加熱部材を含む複数の部材に張架された無端状ベルトと、該無端状ベルトを挟んで前記加熱部材との間でニップ部を形成する加圧部材と、前記ニップ部よりも下流側に前記無端状ベルトと接触するように配置され、前記無端状ベルトを冷却する冷却手段とを備え、前記ニップ部においてトナーを担持した記録材を前記無端状ベルトに接触させた状態で該記録材を下流側に搬送し、前記冷却手段による冷却後に前記無端状ベルトから剥離させることで該記録材に光沢を付与する光沢付与装置であって、前記冷却手段の温度を検出する第1の温度検出手段と、前記冷却手段による冷却後の前記無端状ベルトの温度を検出する第2の温度検出手段とを備え、前記第1の温度検出手段と前記第2の温度検出手段との検出結果に基づいて、前記無端状ベルトと前記冷却手段との間の接触状態の良否判断を行い、該良否判断結果により前記記録材の搬送可否を決定することを特徴とする光沢付与装置。請求項1記載の光沢付与装置において、前記第1の温度検出手段により検出した温度と、前記第2の温度検出手段により検出した温度との温度差が所定の温度差以上となった場合は、前記無端状ベルトと前記冷却手段とが接触不良であると判断して、異常であることを通知することを特徴とする光沢付与装置。請求項2に記載の光沢付与装置において、前記第1の温度検出手段により検出した温度が所定の温度以上となった場合は、前記冷却手段が異常であると判断して、異常であることを通知し、この通知は、前記所定の温度差以上となった場合に行う通知とは異なる通知であることを特徴とする光沢付与装置。請求項1乃至3のいずれか一項に記載の光沢付与装置において、前記冷却手段が、前記無端状ベルトの内周面と接触するように配置され、前記第2の温度検出手段が、前記無端状ベルトの内周面の温度を検出することを特徴とする光沢付与装置。請求項1乃至4のいずれか一項に記載の光沢付与装置において、前記第1の温度検出手段が、前記冷却手段のうち前記無端状ベルトとの接触部分近傍の温度を検出することを特徴とする光沢付与装置。請求項1乃至5のいずれか一項に記載の光沢付与装置を備えた画像形成装置。ところで、上述したベルト式の光沢付与装置では、無端状ベルトが張架された加熱ローラと、対向する加圧ローラとの間で形成されるニップ部において、記録材上のトナーを一度溶かすことでトナーと無端状ベルトとを密着させ、その状態で記録材を搬送する。そして、記録材上のトナーと無端状ベルトとの間の密着状態を保ったまま冷却手段により冷却して剥離することで、表面が平滑な無端状ベルトの状態をトナー表面に転写することができ、トナー表面が平滑化されて凹凸がなくなり出力後の記録材画像において光が正反射して光沢度が高くなる。そして、この光沢度を高くするには、一度溶融したトナーを剥離時に乱さないようにするために、トナーと無端状ベルトが密着した状態で無端状ベルトを狙いの温度にまで冷却してトナーを固化させる必要があり、このため無端状ベルトを冷却するための冷却手段と無端状ベルトとの間の密着性が重要となる。しかしながら、無端状ベルトは加熱ローラを含む複数のローラで支持されて回転しており、部品の精度、ローラの取り付け状態の精度には少なからず誤差がある。このため、無端状ベルトは回転中にどちらかの方向へ寄りが発生したり、ベルトに波打ちが発生したりして冷却手段から部分的に離れてしまうようなことがある。そうなると無端状ベルトを均一に冷却できないため、冷却手段から離れた部分の無端状ベルトの温度が高くなり出力後の記録材画像上で光沢ムラが発生してしまうという問題があった。この点、特許文献1及び2には、この問題を解決するための手段については記載されていない。この発明は、このような問題を解決し、光沢付与装置及びそれを備えた画像形成装置において、光沢ムラを未然に防止することを目的とする。上記目的を達成するため、この発明による光沢付与装置は、加熱部材を含む複数の部材に張架された無端状ベルトと、その無端状ベルトを挟んで上記加熱部材との間でニップ部を形成する加圧部材と、上記ニップ部よりも下流側に上記無端状ベルトと接触するように配置され、上記無端状ベルトを冷却する冷却手段とを備え、上記ニップ部においてトナーを担持した記録材を上記無端状ベルトに接触させた状態でその記録材を下流側に搬送し、上記冷却手段による冷却後に上記無端状ベルトから剥離させることでその記録材に光沢を付与する光沢付与装置であって、上記冷却手段の温度を検出する第1の温度検出手段と、上記冷却手段による冷却後の無端状ベルトの温度を検出する第2の温度検出手段とを備え、上記第1の温度検出手段と上記第2の温度検出手段との検出結果に基づいて、上記無端状ベルトと上記冷却手段との間の接触状態の良否判断を行い、その良否判断結果により上記記録材の搬送可否を決定するようにしたものである。このような光沢付与装置において、上記第1の温度検出手段により検出した温度と、上記第2の温度検出手段により検出した温度との温度差が所定の温度差以上となった場合は、上記無端状ベルトと上記冷却手段とが接触不良であると判断して、異常であることを通知するようにするとよい。また、この光沢付与装置において、上記第1の温度検出手段により検出した温度が所定の温度以上となった場合は、上記冷却手段が異常であると判断して、異常であることを通知し、この通知は、上記所定の温度差以上となった場合に行う通知とは異なる通知にするとよい。また、上記の各光沢付与装置において、上記冷却手段が、上記無端状ベルトの内周面と接触するように配置され、上記第2の温度検出手段が、上記無端状ベルトの内周面の温度を検出するようにするとよい。また、上記の各光沢付与装置において、上記第1の温度検出手段が、上記冷却手段のうち上記無端状ベルトとの接触部分近傍の温度を検出するようにするとよい。また、この発明の画像形成装置は、上記いずれかの光沢付与装置を備えた画像形成装置である。以上のようなこの発明による光沢付与装置及びそれを備えた画像形成装置によれば、光沢ムラを未然に防止することができる。以下、この発明を実施するための形態を図面に基づいて具体的に説明する。図1は、この発明の実施形態である光沢付与装置100と画像形成装置200との外観図である。このうち光沢付与装置100は、画像形成装置200の外部に別ユニットとして設けられる光沢付与装置であって、画像形成装置200から排出される、トナー像が定着された記録材に対して光沢を付与するためのものである。この光沢付与装置100の内部構成の詳細については、後述する。画像形成装置200は、内部に図示しない給紙部、転写部、定着部などを備えた画像形成装置であって、図1では図示を省略した制御部210図2参照のCPU211により上記各部を適宜制御することにより、記録材上に画像を形成するためのものである。次に、図2に、図1に示した画像形成装置200の図示しない制御部210のハードウェア構成を示す。図2に示すように、画像形成装置200の制御部210は、CPU211、ROM212、RAM213、エンジン部インタフェースI/F214、通信I/F215及びハードディスク装置HDD216を備え、これらがシステムバス217により接続されている。CPU211は、画像形成装置200及び別ユニットとして設けられている光沢付与装置100全体を管理および制御する中央処理装置である。ROM212は、CPU211が実行するプログラムを格納している読み出し専用の記憶手段である。RAM213は、CPU211が実行するプログラムを展開し、各種処理を行う際の作業領域として使用する読み書き可能な記憶手段である。エンジン部I/F214は、画像形成装置200の画像形成に関わる給紙から定着に至る機能を実行するための各種ハードウェアを含むエンジン部220と通信を行うためのインタフェースである。通信I/F215は、画像形成装置200が、光沢付与装置100とネットワーク又はUSBケーブルなどを介して通信を行うためのインタフェースである。なお、通信I/F215は、ネットワークの規格や使用する通信プロトコル等に応じて適切なものを用意する。また、複数の規格に対応させて複数の通信I/F215を設けることも当然可能である。HDD216は、制御プログラムや各種データを記憶する大容量記憶手段である。このような画像形成装置200の制御部210において、CPU211が画像形成装置200を制御するための各種プログラムをROM212から読み出し、RAM213に展開した後、その各種プログラムを適宜実行して給紙部、転写部及び定着部などを制御することにより、記録材上に画像形成を行うことができる。また、このCPU211が、通信I/F215を介してネットワーク又はUSB接続された光沢付与装置100を直接制御することにより、トナー像が定着した画像形成後の記録材に対して光沢を付与することもできる。次に、図3に、図1に示した光沢付与装置100の内部構成をより詳細に示す。図3に示すように、この光沢付与装置100は、加熱ローラ101、ベルト用サーミスタ102、加圧ローラ103、無端状ベルト104、ヒートシンク105、ヒートシンク用サーミスタ106、冷却ファン107、サーモパイル108、ステアリングローラ109、剥離ローラ110、排出ローラ111、入口ガイド板112及び出口ガイド板113を備えている。なお、図3において、Pは記録材を、Tはトナーをそれぞれ指している。このうち、加熱ローラ101は、内部に加熱源としてのハロゲンヒータ101aを備えた加熱部材であって、図示しないモータなどの駆動源をCPU211が通信I/F215を介して制御することにより矢印方向時計方向に回転して張架された無端状ベルト104を回転駆動し、記録材P搬送時には記録材Pをおもて面から加熱するためのものである。なお、ハロゲンヒータ101aへの通電のON又はOFF以下単にハロゲンヒータ101aのON又はOFFというの切り替え制御は、CPU211が行うものとし、記録材Pの搬送前にはCPU211がハロゲンヒータ101aをONにして、加熱ローラ101ならびに加熱ローラ101と接触する無端状ベルト104を所定の温度にまで加熱するものとする。ベルト用サーミスタ102は、加熱ローラ101と接触する位置の近傍で無端状ベルト104の表面温度を検知するためものである。加圧ローラ103は、加熱ローラ101と無端状ベルト104を介して圧接することでニップ部を形成するローラであって、加熱ローラ101の回転により矢印方向反時計方向に従動回転し、記録材P搬送時には記録材Pを裏面から加圧するためのものである。無端状ベルト104は、加熱ローラ101、ステアリングローラ109及び剥離ローラ110に張り回された無端状のベルトであって、記録材P搬送時にはニップ部において溶融したトナーをベルト表面に密着させて記録材Pを下流側に搬送するための搬送手段である。ヒートシンク105は、無端状ベルト104の内周面に接触するように配置され、加熱ローラ101によって温められた無端状ベルト104を直接冷却するための冷却手段である。また、記録材P搬送時には無端状ベルト104に密着して搬送される記録材Pを、無端状ベルト104を介して間接的に冷却するためのものでもある。なお、ヒートシンク105には、図示しないファンが例えば上部に設けられており、空気を吹き付けてヒートシンク105を直接冷却するとともに、ヒートシンク105に多数設けられたフィンひれの間に溜まる空気の流れをよくして放熱効果を高めるようにしている。ヒートシンク用サーミスタ106は、ヒートシンク105の温度を検出するための第1の温度検出手段であって、ヒートシンク105のうち無端状ベルト104との接触部分近傍の温度を検出するように設置されるものである。このように設置することで、無端状ベルト104との温度差が少ない箇所のヒートシンク105の温度を検出することができる。なお、このヒートシンク用サーミスタ106としては、接触部分近傍の温度を検出できれば、接触タイプ又は非接触タイプいずれの温度検出手段を用いてもよく、例えばサーモパイルを用いても構わない。冷却ファン107は、無端状ベルト104を送風により冷却するとともに、記録材P搬送時には記録材Pを冷却するためのファンである。これにより、上下から冷却することができ、無端状ベルト104及び記録材Pを速く冷却することができる。なお、冷却ファン107は、図中2セット設けられているが、これに限られる訳ではなく、1セットでもよいし3セット以上設けて冷却効果を高めても構わない。サーモパイル108は、ヒートシンク105による冷却後の無端状ベルト104の内周面の温度を検出する第2の温度検出手段であって、無端状ベルト104の内周面に非接触状態で設置されるものである。このように設置することで、ヒートシンク105により直接冷却している面の温度を検出でき、かつ記録材P搬送中には記録材Pの搬送を妨げることなく冷却後の無端状ベルト104の温度を検出することができる。なお、このサーモパイル108としては、非接触状態で温度検出できるものであればよく、例えば非接触型のサーミスタを用いても構わない。ステアリングローラ109は、その軸方向の一方の端部を支点として、他方の端部の位置を図示しない駆動源により上下に移動させることで、加熱ローラ101に対して傾かせることが可能なローラであって、無端状ベルト104端部のエッジ位置を検出する図示しない検出手段により無端状ベルト104の片寄りを検出すると、CPU211の制御により傾けられて片寄りを戻すためのものである。剥離ローラ110は、無端状ベルト104から記録材Pを剥離させるためのローラである。排出ローラ111は、光沢が付与された記録材Pを外部の図示しない排出トレイに排出させるためのローラである。入口ガイド板112は、記録材Pをニップ部に導くためのガイド板であり、出口ガイド板113は、無端状ベルト104から剥離された記録材Pを排出ローラ111まで導くためのガイド板である。以上の各部材を備えた光沢付与装置100において、図1の画像形成装置200から出力されたトナー像定着後の記録材Pに光沢を付与する場合、まず記録材Pを、加熱ローラ101と加圧ローラ103で形成されるニップ部により加熱加圧してトナーTを溶融し無端状ベルト104に密着させる。その状態で記録材Pを下流側に搬送して無端状ベルト104の内周面に配置されたヒートシンク105と冷却ファン107により記録材Pを上下から冷却して、トナーTのガラス転移点温度以下に冷却しトナー像を固化させる。その後、記録材Pを剥離ローラ110で曲率剥離して、排出ローラ111で外部に排出する。このように、溶融したトナーTを無端状ベルト104に密着させて冷却固化し剥離することで、無端状ベルト104の平滑な表面状態を記録材P上のトナーTに転写することができ、図示のように搬送前の状態において凹凸のあったトナーTが光沢付与装置100を通過後には平滑化される。このため、記録材P上のトナー像が出力後には、光を正反射するようになり写真のような高い光沢度を得ることができる。ここで、上述のような高い光沢度を得るためには、記録材Pの搬送に先立って加熱ローラ101に接触する無端状ベルト104の表面温度を、トナーTを溶融させるために十分な温度に設定しておく必要があり、かつヒートシンク105による冷却後の無端状ベルト104の温度を、溶融したトナーTを固化させるだけの温度にしておく必要がある。これは、トナーTが十分に溶融しないと記録材Pが無端状ベルト104に密着しなくなるからであり、また一度溶融したトナーTが十分に冷却されずに固化しない状態でそのまま搬送されると、剥離時に記録材P上のトナーTが自身の粘度や弾性力により乱れてしまい平滑化されなくなるからである。このようなことを考慮して、狙いの光沢度例えば20度光度計にて光度65以上を得るために、この実施形態では加熱ローラ101に接触する無端状ベルト104の表面温度を150°Cまで熱して、ヒートシンク105通過後には無端状ベルト104の温度を50°Cまで下げるようにしている。このため、ヒートシンク105は、150°Cの無端状ベルト104を50°Cまで下げることを考慮して条件が予め設定されており、ヒートシンク105に設置されたヒートシンク用サーミスタ106の検出温度が40°Cになるようにしている。すなわち、無端状ベルト104の加熱ローラ101と接触する部分の温度が150°Cの状態でヒートシンク105の温度が40°Cになると、冷却後の熱を奪われた無端状ベルト104の温度が50°Cになるように、予めヒートシンク105の冷却長さ、ヒートシンク105のフィンの形状及び冷却ファン107の風量などが調整されているものとする。ただし、このヒートシンクの温度40°Cは、CPU211により温度制御している訳ではないので、40°Cからずれるような場合も考えられるが、このような場合であっても、冷却後の無端状ベルト104の温度は、ヒートシンク105と正常に接触している限りは、熱を奪われるのでヒートシンク105との間で大きな温度差を発生することはない。従って、ヒートシンク105の温度のずれに合わせて無端状ベルト104の温度もずれるがその差は小さなものとなる。なお、CPU211は、冷却後の無端状ベルト104の温度も制御している訳ではない。しかしながら、無端状ベルト104を複数のローラで支持して回転すると、ローラの取り付け精度、部品の精度が僅かずれただけで無端状ベルト104が片側へ寄ったり、無端状ベルト104の搬送方向に沿って波打ちが発生したりしてしまう。無端状ベルト104の片寄りに関しては、ステアリングローラ109を傾けることで反対側に寄りを戻すことは可能であるが、部品の磨耗状態やローラに被膜するゴムのへたりなどにより使っているうちに無端状ベルト104に波打ちが発生しやすくなる。この搬送方向に沿った波打ちが発生すると波打ち部分がヒートシンク105と接触せずに部分的に浮いた状態となってしまう。すなわち、無端状ベルト104の搬送方向に沿って高温の箇所と低温の箇所が発生することになる。そうなると上述したように無端状ベルト104に温度ムラが発生して、光沢ムラが発生してしまう。例えば、ヒートシンク105に接触していた部分の無端状ベルト104の温度は50°Cとなっていても、波打ちなどによりヒートシンク105から浮いた部分は80°Cになってしまい光沢度にも差がでてしまうことが考えられる。このことから、光沢ムラの発生を防ぐためには、部分的に浮いたような箇所がない状態で記録材Pを搬送する必要があり、無端状ベルト104とヒートシンク105との間の接触状態が非常に重要となる。従って、この接触状態が良好か否かを予め知ることができれば、光沢ムラを未然に防止することができる。そこで、この光沢付与装置100においては、光沢ムラの発生を未然に防ぐために、無端状ベルト104とヒートシンク105との間の接触状態が正常か否かを判断するようにしており、この判断を行うにあたっては、無端状ベルト104とヒートシンク105との間の温度差を利用する点を特徴としている。これは、無端状ベルト104とヒートシンク105との間の温度差が、接触状態の良否に応じて大きく変動することを利用して行うものである。上述の例の場合は、正常に接触している場合は、ヒートシンク105の温度が多少ずれたとしても冷却後の無端状ベルト104との間の温度差は小さなものとなり、一方で、接触不良が生じている場合は、無端状ベルト104との間の温度差は大きなものとなる。このように、接触状態が正常であれば温度差は小さくなり、正常でなければ温度差は大きくなることから、これを利用して接触状態が正常か否か判断するようにしている。そこで、以下この点に関連して、図4を参照しながら、CPU211が、無端状ベルト104とヒートシンク105との間の接触状態が正常か否かを判断するための処理について説明する。図4は、画像形成装置200と光沢付与装置100それぞれの電源投入がなされた場合に、CPU211が光沢付与装置100の立ち上げ動作として行う処理の流れを示すフローチャートである。なお、CPU211は、立ち上げ動作として図4に示す処理以外に、画像形成装置200側の立ち上げ動作キャリブレーションなどもあわせて行うものとする。画像形成装置200と光沢付与装置100それぞれの電源投入がなされて、CPU211が通信I/F215を介して光沢付与装置100と通信可能な状態になると、立ち上げ動作として以下の処理を順に行う。まず、CPU211は、立ち上げ動作として加熱ローラ101内部のハロゲンヒータ101aをONにするとともに、図示しないモータなどの駆動源を駆動して加熱ローラ101を回転させ無端状ベルト104を回転駆動させるS11。そして、加熱ローラ101に接触している無端状ベルト104の表面温度をベルト用サーミスタ102から取得しS12、ベルト用サーミスタ102から取得した温度が所定の目標温度に達したかどうか判断するS13。所定の目標温度に達していなければS13のNo方向、ステップS12に戻って上記と同様の処理を所定の目標温度になるまで繰り返す。このステップS12及び13により、無端状ベルト104の表面温度を所定の目標温度にすることができる。なお、ステップS11乃至S13の処理を行っている間は、CPU211は記録材Pの搬送を開始しない。次に、ベルト用サーミスタ102から取得した温度が所定の目標温度に達するとS13のYes方向、CPU211は、ヒートシンク105の温度をヒートシンク用サーミスタ106から取得しS14、ヒートシンク105による冷却後の無端状ベルト104の温度をサーモパイル108から取得するS15。そして、CPU211は、これらサーモパイル108から取得した温度とヒートシンク用サーミスタ106から取得した温度との温度差が所定の温度差以上か否か判断しS16、所定の温度差以上でない場合S16のNo方向、CPU211は、再度ステップS14乃至16の処理を繰り返す。このようにすることで、CPU211は、ヒートシンク105の温度と冷却後の無端状ベルト104の温度とをリアルタイムでモニタすることができるので、搬送方向に沿って無端状ベルト104がヒートシンク105に接触している部分と接触していない部分があって測定タイミングによって無端状ベルト104の温度が低温になったり高温になったりしても、接触していない部分で起こる大きな温度差を検出することができ、接触不良を検出することができる。そして、CPU211は、上述したステップS14乃至S16のリアルタイムモニタの処理を所定時間繰り返して、接触不良がないことを確認すると、画像形成を行う場合には、図示しない別の処理により記録材Pの搬送を開始する。なお、記録材P搬送中もCPU211は、このステップS14乃至S16の処理を繰り返し行うものとする。そして、CPU211は、ステップS16の判断において、サーモパイル108から取得した温度とヒートシンク用サーミスタ106から取得した温度との温度差が所定の温度差以上であった場合S16のYes方向、無端状ベルト104とヒートシンク105が接触不良であると判断し、無端状ベルト104とヒートシンク105が接触不良である旨を画像形成装置200の図示しない操作パネルに通知して表示してS17、処理を終了する。ここで、ステップS17において、CPU211が記録材P搬送前に接触不良と判断した際には、図示しない別の処理により記録材Pの搬送を行わないようにし、記録材P搬送中に接触不良と判断した際には、記録材Pの搬送を中断するようにする。なお、ステップS17において行う通知に、記録材Pの搬送を中断した旨又は記録材Pの搬送を行わないようにした旨を含めるようにしてもよい。また、画像形成装置200に、ネットワーク等を介してパーソナルコンピュータPC等の外部機器が通信可能に接続されている場合、その外部機器に上述した通知を行って、PCに表示させてもよい。また、上述したステップS14乃至S16のリアルタイムモニタの処理を繰り返す際の所定時間は、無端状ベルト104の線速に応じて定めるようにするとよい。例えば、線速が速くてサーモパイル108に接触しているベルト部分が一周して戻ってくるまでにかかる時間が短い場合は、短い所定時間を設定し、線速が遅い場合は、長い所定時間を設定するとよい。これにより、少なくとも、ベルト全周に渡って、温度差が大きい箇所を検出することができ、この所定時間ループを繰り返すことによって、より確実に接触不良があるか否か確認することができる。ここで、この図4に係るフローチャートに、上述した狙いの温度を当てはめて、かつステップS16での所定の温度差を15°Cとして説明すると、まず、ステップS12及びS13の処理により無端状ベルト104の表面温度が150°Cになり、その後、ヒートシンク105の温度と、ヒートシンク105による冷却後の無端状ベルト104の温度とをそれぞれ取得する。ここで、取得したヒートシンク105の温度が理想的な温度である40°Cになっており、ヒートシンク105による冷却後の無端状ベルト104の温度が50°Cであれば、その温度差は10°Cのため15°C以上とはならずにS16のNo方向、現時点では正常接触と判断して、その後も継続して温度差を検出し続けて接触不良があるか否かモニタし続けるS14乃至16。そして、モニタし続ける中で、冷却後の無端状ベルト104の温度が80°Cの箇所があって、ヒートシンク105との間の温度差が40°Cになると、その温度差は所定の温度差の15°C以上となってS16のYes方向、無端状ベルト104とヒートシンク105が接触不良であると判断し、無端状ベルト104とヒートシンク105が接触不良である旨を画像形成装置200の図示しない操作パネルに表示してS17、処理を終了する。ここで、接触不良であると判断した際に、CPU211が記録材P搬送前と後で行う別の処理については上述した通りである。なお、この処理のステップS14において取得するヒートシンク105の温度が理想的な40°Cではないような場合上述したように、ずれる場合も想定されるが、この場合であっても、無端状ベルト104とヒートシンク105が正常に接触している限りは、両者間の温度差は低い状態を保ったまま増減すると考えられ、一方で接触不良があれば大きな温度差が発生することになる。従って、たとえヒートシンク105の温度が40°Cからずれたことによりヒートシンク105による冷却後の無端状ベルト104の温度も50°Cからずれたような場合であっても、S14以下と同様の処理で接触不良か否かを検出することができ、光沢ムラを防ぐことができる。また、単に温度ムラがあるか否かを検知するという観点では、サーモパイル108の検出する温度をCPU211が経時的にモニタすればいいようにも思われる。しかし、接触不良か否か判断するにあたっては、単に温度ムラの有無を検知するだけでなく、ムラがある場合の温度差も検出する必要があり、この場合、CPU211は経時的にモニタする中でどの時点の温度を高温又は低温と判断し、高温又は低温と判断した温度を過去の何秒前の時点で検出した温度と比較すればよいかなど制御が難しい。このように、温度ムラがあるという基準で接触不良を検知しようとするとその制御が難しくなる。一方で、この実施形態においては、ヒートシンク105と冷却後の無端状ベルト104の温度差が大きな温度差になるか否かを単にリアルタイムでモニタするだけでよく、処理負荷の低い単純な制御で接触不良を検知することができる。以上のような処理においては、ヒートシンク用サーミスタ106とサーモパイル108との温度検出結果に基づいて、無端状ベルト104とヒートシンク105との間の接触状態の良否判断を行うようにしている。そして、この判断結果により記録材Pの搬送可否を決定しているため、上記判断結果が接触不良であって記録材Pの搬送を中断するか又は搬送を行わない場合は、ユーザが出力された記録材Pを確認することなく光沢ムラの発生を未然に防止することができる。通常このような光沢付与装置100は業務用印刷に使用されることも多く、一回の印刷で数千枚レベルの印刷を行なうことも少なくない。従って、出力後の記録材Pに光沢ムラが発生して記録材Pが無駄になってしまうといった事態を防止することができる。また、ヒートシンク用サーミスタ106により検出した温度と、サーモパイル108により検出した温度との温度差が所定の温度差以上となった場合は、接触不良と判断して、異常であることを通知するようにしている。このことにより、光沢ムラの発生を未然防止できることに加えて、ユーザは、図示しない操作パネルを介して、無端状ベルト104とヒートシンク105が接触不良であることを知ることができる。なお、接触不良か否か判断する際に用いる所定の温度差は、例えば光沢付与装置製造時に、無端状ベルト104とヒートシンク105との間の接触状態の良否に応じて変動する温度差を予め採取しておき、接触不良か否か判断するのに適当な温度差を、画像形成装置200側あるいは光沢付与装置100側に予め設定するようにしておく。また、図4に示したフローチャートを開始するタイミングとしては、電源ON時に限られず、待機モードあるいは省エネモード復帰時など記録材Pの搬送を開始する前の任意のタイミングではじめてもよい。また、図4のステップS14において、ヒートシンク105の温度をヒートシンク用サーミスタ106から取得した際に、この取得した温度が所定の温度例えば60°Cを超えたような場合はヒートシンク105の異常として記録材P搬送前はその搬送を行なわず、また搬送中であった場合は搬送を停止してヒートシンク105の異常である旨を図示しない操作パネル上に表示するようにしてもよい。これにより光沢ムラの発生を未然に防止する効果に加えて、操作パネル上に表示される内容が所定の温度差があった場合に表示される内容と異なり、異常の発生箇所を通知することができる。このため、修理を行うような場合は既に原因場所の特定ができているため、原因特定に時間がかからず復旧に要する時間を短縮することができる。変形例:図5以上で実施形態の説明を終了するが、この発明において、光沢付与装置100の具体的な構成やCPU211が行う処理の内容が、上述した実施形態の内容に限られないことはもちろんである。例えば、変形例として光沢付与装置100を図5に示す水冷式のものにすることができる。図5は、水冷式の光沢付与装置100′の構成の詳細を示した図である。この図において、図3と同じ構成のものについては、同じ符号を付しており、図3と異なる点は、冷却手段としてのヒートシンク105が、水冷式ヒートシンク114になった点である。以下、この異なる点を中心に説明する。この水冷式ヒートシンク114は、例えばアルミなどから構成されており、内部に液体の流路が設けられたものであって、この流路に両端部からホース等を繋げて液体を循環させるためのポンプ115と流路内で熱を吸収した液体の熱交換を行うためのラジエータ116とを備えている。なお、ラジエータ116には空冷ファンを付け、冷却能力を高めている。そして、変形例における光沢付与装置100′では、この水冷式ヒートシンク114を用いることにより、上述したヒートシンク105を用いる場合と比較して、ヒートシンク105上部に設けられた図示しないファンにより冷却することがないため、動作音を静かにすることができる。また、ファンによる空冷と比較すると、冷却効率を高くすることができる。また、CPU211が加熱ローラ101を図示しないモータなどの駆動源により回転させて、無端状ベルト104を回転駆動させるようにしたが、無端状ベルト104が張架された他のいずれかのローラステアリングローラ109又は剥離ローラ110を駆動源により回転させてもよいことはもちろんである。また、以上の実施形態では、画像形成装置200が備えるCPU211が光沢付与装置100を制御するように説明したが、光沢付与装置100側にも光沢付与装置100を制御する図示しない専用のCPUを設けて、このCPUが制御してもよいことはもちろんである。この場合、図4のフローチャートは、光沢付与装置100のCPUが行うものとする。また、この場合にステップS16において行う無端状ベルト104とヒートシンク105が接触不良である旨を画像形成装置200の操作パネルに表示する点については、光沢付与装置100のCPUが、通信I/F215を介して画像形成装置200に通知を行い、その通知を受けた画像形成装置200のCPU211が操作パネルや外部機器に通知して表示させるものとする。また、画像形成装置200のCPU211又は光沢付与装置100のCPU何れかに関わらず、ステップS18において行う接触不良の表示は、操作パネル以外にランプの点灯やブザーの報知など公知の手法により外部に通知しても構わない。また、記録材Pとしては、様々な紙種を用いることができる。例えば、普通紙やコート紙などを用いることができ、特にコート紙については、表面に熱可塑性樹脂を塗布したものを用いるとよい。これにより、ニップ時にトナーが熱可塑性樹脂の中に埋め込まれ、普通紙などと比べて平滑性が高まるため、より高い光沢感を得ることができる。また、光沢付与装置100は、必ずしも画像形成装置200の外部に別ユニットとして設ける必要はなく、画像形成装置200の内部に設けてもよいことはもちろんである。また、以上説明してきた実施形態及び変形例の構成は、相互に矛盾しない限り任意に組み合わせて実施することができる。