"発熱源を冷却する冷却装置であって、冷媒を循環させるための圧縮機と、前記冷媒を凝縮するための凝縮器と、前記凝縮器によって凝縮された液状の前記冷媒を貯留する蓄液器と、前記冷媒を減圧する減圧器と、前記減圧器によって減圧された前記冷媒を蒸発させるための蒸発器と、前記蓄液器から前記減圧器へ向かう前記冷媒が流通する、並列に設けられた第一通路および第二通路と、前記第二通路上に設けられ、前記冷媒を用いて前記発熱源を冷却するための冷却部と、を備え、前記第二通路には、前記蓄液器から液状の前記冷媒が流れる、冷却装置。前記第一通路に配置され、前記第一通路を流れる前記冷媒の流量と前記第二通路を流れる前記冷媒の流量とを調節する、流量調整弁を備える、請求項1に記載の冷却装置。前記圧縮機から前記凝縮器へ向かう前記冷媒が流通する第三通路と、前記第二通路の前記冷却部に対し下流側と前記第三通路とを連通する連通路と、を備える、請求項1または請求項2に記載の冷却装置。前記第二通路の前記冷却部に対し下流側と、前記第三通路と、の連通状態を切り換える、切換弁を備える、請求項3に記載の冷却装置。前記冷却部は、前記凝縮器よりも下方に配置されている、請求項3または請求項4に記載の冷却装置。前記冷却部から前記減圧器に向けて流通する前記冷媒の経路上に設けられた他の凝縮器を備える、請求項1から請求項5のいずれかに記載の冷却装置。前記凝縮器は、前記冷媒から熱を放出させる放熱能力が前記他の凝縮器よりも高い、請求項6に記載の冷却装置。前記第二通路の前記冷却部に対し上流側に配置されたフィルタを備える、請求項1から請求項7のいずれかに記載の冷却装置。前記フィルタは、前記第二通路の上流側の端部に取付けられている、請求項8に記載の冷却装置。前記第二通路の上流側の端部は、前記蓄液器内の液相中に配置されている、請求項1から請求項9のいずれかに記載の冷却装置。前記第一通路の上流側の端部は、前記蓄液器内の気相中に配置されている、請求項1から請求項10のいずれかに記載の冷却装置。特許文献2,3に開示されている冷却装置では、電気機器などの発熱源を冷却するための冷却経路が蒸気圧縮式冷凍サイクル内に組み入れられており、発熱源を冷却するとき、減圧器を通過した後の気液二相状態の冷媒が発熱源を冷却する冷媒経路に導入される。そのため、急激な負荷変動が生じた際に液相の冷媒の量が減少すると、発熱源の冷却性能が安定しない。また、気液二相状態の冷媒のうち、冷媒蒸気の流速が早くなることにより、圧力損失が増大し、冷媒を流通させるための圧縮機の消費電力が増大する。本発明は上記の課題に鑑みてなされたものであり、その主たる目的は、発熱源を安定して冷却でき、圧力損失を低減できる、冷却装置を提供することである。本発明に係る冷却装置は、発熱源を冷却する冷却装置であって、冷媒を循環させるための圧縮機と、冷媒を凝縮するための凝縮器と、凝縮器によって凝縮された液状の冷媒を貯留する蓄液器と、冷媒を減圧する減圧器と、減圧器によって減圧された冷媒を蒸発させるための蒸発器と、蓄液器から減圧器へ向かう冷媒が流通する、並列に設けられた第一通路および第二通路と、第二通路上に設けられ、冷媒を用いて発熱源を冷却するための冷却部と、を備える。第二通路には、蓄液器から液状の冷媒が流れる。上記冷却装置において好ましくは、第一通路に配置され、第一通路を流れる冷媒の流量と第二通路を流れる冷媒の流量とを調節する、流量調整弁を備える。上記冷却装置において好ましくは、圧縮機から凝縮器へ向かう冷媒が流通する第三通路と、第二通路の冷却部に対し下流側と第三通路とを連通する連通路と、を備える。好ましくは、第二通路の冷却部に対し下流側と、第三通路と、の連通状態を切り換える、切換弁を備える。好ましくは、冷却部は、凝縮器よりも下方に配置されている。上記冷却装置において好ましくは、冷却部から減圧器に向けて流通する冷媒の経路上に設けられた他の凝縮器を備える。好ましくは、凝縮器は、冷媒から熱を放出させる放熱能力が他の凝縮器よりも高い。上記冷却装置において好ましくは、第二通路の冷却部に対し上流側に配置されたフィルタを備える。好ましくは、フィルタは、第二通路の上流側の端部に取付けられている。上記冷却装置において好ましくは、第二通路の上流側の端部は、蓄液器内の液相中に配置されている。上記冷却装置において好ましくは、第一通路の上流側の端部は、蓄液器内の気相中に配置されている。本発明の冷却装置によると、飽和液の状態の冷媒を供給して発熱源を冷却することにより、負荷変動時にも発熱源を安定して冷却でき、かつ、冷媒の流通に係る圧力損失を低減することができる。以下、図面に基づいてこの発明の実施の形態を説明する。なお、以下の図面において、同一または相当する部分には同一の参照番号を付し、その説明は繰返さない。実施の形態1図1は、実施の形態1の冷却装置1の構成を示す模式図である。図1に示すように、冷却装置1は、蒸気圧縮式冷凍サイクル10を備える。蒸気圧縮式冷凍サイクル10は、たとえば、車両の車内の冷房を行なうために、車両に搭載される。蒸気圧縮式冷凍サイクル10を用いた冷房は、たとえば、冷房を行なうためのスイッチがオンされた場合、または、自動的に車両の室内の温度を設定温度になるように調整する自動制御モードが選択されており、かつ、車室内の温度が設定温度よりも高い場合に行なわれる。蒸気圧縮式冷凍サイクル10は、圧縮機12と、凝縮器14と、凝縮器14と異なる他の凝縮器としての凝縮器15と、減圧器の一例としての膨張弁16と、蒸発器18と、を含む。蒸気圧縮式冷凍サイクル10はまた、凝縮器14の出口側と凝縮器15の入口側との間に配置された気液分離器40と、凝縮器15の出口側と膨張弁16の入口側との間に配置されたレシーバ70と、を含む。蒸気圧縮式冷凍サイクル10はさらに、圧縮機12と凝縮器14とを連通する第三通路としての冷媒通路21と、凝縮器14と凝縮器15とを連通する冷媒通路22,23,24aと、凝縮器15と膨張弁16とを連通する冷媒通路24b,25と、膨張弁16と蒸発器18とを連通する冷媒通路26と、蒸発器18と圧縮機12とを連通する冷媒通路27と、を含む。蒸気圧縮式冷凍サイクル10は、圧縮機12、凝縮器14,15、膨張弁16および蒸発器18が、冷媒通路21~27によって連結されて構成される。圧縮機12は、車両に搭載されたモータまたはエンジンを動力源として作動し、冷媒ガスを断熱的に圧縮して過熱状態冷媒ガスとする。圧縮機12は、作動時に蒸発器18から冷媒通路24を経由して流通する気相冷媒を吸入圧縮して、冷媒通路21に吐出する。圧縮機12は、冷媒通路21に冷媒を吐出することで、蒸気圧縮式冷凍サイクル10に冷媒を循環させる。凝縮器14,15は、圧縮機12において圧縮された過熱状態冷媒ガスを、外部媒体へ等圧的に放熱させて冷媒液とする。圧縮機12から吐出された高圧の気相冷媒は、凝縮器14,15において周囲に放熱し冷却されることによって、凝縮液化する。凝縮器14,15は、冷媒を流通するチューブと、チューブ内を流通する冷媒と凝縮器14,15の周囲の空気との間で熱交換するためのフィンと、を含む。凝縮器14,15は、車両の走行によって発生する自然の通風またはエンジン冷却用のラジエータファンなどの冷却ファンからの強制通風によって供給された冷却風と冷媒との間で、熱交換を行なう。凝縮器14,15における熱交換によって、冷媒の温度は低下し冷媒は液化する。膨張弁16は、冷媒通路25を流通する高圧の液相冷媒を小さな孔から噴射させることにより膨張させて、低温低圧の霧状冷媒に変化させる。膨張弁16は、凝縮器14,15によって凝縮された冷媒液を減圧して、気液混合状態の湿り蒸気とする。なお、冷媒液を減圧するための減圧器は、絞り膨張する膨張弁16に限られず、毛細管であってもよい。蒸発器18は、その内部を流通する霧状冷媒が気化することによって、蒸発器18に接触するように導入された周囲の空気の熱を吸収する。蒸発器18は、膨張弁16によって減圧された冷媒を用いて、冷媒の湿り蒸気が蒸発して冷媒ガスとなる際の気化熱を、被冷却部としての車両の室内の空気から吸収して、車両の室内の冷房を行なう。熱が蒸発器18に吸収されることによって温度が低下した空気が車両の室内に再び戻されることによって、車両の室内の冷房が行なわれる。冷媒は、蒸発器18において周囲から吸熱し加熱される。蒸発器18は、冷媒を流通するチューブと、チューブ内を流通する冷媒と蒸発器18の周囲の空気との間で熱交換するためのフィンと、を含む。チューブ内には、湿り蒸気状態の冷媒が流通する。冷媒は、チューブ内を流通する際に、フィンを経由して車両の室内の空気の熱を蒸発潜熱として吸収することによって蒸発し、さらに顕熱によって過熱蒸気になる。気化した冷媒は、冷媒通路27を経由して圧縮機12へ流通する。圧縮機12は、蒸発器18から流通する冷媒を圧縮する。冷媒通路21は、冷媒を圧縮機12から凝縮器14に流通させるための通路である。冷媒は、冷媒通路21を経由して、圧縮機12の出口から凝縮器14の入口へ向かって流通する。冷媒通路22~25は、冷媒を凝縮器14から膨張弁16に流通させるための通路である。冷媒は、冷媒通路22~25を経由して、凝縮器14の出口から膨張弁16の入口へ向かって流通する。冷媒通路26は、冷媒を膨張弁16から蒸発器18に流通させるための通路である。冷媒は、冷媒通路26を経由して、膨張弁16の出口から蒸発器18の入口へ向かって流通する。冷媒通路27は、冷媒を蒸発器18から圧縮機12に流通させるための通路である。冷媒は、冷媒通路27を経由して、蒸発器18の出口から圧縮機12の入口へ向かって流通する。冷媒は、圧縮機12と凝縮器14,15と膨張弁16と蒸発器18とが冷媒通路21~27によって順次接続された冷媒循環流路を通って、蒸気圧縮式冷凍サイクル10内を循環する。蒸気圧縮式冷凍サイクル10内を、図1に示すA点、B点、D点、F点およびE点を順に通過するように冷媒が流れ、圧縮機12と凝縮器14,15と膨張弁16と蒸発器18とに冷媒が循環する。なお、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の冷媒としては、たとえば二酸化炭素、プロパンやイソブタンなどの炭化水素、アンモニアまたは水などを用いることができる。気液分離器40は、凝縮器14から流出する冷媒を気相冷媒と液相冷媒とに分離する。図2は、気液分離器40の概略構成を示す模式図である。図2に示すように、気液分離器40は天井部41と底部42とを有する。気液分離器40の内部には、液相冷媒である冷媒液43と、気相冷媒である冷媒蒸気44と、が蓄蔵されている。冷媒液43は気液分離器40の底部42側に貯留されており、冷媒蒸気44は気液分離器40の天井部41側に溜められている。気液分離器40の内部空間には、冷媒通路22,23と、冷媒通路34とが挿通されている。冷媒通路22,23,34は、気液分離器40の内部と外部とを連通する。冷媒通路22,23,34は、気液分離器40の天井部41を経由して、気液分離器40の内部と外部とに亘って配置されている。冷媒通路22の端部は、気液分離器40内の気相中に配置されている。冷媒通路23の端部は、気液分離器40内の気相中に配置されている。冷媒通路34の端部は、気液分離器40内の液相中に配置されている。凝縮器14の出口側において冷媒は、飽和液と飽和蒸気とが混合した気液二相状態の湿り蒸気の状態にある。凝縮器14から流出した冷媒は、冷媒通路22を通って気液分離器40へ供給される。冷媒通路22から気液分離器40へ流入する気液二相状態の冷媒は、気液分離器40の内部において気相と液相とに分離される。気液分離器40は、凝縮器14によって凝縮された冷媒を液体状の冷媒液43とガス状の冷媒蒸気44とに分離して、一時的に蓄える。分離された冷媒液43は、冷媒通路34を経由して、気液分離器40の外部へ流出する。気液分離器40内の液相中に配置された冷媒通路34の端部は、液相冷媒の気液分離器40からの流出口を形成する。分離された冷媒蒸気44は、冷媒通路23を経由して、気液分離器40の外部へ流出する。気液分離器40内の気相中に配置された冷媒通路23の端部は、気相冷媒の気液分離器40からの流出口を形成する。気液分離器40の内部では、冷媒液43が下側、冷媒蒸気44が上側に溜まる。気液分離器40から冷媒液43を導出する冷媒通路34の端部は、気液分離器40の底部42の近傍に配置されている。冷媒通路34の端部は、冷媒液43中に浸漬されており、冷媒通路34を経由して気液分離器40の底側から冷媒液43のみが気液分離器40の外部へ送り出される。気液分離器40から冷媒蒸気44を導出する冷媒通路23の端部は、気液分離器40の天井部41の近傍に配置されている。冷媒通路23の端部は、気相の冷媒蒸気44中に存在し、冷媒通路23を経由して気液分離器40の天井側から冷媒蒸気44のみが気液分離器40の外部へ送り出される。これにより、気液分離器40は、気相冷媒と液相冷媒との分離を確実に行なうことができる。気液分離器40から導出された気相の冷媒蒸気44は、凝縮器15において周囲に放熱し冷却されることによって、凝縮する。この凝縮した冷媒が、冷媒通路24bを経由して、レシーバ70へ流入する。レシーバ70は、凝縮器15の下流側と膨張弁16の上流側との間に接続され、凝縮器15を通過して凝縮された冷媒液を、負荷に応じて冷媒を蒸発器18に供給できるように、その内部に一時的に蓄える。レシーバ70はまた、凝縮器15から流出する冷媒を気相冷媒と液相冷媒とに気液分離して、液相冷媒のみを膨張弁16に向けて流出させる。図3は、レシーバ70の概略構成を示す模式図である。図3に示すように、レシーバ70は天井部71と底部72とを有する。レシーバ70の内部空間には、天井部71から底部72へ向かう方向に、ストレーナ75、乾燥剤77、ストレーナ76が順に積層されている。乾燥剤77は、シリカであってもよい。ストレーナ75,76および乾燥剤77の積層構造によって、レシーバ70の内部空間は、天井部71側の上部空間と、底部72側の下部空間とに分割されている。レシーバ70の内部には、液相冷媒である冷媒液73と、気相冷媒である冷媒蒸気74と、が蓄蔵されている。冷媒液73はレシーバ70の底部72側に貯留されており、冷媒蒸気74はレシーバ70の天井部71側に溜められる。レシーバ70の内部空間には、冷媒通路24,25が挿通されている。冷媒通路24,25は、レシーバ70の内部と外部とを連通する。冷媒通路24,25は、レシーバ70の天井部を経由して、レシーバ70の内部と外部とに亘って配置されている。冷媒通路24の端部は、レシーバ70内の上部空間に配置されている。冷媒通路25の端部は、レシーバ70内の下部空間に配置されている。凝縮器15出口において、冷媒は液体の状態にある。凝縮器15から流出する冷媒は、冷媒通路24を通ってレシーバ70内の上部空間へ供給され、ストレーナ75、乾燥剤77およびストレーナ76を順に経由して、レシーバ70内の下部空間へと落下する。ストレーナ75,76を通過して流れることにより、液体の冷媒が濾過される。冷媒中に含まれる異物はストレーナ75,76を通過できないので、冷媒から異物が除去される。乾燥剤77を通過して流れることにより、冷媒から水分が除去される。乾燥剤77は、冷媒中に含まれている水分を捕集する水分捕集材として機能する。液体状の冷媒のみがストレーナ75,76および乾燥剤77の積層構造を経由してレシーバ70の上部空間から下部空間へ移動し、冷媒中に含まれる空気は上部空間に残るので、冷媒中の空気が冷媒から除去される。冷媒中に空気が含まれていると、空気は冷媒のように状態変化しないので、凝縮器14,15および蒸発器18における冷媒の熱交換の妨げとなり、冷凍サイクルの冷却能力を低下させる。冷媒中の水分は、各部品を腐食させたり、膨張弁16で凍結して冷媒の流れを阻害することになる。膨張弁16の小孔に異物が詰まると、冷媒の流れが阻害されて蒸気圧縮式冷凍サイクル10が動作しなくなる。そこで、凝縮器15と膨張弁16との間にレシーバ70を設けることにより、冷凍サイクル内の空気および水分を除去でき、かつ、膨張弁16前で異物除去を行なって膨張弁16での目詰まりを防ぐことができるので、冷凍サイクルの性能低下を防止することができる。レシーバ70の内部では、冷媒液73が下側、冷媒蒸気74が上側に溜まる。レシーバ70から送り出される冷媒が流通する冷媒通路25の端部は、底部72の近傍に配置されている。冷媒通路25の端部は、冷媒液73中に浸漬されており、冷媒通路25を経由してレシーバ70の底の方から冷媒液73のみがレシーバ70の外部へ送り出される。これにより、レシーバ70は、気相冷媒と液相冷媒との分離を確実に行なうことができ、また、冷媒中の空気の除去を確実に行なうことができる。図1に戻って、凝縮器14の出口から膨張弁16の入口へ向かって流れる冷媒が流通する経路は、凝縮器14の出口側から気液分離器40の内部空間へ至る冷媒通路22と、気液分離器40から冷媒蒸気44を流出させる冷媒通路23と、凝縮器15の入口側へ連結される冷媒通路24aと、凝縮器15の出口側からレシーバ70の内部空間へ至る冷媒通路24bと、レシーバ70から冷媒液73を流出させて膨張弁16へ流通させる冷媒通路25と、を含む。図1に示すD点は、第一通路としての冷媒通路23の下流側の端部、すなわち凝縮器15に近接する側の冷媒通路23の端部を示す。つまりD点は、冷媒通路23と冷媒通路24aとの連結点を示す。冷媒通路23は、気液分離器40から膨張弁16へ向かう冷媒が流通する経路の、気液分離器40からD点へ至る一部を形成する。冷却装置1は、冷媒通路23と並列に配置された第二通路を備える。第二通路上には、冷却部30が設けられている。冷却部30は、凝縮器14から凝縮器15へ向けて流通する冷媒の経路上に設けられている。冷却部30は、車両に搭載される電気機器であるHVHybridVehicle機器31と、冷媒が流通する配管である冷却通路32とを含む。HV機器31は、発熱源の一例である。上記第二通路は、冷却通路32を含む。上記第二通路はまた、冷媒が流通する配管である冷媒通路34,36を含む。気液分離器40から図1に示すD点へ向かって、冷媒通路23と並列に冷媒が流れる第二通路は、冷却部30よりも上流側気液分離器40に近接する側の冷媒通路34と、冷却部30に含まれる冷却通路32と、冷却部30よりも下流側凝縮器15に近接する側の冷媒通路36と、に分割されている。冷媒通路34は、気液分離器40から冷却部30に、液相の冷媒を流通させるための通路である。冷媒通路36は、冷却部30からD点に冷媒を流通させるための通路である。D点は、冷媒通路23,24と、冷媒通路36と、の分岐点である。気液分離器40から出て第二通路を流れる液状の冷媒は、冷媒通路34を経由して、冷却部30へ向かって流通する。冷却部30へ流通し、冷却通路32を経由して流れる冷媒は、発熱源としてのHV機器31から熱を奪って、HV機器31を冷却させる。冷却部30は、気液分離器40において分離された液相の冷媒を用いて、HV機器31を冷却する。冷却部30において、冷却通路32内を流通する冷媒と、HV機器31と、が熱交換することにより、HV機器31は冷却され、冷媒は加熱される。冷媒はさらに冷媒通路36を経由して冷却部30からD点へ向かって流通し、冷媒通路24aを経由して凝縮器15へ至る。冷却通路32の上流側の端部は、冷媒通路34に接続される。冷却通路32の下流側の端部は、冷媒通路36に接続される。冷却部30は、冷却通路32においてHV機器31と冷媒との間で熱交換が可能な構造を有するように設けられる。本実施の形態においては、冷却部30は、たとえば、HV機器31の筐体に冷却通路32の外周面が直接接触するように形成された冷却通路32を有する。冷却通路32は、HV機器31の筐体と隣接する部分を有する。当該部分において、冷却通路32を流通する冷媒と、HV機器31との間で、熱交換が可能となる。HV機器31は、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の凝縮器14から膨張弁16に至る冷媒の経路の一部を形成する冷却通路32の外周面に直接接続されて、冷却される。冷却通路32の外部にHV機器31が配置されるので、冷却通路32の内部を流通する冷媒の流れにHV機器31が干渉することはない。そのため、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の圧力損失は増大しないので、圧縮機12の動力を増大させることなく、HV機器31を冷却することができる。代替的には、冷却部30は、HV機器31と冷却通路32との間に介在して配置された任意の公知のヒートパイプを備えてもよい。この場合HV機器31は、冷却通路32の外周面にヒートパイプを介して接続され、HV機器31から冷却通路32へヒートパイプを経由して熱伝達することにより、冷却される。HV機器31をヒートパイプの加熱部とし冷却通路32をヒートパイプの冷却部とすることで、冷却通路32とHV機器31との間の熱伝達効率が高められるので、HV機器31の冷却効率を向上できる。たとえばウィック式のヒートパイプを使用することができる。ヒートパイプによってHV機器31から冷却通路32へ確実に熱伝達することができるので、HV機器31と冷却通路32との間に距離があってもよく、HV機器31に冷却通路32を接触させるために冷却通路32を複雑に配置する必要がない。その結果、HV機器31の配置の自由度を向上することができる。HV機器31は、電力の授受によって発熱する電気機器を含む。電気機器は、たとえば、直流電力を交流電力に変換するためのインバータ、回転電機であるモータジェネレータ、蓄電装置であるバッテリ、バッテリの電圧を昇圧させるためのコンバータ、バッテリの電圧を降圧するためのDC/DCコンバータなどの、少なくともいずれか一つを含む。バッテリは、リチウムイオン電池あるいはニッケル水素電池等の二次電池である。バッテリに代えてキャパシタが用いられてもよい。図4は、実施の形態1の蒸気圧縮式冷凍サイクル10の冷媒の状態を示すモリエル線図である。図4中の横軸は、冷媒の比エンタルピー単位:kJ/kgを示し、縦軸は、冷媒の絶対圧力単位:MPaを示す。図中の曲線は、冷媒の飽和蒸気線および飽和液線である。図4中には、凝縮器14の出口の冷媒通路22から気液分離器40を経由して冷媒通路34へ流入し、HV機器31を冷却し、冷媒通路36からD点を経由して凝縮器15の入口の冷媒通路24aへ戻る、蒸気圧縮式冷凍サイクル10中の各点すなわちA、B,C,D,FおよびE点における冷媒の熱力学状態が示される。図4に示すように、圧縮機12に吸入された過熱蒸気状態の冷媒A点は、圧縮機12において等比エントロピー線に沿って断熱圧縮される。圧縮するに従って冷媒の圧力と温度とが上昇し、高温高圧の過熱度の大きい過熱蒸気になってB点、冷媒は凝縮器14へと流れる。凝縮器14へ入った高圧の冷媒蒸気は、凝縮器14において冷却され、等圧のまま過熱蒸気から乾き飽和蒸気になり、凝縮潜熱を放出し徐々に液化して気液混合状態の湿り蒸気になる。気液二相状態である冷媒のうち、凝縮した冷媒は飽和液の状態であるC点。冷媒は気液分離器40において気相冷媒と液相冷媒とに分離される。気液分離された冷媒のうち、液相の冷媒液43が、気液分離器40から冷媒通路34を経由して冷却部30の冷却通路32へ流れ、HV機器31を冷却する。HV機器31において、凝縮器14を通過して凝縮された飽和液状態の液冷媒に熱を放出することで、HV機器31が冷却される。HV機器31との熱交換により、冷媒が加熱され、冷媒の乾き度が増大する。冷媒は、HV機器31から潜熱を受け取って一部気化することにより、飽和液と飽和蒸気とが混合した湿り蒸気となるD点。その後冷媒は、凝縮器15に流入する。冷媒の湿り蒸気は、凝縮器15において再度凝縮され、冷媒の全部が凝縮すると飽和液になり、さらに顕熱を放出して過冷却された過冷却液になるF点。その後冷媒は、膨張弁16に流入する。膨張弁16において、過冷却液状態の冷媒は絞り膨張され、比エンタルピーは変化せず温度と圧力とが低下して、低温低圧の気液混合状態の湿り蒸気となるE点。膨張弁16から出た湿り蒸気状態の冷媒は、蒸発器18において、外部から熱を吸収して蒸発潜熱によって等圧のまま蒸発し、乾き飽和蒸気になる。さらに顕熱によって冷媒蒸気は温度上昇して、過熱蒸気となりA点、圧縮機12に吸入される。冷媒はこのようなサイクルに従って、圧縮、凝縮、絞り膨張、蒸発の状態変化を連続的に繰り返す。なお、上述した蒸気圧縮式冷凍サイクルの説明では、理論冷凍サイクルについて説明しているが、実際の蒸気圧縮式冷凍サイクル10では、圧縮機12における損失、冷媒の圧力損失および熱損失を考慮する必要があるのは勿論である。蒸気圧縮式冷凍サイクル10の運転中に、冷媒は、蒸発器18において気化熱を車両の室内の空気から吸収して、車室内の冷房を行なう。加えて、凝縮器14から流出し気液分離器40で気液分離された高圧の液冷媒がHV機器31へ流通し、HV機器31と熱交換することでHV機器31を冷却する。冷却装置1は、車両に搭載された発熱源であるHV機器31を、車両の室内の空調用の蒸気圧縮式冷凍サイクル10を利用して、冷却する。蒸発器18において被冷却部を冷却するために設けられた蒸気圧縮式冷凍サイクル10を利用して、HV機器31の冷却が行なわれるので、HV機器31の冷却のために、専用の水循環ポンプまたは冷却ファンなどの機器を設ける必要はない。そのため、HV機器31の冷却装置1のために必要な構成を低減でき、装置構成を単純にできるので、冷却装置1の製造コストを低減することができる。加えて、HV機器31の冷却のためにポンプや冷却ファンなどの動力源を運転する必要がなく、動力源を運転するための消費動力を必要としない。したがって、HV機器31の冷却のための消費動力を低減することができる。凝縮器14の出口から膨張弁16の入口へ向かう冷媒の経路の一部を形成する冷媒通路23は、凝縮器14と凝縮器15との間に設けられている。気液分離器40から膨張弁16へ向かう冷媒が流通する経路として、冷却部30を通過しない経路である冷媒通路23と、冷却部30を経由してHV機器31を冷却する冷媒の経路である第二通路と、が並列に設けられる。冷媒通路34,36を含むHV機器31の冷却系は、冷媒通路23と並列に接続されている。そのため、凝縮器14から流出した冷媒の一部のみが、冷却部30へ流れる。HV機器31の冷却のために必要な量の冷媒を冷却部30へ流通させ、HV機器31は適切に冷却される。したがって、HV機器31が過冷却されることを防止できる。凝縮器14から直接凝縮器15へ流れる冷媒の経路と、凝縮器14から冷却部30を経由して凝縮器15へ流れる冷媒の経路と、を並列に設け、一部の冷媒のみを冷媒通路34,36へ流通させることで、HV機器31の冷却系に冷媒が流れる際の圧力損失を低減することができる。全ての冷媒が冷却部30に流れないので、冷却部30を経由する冷媒の流通に係る圧力損失を低減することができ、それに伴い、冷媒を循環させるための圧縮機12の運転に必要な消費電力を低減することができる。膨張弁16を通過した後の低温低圧の冷媒をHV機器31の冷却に使用すると、蒸発器18における車室内の空気の冷却能力が減少して、車室用の冷房能力が低下する。これに対し、本実施の形態の冷却装置1では、蒸気圧縮式冷凍サイクル10において、圧縮機12から吐出された高圧の冷媒は、第一の凝縮器としての凝縮器14と、第二の凝縮器としての凝縮器15と、の両方によって凝縮される。圧縮機12と膨張弁16との間に二段の凝縮器14,15を配置し、HV機器31を冷却する冷却部30は、凝縮器14と凝縮器15との間に設けられている。凝縮器15は、冷却部30から膨張弁16に向けて流通する冷媒の経路上に設けられている。HV機器31から蒸発潜熱を受けて加熱された冷媒を凝縮器15において十分に冷却することにより、膨張弁16の出口において、冷媒は、車両の室内の冷房のために本来必要とされる温度および圧力を有する。そのため、蒸発器18において冷媒が蒸発するときに外部から受け取る熱量を十分に大きくすることができる。このように、冷媒を十分に冷却できる凝縮器15の放熱能力を定めることにより、車室内の空気を冷却する冷房の能力に影響を与えることなく、HV機器31を冷却することができる。したがって、HV機器31の冷却能力と、車室用の冷房能力との両方を、確実に確保することができる。なお、HV機器31を冷却するために必要とされる温度は、少なくともHV機器31の温度範囲として目標となる温度範囲の上限値よりも低い温度であることが望ましい。凝縮器14では、図4に示すように、冷媒を飽和液の状態にまで冷却すればよい。HV機器31から蒸発潜熱を受け取り一部気化した湿り蒸気の状態の冷媒は、凝縮器15で再度冷却される。湿り蒸気状態の冷媒を凝縮させ完全に飽和液にするまで、冷媒は一定の温度で状態変化する。凝縮器15はさらに、車両の室内の冷房のために必要な程度の過冷却度にまで、液相冷媒を過冷却する。冷媒の過冷却度を過度に大きくする必要がないので、凝縮器14,15の容量を低減することができる。したがって、車室用の冷房能力を確保でき、かつ、凝縮器14,15のサイズを低減することができるので小型化され車載用に有利な、冷却装置1を得ることができる。凝縮器14からHV機器31へ流れる冷媒は、HV機器31を冷却するときに、HV機器31から熱を受け取り加熱される。HV機器31において冷媒が飽和蒸気温度以上に加熱され冷媒の全量が気化すると、冷媒とHV機器31との熱交換量が減少してHV機器31を効率よく冷却できなくなり、また冷媒が配管内を流れる際の圧力損失が増大する。そのため、HV機器31を冷却した後に冷媒の全量が気化しない程度に、凝縮器14において十分に冷媒を冷却するのが望ましい。具体的には、凝縮器14の出口における冷媒の状態を飽和液に近づけ、典型的には凝縮器14の出口において冷媒が飽和液線上にある状態にする。このように冷媒を十分に冷却できる能力を凝縮器14が有する結果、凝縮器14の冷媒から熱を放出させる放熱能力は、凝縮器15の放熱能力よりも高くなる。放熱能力が相対的に大きい凝縮器14において冷媒を十分に冷却することにより、HV機器31から熱を受け取った冷媒を湿り蒸気の状態に留めることができ、冷媒とHV機器31との熱交換量の減少を回避できるので、HV機器31を十分に効率よく冷却することができる。HV機器31を冷却した後の湿り蒸気の状態の冷媒は、凝縮器15において効率よく再度冷却され、飽和温度を下回る過冷却液の状態にまで冷却される。したがって、車室用の冷房能力とHV機器31の冷却能力との両方を確保した、冷却装置1を提供することができる。凝縮器14の出口において気液二相状態にある冷媒は、一つの気液分離器40内において、気相と液相とに分離される。気液分離器40で分離された気相冷媒は、冷媒通路23,24を経由して流通し直接凝縮器15に供給される。気液分離器40で分離された液相冷媒は、冷媒通路34を経由して流通し、冷却部30に供給されてHV機器31を冷却する。この液相冷媒は、過不足の全くない真に飽和液状態の冷媒である。そのため、気液分離器40から液相の冷媒のみを取り出し冷却部30へ流すことにより、凝縮器14の能力を最大限に活用してHV機器31を冷却することができるので、HV機器31の冷却能力を向上させた冷却装置1を提供することができる。気液分離器40の出口で飽和液の状態にある冷媒をHV機器31を冷却する冷却通路32に導入することにより、冷媒通路34,36および冷却通路32を含むHV機器31の冷却系である上述した第二通路を流れる冷媒のうち、気相状態の冷媒を最小限に抑えることができる。そのため、第二通路を流れる冷媒蒸気の流速が早くなり圧力損失が増大することを抑制でき、冷媒を流通させるための圧縮機12の消費電力を低減できるので、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の性能の悪化を回避することができる。気液分離器40の内部には、図2に示すように、飽和液状態の冷媒液43が貯留されている。気液分離器40は、その内部に冷媒液43を一時的に溜める蓄液器として機能する。気液分離器40内に所定量の冷媒液43が溜められることにより、負荷変動時にも気液分離器40から冷却部30へ流れる冷媒の流量を維持できる。気液分離器40が液だめ機能を有し、負荷変動に対するバッファとなり負荷変動を吸収できるので、HV機器31の冷却性能を安定させることができる。図2をさらに参照して、気液分離された冷媒液43を気液分離器40から冷却部30へ流通させる冷媒通路34の、気液分離器40内の液相中に配置された端部には、フィルタ46が取付けられている。図2に示す冷媒通路34の端部は、冷却部30へ向かう冷媒の流れにおける上流側の端部である。冷媒通路34、冷却通路32および冷媒通路36により構成される冷媒の経路において、冷却部30に含まれる冷却通路32に対し冷媒の流れの上流側に、フィルタ46が配置されている。蒸気圧縮式冷凍サイクル10において、図3に示すレシーバ70の内部にストレーナ75,76が配置されており、ストレーナ75,76で異物が除去される。レシーバ70から冷却部30に至る経路において発生した異物が冷却通路32内で目詰まりを発生させ、気相の冷媒のみが冷却通路32を通過することになると、HV機器31の冷却能力が著しく低下してしまう。そのため、冷却通路32の直前の冷媒の経路である冷媒通路34にフィルタ46を配置し、異物をフィルタ46で除去できる構成とすれば、冷却通路32内で目詰まりが発生しHV機器31の冷却性能が悪化することを防止することができる。図2に示す気液分離器40と、図3に示す従来のレシーバ70との構成を比較すると、図3に示すレシーバ70では、冷媒通路24を経由してレシーバ70へ流入し冷媒通路25を経由してレシーバから流出する冷媒の全量がストレーナ75,76を経由して流れることで濾過される。このレシーバ70の構成を気液分離器40に適用したとすれば、HV機器31に流れない冷媒もストレーナで濾過されることになり、圧力損失が増大してしまう。これに対し、本実施の形態の気液分離器40は、レシーバ70と異なり、ストレーナと乾燥剤との積層構造を有しない。異物除去用のフィルタ46は、HV機器31を冷却するための冷却部30に対し上流側の配管である、冷媒通路34にのみ配置されている。気液分離器40から冷却部30へ向けて流通する冷媒の経路である冷媒通路34にのみフィルタ46が設けられ、冷却部30へ向かわない冷媒の経路である冷媒通路23にはフィルタが設けられない。冷媒通路34を経由して気液分離器40から流出する液相冷媒はフィルタ46で濾過されるのに対し、冷媒通路23を経由して気液分離器40から流出する気相冷媒は濾過されない。冷媒がフィルタを通過して流れると、圧力損失が発生する。圧力損失が増大すると、冷媒を流通させるための圧縮機12の動力が増大し、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の性能が低下する。そこで、図2に示す構成の気液分離器40を使用して、冷却部30へ流通する冷媒の経路のみにフィルタ46を配置することにより、冷却部30へ流通する冷媒を濾過できるので冷却通路32の目詰まりを防止でき、かつ、凝縮器15へ直接流通する冷媒を濾過しないので冷媒の流通に係る圧力損失の増加を抑制することができる。フィルタ46の配置は、図2に示すような冷媒通路34の端部に限られるものではない。気液分離器40から冷媒通路23を経由して直接凝縮器15へ向かう冷媒の経路にはフィルタを配置せず、気液分離器40から冷媒通路34を経由して冷却部30へ向かう冷媒の経路にのみフィルタを設置する構成とすれば、従来のレシーバを用いるよりも冷媒の流通時の圧力損失を低減できる効果を、同様に得ることができる。たとえば、冷媒通路34の途中にストレーナを配置して、冷却部30へ流通する冷媒を濾過して異物を除去する構成としてもよい。図1に戻って、冷却装置1は、流量調整弁28を備える。流量調整弁28は、凝縮器14から膨張弁16へ向かう冷媒の経路の一部を形成する冷媒通路23に配置されている。流量調整弁28は、その弁開度を変動させ、冷媒通路23を流れる冷媒の圧力損失を増減させることにより、第一通路としての冷媒通路23を流れる冷媒の流量と、冷却通路32を含む第二通路を流れる冷媒の流量と、を任意に調節する。たとえば、流量調整弁28を全閉にして弁開度を0にすると、凝縮器14を出た冷媒の全量が気液分離器40から冷媒通路34へ流入する。流量調整弁28の弁開度を大きくすれば、凝縮器14から冷媒通路22へ流れる冷媒のうち、冷媒通路23を経由して凝縮器15へ直接流れる流量が大きくなり、冷媒通路34を経由して冷却通路32へ流れHV機器31を冷却する冷媒の流量が小さくなる。流量調整弁28の弁開度を小さくすれば、凝縮器14から冷媒通路22へ流れる冷媒のうち、冷媒通路23を経由して凝縮器15へ直接流れる流量が小さくなり、冷却通路32を経由して流れHV機器31を冷却する冷媒の流量が大きくなる。流量調整弁28の弁開度を大きくするとHV機器31を冷却する冷媒の流量が小さくなり、HV機器31の冷却能力が低下する。流量調整弁28の弁開度を小さくするとHV機器31を冷却する冷媒の流量が大きくなり、HV機器31の冷却能力が向上する。流量調整弁28を使用して、HV機器31に流れる冷媒の量を最適に調節できるので、HV機器31の過冷却を確実に防止することができ、加えて、第二通路の冷媒の流通に係る圧力損失および冷媒を循環させるための圧縮機12の消費電力を、確実に低減することができる。流量調整弁28の弁開度調整に係る制御の一例について、以下に説明する。図5は、流量調整弁28の開度制御の概略を示す図である。図5のグラフA~Dに示す横軸は、時間を示す。グラフAの縦軸は、流量調整弁28がステッピングモータを用いた電気式膨張弁である場合の弁開度を示す。グラフBの縦軸は、流量調整弁28が温度の変動により開閉動作する温度式膨張弁である場合の弁開度を示す。グラフCの縦軸は、HV機器31の温度を示す。グラフDの縦軸は、HV機器31の出入口温度差を示す。冷媒が冷却部30を経由して流通することで、HV機器31は冷却される。流量調整弁28の弁開度調整は、たとえば、HV機器31の温度、またはHV機器31の出口温度と入口温度との温度差を監視することにより、行なわれる。たとえばグラフCを参照して、HV機器31の温度を継続的に計測する温度センサを設け、HV機器31の温度を監視する。またたとえば、グラフDを参照して、HV機器31の入口温度と出口温度とを計測する温度センサを設け、HV機器31の出入口の温度差を監視する。HV機器31の温度が目標温度を上回る、または、HV機器31の出入口温度差が目標温度差たとえば3~5°Cを上回ると、グラフAおよびグラフBに示すように、流量調整弁28の開度を小さくする。流量調整弁28の開度を絞ることにより、上述した通り、冷媒通路34を経由して冷却部30へ流れる冷媒の流量が大きくなるので、HV機器31をより効果的に冷却できる。その結果、グラフCに示すようにHV機器31の温度を低下させて目標温度以下にすることができ、または、グラフDに示すようにHV機器31の出入口温度差を小さくして目標温度差以下にすることができる。このように、流量調整弁28の弁開度を最適に調整することで、HV機器31を適切な温度範囲に保つために必要な放熱能力を得られる量の冷媒を確保し、HV機器31を適切に冷却することができる。したがって、HV機器31が過熱して損傷する不具合の発生を、確実に抑制することができる。実施の形態2図6は、実施の形態2の冷却装置1の構成を示す模式図である。実施の形態2の冷却装置1は、実施の形態1と比較して、連通路51を備える点で異なっている。具体的には、連通路51は、圧縮機12の出口から凝縮器14の入口へ向かう冷媒が流通する冷媒通路21と、冷却部30に冷媒を流通させる冷媒通路34,36のうち冷却部30に対し下流側の冷媒通路36と、を連通する。冷媒通路36には、冷媒通路36と冷媒通路21,24との連通状態を切り換える、切換弁52が設けられている。実施の形態3の切換弁52は、三方弁53である。冷媒通路36は、三方弁53よりも上流側の冷媒通路36aと、三方弁53よりも下流側の冷媒通路36bと、に二分割される。三方弁53の開閉状態を変化させることにより、HV機器31を冷却した後の冷媒通路36aを流通する冷媒を、冷媒通路36bを経由させて凝縮器15へ流通させることができ、または、連通路51を経由させて凝縮器14へ流通させることができる。切換弁52の一例である三方弁53を使用して冷媒の経路を切り換えることにより、HV機器31を冷却した後の冷媒を、冷媒通路36b,24aを経由させて凝縮器15へ、または、連通路51および冷媒通路21を経由して凝縮器14へ、のいずれかの経路を任意に選択して、流通させることができる。図7は、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の運転中の、HV機器31を冷却する冷媒の流れを示す模式図である。圧縮機12を駆動させ蒸気圧縮式冷凍サイクル10が運転しているときには、流量調整弁28は、冷却部30に十分な冷媒が流れるように、弁開度を調整される。三方弁53は、冷媒を冷却部30から凝縮器15を経由して膨張弁16へ流通させるように操作され、冷媒が冷却装置1の全体を流れるように冷媒の経路が選択される。そのため、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の冷却能力を確保できるとともに、HV機器31を効率よく冷却することができる。図8は、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の停止中の、HV機器31を冷却する冷媒の流れを示す模式図である。図8に示すように、圧縮機12を停止させ蒸気圧縮式冷凍サイクル10が停止しているときには、冷媒を冷却部30から凝縮器14へ循環させるように三方弁53を操作し、さらに流量調整弁28を全閉にする。連通路51を経由して冷媒を流通させることにより、凝縮器14から、冷媒通路22と冷媒通路34とを順に経由して冷却部30へ至り、さらに冷媒通路36a、連通路51、冷媒通路21を順に経由して凝縮器14へ戻る、閉じられた環状の経路が形成される。この環状の経路を経由して、圧縮機12を動作することなく、凝縮器14と冷却部30との間に冷媒を循環させることができる。冷媒は、HV機器31を冷却するとき、HV機器31から蒸発潜熱を受けて蒸発する。HV機器31との熱交換により気化された冷媒蒸気は、冷媒通路36a、連通路51および冷媒通路21を順に経由して、凝縮器14へ流れる。凝縮器14において、車両の走行風またはエンジン冷却用のラジエータファンからの通風により、冷媒蒸気は冷却されて凝縮する。凝縮器14で液化した冷媒液は、冷媒通路22,34を経由して、冷却部30へ戻る。このように、冷却部30と凝縮器14とを経由する環状の経路によって、HV機器31を加熱部とし凝縮器14を冷却部とする、ヒートパイプが形成される。したがって、蒸気圧縮式冷凍サイクル10が停止しているとき、すなわち車両用の冷房が停止しているときにも、圧縮機12を起動する必要なく、HV機器31を確実に冷却することができる。HV機器31の冷却のために圧縮機12を常時運転する必要がないことにより、圧縮機12の消費動力を低減して車両の燃費を向上することができ、加えて、圧縮機12を長寿命化できるので圧縮機12の信頼性を向上することができる。図7および図8には、地面60が図示されている。地面60に対して垂直な鉛直方向において、冷却部30は、凝縮器14よりも下方に配置されている。凝縮器14と冷却部30との間に冷媒を循環させる環状の経路において、冷却部30が下方に配置され、凝縮器14が上方に配置される。凝縮器14は、冷却部30よりも高い位置に配置される。この場合、冷却部30で加熱され気化した冷媒蒸気は、環状の経路内を上昇して凝縮器14へ到達し、凝縮器14において冷却され、凝縮されて液冷媒となり、重力の作用により環状の経路内を下降して冷却部30へ戻る。つまり、冷却部30と、凝縮器14と、これらを連結する冷媒の経路とによって、サーモサイフォン式のヒートパイプが形成される。ヒートパイプを形成することでHV機器31から凝縮器14への熱伝達効率を向上することができるので、蒸気圧縮式冷凍サイクル10が停止しているときにも、動力を加えることなく、HV機器31をより効率よく冷却することができる。実施の形態3図9は、実施の形態3の冷却装置1の構成を示す、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の運転中の、HV機器31を冷却する冷媒の流れを示す模式図である。図10は、実施の形態3の冷却装置1の構成を示す、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の停止中の、HV機器31を冷却する冷媒の流れを示す模式図である。図7および図8に示す構成と比較して、実施の形態3の冷却装置1では、切換弁52として三方弁53に替えて二つの弁57,58が設けられている。図9に示すように、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の運転中には、弁57を全開弁開度100とし弁58を全閉弁開度0とし、流量調整弁28の弁開度を冷却部30に十分な冷媒が流れるように調整する。これにより、HV機器31を冷却した後の冷媒を冷媒通路36a,36b,24aを経由させて、確実に凝縮器15へ流通させることができる。一方、図10に示すように、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の停止中には、弁58を全開とし弁57を全閉とし、さらに流量調整弁28を全閉とする。これにより、冷却部30と凝縮器14との間に冷媒を循環させる環状の経路を形成することができる。このように、冷媒通路36と冷媒通路21,24との連通状態を切り換える切換弁52としては、三方弁53を使用してもよく、または一対の弁57,58を使用してもよい。いずれの場合でも、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の運転時および停止時の両方において、HV機器31を効率よく冷却することができる。弁57,58は、冷媒通路の開閉ができる単純な構造であればよいので安価であり、三方弁53に替えて二つの弁57,58を使用することにより、より低コストな冷却装置1を提供することができる。一方、二つの弁57,58を配置するよりも三方弁53の配置に要する空間はより小さくてよいと考えられ、三方弁53を使用することにより、より小型化され車両搭載性に優れた冷却装置1を提供することができる。実施の形態3の冷却装置1はさらに、逆止弁55を備える。逆止弁55は、圧縮機12と凝縮器14との間の冷媒通路21の、冷媒通路21と連通路51との接続箇所よりも圧縮機12に近接する側に、配置されている。逆止弁55は、圧縮機12から凝縮器14へ向かう冷媒の流れを許容するとともに、その逆向きの冷媒の流れを禁止する。このようにすれば、図10に示すように、流量調整弁28を全閉弁開度0にし、冷媒通路36aから連通路51へ冷媒が流れ冷媒通路36bへは流れないように切換弁52を調整したとき、凝縮器14と冷却部30との間に冷媒を循環させる閉ループ状の冷媒の経路を、確実に形成することができる。逆止弁55がない場合、冷媒が連通路51から圧縮機12側の冷媒通路21へ流れる虞がある。逆止弁55を備えることによって、連通路51から圧縮機12側へ向かう冷媒の流れを確実に禁止できるので、環状の冷媒経路で形成するヒートパイプを使用した、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の停止時のHV機器31の冷却能力の低下を防止できる。したがって、車両の車室用の冷房が停止しているときにも、HV機器31を効率よく冷却することができる。また、蒸気圧縮式冷凍サイクル10の停止中に、閉ループ状の冷媒の経路内の冷媒の量が不足する場合には、圧縮機12を短時間のみ運転することで、逆止弁55を経由して閉ループ経路に冷媒を供給できる。これにより、閉ループ内の冷媒量を増加させ、ヒートパイプの熱交換処理量を増大させることができる。したがって、ヒートパイプの冷媒量を確保することができるので、冷媒量の不足のためにHV機器31の冷却が不十分となることを回避することができる。なお、実施の形態1~3においては、HV機器31を例として車両に搭載された電気機器を冷却する冷却装置1について説明した。電気機器としては、少なくとも作動によって熱を発生させる電気機器であれば、インバータ、モータジェネレータなどの例示された電気機器に限定されるものではなく、任意の電気機器であってもよい。冷却の対象となる電気機器が複数個ある場合においては、複数の電気機器は、冷却の目標となる温度範囲が共通していることが望ましい。冷却の目標となる温度範囲は、電気機器を作動させる温度環境として適切な温度範囲である。さらに、本発明の冷却装置1により冷却される発熱源は、車両に搭載された電気機器に限られず、熱を発生する任意の機器、または任意の機器の発熱する一部分であってもよい。以上のように本発明の実施の形態について説明を行なったが、各実施の形態の構成を適宜組合せてもよい。また、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。この発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味、および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"