報知音を車外へ発生させて車両の存在を知らせる車両存在報知装置において、この車両存在報知装置は、降雨を検出する降雨検出手段3、4と、この降雨検出手段3、4により降雨が検出された際に報知音の発生音圧を高める音圧補強手段5と、を備えることを特徴とする車両存在報知装置。請求項1に記載の車両存在報知装置において、前記降雨検出手段は、透明体の表面に付着した雨水を光学的に検出するレインセンサ3であることを特徴とする車両存在報知装置。請求項2に記載の車両存在報知装置において、前記音圧補強手段5は、前記レインセンサ3の検出雨量の増加に応じて報知音の発生音圧を高める音圧可変手段37を備えることを特徴とする車両存在報知装置。請求項1に記載の車両存在報知装置において、前記降雨検出手段は、車両ウインドウの外側表面に付着した雨滴や雪を除去するワイパーの運転指示を行なうワイパースイッチ4であることを特徴とする車両存在報知装置。請求項4に記載の車両存在報知装置において、前記ワイパースイッチ4は、前記ワイパーの作動間隔を変更する間欠期間変更手段を備え、前記音圧補強手段5は、前記ワイパーの作動間隔が短くなるに応じて報知音の発生音圧を高める音圧可変手段37を備えることを特徴とする車両存在報知装置。請求項1~請求項5のいずれかに記載の車両存在報知装置において、前記音圧補強手段5は、前記降雨検出手段3、4により降雨が検出された際、車速が遅い場合に報知音の低音側周波数の発生音圧を高め、車速が速い場合に報知音の高音側周波数の発生音圧を高める昇圧帯変更手段38を備えることを特徴とする車両存在報知装置。請求項1~請求項6のいずれかに記載の車両存在報知装置において、この車両存在報知装置は、報知音を成す周波数信号を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ1と、可聴帯域の報知音を直接放出するダイナミックスピーカ2と、を備え、前記音圧補強手段5は、前記降雨検出手段3、4により降雨が検出された際、前記パラメトリックスピーカ1と前記ダイナミックスピーカ2の少なくとも一方から発生させる報知音の発生音圧を高めることを特徴とする車両存在報知装置。請求項7に記載の車両存在報知装置において、前記ダイナミックスピーカは、乗員によって操作可能に設けられたホーンスイッチが押された際に警報音を発生する電磁式の車両用ホーン2であることを特徴とする車両存在報知装置。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、報知音が雨の影響でマスキングされることなく、雨天であっても車両の存在を周囲に知らせることのできる車両存在報知装置の提供にある。請求項1の手段請求項1の車両存在報知装置は、降雨検出手段によって降雨が検出された際に、報知音の発生音圧を高める。このため、降雨による雨音や、雨天走行ロードノイズが発生する状況下であっても、報知音の発生音圧が高められることで、報知音が雨音や雨天走行ロードノイズによりマスキングされる不具合を回避することができ、報知音によって車両の存在を周囲に知らせることができる。即ち、雨天時であっても、報知音が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができ、歩行者が車両の存在に気付けなくなったり、あるいは車両の存在に気付くのが遅れる不具合を回避することができる。請求項2の手段請求項2の降雨検出手段は、レインセンサ透明体の表面に付着した雨水を光学的に検出するセンサである。レインセンサによって降雨が検出された際に報知音の発生音圧を高めることで、報知音が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができる。請求項3の手段請求項3の音圧補強手段は、レインセンサの検出雨量の増加に応じて報知音の発生音圧を高める音圧可変手段を備える。雨量の増加により雨音や雨天走行ロードノイズが大きくなっても、検出雨量の増加に応じて報知音の発生音圧が高められるため、報知音が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができる。請求項4の手段請求項4の降雨検出手段は、ワイパースイッチ車両ウインドウの外側表面に付着した雨滴や雪を除去するワイパーの運転指示を行なう操作スイッチである。ワイパースイッチは雨天時に車両乗員によってONされるものである。このため、ワイパースイッチがONされた際に報知音の発生音圧を高めることで、報知音が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができる。請求項5の手段請求項5の音圧補強手段は、ワイパーの作動間隔間欠作動の間隔が短くなるに応じて報知音の発生音圧を高める音圧可変手段を備える。ワイパーの作動間隔間欠作動の間隔は、雨量が少ないときに長く、逆に雨量が多くなるに従い短く設定される。このため、雨量の増加により雨音や雨天走行ロードノイズが大きくなっても、ワイパーの作動間隔間欠作動の間隔が短くなるに応じて報知音の発生音圧が高められるため、報知音が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができる。請求項6の手段雨天走行ロードノイズは、低速走行時には低音成分の音圧が高まり、車速が速くなるに従って、音圧の高まる周波数領域が高音側へ移行する。このため、i雨天時で車速が遅い場合には報知音の低音側の音圧が雨の影響でマスキングされ、ii雨天時で車速が速くなるに従って報知音の高音側の音圧が雨の影響でマスキングされる。そこで、この請求項6の音圧補強手段は、車速が遅い場合に報知音の低音側周波数の発生音圧低音側音圧を高め、車速が速い場合に報知音の高音側周波数の発生音圧高音側音圧を高める昇圧帯変更手段を備える。このため、i雨天時で車速が遅い場合に報知音の低音側の音圧が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができ、ii雨天時で車速が速い場合に報知音の高音側の音圧が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができる。請求項7の手段請求項7の車両存在報知装置は、パラメトリックスピーカとダイナミックスピーカを用いて報知音を車外へ発生させる。雨天時にはパラメトリックスピーカとダイナミックスピーカの少なくとも一方から発生する報知音の発生音圧を高めるため、報知音が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができる。請求項8の手段請求項8のダイナミックスピーカは、ホーンスイッチが押された際に警報音警笛音を発生する電磁式の車両用ホーンである。車両用ホーンをダイナミックスピーカとして用いるため、報知音を発生させる専用のダイナミックスピーカを別途搭載する必要がなく、コストを抑え、且つ搭載スペースの確保を容易に行なうことができる。図面を参照して実施形態を説明する。車両存在報知装置は、a報知音を成す周波数信号を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ1と、b可聴帯域の報知音を直接発生する車両用ホーン2ダイナミックスピーカの一例と、c降雨を検出するレインセンサ3降雨検出手段またはワイパースイッチ4降雨検出手段と、d降雨が検出された際に、パラメトリックスピーカ1と車両用ホーン2の少なくとも一方から発生させる報知音の発生音圧を高める音圧補強手段5と、を備えて構成される。以下において本発明が適用された具体的な一例実施例を、図面を参照して説明する。以下で説明する実施例は具体的な一例であって、本発明が実施例に限定されないことはいうまでもない。なお、以下の実施例において、上記発明を実施するための形態と同一符号は同一機能物を示すものである。[実施例1]図1~図6を参照して実施例1を説明する。この実施例の車両存在報知装置は、降雨検出手段の一例としてレインセンサ3を用いるものであり、その詳細を以下において説明する。車両存在報知装置は、報知音例えば、擬似エンジン音:限定されるものではないによって車両の存在を知らせるものであり、例えば、エンジン内燃機関を搭載しない車両電気自動車、燃料電池自動車等、走行中および停車中にエンジンを停止する可能性のある車両ハイブリッド車両等、停車中にエンジンを停止する可能性のある車両アイドルストップ車両等、あるいはエンジン車両であっても走行音が静かなコンベ車などに搭載されるものである。この車両存在報知装置は、報知音を成す周波数信号を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ1と、可聴帯域の報知音を直接車外へ向けて放出するダイナミックスピーカとして用いる車両用ホーン2と、降雨を検出するレインセンサ3と、パラメトリックスピーカ1および車両用ホーン2の作動制御を行なう制御回路6と、を備えて構成される。パラメトリックスピーカ1の説明パラメトリックスピーカ1は、可聴音報知音の波形信号を超音波変調して超音波スピーカ7から放射させるものであり、超音波スピーカ7から放射された超音波耳に聞こえない音波に含まれる変調成分が伝播途中の空気中で自己変調されることで、車両から離れた場所で可聴音報知音を発生させるものである。パラメトリックスピーカ1に用いられる超音波スピーカ7は、人間の可聴帯域よりも高い周波数20kHz以上の空気振動を発生させるものであり、超音波を車両前方に向けて放出するように車両に搭載されている。具体的に、この実施例の超音波スピーカ7は、車両用ホーン2の前面車両搭載時に車両前方へ向かう面:例えば、後述する渦巻ホーン28に設けられるものであり、図2に示すように、フロントグリル8と熱交換器9ラジエータあるいは空調用熱交換器等との間に車両用ホーン2が取り付けられることで、超音波の放射方向が車両前方へ向けられた状態で超音波スピーカ7が車両に搭載される。この実施例の超音波スピーカ7は、上述したように、車両用ホーン2の前面に設けられるものであり、超音波の発生を行なう複数の超音波発生素子10と、この複数の超音波発生素子10を収容する超音波スピーカハウジング11とを備える。複数の超音波発生素子10は、超音波スピーカハウジング11の内部に固定配置される支持板12上に集合配置されて、スピーカアレイとして搭載されるものである。なお、超音波発生素子10の具体的な一例は、超音波の発生に適した小型の圧電スピーカであり、印加電圧充放電に応じて伸縮変位するピエゾ素子圧電素子と、このピエゾ素子の伸縮によって駆動されて空気に疎密波を生じさせる振動板とを用いて構成される。超音波スピーカハウジング11には、各超音波発生素子10から放射される超音波を車両前方へ向けて放出する超音波放射口開口部が設けられている。この超音波放射口には、雨水が各超音波発生素子10の搭載部位に浸入するのを阻止する防水手段が設けられている。この防水手段の一例として、この実施例では、超音波放射口を覆う超音波透過性の防水シート13と、この防水シート13の前面に配置されたルーバー14とを備えている{図3aでは防水シート13およびルーバー14が省略された図を示す}。車両用ホーン2の説明車両用ホーン2は、上述したように、フロントグリル8と熱交換器9との間に固定配置されるものであり、乗員によってホーンスイッチ例えば、ステアリングのホーンボタンが操作された際に警報音を発生する電磁式警音器である。車両用ホーン2の具体的な一例を、図3aを参照して説明する。車両用ホーン2は、通電により磁力を発生するコイル21と、コイル21の磁力により磁気吸引力を発生する固定鉄心22磁気吸引コアと、振動板23ダイヤフラムの中心部に支持されて固定鉄心22に向かって移動可能に支持される可動鉄心24可動コアと、この可動鉄心24の移動に連動し、可動鉄心24が固定鉄心22に向かって移動することにより固定接点25から離れてコイル21の通電を遮断する可動接点26と、を備える。そして、車両用ホーン2の通電端子コイル21の両端に接続される端子に、直流で閾値以上の自励電圧8V以上の電圧が与えられることによって、iコイル21の通電により可動鉄心24が固定鉄心22に磁気吸引されて、固定接点25から可動接点26が離れてコイル21の通電が停止する吸引動作と、ii通電停止によって振動板23がリターンスプリングの作用を可動鉄心24に付与して可動鉄心24が初期位置へ戻り、固定接点25と可動接点26が接触してコイル21の通電が再開する復元動作と、を連続して繰り返す。即ち、固定接点25と可動接点26によって、コイル21の通電回路を断続する電流断続器27が構成される。このように、コイル21の通電の断続固定鉄心22の磁気吸引力の発生の断続が発生することで可動鉄心24とともに振動板23が振動して車両用ホーン2が警報音を発生する。具体的に、車両用ホーン2に自励電圧が連続的に与えられた際に車両用ホーン2が発生する警報音の周波数特性を図4の実線Aに示す。一方、自励電圧より低い他励電圧例えば、8V未満の電圧の駆動信号をコイル21に与えることにより、車両用ホーン2をダイナミックスピーカとして用いることができる。あるいは、自励電圧であっても、電流断続器27において断続が発生しない短時間以内でコイル21の通電状態を素早く断続制御PWM制御等することにより、車両用ホーン2をダイナミックスピーカとして用いることができる。車両用ホーン2をダイナミックスピーカとして用いる場合における車両用ホーン2の周波数特性を図4の破線Bに示す。この破線Bは、車両用ホーン2に1Vのサイン波のスイープ信号低周波数から高周波数への可変信号を与えた場合における周波数特性である。なお、この実施例における車両用ホーン2は、図3に示すように、振動板23の振動による警報音を増強させて車外へ放出する渦巻ホーン28渦巻状のラッパ部材:渦巻状の音響管を備えるものであるが、限定されるものではなく、渦巻ホーン28を用いない他のディスク型ホーン等を用いても良い。ここで、図5aはパラメトリックスピーカ1による報知音の到達範囲αを示し、図5bは車両用ホーン2による報知音の到達範囲βを示す。なお、図5は、報知音の音圧が50dBの到達範囲を示すものである。このように、この実施例の超音波スピーカ7は、超音波を車両前方へ向けて放射するように設けられている。また、車両用ホーン2は、車両を上から見て、報知音が車両用ホーン2の周囲に略均等に届くように設けられている。具体的な一例として、車両用ホーン2における渦巻ホーン28の開口が、車両の下方路面に向く方向に向けて取り付けられるものである。なお、渦巻ホーン28の開口の方向は、下方に限定されるものではなく、車両下方とは異なる方向に向ける場合は、反射板等を用いて音波の放射方向を任意の方向車両下方等へ向けても良い。レインセンサ3の説明レインセンサ3は、透明体の表面に付着した雨水を光学的に検出する周知構造のセンサである。レインセンサ3の具体的な一例を示すと、iフロントガラス透明体の一例で反射した光発光素子から放出されてガラスで反射した光を受光素子で検出するように設け、フロントガラスに雨水が付着することによって光の反射率が変化することで受光素子の受光量が変化するのを利用して降雨量の検出を行なうものであっても良いし、iiフロントガラス透明体の一例の表面に付着した雨水を撮像素子CCDカメラ等で撮影し、撮像結果から降雨量の検出を行なうものであっても良い。制御回路6の説明制御回路6は、図2に示すようにマイコンチップ31マイクロコンピュータチップの略を用いて構成されるものであり、例えば、図3aに示すように制御回路6が車両用ホーン2の内部具体的には、ホーンハウジングの内部に配置される限定されるものではない。制御回路6を、図1を参照して具体的に説明する。制御回路6は、電源バッテリに接続されるとともに、ホーンスイッチ信号や車速信号例えば、車速パルス信号等が与えられるものであり、a車両の運転状態が報知音の発生条件に適合しているか否かを判定する判定手段32と、bこの判定手段32が車両の運転状態が報知音の発生条件に適合していると判定した場合に、報知音を成す周波数信号を発生させる報知音生成手段33と、cこの報知音生成手段33から出力された報知音を成す周波数信号を超音波周波数に変調する超音波変調手段34と、d超音波スピーカ7複数の超音波発生素子10を駆動する超音波駆動手段35と、e車両用ホーン2を駆動するホーン駆動手段36と、fレインセンサ3によって一定値以上の降雨量が検出された際に報知音の発生音圧を高める音圧補強手段5と、を備える。以下において、制御回路6に搭載される上記a~fの各手段を説明する。判定手段32の説明判定手段32は、例えば、車速が所定速度例えば、20km/h以下の車両走行時に、車両の運転状態が報知音の発生条件に適合していると判断して、報知音生成手段33を作動させるものである実施例説明のための具体的な一例であって、限定されるものではない。報知音生成手段33の説明報知音生成手段33は、報知音生成プログラム音響ソフトによって設けられ、判定手段32から作動指示が与えられると、デジタル技術によって報知音を成す周波数信号可聴周波数の電気信号:例えば擬似エンジン音を成す電気信号を作成するものである。超音波変調手段34の説明超音波変調手段34は、報知音生成手段33の出力する報知音を成す周波数信号を超音波変調するものである。超音波変調手段34の具体的な一例として、この実施例では、報知音生成手段33の出力信号を所定の超音波周波数例えば、25kHz等における振幅変化電圧の増減変化に変調するAM変調振幅変調を用いるものである。なお、超音波変調手段34はAM変調に限定されるものではなく、報知音生成手段33の出力信号を所定の超音波周波数におけるパルス幅変化パルスの発生時間幅に変調するPWM変調パルス幅変調など、他の超音波変調技術を用いても良い。超音波変調手段34による超音波変調の具体例を、図6を参照して説明する。例えば、超音波変調手段34に入力された報知音を成す周波数信号が、図6aに示す電圧変化であるとするなお、図中では理解補助のために単一周波数の波形を示す。一方、制御回路6の搭載する超音波発振器は、図6bに示す超音波周波数で発振するものとする。すると、超音波変調手段34は、図6cに示すように、i報知音を成す周波数信号を成す周波数の信号電圧が大きくなるに従い、超音波振動による電圧の振幅を大きくし、ii報知音を成す周波数信号を成す周波数の信号電圧が小さくなるに従い、超音波振動による電圧の振幅を小さくする。このようにして、超音波変調手段34は、報知音生成手段33から出力された報知音を成す周波数信号を超音波周波数の発振電圧の振幅変化に変調するものである。超音波駆動手段35の説明超音波駆動手段35は、超音波変調手段34で変調された超音波信号に基づいて、超音波スピーカ7を駆動するもの例えば、プッシュプルのB級アンプ、あるいはプッシュプルのD級アンプ等であり、各超音波発生素子10の印加電圧充放電状態を制御することで、各超音波発生素子10から報知音を成す周波数信号を変調した超音波を発生させるものである。ホーン駆動手段36の説明ホーン駆動手段36は、i報知音生成手段33が報知音を成す周波数信号を発生している間、車両用ホーン2をダイナミックスピーカとして作動させ、報知音を成す周波数信号を増幅して車両用ホーン2から可聴帯域の報知音を発生させるパワーアンプ機能と、iiホーンスイッチがONされている間、バッテリ電圧を車両用ホーン2へ印加して、車両用ホーン2から警報音を発生させる連続ON機能と、を備える。なお、報知音の発生指示よりホーンスイッチのONが優先するものであり、ホーンスイッチがONされた際には必ず車両用ホーン2から警報音を発生するように設けられている。音圧補強手段5の説明音圧補強手段5は、レインセンサ3によって検出された雨量が、予め設定された基準雨量よりも多い時雨音や雨天走行ロードノイズにより通常時に発生する報知音がマスキングされる可能性のある雨量以上の時に、パラメトリックスピーカ1および車両用ホーン2の両方から発生させる報知音の音圧を所定量高めるものである。音圧補強手段5による報知音の音圧の増加量の具体的な一例を説明する。パラメトリックスピーカ1の音圧は、通常時音圧補強手段5が音圧を高めていない時において、図5aの到達範囲α図中実線に示すように、車両の前方の約10m離れた距離において50dBの報知音が発生するように設定されるものとする。これに対し、レインセンサ3によって検出された雨量が基準雨量よりも多い時は、図5aの到達範囲α’図中破線に示すように、車両から約12m離れた距離において50dBの報知音が発生するように、音圧補強手段5によりパラメトリックスピーカ1の音圧を上昇させるものである。同様に、車両用ホーン2の音圧は、通常時音圧補強手段5が音圧を高めていない時において、図5bの到達範囲β図中実線に示すように、車両から約6m離れた距離において50dBの報知音が発生するように設定されるものとする。これに対し、レインセンサ3によって検出された雨量が基準雨量よりも多い時は、図5bの到達範囲β’図中破線に示すように、車両から約8m離れた距離において50dBの報知音が発生するように、音圧補強手段5により車両用ホーン2の音圧を上昇させるものである。ここで、図1では、音圧補強手段5が報知音生成手段33に増幅ゲイン通報音の増幅量の変更指示を与え、降雨時に報知音生成手段33の生成する報知音を成す周波数信号アナログ信号の音圧成分を上昇させる例を示すが、理解補助のための具体的な一例であって限定されるものではない。なお、図1とは異なる具体的な他の一例として、音圧補強手段5が、超音波駆動手段35およびホーン駆動手段36に増幅ゲインの変更指示を与え、降雨時に超音波駆動手段35およびホーン駆動手段36の発生する報知音の音圧を高めるように設けても良い。車両存在報知装置の作動車両の運転状態が報知音の発生条件に適合すると、報知音生成手段33が報知音を成す周波数信号を出力し、超音波スピーカ7が、図6cに示すように、報知音を成す周波数信号を変調した超音波聞こえない音波を車両前方へ向けて放射する。すると、図6dに示すように、空気中を超音波が伝播するにつれて、空気の粘性等によって波長の短い超音波が歪んで鈍なまされる。その結果、図6eに示すように、伝播途中の空気中において超音波に含まれていた振幅成分が自己復調され、結果的に車両前方において報知音が再生される。一方、報知音生成手段33が報知音を成す周波数信号を出力することで、車両用ホーン2から車両の周囲に可聴音の報知音がダイレクトに放出される。実施例1の効果1通常時に車両存在報知装置が発生する報知音を雨天時に発生させた場合では、雨音や雨天走行ロードノイズにより報知音がマスキングされてしまい、歩行者が車両の存在に気付けなくなる、あるいは車両の存在に気付くのが遅れてしまう懸念がある。これに対し、この実施例の車両存在報知装置は、レインセンサ3によって検出された雨量が、予め設定された基準雨量よりも多い時に、音圧補強手段5によってパラメトリックスピーカ1および車両用ホーン2の両方から発生させる報知音の音圧を高める。即ち、通常時に発生する報知音では雨の影響によりマスキングされる可能性のある雨量がレインセンサ3によって検出された場合、本実施例の車両存在報知装置は、パラメトリックスピーカ1および車両用ホーン2の両方から発生させる報知音の音圧を高めるものである。このように、この実施例の車両存在報知装置は、雨天時において報知音の発生音圧が高められるため、降雨による雨音や、雨天走行ロードノイズが発生する状況下であっても、報知音が雨音や雨天走行ロードノイズによりマスキングされる不具合を回避することができ、報知音によって車両の存在を周囲に知らせることができる。即ち、報知音が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができ、歩行者が車両の存在に気付けなくなったり、あるいは車両の存在に気付くのが遅れる不具合を回避することができる。実施例1の効果2降雨の検出を行なうレインセンサ3は、雨天時にワイパーを自動作動させるために搭載されるものを流用するものであっても良いし、車両存在通報装置のために搭載するものであっても良いが、雨天時にワイパーを自動作動させるために搭載されるレインセンサ3を流用する場合には、本発明の実施コストを抑える効果が得られる。実施例1の効果3この実施例では、ホーンスイッチが押された際に警報音警笛音を発生する車両用ホーン2を報知音を発生させるダイナミックスピーカとして用いている。このため、報知音を発生させる専用のダイナミックスピーカを別途搭載する必要がなく、コストを抑え、且つ搭載スペースの確保を容易に行なうことができる。[実施例2]図7を参照して実施例2を説明する。なお、以下の各実施例において上記実施例1と同一符号は同一機能物を示すものである。この実施例の音圧補強手段5は、レインセンサ3の検出雨量の増加に応じて報知音の発生音圧を高める音圧可変手段37を備える。具体的にこの実施例の音圧可変手段37は、レインセンサ3の検出雨量の増加に応じて、報知音の発生音圧を連続的あるいは段階的に高めるものである。このように、レインセンサ3の検出雨量の増加に応じて報知音の発生音圧を高めることで、雨量の増加により雨音や雨天走行ロードノイズが大きくなっても、報知音が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができる。[実施例3]図8を参照して実施例3を説明する。上記の実施例1では、降雨検出手段の一例としてレインセンサ3を用いる例を示した。これに対し、この実施例3は、降雨検出手段の一例としてワイパースイッチ4を用いるものである。ワイパースイッチ4は、車両ウインドウフロントガラスの外側表面に付着した雨滴や雪を除去するワイパーの運転指示起動指示を行なう操作スイッチである。具体的に、ワイパースイッチ4は、例えばハンドル横のコラム位置に配置され、車両乗員主に運転者によって操作されるコラムスイッチであり、雨天時等に車両乗員によってONされるものである。雨天時には車両乗員によってワイパースイッチ4がONされるため、ワイパースイッチ4がONされた際に、音圧補強手段5によって報知音の発生音圧を高めることで、報知音が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができる。また、この実施例では、降雨検出手段としてワイパースイッチ4を用いるため、レインセンサ3を搭載しない車両においても本発明を容易に実施することが可能になり、本発明の実施コストを抑えることができる。[実施例4]図9を参照して実施例4を説明する。上記の実施例2では、レインセンサ3の検出雨量の増加に応じて音圧可変手段37が報知音の発生音圧を高める例を示した。これに対し、この実施例4は、ワイパーの作動間隔間欠作動の間隔が短くなるに応じて音圧可変手段37が報知音の発生音圧を高めるものである。ここで、ワイパースイッチ4には、ワイパーを間欠作動させるとともに、ワイパーの作動間隔間欠作動の間隔を連続的または段階的に変更する間欠期間変更手段可変ボリュームや段階設定スイッチ等が設けられている。そしてこの実施例の音圧補強手段5は、ワイパースイッチ4がONされ、且つ間欠期間が短く設定されるのに応じて、報知音の発生音圧を連続的あるいは段階的に高めるものである。このように、ワイパーの作動間隔間欠作動の間隔が短く設定されるのに応じて報知音の発生音圧を高めることで、雨量の増加により雨音や雨天走行ロードノイズが大きくなっても、報知音が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができる。また、ワイパーの作動間隔間欠作動の間隔によって報知音の音圧を変更することができるため、レインセンサ3を搭載しない車両においても雨量の増加に応じて報知音の発生音圧を高めることができ、本発明の実施コストを抑えることができる。[実施例5]図10を参照して実施例5を説明する。低速走行時にはタイヤの回転速度が遅いため、雨天時には濡れた路面をタイヤが接地した状態で回転することで生じる水切り速度も遅く、雨天走行ロードノイズは低音成分の音圧が高まる。しかるに、車速が速くなるに従って、タイヤの回転速度が速まるため、雨天時には濡れた路面をタイヤが接地した状態で回転することで生じる水切り速度も高速側へ移行し、雨天走行ロードノイズは高音成分の音圧が高まる。そこで、この実施例の音圧補強手段5は、車速が遅い場合に報知音の低音側周波数の発生音圧低音側音圧を高め、車速が速い場合に報知音の高音側周波数の発生音圧高音側音圧を高める昇圧帯変更手段38を備えるものである。具体的な一例として、この実施例の昇圧帯変更手段38は、車両の運転状態が報知音の発生条件に適合し上述した判定手段32によって判定される、且つレインセンサ3の検出雨量が基準雨量を越える場合、i車速が所定の車速例えば、10km/hより遅い場合、報知音例えば、擬似エンジン音の周波数成分のうち、所定周波数例えば、800Hzより低い低音側周波数の発生音圧低音側音圧を高め、ii車速が所定の車速例えば、10km/hより速い場合、報知音例えば、擬似エンジン音の周波数成分のうち、所定周波数例えば、800Hzより高い高音側周波数の発生音圧高音側音圧を高めるものである。ここで、図10では、昇圧帯変更手段38が報知音生成手段33に周波数特性周波数に対応した音圧特性の変更指示を車速に応じて与え、i降雨時の低速時に報知音生成手段33の生成する報知音を成す周波数信号例えば、擬似エンジン音の電気信号の低音側の音圧成分を上昇させ、ii降雨時の高速時に報知音生成手段33の生成する報知音を成す周波数信号例えば、擬似エンジン音の電気信号の高音側の音圧成分を上昇させる例を示すが、理解補助のための具体的な一例であって限定されるものではない。なお、図10とは異なる具体的な他の一例として、昇圧帯変更手段38が、超音波駆動手段35およびホーン駆動手段36に周波数特性の変更指示を車速に応じて与え、超音波駆動手段35およびホーン駆動手段36において低音側または高音側の音圧上昇の切り替えを行なうように設けても良い。この実施例に示すように、i雨天時で車速が遅い場合には、報知音の低音側の音圧が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができ、ii雨天時で車速が速い場合には、報知音の高音側の音圧が雨の影響でマスキングされる不具合を回避することができる。このように設けても、実施例1と同様の効果を得ることができる。なお、この実施例5は、上述した実施例1に昇圧帯変更手段38を設ける例を示したが、上記実施例2~4のいずれと組み合わせても良い。