第1の通信回路12、15を備える第1の通信装置10と、第2の通信回路23、25を備える第2の通信装置20とを備え、前記第1、第2の通信回路の間を有線で通信を行う車載用通信システムであって、前記第1、第2の通信装置の間には、前記第1、第2の通信回路の間で通信を行うために一本の配線30だけが接続されており、前記第1の通信装置10は、電力搬送波信号を発生する搬送波発生回路11を備えており、前記搬送波発生回路から出力される電力搬送波信号が、前記一本の配線を通して前記第2の通信装置20に送られるようになっており、前記第2の通信装置20は、前記一本の配線を通して供給される電力搬送波信号に基づいて電力を前記第2の通信回路に与える電力供給回路21を備えることを特徴とする車載用通信システム。前記電力搬送波信号の周波数は、当該車載用通信システムの共振周波数よりも高いことを特徴とする請求項1に記載の車載用通信システム。前記電力供給回路は、前記配線とグランドとの間に配置されて電力を蓄える蓄電手段C1と、前記電力搬送波信号としての正電圧が前記電力供給回路に与えられたときに前記配線側から前記蓄電手段のプラス電極に電流を流す第1のダイオードD1と、前記電力搬送波信号としての負電圧が前記電力供給回路に与えられたときに前記蓄電手段のマイナス電極から前記配線側に電流を流す第2のダイオードD2と、を備え、前記第1、第2のダイオードのうちいずれか一方のダイオードを通して前記配線側と前記蓄電手段との間で電流を流すことにより前記蓄電手段が電力を蓄えるようになっている特徴とする請求項1または2に記載の車載用通信システム。前記第1の通信装置10は、その第1の通信回路から前記第2の通信装置20に対して送信する通信信号に、前記搬送波発生回路から出力される電力搬送波信号を畳重して前記第2の通信装置20に出力する畳重回路13を備えることを特徴とする請求項1ないし3のうちいずれか1つに記載の車載用通信システム。前記第2の通信装置は、前記畳重回路13から前記一本の配線を通して出力される信号から、前記通信信号と前記電力搬送波信号とを分離する分離回路22を備えることを特徴とする請求項4に記載の車載用通信システム。上記特許文献1では、電子制御ユニットとセンサユニットとの間の1本の電力線を電源供給と通信で兼用するものの、電源線に加えてグランド線が必要であり最低でも2本の配線を必要とした。上記特許文献2では、マスターからスレイブに電力を無線で伝送することができるものの、マスターの電力の出力レベルが小さい場合には、マスターとスレイブ間とを両者が接触するほど近づけなければならない。あるいはマスターとスレイブとの間の距離が大きい場合はマスターからスレイブへ非常に微弱な電力しか送信できないという欠点があった。本発明は上記点に鑑みて、第1、第2の通信装置の間を有線で通信を行う車載用通信システムにおいて、第1、第2の通信装置の間の配線数を削減しつつ、第1の通信装置から第2の通信装置に供給する電力を増加させることを目的とする。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明では、第1の通信回路12、15を備える第1の通信装置10と、第2の通信回路23、25を備える第2の通信装置20とを備え、前記第1、第2の通信回路の間を有線で通信を行う車載用通信システムであって、前記第1、第2の通信装置の間には、前記第1、第2の通信回路の間で通信を行うために一本の配線30だけが接続されており、前記第1の通信装置10は、電力搬送波信号を発生する搬送波発生回路11を備えており、前記搬送波発生回路から出力される電力搬送波信号が、前記一本の配線を通して前記第2の通信装置20に送られるようになっており、前記第2の通信装置20は、前記一本の配線を通して供給される電力搬送波信号に基づいて電力を前記第2の通信回路23に与える電力供給回路21を備えることを特徴とする。請求項1に記載の発明によれば、第1の通信装置から一本の配線を通して第2の通信装置に電力搬送波信号を伝送することにより、第1の通信装置から一本の配線を通して第2の通信装置に電力を伝送することになる。したがって、特許文献2に比べて、第1の通信装置から第2の通信装置に供給する電力を増加させることができる。これに加えて、第1、第2の通信装置の間には、一本の配線だけが接続されている。このため、特許文献1に比べて、第1、第2の通信装置の間の配線数を減らすことができる。以上により、第1、第2の通信装置の間の配線数を削減しつつ、第1の通信装置から第2の通信装置に供給する電力を増加させることができる。さらに、請求項2に記載の発明では、前記電力搬送波信号の周波数は、当該車載用通信システムの共振周波数よりも高いことを特徴とする。これにより、電力搬送波信号の伝送効率を向上させることができるので、第1の通信装置から第2の通信装置に対して電力を効率的に伝送することができる図6参照。具体的には、請求項3に記載の発明では、前記電力供給回路は、前記配線とグランドとの間に配置されて電力を蓄える蓄電手段C1と、前記電力搬送波信号としての正電圧が前記電力供給回路に与えられたときに前記配線側から前記蓄電手段のプラス電極に電流を流す第1のダイオードD1と、前記電力搬送波信号としての負電圧が前記電力供給回路に与えられたときに前記蓄電手段のマイナス電極から前記配線側に電流を流す第2のダイオードD2と、を備え、前記第1、第2のダイオードのうちいずれか一方のダイオードを通して前記配線側と前記蓄電手段との間で電流を流すことにより前記蓄電手段が電力を蓄えるようになっている特徴とする。請求項4に記載の発明では、前記第1の通信装置10は、その第1の通信回路から前記第2の通信装置20に対して送信する通信信号に、前記搬送波発生回路から出力される電力搬送波信号を畳重して前記第2の通信装置20に出力する畳重回路13を備えることを特徴とする。請求項5に記載の発明では、前記第2の通信装置は、前記畳重回路13から前記一本の配線を通して出力される信号から、前記通信信号と前記電力搬送波信号とを分離する分離回路22を備えることを特徴とする。なお、この欄および特許請求の範囲で記載した各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものである。以下、本発明の実施形態について図に基づいて説明する。なお、以下の各実施形態相互において、互いに同一もしくは均等である部分には、説明の簡略化を図るべく、図中、同一符号を付してある。第1実施形態図1に本発明の車載用通信システム1の第1実施形態の構成を示す。図1に示すように、車載用通信システム1は、通信装置10、20から構成されている。通信装置10、20は、マスター/スレイブシステムを構成するものである。通信装置10は、マスター/スレイブシステムのうちマスターを構成するものである。具体的には、通信装置10は、キャリア生成回路11、変復調回路12、畳重回路13、整合回路14、および制御回路15から構成されている。キャリア生成回路11は、所定の周波数を有する電力搬送波信号を発生する。本実施形態の電力搬送波信号は、後述するように、通信装置10が通信装置20に電力を供給するために用いられる。変復調回路12は、制御回路15から送信信号を搬送波キャリア波により変調して被変調信号を下り通信信号として畳重回路13に出力するとともに、畳重回路13から受ける受信信号としての上り通信信号を復調して被復調信号を制御回路15に出力する。畳重回路13は、整合回路14と変復調回路12との間で上り通信信号および下り通信信号を通過させる第1のフィルタ回路と、キャリア生成回路11と整合回路14との間で電力搬送波信号を通過させる第2のフィルタ回路とから構成される。このことにより、畳重回路13は、下り通信信号と電力搬送波信号とを畳重して整合回路14に出力することになる。制御回路15は、キャリア生成回路11および変復調回路12を制御して、通信装置20との間の通信処理を実施する。本実施形態の制御回路15は、変復調回路12とともに第1の通信回路を構成する。整合回路14は、その入出力端子Port1が一本の配線30だけを介して通信装置20の整合回路24の入出力端子Port2に接続されている。整合回路14は、畳重回路13側のインピーダンスと通信装置20側のインピーダンスとを整合させる。また、通信装置20は、マスター/スレイブシステムのうちスレイブを構成するものである。通信装置20は、整流/蓄電回路21、分離回路22、変復調回路23、整合回路24、および制御回路25から構成されている。分離回路22は、整合回路24と変復調回路23との間で上り通信信号および下り通信信号を通過させる第1のフィルタ回路と、整合回路24と整流/蓄電回路21との間で電力搬送波信号を通過させる第2のフィルタ回路とから構成される。このことにより、分離回路22は、整合回路24の出力信号から下り通信信号と電力搬送波信号とを分離することになる。変復調回路23は、整合回路24から分離回路22を介して入力される下り通信信号を復調して制御回路25に出力するとともに、送信信号を搬送波により変調して被変調信号を上り通信信号として分離回路22を介して整合回路24に出力する。制御回路25は、変復調回路23を制御して通信装置10との間で通信する。本実施形態では、電力搬送波信号の周波数と、上り通信信号や下り通信信号の周波数とは、異なる値の周波数が用いられている。上り通信信号や下り通信信号の周波数とは、変復調回路12、23で用いられる搬送波の周波数のことである。本実施形態の制御回路25および変復調回路23は、第2の通信回路を構成する。整流/蓄電回路21は、分離回路22から出力される電力搬送波信号から直流電圧を発生させる回路である。図2において、整流/蓄電回路21の具体的な回路構成を示す。整流/蓄電回路21は、図2に示すように、コンデンサC0、C1、およびダイオードD0、D1から構成されている。コンデンサC0は、入力端子T1と出力端子T2との間で、ダイオードD1と直列接続されている。コンデンサC0は端子T1、T2のうち入力端子T1側に配置されて、分離回路22から入力端子T1を通して入力される信号のうち直流成分をカットする。ダイオードD0は、コンデンサC0とダイオードD1との間の共通接続端子と出力端子T3との間に接続されている。ダイオードD0は、ダイオードD1とともに、整流回路を構成する。コンデンサC1は、蓄電手段を構成するものであって、出力端子T2、T3の間に配置されている。コンデンサC1のプラス電極は、出力端子T2に接続されている。コンデンサC1のマイナス電極は、出力端子T3に接続されている。出力端子T3は、通信装置20内のグランドに接続されている。ここで、入力端子T1とグランドとの間において電力搬送波信号としての負電圧が通信装置10側から与えられるときには、コンデンサC1のマイナス電極から電流が、ダイオードD0、コンデンサC0、および入力端子T1を通して分離回路22側すなわち、配線30側に流れることになる。一方、入力端子T1とグランドとの間において電力搬送波信号として正電圧が通信装置10側から与えられるときには、分離回路22側すなわち、配線30側から入力端子T1、コンデンサC0、ダイオードD1、およびコンデンサC1のプラス電極に電流が流れる。このようにダイオードD0、D1のうち一方のダイオードを介して分離回路22側とコンデンサC1との間で電流が流れることにより、コンデンサC1に電力すなわち、エネルギが蓄えられる。このため、コンデンサC1の両電極間に直流電圧直流出力が発生する。この直流電圧は、電源電圧として、分離回路22、変復調回路23、整合回路24、および制御回路25に付与される。次に、本実施形態の車載用通信システム1の作動の説明に先立って、一本の配線30を通して通信装置10、20の間で電力搬送波信号や通信信号を送受信するメカニズムについて説明する。図3に、通信装置10から通信装置20に電力搬送波信号を送信する際の車載用通信システム1全体の等価回路を示す。図3中の符号Z0は、通信装置10のインピーダンスである。符号ZLは通信装置20のインピーダンスである。本実施形態の通信装置10のグランドは、当該自動車の金属製車体Zに接続されている。金属製車体は車室内で大地アースの役割を果たす。通信装置20のグランドと金属製車体Zとの間は、開放されている。このため、本実施形態の通信装置20のグランドと金属製車体との間には、浮遊容量Cが生じる。浮遊容量Cは、通信装置20のグランドと金属製車体との間に生じる容量である。浮遊容量Cと金属製車体Zとは、通信装置10のグランドと通信装置20のグランドとの間において電流を流す仮想配線としての仮想リターンパス40を構成している。このため、通信装置10、20の間において配線30を通して電力搬送波信号や通信信号を送受信する際に、配線30とともに仮想リターンパス40が閉回路することになる。次に、本実施形態の車載用通信システム1の作動について説明する。まず、通信装置10のキャリア生成回路11は、制御回路15により制御されて、電力搬送波信号を出力する。その後、電力搬送波信号は、畳重回路13、整合回路14、配線30、および通信装置20の整合回路24、分離回路22、および整流/蓄電回路21に到達する。このように、通信装置10から通信装置20の整流/蓄電回路21に対して電力が搬送波キャリア波により送信されることになる。これに伴い、整流/蓄電回路21において、電力搬送波信号に基づいて電力が蓄えられる。この電力が分離回路22、変復調回路23、整合回路24、および制御回路25などに供給されることになる。また、通信装置10の変復調回路12が制御回路15により制御されて、送信信号を変調して被変調信号を下りの通信信号として送信すると、下りの通信信号は、畳重回路13、整合回路14、配線30、および通信装置20の整合回路24、分離回路22、および変復調回路23に送られる。これに伴い、変復調回路23は、下りの通信信号を復調して被復調信号を制御回路25に出力する。一方、通信装置20の変復調回路23が制御回路25により制御されて、送信信号を変調して被変調信号を上りの通信信号として送信すると、この上りの通信信号は、分離回路22、整合回路24、配線30、通信装置10の整合回路14、畳重回路13、および変復調回路12に到達する。これに伴い、変復調回路12は、上りの通信信号を復調して制御回路15に出力する。以上により、通信装置10、20の間において配線30を通して電力搬送波信号や通信信号が送受信されることになる。以上説明した本実施形態によれば、通信装置10、20の間を有線で通信を行う車載用通信システムであって、通信装置10、20の間には、通信装置10、20の間で通信を行うために一本の配線30だけが接続されており、通信装置10は、電力搬送波信号を発生するキャリア生成回路11を備えており、キャリア生成回路11から出力される電力搬送波信号が、配線30を通して通信装置20に送られるようになっており、通信装置20は、配線30を通して供給される電力搬送波信号に基づいて電力を変復調回路23や制御回路25に与える整流/蓄電回路21を備えることを特徴とする。したがって、通信装置10から配線30を通して通信装置20に対して、電力搬送波信号を伝送することにより、通信装置10から配線30を通して通信装置20に電力を交流電力としての伝送することになる。通信装置10、20の間には、配線30だけが接続されている。したがって、通信装置10、20の間の配線数を削減しつつ、通信装置10から通信装置20に供給する電力を増加させることができる。次に、通信装置10から通信装置20に電力搬送波信号を送信する際の伝送特性を調べるための実験結果について説明する。本実験では、図4に示すように、通信装置10、20としてそれぞれ回路基板に電子回路を搭載して構成されるものを用いた。回路基板は、一辺の長さをL1とする正方形状のものである図5参照。したがって、通信装置10、20は、その外形が一辺の長さをL1とする正方形の板状に形成されることになる。図5は、通信装置1020を基板面に対して直交する方向から視た図である。そして、通信装置10、20の間の距離L0を1mとしている。図6aにおいて、グラフSAは、反射係数dbと電力搬送波信号の周波数MHzとの関係を示し、グラフSBは、伝達係数dbと電力搬送波信号の周波数MHzとの関係を示している。図6bには、図6aのグラフSA、SBのうち周波数が100MHz以下である範囲を拡大した図である。反射係数は、通信装置10から通信装置20に電力搬送波信号を送信する際の通信装置10の出力電圧をV1とし、通信装置20により反射される反射電圧をV2としたとき、V2/V1で示される比である。伝達係数は、通信装置10から通信装置20に電力搬送波信号を送信する際に通信装置20で受信される電圧をV3としたときに、V3/V1で示される比である。ここで、図6a、bのグラフSBから分かるように、電力搬送波信号の周波数が共振点Kよりも大きくなると、伝達係数が約-15db以上になる。このため、電力搬送波信号の周波数としては、共振点Kよりも高い周波数を用いることにより、電力伝送効率を高めることができる。ここで、共振点Kの周波数すなわち、共振点周波数f1は、通信装置10、20の大きさ全周の長さと、通信装置10、20の間の距離L0とから定まる。具体的には、通信装置10を構成する四角形の基板の全周の長さをLaとし、通信装置20を構成する四角形の基板の全周の長さをLbとすると、共振周波数f1は数式1のようになる。f1=3.0e8/L0LaLb×2数式1ここで、車載用通信システム1では、L0LaLbを1/2波長として共振が生じていることになる。例えば、通信装置10、20をそれぞれ構成する基板として同一形状のものを用いると、La=Lbとなる。そして、基板の一辺をL1図5参照としたときには、La=LbがL1×4となる。この場合、L0を1mとし、L1を0.1mとしたときには、共振点Kは、3.0e8/10.1×4×2×2となり、共振点K=83.3MHzとなる。なお、電力搬送波信号の周波数が共振点K以下のときには、受信比が約-10dbよりも小さくなるのは、通信装置20のグランドと金属製車体との間の浮遊容量図3中C参照が影響していると考えられる。本実験において、電力搬送波信号の周波数を300Mhzとして、通信装置10、20の間で配線30を通して電力搬送波信号を送信する場合には、半波長ダイポールアンテナを用いて電力搬送波信号を無線伝送する場合に比べて、約100倍の伝送効率が得られることが分かった。このため、電力搬送波信号の周波数としては、車載用通信システム1の共振周波数f1共振点Kよりも高い周波数を用いることが望ましい。第2実施形態上記第1実施形態では、1つの通信装置10と1つの通信装置20とから車載用通信システム1を構成した例を示したが、これに代えて、図7に示すように、1つの通信装置10と複数の通信装置20とから車載用通信システム1を構成してもよい。この場合、複数の通信装置20のうち、ある1つの通信装置20と通信装置10との間で通信を行う場合に、複数の通信装置20のうちある1つの通信装置20以外の他の通信装置20からの反射波により、ある1つの通信装置20と通信装置10との間で通信品質が劣化することが考えられる。これに対して、本実施形態では、通信装置10と複数の通信装置20との間の通信方式としてスペクトラム拡散方式やOFDM方式を採用することでノイズの混入や反射波によるフェージングに対する耐性を向上することができる。他の実施形態上述の第1の実施形態では、蓄電手段としてコンデンサC1を用いた例を示したが、これに代えて、蓄電手段として二次電池を用いてもよい。上述の第1、第2の実施形態では、電力搬送波信号の周波数と、上り通信信号や下り通信信号の周波数とは、異なる値の周波数を用いた例を示したが、これに代えて、電力搬送波信号の周波数としては、上り通信信号や下り通信信号の周波数と同一の周波数を用いてもよい。