"三軸アンテナ用コア組立体であって、X軸コイル及びY軸コイルを巻回するための胴部と、前記胴部から対角線上に一体的に延在するフランジ部とを有する第一のコア部材と、X軸コイル及びY軸コイルを巻回するための胴部と、前記胴部から対角線上に一体的に延在するフランジ部とを有する第二のコア部材と、環状部とそれから対角線上に一体的に延在する突出部とを有するボビンとを具備し、前記ボビンの突出部にはX軸コイル、Y軸コイル及びZ軸コイルの端部に接続される端子部材が設けられており、前記第一のコア部材の胴部と前記第二のコア部材の胴部の少なくとも一部とが隣接するように、前記ボビンの環状部は、一方の側から前記第一のコア部材を配置するスペースとして機能するとともに、他方の側から前記第二のコア部材の胴部の少なくとも一部を受承し、前記ボビンの突出部と前記第一又は第二のコア部材のフランジ部との間にZ軸コイルを巻回するためのスペースが形成されていることを特徴とするコア組立体。請求項1に記載のコア組立体において、前記第一のコア部材は平板状であり、前記第二のコア部材はフランジ部より厚い胴部を有することを特徴とするコア組立体。請求項1又は2に記載のコア組立体において、前記ボビンの突出部に設けられた前記端子部材は、前記X軸コイル及び前記Y軸コイルとZ方向に重ならない位置にあることを特徴とするコア組立体。請求項1~3のいずれかに記載のコア組立体において、前記第一のコア部材は、矩形状の胴部と、前記胴部から対角線上に一体的に延在するフランジ部とを有する薄い平板状であり、前記第二のコア部材は、前記第一のコア部材より厚い矩形状の胴部と、前記胴部から対角線上に一体的に延在する薄い矩形状フランジ部とを有し、前記ボビンは、少なくとも中央部が矩形状の環状部と、前記環状部の角から対角線上に一体的に延在する矩形状突出部とを有することを特徴とするコア組立体。請求項4に記載のコア組立体において、前記ボビンの環状部の中央矩形部分は、前記第二のコア部材の矩形状胴部全体を受承するスペースを形成するように垂直に延在する薄い平板状であり、もって前記X軸コイル及び前記Y軸コイルは前記第一のコア部材の矩形状胴部と前記ボビンの環状部に巻回され、前記Z軸コイルは前記ボビンの矩形状突出部と前記第二のコア部材の矩形状フランジ部との間で前記ボビンの環状部に巻回されることを特徴とするコア組立体。請求項4に記載のコア組立体において、前記第二のコア部材の矩形状胴部の一部に平坦な突出部が設けられており、前記ボビンの環状部の中央矩形部分は、前記第二のコア部材の矩形状胴部の平坦な突出部を受承するスペースを形成するように水平に延在する薄い平板状であり、もって前記X軸コイル及び前記Y軸コイルは前記第一のコア部材の矩形状胴部と前記第二のコア部材の矩形状胴部に巻回され、前記Z軸コイルは前記ボビンの矩形状突出部と前記第二のコア部材の矩形状フランジ部との間で前記第二のコア部材の矩形状胴部に巻回されることを特徴とするコア組立体。請求項6に記載のコア組立体において、前記第二のコア部材の矩形状胴部の角に、前記矩形状フランジ部の一部と重なる扇状突出部が設けられており、前記Z軸コイルは前記第二のコア部材の扇状突出部に巻回されることを特徴とするコア組立体。請求項4~7のいずれかに記載のコア組立体において、前記第二のコア部材の矩形状フランジ部と前記ボビンの矩形状突出部により矩形状輪郭を有することを特徴とするコア組立体。請求項1~8のいずれかに記載のコア組立体にX軸コイル、Y軸コイル及びZ軸コイルが巻回されており、各コイルの端部が前記端子部材に接続されていることを特徴とする三軸アンテナ。従って本発明の目的は、小さな設置面積でも高い受信感度が得られ、プレス成形可能な形状のコアも用いるために安価に製造できる薄型の三軸アンテナ、及びそれに用いるコア組立体を提供することである。本発明の三軸アンテナ用コア組立体は、X軸コイル及びY軸コイルを巻回するための胴部と、前記胴部から対角線上に一体的に延在するフランジ部とを有する第一のコア部材と、X軸コイル及びY軸コイルを巻回するための胴部と、前記胴部から対角線上に一体的に延在するフランジ部とを有する第二のコア部材と、環状部とそれから対角線上に一体的に延在する突出部とを有するボビンとを具備し、前記ボビンの突出部にはX軸コイル、Y軸コイル及びZ軸コイルの端部に接続される端子部材が設けられており、前記第一のコア部材の胴部と前記第二のコア部材の胴部の少なくとも一部とが隣接するように、前記ボビンの環状部は、一方の側から前記第一のコア部材を配置するスペースとして機能するとともに、他方の側から前記第二のコア部材の胴部の少なくとも一部を受承し、前記ボビンの突出部と前記第一又は第二のコア部材のフランジ部との間にZ軸コイルを巻回するためのスペースが形成されていることを特徴とする。前記第一のコア部材は平板状であり、前記第二のコア部材はフランジ部より厚い胴部を有するのが好ましい。前記ボビンの突出部に設けられた前記端子部材は、前記X軸コイル及び前記Y軸コイルとZ方向に重ならない位置にあるのが好ましい。前記第一のコア部材は、矩形状の胴部と、前記胴部から対角線上に一体的に延在するフランジ部とを有する薄い平板状であり、前記第二のコア部材は、前記第一のコア部材より厚い矩形状の胴部と、前記胴部から対角線上に一体的に延在する薄い矩形状フランジ部とを有し、前記ボビンは、少なくとも中央部が矩形状の環状部と、前記環状部から対角線上に一体的に延在する矩形状突出部とを有するのが好ましい。本明細書では矩形状は完全な長方形又は正方形に限定されず、角が曲面状になっている長方形又は正方形も含む。前記ボビンの環状部の中央矩形部分は、前記第二のコア部材の矩形状胴部全体を受承するスペースを形成するように垂直に延在する薄い平板状であり、もって前記X軸コイル及び前記Y軸コイルは前記第一のコア部材の矩形状胴部と前記ボビンの環状部に巻回され、前記Z軸コイルは前記ボビンの矩形状突出部と前記第二のコア部材の矩形状フランジ部との間で前記ボビンの環状部に巻回されるのが好ましい。前記第二のコア部材の矩形状胴部の一部に平坦な突出部が設けられており、前記ボビンの環状部の中央矩形部分は、前記第二のコア部材の矩形状胴部の平坦な突出部を受承するスペースを形成するように水平に延在する薄い平板状であり、もって前記X軸コイル及び前記Y軸コイルは前記第一のコア部材の矩形状胴部と前記第二のコア部材の矩形状胴部に巻回され、前記Z軸コイルは前記ボビンの矩形状突出部と前記第二のコア部材の矩形状フランジ部との間で前記第二のコア部材の矩形状胴部に巻回されるのが好ましい。前記第二のコア部材の矩形状胴部の角に、前記矩形状フランジ部の一部と重なる扇状突出部が設けられており、前記Z軸コイルは前記第二のコア部材の扇状突出部に巻回されるのが好ましい。前記第二のコア部材の矩形状フランジ部と前記ボビンの矩形状突出部により矩形状輪郭を有するのが好ましい。本発明の三軸アンテナは、上記コア組立体にX軸コイル、Y軸コイル及びZ軸コイルが巻回されており、各コイルの端部が前記端子部材に接続されていることを特徴とする。ボビンを介して一対のコア部材を組み合わせてなるコア組立体に三方向のコイルを巻回してなる本発明の三軸アンテナは、薄型で小さな設置面積でも高い受信感度が得られ、プレス成形可能な形状のコアも用いるために安価に製造できる。そのため、小型化及び薄型化が必要な各種の電子キーに好適である。本発明の三軸アンテナは主に300kHz以下の受信アンテナに好適である。このような特徴を有する本発明の三軸アンテナは、自動車や住居のキーを開閉する認証用電子キーだけでなく、例えば時刻情報を含む電磁波の中で磁界成分を受信して時刻を合わせる電波時計、又は電磁波に載せられた変調信号によって情報を授受するRFIDタグシステム等にも用いることができる。さらに、例えば自動車のキーレスエントリーシステムで自動車からの電波により充電及び発信できるアンテナにする場合、第一及び第二のコア部材のフランジ部の大きさを異ならせると、小さいフランジ部側に電波を送信しやすいので、送受信用アンテナとして用いることもできる。本発明の実施形態を添付図面を参照して以下詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではなく、必要に応じて適宜変更可能である。1第一の実施形態図1は本発明の第一の実施形態による三軸アンテナを示し、図2及び図2は三軸アンテナを構成するコア組立体10を示す。三軸アンテナ1は、第一及び第二のコア部材2,3及びボビン4からなるコア組立体10と、三次元方向の電磁波を受信するためにコア組立体10に巻かれたX軸コイル5a、Y軸コイル5b及びZ軸コイル5cとを具備する。コア組立体10では、第一及び第二のコア部材2,3を固定するとともにZ軸コイル5cを巻き付けるためのスペースを確保するためのボビン4が第一のコア部材2と第二のコア部材3との間に設けられている。図3、図3及び図4に示すように、第一のコア部材2は平坦な底面を有する薄い一体的な平板状であり、ほぼ正方形状の胴部20と、胴部20の4つの角からそれぞれXY面内で対角線方向直交する4方向に一体的に突出する扇状フランジ部21a,21b,21c,21dとを有する。胴部20は、X軸コイル5aが巻き付けられる側面22a,22bと、Y軸コイル5bが巻き付けられる側面23a,23bとを有する。本実施形態では、胴部20と扇状フランジ部21a,21b,21c,21dとは同じ厚さである。第一のコア部材2とZ方向に重なる第二のコア部材3は、図3、図3、図5及び図5に示すように、第一のコア部材2より厚い胴部30と、胴部30の4つの角からそれぞれXY面内で対角線方向直交する4方向に一体的に突出する扇状突出部32a,32b,32c,32d胴部30と同じ厚さを有すると、各扇状突出部32a,32b,32c,32dの下端部からXY面内で対角線方向直交する4方向に一体的に突出するほぼ矩形状のフランジ部31a,31b,31c,31dとを有する。胴部30は、X軸コイル5aが巻き付けられる側面34a,34bと、Y軸コイル5bが巻き付けられる側面35a,35bとを有する。本実施形態では、第二のコア部材3の胴部30、扇状突出部32a,32b,32c,32d及び矩形状フランジ部31a,31b,31c,31dは同一平面上の底面と、それぞれ平坦な上面とを有する。従って、第一及び第二のコア部材2,3は平坦な面で接触する。図5に示すように、第二のコア部材3の底面には、側面34a,34bを連結する浅い溝37が形成されている。溝37はX軸コイル5aを受承する。第二のコア部材3の各矩形状フランジ部31a,31b,31c,31dの外側の2辺例えば矩形状フランジ部31aの2辺33a,33aは直交するので、第二のコア部材3の輪郭は全体的にほぼ矩形例えば正方形である。また図3に示すように、第一のコア部材2の扇状フランジ部21a,21b,21c,21dが形成する円周状輪郭の直径は第二のコア部材3の矩形状フランジ部31a,31b,31c,31dが形成する矩形例えば正方形の辺より短いので、第一のコア部材2と第二のコア部材3とをZ方向に重ねたとき、第一のコア部材2は第二のコア部材3の内側に位置する。図6~図6に示すように、ボビン4は、垂直な矩形状例えば正方形状の環状部41と、垂直矩形状環状部41の4つの角に一体的に設けられた矩形状突出部42a,42b,42c,42dとを有する。各矩形状突出部42a,42b,42c,42dは、垂直矩形状環状部41の各端部から直角方向に拡開するように真っ直ぐ延びる同じ高さの直線状垂直壁部41’と、両直線状垂直壁部41’に連結するZ軸を中心とする円弧状で同じ高さの垂直壁部41と、各円弧状垂直壁部41の上面から水平に延在する薄い扇状平坦部421a,421b,421c,421dと、各扇状平坦部421a,421b,421c,421dより高い厚い突出部本体422a,422b,422c,422dとを一体的に有する。各直線状垂直壁部41’及び各扇状平坦部421a,421b,421c,421dの上面は垂直矩形状環状部41の上面と同じ高さにある。各円弧状垂直壁部41は、垂直Z方向でZ軸を中心とする円弧状の環状内面44a,44b,44c,44d及び円弧状環状外面46a,46b,46c,46dを有する。従って、スペース41aは、4つの垂直矩形状環状部41により形成された矩形状例えば正方形状のスペースと、一対の直線状垂直壁部41’と各円弧状環状内面44a,44b,44c,44dにより形成された各扇状スペースとからなる。また各突出部本体422a,422b,422c,422dの内周辺は、垂直Z方向でZ軸を中心とする円弧状の環状内面45a,45b,45c,45dに連結している。各突出部本体422a,422b,422c,422dには、回路基板と電気的に接続される端子部材43a,43b,43c,43dが固定されている。各端子部材は各突出部本体422a,422b,422c,422d内で90°に折られており、両端部が側面に露出するように樹脂でインサート成形することにより固定されている。ボビン4の両側からX軸コイル5a、Y軸コイル5b及びZ軸コイル5cの端部を端子部材43a,43b,43c,43dに接続できるので、ボビン4を90°回転させなくとも一度の工程でコイルの接続作業を完了でき、量産性に優れている。図示の例では、各端子部材43a,43b,43c,43dの一方の端部は折り曲げられて各突出部本体422a,422b,422c,422dの上面に延在し、回路基板の電極に接続される。また各端子部材43a,43b,43c,43dの他方の端部は側面に露出し、各コイルの端部に接続される。三軸アンテナ1の低背化を目的とした場合、端子部材43a,43b,43c,43dはボビン4の側面に露出させるのが好ましい。端子部材43a,43b,43c,43dが大きすぎると磁気シールドとして機能し、X軸コイル5a、Y軸コイル5b及びZ軸コイル5cの内部を通る磁束を弱めるので、できるだけ小さくするのが好ましい。また端子部材43a,43b,43c,43dは、X軸コイル5a、Y軸コイル5b及びZ軸コイル5cと重ならない位置に配置するのが好ましい。図7、図7、図8及び図8に示すように、第一のコア部材2の扇状フランジ部21a,21b,21c,21dの円弧状輪郭の直径はボビン4の突出部本体422a,422b,422c,422dの円弧状内面45a,45b,45c,45dの直径より僅かに小さいので、扇状フランジ部21a,21b,21c,21dと円弧状内面45a,45b,45c,45dとの間に僅かな隙間をもって、第一のコア部材2はボビン4の垂直矩形状環状部41及び扇状平坦部421a,421b,421c,421dにより形成されるスペースに受承される。図7、図7、図8及び図8に示すように、第二のコア部材3の矩形状胴部30はボビン4の垂直矩形状環状部41の内面より僅かに小さいく、また第二のコア部材3の扇状突出部32a,32b,32c,32dの輪郭はボビン4の直線状垂直壁部41’及び環状内面44a,44b,44c,44dにより形成される輪郭より僅かに小さいので、第二のコア部材3の矩形状胴部30及び扇状突出部32a,32b,32c,32dはボビン4のスペース41aに僅かな隙間で受承される。ボビン4の垂直矩形状環状部41、直線状垂直壁部41’及び環状内面44a,44b,44c,44dの高さは第二のコア部材3の胴部30及び扇状突出部32a,32b,32c,32dの上面と矩形状フランジ部31a,31b,31c,31dの上面との差にほぼ等しい。従って、第二のコア部材3の胴部30及び扇状突出部32a,32b,32c,32dがボビン4の垂直矩形状環状部41、直線状垂直壁部41’及び環状内面44a,44b,44c,44dに受承されたとき、胴部30及び扇状突出部32a,32b,32c,32dの上面はボビン4の垂直矩形状環状部41、直線状垂直壁部41’及び扇状平坦部421a,421b,421c,421dの上面とほぼ同じ平面上に位置する。さらに、第一のコア部材2の胴部20の底面と第二のコア部材3の胴部30の上面とは、ほぼ同じ大きさでかつほぼ同じ位置にあるので、胴部20及び30はほぼ完全に重なる。両胴部20及び30がほぼ完全に重なった状態で、第一のコア部材2の平坦な底面は、第二のコア部材3の胴部30及び環状内面44a,44b,44c,44dの上面及びボビン4の扇状平坦部421a,421b,421c,421dの上面にほぼ接触する。これにより磁束が効率よく流れる。第一及び第二のコア部材2,3は直接接触するのが好ましいが、磁束の流れをほとんど阻害しない程度の磁気ギャップがあっても良い。磁気ギャップは樹脂接着層でもボビン4の一部でも良い。樹脂接着層からなる磁気ギャップの場合、100μm以下であれば電気的に直接接触した状態と変わらない。磁気ギャップは50μm以下が好ましい。第二のコア部材3の矩形状フランジ部31a,31b,31c,31dが形成する矩形状の輪郭は、ボビン4の矩形状突出部42a,42b,42c,42dが形成する矩形状の輪郭とほぼ同じであるので、第二のコア部材3とボビン4はZ方向にほぼ完全に重なる。また、円弧状内面45a,45b,45c,45dとの僅かな隙間でボビン4に受承される第一のコア部材2は第二のコア部材3よりXY面で内側に配置される。従って、ボビン4の両面から第一及び第二のコア部材2,3を組み合わせると、外径がほぼ矩形のコア組立体10が得られる。ボビン4の矩形状突出部42a,42b,42c,42dに設けられた端子部材43a,43b,43c,43dは、コア組立体10の矩形の輪郭内に位置する。図2、図2及び図3に示すように、コア組立体10の辺にはX方向及びY方向の凹部が設けられているので、第一のコア部材2の側面22a,22b及び第二のコア部材3の側面34a、34bが面する一対の凹部にX方向を軸とするコイルX軸コイル5aを巻回し、第一のコア部材2の側面23a,23b及び第二のコア部材3の側面35a、35bが面する一対の凹部にY方向を軸とするコイルY軸コイル5bを巻回する。またボビン4の円弧状垂直壁部41の円弧状環状外面46a,46b,46c,46dに、Z方向を軸とするコイルZ軸コイル5cを巻回する。円弧状環状外面46a,46b,46c,46dは、X軸コイル5a及びY軸コイル5bを巻回する垂直矩形状環状部41より外側に位置するので、X軸コイル5a及びY軸コイル5bを垂直矩形状環状部41及び第一のコア部材2の側面22a,22b,23a,23bに巻回した後に、X軸コイル5a及びY軸コイル5bと接触させずにZ軸コイル5cを円弧状環状外面46a,46b,46c,46dに容易に巻回することができる。第一の実施形態による三軸アンテナを組み立てるには、図7、図7、図8及び図8に示すように、ボビン4の垂直矩形状環状部41、直線状垂直壁部41’及び円弧状垂直壁部41により形成されたスペース41aに下から第二のコア部材3の胴部30及び扇状突出部32a,32b,32c,32dを挿入するとともに、ボビン4の垂直矩形状環状部41、直線状垂直壁部41’及び扇状平坦部421a,421b,421c,421dにより形成されるスペースに上から第一のコア部材2を挿入する。垂直矩形状環状部41内で接触する第一のコア部材2の胴部20と第二のコア部材3の胴部30とを接着しても良い。勿論、第一のコア部材2とボビン4の扇状平坦部421a,421b,421c,421dとを接着しても良い。このようにしてコア組立体10を得る。1つの端子部材例えば43aに銅線の端部を半田等で接続し、ボビン4のX方向の垂直矩形状環状部41第一及び第二のコア部材2,3の側面22a,22b,34a,34bが面する側に巻回してX軸コイル5aを形成し、別の端子部材43cに銅線の他方の端部を接続する。次いで、端子部材43bに銅線の端部を接続し、ボビン4のY方向の垂直矩形状環状部41第一及び第二のコア部材2,3の側面23a,23b,35a,35bが面する側に巻回してY軸コイル5bを形成し、別の端子部材43cに銅線の他方の端部を接続する。最後に端子部材43dに銅線を接続し、ボビン4の円弧状垂直壁部41の円弧状環状外面46a,46b,46c,46dに巻回してZ軸コイル5cを形成し、別の端子部材43cに銅線の他方の端部を接続する。このように、端子部材43cはX軸コイル5a、Y軸コイル5b及びZ軸コイル5cの共通端部となる。2第二の実施形態図9及び図9は本発明の第二の実施形態によるコア組立体110を示し、図10及び図10はコア組立体110を構成する第一及び第二のコア部材12,13の組合せを示し、図11は第一のコア部材12を示し、図12~図12は第二のコア部材13を示し、図13~図13はボビン14を示す。図9~図13では、第一の実施形態に対応する部材及び部分に第一の実施形態の参照番号の頭に1を追加した参照番号を付与している。従って、例えば第一のコア部材12のフランジ部121aは第一の実施形態における第一のコア部材2のフランジ部21aに対応する。第一の実施形態と共通する部材及び部分については第一の実施形態の説明が当てはまるので、第二の実施形態に特有の構成についてのみ以下詳細に説明する。第一のコア部材12は、胴部120の上面にX方向の溝125が形成されている以外、実質的に第一の実施形態の第一のコア部材2と同じ形状を有する。第二のコア部材13は、胴部130の上面の中央部に平坦な矩形状例えば正方形状の突出部135が形成されている以外、実質的に第一の実施形態の第二のコア部材3と同じ形状を有する。図示の例では、胴部130の角からから対角線上に一体的に延在する扇状突出部132a,132b,132c,132dは第一の実施形態の扇状突出部32a,32b,32c,32dより小さい。しかし、扇状突出部132a,132b,132c,132dの円弧状外周面136a,136b,136c,136dにZ軸コイルを巻回するので、X軸コイル及びY軸コイルとZ軸コイルとの位置関係に応じて扇状突出部132a,132b,132c,132dの大きさを適宜設定することができる。ボビン14は、矩形状環状部141が中心に矩形状例えば正方形状のスペース141aを有し、かつ水平の平板状である以外、実質的に第一の実施形態のボビン4と同じ形状を有する。ボビン14にはZ軸コイルを巻回する円弧状環状外面がないので、第二のコア部材13の扇状突出部132a,132b,132c,132dの円弧状外周面136a,136b,136c,136dにZ軸コイルを巻回する。図14、図14、図15及び図15に示すように、第一のコア部材12の扇状フランジ部121a,121b,121c,121dの円弧状輪郭の直径はボビン14の突出部本体1422a,1422b,1422c,1422dの円弧状内面145a,145b,145c,145dの直径より僅かに小さいので、第一のコア部材12は円弧状内面145a,145b,145c,145dとの僅かな隙間でボビン14の水平矩形状環状部141及び扇状平坦部1421a,1421b,1421c,1421d上に配置される。図14、図14、図15及び図15に示すように、第二のコア部材13の矩形状胴部130の上面の平坦な矩形状突出部135はボビン14の水平矩形状環状部141により形成された中央の矩形状スペース141aの内面より僅かに小さいので、第二のコア部材13の矩形状突出部135はボビン14の矩形状スペース141aに僅かな隙間で受承される。矩形状突出部135の高さはボビン14の水平矩形状環状部141の厚さにほぼ等しいので、第二のコア部材13の矩形状突出部135の上面はボビン14の水平矩形状環状部141の上面とほぼ同じ平面上に位置し、第一のコア部材12の底面と直接接触する。第二のコア部材13の矩形状胴部130のうち矩形状突出部135以外の部分では第一のコア部材12との間に水平矩形状環状部141が介在するので、水平矩形状環状部141はできるだけ薄いのが好ましい。水平矩形状環状部141の厚さは好ましくは1mm以下である。第二のコア部材13の矩形状フランジ部131a,131b,131c,131dが形成する矩形状の輪郭は、ボビン14の矩形状突出部142a,142b,142c,142dが形成する矩形状の輪郭とほぼ同じであるので、第二のコア部材13とボビン14はZ方向にほぼ完全に重なる。また、円弧状内面145a,145b,145c,145dとの僅かな隙間でボビン14に受承される第一のコア部材12は第二のコア部材13よりXY面で内側に配置される。従って、ボビン14の両面から第一及び第二のコア部材12,13を組み合わせると、外径がほぼ矩形のコア組立体110が得られる。ボビン14の矩形状突出部142a,142b,142c,142dに設けられた端子部材143a,143b,143c,143dは、コア組立体110の矩形の輪郭内に位置する。図9に示すように、コア組立体110の辺にはX方向及びY方向の凹部が設けられているので、第一のコア部材12の側面122a,122b及び第二のコア部材13の側面134a、134bが面する一対の凹部にX軸コイルを巻回し、第一のコア部材12の側面123a,123b及び第二のコア部材13の側面135a、135bが面する一対の凹部にY軸コイルを巻回する。また第二のコア部材13の円弧状外周面136a,136b,136c,136dにZ軸コイルを巻回する。第一のコア部材12の上面の溝125により、X軸コイルの位置決めが容易である。第二のコア部材13の円弧状外周面136a,136b,136c,136dは、X軸コイル及びY軸コイルを巻回する第一のコア部材12の側面122a,122b,123a,123b及び第二のコア部材13の側面134a、134b,135a、135bより外側に位置するので、X軸コイル及びY軸コイルを巻回した後に、X軸コイル及びY軸コイルと接触させずにZ軸コイルを円弧状外周面136a,136b,136c,136dに容易に巻回することができる。X軸コイル、Y軸コイル及びZ軸コイルをコア組立体110に巻回した状態を図14及び図15に示す。3第三の実施形態図16~図16に示すように、本実施形態のボビン24は、各矩形状突出部242a,242b,242c,242dに2つの端子部材243a及び243a’,243b及び243b’,243c及び243c’,243d及び243d’を有し、全体で8個の端子部材を有する以外、第二の実施形態のボビン14と実質的に同じである。例えば、X軸コイルの一方の端部は243aに接続され、他方の端部は243aに接続される。Y軸コイルの一方の端部は243bに接続され、他方の端部は243bに接続される。Z軸コイルの一方の端部は243cに接続され、他方の端部は243cに接続される。残りの端子部材243d,243dはダミー端子であり、回路基板の電極との接続箇所を増やして三軸アンテナが回路基板から剥離しにくくする。以上説明した本発明の三軸アンテナは、輪郭がほぼ矩形例えば正方形の第二のコア部材を有するので、回路基板上の同じスペースに配置したとき配置スペース全体に第一及び第二のコア部材のフランジ部が広がり、円形状アンテナより磁束を捕らえる面積が広く、受信感度が高い。第一及び第二のコア部材は一般に磁性体により形成するが、磁性体としてはフェライト焼結体の他に、Fe基アモルファス合金、Co基アモルファス合金、50nm以下の平均結晶粒径を有するFe基又はCo基のナノ結晶合金等の軟磁性材料の粉末と樹脂とからなるプレス成形体でも良い。4三軸アンテナ部品本発明の三軸アンテナは樹脂モールドして三軸アンテナ部品とするのが好ましい。図17及び図18は、端子部材の数を6個とした以外第二の実施形態と同じ三軸アンテナを樹脂モールドする工程の一例を示す。図17に示すように、水平矩形状環状部141及び矩形状突出部142a,142b,142c,142dを有するボビン14は端子部材143となるフレーム部分7を含む金属製フレーム70と一体的に樹脂成形されている。フレーム70は、例えば銅の下地メッキの上に電解錫メッキを被覆した厚さ02mmの軟磁性燐青銅板を打抜き加工することにより形成される。フレーム70の対向する2辺に複数の位置決め用孔部を有する矩形状枠71,71が一体的に設けられている。水平矩形状環状部141に接着剤を塗布した後、図10に示す第一及び第二のコア部材12,13を両側から水平矩形状環状部141に固着する。端子部材143のうち各コイルの端部と接続する部分が、曲げ加工した後でボビン14の対向するY方向2辺から03mmだけ突出するとともに、端子部材143の他の部分が対向するX方向2辺から26mmだけ突出するように、フレーム70を切除する。その後、X軸コイル、Y軸コイル及びZ軸コイルの巻回、及び各コイル端部の端子部材143への接続を行い、三軸アンテナを製造する。この三軸アンテナを成形用金型内に配置し、ボビン14及び第一及び第二のコア部材12,13を一体的に樹脂モールドし、X方向に端子部材7の一部が突出する図10に示す三軸アンテナ部品100とすることができる。三軸アンテナ部品100のうち端子部材143の部分には凹部144がある。端子部材143の突出した部分を図10のように三軸アンテナ部品100の凹部144内で折り曲げ、直方体状の三軸アンテナ部品100とする。この樹脂モールドした三軸アンテナ部品100は、例えば11mm×11mm×35mmの大きさを有する。この三軸アンテナ部品100を高さ5mからコンクリート面へ自然落下させる試験を100回繰り返したが、コイル端部と端子部材143の剥離はなく、かつ各コイルのインダクタンスに変化は見られなかった。5受信回路図19は本発明の三軸アンテナを用いる受信回路の一例を示す。簡単化のために、図示の例では各コイルの端部は全て異なる端子部材に接続されている。勿論、幾つかの端子部材を共通端子にしても良い。三軸アンテナのX軸コイルLx、Y軸コイルLy及びZ軸コイルLzの各々に並列にキャパシタCx、Cy、Czが接続されており、キャパシタCx、Cy、Czの一端はグランドGNDに接続されている。磁束により各コイルに発生した電圧は並列に接続されたキャパシタと共に所望の周波数で共振し、コイルの両端でQ倍Qは共振回路の特性値の電圧が発生する。この電圧を増幅回路AMPx、AMPy、AMPzにより増幅し、スイッチ回路81に入力する。スイッチ回路81は検出部図示せずを有し、各増幅回路AMPx、AMPy、AMPzから入力された信号の中から選択した最大の信号を変換回路82に出力する。変換回路82は、入力信号を包絡線検波する検波部図示せず、及び所定の電圧値を閾値として入力信号をデジタル信号に変換するデジタル変換部を備えている。このような構成のため、信号がいずれの方向から三軸アンテナに入っても常に受信感度を高く保つことができる。本発明を以下の実施例により具体的に説明するが、本発明はそれらに限定されるものではない。実施例1及び比較例1第二の実施形態による三軸アンテナを製造するために、第一及び第二のコア部材12,13をNiZn系フェライト日立金属株式会社製ND50Sのプレス成形により形成した。第一及び第二のコア部材12,13の各部の寸法は図20~図22に示す通りである。第二のコア部材13の各フランジ部131a,131b,131c,131dは、丸い角部曲率半径R=15mmを有する正方形状である。ボビン14は、端子部材143a,143b,143c,143dを全芳香族ポリエステル樹脂住友化学工業株式会社製スミカスーパーLCPE4008で一体的に射出成形することにより形成した。端子部材143a,143b,143c,143dは燐青銅材を用い、端部がボビン14の側面から突出するようにした。ボビン4の各部の寸法は図23に示す通りである。線径0035mmのエナメル銅線を380ターン2分割巻巻回することによりX軸コイル及びY軸コイルを形成し、線径004mmのエナメル被膜銅線を500ターン巻回することによりZ軸コイルを形成した。得られた三軸アンテナは、縦11mm、横11mm及び厚さ高さ35mmと小型で、約10gと軽量であった。実施例1の三軸アンテナと、Z方向の投影面積がほぼ同じ図24~図24に示す特開2004015168号の三軸アンテナ比較例1とのアンテナ感度を129~139kHzの範囲で測定した。この周波数範囲内でのアンテナ感度の最大値をアンテナ感度とした。結果を表1に示す。表1から明らかなように、実施例1の三軸アンテナはX方向、Y方向及びZ方向の全てにおいて比較例1の三軸アンテナより高感度であった。実施例1の三軸アンテナのコイルのインダクタンス及びアンテナ特性Qはそれぞれ50mH以上及び220以上X軸コイル、50mH以上及び240以上Y軸コイル、及び60mH以上及び300以上Z軸コイルであった。このように本発明の三軸アンテナは、小型でも十分に高いインダクタンスを有するコイルの巻き数を確保でき、かつ高いアンテナ特性Qを有するので、必要な周波数帯域のみ受信できる。"