPハードウェア、ソフトウェアを記憶するための読取り専用メモリROM、ランダムアクセスメモリRAM、および不揮発性記憶装置を暗示的に含み得るが、これらに限定されない。従来のおよび/またはカスタムの他のハードウェアも含まれ得る。同様に、図に示される任意のスイッチは、概念的なものにすぎない。その機能は、プログラムロジックの動作を介して、専用ロジックを介して、プログラム制御および専用ロジックの相互作用を介して、または手動でも実行することができ、特定の技法は、文脈からより具体的に理解されるように、実装者によって選択可能である。本明細書の特許請求の範囲では、特定の機能を実行するための手段として表現された任意の要素は、例えば、aその機能を実行する回路素子の組合せ、またはbその機能を実行するために、ソフトウェアを実行するための適切な回路と組み合わされた、任意の形態のソフトウェアしたがって、ファームウェア、マイクロコードなどを含むを含む、その機能を実行する任意の方法を包含することが意図される。そのような特許請求の範囲によって定義される本原理は、様々な記載された手段によって提供される諸機能が、特許請求の範囲が要求する方法で組み合わされてまとめられるという事実にある。したがって、これらの機能を提供することができる任意の手段は、本明細書に示されるものと同等であると見なされる。本明細書における本原理の一実施形態oneembodimentまたはある実施形態anembodiment、ならびに他のその変形形態への言及は、その実施形態に関連して説明される特定の特徴、構造、特性などが、本原理の少なくとも一実施形態に含まれることを意味する。したがって、本明細書全体を通じて様々な箇所に出現する、一実施形態ではinoneembodimentまたはある実施形態ではinanembodimentという句、ならびに任意の他の変形形態の出現は、必ずしも全てが同じ実施形態を指すわけではない。例えば、A/B、Aおよび/またはBおよびAおよびBの少なくとも1つの場合において、/、および/または、およびの少なくとも1つのいずれかの使用は、1番目に列挙された選択肢Aのみの選択、または2番目に列挙された選択肢Bのみの選択、または両方の選択肢AおよびBの選択を包含することを意図することを理解されたい。さらなる例として、A、B、および/またはCおよびA、B、およびCの少なくとも1つの場合において、そのような言い回しは、1番目に列挙された選択肢Aのみの選択、または2番目に列挙された選択肢Bのみの選択、または3番目に列挙された選択肢Cのみの選択、または1番目および2番目に列挙された選択肢AおよびBのみの選択、または1番目および3番目に列挙された選択肢AおよびCのみの選択、または2番目および3番目に列挙された選択肢BおよびCのみの選択、または3つ全ての選択肢AおよびBおよびCの選択を包含することを意図する。これは、当技術分野および関連技術分野の当業者には容易に明らかになるように、列挙した項目の数だけ拡張することができる。さらに、例示および説明の目的で、本明細書において、例示のものはMPEG-4AVC標準に対する改善の文脈で説明され、MPEG-4AVC標準を説明のためのベースラインとして使用し、MPEG-4AVC標準に勝る改善および拡張について説明する。しかし、本原理はMPEG-4AVC標準および/またはその拡張のみに限定されないことを理解されたい。本明細書で提供される本原理の教示を考慮すると、当技術分野および関連技術分野の当業者であれば、他の標準の拡張に適用されるとき、またはまだ開発されていない標準に適用されるおよび/もしくは組み込まれるとき、本原理は等しく適用可能であり、少なくとも類似の利益をもたらすことが容易に理解されよう。本原理は、基準に準拠しないが、独自の定義に準拠するビデオ符号器およびビデオ復号器にも適用されることをさらに理解されたい。また、本明細書で使用される場合、ピクチャおよび画像という語は交換可能に使用され、ビデオシーケンスからの静止画像またはピクチャを指す。知られているように、ピクチャはフレームまたは場とすることができる。図1を参照すると、本原理を適用することができる例示的なビデオ符号器が、全体的に参照番号100で示されている。ビデオ符号器100は、結合器185の非反転入力と信号通信する出力を有するフレーム配列バッファ110を含む。結合器185の出力は、変換器および量子化器125の第1の入力と信号通信で接続される。変換器および量子化器125の出力は、エントロピ符号器145の第1の入力ならびに逆変換器および逆量子化器150の第1の入力と信号通信で接続される。エントロピ符号器145の出力は、結合器190の第1の非反転入力と信号通信で接続される。結合器190の出力は、出力バッファ135の第1の入力と信号通信で接続される。符号器コントローラ105の第1の出力は、フレーム配列バッファ110の第2の入力、逆変換器および逆量子化器150の第2の入力、ピクチャタイプ決定モジュール115の入力、マクロブロックタイプMBタイプ決定モジュール120の第1の入力、イントラ予測モジュール160の第2の入力、デブロッキングフィルタ165の第2の入力、動き補償器170の第1の入力、動き推定器175の第1の入力、および参照ピクチャバッファ180の第2の入力と信号通信で接続される。符号器コントローラ105の第2の出力は、付加拡張情報SEI挿入器130の第1の入力、変換器および量子化器125の第2の入力、エントロピ符号器145の第2の入力、出力バッファ135の第2の入力、ならびにシーケンスパラメータセットSPSおよびピクチャパラメータセットPPS挿入器140の入力と信号通信で接続される。SEI挿入器130の出力は、結合器190の第2の非反転入力と信号通信で接続される。ピクチャタイプ決定モジュール115の第1の出力は、フレーム配列バッファ110の第3の入力と信号通信で接続される。ピクチャタイプ決定モジュール115の第2の出力は、マクロブロックタイプ決定モジュール120の第2の入力と信号通信で接続される。シーケンスパラメータセットSPSおよびピクチャパラメータセットPPS挿入器140の出力は、結合器190の第3の非反転入力と信号通信で接続される。逆量子化器および逆変換器150の出力は、結合器119の第1の非反転入力と信号通信で接続される。結合器119の出力は、イントラ予測モジュール160の第1の入力およびデブロッキングフィルタ165の第1の入力と信号通信で接続される。デブロッキングフィルタ165の出力は、参照ピクチャバッファ180の第1の入力と信号通信で接続される。参照ピクチャバッファ180の出力は、動き推定器175の第2の入力および動き補償器170の第3の入力と信号通信で接続される。動き推定器175の第1の出力は、動き補償器170の第2の入力と信号通信で接続される。動き推定器175の第2の出力は、エントロピ符号器145の第3の入力と信号通信で接続される。動き補償器170の出力は、スイッチ197の第1の入力と信号通信で接続される。イントラ予測モジュール160の出力は、スイッチ197の第2の入力と信号通信で接続される。マクロブロックタイプ決定モジュール120の出力は、スイッチ197の第3の入力と信号通信で接続される。スイッチ197の第3の入力は、制御入力、すなわち、第3の入力と比較したスイッチのデータ入力が動き補償器170またはイントラ予測モジュール160によって提供されるべきかどうかを判定する。スイッチ197の出力は、結合器119の第2の非反転入力および結合器185の反転入力と信号通信で接続される。フレーム配列バッファ110の第1の入力および符号器コントローラ105の入力は、入力ピクチャを受け取るための、符号器100の入力として利用可能である。さらに、付加拡張情報SEI挿入器130の第2の入力は、メタデータを受け取るための、符号器100の入力として利用可能である。出力バッファ135の出力は、ビットストリームを出力するための、符号器100の出力として利用可能である。図2を参照すると、本原理を適用することができる例示的なビデオ復号器が、全体的に参照番号200で示されている。ビデオ復号器200は、エントロピ復号器245の第1の入力と信号通信で接続された出力を有する入力バッファ210を含む。エントロピ復号器245の第1の出力は、逆変換器および逆量子化器250の第1の入力と信号通信で接続される。逆変換器および逆量子化器250の出力は、結合器225の第2の非反転入力と信号通信で接続される。結合器225の出力は、デブロッキングフィルタ265の第2の入力およびイントラ予測モジュール260の第1の入力と信号通信で接続される。デブロッキングフィルタ265の第2の出力は、参照ピクチャバッファ280の第1の入力と信号通信で接続される。参照ピクチャバッファ280の出力は、動き補償器270の第2の入力と信号通信で接続される。エントロピ復号器245の第2の出力は、動き補償器270の第3の入力、デブロッキングフィルタ265の第1の入力、およびイントラ予測器260の第3の入力と信号通信で接続される。エントロピ復号器245の第3の出力は、復号器コントローラ205の入力と信号通信で接続される。復号器コントローラ205の第1の出力は、エントロピ復号器245の第2の入力と信号通信で接続される。復号器コントローラ205の第2の出力は、逆変換器および逆量子化器250の第2の入力と信号通信で接続される。復号器コントローラ205の第3の出力は、デブロッキングフィルタ265の第3の入力と信号通信で接続される。復号器コントローラ205の第4の出力は、イントラ予測モジュール260の第2の入力、動き補償器270の第1の入力、および参照ピクチャバッファ280の第2の入力と信号通信で接続される。動き補償器270の出力は、スイッチ297の第1の入力と信号通信で接続される。イントラ予測モジュール260の出力は、スイッチ297の第2の入力と信号通信で接続される。スイッチ297の出力は、結合器225の第1の非反転入力と信号通信で接続される。入力バッファ210の入力は、入力ビットストリームを受け取るための、復号器200の入力として利用可能である。デブロッキングフィルタ265の第1の出力は、出力ピクチャを出力するための、復号器200の出力として利用可能である。上記に述べたように、本原理は、ビデオ符号化およびビデオ復号化のための暗示的適応型動きベクトル予測器選択の方法および装置を対象とする。本原理のある実施形態によれば、動きベクトルは、その空間時間的な隣接動きベクトルの1つによって予測される。選択は、符号器および復号器の両方で利用可能な、対応する動きベクトル候補の動き補償誤差に基づく。したがって、選択は、サイド情報または付加的な情報を符号器から復号器に送ることを必要とせずに、符号器および復号器で既に利用可能な、暗示的な導出されたデータに基づく。したがって、本原理を使用すると、動きベクトル予測器選択のための付加的なコストまたはオーバーヘッドがなく、しかも、本原理は依然として、非常に正確な予測性能を実現する。動きベクトルは、その空間時間的な隣接動きベクトルと予測信頼度の間の相関関係を利用することによって、復号器で導出される。予測信頼度は、推定された動き補償誤差、動きベクトルの大きさ、参照インデックス、または動き情報に関する利用可能な他のパラメータの関数とすることができる。本原理によれば、本発明者らは、それぞれの符号化ブロックの因果的な局所の近隣を定義することによって、隣接動きベクトル間の相関関係を利用する。近隣は、インター符号化ブロックとして符号化される、因果的で空間時間的な隣接ブロックを含む。これらのブロックは既に復号されているので、動きベクトルは符号器および復号器の両方で知られている。これらの動きベクトルは、動きベクトル候補の組を形成する。次の疑問は、符号化ブロックのための動きベクトル予測器を候補の組の中からどのように選択するかである。本原理によれば、本発明者らは、組の中のそれぞれの候補の忠実度について考察する。忠実度は、動きベクトルを使用して対応するブロックを補償することによって生じる、動き補償誤差として定義される。例えば、近隣の中のブロックBiについて考察すると、ブロックBiは符号器および復号器の両方で利用可能な動きベクトルMViを有する。MViを使用することによって生じた、Biの動き補償誤差Eiを、Biの残差情報によって推定することができる。したがって、MViの忠実度を、Eiの関数として以下のように定義することができる。Fi=fEiこの関数はEiの減少関数であるはずであり、これは大きい動き補償誤差が低忠実度をもたらすことを意味する。候補の組の中のそれぞれの動きベクトルは忠実度値を有し、忠実度値は動きベクトル予測器選択のためのサイド情報を暗示的に提供する。候補の忠実度値を取得した後、選択プロセスが行われる。選択を行うために使用される実際の1つまたは複数のパラメータは、様々なパラメータからのものとすることができる。例えば、ある実施形態では、本発明者らは、動きベクトル予測器として、組の中の最も高い忠実度を有する動きベクトルを選択することができる。別の実施形態では、本発明者らは、動きベクトル予測器として、組の中の動きベクトルの加重中央値を使用することができる。ある実施形態では、加重を忠実度値の関数とすることができる。ある実施形態では、本発明者らは、動きベクトル予測器を導出するために、忠実度情報を考慮する加重平均または他の関数を使用することもできる。これらの変形を例示する実施形態が提示される。忠実度値の選択および算出において使用される全ての情報は符号器および復号器の両方で利用可能であるので、オーバーヘッドを送る必要がなく、このことは本原理を低ビットレート用途および高ビットレート用途の両方において有望なものとする。MPEG-4AVC標準における中央値手法と比較すると、本原理は隣接動きベクトルの忠実度を考慮し、このことは、複雑性がごくわずかしか増加しない、比較的複雑な動き場の場合に適していることがある。[実施形態1]実施形態1では、動きベクトル予測器選択は、隣接候補の忠実度値によって提供された以前の情報に基づく。現在の符号化ブロックの動きベクトル予測器は、組の中の最も高い忠実度を有する動きベクトルである。図3を参照すると、ビデオ符号器における暗示的適応型動きベクトル予測選択の例示的な方法が、全体的に参照番号300で示されている。この方法300は、機能ブロック310に制御を渡す開始ブロック305を含む。機能ブロック310は、異なる分割モードの近隣のサイズを初期化し、機能ブロック315に制御を渡す。機能ブロック315は、現在の符号化ブロックに対して隣接動きベクトルの組を定義し、機能ブロック320に制御を渡す。機能ブロック320は、対応するブロックの残差に基づいて組の中のそれぞれの動きベクトルの忠実度を算出し、機能ブロック325に制御を渡す。機能ブロック325は、現在の符号化ブロックの動きベクトル予測器を選択し例えば、組の中の最も高い忠実度を有する動きベクトルを選択し、機能ブロック330に制御を渡す。機能ブロック330は、動き推定、動き補償、およびエントロピ符号化にこの動きベクトル予測器を使用し、終了ブロック399に制御を渡す。図4を参照すると、ビデオ復号器における暗示的適応型動きベクトル予測選択の例示的な方法が、全体的に参照番号400で示されている。この方法400は、機能ブロック410に制御を渡す開始ブロック405を含む。機能ブロック410は、入力ビットストリームを構文解析し、機能ブロック415に制御を渡す。機能ブロック415は、異なる分割モードの近隣のサイズを初期化し、機能ブロック420に制御を渡す。機能ブロック420は、現在の符号化ブロックに対して隣接動きベクトルの組を定義し、機能ブロック425に制御を渡す。機能ブロック425は、対応するブロックの残差に基づいて組の中のそれぞれの動きベクトルの忠実度を算出し、機能ブロック430に制御を渡す。機能ブロック430は、現在の符号化ブロックの動きベクトル予測器を選択し例えば、組の中の最も高い忠実度を有する動きベクトルを選択し、機能ブロック435に制御を渡す。機能ブロック435は、動きベクトル差を復号し、動きベクトル予測器を使用することによって動きベクトルを算出し、終了ブロック499に制御を渡す。[実施形態2]実施形態2では、動きベクトル候補の忠実度値は、加重中央値フィルタが動きベクトル予測器を導出するために使用される。加重中央値フィルタにおける加重は、フィルタサポート内での値の繰り返し回数を示す。ここでは、フィルタサポートは、ブロックの全ての動きベクトル候補を含む近隣である。動きベクトルの加重がnである場合、動きベクトルは、中央値フィルタによってフィルタリングされるときにn回複製される。実施形態2では、加重はマッピング関数によって忠実度と関連付けられ、マッピング関数は忠実度を動きベクトルの繰り返し回数にマップする。次いで、加重中央値フィルタの出力は、現在の符号化ブロックの動きベクトル予測器と見なされる。図5を参照すると、ビデオ符号器における暗示的適応型動きベクトル予測器選択の別の例示的な方法が、全体的に参照番号500で示されている。この方法500は、機能ブロック510に制御を渡す開始ブロック505を含む。機能ブロック510は、異なる分割モードの近隣のサイズを初期化し、機能ブロック515に制御を渡す。機能ブロック515は、現在の符号化ブロックに対して隣接動きベクトルの組を定義し、機能ブロック520に制御を渡す。機能ブロック520は、対応するブロックの残差に基づいて組の中のそれぞれの動きベクトルの忠実度を算出し、機能ブロック525に制御を渡す。機能ブロック525は、忠実度を中央値フィルタの加重にマップし、機能ブロック530に制御を渡す。機能ブロック530は、現在の符号化ブロックの動きベクトル予測器を取得するために、加重中央値フィルタを動きベクトル予測器候補の組に適用し、機能ブロック535に制御を渡す。機能ブロック535は、動き推定、動き補償、およびエントロピ符号化に動きベクトル予測器を使用し、終了ブロック599に制御を渡す。図6を参照すると、ビデオ復号器における暗示的適応型動きベクトル予測器選択の別の例示的な方法が、全体として参照番号600で示されている。この方法600は、機能ブロック610に制御を渡す開始ブロック605を含む。機能ブロック610は、入力ビットストリームを構文解析し、機能ブロック615に制御を渡す。機能ブロック615は、異なる分割モードの近隣のサイズを初期化し、機能ブロック620に制御を渡す。機能ブロック620は、現在の符号化ブロックに対して隣接動きベクトルの組を定義し、機能ブロック625に制御を渡す。機能ブロック625は、対応するブロックの残差に基づいて組の中のそれぞれの動きベクトルの忠実度を算出し、機能ブロック630に制御を渡す。機能ブロック630は、忠実度を中央値フィルタの加重にマップし、機能ブロック635に制御を渡す。機能ブロック635は、現在の符号化ブロックの動きベクトル予測器を取得するために、加重中央値フィルタを動きベクトル予測器候補の組に適用し、機能ブロック640に制御を渡す。機能ブロック640は、動きベクトル差を復号し、動きベクトル予測器を使用することによって動きベクトルを算出し、終了ブロック699に制御を渡す。[実施形態3]実施形態3では、暗示的な動きベクトル予測器選択を明示的な手法と組み合わせることができる。隣接動きベクトルの忠実度が生成され、事前定義された閾値と比較される。全ての忠実度が閾値より低い場合、レート歪み最適化に基づいて動きベクトル予測器を選択するために、明示的なシグナリング手法が使用される。そうでない場合、暗示的なシグナリング手法が使用される。図7を参照すると、ビデオ符号器における暗示的適応型動きベクトル予測器選択のさらに別の例示的な方法が、全体的に参照番号700で示されている。この方法700は、機能ブロック710に制御を渡す開始ブロック705を含む。機能ブロック710は、異なる分割モードの近隣のサイズを初期化し、機能ブロック715に制御を渡す。機能ブロック715は、現在の符号化ブロックに対して隣接動きベクトルの組を定義し、機能ブロック720に制御を渡す。機能ブロック720は、対応するブロックの残差に基づいて組の中のそれぞれの動きベクトルの忠実度を算出し、決定ブロック725に制御を渡す。決定ブロック725は、全ての忠実度が閾値より小さいかどうかを判定する。全ての忠実度が閾値より小さい場合、制御は機能ブロック730に渡される。そうでない場合、制御は機能ブロック740に渡される。機能ブロック730は、レート歪み最適化に基づいて明示的な動きベクトル予測器シグナリング手法を使用し、機能ブロック735に制御を渡す。機能ブロック740は、忠実度に基づいて暗示的な動きベクトル予測器選択手法を使用し、機能ブロック735に制御を渡す。機能ブロック735は、動き推定、動き補償、およびエントロピ符号化にこの動きベクトル予測器を使用し、終了ブロック799に制御を渡す。図8を参照すると、ビデオ復号器における暗示的適応型動きベクトル予測器選択のさらにまた別の例示的な方法が、全体的に参照番号800で示されている。この方法800は、機能ブロック810に制御を渡す開始ブロック805を含む。機能ブロック810は、入力ビットストリームを構文解析し、機能ブロック815に制御を渡す。機能ブロック815は、異なる分割モードの近隣のサイズを初期化し、機能ブロック820に制御を渡す。機能ブロック820は、現在の符号化ブロックに対して隣接動きベクトルの組を定義し、機能ブロック825に制御を渡す。機能ブロック825は、対応するブロックの残差に基づいて組の中のそれぞれの動きベクトルの忠実度を算出し、決定ブロック830に制御を渡す。決定ブロック830は、全ての忠実度が閾値より小さいかどうかを判定する。全ての忠実度が閾値より小さい場合、制御は機能ブロック835に渡される。そうでない場合、制御は機能ブロック840に渡される。機能ブロック835は、動きベクトルインデックスを復号し、機能ブロック840に制御を渡す。機能ブロック845は、忠実度に基づいて暗示的な動きベクトル予測器選択手法を使用し、機能ブロック840に制御を渡す。機能ブロック840は、動きベクトル差を復号し、動きベクトル予測器を使用することによって動きベクトルを算出し、終了ブロック899に制御を渡す。[シンタックス]表1は、本原理のある実施形態による例示的なスライスヘッダシンタックスを示す。表1のシンタックス要素の意味は以下の通りである。use_implicit_mvp_signalingは、暗示的な動きベクトル予測器選択が使用されるかどうかを指定する。1に等しいuse_implicit_mvp_signalingは、暗示的な動きベクトル予測選択が使用されることを意味し、0に等しいuse_implicit_mvp_signalingは、暗示的な動きベクトル予測選択が使用されないことを意味する。mvp_indexは、候補の組の中で動きベクトル予測器として選択された動きベクトルのインデックスを指定する。次に、本発明の多くの付随的な利点/特徴のいくつかについて説明するが、そのうちのいくつかは上記に述べられている。例えば、1つの利点/特徴は、暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用して、ピクチャ内の少なくとも1つのブロックを符号化するためのビデオ符号器を有する装置であって、ブロックを符号化するための動きベクトルは、複数の空間時間的な隣接動きベクトルに基づいて、ブロックに対して1組の動きベクトル予測器候補を定義し、空間時間的な隣接動きベクトルの忠実度のそれぞれの値に応じて、ブロックを符号化するための動きベクトルとして、特定の動きベクトル予測器候補をその組から選択することによって予測される。別の利点/特徴は、上述のビデオ符号器を有する装置であって、忠実度は、動き補償誤差、動きベクトルの大きさ、参照インデックス、ならびに符号器および対応する復号器の両方で利用可能な他の動きに関連する情報のうちの少なくとも1つの関数である。さらに別の利点/特徴は、上述のビデオ符号器を有する装置であって、ブロックを符号化するための動きベクトルとして選択された特定の動きベクトル予測器候補は、組の中の動きベクトル予測器候補の中で最も高い忠実度を有する。さらにまた別の利点/特徴は、上述のビデオ符号器を有する装置であって、空間時間的な隣接動きベクトルの忠実度のそれぞれの値は、加重中央値フィルタが、ブロックを符号化するための動きベクトルとして選択された特定の動きベクトル予測器候補を導出するために使用される。さらに、別の利点/特徴は、上述のビデオ符号器を有する装置であって、暗示的適応型動きベクトル予測器選択は、ハイブリッドシナリオにおいて、動きベクトル予測器の明示的なシグナリングと組み合わされる。さらに、別の利点/特徴は、ビデオ符号器を有する装置であって、暗示的適応型動きベクトル予測器選択は、上述のハイブリッドシナリオにおいて、動きベクトル予測器の明示的なシグナリングと組み合わされ、ブロックに対して暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用するか、動きベクトル予測器の明示的なシグナリングを使用するかの決定は、忠実度値の評価に応じて判定される。また、別の利点/特徴は、ビデオ符号器を有する装置であって、暗示的適応型動きベクトル予測器選択は、上述のハイブリッドシナリオにおいて、動きベクトル予測器の明示的なシグナリングと組み合わされ、動きベクトル予測器の明示的なシグナリングは、スライスレベルで使用され、ブロックに対して暗示的適応型動きベクトル予測器選択を使用するか、動きベクトル予測器の明示的なシグナリングを使用するかの決定は、ブロックレベルで行われる。本原理のこれらおよび他の特徴および利点は、本明細書の教示に基づいて、関連する技術分野の当業者によって容易に確認され得る。本原理の教示は、様々な形態のハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、特殊用途プロセッサ、またはこれらの組合せにおいて実施され得ることを理解されたい。最も好ましくは、本原理の教示は、ハードウェアとソフトウェアの組合せとして実施される。さらに、ソフトウェアは、プログラム記憶装置上で有形に具体化されるアプリケーションプログラムとして実施され得る。アプリケーションプログラムは、任意の適切なアーキテクチャを備えるマシンにアップロードされ、そのマシンによって実行され得る。好ましくは、このマシンは、1つまたは複数の中央処理装置CPU、ランダムアクセスメモリRAM、および入力/出力I/Oインターフェースなどのハードウェアを有するコンピュータプラットフォーム上に実装される。また、コンピュータプラットフォームは、オペレーティングシステムおよびマイクロ命令コードを含み得る。本明細書に記載される様々なプロセスおよび機能は、CPUによって実行され得る、マイクロ命令コードの一部またはアプリケーションプログラムの一部、またはこれらの任意の組合せのいずれかであってもよい。加えて、さらなるデータ記憶装置および印刷装置などの様々な他の周辺装置が、コンピュータプラットフォームに接続され得る。添付の図面に図示される構成するシステムコンポーネントおよび方法のいくつかは、好ましくはソフトウェアにおいて実施されるので、システムコンポーネント間またはプロセスの機能ブロック間の実際の接続は、本原理がプログラムされる方法によって異なることがあることをさらに理解されたい。本明細書における教示を考慮すると、関連する技術分野の当業者であれば、本原理のこれらおよび類似の実施または構成を企図することができる。例示的な実施形態について、添付の図面を参照しながら本明細書で説明してきたが、本原理はこれらの明確な実施形態に限定されないこと、また、本原理の範囲または趣旨から逸脱することなく、関連する技術分野の当業者によって、その中で様々な変更形態および修正形態を実施することができることを理解されたい。全てのそのような変更形態および修正形態は、添付の特許請求の範囲に記載されているように、本原理の範囲内に含まれることを意図する。