それぞれがアンギュラ型であって内径が互いに異なる2列の外輪軌道を内周面に、互いに同じ向きに設けた外輪と、それぞれがアンギュラ型であって外径が互いに異なる2列の内輪軌道を外周面に、互いに同じ向きに設け、前記外輪の内径側にこの外輪と同心に配置された内輪と、前記両外輪軌道と前記両内輪軌道との間に、それぞれの列毎に複数個ずつ、両列同士の間で同じ方向の接触角を付与され、且つ、ピッチ円直径を互いに異ならせた状態で転動自在に設けられた玉と、これら各玉を転動自在に保持した、両列毎に互いに独立し、且つ、直径が互いに異なる1対の保持器とを備えたタンデムアンギュラ型玉軸受に於いて、これら両保持器がそれぞれ、1個のリム部の軸方向片面に複数の弾性片を突出させ、このリム部の軸方向片面と円周方向に隣り合う1対の弾性片の円周方向側面とにより三方を囲まれる部分を、前記各玉を転動自在に保持するポケットとした冠型保持器であり、これら両冠型保持器を構成する前記リム部が、前記外輪及び前記内輪の軸方向に関して互いに反対側に配置されて、前記各弾性片の先端は、前記両冠型保持器により保持された前記各玉よりも前記異なる列の玉側に突出していない事を特徴とするタンデムアンギュラ型玉軸受。ピッチ円直径が大きな各玉を保持した冠型保持器を構成する各弾性片は、リム部から離れるに従って径方向内方に向かう方向に傾斜しており、ピッチ円直径が小さな各玉を保持した冠型保持器を構成する各弾性片は、リム部から離れるに従って径方向外方に向かう方向に傾斜している、請求項1に記載したタンデムアンギュラ型玉軸受。本発明は、上述の様な事情に鑑みて、軸方向寸法を大きくする事なく負荷容量のより一層の増大を図ったり、或いは、負荷容量を低下させる事なく軸方向寸法をより一層短縮できるタンデムアンギュラ型玉軸受の構造を実現すべく発明したものである。本発明のタンデムアンギュラ型玉軸受は、特許文献1~3に記載される等により従来から知られているタンデムアンギュラ型玉軸受と同様に、外輪と、内輪と、複数個の玉と、1対の保持器とを備える。このうちの外輪は、それぞれがアンギュラ型であって内径が互いに異なる2列の外輪軌道を内周面に、互いに同じ向きに設けている。又、前記内輪は、それぞれがアンギュラ型であって外径が互いに異なる2列の内輪軌道を外周面に、互いに同じ向きに設けたもので、前記外輪の内径側にこの外輪と同心に配置している。又、前記各玉は、前記両外輪軌道と前記両内輪軌道との間に、それぞれの列毎に複数個ずつ、両列同士の間で同じ方向の接触角を付与され、且つ、ピッチ円直径を互いに異ならせた状態で、転動自在に設けている。更に、前記両保持器は、両列毎に互いに独立して直径が互いに異なるもので、前記各玉を転動自在に保持している。特に、本発明のタンデムアンギュラ型玉軸受に於いては、前記両保持器はそれぞれ、1個のリム部の軸方向片面に複数の弾性片を突出させ、このリム部の軸方向片面と円周方向に隣り合う1対の弾性片の円周方向側面とにより三方を囲まれる部分を、前記各玉を転動自在に保持するポケットとした冠型保持器である。そして、これら両冠型保持器のリム部を、前記外輪及び前記内輪の軸方向に関して互いに反対側に配置している。言い換えれば、前記両保持器を構成する前記両リム部から前記各弾性片を、互いに近付く方向に突出させている。又、これら各弾性片の先端は、前記冠型保持器により保持された前記各玉よりも異なる列の玉側に突出していない。言い換えれば、前記両リム部からの前記各弾性片の突出長さは、前記各玉の直径よりも小さくしている。この様な本発明のタンデムアンギュラ型玉軸受を実施する場合に好ましくは、請求項2に記載した発明の様に、前記ピッチ円直径が大きな大径列側の各玉を保持した冠型保持器を構成する各弾性片は、リム部から離れるに従って径方向内方に向かう方向に傾斜したものとする。更に、前記ピッチ円直径が小さな小径列側各玉を保持した冠型保持器を構成する各弾性片は、リム部から離れるに従って径方向外方に向かう方向に傾斜したものとする。上述の様に構成する本発明のタンデムアンギュラ型玉軸受によれば、軸方向寸法を大きくする事なく負荷容量の増大を図ったり、或いは、負荷容量を低下させる事なく軸方向寸法を短縮できる。即ち、本発明のタンデムアンギュラ型玉軸受の場合には、1対の保持器を冠型保持器とし、これら両冠型保持器のリム部を、何れも両列の玉同士の間に配置しない構成を採用している。この為、前記タンデムアンギュラ型玉軸受の軸方向寸法を同じとした場合には、前記リム部の軸方向寸法分、何れかの列又は両列の玉の直径を大きくできて、その分、負荷容量を向上させられる。又、負荷容量を同じとした場合には、前記両リム部の軸方向寸法分、前記タンデムアンギュラ型玉軸受の軸方向寸法を縮め、このタンデムアンギュラ型玉軸受の小型軽量化を図る事ができる。特に、本発明の構造の場合には、両列の玉同士の間にリム部が存在しない。この為、負荷容量を増大する為に玉の直径を大きくしたり、小型軽量化の為に両列の玉の間隔を縮める事を限界近くまで行えて、負荷容量の増大、或いは小型軽量化の効果を顕著に得られる。更に、請求項2に記載した発明の構造によれば、保持器を構成する各弾性片の円周方向側面と各玉の転動面との係り代を十分に確保できる事に加えて、これら各弾性片の強度向上を図れる。[実施の形態の第1例]図1は、請求項1にのみ対応する、本発明の実施の形態の第1例を示している。尚、本例を含めて、前述した先発明の構造に対する、本発明のタンデムアンギュラ型玉軸受の特徴は、1対の保持器として何れも冠型のものを使用し、これら両保持器のリム部を、外輪5及び内輪6の軸方向に関して、互いに反対側に位置させ、両列の玉7a、7b同士の間にはリム部を存在させない様にした点にある。即ち、本例の構造の場合には、大径列側の玉7aを保持する保持器13aだけでなく、小径列側の玉7bを保持する保持器13cに就いても、冠型保持器としている。この為に、この小径列側の玉7bを保持する保持器13cとして、円環状のリム部14cの軸方向片面図1の左側面に複数の弾性片15aを、軸方向に関して突出させ、このリム部14cの軸方向片面と円周方向に隣り合う1対の弾性片15aの円周方向側面とにより三方を囲まれる部分を、前記各玉7bを転動自在に保持するポケット16bとしたものを使用している。そして、前記両保持器13a、13cのリム部14、14cを、外輪5及び内輪6の軸方向に関して互いに反対側、即ち、内部空間17の両端開口部に配置している。この様な構成を有する本例の構造の場合、前述の図9と図1とを比較すれば明らかな通り、前述した先発明に係る構造よりも、更に両列の玉7a、7bの列間ピッチP3<P2を縮められて、タンデムアンギュラ型玉軸受の更なる小型軽量化を図れる。即ち、前述の先発明により縮められた軸方向寸法δの凡そ2倍2δ分、タンデムアンギュラ型玉軸受の軸方向寸法を縮められるP1-P3≒2δにできる。尚、前記両列の玉7a、7bの半径をそれぞれRa、Rbとした場合に、前記列間ピッチP3の値は、好ましくはこれら両列の玉7a、7bの半径Ra、Rbの和の0.9~1.2倍{0.9≦P3/RaRb≦1.2}、より好ましくは0.93~1.1倍{0.93≦P3/RaRb≦1.1}とする。前記列間ピッチP3の値を前記半径Ra、Rbの和以下{RaRb≦P3}とする場合には、前記両列の玉7a、7bのピッチ円直径を十分に異ならせる。但し、前記列間ピッチP3の値を上述した範囲よりも小さくする{0.9RaRb未満、0.93RaRb未満にする}には、前記両列の玉7a、7bのピッチ円直径を異ならせる程度を著しくする必要があり、タンデムアンギュラ型玉軸受の径方向寸法が過大になる。要するに、このタンデムアンギュラ型玉軸受の寸法をできるだけ小さくすべく、前記両列の玉7a、7bを近接配置した場合、このタンデムアンギュラ型玉軸受の軸方向寸法と径方向寸法とはトレードオフの関係になる。そこで、前記P3/RaRbの下限値を、好ましくは0.9以上、より好ましくは0.93以上とする。一方、このP3/RaRbの上限値は、前述の図9の上段に記載した従来構造に比べて、タンデムアンギュラ型玉軸受の軸方向寸法を十分に短縮できる範囲として規制する。因みに、前記図9の上段に記載した従来構造の場合には、保持器強度を確保する面から、P3/RaRbの値を1.2以下に抑える事は難しいし、1.1以下に抑える事は殆ど不可能である。その他の部分の構成及び作用は、前述した先発明に係る構造と同様であるから、同等部分には同一符号を付して、重複する説明を省略する。[実施の形態の第2例]図2も、請求項1にのみ対応する、本発明の実施の形態の第2例を示している。本例の場合には、大径列側の玉7Aと小径列側の玉7Bとの列間ピッチを、前述の図9の上段部分に示した従来構造と同じ大きさP1とする代わりに、前記両列の玉7A、7Bの直径を、この従来構造及び前述した先発明に係る構造及び上述した実施の形態の第1例の玉7a、7bの直径よりも大きくしている。本例の場合には、この様な構成により、タンデムアンギュラ型玉軸受の負荷容量を、前記従来構造と同じ軸方向寸法のまま、大きくしている。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第1例と同様であるから、同等部分には同一符号を付して、重複する説明を省略する。[実施の形態の第3例]図3も、請求項1にのみ対応する、本発明の実施の形態の第3例を示している。本例の場合も、大径列側の玉7Aと小径列側の玉7bとの列間ピッチを、前述の図9の上段部分に示した従来構造と同じ大きさP1とする代わりに、大径列側の玉7Aの直径を、この従来構造及び前述した先発明に係る構造の玉7aの直径よりも大きくしている。小径列側の玉7bに関しては、これら従来構造及び先発明に係る構造の場合と同じとしている。本例の場合も、この様な構成により、タンデムアンギュラ型玉軸受の負荷容量を、前記従来構造と同じ軸方向寸法のまま、大きくしている。更に本例の場合には、使用条件が厳しくなる、言い換えれば、使用時に小径列側の玉7bに比べて大きな荷重を負荷する、前記大径列側の玉7Aの負荷容量を大きくしている。そして、大径列側、小径列側両列の玉7A、7bの転動面、並びに、外輪、内輪各軌道9a、9b、10a、10bの転がり疲れ寿命をバランスさせている。言い換えれば、両列同士の間で使用時に加わる負荷が異なるにも拘らず両列の負荷容量を同等にする場合に生じる無駄、即ち、何れか小径列側の列の転がり疲れ寿命が過剰になる事の無駄を防止している。その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第1例と同様であるから、同等部分には同一符号を付して、重複する説明を省略する。[実施の形態の第4例]図4も、請求項1にのみ対応する、本発明の実施の形態の第4例を示している。本例の場合には、小径列側の玉7Bを保持する保持器13dとして、この保持器13dを構成する各弾性片15bが、リム部14dから離れるに従って径方向外方に向かう方向に傾斜した構造を有するものを使用している。この様な本例の構造の場合には、前記保持器13dの径方向に関する、前記各弾性片15bの厚さ寸法を大きくできる。この為、各ポケット16bの内面と前記各玉7Bの転動面との係り代を大きくして、これら各玉7Bによる、前記保持器13dの径方向に関する位置決めを良好に行える。又、前記各弾性片15bの強度及び剛性を高くして、使用時に前記保持器13dの回転に伴ってこれら各弾性片15bに加わる遠心力に拘らず、これら各弾性片15bが変形して、前記各ポケット16bの内面と前記各玉7Bの転動面とが強く擦れ合う事を防止できる。又、前記保持器13dの耐久性の向上も図れる。その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第1例と同様であるから、同等部分には同一符号を付して、重複する説明を省略する。[実施の形態の第5例]図5は、請求項1、2に対応する、本発明の実施の形態の第5例を示している。本例の場合には、小径列側の玉7Bを保持する保持器13dだけでなく、大径列側の玉7Aを保持する保持器13eに関しても、各弾性片15cが傾斜したものを使用している。即ち、この保持器13eとして、これら各弾性片15cが、リム部14eから離れるに従って径方向内方に向かう方向に傾斜した構造を有するものを使用している。この様な本例の構造を採用する事により、前記大径列側の玉7Aを保持する保持器13eに関しても、各ポケット16の内面と前記各玉7Aの転動面とが強く擦れ合う事を防止すると共に、前記保持器13eの耐久性の向上を図っている。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第4例と同様であるから、同等部分には同一符号を付して、重複する説明を省略する。[実施の形態の第6例]図6も、請求項1、2に対応する、本発明の実施の形態の第6例を示している。本例の場合には、外輪5の内周面のうち、1対の外輪軌道9a、9bに隣接するカウンターボア部18a、18bの一部小径側端部で、これら両外輪軌道9a、9bに隣接する部分の内径を、各玉7A、7Bの外接円の直径よりも少しだけ小さくしている。そして、これら両隣接する部分を、それぞれ係り代部19a、19bとしている。それぞれ保持器13e、13dに保持された前記各玉7A、7Bを、前記両外輪軌道9a、9bの内径側に配置した状態では、これら各玉7A、7Bと前記両係り代部19a、19bとの前記両保持器13e、13dの弾性に基づく係合により、これら各玉7A、7Bが前記外輪5の内径側から不用意に抜け出る事が防止される。前記両係り代部19a、19bの内径を、前記両保持器13e、13dと干渉しない範囲に規制する事は勿論である。本例の場合には、前記両係り代部19a、19bの存在により、前記各玉7A、7Bと前記外輪5とを一体的に非分離状態で取り扱う事ができて、タンデムアンギュラ型玉軸受の組み付け作業の容易化を図れる。尚、内輪6に関しては、前記外輪5及び前記各玉7A、7Bを外径側部材例えばハウジングの内径側に組み付けてから、これら各玉7A、7Bの内径側に、軸方向変位に基づいて組み付ける。この際、これら各玉7A、7Bは、殆ど径方向外方に変位する事はない。従って、前記内輪6の外周面には、前記係り代部19a、19bに対応する構造は設けていない。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第5例と同様であるから、同等部分には同一符号を付して、重複する説明を省略する。尚、本例の様に、外輪の内周面に係り代部を設ける構造は、前述の図1~4に示した、実施の形態の第1~4例の構造と組み合わせて実施する事もできる。