クロスフロー送風機と、1以上のモータとを備え、前記クロスフロー送風機は、前記クロスフロー送風機の回転軸と実質的に垂直な方向に吸気流および排気流を発生させ、前記1以上のモータは、ステータコイルと屈曲ステータとを含む1以上のステータ組立体を有し、前記クロスフロー送風機を制御する、装置。前記屈曲ステータは、前記クロスフロー送風機の前記回転軸に対し実質的に垂直な第1部位、および前記クロスフロー送風機の前記回転軸に対し実質的に平行な第2連続部位を含む、請求項1に記載の装置。前記ステータコイルは、前記屈曲ステータの前記第2連続部位の周囲に配され、前記クロスフロー送風機の前記回転軸に実質的に平行な方向に磁場を形成し、前記屈曲ステータの前記第1部位は、前記クロスフロー送風機の前記回転軸に実質的に垂直な方向に前記磁場の方向を向けるよう配される、請求項2に記載の装置。前記クロスフロー送風機のインペラに結合される1以上の磁性材料を備え、前記1以上の磁性材料は、前記インペラの外周に沿って配される永久磁石を有し、前記永久磁石は、交替する磁極を含む、請求項1に記載の装置。1以上の前記交替する磁極は、前記屈曲ステータの寸法と実質的に同等の寸法を含む、請求項4に記載の装置。筐体と、1以上のインペラブレードを有するインペラと、前記インペラを前記筐体に対し結合する1以上のベアリングとを備える、請求項1に記載の装置。一体型の金属製バックプレートと、永久磁石とを備え、前記金属製バックプレートは、前記インペラの本体として形成され、前記1以上のインペラブレードは、前記金属製バックプレートに対し結合され、前記永久磁石は、前記金属製バックプレートに対し結合され、前記金属製バックプレートは、磁場を実質的に収容する、請求項6に記載の装置。前記1以上のモータは、前記クロスフロー送風機のインペラの半径の外側に位置する、請求項1に記載の装置。前記1以上のモータは、チップドライブモータ、2スロットの単相直流DCブラシレスモータまたは3スロットの三相DCブラシレスモータを有する、請求項1に記載の装置。前記1以上のモータは、前記クロスフロー送風機のインペラの両側におよそ180度離れて配された2つのモータを有する、請求項1に記載の装置。クロスフロー送風機と、1以上のモータとを備え、前記クロスフロー送風機は、前記クロスフロー送風機の回転軸と実質的に垂直なX-Y面上に吸気流および排気流を発生させ、前記1以上のモータは、ステータコイルと、2以上の部位を含むステータとを含む1以上のステータ組立体を有し、前記クロスフロー送風機を制御し、前記ステータの1以上の部位は、前記X-Y面と異なる面上に延在する、装置。前記ステータは、互いに結合される導体材料の2以上の部位を含み、前記ステータコイルは、前記X-Y面と異なる面上に延在する前記ステータの前記1以上の部位の周囲に配される、請求項11に記載の装置。前記X-Y面と異なる面上に延在する前記ステータの前記1以上の部位は、前記X-Y面から離れるよう、前記クロスフロー送風機の前記回転軸の方向に角度を有して延在する、請求項11に記載の装置。筐体と、1以上のインペラブレードを有するインペラと、前記筐体に対し前記インペラを結合する1以上のベアリングと、前記インペラに対し結合された交替する磁極を有する、1以上の磁性材料とを備える、請求項11に記載の装置。一体型の金属製バックプレートと、永久磁石とを備え、前記金属製バックプレートは、前記インペラの本体として形成され、前記1以上のインペラブレードは、前記金属製バックプレートに対し結合され、前記永久磁石は、前記金属製バックプレートに対し結合され、前記金属製バックプレートは、磁場を実質的に収容する、請求項14に記載の装置。前記1以上のモータは、前記クロスフロー送風機のインペラの半径の外側に位置する、請求項11に記載の装置。モバイルコンピューティングデバイスの電子部材と、クロスフロー送風機と、前記クロスフロー送風機を制御する1以上のモータとを備え、前記1以上のモータは、ステータコイルと屈曲ステータとを含む1以上のステータ組立体を有し、前記クロスフロー送風機は、インペラを有し、前記インペラは、金属製バックプレートと、1以上のインペラブレードと、前記金属製バックプレートに結合された磁石とを含む、システム。前記1以上のステータ組立体は、前記クロスフロー送風機の回転軸に実質的に平行な方向に磁場を形成し、前記屈曲ステータは、前記クロスフロー送風機の前記磁石の方向に、前記磁場の方向を向ける、請求項17に記載のシステム。前記磁石は、交替する磁極を含み、1以上の前記交替する磁極は、前記屈曲ステータの少なくとも1つの寸法と実質的に同等の、少なくとも1つの寸法を含む、請求項17に記載のシステム。前記屈曲ステータの屈曲は、およそ90度であり、前記屈曲ステータの第1部位は、前記インペラの回転軸に対し実質的に垂直であり、前記屈曲ステータの第2連続部位は、前記インペラの前記回転軸と実質的に平行である、請求項17に記載のシステム。前記1以上のインペラブレードは、前記インペラの回転軸と実質的に垂直な方向に吸気流および排気流を発生される、請求項17に記載のシステム。前記ステータコイルは、前記インペラの回転軸に対し実質的に平行な方向の第1寸法と、前記インペラの前記回転軸に対し実質的に垂直な方向の第2寸法とを有し、前記第2寸法は、前記第1寸法より大きい、請求項17に記載のシステム。モバイルコンピューティングデバイスの電子部材と、クロスフロー送風機と、前記クロスフロー送風機を制御する1以上のモータとを備え、前記クロスフロー送風機は、前記クロスフロー送風機の回転軸に対し実質的に垂直なX-Y面上に1以上の気流を発生させ、前記1以上のモータは、2以上の部位を持つステータを含む1以上のステータ組立体を有し、前記ステータの1以上の部位は、前記X-Y面と異なる面上に延在する、システム。前記ステータは、互いに結合される導体材料の2以上の部位を含み、前記X-Y面と異なる面上に延在する前記ステータの前記1以上の部位は、前記X-Y面から離れるよう、前記クロスフロー送風機の前記回転軸の方向に角度を有して延在する、請求項23に記載のシステム。前記クロスフロー送風機は、金属製バックプレートと、1以上のインペラブレードと、前記金属製バックプレートに結合される磁石とを含むインペラを有し、前記X-Y面上に吸気流および排気流を発生させる、請求項23に記載のシステム。前記磁石は、前記インペラの外周に沿って配された永久磁石を含み、かつ交替する磁極を含み、1以上の前記交替する磁極は、屈曲ステータの寸法と実質的に同等の寸法を含む、請求項25に記載のシステム。前記1以上のステータ組立体は、前記X-Y面上に1以上の磁場を発生させる、請求項26に記載のシステム。前記金属製バックプレートは、補強された外周部を持つ型打ちした鋼板を含み、前記鋼板の中心に円錐部が形成されており、前記金属製バックプレートは、前記インペラの本体を形成し、前記インペラブレードは、前記金属製バックプレートに対し、超音波溶接または熱かしめされる射出成形部材を含む、請求項25に記載のシステム。前記ステータは、およそ90度に曲げて形成または結合された、1以上の強磁性または導電性の積層体を含む、請求項23に記載のシステム。前記1以上のステータ組立体は、前記ステータとステータコイルとの間に絶縁層を含み、前記ステータコイルは、前記X-Y面と異なる面上に延在する前記ステータの前記1以上の部位上に巻きつけられる1以上の磁気コイルを含む、請求項23に記載のシステム。実施形態は、広く、ノートブックおよび超薄型ノートブックコンピュータなどのモバイルコンピューティングデバイスにおける冷却能力を改善する技術に関する。いくつかの実施形態は、モバイルコンピューティングデバイスの筐体内に、サイドイン-サイドアウト型の気流パターンを形成するクロスフロー送風機を含む技術を提供する。サイドイン-サイドアウト型の気流パターンを形成することで、従来のように、ファンの筐体の上方および/または下方の吸気および/または排気用の隙間を考慮する必要がなくなる。そのため、軸方向高さがより高いファンを備えた、さらに薄型のノートブック筐体の形成が可能になる。サイドイン-サイドアウト型の気流パターンの利用により、例えば、同じシステムにおいて、従来の冷却ファンと比較してロータの高さまたは軸方向の高さが高いファンを用いることができる。高さが高いファンの使用により、冷却能力の改善、システム性能の向上および音響特性の改善が可能となる。また、いくつかの実施形態は、クロスフロー送風機を制御し駆動する装置およびシステムを提供する。いくつかの実施形態は、クロスフロー送風機を制御可能な1以上のモータを備える。それら1以上のモータのそれぞれは、ステータコイルと屈曲ステータとを有する1以上のステータ組立体を有する。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。1以上のモータ、クロスフロー送風機およびその他の部材の配置は、個々の実施形態に係る装置またはシステムに応じて変更されてよい。なお、本明細書を通じてモバイルコンピューティングデバイスまたはノートブックコンピュータとは、任意の種類または形状のモバイルコンピュータデバイスを指す。例えば、ここに記載する実施形態は、ノートブック、ラップトップ、小型ラップトップ、超薄型ノートブック、ネットブック、タブレットPC、PDA、携帯電話、スマートフォン、または、スペースが限られた筐体内における冷却が要求される任意の他のコンピュータデバイスである。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。実施形態は、一以上の構成要素を含んでよい。ある構成要素はある操作を実行する任意の機構を含んでよい。それぞれの構成要素は、設計パラメータまたは性能制約に応じて、ハードウエア、ソフトウエア、または、それらの任意の組合せとして実現されてよい。ある構成における特定の構成要素を用いた実施形態について説明するが、別の構成の実施形態においては別の組み合わせの構成要素が含まれてよい。一実施形態またはある実施形態に関するあらゆる記載が、少なくとも一つの実施形態に含まれ、当該実施形態に関連して記載される、ある特定の特徴、機構または特性を意味することに留意されたい。明細書中の様々な場所における一実施形態においてまたはある実施形態においてという表現は、必ずしも同じ実施形態について言及しているわけではない。図1は、装置の一実施形態を示す。図1は、装置100のブロック図を示す。いくつかの実施形態において、装置100は、筐体内部の高さが8.0mm以下であるモバイルコンピューティングデバイスまたはノートブックコンピュータであってよい。図1に示すように、装置100は、筐体101、クロスフロー送風機106、モータ108、キーボード111、ヒートシンク118および表示装置120のような複数の構成要素を備えてよい。しかしながら、実施形態はこの図に示された構成要素に限定されない。いくつかの実施形態において、クロスフロー送風機106は、送風機の回転軸に垂直な方向に送風機を通過するサイドイン-サイドアウト型の気流を形成する、ファンまたは送風機を有してよい。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。いくつかの実施形態においてモータ108は、クロスフロー送風機106を回転させて、気流を形成することができる任意の適切な電動モータを有してよい。いくつかの実施形態において、モータ108は、ACモータ、ブラシ付きDCモータまたはブラシレスDCモータを含んでよい。例えば、モータ108は、装置100の内部電源または外部電源を動力源とするDCモータを有してよい。いくつかの実施形態において、モータ108は、チップドライブモータであってよい。大きさ、筐体101の内部における位置およびクロスフロー送風機106に対する位置は、個々の実施形態の大きさおよび性能制約に基づいて選定されてよく、さらに図2および3を参照して以下に説明する。いくつかの実施形態において、筐体101は、第1内面高さ112および第2内面高さ114などの異なる内面高さを複数有してもよい。図1に示すように、クロスフロー送風機106およびモータ108は、冷却能力が最大化されるよう、筐体101の内面高さと実質的に同様な軸方向の高さまたは垂直方向の高さを有するように選定されてもよい。その他の高さが用いられてもよく、それらも記載された実施形態に含まれる。さらに、クロスフロー送風機106が運転中に筐体101の内面に接触しないよう、クロスフロー送風機106と筐体101の内面との間に十分なスペースを確保しなければならないことが理解されるべきである。いくつかの実施形態において、クロスフロー送風機106を取り囲む領域の表面形状は、漏れを最小限にし、かつ、クロスフロー送風機106のドラグを最小限にしてよい。例えば、筐体101の側面または壁面は、いくつかの実施形態において、クロスフロー送風機106の筐体の一部として用いられてよい。いくつかの実施形態において、モータ108は、クロスフロー送風機106の半径の外側に位置してよい。いくつかの実施形態において、クロスフロー送風機106の半径の外側にモータ108を位置させることにより、モータ108およびクロスフロー送風機106が、筐体101の内面高さとおよそ等しい高さを有することが出来る。このようにして、クロスフロー送風機106の軸方向の高さは、クロスフロー送風機106とモータ108との組合せにより実質的に最大化される。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。図2は、装置200を示す。装置200は、クロスフロー送風機組立体200であってよい。いくつかの実施形態において、クロスフロー送風機組立体200は、図1のクロスフロー送風機106およびモータ108と同一または類似であってよい。クロスフロー送風機組立体200のいくつかの詳細の説明の都合上、図2は、いくつかの実施形態におけるクロスフロー送風機組立体200の断面図を示す。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。いくつかの実施形態において、クロスフロー送風機組立体200は、筐体202、ベースプレート204、ベアリング206、インペラ208、磁石210、インペラブレード212、および1以上のステータ組立体214A、214Bを備えてよい。ステータ組立体214Aは、ステータ216Aおよびステータコイル218Aを含んでよく、ステータ組立体214Bは、ステータ216Bおよびステータコイル218Bを含んでよい。説明の都合上、限られた数および種類の部材が図示されているが、部材の数、種類、および構成はどのようなものであっても用いることが出来、それらも記載される実施形態に含まれる。いくつかの実施形態において、筐体202は、クロスフロー送風機および1以上のモータを搭載、収容、若しくは安定させる筐体を備えてもよい。いくつかの実施形態において、筐体202は、例えばインペラ208およびステータ組立体214A、214Bを収容するプラスチック部材または金属部材を備えてよい。いくつかの実施形態において、筐体202は、クロスフロー送風機組立体200の吸気口、排気口、および気流管理特徴を提供する、射出成形プラスチック部材などのプラスチック部材を備えてよい。いくつかの実施形態において、筐体202はさらにベースプレート204を含んでよい。ベースプレート204は、例えば、筐体202に取り付けられるか結合された、金属製のベースプレートであってよい。いくつかの実施形態において、ベースプレート204はベースプレート204自体の厚さが小さくなるよう、またクロスフロー送風機組立体200全体の高さが低くなるように金属製のベースプレートとして構成される。例えば、金属製のベースプレート204は、同じ厚さのプラスチック製のベースプレートよりも、クロスフロー送風機組立体200を確実に支持するのに必要な剛性および硬性が優れているので、望ましい。いくつかの実施形態において、ベースプレート204は、筐体202と連続した一体型構造を形成するか、筐体202に他の方法で結合されるか、または筐体202に取り付けられるプラスチック製のベースプレートであってよい。いくつかの実施形態において、モバイルコンピューティングデバイス筐体の側面、壁面、または他の部位図示せずは、クロスフロー送風機組立体の上板または蓋を形成してよく、若しくは追加的なトッププレートが、クロスフロー送風機組立体200の一部として構成されてよい。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。ベアリング206は、インペラ208をベースプレート204、またはいくつかの実施形態において、筐体202に取り付けるように構成されてよい。例えば、ベアリング206は、2以上の部位間で、典型的には回転運動または直線運動である相対的な運動を制約するように構成された装置であってよい。いくつかの実施形態において、例えば、インペラ208は、ベアリング206によりベースプレート204の所定の点に取り付けられ、その点を中心として相対的に移動または回転してよい。いくつかの実施形態において、クロスフロー送風機組立体200は、複数のインペラブレード212を備えたインペラ208を含んでよい。いくつかの実施形態において、インペラ208およびインペラブレード212は、圧力および/または気流を増加させるように構成されてよい。インペラブレード212は、気流を誘発するのに適した、任意の大きさ、形状、数または構成を有してよい。いくつかの実施形態において、インペラブレード212は、クロスフロー送風機組立体200の音響特性を改善させるべく、不規則な間隔で配されてよい。いくつかの実施形態において、ブレードの数が、予め定められた周波数帯域における、クロスフロー送風機組立体200からの共鳴騒音を減少させるように選定されてよい。また、コヒーレントノイズの発生を抑制すべく、インペラブレード212をフェザーリングする、またはブレードに切り込みを入れることが実施されてよい。さらに、いくつかの実施形態において、インペラ208およびインペラブレード212からの共鳴騒音を減少させるべく、随意的に、クロスフロー送風機組立体200とともに受動的または能動的なノイズ除去部材を備えてよい。いくつかの実施形態では、インペラ208およびインペラブレード212は、独立した部材であってよい。例えば、インペラブレード212は、インペラ208と超音波溶接、熱かしめ、または他の方法により結合された射出成形部材である。いくつかの実施形態において、インペラ208は、金属製のバッキングスチールまたはプレートであってよい。金属製のバッキングスチールまたはプレートは、厚みの薄い材料に剛性を付与すべく、補強された外周部またはジョグル付きの外周部を有し、磁石210に対してバッキングスチールを提供する、型打ちした鋼板であってよい。いくつかの実施形態において、インペラ208は、厚みの薄い金属製の部分に剛性を付与すべく、鋼板の中心に円錐部が形成されてよい。いくつかの実施形態において、インペラ208は、ベアリング206および磁石210と嵌合するよう形成、型打ち、または構成されてよい。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。いくつかの実施形態において、磁石210は、磁場を形成する任意の適した材料または物質から形成されてよい。例えば、磁石210は、永久磁石であるか、若しくは磁気を与えられることにより持続的に磁場を形成する材料からなる、任意の他の物体でよい。いくつかの実施形態において、磁石210は、インペラ208に結合若しくは接合されるか、またはインペラ208と一体的に形成されてよい。例えば、磁石210はゴム磁石などの連続した永久磁石であり、インペラ208の周囲を取り囲むか、周囲に配されてよい。いくつかの実施形態において、磁石210は、およそ1.0mmの厚さを有する磁石でよい。いくつかの実施形態において、磁石210は、磁極を交替させてよい。例えば、磁石210は、N極とS極とを交替させ、それら交替する磁極の大きさと間隔は、特定の実施形態を可能にするように選定される。いくつかの実施形態において、例えば、交替する磁極の大きさと間隔は、ステータ組立体214Aのステータ216A、またはステータ組立体214Bのステータ216Bの少なくとも1つの寸法に対応して選定される。いくつかの実施形態において、交替する磁極のそれぞれの幅は、1以上のステータ216Aまたは216Bの幅と実質的に同一でよい。いくつかの実施形態では、ベースプレート204および/またはインペラ/バッキングスチール208は、磁場を収容するか、若しくは分離するように配置、選定、または構成される。例えば、ベースプレート204および/またはインペラ/バッキングスチール208は、磁石210、若しくはステータ組立体214Aまたは214Bによって形成された1以上の磁場を分離するよう構成、または選定された鋼材でよい。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。いくつかの実施形態において、ステータ組立体214A、214Bは、クロスフロー送風機組立体200を制御可能なモータを備えてよい。いくつかの実施形態において、ステータ組立体214Aは、ステータ216Aおよびステータコイル218Aを含み、ステータ組立体214Bは、ステータ216Bおよびステータコイル218Bを含む。限定するわけではなく、説明の明確化を目的とし、ステータ組立体214Aを説明する。ステータ組立体214A、214Bは同一または類似の部材を含んでよく、若しくはステータ組立体214A、214Bは、クロスフロー送風機組立体200の特定の実施形態を可能とするよう、異なる部材を含んでよいことが理解されるべきである。いくつかの実施形態において、ステータ216Aは、屈曲ステータであってよい。例えば、ステータ216Aは、およそ90度に曲げて型打ち形成された、一連の強磁性または電気導電性の積層体であってよい。屈曲ステータが、90度、すなわち直角に曲げられたものとしていくつかの実施形態を説明するが、適切な曲げまたは角度を用いることが出来、それらも記載された実施形態に含まれる。ステータ216Aは、例えば、第1部位220および第2連続部位222を含んでよい。第1部位220は、クロスフロー送風機の回転軸と実質的に垂直に配され、第2連続部位222は、クロスフロー送風機の回転軸と実質的に平行に配される。いくつかの実施形態において、第2部位222は、垂直に、図2のZ方向に延在してよい。いくつかの実施形態において、ステータ216Aは、2つ以上の部位を有するステータであってよい。この場合、ステータの1以上の部位は、クロスフロー送風機の回転軸と実質的に垂直なX-Y面と異なる面上に延在する。いくつかの実施形態において、ステータ216Aは、互いに結合された導体材料からなる、2以上の部位を含んでよい。この場合、ステータコイル218Aは、ステータ216Aの上述したX-Y面と異なる面上に延在する1以上の部位例えば、第2部位222の周囲に配される。例えば、フォームステータ216Aを形成するべく、材料の2以上の部位が、ねじ留め、溶接、結合、または固定される。いくつかの実施形態において、上述したX-Y面と異なる面上に延在するステータ216Aの1以上の部位は、X-Y面から離れるよう、クロスフロー送風機の回転軸の方向に角度を有して延在するよう配される。いくつかの実施形態では90度となっているが、X-Y面から離れるような角度であればいかなる角度でもよく、それらも記載された実施形態に含まれる。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。いくつかの実施形態において、ステータ組立体214Aは、屈曲ステータ216Aとステータコイル218Aとの間に、絶縁層を備えてよい。いくつかの実施形態では、絶縁層は、ステータコイル218Aの短絡を防ぐよう選定され、また構成された材料を含んでよい。いくつかの実施形態において、ステータコイル218Aは、屈曲ステータ216Aの垂直な第2部位222上に、若しくは垂直な第2部位222の周囲に巻きつけられた1以上の磁気コイルであってよい。いくつかの実施形態において、ステータコイル218Aは、屈曲ステータの第2部位222の周囲に配され、クロスフロー送風機の回転軸に実質的に平行な方向に磁場を形成する。例えば、ステータ組立体214Aによって形成された磁場は、ステータ218Aの第2部位222に平行な面上に延在してよい。いくつかの実施形態において、屈曲ステータ218Aの第1部位220は、クロスフロー送風機の回転軸に実質的に垂直な方向に磁場の方向を向けるように配される。例えば、屈曲ステータ218Aの第1部位220は、磁石210およびインペラ208に磁場の方向を向けるか、または磁場の方向を変える。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。いくつかの実施形態において、ステータコイル218Aを屈曲ステータ216Aの垂直な、若しくは傾斜している部位例えば、第2部位222上に配置することにより、ステータ216Aが直線型であった場合よりもコイルの体積を大きくすることが出来る。例えば、クロスフロー送風機組立体200が、高さ6.0mmの筐体に収まるように構成され、またその際、直線型のステータが用いられた場合、ステータコイルの最大厚さは、高さ6.0mmの筐体に制限されてしまう。対照的に、屈曲ステータ218Aを用いることにより、ステータコイル218Aの厚さおよび大きさは、例えばX-Y方向に延長させることができ、より大きな体積を有する磁気コイルの収容が可能となる。いくつかの実施形態において、ステータコイル218Aは、インペラの回転軸と実質的に平行な方向例えばZ方向に第1寸法、およびインペラの回転軸と実質的に垂直な方向例えばX-Y方向に第2寸法を有してよい。いくつかの実施形態において、第2寸法は第1寸法より大きくてよい。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。いくつかの実施形態において、モータ/ステータ組立体214A、214Bは、チップドライブモータを備えてよい。チップドライブモータは、磁気チップドライブモータであってよい。磁気チップドライブモータは、モータハブがクロスフロー送風機組立体200の気流の主要な流路を遮断しない、または実質的に遮断しないように、構成されてよい。いくつかの実施形態において、1以上のモータは、2スロットの単相直流DCブラシレスモータ、若しくは3スロットの三相DCブラシレスモータであってよい。いくつかの実施形態において、インペラ208の外径、その近傍、または外径の外側にステータ組立体214A、214Bを配置することで、従来のファンのように中心に対して回転力を与えるのではなく、その外周部に対してX-Y面方向の力を与えることにより、インペラ208を回転させられる。いくつかの実施形態において、この構成により、モータのより有利な位置調整が可能となり、中心軸周りに駆動するロータと比較して、モータと気流との衝突を減少させることができる。いくつかの実施形態において、1以上のモータは、図2に示し、またさらに図3で詳細に示すように、クロスフロー送風機組立体200のインペラ208の両側におよそ180度離れて配された2つのモータであってよい。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。図3は、装置300の一実施形態を示す。装置300は、例えば、図2のクロスフロー送風機組立体200と同一または類似である、クロスフロー送風機組立体300である。明確に示すように、同様の部材には、類似した符号を与える。クロスフロー送風機組立体300は複数の部材を含んでよく、それら部材には、筐体302、ベアリング306、インペラ308、インペラブレード312およびステータ組立体314A、314Bが含まれる。ステータ組立体314Aは、ステータ316Aおよびステータコイル318Aを含んでよく、ステータ組立体314Bは、ステータ316Bおよびステータコイル318Bを含んでよい。説明の都合上、限られた数および構成の部材が図示されているが、部材の数、種類、および構成はどのようなものであっても用いることが出来、それらも記載される実施形態に含まれる。クロスフロー送風機組立体300は、吸気口340および排気口342を有する筐体302を含んでよい。いくつかの実施形態において、吸気口340は排気口342より大きくてよく、吸気口340と排気口342とは実質的に同様な大きさであってよく、若しくは、吸気口340は排気口342より小さくてよい。いくつかの実施形態において、吸気口340は、クロスフロー送風機組立体300によって形成される気流および圧力を強めるべく、角が丸い。吸気口340および排気口342の正確な構成は、クロスフロー送風機組立体300の個々の実施形態において所望される圧力および流量に基づいて選定されてよい。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。いくつかの実施形態において、空気は、吸気口340を通って入るか、吸気口340を通って引き込まれてよく、排気口342から出るか、排気口342から押し出されてよい。吸気口340および排気口342の位置、ならびに、気流の方向は、図3に示されたものと異なってもよく、それらも記載された実施形態に含まれる。いくつかの実施形態において、モータ/ステータ組立体314A、314Bは、筐体302に収容されるか、または筐体302内に搭載されてよい。いくつかの実施形態において、モータ/ステータ組立体314A、314Bは、図2を参照して説明したものと同一または類似であってよい。いくつかの実施形態において、1以上のモータ/ステータ組立体314A、314Bは、クロスフロー送風機組立体300の予め定められた再循環領域に配されてよい。例えば、モータ/ステータ組立体314Bは、筐体302の、空気が筐体302の中を通過するときに渦が発生すると判断された位置に配されてよい。この位置にモータ/ステータ組立体314Bを配置して、モータと気流との干渉を抑制してよく、モータは、渦を適切な位置に固定または保持することを促進してよく、クロスフロー送風機組立体の性能を向上させてよい。説明の都合上、限られた数、種類、および構成のクロスフロー送風機組立体およびモータが図示されるが、任意の数の送風機および/またはモータが用いられてよく、それらも記載された実施形態に含まれる。8.0mm以下の内面高さを有するモバイルコンピューティングデバイス、超薄型ノートブック、若しくは他のデバイス内の気流が改善されるよう、上述した実施形態を用いてよい。いくつかの実施形態において、8.0mmの内面高さは、例えば、外面の厚さが0.5~0.8インチであるノートブックに相当してよい。いくつかの実施形態において、本明細書で記載したチップドライブモータおよびクロスフロー送風機組立体は、6.0mmの厚さを有する筐体に収まるように構成されてよい。これ以外の他の実施形態も、本願発明の技術的思想の範囲に属する。図4は、システムの実施形態の一例を示す図である。図4は、特に、様々な構成要素を備えるシステム400を示す図である。図4は、例えば、システム400が、プロセッサ402と、チップセット404と、入出力装置406と、ランダムアクセスメモリ408RAM、例えば、ダイナミックRAMDRAMなどと、読み出し専用メモリ410ROMと、様々なプラットフォームコンポーネント414例えば、ファン、クロスフロー送風機、ヒートシンク、DTMシステム、冷却システム、筐体、通風孔などとを備えてよいことを示す。これらの構成要素は、ハードウエア、ソフトウエア、ファームウェア、または、それらの任意の組合せとして実現されてよい。しかしながら、実施形態はこれらの構成要素に限定されない。特に、プラットフォームコンポーネント414は、クロスフロー送風機およびモータに関する様々な技術を実現する冷却システムを有してよい。冷却システムは、システム400に応じた大きさであってよく、任意の冷却用の構成要素を有してよい。冷却用の構成要素は、ヒートパイプ、ヒートリンク、熱伝導、ヒートスプレッダ、通風孔、ファン、送風機、クロスフロー送風機または液体冷却剤などの放熱法を実行してよい。図4に示すとおり、入出力装置406、RAM408およびROM410は、チップセット404を介して、プロセッサ402と結合されてよい。チップセット404は、バス412を介してプロセッサ402と結合されてよい。バス412は、適宜、多重線であってよい。プロセッサ402は、一以上のプロセッサコアを有する中央演算処理装置であってよい。プロセッサ402は、任意の数のプロセッサコアを有するプロセッサを任意の数だけ有してよい。プロセッサ402は、任意の型式の演算処理装置を有してよく、例えば、CPU、マルチプロセッシングユニット、縮小命令セットコンピューターRISC、パイプラインを有するプロセッサ、複数命令セットコンピューターCISC、デジタルシグナルプロセッサDSPであってよい。図示されていないが、システム400は、イーサネット登録商標インターフェースおよび/またはユニバーサルシリアルバスUSBインターフェースのような、様々なインターフェース回路を備えてよい。いくつかの実施形態において、入出力装置406は、システム400へのデータおよびコマンドの入力用にインターフェース回路に接続された、一以上の入力装置を有してよい。例えば、入力装置は、キーボード、マウス、タッチスクリーン、トラックパッド、トラックボール、アイソポイントおよび/または音声認識システムを有してよい。同様に、入出力装置406は、操作者に対する情報出力用にインターフェース回路に接続された、一以上の出力装置を有してよい。例えば、出力装置は、必要に応じて、一以上の表示装置、プリンタ、スピーカおよび/またはその他の出力装置を有してよい。例えば、出力装置の一つは、表示装置であってよい。表示装置は、ブラウン管CRT、液晶表示装置LCDまたは任意の型式の表示装置であってよい。システム400は、ネットワークに接続することで他の装置とデータをやり取りする、有線または無線の通信インターフェースを備えてもよい。ネットワークとの接続は、任意の型式のネットワーク接続であってよく、例えば、イーサネット登録商標接続、デジタル加入者回線DSL、電話回線、同軸ケーブルなどであってよい。ネットワークは、任意の型式のネットワークであってよく、インターネット、電話回線網、有線テレビ放送網、無線ネットワーク、パケット交換網および/または回路交換網などであってよい。以上のとおり、実施形態への詳細な理解を与えることを目的とし、多くの具体的詳細が示された。しかしながら、当業者であれば、これらの具体的詳細がなくとも、実施形態が実施されうることを理解することができるであろう。他の例では、実施形態がわかりにくくならないように、よく知られた操作、構成部品および回路は、詳細には記載されていない。以上に開示される特有の構造的および機能的な詳細は代表例であってよく、必ずしも、実施形態の範囲を限定しないことが、十分に理解される。いくつかの実施形態は、ハードウエア、ソフトウエア、または、それらの任意の組合せを用いて実現されてよい。ハードウエア要素として、プロセッサ、マイクロプロセッサ、回路、回路部品例えば、トランジスタ、抵抗、キャパシタ、インダクタなど、集積回路、特定用途向け集積回路ASIC、プログラム可能論理回路PLD、デジタルシグナルプロセッサDSP、フィールドプログラマブルゲートアレイFPGA、論理ゲート、レジスタ、半導体装置、チップ、マイクロチップ、チップセットなどを例示することができる。ソフトウエアとして、ソフトウェアコンポーネント、プログラム、アプリケーション、コンピュータプログラム、アプリケーションプログラム、システムプログラム、マシンプログラム、OSソフト、ミドルウエア、ファームウェア、ソフトウエアモジュール、ルーティン、サブルーティン、関数、操作命令、プロシージャ、ソフトウエアインターフェース、アプリケーションプログラムインターフェースAPI、命令セット、コンピュータ用のコード、計算機コード、コードのセグメント、計算機コードのセグメント、ワード、数値データ、符号、およびそれらの組み合わせなどを例示することができる。実施形態がハードウエア要素および/またはソフトウエア要素を用いて実現されるかどうかは、いくつかの数の要因に従って決定される。上記の要因は、例えば、要求される計算速度、電力レベル、熱に対する許容範囲、処理サイクルへの割当量、データ入力速度、データ出力速度、メモリ資源、データバス速度およびその他の設計上または性能上の制約などであってよい。いくつかの実施形態において、結合されたおよび接続されたという表現ならびにそれらの派生語が用いられている。これらの用語は、お互いの同義語として用いられているわけではない。例えば、いくつかの実施形態において、2以上の構成要素が、物理的または電気的にお互いと直接接触することを表す目的で、接続されたおよび/または結合されたという用語が用いられる。一方、結合されたという用語は、2以上の構成要素が、直接的にはお互いと接触しないが、それでも互いに協働または相互作用することをも意味してよい。いくつかの実施形態は、例えば、機械が読み取ることができるまたはコンピュータが読み取ることができる、媒体または物品を用いて実現されてよい。上記の媒体または物品は、命令、命令集合またはコンピュータの実行コードを格納してよい。上記の命令、命令集合またはコンピュータの実行コードは、機械またはプロセッサに読み込まれると、機械またはプロセッサに、実施形態に関連する方法または工程を実行させてよい。そのような機械は、例えば、任意の適切な処理プラットフォーム、計算プラットフォーム、計算装置、処理装置、計算システム、処理システム、コンピュータ、プロセッサなどを備えてよく、ハードウエアおよび/またはソフトウエアの任意の適切な組み合わせにより実現されてよい。機械が読み取ることができる媒体または物品は、例えば、任意の適切な型式のメモリユニット、メモリデバイス、メモリアーティクル、メモリ媒体、ストレージデバイス、ストレージアーティクル、ストレージ媒体、および/または記憶ユニットを含んでよい。例えば、メモリ、取り外し可能な若しくは固定の媒体、消去可能な若しくは消去できない媒体、書き込み可能な若しくは再書き込み可能な媒体、デジタル若しくはアナログの媒体、ハードディスク、フロッピー登録商標ディスク、コンパクトディスクを使った記録媒体CD-ROM、記録可能なコンパクトディスクCD-R、再書き込み可能なコンパクトディスクCD-RW、光学ディスク、磁気媒体、光磁気媒体、取り外し可能なメモリーカード若しくはディスク、様々な型式のデジタル多用途ディスクDVD、テープ、カセットなどを含んでよい。いくつかの実施形態において、媒体は格納が非一時的な媒体を含んでよい。命令は、任意の適切なプログラミング言語を用いて実現された、任意の型式のコードを含んでよく、上記のコードは、ソースコード、コンパイルされたコード、解釈されたコード、実行コード、静的コード、動的コード、暗号化されたコードなどであってよく、上記のプログラミング言語は、ハイレベルな、ローレベルな、オブジェクト指向の、視覚的な、コンパイラ型のおよび/またはインタープリター型のプログラム言語であってよい。他で特に述べない限り、処理、演算、計算、決定などの用語は、コンピュータ若しくはコンピュータシステムまたは類似の電子演算装置の動作および/または処理を意味することが十分に理解されてよい。上記の動作および/または処理は、コンピュータシステムのレジスタおよび/またはメモリの内部で物理量例えば電子的な量として表されたデータを、コンピュータシステムのメモリ、レジスタ若しくはその他の情報ストレージ、または送信若しくは表示装置の内部で同様に物理量として表される他のデータに、操作または変換してよい。実施形態は、この文脈に限定されない。以上に記載された方法は、記載された順番または特定の順番で実行される必要はないことに、注意すべきである。さらに、以上で特定される方法に関連して記載された動作は、連続したまたは並行した方法で、実行されうる。以上において、特定の実施形態が図示され、説明されているが、同一の目的を達成すると予測される任意の構成が、示された特定の実施形態と置き換えられてよいことが、十分に理解される。この開示により、様々な実施形態の任意のおよび全ての改変をも、対象に含めることを意図する。以上の記載は、説明の都合上なされたものであって、権利範囲を何ら限定するものではない。上記の実施形態の組み合わせ、および、特に記載されていない他の実施形態も、上記の記載に接した当業者にとって、明白である。このように、様々な実施形態の範囲には、上記の構成、構造および方法が用いられた、任意の他の応用が含まれる。開示の要約は、読者が迅速に技術的な開示の本質を解明することができる要約を要求する、連邦行政命令集第37編第1.72bに従って提供される。要約は、それが権利範囲または特許請求の範囲の意味の解釈または制限に用いられないという了承の下で提供されている。加えて、前述の発明の詳細な説明の欄においては、開示を簡素化する目的で、様々な特徴が、単一の実施形態の中にグループ化されて示されている。このように開示したからといって、権利を主張している実施形態が、それぞれの請求項の中で明示的に列挙されているよりも多くの特徴を必要とするということを意図していると解釈されるべきでない。むしろ、後述の特許請求の範囲に記載された発明の特徴は、開示されたある単一の実施形態の全ての特徴より少ない特徴を有すると解釈すべきである。このように、後述の特許請求の範囲は、ここに、各請求項がそれ自身単独の好ましい実施形態として記載されており、発明の詳細な説明の一部を構成する。添付の特許請求の範囲において、含むおよびその内部でという用語は、それぞれ、備える、または、有するおよび~においてという用語に対応する、通常の英語として用いられている。さらに、第1の、第2のおよび第3のなどの用語は、単にラベルとして用いられており、それぞれの対象に数値的な要件を課すものではない。主題は、構造的な特徴および/または方法の工程に特有の言語で記載されるけれども、当然のことながら、添付の特許請求の範囲において規定された主題は、必ずしも、上述された特有の特徴または工程に限定されない。むしろ、上述された特有の特徴および工程は、特許請求の範囲に記載された発明を実現する形態の例として開示されている。