コンベックス型超音波内視鏡の操作部から延びかつ先端部に超音波プローブを有する挿入部に形成した内部管路に対して、可撓性を有するシースによって周囲を被覆した状態で挿脱可能な可撓性を有する穿刺針において、上記内部管路が、先端近傍部を屈曲させることにより先端部の軸線を上記挿入部の軸線に対して傾斜させ、かつ先端を上記超音波プローブの直後において開口させたものであり、上記穿刺針が、側方から見たときに自身の軸線に対して傾斜する先端面と、該先端面の長手方向の後端部に形成した、側方から見たときに該先端面及び上記軸線に対して傾斜する後端面取り部と、を備えることを特徴とする超音波内視鏡用穿刺針。請求項1記載の超音波内視鏡用穿刺針において、該先端面の長手方向の前端部に形成した、側方から見たときに該先端面及び上記軸線に対して傾斜する前端面取り部を備える超音波内視鏡用穿刺針。請求項2記載の超音波内視鏡用穿刺針において、上記先端面の周縁部全体に形成した、側方から見たときに該先端面及び上記軸線に対して傾斜しかつ上記後端面取り部及び前端面取り部を含む周縁面取り部を備える超音波内視鏡用穿刺針。請求項1記載の超音波内視鏡用穿刺針において、上記先端面に形成した、側方から見たときに該先端面及び上記軸線に対して傾斜する面取り部が上記後端面取り部のみである超音波内視鏡用穿刺針。例えば図19に示すように、先端面の前端部が下方に位置し先端面の後端部が上方に位置する状態で穿刺針106をシース105内に挿入した場合に、穿刺針106の前部に上向きの付勢力が掛かったとき例えば湾曲操作レバーを操作することにより、挿入部101の先端部湾曲部より前方に位置する部分が下方を向くように湾曲部を曲げたときに、内部管路104内において穿刺針106をシース105に対して前方に相対スライドさせると、穿刺針106の先端面の後端部とシース105の内面天井面との間に大きな摩擦力が発生し、穿刺針106の先端部がシース105内を円滑に移動できなくなるおそれがある。一方、図20に示すように、先端面の前端部が上方に位置し先端面の後端部が下方に位置する状態で穿刺針106をシース105内に挿入し、内部管路104内において穿刺針106をシース105に対して前方に相対スライドさせると、穿刺針106の先端面の前端部がシース105の屈曲部の直前部分に引っ掛かったり、穿刺針106の先端面の後端部がシース105の屈曲部の内面底面に引っ掛かり、穿刺針106の先端部がシース105の屈曲部を円滑に通過できなくなるおそれがある。本発明は、側方から見たときに先端面が傾斜する形状でありながら、コンベックス型超音波内視鏡内に形成した屈曲部を有する内部管路を円滑に移動可能な超音波内視鏡用穿刺針を提供することを目的とする。本発明の超音波内視鏡用穿刺針は、コンベックス型超音波内視鏡の操作部から延びかつ先端部に超音波プローブを有する挿入部に形成した内部管路に対して、可撓性を有するシースによって周囲を被覆した状態で挿脱可能な可撓性を有する穿刺針において、上記内部管路が、先端近傍部を屈曲させることにより先端部の軸線を上記挿入部の軸線に対して傾斜させ、かつ先端を上記超音波プローブの直後において開口させたものであり、上記穿刺針が、側方から見たときに自身の軸線に対して傾斜する先端面と、該先端面の長手方向の後端部に形成した、側方から見たときに該先端面及び上記軸線に対して傾斜する後端面取り部と、を備えることを特徴としている。該先端面の長手方向の前端部に形成した、側方から見たときに該先端面及び上記軸線に対して傾斜する前端面取り部を備えてもよい。さらに、上記先端面の周縁部全体に形成した、側方から見たときに該先端面及び上記軸線に対して傾斜しかつ上記後端面取り部及び前端面取り部を含む周縁面取り部を備えてもよい。上記先端面に形成した、側方から見たときに該先端面及び上記軸線に対して傾斜する面取り部が上記後端面取り部のみであってもよい。本発明の超音波内視鏡用穿刺針は、側方から見たときに自身の軸線に対して傾斜する先端面の後端部に、側方から見たときに該先端面及び上記軸線に対して傾斜する後端面取り部を形成してある。そのため超音波内視鏡用穿刺針の先端面の後端部がシースの内面に接触しても、後端面取り部とシースの内面との間の摩擦力は大きくならないので、超音波内視鏡用穿刺針はシース内を円滑に移動できる。また超音波内視鏡用穿刺針の先端面の前端部が上方に位置し先端面の後端部が下方に位置する状態で、超音波内視鏡用穿刺針の先端部がシースの屈曲部を通過しようとすると、穿刺針の先端部がシースの屈曲部の直前に位置する部分に接触する。しかし、このときシースの屈曲部の直前に位置する部分の傾斜方向と穿刺針の先端面の傾斜方向が略平行となるので、穿刺針の先端部がシースの屈曲部の直前部分に引っ掛かったり、シースを傷つけるおそれは小さい。しかも穿刺針の先端面の後端部下端部には後端面取り部が形成してあるので、当該部分がシースの屈曲部を通過しようとすると、後端面取り部がシースの内面に沿って前方前斜め上方に移動するので、穿刺針はその先端部を屈曲させながらシースの屈曲部を通過する。そのため穿刺針はシースを傷つけることなく、シースの屈曲部を円滑に通り抜けることが可能である。以下、添付図面を参照しながら本発明の一実施形態を説明する。なお、以下の説明中の前後方向は、超音波内視鏡10については挿入部13の先端部側を前方、操作部11側を後方と定義し、穿刺針装置30については穿刺針55の先端側を前方、スタイレット支持キャップ58側を後方としている。まず、穿刺針装置30を着脱可能な超音波内視鏡10の構造について説明する。超音波内視鏡10はコンベックス型の超音波内視鏡であり、操作部11と、操作部11から前方に延びかつ先端に超音波プローブ12を備える可撓性を有する挿入部13と、共に操作部11から挿入部13と反対側に延びるライトガイド用チューブ及び超音波画像伝送用チューブいずれも図示略と、を備え、ライトガイド用チューブと超音波画像伝送用チューブの端部には光源用コネクタと超音波画像用コネクタがそれぞれ設けてある。挿入部13の先端部近傍をなす湾曲部14は、操作部11に設けた湾曲操作レバー15の回転操作に応じて上下方向に湾曲する。操作部11には処置具挿通用突部16が突設してあり、処置具挿通用突部16の後端面には略円筒形状をなしかつ両端が開口する口金17が固定状態で突設してある。図3に示すように、口金17の外周面の先端部近傍には、口金17の軸線AL1方向に見たときに周方向に180°ずれた位置に位置し、かつ対称形状をなす第1の突片18Aと第2の突片18Bが一体的に突設してある。第1の突片18Aと第2の突片18Bの全体形状は、円の両側部を該円の中心点に関して対称をなす一対の円弧に沿って切り落とした形状である。また、口金17の外周面には第1の突片18A及び第2の突片18Bと軸線AL1方向の位置をずらして正面視円形の環状フランジ19が突設してある。さらに、操作部11及び挿入部13の内部には、後端が口金17に接続し、前端が挿入部13の前端近傍に形成した処置具用開口21に接続する内部管路20図1、図9~図14参照が設けてある。図示するように処置具用開口21は、超音波プローブ12の直後に位置している。内部管路20の後端部操作部11内に位置する部分と前端部20bを除く部分は挿入部13の軸線に沿って延びている。しかし内部管路20の前端近傍部に形成した屈曲部20a図9~図14参照より前方に位置する前端部20bの軸線は挿入部13の軸線に対して傾斜している。また挿入部13の前端部湾曲部の直前に位置する部分は硬質樹脂によって構成してあり、内部管路20の前部図9~図14に示した部分は、挿入部13の前端部硬質樹脂部に形成した孔によって形成してあるので、内部管路20の前部は変形不能である。また処置具挿通用突部16の一方の側面には矢印形状の内視鏡側指標22がプリントにより形成してある図1参照。超音波画像用コネクタを超音波診断装置図示略に接続すると共に超音波診断装置をCRTモニタに接続し、さらに超音波プローブ12にゴム製のバルーン図示略を被せた上で、該超音波診断装置の超音波画像描出スイッチを押すと、超音波プローブ12の表面から被検部に向けて超音波が発信され、被検部によって反射された超音波を超音波プローブ12が受信する。挿入部13、操作部11及び超音波信号伝送用チューブの内部には超音波プローブ12と超音波画像用コネクタを接続する超音波信号伝送用ケーブル図示略が設けてあるので、超音波プローブ12が受信した超音波画像は超音波診断装置により電気的に処理された上でCRTモニタに表示される。続いて穿刺針装置30の構造について説明する。穿刺針装置30は硬質樹脂PCポリカーボネイトや、ノリル等のEOG滅菌可能な樹脂材料によって成形した略円筒形状の筒状接続部31を有している。筒状接続部31の前部には筒状接続部31の内部空間と連通する貫通孔が形成しており、該貫通孔の前端の周縁部には環状凹部33が凹設してある。さらに該貫通孔の内周面には環状凹部33から後方に向かって延びる、筒状接続部31の軸線AL2を中心とする螺旋形状の第1のねじ溝32Aと第2のねじ溝32Bが形成してある。互いに二条ねじを構成する第1のねじ溝32Aと第2のねじ溝32Bの位相筒状接続部31の軸線AL2を中心とした周方向位置は180°ずれており、第1のねじ溝32Aの入口側端部32A1と第2のねじ溝32Bの入口側端部32B1の位相は180°ずれている。また筒状接続部31の一方の側面には矢印形状の指標38がプリントにより形成してある図1、図2参照。筒状接続部31の後端部には、筒状接続部31より大径の筒状部材であり硬質樹脂PC等からなる第1ロック支持部材34が同心状態で固定してある。第1ロック支持部材34には、第1ロック支持部材34を径方向に貫通する雌ねじ孔35が形成してあり、雌ねじ孔35には第1ロック部材36のねじ部37が螺合している。筒状接続部31及び第1ロック支持部材34の内部空間には、その外径が筒状接続部31の内径より小さくかつ第1ロック支持部材34の後部の内径と略同一であり、筒状接続部31と同じ材料により成形した筒状部材であるシース支持部材39が、筒状接続部31及びシース支持部材39の軸線方向にスライド自在として挿入してある。シース支持部材39の後端は開放しており、シース支持部材39内部の前端部にはホルダ40が固定してある。ホルダ40をシース支持部材39の軸線方向に貫通する貫通支持孔41には、樹脂等の可撓性材料からなり両端が開口する筒状部材であるシース42の後端部が嵌合固定してあり、シース42の前部は第1のねじ溝32A及び第2のねじ溝32Bの内周側空間を通って筒状接続部31の前方に突出している。シース支持部材39の後端部にはシース支持部材39より大径の硬質樹脂PC等からなる筒状部材である第1ストッパ部材44が同心状態で固定してある。従ってシース支持部材39は、第1ストッパ部材44が第1ロック支持部材34の後端面に当接する最大押込位置図4の位置と、第1ストッパ部材44が第1ロック支持部材34の後端面から後方に離間する最大引出位置図示略。シース支持部材39の前端部は筒状接続部31内に位置し、ホルダ40が第1ロック支持部材34の内周側端部に当接することによりそれ以上の後方移動は規制されるとの間を筒状接続部31に対してスライド可能であり、シース支持部材39をスライドさせることによりシース42の筒状接続部31に対する突出量を調整できる。さらに、第1ロック部材36を雌ねじ孔35に対して回転させて、ねじ部37の端面をシース支持部材39の外周面に圧接すれば、筒状接続部31に対するシース支持部材39の相対位置を所望の位置に保持できる。シース支持部材39と第1ストッパ部材44の内部空間には、その外径が第1ストッパ部材44の後端部の内径と略同一であり、かつ筒状接続部31と同じ材料により成形した両端が開口する筒状部材であるスライド部材50が、筒状接続部31およびシース支持部材39の軸線方向にスライド自在として挿入してある。スライド部材50の前端部には、シース支持部材39の内部空間に位置するストッパ51が設けてある。さらに、スライド部材50の外周面には、硬質樹脂PC等からなる筒状部材である第2ロック支持部材45の中心貫通孔がスライド自在に嵌合している。この第2ロック支持部材45には、第2ロック支持部材45を径方向に貫通する雌ねじ孔46が形成してあり、雌ねじ孔46には第2ロック部材47のねじ部48が螺合している。従って、スライド部材50に対する第2ロック支持部材45の位置を調整し、かつ第2ロック部材47のねじ部48の端面をスライド部材50の外周面に圧接してスライド部材50に対する第2ロック支持部材45の位置を固定すれば、第2ロック支持部材45の前端面が第1ストッパ部材44の後端面に当接したときのシース42の筒状接続部31に対する突出量を調整できる。スライド部材50は、ストッパ51がシース支持部材39の内部空間の後端部に位置し、かつストッパ51の後端面が第1ストッパ部材44の内面44aシース支持部材39の後端面が当接している面。図4参照に当接する収納位置図4の位置と、第2ロック支持部材45の前端面が第1ストッパ部材44の後端面に接触すると共にストッパ51の後端面が第1ストッパ部材44の上記内面から前方に離間して後述する穿刺針55がシース42の先端から突出する突出位置図1、図2の位置との間を、シース支持部材39及び筒状接続部31に対してスライド可能である。なお、図1、図2に示す突出位置は第2ロック支持部材45をスライド部材50の後端部に位置させた場合の突出位置であり、第2ロック支持部材45の位置をより前方に位置させた場合の突出位置は、スライド部材50の後端部50aから前方に離間した第2ロック支持部材45の前端面が第1ストッパ部材44の後端面に接触し、かつ後述する穿刺針55がシース42の先端から突出する位置のことである。また、図4に示すように、第2ロック部材47によって第2ロック支持部材45をスライド部材50に対する前端位置に保持しかつ第2ロック支持部材45を第1ストッパ部材44に当接させれば、スライド部材50に前向きに外力を掛けてもスライド部材50が収納位置から前方にスライドすることはない。スライド部材50の後端部50aの内部空間には硬質樹脂ポリプロピレン等からなる穿刺針支持部材53の前部が嵌合固定してある。穿刺針支持部材53の前部に形成した支持孔54には、可撓性を有する中空の金属材からなり、後端が開口すると共に前端近傍に開口55a図1参照を有する穿刺針55の後端部が嵌合固定してある。図7、図8に示すように穿刺針55の先端面55bは側方から見たときに自身の軸線に対して傾斜している。さらに先端面55bの周縁部全体には、側方から見たときに先端面55b及び穿刺針55の軸線に対して傾斜する周縁面取り部55cが形成してある。図7、図8に示すように周縁面取り部55cの長手方向の後端部は後端面取り部55dとなっており、長手方向の前端部は前端面取り部55eとなっている。穿刺針55の前部は、シース支持部材39及びスライド部材50の内部空間を通ってシース42の内部に挿入してある。スライド部材50が上記収納位置に位置するとき穿刺針55の先端はシース42の内部に位置するが、スライド部材50が上記突出位置に移動すると穿刺針55の先端はシース42の先端から突出する図1、図11、図14参照。また、穿刺針支持部材53の後部には支持孔54と連通する後部空間56が形成してあり、穿刺針支持部材53の後部の外周面には雄ねじ57が形成してある。穿刺針支持部材53に対しては硬質樹脂製例えばPOM等のスタイレット支持キャップ58を着脱可能である。スタイレット支持キャップ58の前部には、穿刺針支持部材53の後部空間56に挿脱可能な嵌合部59と、嵌合部59の外周側に位置する外側筒状部60とが同心状態で設けてあり、外側筒状部60の内周面には雌ねじ61が形成してある。さらに、スタイレット支持キャップ58には可撓性部材であるスタイレット63の後端が固定してある。従って、嵌合部59を後部空間56に嵌合し、雌ねじ61を雄ねじ57に螺合すると、スタイレット63の先端が穿刺針55の後端開口から穿刺針55の内部空間に挿入され、スタイレット63の前端部が穿刺針55の開口55aを塞ぐ。続いて超音波内視鏡10の口金17に対する穿刺針装置30の着脱要領と使用要領について説明する。超音波内視鏡10から分離されている穿刺針装置30を超音波内視鏡10の口金17に接続するには、まず図4に示すようにスライド部材50を収納位置に位置させ、第1ロック部材36のねじ部37の端面をシース支持部材39の外周面から離間した状態にした上で、第2ロック部材47のねじ部48の端面をスライド部材50の外周面に圧接させておく。そして軸線AL1と軸線AL2を一致させ、かつ内視鏡側指標22と指標38を同じ周方向位置に位置させた状態で筒状接続部31の前端部と口金17を対向させ、シース42を口金17の内部及び内部管路20に挿入する。次いで、口金17と筒状接続部31の相対的な周方向位置を維持したまま環状凹部33を第1の突片18A及び第2の突片18Bに嵌合し、第1のねじ溝32Aの入口側端部32A1と第2のねじ溝32Bの入口側端部32B1を第1の突片18Aと第2の突片18Bにそれぞれ螺合挿入する図5参照。この状態で筒状接続部31を口金17に対して回転させ、図6に示すように第1の突片18Aと第2の突片18Bが第1のねじ溝32Aの終端位置32A2と第2のねじ溝32Bの終端位置32B2まで達する前に、環状フランジ19が環状凹部33に嵌合することにより筒状接続部31のそれ以上の回転が不能となる。本実施形態では筒状接続部31に形成した雌ねじ溝第1のねじ溝32Aと第2のねじ溝32Bと口金17に形成した第1の突片18Aと第2の突片18Bが共に二条なので、第1のねじ溝32A及び第2のねじ溝32Bを軸線AL2方向に長くした場合であっても、口金17と穿刺針装置30を少ない回転量で接続できる。そして図1に示すように、口金17と穿刺針装置30の接続が完了したときには、第1ロック部材36及び第2ロック部材47が操作部11とは反対側に位置する。さらに側方から見たときに穿刺針55の先端面55bの前端部が上方に位置し、先端面55bの後端部が下方に位置する図9~図11参照。口金17と筒状接続部31の接続が完了したら、第1ストッパ部材44を筒状接続部31に対してスライドさせることによりシース42の先端を処置具用開口21から数mm程度突出させた状態図1参照に調整した後に、第1ロック部材36を締め付けて第1ストッパ部材44の位置を固定する。このようにして穿刺針装置30を超音波内視鏡10口金17に接続すると穿刺針装置30が口金17超音波内視鏡10に対して不動状態となる。そのため、挿入部13を被検者の体腔内に挿入し超音波プローブ12バルーンを体腔壁Aに接触させれば図11参照、術者はCRTモニタに表示された画像を見ながら超音波内視鏡10に接続した穿刺針装置30を操作できる。例えば、スタイレット支持キャップ58の穿刺針支持部材53に対する螺合を解除してスタイレット支持キャップ58を穿刺針支持部材53に対して後方に移動させれば、穿刺針55の内部からスタイレット63を引き抜くことができる。さらに、第2ロック部材47を回転させてねじ部48の端面をスライド部材50の外周面から離間させた上で第2ロック部材47によるロックを解除して、スライド部材50を前方にスライドさせれば、穿刺針55がシース42に対して先端側に移動し、スライド部材50が突出位置まで移動したときに穿刺針55の先端がシース42の先端から突出する図1、図11参照。従って、シース42の先端から突出した穿刺針55の先端によって体腔壁Aの処置を行うことが可能である図11参照。また、第2ロック支持部材45のスライド部材50に対するスライド位置を調整することにより、第2ロック支持部材45が第1ストッパ部材44に当接したときの穿刺針55のシース42の先端からの突出量を調整できる。そして、例えば穿刺針55の前部に下向きの付勢力が掛かっているときに例えば湾曲操作レバーを操作することにより、挿入部13の先端部湾曲部14より前方に位置する部分が上方を向くように湾曲部14を曲げたときに、穿刺針55をシース42に対して前方に相対スライドさせると、図9に示すように周縁面取り部55cの下端部とシース42の内面底面との間に摩擦力が発生する。しかし周縁面取り部55cの下端部には側方から見たときに先端面55b及び穿刺針55の軸線に対して傾斜する後端面取り部55dが形成してあるので、このときの摩擦力は大きくなり難い。そのため周縁面取り部55cの下端部がシース42の内面底面に接触していても、穿刺針55はシース42内を円滑に移動できる。同様に、穿刺針55の前部に上向きの付勢力が掛かっているときに例えば湾曲操作レバーを操作することにより、挿入部13の先端部が下方を向くように湾曲部14を曲げたときに穿刺針55をシース42に対して前方に相対スライドさせると、周縁面取り部55cの上端部とシース42の内面天井面との間に摩擦力が発生する図示略。しかし周縁面取り部55cの上端部には側方から見たときに先端面55b及び穿刺針55の軸線に対して傾斜する前端面取り部55eが形成してあるので、このときの摩擦力は大きくなり難く、そのためこの場合も穿刺針55はシース42内を円滑に移動できる。さらに図10に示すように穿刺針55の先端部がシース42の屈曲部を通過するときに、穿刺針55の先端面55bがシース42の屈曲部の直前に位置する部分の内面に接触する。しかしシース42の当該部分の傾斜方向前端部20bと平行と先端面55bの傾斜方向が略平行であり、しかも先端面55bの上端部前端部には前端面取り部55eが形成してあるので、このときに穿刺針55の先端部がシース42の屈曲部の直前部分に引っ掛かったり、シース42を傷付けるおそれは小さい。しかも先端面55bの下端部後端部に形成した後端面取り部55dがシース42の内面底面に沿って前方前斜め上方に移動するので、穿刺針55はその先端部を屈曲させながらシース42の屈曲部を円滑に通過する図11参照。そのため穿刺針55はシース42を傷付けることなく、シース42の屈曲部を円滑に通り抜けることが可能である。さらに図11に示すように穿刺針55の先端をシース42の先端から突出させたときに先端面55bが体腔壁Aに対してなす角度が直角に近い角度になるので、穿刺針55の先端を体腔壁Aに刺し易くなる。また第1ロック部材36と第2ロック部材47が操作部11と反対側に位置することになるので、術者は第1ロック部材36と第2ロック部材47の回転操作を容易に行うことが可能である。なお、仮に第1のねじ溝32Aの入口側端部32A1を第2の突片18Bに螺合し第2のねじ溝32Bの入口側端部32B1を第1の突片18Aに螺合した場合は、筒状接続部31と口金17の接続が完了したときに第1ロック部材36と第2ロック部材47が操作部11側に位置するため軸線AL2と操作部11のAL3軸線がなす角度が90°より小さく、第1ロック部材36及び第2ロック部材47と操作部11との間隔が狭くなるため、第1ロック部材36と第2ロック部材47の回転操作が難しくなる。しかし入口側端部32A1が第2の突片18Bに螺合し入口側端部32B1が第1の突片18Aに螺合したときに、術者は内視鏡側指標22と指標38が同じ側に位置していないことを視認することにより、口金17と筒状接続部31の回転方向位置が正しくない位置にあることを確実に認識できるので、このような不具合が生じるおそれは小さい。一方、仮に術者が内視鏡側指標22と指標38を反対側の周方向位置に位置させた状態で筒状接続部31の前端部と口金17を接続した場合は第1のねじ溝32Aの入口側端部32A1を第2の突片18Bに螺合し、第2のねじ溝32Bの入口側端部32B1を第1の突片18Aに螺合すると、図12~図14に示すように側方から見たときに穿刺針55の先端面55bの前端部が下方に位置し、先端面55bの後端部が上方に位置する。例えば穿刺針55の前部に上向きの付勢力が掛かっているときに例えば湾曲操作レバーを操作することにより、挿入部13の先端部が下方を向くように湾曲部14を曲げたときに、穿刺針55をシース42に対して前方に相対スライドさせると、図12に示すように周縁面取り部55cの上端部とシース42の内面天井面との間に摩擦力が発生する。しかし周縁面取り部55cの上端部には側方から見たときに先端面55b及び穿刺針55の軸線に対して傾斜する後端面取り部55dが形成してあるので、このときの摩擦力は大きくなり難い。そのため周縁面取り部55cの上端部がシース42の内面天井面に接触していても穿刺針55はシース42内を円滑に移動できる。同様に、穿刺針55の前部に下向きの付勢力が掛かっているときに図示略。例えば湾曲操作レバーを操作することにより、挿入部13の先端部が上方を向くように湾曲部14を曲げたとき、穿刺針55をシース42に対して前方に相対スライドさせると周縁面取り部55cの下端部とシース42の内面底面との間に摩擦力が発生する図示略。しかし周縁面取り部55cの下端部には側方から見たときに先端面55b及び穿刺針55の軸線に対して傾斜する前端面取り部55eが形成してあるので、このときの摩擦力は大きくなり難く、そのためこの場合も穿刺針55はシース42内を円滑に移動できる。さらに穿刺針55の先端部がシース42の屈曲部屈曲部20aによって屈曲させられた部分を通過するときに、穿刺針55の先端面55bの下端部前端部がシース42の当該屈曲部の直前に位置する部分の内面に接触する図13参照。しかし先端面55bの下端部前端部には、シース42の当該部分の傾斜方向前端部20bと平行と略平行な前端面取り部55eが形成してあるので、先端面55bの下端部がシース42の屈曲部の直前部分に引っ掛かったり、シース42を傷つけるおそれは小さく、穿刺針55はその先端部を屈曲させながらシース42の屈曲部を円滑に通過する図14参照。穿刺針装置30を超音波内視鏡10から取り外したい場合は、筒状接続部31を口金17に対して装着時とは逆方向に回転させて第1のねじ溝32A、第2のねじ溝32Bと第1の突片18A、第2の突片18Bの螺合接続を解除する。そして、接続解除後に穿刺針装置30を口金17から後方に引き離せば穿刺針装置30が超音波内視鏡10から分離し、シース42が超音波内視鏡10の内部管路20内を通って口金17から外部に引き抜かれる。以上、上記実施形態に基づいて本発明を説明したが、本発明は様々な変更を施しながら実施可能である。例えば穿刺針を図15~図18の態様で実施してもよい。図15~図18の穿刺針65、66は穿刺針55と同材質であり、先端形状を除いて穿刺針55と同じ構造である。図15、図16の穿刺針65の先端面65aは側方から見たときに自身の軸線に対して傾斜する平面である。さらに先端面65aの長手方向の後端部には、側方から見たときに先端面65a及び穿刺針65の軸線に対して傾斜する後端面取り部65bが形成してあり、先端面65aの長手方向の前端部には、側方から見たときに先端面65a及び穿刺針65の軸線に対して傾斜する前端面取り部65cが形成してある。このように穿刺針65は、先端部に後端面取り部65bと前端面取り部65cを有しているので、穿刺針55と実質的に同じ作用効果を発揮可能である。図17、図18の穿刺針66の先端面66aは側方から見たときに自身の軸線に対して傾斜する平面であり、先端面66aの長手方向の後端部には、側方から見たときに先端面66a及び穿刺針66の軸線に対して傾斜する後端面取り部66bが形成してある。穿刺針66は先端部に後端面取り部66bを有しているので、穿刺針55が発揮する作用効果のうち後端面取り部55dによってなされるものと実質的に同じ作用効果を発揮可能である。さらに先端面66aの前端部を面取りしていないので、穿刺針55、65よりも先端部を体腔壁A等に刺し易いという利点がある。さらに口金17に形成した第1の突片18Aと第2の突片18Bの形状は上記の形状でなくてもよい。また口金17の周面に内視鏡側指標22を形成したり、内視鏡側指標22と指標38の形状図柄を別のものに変更してもよい。また、環状フランジ19を環状とせずに、口金17の外周に突出する非環状の突部材としてもよい。