"自転可能且つスライド可能とされ、自転軸線上にワークを保持する保持具と、それぞれ回転可能な羽根車を有し、それぞれの前記羽根車の回転軸線が互いに平行とされると共に、互いに前記羽根車の回転軸線方向にオフセットして配置され、且つ、前記各羽根車の回転に伴って前記ワークに向けて並列して投射材を投射可能とされた一対の遠心式投射機と、を備えたショット処理装置。前記保持具に対して上方に配置された上壁と、前記保持具の側方に配置された側壁とを有するキャビネットを備え、前記一対の遠心式投射機のうち一方は、前記上壁に設けられて投射材を下方に投射可能とされ、前記一対の遠心式投射機のうち他方は、前記側壁に設けられて投射材を下方に投射可能とされている、請求項1に記載のショット処理装置。前記一対の遠心式投射機は、前記各羽根車から扇状に広がって投射される投射材の前記保持具上での広がり方向が前記保持具のスライド方向及び自転軸線方向とそれぞれ直交するように配置されている、請求項1又は請求項2に記載のショット処理装置。前記一対の遠心式投射機は、前記保持具のスライド方向及び自転軸線方向とそれぞれ直交する方向から見た場合に、前記各羽根車の回転面が前記保持具の自転軸線に対して所定角度傾斜するように配置されている、請求項3に記載のショット処理装置。前記保持具を自転させる自転駆動部と、前記保持具をスライドさせるスライド駆動部と、前記スライド駆動部を駆動させて前記保持具を前記スライド方向における複数の停止位置で停止させると共に、前記保持具を前記各停止位置に停止させているときに、前記自転駆動部を駆動させて前記保持具を自転させると共に前記一対の遠心式投射機を作動させて投射材を投射させる制御部と、を備えた請求項1~請求項4のいずれか一項に記載のショット処理装置。前記一対の遠心式投射機は、互いに同一の構成とされ、前記各羽根車が同一の回転数で回転されるように、前記一対の遠心式投射機を制御する制御部を備えた、請求項1~請求項4のいずれか一項に記載のショット処理装置。[発明の効果]以上詳述したように、本発明によれば、投射効率を向上させることができる。本発明の第一実施形態に係るショット処理装置の正面図である。図1に示されるショット処理装置の左側面図である。図1に示される一対の遠心式投射機、キャビネット、及び、保持具の配置関係を説明する斜視図である。図1に示される保持具のスライド範囲を説明する平面図である。本発明の第二実施形態に係るショット処理装置の正面図である。図5に示されるショット処理装置の左側面図である。図5に示される保持具のスライド範囲を説明する平面図である。はじめに、本発明の第一実施形態について説明する。なお、各図において示される矢印FR、矢印UP、矢印LHは、以下に説明するショット処理装置10の前側、上側、左側を示している。図1に示されるように、本発明の第一実施形態に係るショット処理装置10は、例えば、金属製とされたワーク12に付着する酸化スケールを除去するために使用されるショットブラスト装置とされており、保持具14と、キャビネット16と、自転駆動部18と、スライド駆動部20と、一対の遠心式投射機22,24と、制御部26とを備えている。保持具14は、円盤状に形成されると共に、水平に設けられている。この保持具14の裏側の中央部には、ショット処理装置10の高さ方向に沿って下方に向けて延びる軸部28が形成されている。そして、この保持具14は、軸部28が後述する自転駆動部18に備えられた支持部52に回転可能に支持されることにより、ショット処理装置10の高さ方向を中心軸として自転可能とされている。キャビネット16は、箱状に構成されており、保持具14を収容している。このキャビネット16は、保持具14の上方に配置された上壁30と、保持具14の側方に配置された複数の側壁32,34,36,38とを有している。自転駆動部18は、保持具14を自転させるためのものであり、モータ40と、ローラ42と、回転部材44を有している。モータ40は、後述するスライド駆動部20のアーム50に固定されており、ローラ42は、モータ40の回転軸に固定されている。回転部材44は、保持具14と同軸上に配置されると共に、保持具14に固定されている。また、上述のローラ42は、回転部材44に押圧された状態で接触されている。そして、この自転駆動部18では、ローラ42が回転されると、回転部材44と共に保持具14が自転される構成とされている。スライド駆動部20は、保持具14をショット処理装置10の前後方向にスライドさせるためのものであり、モータ46と、回転軸48と、アーム50と、支持部52を有している。モータ46及び回転軸48は、その回転軸線がショット処理装置10の高さ方向と一致するように配置されている。また、モータ46は、側壁34に固定されており、回転軸48は、側壁34に回転可能に支持されている。モータ46の回転軸には、ギア54が設けられており、このギア54は、回転軸48の上端に設けられたギア56と噛合されている。アーム50は、水平方向に延びており、その長さは、保持具14の半径よりも長く設定されている。アーム50の基端部は、回転軸48の長手方向中間部に固定されており、アーム50の先端部には、支持部52が設けられている。そして、このショット処理装置10では、モータ46の回転軸が正逆回転されてアーム50がスイングされることにより、保持具14が水平方向にスライド可能往復移動可能とされている。一対の遠心式投射機22,24は、図2に示されるように、それぞれ羽根車60とモータ62を有する所謂遠心式とされており、互いに同一の構成とされている。一方の遠心式投射機22は、上壁30における側壁32側に形成された傾斜部30Aに設けられており、他方の遠心式投射機24は、側壁32における上壁30側に設けられている。各羽根車60は、モータ62の回転軸にそれぞれ固定されている。また、この一対の遠心式投射機22,24は、それぞれの羽根車60の回転軸線Aが互いに平行とされると共に、互いに羽根車60の回転軸線方向にオフセットして配置されているオフセット量はα。また、この一対の遠心式投射機22,24は、保持具14のスライド方向Y及び自転軸線方向Zとそれぞれ直交する方向X図3参照から見た場合に、各羽根車60の回転面Bが保持具14の自転軸線Cに対してそれぞれθ1およびθ2の角度を有するように傾斜して配置されている。そして、このショット処理装置10では、図3に示されるように、各羽根車60の回転に伴ってワーク12に向けて並列して投射材68が投射されるようになっている。つまり、一方の遠心式投射機22からは、保持具14のスライド領域S内における第一の領域S1に向けて投射材68が投射され、他方の遠心式投射機24からは、保持具14のスライド領域S内において第一の領域S1と保持具14のスライド方向Yに隣り合う第二の領域S2に向けて投射材68が投射されるようになっている。さらに、この一対の遠心式投射機22,24は、各羽根車60から扇状に広がって投射される投射材68の保持具14上での広がり方向Wが保持具14のスライド方向Y及び自転軸線方向Zとそれぞれ直交するように配置されている。また、この一対の遠心式投射機22,24は、保持具14の上方に配置されており、投射材68を下方に投射可能とされている。なお、本実施形態においては、図2に示されるように、一例として、一対の遠心式投射機22,24の各羽根車60の回転面Bと自転軸線Cがなす傾斜角θ1,θ2は、0°より大きく35°以下、好ましくは15°に設定されている。また、図4に示されるように、アーム50の振れ角θ3は、40°以下、好ましくは22°に設定されており、保持具14のスライド範囲Lは、500mm以下、好ましくは300mmに設定されている。また、保持具14のスライド方向における位置は、回転軸48の回転数を図示しないセンサで検知することにより検出されるようになっている。図1,図2に示される制御部26は、上述の自転駆動部18のモータ40、スライド駆動部20のモータ46、一対の遠心式投射機22,24の各モータ62と電気的に接続されており、これらの動作を制御するように構成されている。この制御部26の動作の詳細については、後のショット処理装置10の動作と併せて説明する。また、このショット処理装置10は、ワーク12に投射された投射材を各遠心式投射機22,24に還元する機構として、スクリュコンベア80と、バケットエレベータ82と、セパレータ84と、ホッパ86と、一対の導入パイプ88,90とを有している。スクリュコンベア80は、キャビネット16の下部に配置され、投射された投射材をバケットエレベータ82側の箇所に回収することができるように構成されており、バケットエレベータ82は、スクリュコンベア80と接続され、スクリュコンベア80により回収された投射材を上方に持ち上げることができるように構成されている。セパレータ84は、バケットエレベータ82の上部と接続され、且つ、図示しない集じんダクト用フランジを有している。また、ホッパ86は、セパレータ84の下部に配置され、投射材を一時貯留することができるように構成されており、導入パイプ88,90は、ホッパ86と遠心式投射機22,24とをそれぞれ連結している。次に、上述のショット処理装置10の動作と併せて、ワーク12をショットブラスト処理する方法について説明する。先ず、図1,図2に示されるように、保持具14の自転軸線C上にワーク12が保持された状態で、制御部26によりモータ40が制御され、保持具14が自転される。このとき、保持具14は、第一の停止位置図4のP1で示される位置に停止された状態に維持される。また、制御部26によりモータ62が制御され、羽根車60が回転されることで、各遠心式投射機22,24からワーク12に投射材が投射される。これにより、保持具14が第一の停止位置に停止された状態で自転されながら、ワーク12の研掃が開始される。続いて、ワーク12に投射材が所定時間だけ投射された後に、制御部26によりモータ46が制御され、保持具14が第二の停止位置図4のP2で示される位置であって、第一の停止位置と後述する第三の停止位置との中間位置であり、例えば、保持具14のスライド範囲が300mmの場合には、第一の停止位置から150mmの位置にまでスライドされる。そして、保持具14が第二の停止位置に停止された状態で自転されながら、ワーク12の研掃が継続される。また、上記と同様に、ワーク12に投射材が所定時間だけ投射された後に、制御部26によりモータ46が制御され、保持具14が第三の停止位置図4のP3で示される位置にまでスライドされる。そして、保持具14が第三の停止位置に停止された状態で自転されながら、ワーク12の研掃が継続される。一方、保持具14が第三の停止位置に停止された状態でワーク12に投射材が所定時間だけ投射されると、制御部26によりモータ46が上記とは逆方向に駆動されるように制御され、保持具14が第二の停止位置にまでスライドされる。そして、保持具14が第二の停止位置に停止された状態で自転されながら、ワーク12の研掃が継続される。また、上記と同様に、ワーク12に投射材が所定時間だけ投射された後に、制御部26によりモータ46が制御され、保持具14が第一の停止位置にまでスライドされる。そして、保持具14が第一の停止位置に停止された状態で自転されながら、ワーク12の研掃が継続される。そして、このショット処理装置10では、上記工程が複数繰り返されることにより、ワーク12が研掃される。なお、上記工程中、羽根車60は、同一の回転数で回転される。また、上記方法は、一例であり、上記以外にも、ショット処理装置10の動作可能な範囲において種々変形可能である。次に、本発明の第一実施形態の作用及び効果について説明する。図2に示されるように、本発明の第一実施形態に係るショット処理装置10によれば、一対の遠心式投射機22,24は、それぞれの羽根車60の回転軸線Aが互いに平行とされると共に、互いに羽根車60の回転軸線方向にオフセットして配置されている。そして、これにより、一対の遠心式投射機22,24からワーク12に向けて投射材が並列して投射されるようになっている図3参照。従って、一対の遠心式投射機22,24から投射材がそれぞれ投射された場合でも、一方の遠心式投射機22からの投射材と他方の遠心式投射機24からの投射材が相殺されることが抑制されるので、投射効率を向上させることができる。また、一対の遠心式投射機22,24は、それぞれ上壁30及び側壁32に設けられているので、例えば、ワーク12が複雑な形状を有していても、これに対応することができるワーク12に適切に投射材を投射することができる。しかも、一対の遠心式投射機22,24は、投射材を下方に投射可能とされている。従って、一対の遠心式投射機22,24から投射材が投射された場合には、重力が作用することにより投射材を加速させることができるので、投射効率をより一層向上させることができる。また、一対の遠心式投射機22,24は、図3に示されるように、各羽根車60から扇状に広がって投射される投射材の保持具14上での広がり方向Wが保持具14のスライド方向Y及び自転軸線方向Zとそれぞれ直交するように配置されている。従って、例えば、上述の広がり方向Wがスライド方向Yと平行な場合に比して、ワーク12がスライドされた場合でも、ワーク12から外れた位置に投射される投射材の数を減らすことができる投射材の無駄を抑制することができる。さらに、一対の遠心式投射機22,24は、図2に示されるように、保持具14のスライド方向Y及び自転軸線方向Zとそれぞれ直交する方向X図3参照から見た場合に、各羽根車60の回転面Bが保持具14の自転軸線Cに対してそれぞれθ1およびθ2の角度を有するように傾斜して配置されている。従って、保持具14の自転軸線Cに対して斜めの方向からワーク12に投射材を投射することができるので、ワーク12が側面や影となる部分を有していても、この部分に投射材を投射させることができると共に、ワーク12のより広範囲に投射材を投射することができる。また、保持具14をスライド方向の複数の停止位置に停止させた状態で、自転するワーク12に投射材を投射することができるので、投射ムラを抑制することができる。また、一対の遠心式投射機22,24は、互いに同一の構成とされており、また、各羽根車60も同一の回転数で回転されるので、装置を簡素化することができ、コストダウンすることができる。次に、本発明の第一実施形態の変形例について説明する。上記実施形態において、ショット処理装置10は、ショットブラスト装置として用いられていたが、ショットピーニング装置として用いられても良い。また、保持具14は、下方から支持された所謂テーブルタイプとされていたが、上方から吊り下げられた所謂ハンガタイプとされていても良い。また、制御部26は、保持具14を三箇所の停止位置に停止させるように構成されていたが、複数箇所であれば、停止位置は、三箇所以外でも良い。次に、本発明の第二実施形態について説明する。図5~図7に示される本発明の第二実施形態に係るショット処理装置110は、上述のスライド駆動部20図1参照の代わりに、スライド駆動部120を備えている。スライド駆動部120は、モータ146と、ブラケット148と、チェーン150と、スライダ152と、一対のレール154を有している。モータ146は、キャビネット16の下壁に固定されており、その回転軸には、ギア156が固定されている。ブラケット148は、ショット処理装置110の前後方向に沿って水平に設けられており、スライダ152に固定されている。チェーン150は、このブラケット148の下部に沿って設けられており、ギア156と噛合されている。スライダ152は、保持具14を自転可能に支持しており、一対のレール154にスライド可能に支持されている。一対のレール154は、ショット処理装置110の左右方向に並んで配置されると共に、ショット処理装置110の前後方向に延在されている。そして、このスライド駆動部120では、モータ146が駆動されてギア156が回転されると、チェーン150と共にスライダ152及び保持具14がスライドされるようになっている。また、保持具14のスライド方向における位置は、スライダ152のスライド位置を図示しないセンサで検知することにより検出されるようになっている。なお、自転駆動部18は、ブラケット148に固定されており、保持具14は、スライダ152に自転可能に支持されている。このように構成されていても、上述の本発明の第一実施形態に係るショット処理装置10図1~図4参照と同様の動作を行うことができると共に、同様の作用及び効果を奏することができる。以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は、上記に限定されるものでなく、上記以外にも、その主旨を逸脱しない範囲内において種々変形して実施可能であることは勿論である。10,110ショット処理装置12ワーク14保持具16キャビネット18自転駆動部20,120スライド駆動部22,24遠心式投射機26制御部30上壁32側壁60羽根車A羽根車の回転軸線B羽根車の回転面C保持具の自転軸線W投射材の保持具上での広がり方向X保持具のスライド方向及び自転軸線方向とそれぞれ直交する方向Y保持具のスライド方向Z保持具の自転軸線方向はじめに、本発明の第一実施形態について説明する。なお、各図において示される矢印FR、矢印UP、矢印LHは、以下に説明するショット処理装置10の前側、上側、左側を示している。図1に示されるように、本発明の第一実施形態に係るショット処理装置10は、例えば、金属製とされたワーク12に付着する酸化スケールを除去するために使用されるショットブラスト装置とされており、保持具14と、キャビネット16と、自転駆動部18と、スライド駆動部20と、一対の遠心式投射機22,24と、制御部26とを備えている。保持具14は、円盤状に形成されると共に、水平に設けられている。この保持具14の裏側の中央部には、ショット処理装置10の高さ方向に沿って下方に向けて延びる軸部28が形成されている。そして、この保持具14は、軸部28が後述する自転駆動部18に備えられた支持部52に回転可能に支持されることにより、ショット処理装置10の高さ方向を中心軸として自転可能とされている。キャビネット16は、箱状に構成されており、保持具14を収容している。このキャビネット16は、保持具14の上方に配置された上壁30と、保持具14の側方に配置された複数の側壁32,34,36,38とを有している。自転駆動部18は、保持具14を自転させるためのものであり、モータ40と、ローラ42と、回転部材44を有している。モータ40は、後述するスライド駆動部20のアーム50に固定されており、ローラ42は、モータ40の回転軸に固定されている。回転部材44は、保持具14と同軸上に配置されると共に、保持具14に固定されている。また、上述のローラ42は、回転部材44に押圧された状態で接触されている。そして、この自転駆動部18では、ローラ42が回転されると、回転部材44と共に保持具14が自転される構成とされている。スライド駆動部20は、保持具14をショット処理装置10の前後方向にスライドさせるためのものであり、モータ46と、回転軸48と、アーム50と、支持部52を有している。モータ46及び回転軸48は、その回転軸線がショット処理装置10の高さ方向と一致するように配置されている。また、モータ46は、側壁34に固定されており、回転軸48は、側壁34に回転可能に支持されている。モータ46の回転軸には、ギア54が設けられており、このギア54は、回転軸48の上端に設けられたギア56と噛合されている。アーム50は、水平方向に延びており、その長さは、保持具14の半径よりも長く設定されている。アーム50の基端部は、回転軸48の長手方向中間部に固定されており、アーム50の先端部には、支持部52が設けられている。そして、このショット処理装置10では、モータ46の回転軸が正逆回転されてアーム50がスイングされることにより、保持具14が水平方向にスライド可能往復移動可能とされている。一対の遠心式投射機22,24は、図2に示されるように、それぞれ羽根車60とモータ62を有する所謂遠心式とされており、互いに同一の構成とされている。一方の遠心式投射機22は、上壁30における側壁32側に形成された傾斜部30Aに設けられており、他方の遠心式投射機24は、側壁32における上壁30側に設けられている。各羽根車60は、モータ62の回転軸にそれぞれ固定されている。また、この一対の遠心式投射機22,24は、それぞれの羽根車60の回転軸線Aが互いに平行とされると共に、互いに羽根車60の回転軸線方向にオフセットして配置されているオフセット量はα。また、この一対の遠心式投射機22,24は、保持具14のスライド方向Y及び自転軸線方向Zとそれぞれ直交する方向X図3参照から見た場合に、各羽根車60の回転面Bが保持具14の自転軸線Cに対してそれぞれθ1およびθ2の角度を有するように傾斜して配置されている。そして、このショット処理装置10では、図3に示されるように、各羽根車60の回転に伴ってワーク12に向けて並列して投射材68が投射されるようになっている。つまり、一方の遠心式投射機22からは、保持具14のスライド領域S内における第一の領域S1に向けて投射材68が投射され、他方の遠心式投射機24からは、保持具14のスライド領域S内において第一の領域S1と保持具14のスライド方向Yに隣り合う第二の領域S2に向けて投射材68が投射されるようになっている。さらに、この一対の遠心式投射機22,24は、各羽根車60から扇状に広がって投射される投射材68の保持具14上での広がり方向Wが保持具14のスライド方向Y及び自転軸線方向Zとそれぞれ直交するように配置されている。また、この一対の遠心式投射機22,24は、保持具14の上方に配置されており、投射材68を下方に投射可能とされている。なお、本実施形態においては、図2に示されるように、一例として、一対の遠心式投射機22,24の各羽根車60の回転面Bと自転軸線Cがなす傾斜角θ1,θ2は、0°より大きく35°以下、好ましくは15°に設定されている。また、図4に示されるように、アーム50の振れ角θ3は、40°以下、好ましくは22°に設定されており、保持具14のスライド範囲Lは、500mm以下、好ましくは300mmに設定されている。また、保持具14のスライド方向における位置は、回転軸48の回転数を図示しないセンサで検知することにより検出されるようになっている。図1,図2に示される制御部26は、上述の自転駆動部18のモータ40、スライド駆動部20のモータ46、一対の遠心式投射機22,24の各モータ62と電気的に接続されており、これらの動作を制御するように構成されている。この制御部26の動作の詳細については、後のショット処理装置10の動作と併せて説明する。また、このショット処理装置10は、ワーク12に投射された投射材を各遠心式投射機22,24に還元する機構として、スクリュコンベア80と、バケットエレベータ82と、セパレータ84と、ホッパ86と、一対の導入パイプ88,90とを有している。スクリュコンベア80は、キャビネット16の下部に配置され、投射された投射材をバケットエレベータ82側の箇所に回収することができるように構成されており、バケットエレベータ82は、スクリュコンベア80と接続され、スクリュコンベア80により回収された投射材を上方に持ち上げることができるように構成されている。セパレータ84は、バケットエレベータ82の上部と接続され、且つ、図示しない集じんダクト用フランジを有している。また、ホッパ86は、セパレータ84の下部に配置され、投射材を一時貯留することができるように構成されており、導入パイプ88,90は、ホッパ86と遠心式投射機22,24とをそれぞれ連結している。次に、上述のショット処理装置10の動作と併せて、ワーク12をショットブラスト処理する方法について説明する。先ず、図1,図2に示されるように、保持具14の自転軸線C上にワーク12が保持された状態で、制御部26によりモータ40が制御され、保持具14が自転される。このとき、保持具14は、第一の停止位置図4のP1で示される位置に停止された状態に維持される。また、制御部26によりモータ62が制御され、羽根車60が回転されることで、各遠心式投射機22,24からワーク12に投射材が投射される。これにより、保持具14が第一の停止位置に停止された状態で自転されながら、ワーク12の研掃が開始される。続いて、ワーク12に投射材が所定時間だけ投射された後に、制御部26によりモータ46が制御され、保持具14が第二の停止位置図4のP2で示される位置であって、第一の停止位置と後述する第三の停止位置との中間位置であり、例えば、保持具14のスライド範囲が300mmの場合には、第一の停止位置から150mmの位置にまでスライドされる。そして、保持具14が第二の停止位置に停止された状態で自転されながら、ワーク12の研掃が継続される。また、上記と同様に、ワーク12に投射材が所定時間だけ投射された後に、制御部26によりモータ46が制御され、保持具14が第三の停止位置図4のP3で示される位置にまでスライドされる。そして、保持具14が第三の停止位置に停止された状態で自転されながら、ワーク12の研掃が継続される。一方、保持具14が第三の停止位置に停止された状態でワーク12に投射材が所定時間だけ投射されると、制御部26によりモータ46が上記とは逆方向に駆動されるように制御され、保持具14が第二の停止位置にまでスライドされる。そして、保持具14が第二の停止位置に停止された状態で自転されながら、ワーク12の研掃が継続される。また、上記と同様に、ワーク12に投射材が所定時間だけ投射された後に、制御部26によりモータ46が制御され、保持具14が第一の停止位置にまでスライドされる。そして、保持具14が第一の停止位置に停止された状態で自転されながら、ワーク12の研掃が継続される。そして、このショット処理装置10では、上記工程が複数繰り返されることにより、ワーク12が研掃される。なお、上記工程中、羽根車60は、同一の回転数で回転される。また、上記方法は、一例であり、上記以外にも、ショット処理装置10の動作可能な範囲において種々変形可能である。次に、本発明の第一実施形態の作用及び効果について説明する。図2に示されるように、本発明の第一実施形態に係るショット処理装置10によれば、一対の遠心式投射機22,24は、それぞれの羽根車60の回転軸線Aが互いに平行とされると共に、互いに羽根車60の回転軸線方向にオフセットして配置されている。そして、これにより、一対の遠心式投射機22,24からワーク12に向けて投射材が並列して投射されるようになっている図3参照。従って、一対の遠心式投射機22,24から投射材がそれぞれ投射された場合でも、一方の遠心式投射機22からの投射材と他方の遠心式投射機24からの投射材が相殺されることが抑制されるので、投射効率を向上させることができる。また、一対の遠心式投射機22,24は、それぞれ上壁30及び側壁32に設けられているので、例えば、ワーク12が複雑な形状を有していても、これに対応することができるワーク12に適切に投射材を投射することができる。しかも、一対の遠心式投射機22,24は、投射材を下方に投射可能とされている。従って、一対の遠心式投射機22,24から投射材が投射された場合には、重力が作用することにより投射材を加速させることができるので、投射効率をより一層向上させることができる。また、一対の遠心式投射機22,24は、図3に示されるように、各羽根車60から扇状に広がって投射される投射材の保持具14上での広がり方向Wが保持具14のスライド方向Y及び自転軸線方向Zとそれぞれ直交するように配置されている。従って、例えば、上述の広がり方向Wがスライド方向Yと平行な場合に比して、ワーク12がスライドされた場合でも、ワーク12から外れた位置に投射される投射材の数を減らすことができる投射材の無駄を抑制することができる。さらに、一対の遠心式投射機22,24は、図2に示されるように、保持具14のスライド方向Y及び自転軸線方向Zとそれぞれ直交する方向X図3参照から見た場合に、各羽根車60の回転面Bが保持具14の自転軸線Cに対してそれぞれθ1およびθ2の角度を有するように傾斜して配置されている。従って、保持具14の自転軸線Cに対して斜めの方向からワーク12に投射材を投射することができるので、ワーク12が側面や影となる部分を有していても、この部分に投射材を投射させることができると共に、ワーク12のより広範囲に投射材を投射することができる。また、保持具14をスライド方向の複数の停止位置に停止させた状態で、自転するワーク12に投射材を投射することができるので、投射ムラを抑制することができる。また、一対の遠心式投射機22,24は、互いに同一の構成とされており、また、各羽根車60も同一の回転数で回転されるので、装置を簡素化することができ、コストダウンすることができる。次に、本発明の第一実施形態の変形例について説明する。上記実施形態において、ショット処理装置10は、ショットブラスト装置として用いられていたが、ショットピーニング装置として用いられても良い。また、保持具14は、下方から支持された所謂テーブルタイプとされていたが、上方から吊り下げられた所謂ハンガタイプとされていても良い。また、制御部26は、保持具14を三箇所の停止位置に停止させるように構成されていたが、複数箇所であれば、停止位置は、三箇所以外でも良い。次に、本発明の第二実施形態について説明する。図5~図7に示される本発明の第二実施形態に係るショット処理装置110は、上述のスライド駆動部20図1参照の代わりに、スライド駆動部120を備えている。スライド駆動部120は、モータ146と、ブラケット148と、チェーン150と、スライダ152と、一対のレール154を有している。モータ146は、キャビネット16の下壁に固定されており、その回転軸には、ギア156が固定されている。ブラケット148は、ショット処理装置110の前後方向に沿って水平に設けられており、スライダ152に固定されている。チェーン150は、このブラケット148の下部に沿って設けられており、ギア156と噛合されている。スライダ152は、保持具14を自転可能に支持しており、一対のレール154にスライド可能に支持されている。一対のレール154は、ショット処理装置110の左右方向に並んで配置されると共に、ショット処理装置110の前後方向に延在されている。そして、このスライド駆動部120では、モータ146が駆動されてギア156が回転されると、チェーン150と共にスライダ152及び保持具14がスライドされるようになっている。また、保持具14のスライド方向における位置は、スライダ152のスライド位置を図示しないセンサで検知することにより検出されるようになっている。なお、自転駆動部18は、ブラケット148に固定されており、保持具14は、スライダ152に自転可能に支持されている。このように構成されていても、上述の本発明の第一実施形態に係るショット処理装置10図1~図4参照と同様の動作を行うことができると共に、同様の作用及び効果を奏することができる。以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は、上記に限定されるものでなく、上記以外にも、その主旨を逸脱しない範囲内において種々変形して実施可能であることは勿論である。"