携帯装置のコンピュータが読み取り可能なプログラムであって、前記コンピュータを、記憶部に、無線ネットワークを用いて通信を行う通信部が無線ネットワークから受信した、候補装置を識別するための情報である第1情報を、前記候補装置ごとに対応付けて記憶させる第1記憶制御手段と、第1情報が対応付けられている候補装置のうちの1つを仮選択候補装置として仮選択する仮選択手段と、仮選択されていることを報知する旨の仮選択状態報知動作を仮選択候補装置に行なわせる旨の命令を仮選択候補装置へ送信するよう前記通信部を制御する送信手段と、携帯装置に対する使用者の操作を受け付ける操作部が所定の操作を受け付けたことに応じて、もしくは、前記操作部が所定の操作を受け付けずに予め定められた所定期間を経過したことに応じて、仮選択候補装置をデータ通信の対象とする対象装置として確定する確定手段と、前記確定手段が特定した対象装置を通信相手として通信するよう、前記通信部を制御する通信制御手段と、して機能させるプログラム。前記仮選択手段は、仮選択をキャンセルする旨の入力を受け付けることに応じて前記仮選択候補装置の仮選択を解消し、前記送信手段は、仮選択が解消されることに応じて、仮選択候補装置に対して、仮選択状態報知動作を終了する旨の命令を送信するよう前記通信部を制御することを特徴とする請求項1に記載のプログラム。前記コンピュータを、前記携帯装置の物理的位置を示す第2情報を記憶部に記憶させる第2記憶制御手段と、前記操作部が受け付けた操作が、前記携帯装置の位置を基準とする何れの方向を指定する操作であったのかを示す第3情報を記憶部に記憶させる第3記憶制御手段としてさらに機能させ、前記第1記憶制御手段は、前記記憶部に、前記通信部が無線ネットワークから受信した、候補装置についての位置情報である第4情報を記候補装置ごとに対応付けて記憶させ、前記仮選択手段は、第2情報と、第3情報と、第4情報とに基づいて、仮選択候補装置を仮選択することを特徴とする請求項1または2に記載のプログラム。前記仮選択手段は、前記第1記憶制御手段および前記第2記憶制御手段が前記記憶部に記憶させている第2情報と第4情報とに基づいて、前記携帯装置と候補装置との相対方向を特定し、その相対方向と第3情報の示す方向とが一致する候補装置を、仮選択候補装置として特定することを特徴とする請求項3に記載のプログラム。前記仮選択手段は、前記操作部が受け付けた操作がトリガとしての条件を満たす場合に、前記仮選択候補装置を仮選択する、ことを特徴とする請求項1ないし4の何れか1項に記載のプログラム。前記仮選択手段は、複数の候補装置を順番に選択する際の所定順番を有しており、予め定められた所定時間が経過すると、仮選択候補装置の次の前記所定順番を有する候補装置を新たな仮選択候補装置として選択する動作を行い、前記確定手段は、前記操作部が所定の操作を受け付けた時点において仮選択候補装置に選択されている候補装置を、対象装置として確定することを特徴とする請求項1に記載のプログラム。前記仮選択手段は、前記携帯装置が備えるコンパスで取得された前記携帯装置の向きが予め定められた所定時間を越えて一定方向に維持されることを前記条件とすることを特徴とする請求項5または6に記載のプログラム。前記判断手段は、前記携帯装置が備える加速度センサで取得された加速度の大きさが予め定められた所定値を越えることを前記条件とすることを特徴とする請求項5ないし7の何れか1項に記載のプログラム。前記第3記憶制御手段は、第3情報を記憶させた後において、第3情報と異なる方向を示す第5情報が前記操作部に入力された場合に、記憶部に第5情報を記憶させ、前記仮選択手段は、第5情報が記憶されることに応じて、仮選択をキャンセルする旨の入力を受け付けることを特徴とする請求項3または4に記載のプログラム。前記第3記憶制御手段は、第3情報が示す方向に対して逆向きである方向を示す情報である第5情報が前記操作部に入力された場合に、記憶部に第5情報を記憶させることを特徴とする請求項9に記載のプログラム。前記第3記憶制御手段は、第3情報が示す方向に対して直交する向きである方向を示す情報である第5情報が前記操作部に入力された場合に、記憶部に第5情報を記憶させることを特徴とする請求項9に記載のプログラム。携帯装置の制御方法であって、記憶部に、無線ネットワークを用いて通信を行う通信部が無線ネットワークから受信した、候補装置を識別するための情報である第1情報を候補装置ごとに対応付けて記憶させる第1記憶制御ステップと、第1情報が対応付けられている候補装置のうちの1つを仮選択候補装置として仮選択する仮選択ステップと、仮選択されていることを報知する旨の仮選択状態報知動作を仮選択候補装置に行なわせる旨の命令を仮選択候補装置へ送信するよう前記通信部を制御する送信ステップと、携帯装置に対する使用者の操作を受け付ける操作部が所定の前記操作を受け付けたことに応じて、もしくは、前記操作部が所定の前記操作を受け付けずに予め定められた所定期間を経過したことに応じて、仮選択候補装置をデータ通信の対象とする対象装置として確定する確定ステップと、前記確定手段が特定した対象装置を通信相手として通信するよう、前記通信部を制御する通信制御ステップと、を備える制御方法。記憶部に、無線ネットワークを用いて通信を行う通信部が無線ネットワークから受信した、候補装置を識別するための情報である第1情報を候補装置ごとに対応付けて記憶させる第1記憶手段と、第1情報が対応付けられている候補装置のうちの1つを仮選択候補装置として仮選択する仮選択手段と、仮選択されていることを報知する旨の仮選択状態報知動作を仮選択候補装置に行なわせる旨の命令を仮選択候補装置へ送信するよう前記通信部を制御する送信手段と、携帯装置に対する使用者の操作を受け付ける操作部が所定の前記操作を受け付けたことに応じて、もしくは、前記操作部が所定の前記操作を受け付けずに予め定められた所定期間を経過したことに応じて、前記仮選択候補装置をデータ通信の対象とする対象装置として確定する確定手段と、前記確定手段が特定した対象装置を通信相手として通信する通信手段と、を備える携帯装置。特許文献1には、携帯端末と画像形成装置とがGPS受信器を備えており、GPSにより生成する座標データに基づいて、携帯端末が、最寄の画像形成装置へ印刷データを送信する技術が記載されている。しかしながら、特許文献1に記載の技術では、使用者の後ろに存在する画像形成装置に携帯端末が印刷データを送信してしまうことも起こりうるため、使用者にとって、必ずしも便利とは言えなかった。本明細書では、このような不便性を解消することができる技術を提供する。本願に記載のプログラムは、携帯装置のコンピュータが読み取り可能なプログラムであって、コンピュータを、記憶部に、無線ネットワークを用いて通信を行う通信部が無線ネットワークから受信した、候補装置を識別するための情報である第1情報を、候補装置ごとに対応付けて記憶させる第1記憶制御手段と、第1情報が対応付けられている候補装置のうちの1つを仮選択候補装置として仮選択する仮選択手段と、仮選択されていることを報知する旨の仮選択状態報知動作を仮選択候補装置に行なわせる旨の命令を仮選択候補装置へ送信するよう通信部を制御する送信手段と、携帯装置に対する使用者の操作を受け付ける操作部が所定の操作を受け付けたことに応じて、もしくは、操作部が所定の操作を受け付けずに予め定められた所定期間を経過したことに応じて、仮選択候補装置をデータ通信の対象とする対象装置として確定する確定手段と、確定手段が特定した対象装置を通信相手として通信するよう、通信部を制御する通信制御手段と、して機能させる。請求項1のプログラムによれば、選択候補として仮選択された仮選択候補装置に、仮選択状態報知動作を行わせることができる。よって、使用者は何れの候補装置が仮選択されているかを、目視等により容易に認識できる。そして、携帯装置に所定の入力を行うことで、仮選択候補装置を対象装置として確定し、データ通信を行うことができる。これにより、データ通信の実行を所望する候補装置を識別するための情報を、使用者が知っている必要や、使用者が調べる必要がなくなる。よって、通信対象の候補装置を、簡易な手続きで選択することが可能となる。請求項2のプログラムによれば、仮選択の再実行が可能となるため、使用者の利便性を高めることが出来る。請求項3のプログラムによれば、使用者が選択を希望する候補装置の方向を指し示す第3情報を、操作部を介して携帯装置に入力することにより、当該候補装置を仮選択候補装置として仮選択することができる。これにより、通信対象の候補装置を、簡易な手続きで選択することが可能となる。請求項4のプログラムによれば、使用者が選択を希望する候補装置の方向へ向けて、第3情報を入力することで、当該候補装置を通信先として選択することが可能となる。請求項5のプログラムによれば、使用者が仮選択候補装置を仮選択する意図を有しない場合に、誤って仮選択候補装置が仮選択されてしまう事態を防止できる。請求項6のプログラムによれば、例えば、データ通信を所望する候補装置が仮選択されたタイミングを見計らって使用者の操作が入力されることにより、当該仮選択候補装置を対象装置として選択することができる。これにより、仮選択動作が携帯装置によって自動的に行なわれるため、使用者が仮選択動作を行う必要がなく、使用者の利便性を高めることが可能となる。請求項7のプログラムによれば、使用者が候補装置の向きを一定方向に所定時間固定する、という簡易な操作により、仮選択候補装置を仮選択することが可能になる。請求項8のプログラムによれば、ある程度大きな加速度を携帯装置に与えないと、仮選択候補装置を仮選択する動作が実行されないことになる。よって、仮選択を行う意図なく使用者が携帯装置を動かした際に、誤って仮選択候補装置が仮選択されてしまう事態を防止できる。請求項9のプログラムによれば、携帯装置に所定の入力を行うという簡易な操作により、仮選択のキャンセルを行うことが可能となる。請求項10のプログラムによれば、例えば、携帯端末機器を候補装置へ向けて突き出すことによって仮選択を行った場合には、突き出した携帯装置を元に戻す動作によって仮選択をキャンセルすることができる。よって、簡易な操作により仮選択操作をキャンセルすることが可能となる。請求項11のプログラムによれば、例えば、携帯端末機器を候補装置へ向けることによって仮選択を行った場合には、携帯装置を横方向に振る動作によって仮選択をキャンセルすることができる。よって、簡易な操作により仮選択操作をキャンセルすることが可能となる。図1に、本願に係る第1実施形態として例示される通信システム1のブロック図を示す。通信システム1は、携帯電話10、第1MFP51ないし第3MFP53、アクセスポイント62、サーバ71、基地局61を備える。携帯電話10、および、第1MFP51ないし第3MFP53は、既知の無線LAN端末装置としての機能を備える。また、第1MFP51ないし第3MFP53は、プリンタ機能、スキャナ機能、コピー機能、ファクシミリ機能などを備える多機能周辺装置である。また、第1MFP51ないし第3MFP53は、電話回線網100を使用した通信機能を備える。アクセスポイント62は、既知の無線LANアクセスポイントとしての機能を備える。サーバ71は、インターネット70を介してアクセスポイント62に接続される。なお、第1MFP51ないし第3MFP53の各々とアクセスポイント62とは、無線LAN方式のインフラストラクチャーモード複数の無線LAN端末装置が、アクセスポイントを介してデータ通信するモードに準拠する無線通信電波を用いたデータ通信201ないし203の各々を行うことが可能とされている。また、アクセスポイント62とサーバ71とは、インターネット70を介して通信可能に接続されている。すなわち、携帯電話10は、アクセスポイント62へアクセスし、無線LANのインフラストラクチャーモードに準拠する無線通信200を行える状態になれば、携帯電話10は、アクセスポイント62を介して、第1MFP51ないし第3MFP53、サーバ71とデータ通信することが可能になる。なお、無線LAN方式の例としては、例えばIEEE802.11a/b/g/nの規格で定められる通信方式が挙げられる。携帯電話10の構成について説明する。図1に示すように、携帯電話10は、CPUCentralProcessingUnit11、記憶部12、無線送受信部15、無線アンテナ部16、ボタン入力部17、パネル18、携帯電話送受信部22、携帯電話アンテナ部23、GPS部24、コンパス部25、加速度センサ26、カメラ部27、を主に備えている。また、通話や音声入力を行うために、スピーカ3とマイク4とを備えている。また、図7に、携帯電話10の概観図を示す。図7に示すように、携帯電話10の操作や通話がしやすいように、スピーカ3の開口部とマイク4の開口部は、パネル18の設置面に配置されている。また、スピーカ3の開口部とマイク4の開口部とが、使用者の口と耳の間程度離れるように、スピーカ3の開口部とパネル18とマイク4の開口部とは、携帯電話10の長手方向に並んで配置されている。CPU11は、記憶部12に記憶されるプログラムに従って処理を実行する。以降、通信プログラム28やオペレーティングシステムなど、プログラムを実行するCPU11のことを、単にプログラム名でも記載する場合がある。例えば通信プログラム28がという記載は、通信プログラム28を実行するCPU11がを意味する場合がある。なお、記憶部12は、RAMRandomAccessMemory、ROMReadOnlyMemory、フラッシュメモリ、HDDハードディスク、CPU11が備えるバッファなどが組み合わされて構成されている。無線送受信部15は、無線アンテナ部16を介して、無線LANのインフラストラクチャーモードに準拠する無線通信200を行う。そして、無線送受信部15により、各種のデータを構成するデジタル信号が送受信される。GPS部44は、GPS衛星からの電波を受信し、携帯電話10の物理的位置を示す位置情報を算出する部材である。なお、位置情報は、緯度、経度および高度の成分を有する。また、携帯電話送受信部22は、携帯電話アンテナ部23を介して、基地局61との間で携帯電話通信の方式に準拠する無線通信210を行う。記憶部12は、プログラム21を記憶する。プログラム21は、基本プログラム図示省略、通信プログラム28等を含む。基本プログラムは、携帯電話送受信部22に通信を実行させるためのプログラムや、無線送受信部15に無線通信200を実行させるためのプログラム等を含む。また基本プログラムは、GPS部44が算出した情報を各プログラムが取得するためのAPIApplicationProgrammingInterfaceを提供するプログラムでもある。また通信プログラム28は、後述する通信システム1の動作フローをCPU11に実行させるためのプログラムである。また記憶部12は、設定値記憶領域12aおよびテーブル記憶領域12bを備える。設定値記憶領域12aには、後述する、所定時間、加速度の所定値、許容角度範囲、所定距離、所定順番、などが記憶される。またテーブル記憶領域12bには、記憶テーブルTB1が記憶される。図8に、記憶テーブルTB1の一例を示す。記憶テーブルTB1は、第1MFP51ないし第3MFP53の各々ごとに、選択順位220を割り当てて、MFP識別情報230、MFP位置情報240、相対方向241、相対距離242、フラグ243を対応付けて記憶する。MFP識別情報230は、第1MFP51ないし第3MFP53の各々に固有の情報である。MFP識別情報230は、例えば、MFPのIPアドレス232である。MFP名称231は、第1MFP51ないし第3MFP53の各々にMFPの使用者や管理者が割り当てた名称、あるいは、生産者が工場出荷時に割り当てた名称である。また、MFP位置情報240は、第1MFPないし第3MFP53の物理的位置を示す情報であり、緯度、経度および高度の成分を有する。なお、携帯電話10は、MFPから物理的位置を示す情報を受信し、その情報をそのまま、そのMFPのMFP位置情報240として、記憶テーブルTB1に記憶する。相対方向241は、携帯電話10の位置を基準とした第1MFP51ないし第3MFP53がどの方向に位置しているかを示す情報である。また、相対方向241は、水平成分携帯電話10とMFPと相対位置を水平面に投影した場合の、携帯電話10を基準とした、MFPが位置する方向と鉛直成分携帯電話10とMFPと相対位置を、携帯電話10とMFPとを含む鉛直面と直交する鉛直面に投影した場合の、携帯電話10を基準とした、MFPが位置する方向とを有する。相対距離242は、携帯電話10と、第1MFP51ないし第3MFP53との間の距離である。また、相対距離242は、水平成分携帯電話10とMFPと相対位置を水平面に投影した場合の、携帯電話10とMFPとの間の距離と鉛直成分携帯電話10とMFPと相対位置を、携帯電話10とMFPとを含む鉛直面と直交する鉛直面に投影した場合の、携帯電話10とMFPとの間の距離とを有する。フラグ243は、選択候補であることを示すフラグ情報である。また、テーブル記憶領域12bには、除外テーブルTB2および使用テーブルTB3が記憶される。図10に、使用テーブルTB3の一例を示す。使用テーブルTB3は、選択順位220を上昇させるMFPを記憶しておくテーブルである。使用テーブルTB3は、記憶順位221とMFP識別情報230を記憶する。記憶順位221は、使用テーブルTB3に記憶された順番を示す情報である。記憶順位221が小さいMFP識別情報230ほど、新しく使用テーブルTB3に記憶されたことを示している。なお、図10の使用テーブルTB3は、記憶順位221が2までとされているが、この形態に限られず、より多くの記憶順位221を使用テーブルTB3に記憶可能であるとしても良い。また図11に、除外テーブルTB2の一例を示す。除外テーブルTB2は、選択順位220を下降させるMFPを記憶しておくテーブルである。除外テーブルTB2のその他の構成は、使用テーブルTB3と同様であるため、ここでは詳細な説明は省略する。ボタン入力部17、GPS部24、コンパス部25、加速度センサ26、カメラ部27は、携帯電話10の使用者による操作を受け付ける操作部である。ボタン入力部17は、タッチパネルとして、パネル18と一体に構成されている。パネル18は、携帯電話10の各種機能情報を表示する。コンパス部25は、携帯電話10の向きを取得する地磁気センサを備えている。加速度センサ26は、携帯電話10の加速度を計測するセンサである。カメラ部27は、CCD等により画像データを取得する部位である。なお、コンパス部25が取得した向きを示す情報や、加速度センサ26が計測した加速度や、カメラ部27が取得した画像データなどを各プログラムが取得するためのAPIApplicationProgrammingInterfaceを、基本プログラムが提供する。第1MFP51の構成について説明する。第1MFP51は、CPU32、記憶部33、無線送受信部36、無線アンテナ部37、ボタン入力部38、パネル39、モデム40、電話回線接続部41、プリンタ19、スキャナ20、GPS部44、表示灯45、を主に備えている。これらの構成要素は、入出力ポート43を介して互いに通信可能とされている。CPU32は、記憶部33に記憶されるプログラムや、無線送受信部36を介して送受信される各種信号などに従って、各機能の制御を行う。なお、記憶部33は、RAMRandomAccessMemory、ROMReadOnlyMemory、フラッシュメモリ、HDDハードディスクなどが組み合わされて構成されているとしてもよい。無線送受信部36は、無線アンテナ部37を介して、無線LAN方式のインフラストラクチャーモードに準拠する無線通信201を行う。そして、無線送受信部36により、各種のデータを構成するデジタル信号が送受信される。ボタン入力部38は、第1MFP51の各機能を実行するためのキーである。ボタン入力部38は、タッチパネルとして、パネル39と一体に構成されていてもよい。パネル39は、第1MFP51の各種機能情報を表示する。プリンタ19は、印刷を実行する部位である。スキャナ20は、読み取りを実行する部位である。GPS部44は、携帯電話10の位置情報を取得する部位である。表示灯45は、LEDLightEmittingDiode等を備えており、第1MFP51の各種ステータスを使用者に報知するための部位である。モデム40は、ファクシミリ機能によって送信する原稿データを、電話回線網100に伝送可能な信号に変調して電話回線接続部41を介して送信したり、電話回線網100から電話回線接続部41を介して入力された信号を受信し、原稿データへ復調するものである。なお、第2MFP52および第3MFP53の構成は、第1MFP51と同様であるため、ここでは詳細な説明は省略する。サーバ71の構成について説明する。サーバ71は、CPU72、記憶部73、通信部74、を主に備えている。サーバ71は、ネットワークにおいて、クライアント装置に対し、自身の持っている機能やデータを提供する装置である。CPU72は、各機能の制御を行う。記憶部73は、各種のデータを記憶する。通信部74は、様々な情報を携帯電話10との間で通信する。第1実施形態に係る通信システム1の動作を、図2ないし図13を用いて説明する。図2ないし図5を用いて、携帯電話10で行われるフローを説明する。図2ないし図5のフローは、携帯電話10の通信プログラム28を起動することに応じて、実行が開始される。なお、第1実施形態では、図19に示すように、使用者が、携帯電話10のマイク側を握って、パネル18が上を向くように持ち、データ通信の対象としたいMFPに向けて携帯電話10のスピーカ3側の先端が向くように携帯電話10を素早く振ると、携帯電話10が、スピーカ3側の先端が向いた方に存在するMFPをデータ通信の対象として、データ通信を行う、という実施形態である。図2のS9において、CPU11は、加速度センサ26で計測された加速度が、まず、一の方向に向かう所定値以上の大きさの加速度から、反対の方向へ向かう同等の大きさの加速度へと急に切り替わったか、すなわち、使用者による操作がトリガ条件を満たす操作か否かを判断する。このとき、CPU11は、API用いて定期的に加速度を取得し、取得した加速度を用いて判断を行う。トリガ条件が満たされていない場合S9:NOには、S9へ戻り待機する。一方、トリガ条件が満たされた場合S9:YESには、S10へ進む。トリガ条件の判断を設けることにより、使用者が携帯電話10を素早く振って止めるという操作をしないと、S10以降の処理は実行されない。よって、使用者がデータ通信を行う意図を有さずに携帯電話10を動かした際に、誤ってデータ通信が実行されてしまう事態を防止することができる。S10において、CPU11は、APIを用いてコンパス部25から携帯電話10の向きを示す情報を取得する。そして、取得した情報を用いて、携帯電話10の基準位置携帯電話10の長手方向の中心、かつ、短手方向の中心、かつ、厚み方向の中心図7参照を基準とした、携帯電話10の長手方向の中心軸短手方向の中心、かつ、厚み方向の中心に位置し、長手方向に伸びる軸図7参照における、マイク側先端に対するスピーカ3側先端が位置している方向を算出する。すなわち、携帯電話10が使用者から受け付けた操作が、携帯電話の位置を基準として、何れの方向を指定する操作であったのかを示す情報を算出する。そして、算出した情報を、方向情報として記憶部12に記憶させる。なお、方向情報は、水平成分コンパス部25の基準位置と携帯電話10のスピーカ3側の先端との相対位置を水平面に投影した場合の、コンパス部25の基準位置を基準とした、携帯電話10のスピーカ3側の先端が位置する方向を有する。続いて、S11において、CPU11は、ネットワーク設定値を取得する。具体的には、無線送受信部15を用いて、無線LANのプローブ要求をブロードキャストする。そして、無線送受信部15の電波が届く範囲のアクセスポイント例えば、アクセスポイント62が返信するプローブ応答に含まれるSSIDServiceSetIdentifierを受信し、一時的に、CPU11のワーク領域記憶部12のRAM、または、バッファに記憶する。S13において、CPU11は、取得したSSIDを用いてアクセスポイント62へアクセスし、無線LAN方式のインフラストラクチャーモードに準拠する無線通信200を行える状態になる。S15において、CPU11は、相対方向および相対距離の取得フローを実行する。図3を用いて、相対方向および相対距離の取得フローの詳細な内容を説明する。S111において、CPU11は、無線送受信部15を用いて、無線LAN方式のインフラストラクチャーモードに準拠する無線通信200により、第1データをブロードキャストする第1データは、第1データがブロードキャストされていることを示すために、第1データの受信先を示す情報としてブロードキャストアドレスを含んでいる。すると、アクセスポイント経由で、アクセスポイント62にアクセスしている無線クライアントすなわち、第1MFP51ないし第3MFP53を含む無線クライアントが第1データを受信する。なお、第1データは、第1データの送信元を示すために携帯電話10の識別情報IPアドレスを含んでいる。また、第1データは、通信プログラム28に対応しているか否かを問い合わせるための、問い合わせ情報第1データであることを示す情報でもある。また、具体的な例では、SNMPSimpleNetworkManagementProtocolRequestコマンドであるを含んでいる。S113において、CPU11は、第1MFP51ないし第3MFP53から、第2データの返信を受けたか否かを判断する。具体的には、受信先を示すために携帯電話10の識別情報を含み、送信元を示すためにMFPの識別情報IPアドレスを含み、第1データに対する返信である旨を携帯電話10に報知するための、返信情報第2データであることを示す情報でもある。また、具体的な例では、SNMPReplyコマンドであるを含んでいるデータを受信したか否かを判断する。第2データを受信した場合S113:YESにはS115へ進む。S115において、CPU11は、MFPの識別情報を、第2データから抽出する。また、第2データは、MFPの物理的位置を示す情報も含んでいるため、CPU11は、MFPの物理的位置を示す情報も、第2データから抽出する。そして、抽出した識別情報および物理的位置を示す情報を、そのMFPのIPアドレス232およびMFP位置情報240として記憶テーブルTB1に一時的に記憶させる。一方、第2データを受信していない場合S113:NOにはS117に進み、CPU11は、第2データの返信待ち時間がタイムアウトとなったか否かを判断する。タイムアウトでない場合S117:NOにはS113へ戻り、タイムアウトである場合S117:YESにはS121へ進む。S121においてCPU11は、GPS部24が算出した、携帯電話10の位置情報を取得する。そして、取得した携帯電話10の位置情報を、記憶部12に一時的に記憶させる。S125において、CPU11は、相対方向および相対距離を算出する。相対方向および相対距離の算出は、記憶部12に記憶されている、携帯電話10の位置情報とMFPの位置情報240とに基づいて行われる。算出された相対方向および相対距離は、そのMFPの相対方向241および相対距離242として記憶テーブルTB1に一時的に記憶される。S127において、CPU11は、第2データを返信してきた全てのMFPについて、相対方向241および相対距離242を算出したか否かを判断する。算出した場合S127:YESにはフローを終了し、算出していない場合S127:NOにはS129へ進む。S129において、CPU11は、未算出のMFPを選択した上で、S125へ戻る。これにより、第2データを返信してきた全てのMFPについて、相対方向241および相対距離を取得することができる。そしてS21図2へ進む。S21において、CPU11は、記憶部12が記憶している方向情報と、携帯電話10の位置情報と、MFPの位置情報とに基づいて、対象MFPを選択する。対象MFPは、データ通信の対象となるMFPである。図4を用いて、対象MFPを選択するフローを説明する。S301において、CPU11は、相対方向241の水平成分が示す方向と方向情報の水平成分が示す方向との差が小さいMFPの選択順位220のほうが、相対方向241の水平成分が示す方向と方向情報の水平成分が示す方向との差が大きいMFPの選択順位220よりも上位となるように、記憶テーブルTB1に記憶されたMFPの選択順位220をソートする。S303において、CPU11は、相対方向241の水平成分が示す方向と方向情報の水平成分が示す方向との差が90度以内すなわち、携帯電話10のスピーカ3側の先端が向いている方、あるいは、携帯電話10の使用者から見ての前方であるMFP使用者の前方に存在するMFPの数を判断する。使用者の前方に存在するMFPが複数存在する場合S303:複数には、S304へ進む。使用者の前方に存在するMFPが複数存在しない場合S303:ゼロには、S314へ進む。使用者の前方に存在するMFPが1つだけ存在する場合S303:1つには、S306へ進む。S306において、CPU11は、当該MFPを仮選択MFPとして選択し、S317へ進む。また、S304において、CPU11は、使用者の前方に存在するMFPを選択候補にする。なお、例えば、携帯電話10の使用者が1階に居るときに、2階に設置されているMFPをデータ通信の対象としては不便であるため、相対方向241の水平成分が示す方向と方向情報の水平成分が示す方向との差が90度以内であるMFPのうち、相対距離242の鉛直成分が示す距離が閾値以内例えば、2メートル以内であるMFPのみを、仮選択MFPの選択候補にする。選択候補にするとは、記憶テーブルTB1が記憶する、選択候補にするMFPの情報に、仮選択MFPの選択候補であることを示すフラグ243図9を対応付けて記憶することである。S314において、CPU11は、相対距離242の水平成分が示す距離が小さいMFPの選択順位220のほうが、相対距離242の水平成分が示す距離が大きいMFPの選択順位220よりも上位となるように、記憶テーブルTB1に記憶されたMFPの選択順位220をソートする。S315において、CPU11は、選択候補であるMFPのうち除外テーブルTB2に記憶されているMFPの選択順位220が下位となり、使用テーブルTB3に記憶されているMFPの選択順位220が上位となるように、記憶テーブルTB1に登録されたMFPの選択順位220をソートする。具体的には、MFPが除外テーブルTB2に記憶されているかもしくは、使用テーブルTB3に記憶されていないかを判断する。そして、除外テーブルTB2に記憶されているもしくは、使用テーブルTB3に記憶されていないならば、そのMFPの選択順位を、除外テーブルTB2に記憶されていないもしくは、使用テーブルTB3に記憶されているMFPのうち、最も選択順位が低いMFPより、一つ低い選択順位にするという処理を行う。当該処理は、除外テーブルTB2に記憶されているもしくは、使用テーブルTB3に記憶されていないMFP選択順位が全て、除外テーブルTB2に記憶されていないもしくは、使用テーブルTB3に記憶されているMFPの選択順位よりも低い選択順位となるまで繰り返される。S316において、CPU11は、記憶テーブルTB1において選択順位220が最上位の1とされていると共に、選択候補であることを示すフラグ243が記憶されているMFPを、仮選択MFPとして選択する。仮選択MFPは、データ通信を行う候補として、仮に選択状態とされているMFPである。これにより、使用者の入力を必要とせずに、自動で仮選択MFPを決定することができる。S317においてCPU11は、無線送受信部15を使用して、仮選択MFPへ報知実行命令を送信させる。報知実行命令は、仮選択されていることを報知する旨の仮選択状態報知動作を、仮選択MFPに行なわせる旨の命令である。当該命令を受信した仮選択MFPは、仮選択状態報知動作を行う。仮選択状態報知動作の一例としては、表示灯45を点灯させる方法や、パネル39に仮選択中である旨を表示させる方法や、プリンタ19やスキャナ20の可動部を動かす方法や、MFPの他の可動部を動かす方法などが挙げられる。S318において、CPU11は、仮選択のキャンセル動作が実行されたか否かを判断する。キャンセル動作は、仮選択MFPの仮選択を解消する動作である。キャンセル動作は、S17において方向情報を記憶部12に記憶させた後において、キャンセル情報が外部入力受付手段に入力されることに応じて、実行される。また、キャンセル情報は、方向情報と異なる方向を示す方向情報である。キャンセル情報は、様々な方向情報であってよい。例えば、キャンセル情報は、図8におけるキャンセル情報C1のように、方向情報V1が示す方向に対して逆向きの方向情報であるとしてもよい。これにより、例えば、携帯電話10を方向情報V1へ向けて突き出すことによって仮選択を行った場合には、携帯電話10をキャンセル情報C1へ向けて動かす動作によって仮選択をキャンセルすることができる。キャンセル動作が実行された場合S318:YESにはS319へ進む。S319において、CPU11は、キャンセル情報を記憶部12に記憶させる。S321においてCPU11は、無線送受信部15を使用して、仮選択MFPへ報知終了命令を送信させる。報知終了命令は、仮選択MFPに対して、仮選択状態報知動作を終了する命令である。当該命令を受信した仮選択MFPは、仮選択状態報知動作を終了する。よって、仮選択が解除される。そしてフローを終了する。一方、S318においてキャンセル動作が実行されない場合S318:NOには、S417図5へ進む。S417において、CPU11は、確定処理が行われたか否かを判断する。確定処理は、仮選択MFPを対象MFPとして確定する旨の使用者の意志を受け付ける処理である。確定処理の一例としては、外部入力受付手段が所定の外部入力を受け付ける処理が挙げられる。ここで、所定の外部入力の一例としては、ボタン入力部17に備えられるOKボタンが押下されることや、携帯電話10を振ることで加速度センサ26に加速度が与えられること等が挙げられる。また、確定処理の他の例としては、外部入力受付手段が所定の外部入力を受け付けることなく、予め定められた所定期間が経過したことを検出する処理が挙げられる。ここで、所定の外部入力の一例としては、通信処理の実行を取りやめる際に行なわれるNG動作が挙げられる。NG動作の一例としては、ボタン入力部17のキャンセルボタンが押下されることが挙げられる。なお、所定時間は、予め使用者によって定められ、設定値記憶領域12aに記憶されるとしてもよい。確定処理が実行された場合S417:YESには、S431へ進む。S431において、CPU11は、仮選択MFPを対象MFPとして確定する。S433において、CPU11は、対象MFPのMFP識別情報230を使用テーブルTB3に登録する。具体的には、使用テーブルTB3において、記憶済みのMFP識別情報230の記憶順位221が1つずつ繰り下げられる。このとき、最大の記憶順位221を有するMFP識別情報230は、削除される。そして、記憶順位221=1の欄に、対象MFPのMFP識別情報230が記憶される。S435において、CPU11は、対象MFPのMFP識別情報230を、除外テーブルTB2から削除する。S437において、CPU11は、対象MFPとの間でデータ通信を実行する。具体的には、記憶テーブルTB1から対象MFPのMFP識別情報230IPアドレスを読み出して、受信先を示すために対象MFPのIPアドレスを含んだデータを、対象MFPへの送信データとして無線送受信部15に送信させ、対象MFPのIPアドレスを含んでいるすなわち、対象MFPが送信したデータを受信データとして無線送受信部15に受信させるデータ通信を実行する。なお、データ通信にて扱うデータは、様々なデータが考えられる。例えば、無線送受信部15に処理データを対象MFPへ送信させ、対象MFPに所定の処理を実行させてもよい。具体的には、無線送受信部15に印刷データを対象MFPへ送信させ、対象MFPにプリンタ19を用いた印刷データの印刷をさせてもよい。また、無線送受信部15にスキャン指示を対象MFPへ送信させ、対象MFPがスキャナ20を用いて生成したスキャンデータを、無線送受信部15に対象MFPから受信させるとしてもよい。また、無線送受信部15にIP電話指示を対象MFPへ送信させ、対象MFPのモデム40および電話回線接続部41を介して、電話回線の先に存在する電話装置やファクシミリ装置を相手に、通話やファクシミリ通信を実行するとしてもよい。S439において、CPU11は、対象MFPとの接続を解除する。そして、フローが終了する。一方、S417において確定処理が実行されなかった場合S417:NOにはS421へ進む。S421において、CPU11は、無線送受信部15を使用して、無線送受信部15に仮選択MFPへ報知終了命令を送信させる。S423において、CPU11は、仮選択MFPとの接続を解除する。S425において、CPU11は、仮選択MFPのMFP識別情報230を、除外テーブルTB2に登録する。なお、除外テーブルTB2への登録処理は、前述した使用テーブルTB3への登録処理S433と同様であるため、ここでは詳細な説明は省略する。S427において、CPU11は、仮選択MFPのMFP識別情報230を、使用テーブルTB3から削除する。S429において、CPU11は、次の新たな仮選択MFPを選択する。次の新たな仮選択MFPとしては、記憶テーブルTB1において、現在の仮選択MFPの選択順位220よりも低い順位を有すると共に、選択候補であることを示すフラグ243が記憶されているMFPが選択される。そして、S317図4へ戻る。図6を用いて、第1MFP51ないし第3MFP53で行われるフローを説明する。S211において、CPU32は、携帯電話10からブロードキャストされた第1データを受信したか否かを判断する具体的には、受信先を示す情報としてブロードキャストアドレスを含み、かつ、第1データであることを示す情報を含むデータを受信したか否かを判断する。受信していない場合S211:NOにはS219へ進み、受信した場合S211:YESにはS213へ進む。S213において、CPU32は、第2データを携帯電話10へ返信する。S231において、CPU32は、報知実行命令を携帯電話10から受信したか否かを判断する。受信していない場合S231:NOにはS235へ進み、受信した場合S231:YESにはS233へ進む。S233において、CPU32は、表示灯45を点灯させる。これにより、自機が仮選択されたことを使用者に報知することができる。S235において、CPU32は、報知終了命令を受信したか否かを判断する。受信していない場合S235:NOにはS239へ進み、受信した場合S235:YESにはS237へ進む。S237において、CPU32は、表示灯45を消灯させる。これにより、自機の仮選択が解除されたことを使用者に報知することができる。S239において、CPU32は、印刷データ等の処理データを携帯電話10から受信したか否かを判断する。受信していない場合S239:NOにはS211へ戻り、受信した場合S239:YESにはS241へ進む。S241において、CPU32は、処理データの処理を実行する。例えば、処理データが印刷データである場合には、プリンタ19を用いて印刷データを印刷する処理を実行する。そしてS211へ戻る。第1実施形態に係る通信システム1の動作の具体例を、図8に示すような形態で第1MFP51ないし第3MFP53が配置されている場合を説明する。また、第1MFP51が対象MFPとして選択される場合を説明する。また、除外テーブルTB2に第1MFP51が記憶されており図11、使用テーブルTB3に第3MFP53が記憶されている図10場合を説明する。また、使用者による操作を受け付ける操作部として加速度センサ26が用いられる場合を説明する。また、無線送受信部15に対象MFPへ印刷データを送信させる場合を説明する。使用者が携帯電話10のボタン入力部17を操作し、通信プログラム28を起動することに応じて、図2のフローが開始される。第1MFP51をデータ通信の対象としたいと考える使用者が、第1MFP51に向けて携帯電話10を振って止めることに応じて、トリガ条件が満たされるS9:YES。続いて、携帯電話10は、方向情報を取得するS10。この場合では、方向情報が示す方向は、携帯電話10から第1MFP51へと向かう方向になる。続いて、携帯電話10は、アクセスポイント62へアクセスし、無線LANのインフラストラクチャーモードに準拠する無線通信200を行える状態になるS13。続いて、携帯電話10は、第1データを第1MFP51ないし第3MFP53へブロードキャストするS111。すると、第1MFP51ないし第3MFP53は、第1データを受信しS211:YES、第2データを携帯電話10へ返信するS213。携帯電話10は、第1MFP51ないし第3MFP53から第2データを受信しS113:YES、記憶部12の記憶テーブルTB1に記憶させるS115。よって、図9に示すように、MFP識別情報230およびMFP位置情報240が、第1MFP51ないし第3MFP53ごとに対応付けられて、記憶テーブルTB1に記憶される。なお、この時点においては、選択順位220は、記憶テーブルTB1に記憶された順番となっている。携帯電話10は、GPS部24が算出した、携帯電話の位置情報を取得するS121。携帯電話10は、第1MFP51ないし第3MFP53の各々について、相対方向および相対距離を算出するS125。よって、図8に示すように、第1MFP51の相対方向=D1と、第2MFP52の相対方向=D2と、第3MFP53の相対方向=D3と、が算出される。また、第1MFP51の相対距離=R1、第2MFP52の相対距離=R2、第3MFP53の相対距離=R3、がそれぞれ算出される。そして、図9に示すように、算出された相対方向および相対距離は、相対方向241および相対距離242として記憶テーブルTB1に記憶される。第1MFP51ないし第3MFP53の全てのMFPについて、相対方向および相対距離が算出されるとS127:YES、携帯電話10は、相対方向241の水平成分が示す方向と方向情報V1の水平成分が示す方向との差が小さい順に、記憶テーブルTB1に記憶されたMFPの選択順位220をソートするS301。図8の例では、方向情報V1の水平成分が示す方向と相対方向241=D1の水平成分が示す方向とが一致するため、第1MFP51の選択順位220が最上位である1とされる。また方向情報V1の水平成分が示す方向と相対方向241=D3の水平成分が示す方向が大きく異なるため、第3MFP53の選択順位220が最下位である3とされる。そして、方向情報V1の水平成分が示す方向と相対方向241の水平成分が示す方向との差が90度以内であるMFPが複数第1MFP51および第2MFP52存在するためS303:YES、第1MFP51および第2MFP52のみが選択候補となりS304、選択候補であることを示すフラグ243が記憶テーブルTB1に記憶される図12。そして、選択順位220が、相対距離242の水平成分が示す距離が小さい順にソートされるS315。図8の例では、相対距離242=R1の水平成分が示す距離の方がR2の水平成分が示す距離よりも小さいため、第1MFP51の選択順位220が1とされ、第2MFP52の選択順位220が2とされる。これにより、図12の記憶テーブルTB1に示すように、ソートが完了する。携帯電話10は、除外テーブルTB2図11に記憶されている第1MFP51の選択順位220が下位となり、使用テーブルTB3図10に記憶されている第3MFP53の選択順位220が上位となるように、記憶テーブルTB1に登録されたMFPをソートするS315。これにより、図13の記憶テーブルTB1に示すように、ソートが完了する。携帯電話10は、記憶テーブルTB1図13において選択順位220が最上位の1であると共に、フラグ243が選択候補とされている第2MFP52を、仮選択MFPとして選択するS316。携帯電話10は、仮選択MFP第2MFP52へ、報知実行命令を送信するS317。第2MFP52は、報知実行命令を携帯電話10から受信するとS231:YES、表示灯45を点灯させるS233。使用者が、携帯電話10のボタン入力部17に備えられているOKボタンを押下するとS417:YES、仮選択MFP第2MFP52が対象MFPとして確定するS431。携帯電話10は、対象MFPである第2MFP52を、使用テーブルTB3に登録するS433。携帯電話10は、対象MFP第2MFP52とデータ通信を実行し、印刷データを送信するS437。第2MFP52は、印刷データを受信しS239:YES、プリンタ19を用いて印刷データを印刷するS241。そしてフローを終了する。なお、S417において、第2MFP52が仮選択MFPとして選択されている状態で、携帯電話10のボタン入力部17に備えられているCancelボタンが押下されるとS417:NO、第2MFP52のMFP識別情報230が、除外テーブルTB2に登録されるS425。また、第2MFP52のMFP識別情報230が、使用テーブルTB3から削除されるS427。そして、現在の仮選択MFP第2MFP52の選択順位2201、図13よりも低い順位を有すると共に、選択候補であることを示すフラグ243が記憶されているMFP第1MFP51が、次の新たな仮選択MFPとして選択されるS249。以上説明した、第1実施形態の説明例に係る通信システム1の効果を説明する。通信システム1では、通信先候補として仮選択された仮選択MFPに、仮選択状態報知動作を行わせることができる。よって、使用者は何れのMFPが仮選択されているかを、目視等により容易に認識できる。そして、携帯端末装置に所定の入力を行うことで、仮選択MFPを対象MFPとして確定し、データ通信を行うことができる。これにより、接続を希望するMFPの識別情報を、使用者が知っておいたり、調べておき、その識別情報を携帯電話10へ入力する必要がなくなる。よって、簡易な手続きで対象MFPを選択することが可能となる。また通信システム1では、仮選択MFPが使用者が通信先として選択を希望するMFPではない場合には、キャンセル動作を実行することにより、仮選択をキャンセルすることができる。よって、使用者の利便性を高めることが出来る。また通信システム1では、キャンセル情報は、方向情報と異なる方向を示す方向情報とされている。よって、突き出した携帯電話10を元に戻す動作など、簡易な操作により、仮選択操作をキャンセルすることが可能となる。また通信システム1では、対象MFPを選択する際に、相対方向241のみならず、相対距離242を合わせて使用する。これにより、方向情報と一致する相対方向241を有するMFPが複数存在する場合など、相対方向241のみを用いては1の対象MFPを選択することができない場合においても、適切な1の対象MFPを選択することが可能となる。また通信システム1では、トリガ条件が満たされると、使用者が対象MFPを選択する意図を有する場合であると判断して、対象MFPの特定を開始する。これにより、使用者が対象MFPを選択する意図を有しない場合に、誤って対象MFPが選択されてしまう事態を防止することができる。また通信システム1では、トリガ条件が満たされたと判断された場合に、携帯電話10の位置情報が取得される。これにより、トリガ条件が満たされた時点での携帯電話10の位置情報に基づいて、対象MFPを特定できる。よって、使用者が移動しながら携帯電話10を操作する場合など、ネットワーク状態が動的に変化する場合においても、正確に対象MFPを特定することが可能となる。また、通信システム1では、加速度センサ26が測定した加速度が閾値を越えたことをトリガとし、コンパス部25を用いて方向情報を算出しているので、使用者が携帯電話10を縦に振って止める、横に振って止める、あるいは、携帯電話10のスピーカ3側先端を突き出すようにして止める、というような、使用者の色々なアクションに応じて、対象MFPを選択する処理を実行できる。以上、第1実施形態を詳細に説明したが、これらは例示にすぎず、特許請求の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲に記載の技術には、以上に例示した具体例を様々に変形、変更したものが含まれる。例えば、S10において、CPU11が、携帯電話10の基準位置に対して、スピーカ3側先端が位置している方向を示す情報を算出する構成に限らない。第1の変形例として、S10において、CPU11が、携帯電話10の基準位置に対して、マイク側先端が位置している方向を示す情報を算出するものでもよい。このようにすることで、使用者が携帯電話10のスピーカ3側を握り、携帯電話10のデータ通信の対象として所望するMFPのいる方向をマイク側先端が向くように振って止める使用法で、第1実施携帯と同様の便利さを奏することができる。また、第2の変形例として、S10において、CPU11が、携帯電話10の基準位置に対して、携帯電話10のカメラ部27の設置面が位置している方向を示す情報を算出するものでもよい。このようにすることで、使用者が、携帯電話10のデータ通信の対象として所望するMFPのいる方向をカメラ部27が向くように携帯電話10を握り、携帯電話を押し出して止める使用法で、第1実施携帯と同様の便利さを奏することができる。また、例えば、トリガを条件を満たす操作は、携帯電話10を振って止める、という操作に限らない。第3の変形例として、操作部としてボタン入力部17を用い、カメラ部27を用いた撮影を行うよう指示する操作を、トリガ条件を満たす操作として用いる構成でもよい。この場合、使用者が通信プログラム28を起動すると、カメラ部27が起動し、パネル18が、カメラ部27の電子ファインダーとして機能する。そして、図2に示したフローのS9において、CPU11は、カメラ部27を用いた撮影を行うよう、ボタン入力部17への使用者操作すなわち、トリガ条件を満たす操作があったか否かを判断する。そして、トリガ条件が満たされた場合S9:YESには、S10において、CPU11は、コンパス部25を用いて、携帯電話10の基準位置を基準とした、携帯電話10のカメラ部27の設置面が位置している方向、すなわち、電子ファインダーであるパネル18を見ている使用者が、カメラ部27をどの方向に向けて撮影したのかを示す情報を算出し、方向情報として記憶部12に記憶させる。なお、第3の変形例における、S9、および、S10において、CPU11が、第2の変形例と同様の処理を実行する構成でもよい。このようにすることで、使用者が通信プログラム28を起動し、携帯電話10のデータ通信の対象として所望するMFPのいる方向に携帯電話10のカメラ部27を向けて撮影するあるいは、携帯電話10を押し出すという使用法で、第1実施形態と同様の便利さを奏することができる。また、第4の変形例として、操作部として加速度センサ26を用い、使用者が、携帯電話10を所定の間、同じ方向に向けたままにすることを、トリガ条件を満たす操作として用いる構成でもよい。この場合、使用者が通信プログラム28を起動すると、携帯電話10の図2に示したフローのS9において、CPU11は、加速度センサ26で計測された加速度が閾値携帯電話10を意図的に動かしているとは思えないほど、小さな値を超えないまま所定時間が経過したかすなわち、トリガ条件を満たす操作がされたか否かを判断する。そして、トリガ条件が満たされた場合S9:YESには、S10において、CPU11は、第1実施形態、第1の変形例、第2の変形例、第3の変形例のいずれかと同様の処理を実行する。なお、使用者が通信プログラム28を起動したときに、第3の変形例と同様に、カメラ部27が起動し、パネル18が、カメラ部27の電子ファインダーとして機能してもよい。このようにすることで、使用者が通信プログラム28を起動し、携帯電話10のデータ通信の対象として所望するMFPのいる方向に携帯電話10のスピーカ3側先端マイク側先端、カメラ部27の設置面のいずれかを向けて所定時間動かさないという使用法で、第1実施形態と同様の便利さを奏することができる。なお、第4の変形例にて、CPU11が、S9において、GPS部24が算出した位置情報に閾値以上の変化がないまま所定時間が経過したか、を判断する構成としてもよい。また、S9において、コンパス部25が取得した向きを示す情報に、閾値以上の変化がないまま所定時間が経過したか、を判断する構成としてもよい。この構成でも、第1実施形態と同様の便利さを奏することができる。また、第5の変形例として、操作部としてボタン入力部17タッチパネルでもよいを用い、あるいは、操作部としてマイク4を用い、使用者が、ボタン入力部17、あるいは、マイク4に所定の入力をすることを、トリガ条件を満たす操作として用いる構成でもよい。この場合、使用者が通信プログラム28を起動すると、携帯電話10の図2に示したフローのS9において、CPU11は、ボタン入力部17に所定の入力がなされたかすなわち、トリガ条件を満たす操作がされたか否かを判断する。そして、トリガ条件が満たされた場合S9:YESには、S10において、CPU11は、第1実施形態、第1の変形例、第2の変形例、第3の変形例のいずれかと同様の処理を実行する。なお、使用者が通信プログラム28を起動したときに、第3の変形例と同様に、カメラ部27が起動し、パネル18が、カメラ部27の電子ファインダーとして機能してもよい。このようにすることで、使用者が通信プログラム28を起動し、携帯電話10のデータ通信の対象として所望するMFPのいる方向に携帯電話10のスピーカ3側先端マイク側先端、カメラ部27の設置面のいずれかを向けてボタン入力部17、あるいは、マイク4に所定の入力を行うという使用法で、第1実施形態と同様の便利さを奏することができる。また、第5の変形例において、所定の入力とは、ボタン入力部17タッチパネルを含むの、図示しない方向ボタン例えば、正面ボタンなら0度、右ボタンなら右90度、左ボタンなら左90度、後方ボタンなら180度の角度が対応付けられているを操作する入力でもよい。また、同じく第5の変形例において、所定の入力とは、ボタン入力部17タッチパネルにて、指示体指やタッチペンなどを所定の方向に滑らす例えば、長手方向のスピーカ3側先端に向けて滑らすなら0度、短手方向の右に滑らすなら右90度、短手方向の左に滑らすなら左90度、長手方向のマイク側先端に向けて滑らすなら180度の角度が対応付けられているという入力でもよい。また、同じく第5の変形例において、所定の入力とは、マイク4への、方向を指示する音声入力例えば、正面という音声に0度、右という音声に右90度、左という音声に左90度、後方という音声に180度の角度が対応付けられているという入力でもよい。そして、これら入力ののち、S10において、CPU11が、算出した情報に、さらに、使用者が操作した方向ボタンに対応付けられた角度を加算した方向を示す情報を、方向情報として記憶部12に記憶させてもよい。このようにすることで、使用者が通信プログラム28を起動し、携帯電話10のデータ通信の対象として所望するMFPのいる方向に携帯電話10のスピーカ3側先端マイク側先端、カメラ部27の設置面のいずれかを向けて方向ボタンを操作する、あるいは、指を滑らす、あるいは、マイク4に音声入力する、という使用法で、第1実施形態と同様の便利さスピーカ3側先端、マイク側先端、カメラ部27のいずれかが向いている方向よりも、例えば右側に存在するMFPを仮選択MFPとして選択し、左側に存在するMFPを仮選択MFPとすることはないを奏することができる。また、第6の変形例として、S10において、携帯電話10の向きを示す情報を加速度センサ26を用いて取得することも可能である。具体的には、S9において加速度センサ26で計測された一の方向と、一の方向と反対方向とが同一軸線上である場合には、当該軸線方向を、携帯電話10の向きを示す情報として記憶部12に記憶させればよい。また、第7の変形例として、S303図4において、使用者の前方に存在するMFPが複数存在しない場合S303:ゼロの変形例を説明する。この場合には、選択候補のMFPが存在しないことを携帯電話10のパネル18に表示させた上で、フローを終了するとしてもよい。またこの場合には、使用者が携帯電話10を振った方向には選択候補のMFPが存在しないことを、携帯電話10のパネル18に表示させてもよい。そして、アクセスポイント62によって形成される無線ネットワークに接続されているMFP第1MFP51ないし第3MFP53を、選択肢としてパネル18に表示させてもよい。そして、S417において、選択肢の選択入力を受け付けるとしてもよい。また、第8の変形例として、S9図2において、加速度センサ26で計測された加速度が所定値以上となることが検出されることを条件として、使用者による操作がトリガ条件を満たすと判断されてもよい。これにより、大きな加速度が携帯電話10に与えられるのみで、トリガ条件を検出できる。よって、使用者が、データ通信の対象としたいMFPに向けて携帯電話10を素早く振る動作を行うだけで対象MFPを決定できる。そして、携帯電話10を振った後に停止させるという動作まで行う必要を無くすことができる。また、例えば、S11において、複数のネットワーク設定値を取得例えば、複数のアクセスポイントからプローブ応答を受信することによりし、それら設定値を用いて複数のアクセスポイントにアクセスする構成でもよい。この場合、CPU11は、S11において複数のネットワーク設定値を取得する。そして、S13において、取得した設定値のうちの1つを用いてアクセスポイントにアクセスし、S15において、相対方向および相対距離の取得フローを実行し、相対方向および相対距離を取得する都度、記憶テーブルTB1に追加して記憶していく、という処理を繰り返せばよい。このようにすることで、1つのネットワークに接続しているMFPからだけでなく、他のネットワークに接続しているMFPからも、対象MFPを選択することができる。また、例えば、S11におけるネットワーク設定値の取得は、携帯電話10の設定値記憶領域12aに予め記憶されているネットワーク設定値を、一時的に、CPU11のワーク領域に記憶するという構成でもよい。また、S9にてトリガ条件を満たす操作が行われたと判断S9:YESしたにもかかわらず、S23において携帯電話10が対象MFPとの間でデータ通信を行うことなく、携帯電話10がアクセスしたネットワークと携帯電話10との接続が切断されてしまった場合に、S15で記憶した記憶テーブルTB1の値を破棄し、再度S9でトリガ条件を満たす操作が行われたと判断する必要なく、S10から処理を再開してもよい。これにより、使用者が、携帯電話10のデータ通信の対象として所望するMFPに近づくように移動しながら携帯電話10を操作する場合など、ネットワーク接続が途切れやすい状況でも、使用者が再度トリガ条件を満たす操作を行う手間なく、方向情報の取得処理、相対方向および相対距離の取得処理が行われるので、使用者が所望する方向に存在するMFPと携帯電話10とがデータ通信することができるようになる。また、S15で記憶した記憶テーブルTB1の値を破棄してから、再度S9でトリガ条件を満たす操作が行われたと判断する必要なく、S11から処理を再開してもよい。これにより、使用者が、携帯電話10のデータ通信の対象として所望するMFPの方向を示す操作をしてから、携帯電話10を使用者に任意の持ち方で持ち、所望するMFPに近づくように移動する場合など、ネットワーク接続が途切れやすい状況でも、使用者が再度トリガ条件を満たす操作を行う手間なく、相対方向および相対距離の取得処理が行われるので、使用者が所望する方向に存在するMFPと携帯電話10とがデータ通信することができるようになる。また、例えば、携帯電話10の電源がオンとされることに応じて、S11からS13の処理が定期的に実行され、トリガ条件が満たされた場合S9:YESには、S10の処理を行い、S15へと処理を続けるとしてもよい。また、例えば、携帯電話10の電源がオンとされることに応じて、S11からS15の処理が定期的に実行され、トリガ条件が満たされた場合S9:YESには、S10の処理を行い、S21へと処理を続けるとしてもよい。また、例えば、S21において対象MFPとして決定されたMFPに対して、無線送受信部15に決定した旨を報知する報知情報を送信させるとしてもよい。そしてACK信号等の返信信号を所定時間内に受信しなかった場合には、別のMFPを対象MFPに決定し、無線送受信部15に新たに決定された対象MFPへ報知情報を再度送信させるとしてもよい。これにより、対象MFPとの通信をより確実に行うことが可能となる。また例えば、サーバ71が、第1MFP51ないし第2MFP53から、定期的に識別情報と物理的位置を示す情報を受信し、記憶部73に記憶している構成でもよい。この場合、サーバ71は、携帯電話10がS111で送信した第1データを受信すると、記憶している、第1MFP51ないし第2MFP53の識別情報と物理的位置を示す情報を含んだ第2データを携帯電話10へと返信する。なお、サーバ71が返信する第2データは、受信先を示すために携帯電話10の識別情報を含み、送信元を示すためにサーバ71の識別情報IPアドレスを含み、第2データであることを示す返信情報を含んでいる。そして、この場合、携帯電話10のCPU11は、サーバ71が送信する第2データをS113において無線送受信部15に受信させたら、S115において、MFPの識別情報と、物理的位置を示す情報とを第2データから抽出し、記憶テーブルTB1に一時的に記憶させる。なお、第1実施形態では、携帯電話10が無線LANのインフラストラクチャーモードに準拠する無線通信200によって、アクセスポイント62経由で、第1MFP51ないし第3MFP53との通信を行っていたが、これに替えて、携帯電話10がBluetooth登録商標に準拠する無線通信によって、第1MFP51ないし第3MFP53と直接通信を行う構成であってもよい。この場合、第1MFP51ないし第3MFP53はBluetoothに準拠した探索に応答可能な状態である。携帯電話10のCPU11は、S11において携帯電話10とBluetoothに準拠した無線通信が可能な距離に存在するMFPすなわち第1MFP51ないし第3MFP53から、MFPのBluetoothアドレス識別情報の一種、BDアドレスなどとも言うを含む応答を受信する。具体的には、例えばSDAPServiceDiscoveryApplicationProfileによる探索処理を行い、プリンタ機能とスキャナ機能を提供する装置すなわちMFPからの応答を受信する。そして、S13において、Bluetoothに準拠した接続処理にて第1MFP51に接続する。続いて、S15において、接続したMFPから相対方向および相対距離を取得する。なお、この場合、S111では第1データをブロードキャストするのではなく、送信先を示すために、接続したMFPのBluetoothアドレスを含んでいる第1データを無線送受信部15に送信させるようにしてもよい。続いて、このS13に戻って第2MFP52に接続し、S15を実行し、S13に戻って第3MFP52に接続し、S15を実行するすなわち、無線通信が可能な距離に存在するMFPの全てに対し、S13とS15の処理を実行する。以降、S431で対象MFPを特定し、S437で対象MFPとデータ通信を実行する。なお、第1MFP51ないし第3MFP53と直接通信を行う構成では、Bluetoothに代えて、無線LAN方式のアドホックモード複数の無線LAN端末装置がアクセスポイントを介さず、直接データ通信するモードに準拠する無線通信を用いるようにしてもよい。第2実施形態を説明する。第2実施形態は、図1に例示される通信システム1において、確定処理の他の例が使用される形態である。設定値記憶領域12aには、第1MFP51ないし第3MFP53を順番に選択する際の所定順番が予め記憶されている。第2実施形態では、例として、第1MFP51、第2MFP52、第3MFP53、第1MFP51...という所定順番が記憶されている場合を説明する。また、例として、第1MFP51が対象MFPとして選択される場合を説明する。なお、その他の構成は、第1実施形態の通信システム1と同様であるため、ここでは詳細な説明を省略する。第2実施形態に係る通信システム1の動作の具体例を、図2ないし図6および図14のフロー図を用いて説明する。図14は、携帯電話10で行われるフローである。図14の動作フローは、第1実施形態の図5の動作フローに代えて行われるフローである。ここで、図2ないし図4の動作は、第1実施形態と同様であるため、詳細な説明は省略する。図14のS515において、CPU11は、次の順番の新たなMFPを仮選択MFPとして選択しますかの表示を、携帯電話10のパネル18に表示させる。ボタン入力部17のYESボタンが押下された場合S515:YESにはS521へ進み、NOボタンが押下された場合S515:NOにはS517へ進む。S517において、CPU11は、所定時間内に確定処理が行われたか否かを判断する。所定時間は、予め使用者等によって定められ、設定値記憶領域12aに記憶されるとしても良い。所定時間内に確定処理が行われなかった場合S517:NOには、S521へ進む。ここで、図14のS521ないしS529の動作内容は、図5のS421ないしS429の動作内容と同様であるため、ここでは詳細な説明は省略する。これにより、次の順番のMFPが選択されることがないままS515:NO、予め定められた所定時間が経過するとS517:NO、次の所定順番を有するMFPが新たな仮選択MFPとして、自動的に選択されるS529。一方、S517において、所定時間内にOKボタンが押下され、確定処理が行われた場合S517:YESにはS531へ進む。ここで、図14のS531ないしS539の動作内容は、図5のS431ないしS439の動作内容と同様であるため、ここでは詳細な説明は省略する。これにより、OKボタンが押下された時点において仮選択MFPに選択されているMFPを、対象MFPとして確定する動作が行われる。以上より、第2実施形態に係る通信システム1では、第1MFP51、第2MFP52、第3MFP53、第1MFP51...という所定順番で、表示灯45を所定時間ずつ点灯させる。そして、データ通信を所望する第1MFP51の表示灯45が点灯しているタイミングを見計らって、使用者が携帯電話10のOKボタンを押下することにより、第1MFP51を対象MFPとして選択することができる。これにより、MFPを順番に仮選択していく動作が携帯電話10によって自動的に行なわれるため、選択を所望するMFPの表示灯45が点灯したタイミングでOKボタンを押下することにより、対象MFPを決定することができる。よって、使用者の利便性を高めることが可能となる。なお、第2実施形態の動作例では、使用者による仮選択動作が不要である。よって、仮選択のためのフローを省略することが可能である。具体的には、図2のフローにおいて、方向情報の取得S17を省略することができる。また図3のフローにおいて、相対方向および相対距離の算出S125を省略することができる。また図4のフローにおいて、最上位の選択順位220を有するMFPを選択するフローS311ないしS315を省略することができる。第3実施形態を説明する。第3実施形態は、図1に例示される通信システム1において、サーバ71を使用した形態である。第1実施形態において携帯電話10で行われていた処理が、第3実施形態では、サーバと携帯電話10で分業して行われる。また、サーバ71の記憶部73には、記憶テーブルTB1が記憶される。第3実施形態における通信システム1の動作を、図15ないし図18のフローチャートを用いて説明する。図15および図16は、携帯電話10で行われるフローである。図17および図18は、サーバ71で行われるフローである。携帯電話10で行われるフローを説明する。図15のS609において、携帯電話10のCPU11は、操作部加速度センサ26、コンパス部25、ボタン入力部17などが使用者の操作入力を受け付けたか否かを判断する。操作入力を受け付けていない場合S609:NOには、S609へ戻り待機する。一方、操作入力を受け付けた場合S609:YESには、S613へ進む。S613においてCPU11は、操作入力に関する情報コンパス部25が取得した向きを示す情報や、加速度センサ26が計測した加速度や、カメラ部27が取得した画像データなどを、無線通信200、アクセスポイント62およびインターネット70を介して、サーバ71へ送信する処理を、無線送受信部15に実行させる。S614において、CPU11は、APIを用いてコンパス部25から携帯電話10の向きを示す情報を取得する。そして方向情報を算出し、記憶部12に記憶させる。またCPU11は、無線通信200、アクセスポイント62およびインターネット70を介して、方向情報をサーバ71へ送信する処理を、無線送受信部15に実行させる。S615において、CPU11は、第2データの取得および送信を実行する。図16を用いて、第2データの取得および送信フローの、詳細な内容を説明する。S709においてCPU11は、アクセスポイント62に対し、インフラストラクチャーモードに準拠する無線通信200を行う。S711において、CPU11は、無線送受信部15を用いて、無線LAN方式のインフラストラクチャーモードに準拠する無線通信200により、第1データをブロードキャストする。すると、アクセスポイント経由で、第1MFP51ないし第3MFP53が第1データを受信する。S713において、CPU11は、第1MFP51ないし第3MFP53から、第2データの返信を受けたか否かを判断する。具体的には、携帯電話10の識別情報、MFPの識別情報IPアドレス、返信情報を含んでいるデータを受信したか否かを判断する。第2データを受信した場合S713:YESにはS715へ進み、CPU11は、第2データを記憶テーブルTB1に一時的に記憶させる。一方、第2データを受信していない場合S713:NOにはS717に進み、CPU11は、第2データの返信待ち時間がタイムアウトとなったか否かを判断する。タイムアウトでない場合S717:NOにはS713へ戻り、タイムアウトである場合S717:YESにはS721へ進む。S721においてCPU11は、GPS部24が算出した、携帯電話10の位置情報を取得する。そして、取得した携帯電話10の位置情報を、記憶部12に一時的に記憶させる。S723において、CPU11は、記憶部12に記憶されている第2データおよび携帯電話の位置情報を、サーバ71へ送信する処理を、無線送受信部15に実行させる。そして、第2データの取得フローが終了し、S619図15へ進む。S619において、CPU11は、報知実行命令をサーバ71から受信する。S622において、CPU11は、仮選択のキャンセル動作が使用者によって実行されたか否かを判断する。キャンセル動作が実行された場合S622:YESにはS624へ進み、キャンセル情報をサーバ71へ送信する処理を、無線送受信部15に実行させる。一方、キャンセル動作が実行されない場合S622:NOにはS626へ進み、携帯電話10で確定処理が実行されたか否かの情報をサーバ71へ送信する処理を、無線送受信部15に実行させる。そして、携帯電話10で行われるフローが終了する。サーバ71で行われるフローを説明する。図17のS609bにおいて、サーバ71のCPU72は、携帯電話10から受信した操作入力が、トリガ条件を満たすか否かを判断する。トリガ条件が満たされていない場合S609b:NOにはS609bへ戻り待機し、トリガ条件が満たされた場合S609b:YESにはS610bへ進む。S610bにおいて、CPU72は、方向情報を携帯電話10から受信する。S615bにおいて、CPU72は、相対方向および相対距離の取得フローを実行する。図18を用いて、相対方向および相対距離の取得フローの詳細な内容を説明する。S721bにおいてCPU72は、第2データおよび携帯電話10の位置情報を携帯電話10から受信し、記憶部73に一時的に記憶させる。S722bにおいてCPU72は、第2データから、MFPのIPアドレス232およびMFP位置情報240を抽出する。そして、MFP位置情報240およびIPアドレス232を、MFPごとに対応付けて、記憶部73の記憶テーブルTB1に記憶させる。S725bにおいて、CPU72は、相対方向241および相対距離242を算出する。相対方向241および相対距離242の算出は、記憶部73に記憶されている、携帯電話10の位置情報とMFP位置情報240とに基づいて行われる。算出された相対方向および相対距離は、そのMFPの相対方向241および相対距離242として、記憶テーブルTB1に一時的に記憶される。S727bにおいて、CPU72は、第2データを返信してきた全てのMFPについて、相対方向241および相対距離242を算出したか否かを判断する。算出した場合S727b:YESにはフローを終了し、算出していない場合S727b:NOにはS729bへ進む。S729bにおいて、CPU72は、相対方向および相対距離を未算出のMFPを選択した上で、S725bへ戻る。これにより、第2データを返信してきた全てのMFPについて、相対方向241および相対方向241距離を取得することができる。図17のフローに戻り、S631bにおいて、CPU72は、最上位の選択順位220を有するMFPを選択するフローを行う。なお、S631bの詳細な内容は、図4におけるS301ないしS315と同様であるため、説明を省略する。S633bにおいて、CPU72は、選択順位220が最上位であると共に、選択候補であることを示すフラグ243が記憶されているMFPを、仮選択MFPとして選択する。S635bにおいてCPU72は、インターネット70およびアクセスポイント62を介して、仮選択MFPおよび携帯電話10へ報知実行命令を送信する処理を、通信部74に実行させる。S641bにおいて、CPU72は、キャンセル情報を携帯電話10から受信したか否かを判断する。キャンセル情報を受信した場合にはS643bへ進み、CPU72は、仮選択MFPへ報知終了命令を送信する処理を、通信部74に実行させる。一方、キャンセル情報を受信していない場合にはS645bへ進み、携帯電話10で確定処理が実行されたか否かを判断する。確定処理が実行されたと判断された場合S645:YESにはS647bへ進み、仮選択MFPを対象MFPとして確定し、データ通信を実行する。なお、S647bの詳細な内容は、図5におけるS431ないしS439と同様であるため、説明を省略する。一方、S645において、確定処理が実行されていないと判断された場合S645:NOにはS651bへ進み、現在の仮選択を解除し、次の新たな仮選択MFPを選択する。なお、S651bの詳細な内容は、図5におけるS421ないしS429と同様であるため、説明を省略する。そして、サーバ71で行われるフローが終了する。以上説明したように、第3実施形態の説明例に係る通信システム1では、相対方向および相対距離を取得する処理や、仮選択MFPを選択する処理や、対象MFPを特定する処理などの一部を、サーバ71で行うことができる。よって、携帯電話10や第1MFP51ないし第3MFP53における、処理の負担を軽減することが可能となる。以上、本発明の具体例を詳細に説明したが、これらは例示にすぎず、特許請求の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲に記載の技術には、以上に例示した具体例を様々に変形、変更したものが含まれる。変形例第3実施形態において、サーバ71がMFP位置情報240、MFP識別情報230、携帯電話10の位置情報などを取得する経路は様々であってよい。第3実施形態では、サーバ71は、MFP位置情報240およびMFP識別情報230を含んだ第2データを、携帯電話10から受信するとしたが、この形態に限られない。例えば、サーバ71の記憶部73に、第1MFP51ないし第3MFP53の各々についてのMFP位置情報240が、予め記憶されているとしてもよい。そしてサーバ71は、携帯電話10の位置情報のみを携帯電話10から受信するとしてもよい。この場合、サーバ71は、携帯電話10の位置情報とMFP位置情報240とを比較することで、携帯電話10の周囲に存在するMFPを検索するとすればよい。これにより、サーバ71に携帯電話10の位置情報を送信することで、携帯電話10の周囲に存在するMFPについてのMFP位置情報240および識別情報を、サーバ71から受け取ることが可能となる。よって、第1MFP51ないし第3MFP53が、GPS部44等の位置測定機器を備える必要がないため、構成を簡略化することが可能となる。また、相対方向241を決定する方法は、S125の方法に限られない。携帯電話10がMFPからデータを受信したときの電波の特性に基づいて、相対方向241を特定するとしてもよい。具体例としては、携帯電話10が指向性アンテナを備えることで、電波を発信してくるMFPの相対方向241を得る方法が挙げられる。また例えば、携帯電話10がアンテナを複数備えており、電波の受信タイムラグから、電波を発信してくるMFPの相対方向241を得る方法が挙げられる。これにより、携帯電話10の位置情報やMFP位置情報240が取得できない場合においても、相対方向241を取得することが可能となる。また、相対距離242を決定する方法は、S125の方法に限られない。無線通信の電波強度に基づいて、相対距離242を算出するとしてもよい。これにより、携帯電話10の位置情報やMFP位置情報240が取得できない場合においても、相対距離242を取得することが可能となる。また携帯電話10に代えて、ノートパソコンなどの通信機能を有する機器を用いることも可能である。この場合、通信プログラム28は、ノートパソコンにインストールされている、各種のドライバソフトであってもよい。また、通信システムに接続されるMFPの台数は、3台に限られず、多数存在してもよい。また、アクセスポイント62と第1MFP51ないし第3MFP53との間の通信は、無線LAN方式に限らず、有線LAN方式によって行われても良い。また、方向情報を入力するための外部入力受付手段は、加速度センサ26やコンパス部25に限られない。ボタン入力部17に備えられている方向キーを用いて、対応する方向のボタンを押下することにより、方向情報を入力するとしてもよい。この場合、キャンセル動作は、対応する方向の逆方向のボタンや、対応する方向の直交方向のボタンを押下することで行われるとしてもよい。また、パネル18がタッチパネルである場合には、対応する方向に向けてパネル18上で指先を滑らせることで、方向情報を入力するとしてもよい。この場合、キャンセル動作は、パネル18上の何れかの位置をタッチすることで行われるとしてもよい。また、携帯電話10が3Dセンサ等を備える場合には、パネル18にタッチすることなく、指先等の動きによって、方向情報を入力するとしてもよい。この場合、キャンセル動作は、対応する方向の逆方向や、対応する方向の直交方向へ向けて指先を動かすことで行われるとしてもよい。また、携帯電話のマイク部を用いて、音声指示を与えることにより、方向情報を入力するとしてもよい。また、カメラ部27を用いて、対応する方向に存在するMFCを撮影することにより、方向情報を入力するとしてもよい。この場合、キャンセル動作は、対応する方向と異なる方向へカメラ部27を向けることで行われるとしてもよい。また、対象MFPの決定方法には、各種の変形例が存在する。例えば、図4のフローにおいて、使用者の前方に存在するMFPが1つだけの場合S303:1つには、S306において当該MFPを対象MFPとして決定した上で、S433またはS533へ進んでもよい。また、使用者の前方に存在するMFPが複数存在する場合S303:複数には、S304において、選択対象でないMFP使用者の前方に存在しないMFPを記憶テーブルTB1から削除するとしてもよい。そして、S314以降の処理においては、記憶テーブルTB1に残っているMFPについてのみ処理が行われるとしてもよい。これにより、フラグ243を用いることなく、対象MFPを決定することが可能となる。また、選択順位220のソート方法には、各種の変形例が存在する。例えば、S314~S315図4の処理に代えて、除外テーブルTB2に記憶されているもしくは、使用テーブルTB3に記憶されていないMFPの間だけで選択順位選択順位Aグループを決定し、除外テーブルTB2に記憶されているもしくは、使用テーブルTB3に記憶されていないMFPの間だけで選択順位選択順位Bグループを決定する処理を行っても良い。そして、選択順位Aグループの最低順位の次の順位が、選択順位Bグループの最高順位となるように、記憶テーブルTB1に記憶されたMFPの選択順位220をソートする処理を行っても良い。また、本明細書または図面に説明した技術要素は、単独であるいは各種の組合せによって技術的有用性を発揮するものであり、出願時請求項記載の組合せに限定されるものではない。また、本明細書または図面に例示した技術は複数目的を同時に達成するものであり、そのうちの一つの目的を達成すること自体で技術的有用性を持つものである。CPU11はコンピュータの一例である。通信部の一例は、無線送受信部15と、CPU11によるOSOperatingSystemなどの実行によって実現される。第1MFP51ないし第3MFP53は候補装置の一例である。MFP識別情報230は第1情報の一例である。S115を実行するCPU11は、第1記憶制御手段の一例である。S306を実行するCPU11は、仮選択手段の一例である。S317に到る処理を実行するCPU11は、送信手段の一例である。操作部の一例は、加速度センサ26、コンパス部25などと、CPU11によるOSなどの実行によって実現される。S431を実行するCPU11は、確定手段の一例である。S437に到る処理を実行するCPU11は、通信制御手段、通信制御ステップ、通信手段の一例である。MFP位置情報240は、第2情報の一例である。S121に到る処理を実行するCPU11は、第2記憶制御手段の一例である。方向情報V1は、第3情報の一例である。S10に到る処理を実行するCPU11は、第3記憶制御手段の一例である。候補装置の位置情報は、第4情報の一例である。キャンセル情報C1およびC2は、第5情報の一例である。なお、各プログラムは一つのプログラムモジュールから構成されるものであってもよいし、複数のプログラムモジュールから構成されるものであってもよい。また、各一例は置換可能な他の構成であってもよく、本発明の範疇である。プログラム通信プログラム28などに基づく処理を実行するコンピュータCPU11などであってもよいし、オペレーティングシステムや他のアプリケーションなど、画像処理プログラム以外のプログラムに基づく処理を実行するコンピュータであってもよいし、コンピュータの指示に従って動作するハード構成パネル18などであってもよいし、コンピュータとハード構成とが連動した構成であってもよい。もちろん、複数のプログラムに基づく処理を連動させて処理を実行するコンピュータであってもよいし、複数のプログラムに基づく処理を連動させて処理を実行するコンピュータの指示に従って動作するハード構成であってもよい。