ハウジングに回転自在に支持された駆動軸と、この駆動軸に連結されて回転すると共に、前記駆動軸に対して傾斜可能な斜板と、この斜板に軸受を介して連結され、回転が阻止された揺動板と、この揺動板に連結されて前記駆動軸の軸方向に往復運動するピストンと、前記揺動板を支持するために前記ハウジングに支持された中心軸とを備えた斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構において、前記揺動板の回り止め機構が等速自在継手で構成され、該等速自在継手が、内周面に複数のトラック溝が形成された外側継手部材と、外周面に前記外側継手部材のトラック溝と対をなす複数のトラック溝が形成された内側継手部材と、前記外側継手部材のトラック溝と内側継手部材のトラック溝との間に介在してトルクを伝達する複数のボールと、このボールを保持し、前記外側継手部材の内周面と内側継手部材の外周面に配置された保持器とを備えたものであって、前記外側継手部材が前記揺動板に取付けられ、前記内側継手部材が前記中心軸に取付けられると共に、前記保持器が樹脂で形成されていることを特徴とする斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構。前記保持器を形成する樹脂が熱可塑性樹脂であることを特徴とする請求項1に記載の斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構。前記熱可塑性樹脂が結晶性樹脂であることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構。前記保持器を形成する樹脂のガラス転移点が100°C以上であることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構。前記結晶性樹脂の融点が200°C以上であることを特徴とする請求項3に記載の斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構。前記保持器を形成する樹脂に補強材が添加されていることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構。前記保持器を形成する樹脂に固体潤滑剤が添加されていることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構。前記保持器が射出成形により形成されていることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構。前記保持器の表面に微小な凹形状のくぼみが形成されていることを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載の斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構。前記斜板式可変容量圧縮機に使用される潤滑剤がポリアルキレングリコールであることを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載の斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構。前記等速自在継手がツェッパ型固定式等速自在継手であることを特徴とする請求項1~10のいずれか一項に記載の斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構。請求項1~11のいずれか一項に記載の斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構を構成する等速自在継手。上記のような問題に鑑み、本発明は、斜板式可変容量圧縮機内の希薄潤滑下での使用においても、潤滑剤との相性や高温使用環境に適合し、潤滑性、耐久性や強度の向上と共に低コスト化を図ることができる揺動板の回り止め機構およびこれを構成する等速自在継手を提供することを目的とする。本発明者らは、上記の目的を達成するために種々検討した結果、斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構を構成する等速自在継手として、その保持器を、潤滑剤との相性や高温使用環境に適合し、潤滑性、耐久性や強度の向上に寄与する樹脂で形成するという新たな着想を行った。前述の目的を達成するための技術的手段として、本発明は、ハウジングに回転自在に支持された駆動軸と、この駆動軸に連結されて回転すると共に、前記駆動軸に対して傾斜可能な斜板と、この斜板に軸受を介して連結され、回転が阻止された揺動板と、この揺動板に連結されて前記駆動軸の軸方向に往復運動するピストンと、前記揺動板を支持するために前記ハウジングに支持された中心軸とを備えた斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構において、前記揺動板の回り止め機構が等速自在継手で構成され、この等速自在継手が、内周面に複数のトラック溝が形成された外側継手部材と、外周面に前記外側継手部材のトラック溝と対をなす複数のトラック溝が形成された内側継手部材と、前記外側継手部材のトラック溝と内側継手部材のトラック溝との間に介在してトルクを伝達する複数のボールと、このボールを保持し、前記外側継手部材の内周面と内側継手部材の外周面に配置された保持器とを備えたものであって、前記外側継手部材が前記揺動板に取付けられ、前記内側継手部材が前記中心軸に取付けられると共に、前記保持器が樹脂で形成されていることを特徴とする。上記の構成により、斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構およびこれを構成する等速自在継手が、希薄潤滑下での使用においても、潤滑剤との相性や高温使用環境に適合し、潤滑性、耐久性や強度の向上を図ることができる。また、保持器が生産性よく量産することができ、低コスト化を図ることができる。ひいては、斜板式可変容量圧縮機の耐久性の向上、低コスト化を図ることができる。上記保持器を形成する樹脂を熱可塑性樹脂とすることにより、射出成形により生産性よく量産することができ、製造コスト面で有利である。また、機械加工による研削目や旋削目等が残らず滑らかな表面を得ることができるので、摩擦摩耗の観点からも有利である。上記保持器を形成する樹脂は、斜板式可変容量圧縮機の使用環境や樹脂の物性を考慮すると、ガラス転移点が100°C以上であることが望ましい。非晶性樹脂の場合、ガラス転移点までは物性の低下が少なく、また、ガラス転移点が100°C未満の非晶性樹脂は、潤滑剤であるポリアルキレングリコールPAGとの相性が悪く、耐久性の確保が困難であり、ガラス転移点より雰囲気温度が高くなると物性の低下が激しいため使用に適さない。上記熱可塑性樹脂が結晶性樹脂であることが好ましく、さらに融点が200°C以上であることが好ましい。結晶性樹脂は融点が高いほど耐熱性があり、融点付近までの耐熱強度、耐熱クリープ、耐熱安定性、耐疲労性や機械的強度に優れる。また、樹脂表面の強固な結晶構造により耐摩耗性にも優れているため、回り止め機構の長寿命化を図ることができる。上記保持器を形成する樹脂に補強材を添加することができる。これにより、更なる強度や靭性が付与され有利である。上記保持器を形成する樹脂に固体潤滑剤を添加することができる。これにより、さらに潤滑性能を向上することができる。固体潤滑剤は、1種類のみを添加してもよく、また、2種類以上を混合させて添加してもよい。上記保持器の表面には微小な凹形状のくぼみをランダムに無数に形成することにより、潤滑油が表面に保持されやすくなり、希薄潤滑下における摺動に有利となる。微小な凹形状のくぼみをランダムに無数に形成する方法としては、保持器成形後の最終工程で、バレル加工又はタンブラー加工により形成することができる。しかし、これに限られず、ショットピーニング加工等を用いることができる。また、射出成形時の金型表面に所望の表面形状を施し、保持器表面に転写してくぼみを形成することもできる。上記斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構に使用される潤滑剤は、ポリアルキレングリコールPAGが好ましい。PAGは、カーエアコン用コンプレッサで一般的に使用される冷媒と相溶性があり、冷媒と共存する潤滑剤として好ましい。上記等速自在継手としてツェッパ型固定式等速自在継手が好ましい。これにより、ボールとトラック溝間の係合により回り止めを円滑に行えると共に、外側継手部材、保持器および内側継手部材の球面接触部で揺動運動が行われるので、振動のない安定した揺動運動が実現する。本発明によれば、斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構およびこれを構成する等速自在継手が、希薄潤滑下での使用においても、潤滑剤との相性や高温使用環境に適合し、潤滑性、耐久性や強度の向上を図ることができる。また、保持器が生産性よく量産することができ、低コスト化を図ることができる。ひいては、斜板式可変容量圧縮機の耐久性の向上、低コスト化を図ることができる。以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。本発明の第1の実施形態である斜板式可変容量圧縮機の揺動板の回り止め機構を図1~図5に基づいて説明する。図1は斜板式可変容量圧縮機の全体構造を示す縦断面図である。斜板式可変容量圧縮機1は、フロントハウジング2とミドルハウジングとしてのシリンダブロック3とその後方の2点鎖線で示すリアハウジング4が図示しない締結手段によって一体化されて圧縮機1のハウジングを形成している。シリンダブロック3には、複数個例えば5個のシリンダボア5が、中心線Aの周りに概ね均等に配置されるように形成されている。図示は省略するが、リアハウジング4の内部には概ね環状の空間としての吐出室が形成されていると共に、中心部分には空間として吸入室が形成されている。駆動軸6は、外部の動力源例えばエンジンから回転動力を受け入れるものであって、この駆動軸6と直交するようにロータ7が一体的に取り付けられている。ロータ7は駆動軸6と一体部品の場合もある。ロータ7の外周寄りの一部からアーム部8が後方に向かって突出するように形成されている。アーム部8には、カムとして作動する長孔15が設けられている。駆動軸6はラジアル転がり軸受9、10を介して、ハウジングの一部であるフロントハウジング2に回転自在に支持されていると共に、駆動軸6に一体的に取り付けられたロータ7の背面をスラスト転がり軸受11を介して、スラスト方向にも回転自在に支持されている。ラジアル転がり軸受9および10の間にはシール装置12が設けられて、駆動軸6の周囲から流体が外部に漏洩することを防止している。斜板13は、概ね円環状であって、その一部から前方へ突出するアーム部14を備えている。アーム部14には、ピン16が設けられていて、駆動軸6に取り付けられたロータ7のアーム部8に設けられた長孔15に挿入されて係合している。これらの部分によってリンク機構17が構成されて、斜板13が駆動軸6と共に回転することができ、かつ駆動軸6やロータ7に対して角度変位でき傾斜可能となっている。斜板13には、後述する手段により回転を阻止されて揺動のみをする概ね円環状の揺動板18が、ラジアル転がり軸受19とスラスト転がり軸受20を介して支持されている。揺動板18の内周孔には、等速自在継手21の外側継手部材22が圧入嵌合され、止め輪26によって位置決め固定されている。揺動板18の小径部分27にラジアル転がり軸受19の内輪が組み込まれて、止め輪28によって位置決め固定されている。ラジアル転がり軸受19の外輪は斜板13の内周孔29に組み込まれて、その肩部で位置決め固定されている。斜板13と揺動板18を支持する中心軸30は、駆動軸6の軸線Aと一致した状態で、回転しないようにシリンダブロック3によって支持されている。具体的には、中心軸30の大径部に雄スプライン31が形成され、シリンダブロック3の中心部の雌スプライン32に係合している。この結果、中心軸8はシリンダブロック3に対して回転は阻止されるが、軸方向には移動可能に、シリンダブロック3に支持される。中心軸30の軸端に形成された雄スプライン33に等速自在継手21の内側継手部材23の雌スプライン34が嵌合され、止め輪35によって軸方向に位置決め固定されている。等速自在継手21は、外側継手部材22、内側継手部材23、トルク伝達ボール24および保持器25とからなる。保持器25に保持されたトルク伝達ボール24が外側継手部材と内側継手部材23の各トラック溝に係合され、作動角を取った状態でトルクが伝達できる。本実施形態の回り止め機構の概要として、等速自在継手21の外側継手部材22が揺動板18に取り付け固定され、一方、内側継手部材23が中心軸30に取り付け固定されて、揺動板18の回転を阻止するための回り止め機構36が構成される。この回り止め機構36により、揺動板18が斜板13と共に揺動運動するものの、斜板13の回転運動とは無関係に回転しないように停止していることが可能となる。揺動板18の周辺部には、シリンダボア5と同数の球状の窪み部37が設けられており、これに対応して同数のコネクティングロッド38の一端に形成された球状端部39が嵌合している。また、シリンダボア5内に摺動可能に挿入されたピストン40にも球状の窪み部41が設けられていて、コネクティングロッド38の他端に形成された球状端部42が嵌合している。リアハウジング4の内部については図示を省略するが、概要は次のとおりである。前述したように、リアハウジング4の内部には概ね環状の空間としての吐出室が形成されていると共に、中心部分には空間として吸入室が形成されている。そして、シリンダブロック3とリアハウジング4との間には、バルブプレートが介在され、各シリンダボア5に対応する位置においてバルブシートに吐出口と吸入口が開口している。各吸入口には吸入バルブが配置されシリンダボアの側から閉鎖されており、一方、各吐出口には吐出バルブが配置され吐出室の側から閉鎖されている。また、リアハウジング4の後端部に制御弁が取り付けられており、制御装置によって制御されて流体圧が作り出される。これを制御圧として斜板13や揺動板18が配置されたフロンハウジング2の内部の制御圧室に導入されて、揺動板18の傾斜角が制御されている。上記の構成からなる斜板式可変容量圧縮機1の作動について説明する。駆動軸6が外部の動力源によって回転駆動されると、駆動軸6のロータ7に対してアーム部8、長孔15、ピン16、アーム部14を介して連結されている斜板13が駆動軸6と共に回転する。しかし、揺動板18は、斜板13に対してラジアル転がり軸受19およびスラスト転がり軸受20を介して支持されているのと、中心部が回り止め機構36を構成する等速自在継手21を介して回転しない中心軸30によって支持されているので回転することはなく、揺動板18は、その傾斜角度に応じた大きさの振幅で揺動運動のみを行う。それによって、揺動板18にコネクティングロッド38を介して連結されている複数個のピストン40が、シリンダボア5内で往復運動する。その結果、複数個のピストン40の頂面に形成される作動室43の中で、吸入工程にあるものは拡大して低圧となるので、リアハウジング4内の吸入室図示省略内にある冷媒が作動室43内に流入する。これとは反対に、圧送工程にあるピストン40の頂面に形成される作動室43は縮小されるため、その内部にある冷媒は圧縮されて高圧となり吐出室図示省略に吐出される。駆動軸6の1回転当たりの圧縮機1の吐出量は、斜板13および揺動板18の傾斜角度によって決まるピストン40のストロークの長さに概ね比例している。上記のような圧縮機1の作動状態において、転がり軸受、等速自在継手や各構成部材の摺動部分は、圧縮機1内の微量な潤滑剤による過酷な潤滑条件下にある。潤滑剤として具体的には、ポリアルキレングリコールPAGが使用されている。PAGは、冷媒と相溶性があり、冷媒と共存する。このような潤滑条件下にあるが、本実施形態の回り止め機構36を構成する等速自在継手21は、その構成部材である保持器25が樹脂で形成されているので、潤滑性能を確保することができる。本発明の第1の実施形態である揺動板の回り止め機構を構成する等速自在継手の詳細を図2~図5に基づいて説明する。図2に示す等速自在継手21は、図1に示した等速自在継手21を拡大したものである。図2aは等速自在継手21の縦断面図であり、図2bは正面図である。この等速自在継手21は固定式等速自在継手であるツェッパ型等速自在継手である。等速自在継手21は、外側継手部材22、内側継手部材23、トルク伝達ボール24および保持器25からなる。外側継手部材22の球状内周面50には6本のトラック溝51が円周方向等間隔に、かつ軸方向に沿って形成されている。内側継手部材23の球状外周面52には、外側継手部材22のトラック溝51と対をなすトラック溝53が円周方向等間隔に、かつ軸方向に沿って形成されている。外側継手部材22のトラック溝51と内側継手部材23のトラック溝53との間にトルクを伝達する6個のボール24が介在されている。外側継手部材22の球状内周面50と内側継手部材23の球状外周面52の間に、ボール24を保持する保持器25が配置されている。本実施形態の特徴は、保持器25が樹脂で形成されていることであるが、詳細は後述する。外側継手部材22、内側継手部材23およびボール24は、通常用いられる溶製材で形成されている。外側継手部材22は円環状に形成されその外周面は円筒状であり、図1に示すように揺動板18の内周孔に圧入嵌合される。また、内側継手部材23の雌スプライン34は、図1に示すように中心軸30の雄スプライン33に嵌合される。図2に示すように、外側継手部材22の球状内周面50と内側継手部材23の球状外周面52の曲率中心は、いずれも、継手の中心Oに形成されている。これに対して、外側継手部材22のトラック溝51の曲率中心Bと、内側継手部材23のトラック溝53の曲率中心Cとは、継手の中心Oに対して軸方向に等距離オフセットされている。これにより、継手が作動角をとった場合、外側継手部材22と内側継手部材23の両軸線がなす角度を二等分する平面上にボール24が常に案内され、二軸間で等速に回転トルクが伝達されることになる。このような等速自在継手21の機能を利用して揺動板18の回り止め機構36を構成したので、揺動板18の傾斜角度に応じて、ボール24が外側継手部材22と内側継手部材23のトラック溝51、53に係合しながら往復移動して揺動板18の回り止めをスムーズに行える。また、揺動板18の揺動運動が、等速自在継手21の継手中心0とし、外側継手部材22、保持器25および内側継手部材23の球面接触部で行われるので、振動のない安定した揺動運動が実現する。本実施形態の等速自在継手21の主な構成部材を図3~図5に示す。図3は外側継手部材22の単体図である。図3aは縦断面図であり、図3bは図3aのD-D線における横断面図である。図4は内側継手部材23の単体図である。図4bは正面図であり、図4aは図4bのE-E線における縦断面図である。図4aに示す切欠部54は、保持器25内に内側継手部材23を組み立てる際、保持器25のポケット55図5参照内に内側継手部材23を潜らせて組み立てるためのものである。図5は保持器25の単体図である。図5aはポケット55の中心面図5bのG-G線における縦断面図であり、図5bは図5aのF-F線における横断面図である。図3に示す外側継手部材22は溶製材で形成されている。具体的には、例えば機械構造用炭素鋼であるS45C~S55C材が用いられる。外側継手部材22の球状内周面50には6本のトラック溝51が円周方向等間隔に、かつ軸方向に沿って形成されている。球状内周面50およびトラック溝51は、焼入れ後、研削加工や旋削加工により仕上げられている。図4に示す内側継手部材22も溶製材で形成され、具体的には、例えば肌焼鋼であるSCr材やSCM材が用いられる。内側継手部材23の球状外周面52には6本のトラック溝53が円周方向等間隔に、かつ軸方向に沿って形成されている。球状外周面52およびトラック溝53は、焼入れ後、研削加工や旋削加工により仕上げられている。内側継手部材23には中心軸30の雄スプライン33図1参照が嵌合する雌スプライン34が形成されている。次に、本実施形態の特徴である保持器25について図5に基づいて説明する。保持器25には、外側継手部材22の球状内周面50と嵌合する球状外周面56および内側継手部材23の球状外周面52と嵌合する球状内周面57が形成されている。そして、ボール24図示省略を保持する6個のポケットが周方向等間隔で設けられている。このような形状を有する保持器25を樹脂で形成し、斜板式可変容量圧縮機の希薄潤滑下での使用においても、潤滑剤との相性や高温使用環境に適合し、潤滑性、耐久性や強度の向上を図っている。保持器25を形成する樹脂として、射出成形が可能な熱可塑性樹脂が好ましい。熱可塑性樹脂とすることにより、射出成形により生産性よく量産することができ、製造コスト面で有利である。また、機械加工による研削目や旋削目等が残らず滑らかな表面を得ることができるので、摩擦摩耗の観点からも有利である。熱可塑性樹脂には、結晶性樹脂と非晶性樹脂がある。結晶性樹脂の例として、ポリアミドPA、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリブチレンテレフタレートPBT、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリフェニレンサルファイドPPS、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリブチレンナフタレートPBN、ポリシクロヘキサンジメチレンテレフタレートPCT、ポリエチレンテレフタレートPTFE、液晶ポリマーLCP等が挙げられるが、これに限られるものではない。また、これらは単独で使用することもできるし、2種類以上を混合して使用することもできる。本実施形態に係る等速自在継手21の保持器25には結晶性樹脂の適用が好ましく、その場合、さらに融点が200°C以上であることが好ましい。結晶性樹脂は融点が高いほど耐熱性があり、融点付近までの耐熱強度、耐熱クリープ、耐熱安定性、耐疲労性や機械的強度に優れる。また、樹脂表面の強固な結晶構造により耐摩耗性にも優れているため、回り止め機構の長寿命化を図ることができる。非晶性樹脂の例としては、ポリエーテルイミドPEI、ポリアミドイミドPAI、ポリカーボネイトPC、ポリエーテルサルフォンPES、ポリイミドPI等が挙げられるが、これに限定されるものではない。また、これらは単独で使用することもできるし、2種類以上を混合して使用することもできる。保持器25を形成する樹脂は、斜板式可変容量圧縮機の使用環境や樹脂の物性を考慮すると、ガラス転移点が100°C以上であることが望ましい。非晶性樹脂の場合、ガラス転移点までは物性の低下が少なく、また、ガラス転移点が100°C未満の非晶性樹脂は、潤滑剤であるポリアルキレングリコールPAGとの相性が悪く、耐久性の確保が困難であり、ガラス転移点より雰囲気温度が高くなると物性の低下が激しいため使用に適さない。保持器25を形成する樹脂に補強材を添加すると、更なる強度や靭性が付与され有利である。補強材の例としては、繊維、粉体、布等があり、これらを単独で使用しても併用してもよい。繊維の例としては、ガラス繊維、カーボン繊維、アラミド繊維、ボロン繊維、各種ウイスカ等が挙げられる。粉体としては、シリカ、カーボンブラック、炭酸カルシウム、タルク、マイカ、カリオン、酸化鉄、ガラスビーズ、リン酸化合物等が挙げられる。上記の樹脂は、それ自体にも自己潤滑性があるが、固体潤滑剤を添加して、さらに潤滑性能を向上させることができる。固体潤滑剤の例として、二硫化モリブデン、二硫化タングステン、メラミンシアヌレート、PTFE粉末、窒化ホウ素、グラファイト等が挙げられる。これらの固体潤滑剤は、1種類のみを添加してもよいし、2種類以上を混合して添加してもよい。保持器25の表面は微小な凹形状のくぼみをランダムに無数に形成して微小粗面にすることにより、潤滑油が表面に保持されやすくなり、希薄潤滑下における摺動に有利となる。この微小粗面は、保持器25の表面全体に占めるくぼみの面積率を5~20の範囲とし、くぼみの平均面積は等価円直径3μmφ以下を除いて整理したとき30~100μm2の範囲内になっている。パラメータRymaxを0.4~1.0の範囲内とする。Rymaxが0.4~1.0の範囲外で、くぼみの面積率が20を越え、平均面積が100μm2を越えると、接触有効長さが減少し、潤滑性の効果は減少する傾向にある。ここで、Rymaxは、基準長毎最大高さの最大値であるISO4287:1997。また、前記微小粗面の面粗さをパラメータRqniで表示したとき、Rqniの値を0.05~0.09とし、軸方向面粗さPqniLと円周方向面粗さRqniCとの比の値PqniL/RqniCを1.0以下とする。そして、パラメータSk値を-1.6以下とする。ここで、パラメータRqniとは、粗さ中心線から粗さ曲線までの高さの偏差の自乗を測定長さの区間で積分し、その区間で平均した値の平方根であり、別名自乗平均平方根粗さともいうISO4287:1997。また、パラメータSk値とは、表面粗さの分布曲線の歪み度スキューネスを指しISO4287:1997、凹凸分布の非対称性を知る目安の統計量である。パラメータRymax、Ryniの測定方法、条件を例示すると次のとおりである。なお、保持器25の球状外周面56、球状内周面57の一ヶ所の測定値でも代表値として信頼できるが、例えば、直径方向に対向する二ヶ所を測定するとよい。パラメータ算出規格:JISB0601:1994サーフコムJIS1994カットオフ種別:ガウシアン測定長さ:5λカットオフ波長:0.25mm測定倍率:×10000測定速度:0.30mm/s測定箇所:保持器25の球状内外周面の軸方向幅の中央部測定数:2測定装置:面粗さ測定器サーフコム1400A東京精密株式会社くぼみの定量的測定を行うには、保持器25の表面を拡大し、その画像から市販されている画像解析システムにより定量化できる。画像の白い部分は表面平坦部、微小なくぼみは黒い部分として解析する。たとえば、株ピアスのLA-525画像解析システムを用いて解析すると、まず原画の濃淡を強調フィルタで明確化し、その後非常に微細な黒い部分である等価円直径3μmφ以下はノイズイレーザで除去する。ノイズイレーザで除去した後に残された微小なくぼみの大きさ、分布、微小なくぼみの面積率を求め、保持器25の表面を評価する。その場合の測定条件は、たとえば次のとおりである。また、くぼみの面積率、平均面積は、上記のパラメータRymax、Ryniと同様に、一ヶ所の測定値でも代表値として信頼できるが、たとえば直径方向に対向する二ヶ所を測定するとよい。視野範囲:826μm×620μm測定箇所:保持器25の球状内外周面の軸方向幅の中央部側定数:2微小な凹形状のくぼみを有する微小粗面を形成する表面加工方法としては、保持器25成形後の最終工程で、特殊なバレル加工又はタンブラー加工により形成することができる。しかし、これに限られず、ショットピーニング加工等を用いてもよい。また、射出成形時の金型表面に同様の凸形状を設け、成形時に転写させてもよい。次に、第2の実施形態を図6に基づいて説明する。図6aは本実施形態における内側継手部材の縦断面図であり、図6bは正面図である。本実施形態は内側継手部材23を金属焼結体で形成したことが第1の実施形態と異なる。前述した第1の実施形態と同様の機能を有する箇所には同一の符号を付して重複説明は省略する。図6に示すように、内側継手部材23は金属焼結体で形成され、圧粉工程の成形金型により、球状外周面52にトラック溝53が円周方向等間隔に、かつ軸方向に沿って形成されている。金属焼結体は、鉄系合金の金属粉末を主成分とし、これに少なくともクロムおよびモリブデンを含む合金化粉からなり、圧粉体を焼結した後、その表面に熱処理による硬化層を形成することにより、精度および機械的強度、耐久性を確保している。また、内側継手部材23が生産性よく量産することができ、製造コスト面で有利である。さらに、内側継手部材23を形成する金属焼結体に適宜の空孔率を付与することにより、樹脂製の保持器25との球面接触部の潤滑性能が一層向上する。その他については、第1の実施形態において前述した内容と同様であるので、説明を省略する。本発明の実施例および比較例を以下に説明する。第1の実施形態の回り止め機構を構成する等速自在継手21において、実施例は、保持器25をポリエーテルエーテルケトンPEEKに補強材としてカーボン繊維CFを30添加した樹脂材を射出形成した。ただし、この実施例では、保持器表面に微小な凹形状くぼみの微小粗面化処理を施さないものを用いたガラス転移点143°C、融点343°C、JISK7121に準拠して測定。比較例は、溶製材としてのSCr420材で保持器を製作し、浸炭焼入れ焼き戻しを行った。表面硬さはHv700であった。評価試験および試験結果実施例および比較例について評価を行った。評価試験を行った図2のツェッパ型等速自在継手として、NTN製BJ75を用い、これに実施例の樹脂製保持器と比較例の溶製材製保持器を組み込んだ。外側継手部材をS53C材、内側継手部材をSCr420材の溶製材とし、ボールを鋼球とした。本評価試験では、斜板式可変容量圧縮機内の潤滑条件に近づけるため、外側継手部材、内側継手部材、ボール、保持器を組込み、内側継手部材にシャフトを連結した上で、外側継手部材の外周とシャフトの外周との間をブーツで密封するに際し、その継手空間容積の10にあたる量のPAGポリアルキレングリコールを潤滑剤として封入した。試験条件を以下に示す。トルク:80Nmジョイント角度:6度4000rpmより30分毎に1000rpmずつ回転数を上げていき、焼付きが発生した回転数を焼付き限界回転数とした。結果を表1に示す。比較例は、6000rpmで焼き付きが生じ運転不可となったが、実施例は8000rpm運転後も継続運転可能であった。以上の各実施形態では、ツェッパ型固定式等速自在継手を回り止め機構に適用した場合について説明したが、これに限定されるものではなく、例えば、アンダーカットフリー型固定式等速自在継手や更には摺動式等速自在継手も適用することができる。本発明は前述した実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、さらに種々の形態で実施し得ることは勿論のことであり、本発明の範囲は、特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲に記載の均等の意味、および範囲内のすべての変更を含む。