"一端に嵌合凸部が形成され他端に嵌合凹部が形成された建築用パネル同士を凹凸嵌合させると共に、所定の間隔をおいて配設された支持部材に固設された建築用パネルの接続構造であって、前記支持部材間における前記嵌合凹部と嵌合凸部とが嵌合した部分に、当該嵌合凹部と嵌合凸部とを貫通する固着具が打入されていることを特徴とする建築用パネルの接続構造。前記建築用パネルは、一対の金属外皮の間に芯材が充填されたサンドイッチパネルであることを特徴とする請求項1記載の建築用パネルの接続構造。前記建築用パネルは、第1の金属外皮と第2の金属外皮との間に芯材が充填されたものであり、前記嵌合凸部が、第1の金属外皮及び第2の金属外皮の端縁を芯材側に折り返して形成され、前記嵌合凹部と嵌合凸部とを貫通した前記固着具が、前記第1の金属外皮と第2の金属外皮との折り返した前記端縁を貫通していることを特徴とする請求項1又は請求項2のいずれかに記載の建築用パネルの接続構造。ところでこの従来の建築用パネルの接続構造は、上述のとおり、嵌合凹部と嵌合凸部とが嵌合しただけで接続されており、嵌合凹部と嵌合凸部とは互いに固定されたものではない。そのため、例えば建築用パネルに対し、主面に直角な方向から強い力が付加された場合には、建築用パネルが撓んで、嵌合凹部と嵌合凸部との間に隙間が生じてしまうことがある。このため、従来の建築用パネルの接続構造では、嵌合凹部と嵌合凸部との間に隙間が生じてしまうのを防ぐため、支持部材のスパンを短くするしかなかった。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、嵌合凸部と嵌合凹部とを嵌合して接続する構造において、嵌合部分の接続強度をより一層向上させ、支持部材のスパンを広げることが可能な建築用パネルの接続構造を提供することにある。本発明の建築用パネルの接続構造は、一端に嵌合凸部5が形成され他端に嵌合凹部4が形成された建築用パネル同士を凹凸嵌合させると共に、所定の間隔をおいて配設された支持部材7に固設された建築用パネルの接続構造であって、前記支持部材7間における前記嵌合凹部4と嵌合凸部5とが嵌合した部分に、当該嵌合凹部4と嵌合凸部5とを貫通する固着具6が打入されていることを特徴とする。このような構成によれば、仮に建築用パネルの主面に対し直角な方向から力が付与されたとしても、嵌合凹部4と嵌合凸部5とが固着具6によって固定されているため、嵌合凹部4と嵌合凸部5との間に隙間が生じにくい。しかも固着具6が、嵌合凹部4と嵌合凸部5とをいずれをも貫通しているから、建築用パネルの表面側と裏面側とのいずれにおいても隙間が生じにくい。これにより隣接する建築用パネル同士の接続強度を向上させることができ、支持部材7のスパンを広げることが可能となる。またこの建築用パネルの接続構造において、前記建築用パネルは、一対の金属外皮1,2の間に芯材3が充填されたサンドイッチパネルであることが好ましい。このような構成によれば、サンドイッチパネルの特性を活かしながら、接続強度を向上させることができる。またこの建築用パネルの接続構造において、前記建築用パネルは、第1の金属外皮1と第2の金属外皮2との間に芯材3が充填されたものであり、前記嵌合凸部5が、第1の金属外皮1及び第2の金属外皮2の端縁を芯材3側に折り返して形成され、前記嵌合凹部4と嵌合凸部5とを貫通した前記固着具6が、前記第1の金属外皮1と第2の金属外皮2との折り返した前記端縁を貫通していることが好ましい。このような構成によれば、固着具6が抜けにくくなり、より一層接続強度を向上させることが可能となる。本発明の建築用パネルの接続構造によれば、嵌合凸部と嵌合凹部とを嵌合して接続する構造において、嵌合部分の接続強度をより一層向上させ、支持部材のスパンを広げることができる。以下、本発明の実施形態について添付図面に基づいて説明する。実施形態1の建築用パネルの接続構造は、図1に示されるように、一端部に嵌合凹部4が形成され且つ他端部に嵌合凸部5が形成された建築用パネルが、同一平面上に複数並設されている。この建築用パネルは、嵌合凹部4と嵌合凸部5との嵌合により、隣接する他の建築用パネルに接続される。なお、以下の説明においては、便宜上、建築用パネルにおいて嵌合方向と同方向を幅方向とし、この幅方向に直角で且つパネルに沿った方向を長さ方向と定義する。建築用パネルは、図4に示されるように、第1の金属外皮1により構成された表面板10と、表面板10に対向配置されると共に第2の金属外皮2により構成された裏面板20と、この表面板10と裏面板20との間に充填される芯材3とを備えている。本実施形態の建築用パネルは、一対の金属外皮1,2の間に芯材3が充填された正面視矩形状のサンドイッチパネルにより構成されている。本実施形態の建築用パネルは、母屋や小梁等からなる水平方向に長い支持部材7上に敷設されて用いられる屋根下地材である。この建築用パネルは、幅方向の一方の端部に嵌合凸部5が形成されており、他方の端部に嵌合凹部4が形成されている。表面板10及び裏面板20は、例えば厚み0.35~0.8mm程度の金属板をロール加工や曲げ加工することにより形成される。この表面板10及び裏面板20の母材となる金属板は、亜鉛めっき鋼板や塗装鋼板、ガルバリウム鋼板登録商標、ステンレス鋼板等により構成される。嵌合凹部4は、図4に示されるように、表面板10における幅方向の嵌合凹部4側の端部に形成された第1の側片部40と、裏面板20における幅方向の嵌合凹部4側の端部に形成された第2の側片部45とを有している。この第1の側片部40と第2の側片部45とは、一定の間隔を介して厚み方向に離間しており、長さ方向の全長に亘って互いに平行となっている。第1の側片部40は、表面板10に設けられ且つ嵌合凹部4の外側面を形成する第1の外片41と、この第1の外片41の端縁が芯材3側に折り返されて形成された第1の内片42とから構成されている。この第1の内片42は、第1の外片41と略平行となっており、嵌合凹部4の一方側の内側面を構成する。表面板10は、第1の内片42の幅方向中央側の端部から裏面板20側に向けて延設された奥片43と、奥片43における厚み方向中央側の端部から幅方向中央側に向けて延設された埋設片44とを有している。この埋設片44は芯材3内に埋設されている。第2の側片部45は、第1の側片部40とほぼ同様の構成となっており、裏面板20に設けられ且つ嵌合凹部4の外側面を形成する第2の外片46と、この第2の外片46の端縁が芯材3側に折り返されて形成された第2の内片47とから構成されている。この第2の内片47は、第2の外片46と略平行となっており、嵌合凹部4の他方側の内側面を構成する。裏面板20は、第2の内片47の幅方向中央側の端部から表面板10側に向けて延設された奥片48と、奥片48における厚み方向中央側の端部から幅方向中央側に向けて延設された埋設片49とを有している。この埋設片49は芯材3内に埋設されている。嵌合凹部4は、その内面が、第1の内片42及び第2の内片47並びに第1の内片42と第2の内片47との間に位置する芯材3の露出面31とで構成されている。嵌合凹部4には、図2に示されるように、その奥面に板状パッキン32が配設されている。なお、この板状パッキン32には、例えば、無機膨張材が混入したロックウールフェルト耐火仕様やゴムパッキン通常仕様などが用いられる。嵌合凸部5は、図4に示されるように、表面板10側の嵌合凸部5の外側面を形成する第1の凸部外側片51と、この第1の凸部外側片51の端縁が芯材3側に折り返されて形成された第1の凸部折返片52と、裏面板20側の嵌合凸部5の外側面を形成する第2の凸部外側片53と、この第2の凸部外側片53の端縁が芯材3側に折り返されて形成された第2の凸部折返片54とを備えている。本実施形態の嵌合凸部5は、第1の凸部外側片51と第2の凸部外側片53とで挟まれた領域に芯材3が充填されて構成されており、当該嵌合凸部5の突出端面は芯材3により構成される。第1の凸部折返片52と第2の凸部折返片54とは、第1の凸部外側片51及び第2の凸部外側片53に対し、略平行に形成されており、芯材3に埋設され固定されている。嵌合凸部5は、その外側面間の寸法厚み方向の寸法が、嵌合凹部4の内側面間の寸法と同等かあるいは僅かに小さく形成されている。嵌合凸部5は、第1の凸部外側片51の幅方向中央側の端部に屈曲形成された第1の段部11と、第2の凸部外側片53の幅方向中央側の端部に屈曲形成された第2の段部21とを有している。この第1の段部11及び第2の段部21は、図2に示されるように、嵌合凸部5と嵌合凹部4とが嵌合された状態で、嵌合凹部4の第1の側片部40及び第2の側片部45の先端と、近接対向するよう隙間を介して位置している。本実施形態の建築用パネルは、嵌合凸部5の突出端面が、ポリエチレンフィルムを蒸着したクラフト紙により覆われており、シール性が向上している。なおこの嵌合凸部5は、クラフト紙により覆われていなくてもよく、すなわち芯材3が露出していてもよい。芯材3は、表面板10と裏面板20との間に充填されるものである。本実施形態の芯材3は、断熱材により構成されている。本実施形態の断熱材は、フロン不使用の発泡断熱材であり、例えばペンタンからなる発泡剤により構成されている。なお本実施形態の断熱材としては、このフロン不使用の発泡断熱材に替えて、一般的に使用される断熱材が用いられてもよい。一般的に使用される断熱材とは、例えば、ロックウールやグラスウールなどの無機質断熱材や、ウレタンフォームやスチレンフォームやフェノールフォームやポリイソシアヌレートフォーム等の樹脂断熱材が挙げられる。このような構成の建築用パネルは、図1に示されるように、支持部材7に沿って取り付けられている。本実施形態の支持部材7は、水平方向に長手方向を有する母屋や小梁等により構成されている。この支持部材7は、その長手方向に直角な方向に離間しており、互いに平行となっている。支持部材7は、例えばH型鋼やC型鋼等の構造材により構成されている。次に、上述の建築用パネルが互いに離設された支持部材7に取り付けられた取付構造につき説明する。本実施形態の建築用パネルは、図1に示されるように、建築用パネルの長さ方向が支持部材7の長手方向に対し直交するようにして支持部材7に架設される。すなわち建築用パネルは、支持部材7の長手方向とパネル幅方向とが略同一方向となるよう配置され、且つ支持部材7の長手方向に並ぶよう複数並設される。なお以下においては、任意の建築用パネルを第1の建築用パネル71とすると共に、隣接する他の建築用パネルを第2の建築用パネル72とし、この第1の建築用パネル71と第2の建築用パネル72の接続構造について説明する。図1,3に示すように、支持部材7上に第1の建築用パネル71を固定する。第1の建築用パネル71の表面板10側から、釘などからなるパネル固定具80例えばφ6×L60を打入し、これにより支持部材7に第1の建築用パネル71を固設する。次いで、支持部材7に取り付けた第1の建築用パネル71に、第2の建築用パネル72を並設する。このとき、第1の建築用パネル71の嵌合凹部4に第2の建築用パネル72の嵌合凸部5を挿入して凹凸嵌合させ、第1の建築用パネル71と第2の建築用パネル72とを接続した状態で配置する。この後、図3に示すように、第2の建築用パネル72を、パネル固定具80を介して支持部材7に固設する。次にこの状態で、支持部材7間における前記嵌合凹部4と嵌合凸部5とが嵌合した部分平面視において支持部材7からずれた位置に、固着具6を打入する図2参照。このとき、嵌合凹部4の第1の側片部40から嵌合凸部5に向けて固着具6を打ち込む。なお本実施形態では固着具6としてねじ具61を使用しているが、例えば釘などを使用してもよい。したがって、ここで言う打入とは、ねじ具61をねじ込んだり、あるいは釘を打ち込んだりすることも含む。表面板10から打入された固着具6は、裏面材20を貫通する。つまり固着具6は、第1の外片41第1の内片42嵌合凸部5の第1の凸部外側片51第1の凸部折返片52第2の凸部折返片54第2の凸部外側片53第2の内片47第2の外片46を順に、8枚の金属板を貫通する。次いで、第1の段部11と第1の側片部40の先端との間の隙間すなわち目地、及び第2の段部21と第2の側片部45の先端との間の隙間すなわち目地にシーリング材図示せずを充填する。なお図3中の符号82は、母屋や小梁を被覆する耐火被覆材を示す。なお、第1の段部11と第1の側片部40の先端との間の目地、及び第2の段部21と第2の側片部45の先端との間の目地には、シーリング材が配設されていなくてもよい。その後、必要に応じて、建築用パネル上に防水シートを敷設する。このように本実施形態の建築用パネルの接続構造は、支持部材7間における嵌合凹部4と嵌合凸部5とが嵌合した部分に、当該嵌合凹部4と嵌合凸部5とをいずれをも貫通する固着具6が打入されている。このため、仮に建築用パネルの主面に対し直角な方向から力が付与されたとしても、嵌合凹部4と嵌合凸部5とが固着具6によって固定されているため、嵌合凹部4と嵌合凸部5との間に隙間が生じにくい。しかも固着具6が、嵌合凹部4と嵌合凸部5とをいずれをも貫通しているから、建築用パネルの表面側と裏面側とのいずれにおいても隙間が生じにくい。これにより隣接する建築用パネル同士の接続強度を向上させることができる。この結果、従来構造よりも支持部材7のスパンを広げても、建築用パネルの幅方向の端部が撓み難く、したがって嵌合凹部4と嵌合凸部5との接続部分に隙間が生じにくくなる。しかも本実施形態の建築用パネルの接続構造は、固着具6が、第1の凸部折返片52及び第2の凸部折返片54を貫通しているため、固着具6が抜け難くなり、より一層接続強度を向上させることができる。ここで、図6に示されるような嵌合凹部4の一方の側片4045と嵌合凸部5とが固着具62により固定されたものにおいても、嵌合凹部4と嵌合凸部5とを固着して接続することができるため、ある程度の接続強度を確保することができる。これに対し、本実施形態の建築用パネルの接続構造は、嵌合凹部4の両側の側片40,45と嵌合凸部5とが固着されたものであるため、図6に示す構造のものに比べて、固着具6のピッチを広くすることができる点でより有利である。したがって本実施形態の建築用パネルの接続構造は、固着具6の本数を減らすことができて、施工工数を減らすことができ、施工性を向上させる。ところで建築用パネルを新たに使用するには耐火構造認定試験に合格する必要があることが知られている。芯材3にイソシアヌレートフォーム等が用いられた従来の建築用パネルは、この耐火構造認定試験に合格したものであるため、嵌合凸部5と嵌合凹部4との接続状態において、嵌合凹部4と嵌合凸部5とを嵌合接続しただけの構造でも、ある程度の耐火性能を得ることが可能であった。しかしながら、近年、代替フロンからなる発泡剤は、その使用が規制されるようになってきており、将来的には供給がストップされることが考えられる。それに伴いコストも上昇する。このイソシアヌレートフォームは代替フロンからなる発泡剤であるため、この代替フロンの発泡剤により構成された芯材3に替えて、フロン不使用の発泡断熱材を使用した建築用パネルが求められている。ところが、芯材3にフロン不使用の発泡断熱材例えばペンタンを使用した建築用パネルは、従来の代替フロンを使用した建築用パネルに比較して、芯材の耐火性がやや低下するため、屋根や壁等の耐火構造認定試験に合格することが難しくなることが懸念された。この点、本実施形態の建築用パネルの接続構造は、固着具6が、嵌合凹部4と嵌合凸部5とを貫通して当該嵌合凹部4と嵌合凸部5とを固定しているため、当該嵌合凹部4と嵌合凸部5との間に隙間が生じにくくなり、パネルの耐火性能を大幅に向上させることができる。このため本実施形態の建築用パネルの接続構造によれば、仮にフロン不使用の発泡断熱材を使用したとしても、屋根や壁等の耐火構造認定試験に合格しやすくなる。次に、実施形態2について図5に基づいて説明する。なお、本実施形態は図1~4に示す実施形態と大部分において同じであるため、同じ部分においては同符号を付して説明を省略し、主に異なる部分について説明する。本実施形態の建築用パネルも、実施形態1の建築用パネルと同様に、第1の金属外皮1により構成された表面板10と、表面板10に対向配置されると共に第2の金属外皮2により構成された裏面板20と、この表面板10と裏面板20との間に配設される芯材3とを備えている。本実施形態の建築用パネルも、正面視矩形状のサンドイッチパネルにより構成されている。この建築用パネルは、幅方向の一方の端部に嵌合凹部4が形成されており、他方の端部に嵌合凸部5が形成されている。第1の金属外皮1は、嵌合凹部4側の端部に設けられ且つ当該嵌合凹部4の外側面を形成する第1の外片41と、この第1の外片41の端縁が芯材側に折り返されて当該嵌合凹部4の内側面を形成する第1の内片42とを有している。また第1の金属外皮1は、嵌合凸部5側の端部に屈曲形成された覆い片55が設けられている。第1の金属外皮1は、嵌合凸部5側の端部に、覆い片55に連設するようにして嵌合凸部5の外側面を形成する第1の凸部外側片51を有しており、さらに第1の凸部外側片51の端縁が芯材3側に折り返された第1の凸部折返片52を有している。第2の金属外皮2は、嵌合凹部4側の端部に設けられ且つ当該嵌合凹部4の外側面を形成する第2の外片46と、この第2の外片46の端縁が芯材3側に折り返されて当該嵌合凹部4の内側面を形成する第2の内片47とを有している。また第2の金属外皮2は、嵌合凸部5側の端部に、嵌合凸部5の外側面を形成する第2の凸部外側片53を有しており、さらに第2の凸部外側片53の端縁が芯材3側に折り返された第2の凸部折返片54を有している。このような構成の建築用パネルは、図5に示されるように、嵌合凹部4と嵌合凸部5との凹凸嵌合により、隣接する建築用パネル同士が接続される。本実施形態の建築用パネルの接続構造は、嵌合凹部4と嵌合凸部5とが嵌合した状態で、固着具6を覆い片55の外側から嵌合凸部5に向けて打入する。すると覆い片55を貫通した固着具6は、第1の外片41第1の内片42嵌合凸部5の第1の凸部外側片51第1の凸部折返片52第2の凸部折返片54第2の凸部外側片53第2の内片47第2の外片46を順に貫通し、覆い片55を含めて計10枚の金属板を貫通する。このような建築用パネルの接続構造によっても、実施形態1と同様に、接続強度を大幅に向上させることができて、耐火性能を向上させることができる。これにより、支持部材7に固定されていない部分においても、接続部分が離れて隙間が生じてしまうことを防ぐことができる。すなわち、凹凸嵌合部分に隙間が生じにくいため、従来構造よりも支持部材7間のスパンを広げることが可能となる。なお、実施形態1,2の建築用パネルは、表面板10が第1の金属外皮1により構成され、裏面板20が第2の金属外皮2により構成されていたが、本発明における建築用パネルは、第1の金属外皮が裏面板を構成し、第2の金属外皮が表面板を構成したものであってもよい。なお、この場合、裏面板から固着具が打入される。なお実施形態1,2の建築用パネルは、支持部材7が、水平方向に長い母屋等により構成されていたが、本発明の建築用パネルにおいて支持部材7は、垂直方向に長い縦胴縁や間柱のような構造材であってもよく、本実施形態のような水平方向に長手方向を有するものに限定されるものではない。なお、本発明における建築用パネルの芯材や第1の金属外皮や第2の金属外皮や固着具の材質は、特に限定されるものではない。なお、本実施形態の建築用パネルの厚みは35mmとなっていたが、本発明の建築用パネルの厚みは、例えば、22mm,45mm,50mm,60mmであってもよく、特に限定されるものではない。また、実施形態1,2の建築用パネルの接続構造は、建築用パネルが横貼り用のサンドイッチパネルにより構成されていたが、本発明における建築用パネルとしては縦貼り用の建築用パネルであってもよく、つまり本発明の建築用パネルの接続構造における建築用パネルは、貼り方向は特に限定されるものではない。さらに、実施形態1,2の建築用パネルは、サンドイッチパネルにより構成されていたが、本発明の建築用パネルの接続構造は、窯業系の建築用パネルやサイディング材等に対しても適用することができる。すなわち本発明の建築用パネルの接続構造は、凹凸嵌合により接続される建築用パネルに対して広く適用可能であって、本実施形態のものに限定されるものではない。また本実施形態1,2の建築用パネルは、母屋7上に敷設され屋根下地として使用されるものであったが、本発明の建築用パネルの接続構造は、垂木等を支持部材とする屋根材に適用したり、あるいは、間柱等を支持部材とする外壁材や内壁材,壁下地材等に適用したりすることができる。そのため本発明の建築用パネルの接続構造は、実施形態1,2の使用状態に限定されるものではない。"