対象空間Rを空調する空気調和部1050と、対象空間Rの熱中症指数を導出する導出部43と、上記導出部43で導出した熱中症指数、及び人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて空気調和部1050を制御する制御部44とを備えることを特徴とする空調システム。請求項1において、上記制御部44は、上記人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて、上記導出部43で導出した熱中症指数を補正する補正部44bと、上記補正部44bで補正された熱中症指数が、予め設定された熱中症指数の目標値に近づくように、上記空気調和部1050の能力を調節する能力調節部44aとを備えることを特徴とする空調システム。請求項1において、上記制御部44は、上記人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて、予め設定された熱中症指数の目標値を補正する補正部44bと、上記導出部43で導出した熱中症指数が上記補正部44bで補正された目標値に近づくように、上記空気調和部1050の能力を調節する能力調節部44aとを備えることを特徴とする空調システム。請求項1から3のいずれか1つにおいて、上記個体情報は、年齢、性別、肥満度、体脂肪率、又は疾患に関する情報であることを特徴とする空調システム。請求項1から3のいずれか1つにおいて、上記個体情報は、睡眠質、着衣に関する情報、又は暑熱順化に関する情報であることを特徴とする空調システム。請求項1から3のいずれか1つにおいて、上記個体情報は、生理量であることを特徴とする空調システム。近年、夏季等において熱中症の発生件数が増大傾向にある。この熱中症は、室外よりも室内での発生率が比較的高く、特に高齢者例えば65歳以上では、室内での熱中症の発生率が極めて高い傾向にある例えば50以上。これに対して、人の周囲が熱中症を招き易い環境であるかのレベルを示す指標である湿球黒球温度WetBulbGlobeTemperature:WBGTや熱指数HeatIndexApparentTemperatureなどに基づいて、室内対象空間の空調を行うことが考えられる。これにより、対象空間を、熱中症が起こりにくい環境にできる。しかし、熱中症が発生するリスクには、個人差がある。また、同じ個人であっても、その日の体調の違い等によって熱中症が発生するリスクが異なる。上記特許文献1では、このような個人の熱中症のリスクについては、特に考慮されていない。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、個人の熱中症のリスクを考慮に入れた空調を行うことである。第1の発明は、空調システムを対象とし、対象空間Rを空調する空気調和部1050と、対象空間Rの熱中症指数を導出する導出部43と、上記導出部43で導出した熱中症指数、及び人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて空気調和部1050を制御する制御部44とを備えることを特徴とする。第1の発明では、導出部43が対象空間Rの熱中症指数を導出する。この熱中症指数は、人の周囲が熱中症を招き易い環境であるかのレベルを示す指標であり、例えば湿球黒球温度WetBulbGlobeTemperature:WBGTや、熱指数HeatIndexApparentTemperature等が挙げられる。制御部44は、上述のように導出された熱中症指数、及び人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて、空気調和部1050を制御する。これにより、対象空間Rの熱中症指数だけでなく、個人の熱中症のリスクをも考慮にいれた対象空間Rの空調が行われる。第2の発明は、第1の発明において、上記制御部44は、上記人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて、上記導出部43で導出した熱中症指数を補正する補正部44bと、該補正部44bで補正された熱中症指数が、予め設定された熱中症指数の目標値に近づくように、上記空気調和部1050の能力を調節する能力調節部44aとを備えることを特徴とする。第2の発明では、上記補正部44bが、上記人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて、上記導出部43で導出した熱中症指数を補正する。そして、能力調節部44aが、上記補正部44bで補正された熱中症指数が、予め設定された熱中症指数の目標値に近づくように、上記空気調和部1050の能力を調節する。能力調節部44aは、上記補正部44bで補正された熱中症指数と目標値との差に基づいて空気調和部1050の能力を調節するため、対象空間Rの熱中症指数は、個人の熱中症リスクを考慮に入れた熱中症指数になる。第3の発明は、第1の発明において、上記制御部44は、上記人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて、予め設定された熱中症指数の目標値を補正する補正部44bと、上記導出部43で導出した熱中症指数が上記補正部44bで補正された目標値に近づくように、上記空気調和部1050の能力を調節する能力調節部44aとを備えることを特徴とする。第3の発明では、上記補正部44bが、上記人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて、予め設定された熱中症指数の目標値を補正する。そして、能力調節部44aが、上記導出部43で導出した熱中症指数が、上記補正部44bで補正された目標値に近づくように、空気調和部1050の能力を調節する。つまり、第2の発明では、対象空間Rの熱中症指数が、個人の熱中症のリスクを考慮に入れて補正された目標値に近づくように、対象空間Rの空調が行われる。第4の発明は、第1から第3の発明のいずれか1つにおいて、上記個体情報は、年齢、性別、肥満度、体脂肪率、又は疾患に関する情報であることを特徴とする。第4の発明では、導出部43で導出された熱中症指数、及び年齢等と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて、対象空間Rの空調が行われる。なお、肥満度とは、人体Hの肥満の度合いを示す指標であり、体重指数BodyMassIndexBMI等が挙げられる。また、疾患に関する情報としては、例えば、ユーザーが、熱中症リスクを高める疾患高血圧、心臓病、慢性肺疾患等にかかっているか否かという情報等が挙げられる。第5の発明は、第1から第4の発明のいずれか1つにおいて、上記個体情報は、睡眠質、着衣に関する情報、又は暑熱順化に関する情報であることを特徴とする。第5の発明では、導出部43で導出された熱中症指数、及び睡眠質等と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて、対象空間Rの空調が行われる。なお、睡眠質とは、睡眠の質を示す指標であり、例えば、入眠潜時入床してから眠りにつくまでの時間、離床潜時目覚めてから離床するまでの時間、中途覚醒時間睡眠中に一時的に覚醒する時間、徐波睡眠時間深い睡眠の時間等が挙げられる。また、着衣に関する情報としては、例えば、着衣量着衣の熱抵抗や着衣の性質通気度や透湿度等が挙げられる。また、暑熱順化に関する情報とは、例えば、暑熱順化度が挙げられる。暑熱順化度とは、体が暑さにどの程度適応しているかの度合いを示す指標であり、例えば、所定の温度例えば30°C以上の日が連続する日数が増えると、体が暑さに慣れて適応しやすくなるため、暑熱順化度が上昇する。第6の発明は、第1から第5の発明のいずれか1つにおいて、上記個体情報は、生理量であることを特徴とする。第6の発明では、導出部43で導出された熱中症指数、及び生理量と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて、対象空間Rの空調が行われる。なお、生理量とは、心拍数、脈拍数、体温等である。第1の発明によれば、対象空間Rの熱中症指数だけでなく、人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて対象空間Rの空調を行っているため、個人の熱中症のリスクを考慮に入れた空調を行うことができる。また、第2の発明によれば、人体Hの個体情報に基づいて補正された熱中症指数が目標値に近づくように、対象空間Rの空調が行われるため、熱中症のリスクに関して、より各個人に適した空調を行うことができる。また、第3の発明によれば、対象空間Rの熱中症指数が、人体Hの個体情報に基づいて補正された目標値に近づくように、対象空間Rの空調が行われるため、熱中症のリスクに関して、より各個人に適した空調を行うことができる。また、第4から第6の発明によれば、個体情報として、熱中症の発生率に比較的大きな影響を及ぼす年齢、睡眠質、生理量等を用いているため、熱中症リスクに関して、より一層、各個人に適した空調を行うことができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態1》本発明の実施形態1は、空調システムSである。図1に示すように、実施形態1の空調システムSは、対象空間としての室内Rを空調する空気調和部としての空調ユニット10を備えている。空調ユニット10は、室内Rに設置される室内ユニット20と、室外に設置される室外ユニット図示省略とを備える。室内ユニット20と室外ユニットとは、連絡配管11を介して互いに接続される。これにより、空調システムSでは、冷凍サイクルが行われる冷媒回路が構成される。室外ユニットには、圧縮機、室外熱交換器、四方切換弁等が収容される。室内ユニット20は、壁掛け式のルームエアコンを構成している。室内ユニット20は、ケーシング21と、該ケーシング21内に収容される室内熱交換器25及びファン26を備えている。また、室内ユニット20には、膨張弁図示省略が収容される。ケーシング21は、室内Rの壁面に固定される。ケーシング21には、前側上部に吸込口22が形成され、前側下部に吹出口23が形成される。ケーシング21の内部には、吸込口22から吹出口23までの間に、空気が流れる空気通路24が形成される。室内熱交換器25は、空気通路24に配置される。室内熱交換器25は、フィンアンドチューブ式の熱交換器であり、室内空気と冷媒とを熱交換させる。ファン26は、空気通路24における室内熱交換器25の下流側に配置される。室内熱交換器25で加熱又は冷却された空気は、ファン26によって搬送されて吹出口23より室内Rへ供給される。空調システムSは、温度センサ31と湿度センサ32と生体センサ33と、睡眠質センサ34とを備えている。温度センサ31は、吸込口22に配置され、室内Rからの吸込空気の温度を検出する。湿度センサ32は、吸込口22に配置され、室内Rからの吸込空気の湿度相対湿度を検出する。生体センサ33は、例えばケーシング21の前面に固定される。生体センサ33は、ユーザーH室内の人体の個体情報としての生理量心拍数、脈拍数、血圧、体温等を検出する。睡眠質センサ34は、ユーザーHの睡眠質入眠潜時、離床潜時、中途覚醒時間、徐波睡眠時間等を検出するように構成されている。図1及び図2に示すように、空調システムSは、コントローラ40を備えている。コントローラ40は、入力部41、記憶部42、導出部43、及び制御部44を備えている。入力部41は、運転環境入力部41aと、室内環境入力部41bと、個体情報入力部41cとを備えている。運転環境入力部41aには、空調ユニット10の運転モード、室内の設定温度、室内の設定湿度等が、ユーザーH等によって入力される。室内環境入力部41bには、温度センサ31及び湿度センサ32で検知された検出値が適宜入力される。個体情報入力部41cには、生体センサ33で検出された心拍数等が適宜入力される。また、個体情報入力部41cには、ユーザーHの個体情報例えば、年齢、性別、肥満度例えばBMI値等が、ユーザーH等によって入力される。記憶部42は、WBGTデータ記憶部42aと、補正データ記憶部42bとを備えている。WBGTデータ記憶部42aには、熱中症指数となる、WBGT値を求めるためのデータが記憶されている。本実施形態のWBGTデータ記憶部42aには、室内の相対湿度Rr、室内の温度Tr、及びWBGT値との関係を経験的に求めたデータがテーブルとして記憶されている図3を参照。ここで、WBGT値とは、湿球黒球温度WetBulbGlobeTemperatureを示し、人体の熱収支に影響の大きい湿球温度や黒球温度を考慮して、熱中症の発生のし易さを表した指数である。室内のWBGT値は、一般的に以下の1式で求められる。室内のWBGT=0.7×湿球温度0.3×黒球温度1一方、黒球温度を直接計測して上記1式によりWBGT値を算出ようにすると、黒球温度を検出するセンサのコストが比較的高価となってしまう。そこで、本実施形態の導出部43は、黒球温度は計測せずに、室内Rの相対湿度Rrと室内Rの温度Trとを求めて、上記のテーブルからWBGT値を推定している。具体的に、導出部43は、温度センサ31で検知された室内の温度Tr、湿度センサ32で検知された室内湿度相対湿度Rr、及び記憶部42に記憶されたデータを用いて、室内のWBGT値を決定する。補正データ記憶部42bには、人体Hの個体情報とWBGT値との関係を示すデータが記憶されている。本実施形態の補正データ記憶部42bには、個体情報の項目心拍数、脈拍数、体温等と、目標値としての目標WBGT値を補正するための各個体情報の条件補正条件と、該条件が満たされた場合における各WBGT値の補正値WBGT補正値とが記憶されている図4を参照。なお、図4における対象疾患には、高血圧、心臓病、慢性肺疾患等が含まれる。制御部44は、能力調節部44aと、補正部44bとを備えている。能力調節部44aは、第1動作温度優先動作と第2動作熱中症優先動作とを切り換えて実行するように構成される。第1動作中の能力調節部44aは、温度センサ31で検知された温度Trが、入力部41に設定された目標温度Tsに近づくように、空調ユニット10の能力を調節する。また、第2動作中の能力調節部44aは、導出部43で導出されたWBGT値が、補正部44bによって補正された目標WBGT値に近づくように、空調ユニット10の能力を調節する。本実施形態の目標WBGT値は、図3のテーブルデータのうち、熱中症の発生に対して一般的には警戒を要しない値24°Cに予め設定されている。補正部44bは、上記人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータ本実施形態の場合、補正データ記憶部42bに記憶されるテーブルに基づいて、上記目標WBGT値を補正する。目標WBGT値は、上述のように、熱中症の発生に対して一般的には警戒を要しない値に設定されている。しかし、熱中症が発生するリスクは、各個人や、同じ個人であってもその日の体調の違いによって異なる。本実施形態1では、補正部44bは、目標WBGT値を、個人の熱中症のリスクを考慮にいれて補正する。また、コントローラ40には、電力需給情報取得部45で取得された電力供給量及び電力需要量を示す情報が入力される。この情報は、例えばインターネット回線を経由して送られる。本実施形態の電力需給情報取得部45からは、空調システムSが適用される地域における電力使用率Pが入力される。この電力使用率Pは、電力供給量Wsに対する電力需要量Wdの割合をパーセントで表したものであるP=Wd/Ws×100。能力調節部44aは、第1動作中において、電力使用率Pが所定値を越えると、第1動作から第2動作へと運転を切り換えるように構成される。-運転動作-空調システムSは、第1動作と第2動作とを切り換えて実行する。第1動作第1動作では、室内の温度が所定の目標温度Tsに近づくように、空調ユニット10の能力が調節される。この空調ユニット10の能力は、冷媒回路の冷媒循環量圧縮機の回転速度によって調節される。この第1動作により、例えば冷房時には、室内熱交換器25で冷却された室内空気が室内へ供給され、室内の温度が目標温度Tsに維持される。第2動作第2動作では、室内のWBGT値が、個体情報を用いて補正された目標WBGT値に近づくように、空調ユニット10の能力が調節される。具体的に、まず導出部43は、温度センサ31で検出された室内空気の温度Trと、湿度センサ32で検出された室内空気の相対湿度Rrとに基づき、記憶部42に記憶されたデータテーブルを用いてWBGT値を導出する。図3に例示するように、空気の温度Trが32°Cであり、相対湿度Rrが70であるとする。導出部43は、空気温度32°C、空気湿度70に対応するWBGT値をデータテーブルから導出するWBGT値=31°C。また、第2動作では、補正部44bが、補正データ記憶部42bに記憶されるテーブルを用いて、上記目標WBGT値を補正する。具体的には、補正部44bは、ユーザーH等によって入力された各個体情報、及び検出センサ31~35によって検出された各個体情報が、図4に示す補正条件を満たしているか否かを判定する。そして、補正部44bは、全ての個体情報のうち補正条件を満たしている個体情報に対応するWBGT補正値を用いて、目標WBGT値を補正する。例えば、心拍数がA1以上、ユーザーHの暑熱順化度がA11以上、且つ、ユーザーHが女性の場合、補正後の目標WBGT値は、24-W1W11-W16°C、となる。つまり、補正部44bでは、熱中症の発生に対して一般的には警戒を要しない値24°Cが、室内Rに存在するユーザーHの個体情報に基づいて補正される。そして、能力調節部44aは、導出部43で導出されたWBGT値31°Cが、個体情報に基づいて補正された目標WBGT値例えば、24-W1W11-W16=23°Cに近づくように、空調ユニット10の能力を調節する。具体的に、能力調節部44aは、相対湿度Rr=70の条件下において、補正後の目標WBGT値23°Cを充足させる空気温度24°Cをデータテーブルを用いて決定する。能力調節部44aは、現時点での空気の温度T1=32°Cが、補正後の目標WBGT値に対応する空気の温度T2=24°Cに近づくように、空調ユニット10の能力を調節する。その結果、室内は、相対湿度70空気温度24°Cに維持され、更には室内のWBGT値が、補正後の目標WBGT値23°Cに維持される。つまり、能力調節部44aは、室内の空気の温度が、個人の熱中症のリスクを考慮に入れた目標WBGT値に近づくように、空調ユニット10の能力を調節する。なお、能力調節部44aは、導出部43で導出されたWBGT値が、補正後の目標WBGT値に近づくように、空調ユニット10の能力を制御するように構成されていてもよい。第1動作と第2動作の運転切換について上述した第1動作の実行中において、電力需給情報取得部45で取得された電力使用率Pが、所定値97を越えていたとする。この場合において、空調ユニット10の冷房能力が比較的大きい場合には、電力供給量が不足気味にも拘わらず、空調ユニット10の消費電力が比較的大きくなるので、節電のニーズの観点からすると好ましくない状況である。このため、第1動作において電力使用率Pが所定値を越えると、能力調節部44aが第1動作から第2動作へと運転を切り換える。これにより、室内のWBGT値を、個体情報に基づいて補正された目標WBGT値に維持する運転に自動的に切り換えることができる。従って、個人の熱中症リスクを考慮に入れた空調をしつつ、冷房能力が過剰となることも防止できる。-実施形態1の効果-以上のように、実施形態1に係る空調システムでは、室内のWBGT値が、個人の熱中症リスクを考慮に入れて補正された目標WBGT値に近づくように、空調ユニット10の能力が調節される。これにより、個体差やその日の体調等によって熱中症の発生リスクが異なる各個人に応じて適切な空調を行うことができるため、熱中症の発生を抑制することができる。《発明の実施形態1の変形例》上記実施形態1の変形例の空調システムSは、実施形態1の空調システムと異なり、補正部44bは、導出部43で導出された熱中症指数を、人体Hの個体情報と熱中症指数との関係を示すデータに基づいて補正するように構成されている。そして、本変形例の補正データ記憶部42bに記憶されるテーブル図示省略は、実施形態1の補正データ記憶部に記憶されるテーブルと比べて、WBGT補正値の正負が逆になっている。本変形例における第2動作では、個体情報に基づいて補正された室内のWBGT値が、目標WBGT値に近づくように空調ユニット10の能力が調節される。導出部43は、実施形態1の場合と同様、温度センサ31で検出された室内空気の温度Trと、湿度センサ32で検出された室内空気の相対湿度Rrとに基づき、記憶部42に記憶されたデータテーブルを用いてWBGT値を導出する。図5に例示するように、空気の温度Trが32°Cであり、相対湿度Rrが70であるとする。導出部43は、空気温度32°C、空気湿度70に対応するWBGT値をデータテーブルから導出するWBGT値=31°C。そして、本変形例では、補正部44bが、補正データ記憶部42bに記憶されるテーブルを用いて、上記WBGT値を補正する。具体的には、補正部44bは、ユーザーH等によって入力された各個体情報、及び検出センサ31~35によって検出された各個体情報が、補正条件を満たしているか否かを判定する。そして、補正部44bは、全ての個体情報のうち補正条件を満たしている個体情報に対応するWBGT補正値を用いて、WBGT値を補正する。例えば、心拍数がA1以上、ユーザーHの暑熱順化度がA11以上、且つ、ユーザーHが女性の場合、補正後のWBGT値は、31W1-W11W16°C、となる。そして、能力調節部44aは、補正後のWBGT値例えば、31W1-W11W16=32°Cが目標WBGT値24°Cに近づくように、空調ユニット10の能力を調節する。具体的に、能力調節部44aは、相対湿度Rr=70の条件下において、目標WBGT値24°Cを充足させる空気温度25°Cをデータテーブルを用いて決定する。能力調節部44aは、補正後のWBGT値に対応する空気の温度T1=33°Cが、目標WBGT値に対応する空気の温度T2=25°Cに近づくように、空調ユニット10の能力を調節する。本実施形態1では、補正後のWBGT値に対応する空気の温度は、実際の空気の温度よりも1°C高くなっている。能力調節部44aは、補正後のWBGT値に対応する空気の温度と、目標WBGT値に対応する空気の温度差ΔTに基づいて空調ユニット10の能力を調整する。従って、補正後のWBGT値に対応する空気の温度が、目標WBGT値に対応する空気の温度まで低減したときには、実際の室内の温度は、目標WBGT値に対応する空気の温度よりも1°C低い24°Cになる。従って、室内のWBGT値は、個人の熱中症のリスクを考慮にいれたWBGT値23°Cになる。-実施形態1の変形例の効果-以上のように、本変形例に係る空調システムでは、個体情報心拍、脈拍等に基づいて補正された室内のWBGT値が、目標WBGT値に近づくように、空調ユニット10の能力を調節している。こうしても、室内の空気を、個人の熱中症リスクを考慮に入れたWBGT値に維持できる。従って、実施形態1の場合と同様、個体差やその日の体調等によって熱中症の発生リスクが異なる各個人に応じて適切な空調を行うことができるため、熱中症の発生を抑制することができる。《発明の実施形態2》図6に示すように、実施形態2の空調システムSは、上述した空調ユニット10に加えて、空気調和部としての調湿ユニット50を備えている。調湿ユニット50は、天井裏に設置され、室外空気を取り込んで室内へ供給する外調機を構成する。調湿ユニット50は、上下に扁平な箱形のケーシング51と、ケーシング51に接続される第1と第2のダクト5253とを有している。第1ダクト52の流入端は室外に開口し、第1ダクト52の流出端はケーシング51内の空気通路54に開口している。第2ダクト53の流入端は、空気通路54に開口し、第2ダクト53の流出端は、室内に開口している。ケーシング51内の空気通路54には、空気を除湿又は加湿する調湿部55が設けられる。調湿部55は、空気中の水分の吸着収着と、該水分の空気中への脱離とを行う吸着部材で構成される。吸着部材としては、空気が流通可能な直方体状の基材の表面に吸着剤が担持された吸着エレメントや、回転自在な円板状の基材の表面に吸着剤が担持された吸着ロータや、熱交換器の伝熱管やフィンの表面に吸着剤が担持され、冷媒によって吸着剤を加熱又は冷却する吸着熱交換器等、種々の方式を採用できる。また、調湿部55は、上記のような乾式の調湿部に限らず、例えば吸収液中に空気中の水分を吸収させる又は吸収液中の水分を空気へ放出させる、湿式の調湿部であってもよい。更に、調湿ユニット50は、室外空気を室内へ供給すると同時に、室内空気を室外へ排出する換気式であってもよい。実施形態2の空調システムSでは、図7に示すように、コントローラ40からの制御信号により、空調ユニット10と調湿ユニット50との双方が制御されて、第2動作が実行される。具体的に、空調システムSの第2動作では、実施形態1と同様、室内の温度Trと室内の湿度Rrとに基づいて、現時点での室内のWBGT値が算出される。実施形態2では、このWBGT値が、個体情報によって補正された目標WBGT値に近づくように、空調ユニット10の能力と、調湿ユニット50の能力とが個別に調節される。つまり、空調ユニット10が室内の温度を低下させるように能力が調節され、同時に、調湿ユニット50は、室内の湿度を低下させるように能力が調節される。これにより、実施形態2の空調システムSでは、室内の温度を比較的高い状態としながら、室内のWBGT値を、補正後の目標WBGT値に近づけることができる。従って、個人の熱中症のリスクを考慮にいれて、空調ユニット10及び調湿ユニット50の能力を調節することができる。なお、このように空調システムSと調湿ユニット50との双方を運転させて、室内のWBGT値を補正後の目標WBGT値に近づける場合には、調湿ユニット50での空気の湿度調節を優先して行うようにしてもよい。つまり、室内のWBGT値は、特に室内の湿度によって大きく変化する。このため、調湿ユニット50での湿度調節を積極的に行うことで、室内のWBGT値を速やかに補正後の目標WBGT値に近づけることができる。《発明の実施形態3》実施形態3では、制御部44による第2動作熱中症優先動作が、比較的熱中症にかかりやすい時間帯において、自動的に行われる。具体的には、空調システムSでは、翌日における熱中症にかかりやすい時間帯が予測される。そして、当日の該時間帯に空調ユニット10が起動していない場合には、該空調ユニット10が自動的に起動され、制御部44によって第2動作熱中症優先動作が行われる。これにより、熱中症が発生するリスクが高くなるのを未然に防ぐことができる。空調システムSは、図8に示すように、蓄電池60を備えている。蓄電池60は、空調ユニット10に電力を供給するためのものである。空調ユニット10には、商用電源及び蓄電池60の両方から電力を供給することができる。実施形態3の空調システムSでは、停電等で商用電源が使用できない場合であっても、蓄電池60によって空調ユニット10へ電力を供給できる。本実施形態3では、蓄電池60には、翌日における熱中症にかかりやすい時間帯に商用電力が利用できない場合であっても、室内のWBGT値を目標WBGT値まで低くできる電力が蓄電される。また、蓄電池60は、日中と比べて比較的料金の安い夜間の電力を用いて蓄電される。実施形態3の空調システムSは、図9に示すように、予測部46を備えている。予測部46は、気象データ入力部46aと、相関データ記憶部46bと、温湿度予測部46cとを備えている。気象データ入力部46aには、翌日の時間毎の外気温度及び外気湿度の予測値が入力される。これらの予測値は、例えばインターネット回線を経由して入力される。相関データ記憶部46bには、外気温度と内気温度との相関関係を示すテーブル、及び外気湿度と内気湿度との相関関係を示すテーブルとが記憶されている。温湿度予測部46cは、気象データ入力部46aに入力された翌日の時間毎の外気温度及び外気湿度の予測値と、上記相関データ記憶部46bに記憶された各テーブルとを用いて、翌日の時間毎の内気温度及び内気湿度を導出する。-蓄電池への蓄電について-蓄電池への蓄電について、図10のフローチャートを用いて説明する。まず、ステップS1では、予測部46が、翌日の室内における時間毎の温度及び湿度を導出する。そして、導出部43が、該温度及び湿度と、WBGTデータ記憶部42aに記憶されるテーブルとを用いて、翌日の室内における時間毎のWBGT値を導出する。次に、ステップS2では、補正部44bが、個体情報入力部41cに入力された個体情報と、補正データ記憶部42bに記憶されるデータとに基づいて、目標WBGT値を補正する以下、ステップS2で補正された目標WBGT値をT1とする。なお、ステップS2での補正には、時間の経過によって変化しない個体情報性別等、及び時間の経過によって急激には変化しない個体情報年齢、肥満度等が用いられる。次に、ステップS3では、ステップS1で導出された時間毎のWBGT値と、ステップS2で導出された目標WBGT値T1とが比較される。そして、WBGT値が目標WBGT値T1を超える時間帯H1が予測される。次に、ステップS4では、ステップS5で予測された時間帯H1において、予測部46で予測されるWBGT値を、補正後の目標WBGT値T1まで下げるのに必要な電力P1が推定される。そして、日中と比べて電力の安い夜間の時間帯になるとステップS5でYesの場合、蓄電池60に、上記電力量P1が蓄電されるステップS6。次に、ステップS7では、補正部44bが、睡眠質センサ34で検出された睡眠質入眠潜時、離床潜時、中途覚醒時間、徐波睡眠時間等と、補正データ記憶部42bに記憶されるデータとに基づいて、目標WBGT値T1を更に補正する以下、ステップS7で補正された目標WBGT値をT2とする。次に、ステップS8では、翌日の室内における時間毎のWBGT値と、目標WBGT値T2とが比較される。そして、WBGT値が目標WBGT値T2を超える時間帯H2が予測される。次に、ステップS9では、時間帯H2において、予測部46で予測されるWBGT値を、補正後の目標WBGT値T2まで下げるのに必要な電力P2が推定される。そして、電力量P2が電力P1を上回っている場合ステップS10でYesの場合、不足分の電力P2-P1が蓄電池に蓄電される。第2動作実施形態3の場合も、実施形態1の場合と同様、第2動作中における能力調節部44aは、室内のWBGT値が、個体情報を用いて補正された目標WBGT値に近づくように、空調ユニット10の能力を調節する。これにより、個人の熱中症のリスクを考慮に入れた空調を行うことができる。また、実施形態3では、蓄電池60には、翌日における熱中症にかかりやすい時間帯において商用電力が利用できない場合であっても、室内のWBGT値を、個体情報に基づいて補正された目標WBGT値まで低くできる電力が蓄電される。つまり、蓄電池には、翌日、個人の熱中症リスクを考慮に入れた第2運転を実施可能な蓄電量が蓄電される。従って、熱中症にかかりやすい時間帯に停電等が発生した場合であっても、個人の熱中症のリスクを考慮に入れた空調を行うことができる。-その他の実施形態-上記実施形態については、以下のような構成にしてもよい。上記実施形態では、空調システムSは、空気調和部として空調ユニット10や調湿ユニット50を備えているが、この限りでなく、空気調和部は、室内の空気を室外へ排出する換気装置であってもよい。更には、空気調和部は、車内対象空間を空調するカーエアコンであってもよい。また、上記実施形態では、室内のWBGT値を、室内Rの相対湿度Rr及び室内Rの温度Trと、WBGTデータ記憶部42aに記憶されるテーブルとを用いて推定している。しかし、この限りでなく、上式1から算出してもよい。なお、この場合、空調システムSには、室内Rの黒球温度を検出する黒球温度センサが必要となる。