大気中を移動する空中移動体に設けられ、空中移動体に対する大気の相対速度である対気速度を計測する速度計測装置であって、大気の全圧を計測する全圧計測装置と、大気の静圧を計測する静圧計測装置と、計測した全圧と静圧に基づいて、前記対気速度を算出する演算部と、を備え、前記全圧計測装置は、空中移動体の本体から後方へ延びる変形可能な線状体を有し、前記線状体の後方部には、計測孔を形成する計測孔形成体が設けられ、計測孔形成体は、空中移動体の移動時に、前記線状体を介して空中移動体の本体に牽引され、この牽引状態で、前記計測孔は前方側を向くようになっており、前記全圧計測装置は、前記計測孔を介して全圧を計測する、ことを特徴とする空中移動体の速度計測装置。前記線状体の後方部には、計測孔形成体が設けられた支持体が結合されており、前記支持体には、前記計測孔の向きを安定させる翼構成体が設けられており、翼構成体の向きに、前記計測孔が開口しており、該翼構成体は、前記牽引状態において、前記支持体から見て大気が流れてくる方向を向くように形成されている、ことを特徴とする請求項1に記載の空中移動体の速度計測装置。前記線状体はチューブであり、前記チューブは、前記牽引状態において、前記本体から後方へ延びてきている第1部分と、前方側へ折り返すように第1部分から延びている第2部分と、第2部分から前方へ延びている第3部分と、を有し、第3部分には、前方側先端部において前方に開口する前記計測孔が形成され、該前方側先端部は、前記計測孔形成体を構成し、前記全圧計測装置は、前記本体に設けられた圧力測定器を有し、該圧力測定器は、前記チューブの内部空間を介して全圧を計測する、ことを特徴とする請求項1または2に記載の空中移動体の速度計測装置。前記線状体の後方部には、計測孔形成体が設けられた支持体が結合されており、前記全圧計測装置は、前記支持体に設けられた圧力測定器を有し、該圧力測定器は、前記計測孔を介して全圧を計測する、ことを特徴とする請求項1または2に記載の空中移動体の速度計測装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の速度計測装置を用いて、空中移動体に対する大気の相対速度である対気速度を計測する速度計測方法であって、空中移動体の移動時に、前記線状体を介して空中移動体の本体に計測孔形成体を牽引させた牽引状態で、全圧計測装置により大気の全圧を計測し、静圧計測装置により大気の静圧を計測し、演算部により、計測した全圧と静圧に基づいて前記対気速度を算出する、ことを特徴とする速度計測方法。しかし、ピトー管は、空中移動体の本体に固定されているので、空中移動体の姿勢が大きく変化して迎え角が大きくなり過ぎると、正確な対気速度が計測できなくなる。そこで、本発明の目的は、空中移動体の姿勢が大きく変化しても、対気速度を正確に計測できる空中移動体の速度計測装置と速度計測方法を提供することにある。上述の目的を達成するため、本発明によると、大気中を移動する空中移動体に設けられ、空中移動体に対する大気の相対速度である対気速度を計測する速度計測装置であって、大気の全圧を計測する全圧計測装置と、大気の静圧を計測する静圧計測装置と、計測した全圧と静圧に基づいて、前記対気速度を算出する演算部と、を備え、前記全圧計測装置は、空中移動体の本体から後方へ延びる変形可能な線状体を有し、前記線状体の後方部には、計測孔を形成する計測孔形成体が設けられ、計測孔形成体は、空中移動体の移動時に、前記線状体を介して空中移動体の本体に牽引され、この牽引状態で、前記計測孔は前方側を向くようになっており、前記全圧計測装置は、前記計測孔を介して全圧を計測する、ことを特徴とする空中移動体の速度計測装置が提供される。好ましくは、前記線状体の後方部には、計測孔形成体が設けられた支持体が結合されており、前記支持体には、前記計測孔の向きを安定させる翼構成体が設けられており、翼構成体の向きに、前記計測孔が開口しており、該翼構成体は、前記牽引状態において、前記支持体から見て大気が流れてくる方向を向くように形成されている。本発明の好ましい実施形態によると、前記線状体はチューブであり、前記チューブは、前記牽引状態において、前記本体から後方へ延びてきている第1部分と、前方側へ折り返すように第1部分から延びている第2部分と、第2部分から前方へ延びている第3部分と、を有し、第3部分には、前方側先端部において前方に開口する前記計測孔が形成され、該前方側先端部は、前記計測孔形成体を構成し、前記全圧計測装置は、前記本体に設けられた圧力測定器を有し、該圧力測定器は、前記チューブの内部空間を介して全圧を計測する。本発明の他の実施形態によると、前記線状体の後方部には、計測孔形成体が設けられた支持体が結合されており、前記全圧計測装置は、前記支持体に設けられた圧力測定器を有し、該圧力測定器は、前記計測孔を介して全圧を計測する。また、上述の目的を達成するため、本発明によると、上述した速度計測装置を用いて、空中移動体に対する大気の相対速度である対気速度を計測する速度計測方法であって、空中移動体の移動時に、前記線状体を介して、空中移動体の本体に計測孔形成体を牽引させた牽引状態で、全圧計測装置により大気の全圧を計測し、静圧計測装置により大気の静圧を計測し、演算部により、計測した全圧と静圧に基づいて前記対気速度を算出する、ことを特徴とする速度計測方法が提供される。上述した本発明によると、前記全圧計測装置は、空中移動体の本体から後方へ延びる変形可能な線状体を有し、計測孔形成体は、空中移動体の移動時に、前記線状体を介して空中移動体に牽引され、この牽引状態で、計測孔は前方側を向くようになっているので、空中移動体の姿勢が大きく変化しても、計測孔の向きは、この姿勢変化の影響を受けにくい。従って、空中移動体の姿勢が大きく変化しても、対気速度を正確に計測できる。本発明の好ましい実施形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において共通する部分には同一の符号を付し、重複した説明を省略する。図1ABは、本発明の実施形態による速度計測装置10が設けられた空中移動体20を示す。図1では、空中移動体20は、大気中を飛行する飛翔体飛行機である。速度計測装置10は、大気中を移動する空中移動体20に設けられ、空中移動体20に対する大気の相対速度対気速度を計測する。速度計測装置10は、全圧計測装置3と静圧計測装置4と演算部7を備える。全圧計測装置3は、大気の動圧と静圧を合わせた全圧を計測する。静圧計測装置4は、大気の静圧を計測する。演算部7は、全圧計測装置3と静圧計測装置4がそれぞれ計測した全圧と静圧に基づいて、対気速度を算出する。全圧計測装置3は、空中移動体20の本体20aから、本体20aの後方へ延びる変形可能変形自在な線状体9を有する。なお、本願において、後方とは、空中移動体20の移動方向と反対側を意味し、前方とは、空中移動体20の移動方向側を意味する。線状体9の後方部には、支持体11が結合されている。支持体11には、計測孔13aを形成する計測孔形成体13図2を参照が設けられている。計測孔形成体13は、空中移動体20の移動時に、図1のように、線状体9を介して空中移動体20の本体20aに牽引される。この牽引状態で、計測孔13aは前方側を向くようになっている。全圧計測装置3は、計測孔13aを介して全圧を計測する。図2Aは、図1Aの破線で囲んだ部分Xの拡大図である。図2Aにおいて、後述する翼構成体19の図示を省略している。図2Bは、図2AのIIB-IIB矢視図である。本実施形態によると、線状体9はチューブである。チューブ9は、例えば、柔軟なビニールまたはシリコンなどにより形成されてよい。上述した牽引状態において、チューブ9は、その後方部において、本体20aから後方へ延びてきている第1部分9aと、前方側へ折り返すように第1部分9aから延びている第2部分9bと、第2部分9bから前方へ延びている第3部分9cと、を有する。第3部分9cには、前方側先端部において前方に開口する計測孔13aが形成されている。すなわち、計測孔13aは、本体20aと反対側にあるチューブ9第3部分9c先端における開口部である。上述の前方側先端部は、計測孔形成体13を構成する。第1部分9aは、本体20aから支持体11図2では、後述の連結部材17まで延びている前方側部9a1と、前方側部9a1から第2部分9bまで延びている後方側部9a2とからなる。後方側部9a2と第2部分9bと第3部分9cと連結部材17とにより、支持体11が構成されている。なお、計測孔13aは、支持体11における前方側先端に位置するのがよい。全圧計測装置3は、図1のように、本体20aに設けられた圧力測定器15を有する。圧力測定器15は、チューブ9の内部空間12を介して全圧を計測する。内部空間12は、チューブ9の全体を通して、計測孔13aから本体20aにおける圧力測定器15に至るまで連続して延びている。第1部分9aと第2部分9bと第3部分9cにおいて、チューブ9は、後方部において、後方側から前方側へ折り返すように曲げられていることにより、2重にされている。2重になっているチューブ9同士すなわち、第1部分9aの後方側部9a2と第3部分9cが連結手段連結部材17で連結されていることにより、上述した牽引状態において、計測孔13aが前方側を向くようになっている。すなわち、仮に、大気の風速がゼロであり、空中移動体20が安定して移動している場合に、計測孔13aが前方側好ましくは、当該移動方向を向くようになっている。なお、図2の例では、連結部材17には、チューブ9がそれぞれ貫通する2つの貫通孔17aが形成されている。連結部材17とチューブ9との結合は、例えば、各貫通孔17aの内面とチューブ9第1部分9aおよび第3部分9cとが接着剤で結合されることによりなされてよい。静圧計測装置4は、例えば、図1のように、静圧管5と圧力測定器6とを有する。静圧管5は、空中移動体20の本体20aに設けられ、その先端において、空中移動体20の移動方向に対して側方に開口する計測孔5aを有する。このような静圧管5は、好ましくは、本体20aの内部に位置するが、これと違って、本体20aの外部に位置してもよい。図1の例では、静圧管5は、本体20aの内部に位置し、静圧孔5aは、本体20aの外面において、空中移動体20の移動方向に対して側方に開口している。この場合、好ましくは、上述した計測孔5aが、2つ設けられる。当該2つの計測孔5aは、互いに逆方向に開口する。ここで、計測孔5a毎に、上述の静圧管5が設けられ、当該2つの静圧管5同士が、チューブなどの連結手段により連結されて、当該連結部分が圧力測定器6に連結している。代わりに、2つの計測孔5aは、それぞれ、1つの静圧管5の一端と他端で開口しており、当該静圧管5の中間部が圧力測定器6と連結していてもよい。圧力測定器6は、計測孔5aを介して大気の静圧を計測する。計測孔5aが、上述のように2つ設けられている場合には、圧力測定器6は、2つの計測孔5aを介して大気の静圧を計測する。これにより、静圧の計測精度が向上する。すなわち、仮に、空中移動体20の本体20aの姿勢が大きく変化して迎え角が大きくなった時に、一方の計測孔5aから動圧が静圧管5内に取り込まれても、2つの計測孔5aにより、計測孔5aから取り込まれた圧力が平均化されて静圧の計測精度が向上する。図3Aは、図1Aの破線で囲んだ部分Xの拡大図である。図3Bは、図3AのIIIB-IIIB矢視図である。支持体11には、計測孔13aの向きを安定させる翼構成体19が設けられている。翼構成体19の向きは、翼構成体19の中心軸Cの方向である。翼構成体19の向き中心軸Cの方向に、計測孔13aが開口している。翼構成体19は、上述した牽引状態において、支持体11から見て大気が流れてくる方向以下、対気速度方向というを向くように形成されている。すなわち、翼構成体19の向き中心軸Cの向きが、対気速度方向からずれた場合には、翼構成体19が受ける空気抵抗により、翼構成体19は、対気速度方向を向くように姿勢が調整される。なお、図1Bに基づいて、上述の対気速度方向を説明する。この対気速度方向は、図1Bに示すベクトルVeの向きと同じ方向向きである。図1Bにおいて、ベクトルVaは、静止系即ち、地表から見た風速を示し、ベクトルVbは、当該静止系から見た本体20aの移動速度を示し、ベクトルVcは、ベクトルVbと大きさが同じで、ベクトルVbと向きが逆のベクトルであり、ベクトルVdは、ベクトルVaとベクトルVcとを合成したベクトルであり、ベクトルVeは、ベクトルVdと大きさが同じで、ベクトルVdと向きが逆のベクトルであり、大気から見た支持体11の速度を示す。好ましくは、翼構成体19は、中心軸Cに関して対称に形成されている。例えば、図3の例では、翼構成体19は、中心軸Cを回る周方向に等しい間隔で配置された複数の羽根21から構成されている。各羽根21は、中心軸Cに対する半径方向外側を向く外面を有する。各外面は、後方へ移行するにつれて中心軸Cまたはその延長線から離れるように、中心軸Cに対し傾斜している。図3において、各羽根21の前方部は、チューブ9における第1部分9aの後方側部9a2の外周面に結合された環状部23に結合されている。この場合、後方側部9a2は、変形不能な硬い材料で形成され内部空間12を有するチューブ状のものであり、かつ、連結部材17と一体的に結合されている。なお、第2部分9bと第3部分9cも変形不能な硬い材料で形成されていてもよいが、チューブ9における第1部分9aの前方側部9a1は、上述のように変形可能な材料で形成されている。各羽根21の後方部は、環状部25により互いに連結されている。また、図3において、チューブ9は、隣接する羽根21の隙間を通って、上述のように2重にされている。線状体チューブ9は、本体20aに収納可能であり、かつ、本体20aから放出可能になっていてよい。例えば、本体20aに回転ドラムを設け、回転ドラムを回転させることにより、線状体9を本体20aから巻き出して、本体20aの後方に線状体9および支持体11を放出し、回転ドラムを逆回転させることにより、回転ドラムに線状体9を巻き取って、本体20aに線状体9および支持体11を回収してもよい。好ましくは、回転ドラムは、本体20aの内部に配置され、かつ、本体20aの外部に対して開閉可能な扉が、本体20aの外面に設けられる。この扉の内側に、線状体9および支持体11が回収可能になっているのがよい。この構成により、例えば、飛行機20は、離陸後に、空中で、本体20aの後方に線状体9および支持体11を放出し、その後、着陸前に、本体20aに線状体9および支持体11を回収することができる。上述した速度計測装置10を用いた本発明の実施形態による速度計測方法では、空中移動体20の移動時に、線状体9を介して空中移動体20の本体20aに計測孔形成体13を牽引させた牽引状態で、全圧計測装置3により大気の全圧を計測し、静圧計測装置4により大気の静圧を計測し、演算部7により、計測した全圧と静圧に基づいて前記対気速度を算出する.上述した本発明の実施形態による速度計測装置10と速度計測方法では、以下の効果12が得られる。1全圧計測装置3は、空中移動体20の本体20aから後方へ延びる変形可能な線状体9を有し、線状体9の後方部において、空中移動体20の移動方向側に開口する計測孔13aが設けられているので、図1Bのように、空中移動体20の姿勢が大きく変化しても、計測孔13aの向きは、この姿勢変化の影響を受けにくい。従って、空中移動体20の姿勢が大きく変化しても、対気速度を正確に計測できる。特に、翼構成体19は、対気速度方向を向くように形成されているので、空中移動体20の姿勢が大きく変化しても、この変化による対気速度計測値の変動を抑えることができる。2本体20a近傍における気流の乱れの影響がなくなる位置まで、線状体9を後方に延ばすことができる。従って、このような気流の乱れの影響を受けずに、対気速度を計測できる。これに対し、従来では、全圧計測用のピトー管は、その強度の制約から、空中移動体の本体機体近傍に配置しなければならないので、全圧の計測が、本体近傍における気流の乱れに影響されやすい。そのため、対気速度を高精度に計測できなかった。本発明は上述した実施の形態に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々変更を加え得ることは勿論である。例えば、以下の変更例1~4を任意に組み合わせて、または、変更例1~4のいずれかを単独で採用してよい。以下の各変更例において、説明しない点は、上述と同じであってよい。変更例1翼構成体19の形状は、図3に示すものに限定されない。例えば、翼構成体19は、図4に示す形状を有していてもよい。図4Aは、図1Aの破線で囲んだ部分Xの拡大図に対応する。図4Bは、図4AのIVB-IVB矢視図である。図4において、翼構成体19は、中心軸Cを回る周方向に等しい間隔で配置された複数の羽根21から構成されている。各羽根21は、図4Bのように、中心軸Cと平行な側面21aを有する。変更例2圧力測定器15は、上述の実施形態では、本体20aに設けられたが、図5のように、支持体11に設けられてもよい。この場合、計測孔形成体13は、支持体11に設けられる。例えば、計測孔形成体13は、支持体11に取り付けられたピトー管であってよく、圧力測定器15は、計測孔13aを介して全圧を計測する。図5の場合、本体20aからその後方に延びる線状体9は、チューブでなくてもよく、例えば、ロープであってもよい。また、この場合、圧力測定器15は、有線通信または無線通信により全圧の計測値を演算部7に伝達する。有線通信は、例えば、チューブ状の線状体9の内部を通る信号線により行ってよい。無線通信は、支持体11に設けた送信機と、本体20aに設けた受信機とにより行ってよい。変更例3空中移動体20は、図6のように、大気中を落下する落下体であってもよい。なお、落下体20は、物資が搭載された箱であってよい。また、落下体20には、パラシュートが搭載されていてもよい。この場合、落下体20が落下中に、パラシュートを開く前、パラシュートを開く時、または、パラシュートを開いた後において、落下体20に対する大気の相対速度を計測することができる。このような計測は、研究目的で行われてよい。落下体20が、落下中に姿勢が変化しやすい形状を有する場合には、対気速度の計測精度が大幅に向上する。なお、図6に基づいて、上述の対気速度方向を説明する。この対気速度方向は、図6に示すベクトルVeの向きと同じ方向向きである。図6において、ベクトルVaは、静止系即ち、地表から見た風速を示し、ベクトルVbは、当該静止系から見た本体20aの移動速度を示し、ベクトルVcは、ベクトルVbと大きさが同じで、ベクトルVbと向きが逆のベクトルであり、ベクトルVdは、ベクトルVaとベクトルVcとを合成したベクトルであり、ベクトルVeは、ベクトルVdと大きさが同じで、ベクトルVdと向きが逆のベクトルであり、大気から見た支持体11の速度を示す。変更例4静圧管5は、支持体11に設けてもよい。この場合、静圧管5の計測孔は、全圧計測装置3の計測孔13aの開口方向と直交する方向に開口するか、または、支持体11の内部に静圧管5を設けるとともに、全圧計測装置3の計測孔13aの開口方向と直交する方向に開口する静圧孔を支持体11の外面に形成し、この静圧孔に静圧管5が連結するのがよい。また、圧力測定器6は、支持体11に設けてよい。この場合、圧力測定器6は、有線通信または無線通信により静圧の計測値を演算部7に伝達する。この有線通信または無線通信は、変形例2の場合と同じであってもよい。