磁気センサが固定されたセンサケースと、内外輪のうち、一方の軌道輪の軌道側周面に支持されるセンサ支持基体と、他方の軌道輪と一体に回転させられるエンコーダと、前記磁気センサと外部機器とを接続するための電線とを備え、前記センサ支持基体が、一方向から合わせる前記センサケースを前記磁気センサの検出位置に対応した組み合わせ位置へ案内するようになっている回転センサ付軸受において、前記センサ支持基体は、前記軌道側周面に対して軸回り方向に滑り自在に装着される環状体からなり、前記センサケースは、前記センサ支持基体及び当該センサケース間に介在するばねで前記合わせ方向と反対方向の変位を防止する固定補助によって当該センサ支持基体に装着され、当該ばねを操作して当該固定補助を解除することができることを特徴とする回転センサ付軸受。前記ばねは、互いに独立した第1の鉤部と第2の鉤部とを有し、前記センサケースは、前記第1の鉤部を押し込んで前記ばねを当該センサケースに据え付ける溝部を有し、前記合わせに伴って、前記溝部は、前記センサ支持基体の凹部の内側に挿入され、前記据え付けられた前記ばねの前記第2の鉤部が、前記凹部との接触で弾性反発力を蓄積することによって当該凹部に掛り、当該凹部の内側を通じて当該第2の鉤部を撓ませる前記操作により、当該第2の鉤部を当該凹部から離すことができる請求項1に記載の回転センサ付軸受。前記センサ支持基体は、前記ばねを内側に据え付けるばね受け凹部を有し、前記ばねは、前記ばね受け凹部に拘束される嵌め込み部と、当該嵌め込み部から中空に突き出た自由部とを有し、前記センサケースは、前記据え付けられた前記ばねの前記嵌め込み部及び前記自由部間の隙間へ前記合わせに伴って進入する先入れ部、及び当該先入れ部に続いて進入する係合部を有し、前記自由部が、前記合わせに伴って前記先入れ部との接触で弾性反発力を蓄積することによって前記係合部に掛り、当該ばね受け凹部の内側を通じて当該自由部を撓ませる前記操作により、当該自由部を当該係合部から離すことができる請求項1に記載の回転センサ付軸受。前記ばねは、一枚の金属板で形成された板ばねからなる請求項2又は3に記載の回転センサ付軸受。前記合わせ方向は、軸方向になっており、前記内外輪が回転軸とハウジング間に組み込まれた状態で前記センサ支持基体から前記センサケースを軸方向に分離することができる請求項1から4のいずれか1項に記載の回転センサ付軸受。前記磁気センサは、前記センサ支持基体よりも径方向に前記他方の軌道輪側へ寄った位置に配置されており、前記センサケースは、前記磁気センサの位置を筒壁面で定めるセンサ収納室部を有し、前記センサ収納室部は、径方向に前記一方の軌道輪側へ開放している筒口を閉塞することによって形成されており、前記センサ収納室部の閉塞部分の軸回り方向両側に位置した壁面部が、前記合わせに伴って前記センサ収納室部の軸回り方向位置を定める部分となる請求項1から5のいずれか1項に記載の回転センサ付軸受。前記合わせの方向は、軸方向になっており、前記センサケースは、前記壁面部から径方向に前記一方の軌道輪側へ突き出た脚部を有し、前記センサケースは、軸回り方向の部分領域で前記センサ支持基体に合わさるように設けられており、前記センサ収納室部の閉塞部分から出た前記電線は、前記両側の脚部間で軸方向に向くように設けられており、前記センサ支持基体は、前記合わせに伴って前記センサ収納室部の閉塞部分に径方向に臨む範囲に電線保持溝部を有し、前記電線が、前記合わせに伴って前記電線保持溝部の内側に導入され、前記脚部が、前記案内で前記センサケースの径方向位置を定める部分となり、当該電線保持溝部の両溝側壁が、前記両側の脚部間の径方向に直角な方向の間隔を保つ部分となる請求項6に記載の回転センサ付軸受。前記電線保持溝部の溝側壁が、前記組み合わせ位置で前記センサ収納室部を径方向に受ける部分となる請求項7に記載の回転センサ付軸受。前記ばねが前記脚部に作用する請求項7又は8に記載の回転センサ付軸受。前記ばねによる固定補助に代えて、前記センサケースを前記センサ支持基体にねじ部材で締結することにより固定補助を行い、前記ねじ部材を回して抜き取る操作により前記固定補助を解除することができる請求項1及び5乃至9のいずれか1項に記載の回転センサ付軸受。前記センサ支持基体は、前記軌道側周面を径方向に挟む2個の分割片を連結して環状体に組み立てるようになっており、前記軌道側周面は、軸回り方向に亘る周溝部を有し、前記分割片は、前記周溝部に入り込む突部と、前記軌道側周面に嵌る滑り面部とを有し、前記センサ支持基体は、前記突部の前記周溝部に対する軸方向の引っ掛かりと、前記軌道側周面及び前記滑り面部の径方向の嵌り合いとにより前記一方の軌道輪に装着される請求項1から10のいずれか1項に記載の回転センサ付軸受。前記2個の分割片は、互いに同形の成形部品からなる請求項11に記載の回転センサ付軸受。前記分割片ごとに前記センサケースを装着することができる請求項12に記載の回転センサ付軸受。前記分割片は、軸回り方向の一端部に形成された係止爪部と、軸回り方向の他端部に形成された爪受け部とを有し、前記軌道側周面を径方向に挟む前記2個の分割片の動きで互いの前記係止爪部と前記爪受け部とが掛り合うことによって前記連結がなされる請求項12又は13に記載の回転センサ付軸受。前記軌道側周面を径方向に挟む前記2個の分割片をねじ部材で締結することによって前記連結がなされる請求項11から13のいずれか1項に記載の回転センサ付軸受。前記センサ支持基体と軸回り方向に噛み合う係止部を有し、かつ前記一方の軌道輪に対して静止する軸受外部材を備える請求項1から15のいずれか1項に記載の回転センサ付軸受。しかしながら、回転センサ付軸受の組込み先によっては、回転軸のアンバランスが大きく、一方の軌道輪がクリープを起こす場合がある。特許文献1の回転センサ付軸受は、クリープが発生したときに当該軌道輪に固定されたセンサ支持基体も共に回転することになる。クリープが進行し、軌道輪の回転量が多くなると、センサケースに固定された磁気センサの回路と、組込み先に備わる外部機器とを接続している電線が引っ張られ、断線する可能性がある。また、特許文献1の磁気センサユニットでは、軌道輪のクリープ、寿命等で転がり軸受が使用できなくなった際にセンサケースを再使用することが想定されていない。すなわち、センサケースとセンサ支持基体間の接着を剥離し、さらにセンサ支持基体に形成された複数の曲げ爪部を全て曲げてセンサケースから外さないと、センサケースをセンサ支持基体から抜き取ることができず、このような分解作業は非常に手間が掛る。さらに、抜き取り後は案内面に含まれた接着面が荒れているので、センサケースをそのまま新しいセンサ支持基体と組み合わせることも困難である。上記の背景に鑑み、この発明の課題は、クリープ時の断線を防止し、センサケースの再使用が容易な回転センサ付軸受とすることにある。上記の課題を達成するため、この発明は、磁気センサが固定されたセンサケースと、内外輪のうち、一方の軌道輪の軌道側周面に支持されるセンサ支持基体と、他方の軌道輪と一体に回転させられるエンコーダと、前記磁気センサと外部機器とを接続するための電線とを備え、前記センサ支持基体が、一方向から合わせる前記センサケースを前記磁気センサの検出位置に対応した組み合わせ位置へ案内するようになっている回転センサ付軸受において、前記センサ支持基体は、前記軌道側周面に軸回り方向に滑り自在に装着される環状体からなり、前記センサケースは、前記センサ支持基体及び当該センサケース間に介在するばねで前記合わせ方向と反対方向の変位を防止する固定補助によって当該センサ支持基体に装着され、当該ばねを操作して当該固定補助を解除することができる構成としたものである。一方の軌道輪にクリープが発生すると断線の恐れがある場合、予め、軸受外部材を利用してセンサ支持基体のみを回り止めすることが可能である。そうすると、軸受運転中にクリープが発生したとき、センサ支持基体は、軸受外部材による規制で回転できず、クリープの回転量に応じて軌道側周面との間に軸回り方向の滑りを生じる。したがって、外部機器側と接続されている電線が軸回り方向に引っ張られず、クリープで断線する心配はない。クリープで軸受を交換することになっても、センサケースに付いている電線を引き続き利用することができる。さらに、センサケースをセンサ支持基体に一方向から合わせる構造なので、その合わせ方向と反対方向の相対変位を防止すれば、センサケースをセンサ支持基体に装着することができる。その防止手段として、接着ではなく、ばねを利用した固定補助を採用すると、ばね操作だけで固定補助を解除することができる。案内構造及びばねの固定補助だけの装着なので、センサ支持基体から抜き取ったセンサケースの表面には、接着剥離後のような荒れが残らない。したがって、分離したセンサケースを、そのまま他の回転センサ付き軸受のセンサ支持基体に合わせることができる。例えば、前記ばねは、互いに独立した第1の鉤部と第2の鉤部とを有し、前記センサケースは、前記第1の鉤部を押し込んで前記ばねを当該センサケースに据え付ける溝部を有し、前記合わせに伴って、前記溝部は、前記センサ支持基体の凹部の内側に挿入され、前記据え付けられた前記ばねの前記第2の鉤部が、前記凹部との接触で弾性反発力を蓄積することによって当該凹部に掛り、当該凹部の内側を通じて当該第2の鉤部を撓ませる前記操作により、当該第2の鉤部を当該凹部から離すことができるようにすればよい。第1の鉤部と第2の鉤部とが互いに独立しているので、溝部に押し込んだ第1の鉤部のばね力を利用した掛りによって、ばねをセンサケースに据え付けた状態に保ちつつ、合わせに伴って第2の鉤部のみを凹部との接触で撓ませ、弾性反発力を蓄積し、この弾性反発力を利用して凹部に第2の鉤部が掛るようにすることができる。この掛りにより、ばねをセンサケースとセンサ支持基体間に介在させ、固定補助を得ることができる。合わせに伴って、第1の鉤部が溝部ごと凹部の内側に挿入され、また、凹部と接触する第2の鉤部も凹部の内側に入り込むので、両鉤部に何かが不意に当たることを凹部で防止できる。凹部の内側には第2の鉤部が通った空所が残るため、凹部の内側を通じて第2の鉤部を撓ませる操作を採用することができる。その操作で第2の鉤部を凹部から離すことにより、固定補助を解除することもできる。前記ばねを前記センサ支持基体に据え付ける場合でも、前記合わせに伴って固定補助を得、ばねを防護することが可能である。例えば、前記センサ支持基体は、前記ばねを内側に据え付けるばね受け凹部を有し、前記ばねは、前記ばね受け凹部に拘束される嵌め込み部と、当該嵌め込み部から中空に突き出た自由部とを有し、前記センサケースは、前記据え付けられた前記ばねの前記嵌め込み部及び前記自由部間の隙間へ前記合わせに伴って進入する先入れ部、及び当該先入れ部に続いて進入する係合部を有し、前記自由部が、前記合わせに伴って前記先入れ部との接触で弾性反発力を蓄積することによって前記係合部に掛り、当該ばね受け凹部の内側を通じて当該自由部を撓ませる前記操作により、当該自由部を当該係合部から離すことができるようにすればよい。ばねをばね受け凹部の内側に据え付ける構造とし、そのばねに、ばね受け凹部に拘束される嵌め込み部と、嵌め込み部から中空に突き出る自由部とを設けることにより、嵌め込み部でばね受け凹部に据え付け、この据え付け状態でも自由部の撓みを許すことができる。センサケースに、合わせに伴って嵌め込み部と自由部間の隙間へ進入する先入れ部を設けることにより、先入れ部との接触で自由部を撓ませ、弾性反発力を蓄積することができる。先入れ部に続いて進入する係合部は、先入れ部との間に高低差をもたせてセンサケースに設けることができるので、自由部が弾性反発で係合部に掛るようにすることができる。この掛りにより、ばねをセンサケースとセンサ支持基体間に介在させ、固定補助を得ることができる。ばね受け凹部の内側で自由部が係合部に掛るので、自由部に何かが不意に当たることをばね受け凹部で防止することができる。ばね受け凹部の内側には自由部が通った空所が残るため、ばね受け凹部の内側を通じて自由部を撓ませる操作を採用することができる。その操作で自由部を係合部から離すことにより、固定補助を解除することもできる。前記ばねは、一枚の金属板で形成された板ばねからなることが好ましい。線細工ばねと比して、一枚の金属板に対する曲げ加工やカットで1以上の鉤部を一部品に形成しつつ各部の剛性を得ることや、前記合わせ部や前記挿入口部に対する支持面積を得ることが容易である。前記センサケースを前記センサ支持基体に合せる方向は、径方向、軸方向等、使用先に想定するハウジング、蓋等の軸受組み込み構造に応じて適宜に定めることができる。例えば、前記合わせ方向は、軸方向になっており、前記内外輪が回転軸とハウジング間に組み込まれた状態で前記センサ支持基体から前記センサケースを軸方向に分離することができるとよい。合わせ方向を軸方向にすれば、内外輪をそれぞれの装着相手から外す前に、内外輪を出し入れするための空間を用いてセンサケースをセンサ支持基体から分離することができる。したがって、再使用すべきセンサケースを避難させてから軸受外しを行うことができる。前記センサ支持基体として、前記一方の軌道輪に支持された状態で軸受外部へ中空に突き出る部分に前記センサケースを合わせるもの、一方の軌道輪の軌道側周面と嵌り合う環状部分に前記センサケースを合せるもののいずれを採用してもよい。前記磁気センサは、前記センサケースを前記センサ支持基体に合わせる前であれば、センサケースの内側に適宜の方向から入れ込み、固定することができる。センサ支持基体のコンパクト化を考えると、全体として径方向に薄くし、磁気センサの回路を一箇所のセンサ収納室部の内側に収めることが好ましい。このコンパクト化を図ると、エンコーダと磁気センサ間のギャップ設定の都合上、磁気センサをセンサ支持基体よりも径方向に前記他方の軌道輪側へ寄った位置に配置しなければならないことがある。この場合、センサ収納室部もセンサ支持基体よりも径方向に他方の軌道輪側へ突き出ることになるので、センサ支持基体でしっかりと位置決めすることが好ましい。また、長期の使用後のセンサケースの再使用を考慮すると、樹脂モールドや蓋といったセンサ収納室部の筒口閉塞部分は、防護することが好ましい。例えば、前記磁気センサは、前記センサ支持基体よりも径方向に前記他方の軌道輪側へ寄った位置に配置されており、前記センサケースは、前記磁気センサの位置を内壁面で定めるセンサ収納室部を有し、前記センサ収納室部は、径方向に前記一方の軌道輪側へ開放している筒口を閉塞することによって形成されており、前記センサ収納室部の閉塞部分の軸回り方向両側に位置した壁面部が、前記合わせに伴って前記センサ収納室部の軸回り方向位置を定める部分となるようにするとよい。径方向に一方の軌道輪側へ開放している筒口を閉塞するセンサ収納室部なので、センサ支持基体で閉塞部分を防護することができる。その閉塞部分は、樹脂モールド、蓋の嵌合等により、センサケースの位置決めに十分な剛性に設けることができる。その閉塞部分の軸回り方向両側にある壁面部が前記合わせに伴ってセンサ収納室部の軸回り方向位置を定める部分となるので、磁気センサの位置を定めるセンサ収納室部の内壁面の変形を防止し、センサ収納室部をしっかりと軸回り方向に位置決めすることができる。前記センサ支持基体に前記センサケースを合わせると、センサケースの軸受に対する径方向位置は、前記軌道側周面に支持されるセンサ支持基体を介して定めることができ、また、前記磁気センサは、センサ支持基体と比して軸回り方向の長さが顕著に小さい。したがって、センサケースをセンサ支持基体に対して径方向に位置決めすることができる限り、センサ支持基体との軸方向の同軸嵌合による径方向位置決めのためにリング体のセンサケースを採用する必要性はない。前記のように磁気センサをセンサ支持基体よりも前記他方の軌道輪側へ寄せる場合、前記センサ収納室部に必要な位置決め部分を追加しただけのコンパクトな非環状体のセンサケースを採用し、軸回り方向の部分領域でセンサ支持基体に合わさるように設けることも可能である。例えば、前記合わせの方向は、軸方向になっており、前記センサケースは、前記壁面部から径方向に前記一方の軌道輪側へ突き出た脚部を有し、前記センサケースは、軸回り方向の部分領域で前記センサ支持基体に合わさるように設けられており、前記センサ収納室部の閉塞部分から出た前記電線は、軸回り方向両側の前記脚部間で軸方向に向くように設けられており、前記センサ支持基体は、前記合わせに伴って前記センサ収納室部の閉塞部分に径方向に臨む範囲に電線保持溝部を有し、前記電線が、前記合わせに伴って前記電線保持溝部の内側に導入され、前記脚部が、前記案内で前記センサケースの径方向位置を定める部分となり、当該電線保持溝部の両溝側壁が、前記両側の脚部間の径方向に直角な方向の間隔を保つ部分となるとよい。合わせの方向を軸方向にすると、センサケースには、センサ収納室部の閉塞部分の軸回り方向両側に位置した壁面部から径方向に一方の軌道輪側へ突き出た脚部を設けることができる。その脚部は、壁面部から径方向に一方の軌道輪側へ突き出ているので、前記案内において、センサケースの径方向位置を定める部分となるように設けることができる。したがって、センサケースを環状体にせず、軸回り方向の部分領域でセンサ支持基体に合わさるコンパクトなセンサケースにすることができる。軸回り方向両側に脚部を設けたので、センサ収納室部の閉塞部分から電線を両側の脚部間へ導き、ここで軸方向に向くように設けることができる。センサケースをセンサ支持基体に軸方向に合わせる際、両側の脚部で電線をこれら脚部間に保つことができる。センサ支持基体のうち、センサ収納室部の閉塞部分に径方向に臨む範囲に電線保持溝部を設けることにより、合わせ作業と一緒に、両側の脚部間に保たれた電線を電線保持溝部に導入することができる。電線保持溝部の両溝側壁は、合わせに伴って両側の脚部間に入り込ませることが可能なので、これら脚部間の間隔を保つ部分に利用することができる。この間隔保持により、両側の脚部の接近によるセンサ収納室部のずれ動きを防止することができる。特に、前記電線保持溝部の溝側壁が、前記組み合わせ位置で前記センサ収納室部を径方向に受ける部分となるとよい。電線保持溝部を利用して、センサ収納室部の一方の軌道輪側への位置ずれを防止することができる。前記両側の脚部には、前記センサ支持基体の壁面による径方向の位置決めと、前記電線保持溝部の両溝側壁による対向間隔保持とによって、十分な位置安定性を与えることが可能である。したがって、これら脚部を前記の固定補強に利用することができる。すなわち、前記ばねが前記脚部に作用するようにするとよい。前記センサ収納室部の閉塞部分から突出している脚部にばねが作用するため、センサ室収納部の変形を避けることができる。前記ばねによる固定補助に代えて、前記センサケースを前記センサ支持基体にねじ部材で締結することにより固定補助を行い、前記ねじ部材を回して抜き取る操作により前記固定補助を解除することができるようにしてもよい。センサ支持基体に対するセンサケースの装着は、前記案内と、ねじ部材を用いた締結によってなされるので、クリープ等で部品交換する際にセンサケースを再使用する場合、ねじ部材を抜き取り、センサケースを前記合わせと反対方向に動かせば、センサ支持基体から分離することができ、分離したセンサケースの被案内面に接着剥離後のような荒れが残らない。したがって、分離したセンサケースを、そのまま他のセンサ支持基体に合わせることができる。前記センサ支持基体を前記軌道側周面に滑り自在に装着する手段として、軌道側周面に形成された周溝部とセンサ支持基体の突部とを利用した径方向及び軸方向の位置決めを採用することができる。例えば、前記センサ支持基体は、前記軌道側周面を径方向に挟む2個の分割片を連結して環状体に組み立てるようになっており、前記軌道側周面は、軸回り方向に亘る周溝部を有し、前記分割片は、前記周溝部に入り込む突部と、前記軌道側周面に嵌る滑り面部とを有し、前記センサ支持基体は、前記突部の前記周溝部に対する軸方向の引っ掛かりと、前記軌道側周面及び前記滑り面部の径方向の嵌り合いとにより前記一方の軌道輪に装着されるようにすることができる。2個の分割片の突部を周溝部の内側へ径方向から入れ、両分割片を連結することでセンサ支持基体を軌道輪に装着することができる。すなわち、センサ支持基体は、環状体に維持される限り、突部と周溝部の引っ掛かりで軸受に対して軸方向に位置決めされ、軌道側周面と滑り面との嵌り合いで軸受に対して径方向に位置決めされる。センサ支持基体を硬質な材料で無端環状に形成し、その突部を軸方向から溝縁越しに周溝部の内側へ押し込む装着構造と比して、センサ支持基体の装着が容易である。前記2個の分割片は、互いに同形の成形部品からなることが好ましい。2個の分割片で前記軌道側周面を径方向に挟む構造なので、同じ分割片2個を用い、同一の金型で分割片を量産することができる。互いに異なる形状の2種の分割片を用いるセンサ支持基体よりも金型コストを低減することができる。前記分割片ごとに前記センサケースを装着することができる。分割片ごとにセンサケースを装着することができるので、同じ分割片2個を用いてセンサ支持基体を構成すると、複数のセンサケースをセンサ支持基体に装着することができる。複数のセンサケースを装着すれば、片方のセンサケースの磁気センサが故障していても残りのセンサケースで使用を継続することができる。分割片を連結する手段は、同形の2個の分割片でセンサ支持基体を構成することができる限り、特に制限されない。例えば、前記分割片は、軸回り方向の一端部に形成された係止爪部と、軸回り方向の他端部に形成された爪受け部とを有し、前記軌道側周面を径方向に挟む前記2個の分割片の動きで互いの前記係止爪部と前記爪受け部とが掛り合うことによって前記連結がなされるようにするとよい。同形の分割片なので、軸回り方向の一端部に係止爪部を形成し、他端部に爪受け部を形成すれば、軌道側周面を径方向に挟むように2個の分割片を接近させる動きだけで、互いの係止爪部と爪受け部とが掛り合い、連結を終えることができる。また、前記軌道側周面を径方向に挟む前記2個の分割片をねじ部材で締結することによって前記連結がなされるようにすることもできる。前記係止爪部を採用したものと比して、連結に手間を要するが、ねじ部材を回して抜き取ると、センサ支持基体を軌道輪から外すことができるので、作業が容易である。クリープに備え、軸受外部材で前記センサ支持基体を回り止めする手段として、例えば、センサ支持基体及び一方の軌道輪に対して静止する軸受外部材と、センサ支持基体とをこれらの間に渡した連結部材で固定する手段、一方の軌道輪に対して静止する軸受外部材にセンサ支持基体を軸回り方向に係止させる手段を採用することができる。係止に係る手段は、連結部材が不要な点で優れる。例えば、前記センサ支持基体と軸回り方向に噛み合う係止部を有し、かつ前記一方の軌道輪に対して静止する軸受外部材を備えておけば、前記の係止を実現することができる。上述のように、この発明は、上記構成の採用により、一方の軌道輪のクリープが予想される軸受組込み先の場合、ユーザ側で適宜にセンサ支持基体の回り止めを行ってクリープ時の断線を防止することができ、クリープ等による軸受交換時には、ばね操作でセンサケースの固定補助を解除してセンサ支持基体から抜き取ったセンサケースを、そのまま他のセンサ支持基体と組み合わせることができるので、クリープ時の断線を防止し、センサケースの再使用が容易な回転センサ付軸受とすることができる。この発明の第1実施形態に係る回転センサ付軸受を添付図面に基づいて説明する。図1、図2に示すように、この回転センサ付軸受は、内外輪10、20間で転動体が転がる転がり軸受と、センサケース30とセンサ支持基体40とが組み合わされた磁気センサユニットと、エンコーダ50と、外部機器との接続に用いる電線60と、軸受外部に装着される軸受外部材70とを備えている。センサ支持基体40は、内外輪10、20のうち、一方の軌道輪10の軌道側周面11に支持される。センサケース30は、磁気センサ80が固定された状態でセンサ支持基体40に装着される。一方の軌道輪10は、組込み先の静止部材図示省略にすきま嵌めで装着される。他方の軌道輪20は、組込み先の回転部材図示省略の内周に装着される。固定部材と回転部材との間に組み込まれた転がり軸受と、回転部材とは、所定の同軸度をもっている。軸回り方向は、軸受中心軸回りの方向といえる。この発明において、軸方向とは、転がり軸受の軸受中心軸に沿った方向をいい、径方向とは、当該軸受中心軸に直交する方向をいう。図示例の転がり軸受は、分離形の円錐ころ軸受になっている。低負荷で回転精度を優先すべき場合、玉軸受、例えば非分離形の深溝玉軸受を採用することもできる。磁気センサ80及びエンコーダ50は、他方の軌道輪20の回転をバイアス磁界磁束の変化に変換し、その磁束の変化を検出信号に変換する磁気式回転センサの構成部品である。この発明において、回転センサとは、回転角度、回転速度、回転方向の少なくとも1種の検出信号を電気信号として出力できるものをいう。エンコーダ50は、他方の軌道輪20の回転をバイアス磁界の変化に変換する部材からなる。磁気センサ80は、バイアス磁界の変化を検出信号に変換する回路からなる。バイアス磁界を印加する部材は、軌道輪10、20のいずれ側に配置するものでもよい。図示例では、バックマグネット90を内蔵する磁気センサ80が、エンコーダ50にバイアス磁界を印加する。このため、エンコーダ50は、磁性材料で形成されたパルサーリングからなる。パルサーリングには、軸回りの回転に応じて磁気センサ80が検出する磁束を変化するように、貫通孔又は径方向の凹凸部が形成されている。エンコーダ50は、軌道輪20と一体に回転させられるように、軌道側周面に圧入嵌合で装着されている。なお、磁気センサとして、ホール素子、磁気抵抗素子等の周知のものを適宜に採用することができる。また、エンコーダとして、軸回り方向にN極とS極が交互に並ぶ磁石を採用し、エンコーダが磁気センサにバイアス磁界を印加する部材を兼ねた方式の回転センサに変更することもできる。この種のエンコーダとして、例えば、軌道側周面に嵌着する芯金に加硫接着されたゴム磁石、他方の軌道輪に直接に圧入嵌合で装着するゴム磁石が挙げられる。軌道輪10に磁気センサユニットが装着され、他方の軌道輪20にエンコーダ50が装着された状態にすると、磁気センサ80がエンコーダ50と径方向に規定値のギャップをもって対向する検出位置に配置される。前記センサ支持基体40は、一方向から合わせるセンサケース30を前記の検出位置に対応した組み合わせ位置へ案内するようになっている。前記一方向は、軸方向に軸受外部から内部側へ向う軸方向に設定されている以下、合わせ方向と呼ぶ。なお、この発明において、軸受外部とは、軸受運転中に内外輪10、20によって径方向に挟まれた領域の外部をいう。センサ支持基体40は、軌道輪10の軌道側周面11に対して軸回り方向に滑り自在に装着される環状体からなる。センサケース30は、センサ支持基体40及びセンサケース30間に介在するばね100で前記合わせ方向と反対方向の変位を防止する固定補助によってセンサ支持基体40に装着され、ばね100を操作して固定補助を解除することができるようになっている。より具体的には、図1、図3に示すように、センサ支持基体40は、軌道側周面11を径方向に挟む2個の分割片41を連結して環状体に組み立てるようになっている。軌道側周面11は、その軸方向一端部に軸回り方向に亘って形成された周溝部12を有する。分割片41は、周溝部12に入り込む突部42と、軌道側周面11に嵌る滑り面部43と、軸回り方向の一端部に形成された係止爪部44と、軸回り方向の他端部に形成された爪受け部45とを有している。周溝部12と突部42とが径方向に対向する位置に2個の分割片41を配置し、分割片41を動かして、軌道側周面11を径方向に挟むように両分割片41、41を組み合わせる作業を行うと、その間に生じる各分割片41の係止爪部44の弾性変形で互いの係止爪部44と爪受け部45とが掛り合い、また、突部42が周溝部12の内側に入り込む。この掛り合いにより両分割片41、41が連結されてセンサ支持基体40が環状体になる。同時に、前記センサ支持基体40は、突部42の周溝部12に対する軸方向の引っ掛かりと、軌道側周面11及び滑り面部43の径方向の嵌り合いとにより軌道輪10に装着された状態になる。係止爪部44、爪受け部45が互いに相手側の分割片41の爪受け部45、係止爪部44と掛かり合う連結構造なので、同形の分割片41を2個用いてセンサ支持基体40を構成することができる。分割片41は、射出成形されている。2個の分割片41が互いに同形の成形部品からなるので、同一の金型で分割片41を量産することができる。図2に示すように、軸受外部材70は、センサ支持基体40と軸回り方向に噛み合う係止部71を有している。係止部71は、側面に開放され、軸方向に凹入した穴部になっている。分割片41は、係止部71への挿入部46を側面に有している。軸受外部材70は、軌道輪10の装着相手である静止部材図示省略に装着されるので、軌道輪10に対しても静止する部材となっている。組込み先のハウジング、ハウジングカバー、間座といった軸受組込み用の静止部品が軸受外部材70を兼ねると、部品数の増大を防止することができる。軌道輪10の嵌着後、軸受外部材70を軸方向から接近させることにより、係止部71の内側に挿入部46を入れ込むと、挿入部46と係止部71とが軸回り方向に噛み合った状態になる。その入れ込み位置で軸受外部材70が軌道輪10に対して静止するため、前記の噛み合いが維持され、軸受運転中、センサ支持基体40のみが軌道輪10に対して回り止めされる。したがって、軸受運転中に軌道輪10のクリープが発生したとき、センサ支持基体40は、軸受外部材70による規制で回転できず、クリープの回転量に応じて軌道側周面11との間に軸回り方向の滑りを生じる。なお、第1実施形態のように、センサ支持基体40と軸受外部材70とを互いの側面の軸方向の凹凸構造で噛合うようにするだけでなく、センサ支持基体40の内周面や外周面と、軸受外部材の周面とを径方向の凹凸構造で噛合うようにすることもできる。センサ支持基体40が樹脂製なので、軌道輪10の表面と凝着する心配はなく、軌道側周面11に対する滑り性をもたせることができる。センサ支持基体40が温度クリープで変形することを防ぐため、例えば、ポリアミドイミド樹脂の射出成形で分割片41を形成することができる。分割片41は、軌道側周面11に対する軸回り方向の滑り回転が可能な低摩擦性である限り、アルミニウム合金、鉄系合金等の適宜の材料で形成することができる。図示例では、係止爪部44が弾性変形する方向を径方向としたが、図4に変更例を示すように、分割片41’には、係止爪部44’が軸方向に弾性変形するように形成することもできる。図3の分割片41の全体形状から明らかなように、挿入部46を側面に形成する場合、径方向の弾性変形を採用すれば、軸方向に二分割の金型で分割片41を成形しても、軸方向に抜ける形状の係止爪部44、爪受け部45にすることができる。図4例では、爪受け部45’にアンダーカットが生じるので、図3例の方がよい。また、図5に別の連結手段の採用例を示すように、軌道側周面を径方向に挟む2個の分割片110、110のうち、一方の分割片110の軸回り方向の一端部111と、他方の分割片110の他端部112とで一連のねじ孔部が形成されるようにし、このねじ孔部にねじ込むねじ部材113で2個の分割片を締結することによって連結されるようにすることもできる。図5例は、係止爪部と比して、ねじ部材113を緩め、センサ支持基体を軸受から外すことが容易なため、軸受交換時に、継続使用可能な状態のセンサ支持基体をセンサケースと共に再利用するのに適している。図1b、図2に示すように、前記センサケース30は、磁気センサ80の位置を筒壁面で定めるセンサ収納室部31を有している。磁気センサ80は、センサ支持基体40よりも径方向に軌道輪20側へ寄った位置に配置されている。センサケース30及びセンサ支持基体40は、軌道輪10の幅内に収まるので、センサ支持基体40でセンサケース30を中空に支持する必要がなく、センサ支持基体40を径方向にコンパクトにすることができる。センサ支持基体40を径方向に薄くしても、磁気センサ80をセンサ支持基体40よりも径方向に軌道輪20側へ寄った位置に配置することにより、磁気センサ80とエンコーダ50間のギャップを詰めている。エンコーダ側からギャップを詰めることも可能であるが、エンコーダを全周に亘って一方の軌道輪側へ大型化することになる。センサ収納室部31は、径方向に軌道輪10側へ開放している筒口を閉塞することによって形成されている。センサ収納室部31は、径方向の筒軸線をもち、その内壁面で磁気センサ80が実装された回路基板を支持し、これらの位置を定めている。電線60は、回路基板に接続されている。回路基板をセンサ収納室部31の内側に組み込み、筒口を樹脂モールドで塞ぐことにより、閉塞部分32が形成され、また、電線60が閉塞部分32からセンサ収納室部31の外部に出ている状態になる。センサ収納室部31の閉塞部分32は、センサ支持基体40で径方向から防護されている。図1、図6に示すように、センサケース30は、軸回り方向の部分領域でセンサ支持基体40に合わさるように設けられている。センサケース30は、閉塞部分32の軸回り方向両側に位置した壁面部33から径方向に軌道輪10側へ突き出た脚部34を一対で有している。一対の脚部34、34は、それぞれ壁面部33から筒軸線方向に沿って突き出た部分において、筒軸線方向に直角な弦方向に互いに相反する向きで突き出た形状になっている。電線60は、両側の脚部34、34間で軸方向に向くように設けられている。電線60として、磁気センサ80の回路入出力線、磁気センサ80の検出信号線を含んでいる。これらは、1本のケーブルにまとめられている。センサ支持基体40は、センサケース30の合わせに伴ってセンサ収納室部31の閉塞部分32に径方向に臨む範囲に形成された電線保持溝部47と、両側の壁面部33、33、及び両側の脚部34、34を合わせ方向から内側に挿入可能な凹部48とを有している。前記合わせに伴って、脚部34、34は、凹部48の内側に挿入され、凹部48の内側と筒軸線方向に挟まれるので、センサケース30の径方向位置を定める部分となる。また、壁面部33、33が、凹部48の内側に挿入され、軸回り方向に挟まれるので、センサ収納室部31の軸回り方向位置を定める部分となる。また、電線保持溝部47の両溝側壁が、合わせに伴って両側の脚部34、34間に軸方向に次第に入り込むので、両側の脚部34、34間における前記弦方向の間隔を保つ部分となる。脚部34、34が凹部48の軸受内部側の閉塞壁に軸方向に突き当たると、センサケース30は、センサ支持基体40に対して、磁気センサ80の検出位置に対応した組み合わせ位置になる。このように、センサ支持基体40は、凹部48と電線保持溝部47とを合わせ方向の滑り接触面として、合わせるセンサケース30を組み合わせ位置へ案内するようになっている。ここで、前記の組み合わせ位置で、電線保持溝部47の溝側壁がセンサ収納室部31の閉塞部分32を径方向に受ける部分となっている。センサ収納室部31が軌道輪10側に押されても、電線保持溝部47の抵抗でセンサ収納室部31の軌道輪10側への位置ずれが防止される。なお、図2に示すように、凹部48の軸受内部側の閉塞壁が同時にセンサ収納室部31の筒口縁を受けることにより、径方向に受けた際、閉塞部分32に負担が集中しないようになっている。また、電線60は、前記合わせに伴ってセンサ支持基体40の凹部48との接触によって軸方向に自然と曲げられ、脚部34、34によって電線60の前記弦方向の振れ幅が規制される。このため、センサケース30の合わせ作業で、自然と、電線60を電線保持溝部47の内側に導入することができる。前記のように、電線保持溝部47が脚部34、34間の弦方向間隔を保つので、両側の脚部34、34の接近によるセンサ収納室部31のずれ動き、特に軌道輪20側へのずり上がりを防止することができる。また、センサ収納室部31の閉塞部分32、壁面部33、33を凹部48が軸回り方向に挟むので、磁気センサ80の位置を定めるセンサ収納室部31の内壁面の変形を防止し、センサ収納室部31をしっかりと軸回り方向に位置決めすることもできる。図1、図6に示すように、前記ばね100は、互いに独立した第1の鉤部101と第2の鉤部102とを有している。ばね100は、一枚の金属板で形成された板ばねからなる。鉤部101は、平板部103に軸方向に沿ったスリットを平行に形成し、スリットで分離された両端の片部を同側に曲げることで形成されている。鉤部102は、スリットに挟まれた片部を同側に曲げ、さらにその先端部を平板部103側に曲げることで形成されている。センサケース30は、第1の鉤部101、101を押し込んでばね100をセンサケース30に据え付ける溝部35を有している。溝部35は、脚部34の弦方向に突き出た部分の一部として形成されている。溝部35は、軸方向に沿い、軸受内部側で閉塞され、軸受外部側から軸方向に挿入するばね100の平板部103を溝底面、両溝側壁及び閉塞端で受けてばね100の位置を定め、その溝底面と溝蓋面間に第1の鉤部101、101を圧入することができ、その両側の溝蓋面間に第2の鉤部102を挿入することができるようになっている。この圧入により、第1の鉤部101、101が溝部35の溝蓋面に掛ることでばね100がセンサケース30に対して定位置に装着される。図1a中に二点鎖線で描くように、溝部35に据え付けられたばね100の第2の鉤部102は、自然状態で溝部35のスリット間から筒軸線方向に突出している。前記合わせに伴って、脚部34が凹部48の内側に挿入される際に第2の鉤部102が凹部48と接触し、平板部103側に撓まされて弾性反発力を蓄積する。第1の鉤部101、101の圧入があるので、第2の鉤部102が撓んでもばね100がずれ動くことはない。前記組み合わせ位置では、図1a中に実線で描くように、第2の鉤部102が、蓄積した弾性反発力で溝蓋面を押し、平板部103と非接触の状態で凹部48に掛っている。この掛りにより、ばね100がセンサケース30とセンサ支持基体40間に介在させられた状態となり、前記の固定補助が得られる。第2の鉤部102も凹部48の内側に入り込んでいるので、両鉤部101、102に何かが不意に当たることを凹部48で防止することができる。すなわち、ばね100がセンサ収納室部31の閉塞部分32から突き出た脚部34に作用しているため、センサ収納室部31の変形を避けることができる。前記の固定補助によりセンサケース30がセンサ支持基体40に装着された状態では、凹部48の内側に第2の鉤部102が通った空所が残る。第2の鉤部102が平板部103と非接触の状態にあるので、軸受外部側から凹部48内側の空所を通じて第2の鉤部102の先端部を棒材等で軸方向に突く操作により、さらに鉤部102を平板部103側に撓ませ、第2の鉤部102を凹部48から離すことができる。このばね操作により、固定補助を解除し、この状態でセンサケース30を凹部48の内側から軸方向に抜き取ることができる。第1実施形態は、上述のようなものであり、軌道輪10のクリープが懸念される使用先では、図2に示すように軸受外部材70を使用することでセンサ支持基体40のみを回り止めすることができる。軸受運転中に軌道輪10のクリープが発生したとき、センサ支持基体40は、軸受外部材70による規制で回転できず、クリープの回転量に応じて軌道側周面11との間に軸回り方向の滑りを生じる。したがって、外部機器側と接続されている電線60が軸回り方向に引っ張られず、クリープで断線する心配はない。クリープで軸受を交換することになっても、センサケース30に付いている電線60を引き続き利用することができる。さらに、クリープで軸受を交換する際、内輪10の内径と外輪20の外径で決まる軸受内外径間において凹部48、第2の鉤部102が軸方向に軸受外部側へ向かって露出しているので、内外輪10、20が回転軸図示省略とハウジング図示省略間に組み込まれた状態で前記のばね操作を行ってセンサケース30を抜き取り、再使用すべきセンサケース30を先に避難させてから軸受外しを行うことができる。案内構造及びばねの固定補助だけのセンサケース装着なので、抜き取ったセンサケース30の表面には、接着剥離後のような荒れが残らない。したがって、分離したセンサケース30を、そのまま他の回転センサ付き軸受のセンサ支持基体40に合わせることができる。また、図3に描かれた各分割片41の電線保持溝部47付近の大きさから明らかなように、第1実施形態は、分割片41ごとに図1のようにセンサケース30を装着することができる。2個のセンサケース30を装着するため、片方のセンサケース30の磁気センサ80等が故障していても残りのセンサケースで使用を継続することができる。第2実施形態を図7、図8に基いて説明する。以下、第1実施形態との相違点を中心に述べ、同一に考えられる構成の説明を省略する。図示のように、第2実施形態は、ばね120がセンサケース130の脚部131に掛り、センサ支持基体140にばね120が装着される点で相違するものである。より具体的には、センサ支持基体140は、ばね120を内側に据え付けるばね受け凹部49を有している。ばね受け凹部49は、凹部48に軸方向溝部を追加することで形成されている。ばね受け凹部49は、凹部48のうち、脚部131を前記筒軸線方向に挟む壁面から同方向に凹んでいる。ばね120は、ばね受け凹部49に拘束される嵌め込み部121と、嵌め込み部121から中空に突き出た自由部122とを有している。嵌め込み部121をばね受け凹部49に軸方向に突き当たるまで圧入すると、ばね受け凹部49に鉤状に沿って着座した状態に安定する。このように据え付けられたばね120の自由部122は、図7a中に二点鎖線で描くように、ばね受け凹部49及び嵌め込み部121から筒軸線方向に離れた状態にある。センサケース130は、前記据え付けられたばね120の嵌め込み部121及び自由部122間の隙間へ前記合わせに伴って進入する先入れ部132、及び先入れ部132に続いて進入する係合部133を有している。先入れ部132、係合部133は脚部131に形成されている。係合部133は、先入れ部132から筒軸線方向に凹んでいる。自由部122は、前記合わせに伴って先入れ部132との接触で弾性反発力を蓄積することによって、図7a中に実線で描くように、係合部133に掛り、自由部122が係合部133を合わせ方向に押す状態になる。この掛りにより、ばね120がセンサケース130とセンサ支持基体140間に介在させられ、固定補助が得られる。ばね受け凹部49の内側で自由部122が係合部133に掛るので、自由部122に何かが不意に当たることをばね受け凹部49で防止することができる。なお、脚部131の係合部133と反対側の壁面には、嵌め込み部121に通すための軸方向溝部が形成されている。自由部122の先端部分は、ばね受け凹部49から筒軸線方向に離れ、かつ係合部133から筒軸線方向に突き出るように曲げられている。ばね受け凹部49の内側には自由部122が通った空所が残るため、ばね受け凹部49の内側を通じて自由部122の先端部分を棒材等で軸方向に突くことにより、係合部133から浮く側へ自由部122を撓ませることができる。このばね操作で自由部122を係合部133から離すことにより、固定補助を解除することができる。第2実施形態は、センサケース130にばね120を装着しないため、第1実施形態のように筒軸線方向にアンダーカットになる溝部をもたず、同方向に二分割の金型で成形することができる。第3実施形態を図9に基いて説明する。図示のように、第3実施形態は、前記ばねによる固定補助に代えて、センサケース150をセンサ支持基体160にねじ部材170で締結することにより固定補助を行い、ねじ部材170を回して抜き取る操作により固定補助を解除することができるようにした点で相違する。ねじ部材170は、脚部151に形成された孔部152の内側に通され、凹部48に形成されたねじ孔部161にねじ込まれる。脚部151と凹部48とが筒軸線方向に締結されるので、第3実施形態でもねじ部材170が脚部151に作用する。この発明の技術的範囲は、上述の実施形態に限定されず、特許請求の範囲の記載に基く技術的思想の範囲内での全ての変更を含むものである。例えば、特願2007-91926、特願2007-73951に開示されているように、センサ支持基体を、外輪の軌道側周面に装着する有端環状体とし、センサ支持基体を縮径させて突部を周溝部の内側に入れ込み、そのセンサ支持基体の周方向両端間に装着した間隔保持体でセンサ支持基体の縮径を制限することにより、突部を周溝部の内側に保つようにした装着構造を採用することも可能である。センサ支持基体を外輪の軌道側周面に装着し、エンコーダを内輪と一体回転するように装着することもできる。エンコーダをゴム磁石にする場合、芯金を一方の軌道輪側に接近させて時曲面を軸方向に向け、磁気センサとエンコーダの対向方向を軸方向にすることもできる。