一対のレールの下側に該レールの長手方向に沿ってそれぞれ設けられたコンクリート製の縦材と、これらの縦材をその長手方向に沿って所定間隔毎に互いに連結する継材を外巻きコンクリート内に一体的に埋設した横材と、を備え、前記横材には、断面方向に沿う誘発目地が周方向の全周にわたって設けられ、該誘発目地には、シール材が液密な状態で充填されていることを特徴とするラダー型マクラギ。前記誘発目地は、前記横材における前記縦材との接合端部の外周縁に設けられていることを特徴とする請求項1に記載のラダー型マクラギ。前記横材は、前記継材を埋設させたプレキャストコンクリート製の部材であることを特徴とする請求項1又は2に記載のラダー型マクラギ。前記縦材には、前記長手方向に沿って奇数箇所のレール締結部が設けられ、そのレール締結部のうち長手方向の中央部に位置する部分がレール同士の連結部となることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のラダー型マクラギ。しかしながら、従来のラダー型マクラギでは、以下のような問題があった。すなわち、特許文献2に記載のラダー型マクラギは、走行車両の輪重に対する縦材の抵抗力を十分に確保しないと、構成継手を覆う外巻きコンクリートにクラックが発生してしまう。このようなクラックを完全に無くすことは困難であり、発生したクラックからコンクリート内部に水が浸入し、鋼製継材が腐食するという問題があり、その点で改善の余地があった。本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、横材に誘発目地を設けることでクラックを集中的に発生させるとともに共に誘発目地を止水することで、コンクリート内部へ水が浸透するのを防止し、継材の腐食を抑制することができるラダー型マクラギを提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明に係るラダー型マクラギでは、一対のレールの下側に該レールの長手方向に沿ってそれぞれ設けられたコンクリート製の縦材と、これらの縦材をその長手方向に沿って所定間隔毎に互いに連結する継材をコンクリートで一体的に埋設した横材とを備え、横材には断面方向に沿って誘発目地が周方向全周にわたって設けられ、誘発目地が樹脂材で液密に被覆されていることを特徴としている。本発明のラダー型マクラギによれば、横材に断面欠損部となる誘発目地を設けることで、縦材のコンクリートが受ける走行車両の輪重によって横材に曲げが生じても、その曲げ応力を誘発目地に集中させ、横材のコンクリートに生じるクラックを誘発目地に集中的に発生させることができる。そして、誘発目地は充填されるシール材によって液密な状態で塞がれて止水されるので、誘発目地部において計画的に発生させたクラックを通じて横材の外巻きコンクリートの内部に水が浸入するのを防止することができる。そのため、水が付着することよって継材が腐食するのを抑制することができる。また、本発明に係るラダー型マクラギでは、誘発目地は、横材の縦材との接合端部の外周縁に設けられていることが好ましい。この場合、横材において、縦材のコンクリートに作用する荷重の影響を受け易い接合端部に誘発目地を設けることで、横材の誘発目地以外の部分へのクラックの発生を抑制することができ、誘発目地のみに確実にクラックを集中させることができる。また、本発明に係るラダー型マクラギでは、横材は、継材を埋設させたプレキャストコンクリート製の部材とすることも可能である。この場合、継材を埋設させた状態の横材を縦材とは別体でプレキャスト化させて製造しておくことができる。そのため、横材の位置や本数を変えてラダー型マクラギを製造することができるという利点がある。また、本発明に係るラダー型マクラギでは、縦材には、長手方向に沿って奇数箇所のレール締結部が設けられ、そのレール締結部のうち長手方向の中央部に位置する部分がレール同士の連結部となることが好ましい。この場合、縦材の長手方向の中央部でレール同士を連結することができるので、ラダー型マクラギに作用する偏荷重を小さくすることができ、複数設けられる横材が負担する曲げ応力をそれぞれ同等にすることができ、横材の誘発目地以外の部分でのクラックの発生を防止することができる。本発明のラダー型マクラギによれば、横材に誘発目地を設けることでクラックを集中的に発生させるとともに共に誘発目地を止水することで、コンクリート内部へ水が浸透するのを防止し、継材の腐食を抑制することができる。以下、本発明の実施の形態によるラダー型マクラギについて、図面に基づいて説明する。かかる実施の形態は、本発明の一態様を示すものであり、この発明を限定するものではなく、本発明の技術的思想の範囲内で任意に変更可能である。第1の実施の形態図1乃至図4に示すように、本第1の実施の形態によるラダー型マクラギ1は、一対のレール5の下側にこのレール5の長手方向Xに沿ってそれぞれ平行に設けられたコンクリート製の縦材2、2と、これらの縦材2、2をその長手方向Xに沿って所定間隔毎に互いに連結する継鉄筋4継材を外巻きコンクリート34内に一体的に埋設した横材3と、から概略構成されている。ここで、図1乃至図4に示すラダー型マクラギ1において、レール5を敷設させる側の面を上側といい、その反対側を下側という。縦材2は、その長さ方向をレール5の長手方向Xに一致させて配置され、従来と同様の手法でこう上できる程度の適度の曲げ剛性を有している。縦材2は、断面視で横長の長方形状をなし、上面2aには長手方向Xに所定の間隔をあけてレール5を押さえるための奇数箇所ここでは5箇所のレール締結部T1~T5が設けられ、それぞれのレール締結部T1~T5には図示しない締結装置を止めるための埋込金具21図5~図7参照がコンクリート25内に埋め込まれている。そして、長手方向Xの中央部に位置するレール締結部T3は、一対のレール5、5の連結部として使用可能な4つの埋込金具21が設けられている。なお、図1にはラダー型マクラギ1に縦材2の前記連結部符号T3のレール締結部までレール5を取り付けた状態を示し、レール用の締結装置は省略されている。図5、図6および図8に示すように、縦材2の内部には、長手方向Xに沿って延在するように複数本のPC鋼より線22、22、...が配置され、長手方向Xにプレストレス圧縮力が付与された構成となっている。さらに、これらのPC鋼より線22と直交する方向に延びる補強筋23が設けられている。また、図9に示すように、縦材2のコンクリート25に埋設される継鉄筋4の端部4aには、その周囲にスパイラル状の補強筋スパイラル筋24が設けられている。なお、符号26は、ラダー型マクラギ1の運搬時に使用する吊りインサートである。図7乃至図9に示すように、横材3は、断面視で矩形状をなし、縦材2、2同士の間に設けられ、継鉄筋4の周囲にコンクリートが打設されて一体的に設けられ、その長さ方向幅方向Yの両端面が縦材2に接合している。その横材3における縦材2との接合端部の外周縁には、横材3の断面方向に沿う誘発目地31が周方向の全周にわたって形成されている。この誘発目地31には、横材3が縦材2に接合した状態において、樹脂製のシール材32が液密な状態で充填されて塞がれている。なお、この場合、シール材32は、横材3に接合される縦材2の側面2bに対して液密に接続している。さらに、図9に示すように、継鉄筋4の周囲には、この継鉄筋4の幅方向Yに直交する方向へ補強筋33が設けられている。横材3の位置は、縦材2の長手方向Xに所定の間隔をおいて配置されており、具体的には縦材2の長手方向Xで両側に位置するレール締結部T1、T5付近で、縦材2における最も変位の大きな両端部に設けられている。なお、このような配置において、横材3が設けられた位置では、縦材2のみならず横材3を介して道床砂利に荷重が伝達され、縦材2の両端における塑性変形を軽減することができる。ここで、図1に示すように、例えば、本実施の形態によるラダー型マクラギ1のレールゲージ軌間長Dを1067mmとしたとき、図5に示すように継鉄筋4の長さ寸法L1をほぼラダー型マクラギ1の幅寸法幅方向Yの寸法から両端に必要な被り厚さを減じた長さで1480mmとなり、また横材3の長さ寸法L2を679mmとなる。このように鋼製されるラダー型マクラギ1は、例えば継鉄筋4を有する横材3のみを先に製造しておき、製造された横材3を縦材2の型枠の所定位置に配置し、この型枠内の所定位置に埋込金具、PC鋼より線22、補強筋23、スパイラル筋24を配置してからコンクリート25を充填することによって容易に形成することができる。次に、上述した構成のラダー型マクラギ1の作用について、図面に基づいて説明する。図1に示すように、ラダー型マクラギ1は、横材3に断面欠損部となる誘発目地31を設けることで、縦材2のコンクリートが受ける走行車両の輪重によって横材3に曲げが生じても、その曲げ応力を誘発目地31に集中させ、横材3のコンクリート34図9に生じるクラックを誘発目地に集中的に発生させることができる。そして、誘発目地31は充填されるシール材32によって液密な状態で塞がれて止水されるので、誘発目地31の部分において計画的に発生させたクラックを通じて横材3の外巻きコンクリート34の内部に水が浸入するのを防止することができる。そのため、水が付着することよって継鉄筋4が腐食するのを抑制することができる。また、誘発目地31は、横材3の縦材2との接合端部の外周縁3bに設けられているので、横材3において、縦材2のコンクリート25に作用する荷重の影響を受け易い接合端部に誘発目地31を設けることで、横材3の誘発目地31以外の部分へのクラックの発生を抑制することができ、誘発目地31のみに確実にクラックを集中させることができる。また、横材3は、継鉄筋4を埋設させたプレキャストコンクリート製の部材とすることも可能である。この場合、継鉄筋4を埋設させた状態の横材3を縦材2とは別体でプレキャスト化させて製造しておくことができる。そのため、本第1の実施の形態では横材3を2本としているが横材3の本数を変えたり、横材3の位置を変更してラダー型マクラギ1を製造することができるという利点がある。さらに、横材3が矩形状の横断面となっているので、このラダー型マクラギ1を道床に埋め込んだ状態において、縦材2の長手方向Xへ大きな抵抗力を発揮させることができる。さらにまた、横材3継鉄筋4を少なくとも縦材2の両端近傍のレール締結部T1、T5付近に設けることにより、縦材2において最も変位の大きい部分の変形を減少させ、さらに有効に道床の荷重分担の均一化を図ることができる。さらに、縦材2には、長手方向Xに沿って奇数箇所ここでは5つのレール締結部T1~T5が設けられ、そのレール締結部T1~T5のうち、長手方向Xの中央部に位置する部分がレール5、5同士の連結部となっているので、ラダー型マクラギ1に作用する偏荷重を小さくすることができ、複数2つ設けられる横材3が負担する曲げ応力をそれぞれ同等にすることができ、横材3の誘発目地31以外の部分でのクラックの発生を防止することができる。上述した本第1の実施の形態によるラダー型マクラギでは、横材3に誘発目地31を設けることでクラックを集中的に発生させるとともに共に誘発目地31をシール材32によって止水することで、横材3のコンクリート34の内部へ水が浸透するのを防止し、継鉄筋4の腐食を抑制することができる。次に、本発明のラダー型マクラギによる他の実施の形態について、添付図面に基づいて説明するが、上述の第1の実施の形態と同一又は同様な部材、部分には同一の符号を用いて説明を省略し、第1の実施の形態と異なる構成について説明する。第2の実施の形態図10乃至図12に示すように、第2の実施の形態によるラダー型マクラギ1Aは、縦材2の長さ方向で所定間隔をあけて配置されるレール締結部を3箇所符号T1~T3としたものである。ラダー型マクラギ1Aは、縦材2の長さ寸法を長くとり、一対の横材3、3同士の間隔を狭くした構成となっている。第2の実施の形態においても、横材3には断面方向に沿う誘発目地31が周方向の全周にわたって設けられ、その誘発目地31がシール材32によって液密な状態で充填されている。さらにこの誘発目地31は、横材3における縦材2との接合端部の外周縁に設けられている。そのため、上述した第1の実施の形態と同様に、縦材2のコンクリート25が受ける走行車両の輪重によって横材3に曲げが生じても、その曲げ応力を誘発目地31に荷重を集中させ、横材3の外巻きコンクリート34に生じるクラックを誘発目地31に集中的に発生させることができる。そして、誘発目地31において計画的に発生させたクラックを通じて横材3の外巻きコンクリート34の内部に水が浸入するのを防止することができる。そのため、水が付着することよって継鉄筋4が腐食するのを抑制することができる。以上、本発明によるラダー型マクラギの実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、本実施の形態では横材3に設ける誘発目地31が縦材2との接合端部の外周縁の位置に設けているが、この位置であることに限定されることはない。例えば、前記接合端部に加えて横材3の長さ方向幅方向Yで中間部分にも誘発目地31を設けてもよいし、その中間部分のみに誘発目地31を設ける構成であってもかまわない。また、横材3継鉄筋4を設ける位置は上述した実施の形態に限定されることはなく、横材3、3同士の間隔長手方向Xの間隔を適宜変更することも可能である。要は、継鉄筋4の縦材2に埋設される部分が、縦材2内の埋込金具等に干渉しない位置であれば良いのである。また、上述した第1の実施の形態では5箇所のレール締結部T1~T5を有するラダー型マクラギ1とし、第2の実施の形態では3箇所のレール締結部T1~T3を有するラダー型マクラギ1Aとしているが、締結箇所数はこれに制限されることはなく、4箇所、あるいは6箇所以上を設けた構成とすることも可能である。さらに、縦材2と横材3の長さ寸法の比率は一定であることに限定されず、例えば横材3の長さ寸法L2を長くすることも可能である。例えば、本実施の形態では横材3の継鉄筋4の長さ寸法L1を1480mmとし、横材3の長さ寸法L2を679mmとしているが、これら長さ寸法L2、L3に限定されることはなく、例えばレールゲージによっては継鉄筋4の長さ寸法L1を1850mmと長くすることも可能である。また、本実施の形態では継材として継鉄筋4を採用しているが、これに限定されることはなく、形状、寸法の異なる部材であってもかまわない。例えば、鋼製の円筒形状のパイプを採用することも可能である。その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上記した複数の実施の形態を適宜組み合わせてもよい。