"フレームを有し、該フレームに前輪を回転自在に支持すると共に、後輪をそれぞれ回転自在に支持する1対の後輪懸架装置を設け、前記後輪懸架装置は、前記フレームに対して前後方向に移動固定自在に設けられた支持フレームを有し、前記支持フレームには、前記後輪を回転自在に支持するスイングアームが揺動自在に支持されており、前記支持フレームとスイングアームの間にショックアブソーバーを設け、前記1対の後輪懸架装置を前記フレームに対して前後方向の複数の所定位置で選択的に固定させることで、異なるホイールベース状態を実現させることができる、ことを特徴とする、ホイールベース可変型車輌。前記後輪懸架装置は、前記支持フレームが、前記フレームに前後方向に配置されたリニアガイド上を、前後方向に移動自在に支持されていることを特徴とする、請求項1記載のホイールベース可変型車輌。前記後輪懸架装置は、前記支持フレームを前後方向に移動駆動する、フレーム移動駆動手段を有することを特徴とする、請求項1または2記載のホイールベース可変型車輌。前記フレームには、運転席が設けられており、該運転席は、上下移動機構により、座面が上下に移動駆動自在に設けられている、ことを特徴とする、請求項1乃至3のうち、いずれか1項記載のホイールベース可変型車輌。前記上下運動機構には、前記ハンドル装置を支持するハンドル支持移動機構が接続しており、前記ハンドル装置は、前記運転席の座面の位置に応じて前記ハンドル支持移動機構を介して、前記座面に対して適正な位置に移動駆動されることを特徴とする、請求項4に記載のホイールベース可変型車輌。前記フレームの後部に、スライドフレームを前後方向に引き出し収納自在に設け、ホイールベース状態に関わりなく、フレームの長さを可変し得るように構成した、請求項1乃至5のうち、いずれか1項記載のホイールベース可変型車輌。しかし、こうした構造では、ホイールベースを変化させると、車体形状が大幅に変動し、それに伴って、車体剛性も大幅に変動してしまう不都合があった。また、車体形状が大幅に変動することで、意匠の統一性が保持できなくなり、デザイン上の問題も生じる。そこで、本発明は、ホイールベースを伸縮させても、車体形状が大幅に変動することが無く、従って、その剛性の変動も少ない構造を持った、ホイールベース可変型車輌を提供することを目的とする。本発明の第1の観点は、フレーム2を有し、該フレームに前輪6を回転自在に支持すると共に、後輪19をそれぞれ回転自在に支持する1対の後輪懸架装置16を設け、前記後輪懸架装置16は、前記フレーム2に対して前後方向に移動固定自在に設けられた支持フレーム16aを有し、前記支持フレーム16aには、前記後輪19を回転自在に支持するスイングアーム16bが揺動自在に支持されており、前記支持フレーム16aとスイングアーム16bの間にショックアブソーバー16dを設け、前記1対の後輪懸架装置16、16を前記フレーム2に対して前後方向の複数の所定位置P1,P2で選択的に固定させることで、異なるホイールベース状態を実現させることができる、ことを特徴として構成されることを特徴とする。本発明の第2の観点は、前記後輪懸架装置16は、前記支持フレーム16aが、前記フレーム2に前後方向に配置されたリニアガイド17上を、前後方向矢印C,D方向に移動自在に支持されていることを特徴とする。本発明の第3の観点は、前記後輪懸架装置16は、前記支持フレーム16aを前後方向に移動駆動する、フレーム移動駆動手段16gを有することを特徴とする。本発明の第4の観点は、前記フレーム2には、運転席10が設けられており、該運転席10は、上下移動機構10a、10dにより、座面10bが上下に移動駆動自在に設けられている、ことを特徴とする。本発明の第5の観点は、前記上下移動機構10a、10dには、前記ハンドル装置12を支持するハンドル支持移動機構10cが接続しており、前記ハンドル装置12は、前記運転席の座面10bの位置に応じて前記ハンドル支持移動機構10cを介して、前記座面10bに対して適正な位置に移動駆動されることを特徴とする。本発明の第6の観点は、前記フレーム2の後部に、スライドフレーム5を前後方向に引き出し収納自在に設け、ホイールベース状態に関わりなく、フレームの長さを可変し得るように構成したことを特徴とする。第1の観点によれば、後輪懸架装置16,16をフレーム2に対して前後に移動させることで、ロングホイールベース状態やショートホイールベース状態などの複数のホイールベース状態を、車体形状を大幅に変動させることなく実現することが出来る。また、車体形状が大幅に変動することがないので、その剛性の変動も少なくすることが出来る。第2の観点によれば、後輪懸架装置16を、リニアガイド17で支持することで、簡単な構成で後輪懸架装置16の移動動作が可能となる。第3の観点によれば、フレーム移動駆動手段16gにより、後輪懸架装置16の前後方向に移動を簡単に行うことが出来る。第4の観点によれば、運転席10を、上下に移動させることで、ホイールベース状態に応じて任意の座面10bの高さを設定することが出来る。第5の観点によれば、運転席の座面10bの高さ位置を連動させて、ハンドル装置12を適正な高さ位置に移動駆動することが出来る。第6の観点によれば、ロングホイールベース状態やショートホイールベース状態などのホイールベース状態に関わりなく、全体フレームの長さを可変することが出来る。なお、括弧内の番号等は、図面における対応する要素を示す便宜的なものであり、従って、本記述は図面上の記載に限定拘束されるものではない。以下、図面に基づき、本発明の実施例を説明する。本発明の1実施例が適用されたホイールベース可変型車輌1は、図1に示すように、フレーム2を有しており、フレーム2は、多数の棒状のアングル鋼材2aを組み立て接合して構成されている。フレーム2の前方、即ち、図中左方には、前輪支持部2bが設けられており、前輪支持部2bの図中右方、即ち後方には、運転席部2cが配置されている。前輪支持部2bには図示しない公知のサスペンション機構を介して前輪6としての二つのタイヤ6a,6aが回転自在に支持されており、前輪6は、同様にフレーム2に配置された公知のステアリング装置7を介して、進行方向である矢印C,D方向に対してほぼ直角な左右方向に、即ち矢印E,F方向に操舵自在に構成されている。なお、サスペンション機構及びステアリング装置の詳細は、本発明とは直接関係しないので、図の理解を容易にするためにその図示を省略している。運転席部2cは、アングル鋼材2aにより箱状に形成されており、内部に運転席が配置される座席空間9が形成されている。座席空間9には、椅子状に形成された運転席10が、運転席部2c下部のアングル鋼材2aに枢着された、上下移動機構である複数のリンク2dからなる平行運動機構10a,10aにより、矢印G,H方向である斜め上下方向に、座面10bが水平状態を保持したまま駆動シリンダ機構10dを介して移動駆動位置決め自在に配置されている。従って、運転席10は、図1に示す、座面10bが矢印G方向に上昇した高座位置と、図2に示す、座面10bが矢印H方向に降下した低座位置との間の、任意の高さ位置で位置決め保持することが可能である。なお、運転席部2cには、前輪6の回転を係止する係止手段である、図示しないパーキングブレーキが設けられている。なお、座面10bが矢印G方向に上昇した高座位置では、運転席への乗員の乗り降りが容易となるので、乗り降り時には、座面10bが高座位置となるようにするとよい。運転席部2cには、ステアリング装置7を構成するハンドル装置12が設けられており、ハンドル装置12は、前述の平行運動機構10a、10aのリンク2dの中間部に矢印I,J方向に揺動自在に枢着されたハンドル支持移動機構である支持ブラケット10cに回転自在に支持されている。支持ブラケット10cがリンク2dと連動することにより、ハンドル装置12は、運転席10の座面10bの高さ位置に応じて自動的に適正な位置に移動駆動される。フレーム2には、スライドフレーム5が、図1及び図3に示すように、矢印C、D方向、即ち、フレーム2の前後方向にのみ相対的に移動自在に係合しており、スライドフレーム5は、フレーム2の内部に、水平方向に入れ子式に挿抜自在に係合している。スライドフレーム5は、フレーム2と同様に、多数の棒状のアングル鋼材5aを接合組み立てることで構成されている。フレーム2とスライドフレーム5は、ガイドレール機構、スライドレール機構、ベアリング機構などの公知の適宜な水平ガイド移動機構を用いて互いに矢印C、D方向に、フレーム全体の長さLが可変し得る形で係合しており、スライドフレーム5は、フレーム2に対して図3の矢印D方向後方に突出した伸張状態と、図1に示すように、フレーム2に対して矢印C方向に収縮した収納された収縮状態との間で、相対的に移動することが出来る。なお、水平ガイド移動機構としては、フレーム2の鋼材2aと、スライドフレーム5の鋼材5aを入れ子状に前後方向に摺動自在に組み合わせたものや、フレーム2とスライドフレーム5間に、ガイド棒及びガイド穴からなるガイド手段を設け、当該ガイド手段を介して、フレーム2とスライドフレーム5の前後方向の相対移動をはかるもの、更には、フレーム2とスライドフレーム5の間に、リニアガイドを設置し、該リニアガイドを介して、フレーム2とスライドフレーム5の前後方向の相対移動をはかるもの等、各種のものが考えられる。なお、図3において、フレーム2とスライドフレーム5の区別を分かり易くするために、フレーム2のスライドフレーム5との境界付近に、ハッチングを入れている。フレーム2とスライドフレーム5との間には、伸縮駆動装置15が設けられており、伸縮駆動装置15は、フレーム2の後端に枢着された第1レバー15a,15aとスライドフレーム5の後端に枢着された第2レバー15b、15bを有している。各レバー15a,15bの先端は軸15cに枢着されており、軸15cには、一端をフレーム2に枢着させた駆動シリンダ15dが、突出駆動自在に設けられた他端を枢着させて設けられている。駆動シリンダ15dのフレーム2に対する回動支点15eが、図3に示すように、第1レバー15aの回動支点15fよりも下方に配置されているので、駆動シリンダ15dを収縮させることで、第1レバー15aは回動支点15fを中心にして、図1の矢印L方向に軸15cと共に回動する。すると、図3に示すように、スライドフレーム5がフレーム2に対して矢印D方向に引き出されて、フレーム2とスライドフレーム5により形成されるフレームの全体の長さLが長くなり、ロングフレーム状態となる。また、図3の状態から、駆動シリンダ15dを伸張させることで、図1のように、第1レバー15aを回動支点15fを中心にして、矢印K方向に軸15cと共に回動させる。すると、図1に示すように、スライドフレーム5はフレーム2に対して矢印C方向に移動して、フレーム2内に収納され、フレーム2とスライドフレーム5により形成されるフレーム全体の長さLが短くなり、ショートフレーム状態となる。また、フレーム2の後部両側には、図6及び図8に示すように、リニアガイド17、17が前後方向である矢印C,D方向に配設されており、リニアガイド17,17には、後輪懸架装置16、16がナット17a,17aを介して、前後方向、即ち矢印C,D方向に移動自在にそれぞれ装着されている。ナット17a、17aには、ねじ駆動装置16g、16gが装着されており、従って支持フレーム16a,16aは、ねじ駆動装置16g、16gにより、リニアガイド17、17上を矢印C,D方向に適宜移動駆動される。なお、図6に示すフレーム2は、後部のみを模式的に表示しており、フレーム2の形状は便宜的に四角な箱状で表示しているが、これはフレーム2の形状を部分的にも限定するものではない。なお、支持フレーム16aを前後方向に移動駆動するフレーム移動駆動手段はねじ駆動装置16g、16gに限らず、タイミングベルト、チェーン、ラックアンドピニオンなどと駆動モータを適宜組み合わせた機構や、リニアモータなど、多彩な機構の採用が可能である。後輪懸架装置16は、ナット17aに固着された全体がほぼ三角形の支持フレーム16aを有しており、支持フレーム16aにはスイングアーム16bが軸16cを中心に上下方向である矢印M,N方向に回動揺動自在に支持されている。スイングアーム16bと支持フレーム16aの間には適宜な付勢手段が設けられ、スイングアーム16bを矢印M方向に常時付勢している。スイングアーム16bと支持フレーム16aの上部の間には、ショックアブソーバー16dが枢着されており、また、スイングアーム16bの先端には、後輪19を構成するタイヤ19が、後輪19内部に装着された図示しないインホイールモータにより回転駆動停止自在に支持されている。なお、後輪19の駆動形態は、インホイールモータによるダイレクトドライブに限らず、フレーム2を後方である矢印D方向に伸延させてモータを搭載し、当該モータの回転駆動力をデイファレンシャルギヤやユニバーサルジョイントなどの公知の伝達系を用いて回転駆動するように構成することも当然可能である。ホイールベース可変型車輌1は、以上のような構成を有するので、図1に示すような、ロングホイールベース状態では、図6及び図8に示すように、後輪懸架装置16,16はねじ駆動装置16g、16gにより矢印D方向に移動された状態、即ちフレーム2の後端部の、図8に示すロング位置P1に移動位置決めされた状態を保持している。なお、ロング位置P1に後輪懸架装置16を固定するために、ロックピンなどの適宜な固定手段を作動自在にフレーム2との間に設けてもよい。また、ねじ駆動装置16gに内蔵されたブレーキを用いて、ロング位置P1に後輪懸架装置16を固定してもよい。この状態で、前輪6と後輪19との間の距離、即ちホイールベースL2は、ロングホイールベース状態となっている。なお、図1に示す状態で、シリンダ15dを縮めることで、図3に示すように、スライドフレーム5を矢印D方向に引き出して、図3に示すように、車輌のフレームの長さLを長くすることが出来る。また、図2に示すように、駆動シリンダ10dを、図1に示す伸張した状態から、図2に示す収縮させた状態にして、運転席10の座面10bを、それまでの高座位置図1から低座位置図2に移動させることも可能である。この状態から、図4に示す、ショートホイールベース状態にするには、以下の手順で行う。まず、前輪6の図示しないパーキングブレーキを作動させて前輪6を係止させ、ホイールベース可変型車輌1が不用意に移動することを防止する処置を取る。次に、図示しないロックピンやねじ駆動装置16gのブレーキを解除して、位置P1に固定された状態の後輪懸架装置16,16の、固定状態を解除する。この状態で、ねじ駆動装置16g、16gを駆動して後輪懸架装置16,16をナット17a,17aを介して図6及び図8の矢印C方向、即ち前方に移動させる。後輪懸架装置16,16が前方に移動すると、後輪懸架装置16,16に支持された後輪19、19も、タイヤ19a、19aを回転させつつ前方に移動する。後輪懸架装置16,16が、図9に示すように、それまでのロング位置P1から、フレーム2の前方のショート位置P2にまで、リニアガイド17,17に沿って距離L3だけ移動したところで、ねじ駆動装置16g、16gによる矢印C方向、即ち前方への移動駆動を停止させ、その状態で、図示しないロックピンやねじ駆動装置16g、16gのブレーキ機構を作動させて、後輪懸架装置16,16を、ショート位置P2に固定する。なお、後輪懸架装置16,16の前方への移動、及び後述する後方への移動に際しては、ねじ駆動装置16g、16gを使用せずに、後輪19を直接駆動させて、後輪19により、後輪懸架装置16,16を、前後に移動させるように構成することも可能である。この場合、後輪懸架装置16,16の前後駆動装置は、後輪19、19の回転駆動源であるモータとなる。この状態で、図4に示すように、ホイールベース可変型車輌1は、そのホイールベースL2が、図1に示すロングホイールベース状態から、距離L3だけ短縮されたショートホイールベース状態となる。なお、図4に示す、ショートホイールベース状態でも、シリンダ15dを縮めることで、図5に示すように、スライドフレーム5を矢印D方向に引き出して、車輌のフレームの長さLを長くすることが出来る。なお、後輪懸架装置16,16の矢印C方向への移動は、座席空間9の側部外方を通過する形で移動し、座席空間9を避ける形で移動するので、座席空間9のスペースは確保される。この際後述するショートホイールベース状態からロングホイールベース状態への移動の際も同様の、タイヤの係止手段による前輪の係止動作と、それに続くねじ駆動装置16g、16gや後輪19の駆動手段による後輪懸架装置16,16のフレーム2に対する前後方向ここでは、前方向の移動制御は、運転席10に搭乗した運転者からの、電気的な指示に基づいて、ホイールベース可変型車輌1に搭載された後輪懸架装置移動駆動手段であるコンピュータにより、プログラマブルに行うことが可能である。なお、ホイールベース可変型車輌1の走行に際しては、後輪19は後輪懸架装置16,16によりフレーム2に対して支持される。そして、後輪19から後輪懸架装置16に作用する、図6矢印N,M方向の回転モーメントは、支持フレーム16aを介してナット17aとリニアガイド17により支持される。従って、ナット17aとリニアガイド17は、そうした回転モーメントを支持し得るだけの能力を持った仕様のものを使用する必要がある。なお、こうしたリニアガイド17及びナット17aの回転モーメント支持能力に関しては、本出願の出願日において、十分な仕様のものが市販されている。なお、後輪懸架装置16,16のフレーム2に対する移動支持機構としては、リニアガイド17及びナット17aに限らず、例えば、フレーム2の上下部分にガイド溝やガイドレールなどのガイド手段を、図6の前後方向に並行に形成し、該ガイド手段に支持フレーム16aをカムフォロワやスライダを介して係合させ、それにより後輪懸架装置16,16を、矢印C,D方向に移動自在に支持するように構成してもよい。次に、図4に示すショートホイールベース状態から、図1に示すロングホイールベース状態に戻す場合には、前述の手順と逆の手順で行う。即ち、前輪6の図示しないパーキングブレーキを作動させて前輪6を係止させ、ホイールベース可変型車輌1が不用意に移動することを防止する処置を取る。次に、図示しないロックピンやねじ駆動装置16gのブレーキを解除して、図9のショート位置P2に固定された状態の後輪懸架装置16,16の、固定状態を解除する。この状態で、ねじ駆動装置16g、16gを駆動して後輪懸架装置16,16をナット17a,17aを介して図9の矢印D方向、即ち後方に移動させる。後輪懸架装置16,16が矢印D方向に移動すると、後輪懸架装置16,16に支持された後輪19、19も、タイヤ19a、19aを回転させつつ後方に移動する。後輪懸架装置16,16が、図8に示すように、それまでのショート位置P2から、フレーム2のロング位置P1まで、リニアガイド17,17に沿って距離L3だけ移動したところで、ねじ駆動装置16g、16gによる矢印D方向、即ち後方への移動駆動を停止させ、その状態で、固定手段である図示しないロックピンやねじ駆動装置16g、16gのブレーキ機構を作動させて、後輪懸架装置16,16を、ロング位置P1に固定する。なお、後輪懸架装置16,16の固定位置は、前後の2カ所、即ちロング位置P1とショート位置P2に限らず、その中間位置でも固定可能に構成することも可能である。このように、後輪懸架装置16,16を前後方向の複数の位置で選択的に固定させることで、多様なホイールベース状態を実現可能なホイールベース可変型車輌1の提供が可能となる。"