少なくともセメントと水とが混合されたセメント混合材と、金属製の補強材によって形成された土留め壁において、前記土留め壁の一部にシールド掘削機によって切削可能な切削可能領域を備えたシールド掘削用土留め壁であって、長繊維で補強された発泡樹脂成形体を長尺状に形成した長尺樹脂体を有し、前記切削可能領域は、長尺樹脂体を立体的に交差させた立体格子部を有することを特徴とするシールド掘削用土留め壁。前記立体格子部は、行方向に長尺樹脂体を配列した行方向配列部と、列方向に長尺樹脂体を配列した列方向配列部を有し、行方向配列部と列方向配列部は、互いに近接あるいは離反した配置であることを特徴とする請求項1に記載のシールド掘削用土留め壁。長尺樹脂体は、積層板を複数積層して形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のシールド掘削用土留め壁。前記長尺樹脂体が有する長繊維は、ガラス製であることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載のシールド掘削用土留め壁。立体格子部は、長尺樹脂体が密に交差した密集部と、長尺樹脂体が疎らに交差した散在部とを有することを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のシールド掘削用土留め壁。前記金属の補強材は、鉄筋であり、長尺樹脂体の端部には、金属製の補助接続端部材が設けられており、鉄筋は、補助接続端部材を介して接合されていることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載のシールド掘削用土留め壁。しかしながら、特許文献1における土留め壁は、土留背面に掛かる土圧等が一定値までは耐え得るが、一定以上の深さ、例えば、地表から60m以上の大深度では、許容耐圧を超えてしまうという不満があった。そのため、一定深度以上の環境下においては、土圧等に耐え得る十分な強度を確保するべく、1方向に並列的に並べた切削可能化部材の部材量実際には部材の厚みを通常より増大させる方策が考えられるが、この方策を採用すると、材料費が著しく増加するため、コストの観点から実現不可能な施工方法となってしまう懸念があった。そこで、本発明では、従来技術の問題点に鑑み、シールド掘削機による掘削容易性を確保しつつ、土留背面に掛かる土圧や水圧が一定以上の大きさである大深度の立坑であっても採用可能であり、さらにコストの増大を抑制可能なシールド掘削用土留め壁を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、請求項1に記載の発明は、少なくともセメントと水とが混合されたセメント混合材と、金属製の補強材によって形成された土留め壁において、前記土留め壁の一部にシールド掘削機によって切削可能な切削可能領域を備えたシールド掘削用土留め壁であって、長繊維で補強された発泡樹脂成形体を長尺状に形成した長尺樹脂体を有し、前記切削可能領域は、長尺樹脂体を立体的に交差させた立体格子部を有することを特徴とするシールド掘削用土留め壁である。本発明のシールド掘削用土留め壁は、シールド掘削機によって直接的に切削可能な切削可能領域が、立体格子部を備えた構成とされている。この立体格子部は、発泡樹脂成形体により形成された長尺樹脂体を立体的に交差させた構成であり、立体格子部を正面視した際に、交差部たる格子点が形成される構造である。すなわち、立体格子部は、少なくとも異なる2方向に伸びるように並べられた長尺樹脂体を有し、それらが互いに交差する格子点を有する。換言すれば、切削可能領域は、立体格子部によって、1方向に伸びる長尺樹脂体によって補強された単補強部分と、少なくとも2方向に伸びる長尺樹脂体が立体的に重なり合って補強された複重補強部分格子点と同位置が形成されている。そして、この複重補強部分は、重なり合った長尺樹脂体の数だけ、実質的に長尺樹脂体が積層された構造となるため、切削可能領域には、単層補強部分よりも強度が高い部分が格子点上に形成される。すなわち、本発明によれば、長尺樹脂体が、少なくとも異なる2方向に伸びるように配されることで、先に説明した1方向配置の場合よりも、平面視した際に、切削可能領域の平面に占める長尺樹脂体の割合を実質的に高めて、切削可能領域の強度を面として期待できると共に、切削可能領域に、単補強部分よりも強度が高い複重補強部分を前記面上に形成することができるため、面による強度と、点による強度の相乗効果により、強度の飛躍的な向上を図ることが可能である。そして、この効果により、本発明では、従来の1方向配置の場合に発揮し得る強度と同程度あるいはそれ以上の強度を得るために、長尺樹脂体の部材量を少なくすることができる。したがって、本発明のシールド掘削用土留め壁は、切削可能領域が立体格子部を備えることで、長尺樹脂体の部材量を大幅に増加させることなく、強度を飛躍的に向上させることができる。この結果、長尺樹脂体を1方向のみに配した切削可能領域の場合では困難であった、大深度の環境下の土圧や水圧に耐え得る仮壁とすることができる。ここで、従来技術について付言すると、従来技術のシールド掘削用土留め壁は、1方向に伸びた長尺樹脂体のみをセメント混合材の補強材としており、長尺樹脂体とセメント混合材との一体性は十分ではなかった。すなわち、従来技術では、土圧や水圧によって、土留め壁が変形した場合に、長尺樹脂体も変形するが、その変形によって、セメント混合材が長尺樹脂体から分離し易い状態となるため、セメント混合材と長尺樹脂体の一体性は崩壊する可能性が高かった。そのため、1方向に伸びた長尺樹脂体のみをセメント混合材の補強材とする場合においては、土留め壁における切削可能領域の設計強度は、長尺樹脂体のみの強度しか考慮されていなかった。そこで、本発明では、立体格子部を設け、異なる方向に伸びるように配された、少なくとも2つの長尺樹脂体に跨るように、あるいは挟まるようにセメント混合材を充填可能な構成としている。これにより、セメント混合材と長尺樹脂体との絡まり方が複雑になると共に、セメント混合材の長尺樹脂体への付着面積が増加するため、両者の高い一体性を確保することができる。また、この構成により、図8に示すように、長尺樹脂体が変形しても、変形した長尺樹脂体同士の間にセメント混合材が挟持されたり、土圧や水圧に抗するようにセメント混合材が堰き止められた状態となるため、セメント混合材と長尺樹脂体の一体性が崩壊してしまう可能性が低い。したがって、本発明においては、従来技術とは異なり、土留め壁における切削可能領域の設計強度を、長尺樹脂体とセメント混合材との複合体として設計することが可能となる。また、これに伴い、セメント混合材の強度を加味した分、長尺樹脂体の絶対量を減少することが可能となる。すなわち、本発明によれば、一定以上の強度を確保しつつ、長尺樹脂体の部材量をさらに減らすことが可能であるため、材料費が増加してしまうおそれがない。以上によれば、本発明は、切削可能領域に立体格子部を備えたため、シールド掘削機による掘削容易性を確保しつつ、土留背面に掛かる土圧や水圧が一定以上の大きさである大深度の立坑であっても採用可能であり、さらに長尺樹脂体の使用量の抑制を図ることで、コストの増加を抑えることが可能である。本発明のシールド掘削用土留め壁は、前記立体格子部は、行方向に長尺樹脂体を配列した行方向配列部と、列方向に長尺樹脂体を配列した列方向配列部を有し、行方向配列部と列方向配列部は、互いに近接あるいは離反した配置であることが望ましい。請求項2なお、ここで言う近接とは、行方向配列部と列方向配列部とが互いに当接した状態を含むものとする。請求項3に記載の発明は、長尺樹脂体は、積層板を複数積層して形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のシールド掘削用土留め壁である。かかる構成によれば、長尺樹脂体の厚みを積層板の数によって変更できるため、土留め壁を設置する環境に応じて、調整することが可能である。すなわち、本発明によれば、長尺樹脂体の厚みが、設計強度よりも過大となったり、過小となることを防止できる。請求項4に記載の発明は、前記長尺樹脂体が有する長繊維は、ガラス製であることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載のシールド掘削用土留め壁である。かかる構成によれば、長尺樹脂体が有する長繊維が、ガラス製であるため、シールド掘削機によって切削する際に、ガラス繊維が容易に破壊される。すなわち、本発明のシールド掘削用土留め壁は、掘削が容易であると共に、土圧等に対する強度が高い。請求項5に記載の発明は、立体格子部は、長尺樹脂体が密に交差した密集部と、長尺樹脂体が疎らに交差した散在部とを有することを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のシールド掘削用土留め壁である。一般的に、構造物の設計強度は、安全側の設計であるため、想定される大きな外力を基準に設計強度が決定される。つまり、土留め壁においては、深度が大きい位置の土圧等を基準に、設計強度が決定される。そのため、深度が小さい位置においては、設計強度が過度に大きくなる場合があった。そこで、本発明のシールド掘削用土留め壁では、背面土圧に応じて、立体格子部の格子点の疎密性を変更することが可能な構成とされている。例えば、1つの土留め壁において、深度の深い位置を密集部とし、深度の浅い位置を散在部とすれば、背面土圧の大きい深部を集中的に補強し、逆に背面土圧の小さい浅部を適当な強度に補強できるため、強度及びコストの両面からバランスの取れたシールド掘削用土留め壁を、市場に提供することができる。請求項6に記載の発明は、前記金属の補強材は、鉄筋であり、長尺樹脂体の端部には、金属製の補助接続部材が設けられており、鉄筋は、補助接続端部材を介して接合されていることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載のシールド掘削用土留め壁である。かかる構成によれば、長尺樹脂体と鉄筋を、補助接続部材を介して、溶接等により接合しているため、長尺樹脂体と鉄筋との一体性が高く、長尺樹脂体と鉄筋との境界部における強度の低下割合が小さい。換言すれば、長尺樹脂体と鉄筋を強固に接合できるため、長尺樹脂体が有する土圧等に対する抗力を確実に発揮させることができる。本発明のシールド掘削用土留め壁は、掘削可能化領域に、長尺樹脂体を立体交差した立体格子部を設けたため、シールド掘削機による掘削容易性を確保しつつ、土留背面に掛かる土圧や水圧が一定以上の大きさである大深度の立坑であっても採用することが可能である。また、強度の増強を図ったとしても、コストの極端な増大を防止できる。以下に、本発明の実施形態に係るシールド掘削用土留め壁1について説明する。本実施形態のシールド掘削用土留め壁1は、図1、2に示すように、シールドトンネルを掘削するにあたって、地面から地中に向けて掘削される縦穴たる立坑30、31の掘削側面を補強するコンクリート構造の仮壁であり、立坑30、31の壁の一部を形成するものである。具体的には、立坑30、31における、シールド掘削機9図2が掘削する側の掘削側面を補強する仮壁である。すなわち、本実施形態のシールド掘削用土留め壁1は、土圧や水圧等以下、土圧等という。の影響によって掘削側面が崩壊してしまうことを防止する役割を果たすものである。また、本実施形態のシールド掘削用土留め壁1は、シールド掘削機9によって直接的に切削可能な切削可能領域2を備えており、シールド工法における数多の手法のうち、仮壁切削工法たるSEW工法ShieldEarthRetainingWallSystemが実施可能な構成とされている。すなわち、このシールド掘削用土留め壁1は、立坑発進立坑30から横方向に発進する際、及び、発進立坑30から掘削された横穴たるトンネル32から立坑到達立坑31図2に到達する際に、掘削作業の容易性及び効率化を図ることができる構成とされている。したがって、本実施形態のシールド掘削用土留め壁1は、コンクリート構造を主体として、公知の異形鉄筋20と、長繊維で補強された長尺状の長尺樹脂体6と、その異形鉄筋20と長尺樹脂体6とを一体的に接続する接続補助部材15図5とを備えた構成とされている。具体的には、本実施形態のシールド掘削用土留め壁1は、全体形状が矩形状であり、コンクリート内部が異形鉄筋20によって補強された主たる構造物たる主構造壁部5と、コンクリート内部に長尺樹脂体6が配置された樹脂配置壁部3とで構成されている。なお、言うまでもないが、コンクリートは、セメントと水と砕石を混合したセメント混合材である。ここで、本実施形態における長尺樹脂体6は、図3に示すように、ガラス製の長繊維によって強化されたポリウレタン発泡樹脂FFU:FiberreinforcedFoamedUrethaneを用いて成形された長尺状且つ薄肉の繊維強化樹脂発泡体たる積層板35を、所定の厚みに達するまで積層して形成されたものが採用されている。また、各積層板35は、長繊維の配向が、積層板35の長手方向に沿うように構成されたものが採用されている。すなわち、長尺樹脂体6は、長手方向に交差する方向に作用する曲げモーメントに対向する剛性が高い部材である。一方で、長尺樹脂体6は、強化繊維がガラス製であるため、鉄筋などの金属などに比べると、シールド掘削機9の切削による破壊が容易であるため、切削容易性が高い部材でもある。そして、コンクリートの内部において、図5に示すように、主構造壁部5の異形鉄筋20と樹脂配置壁部3の長尺樹脂体6が、接続補助部材15を介して、溶接等により一体的に接続されている。この接続補助部材15は、図5に示すように、2枚の金属製の板体38であり、長尺樹脂体6の端部において、一部が当該端部から張り出すように配されて取り付けられるものである。そして、長尺樹脂体6の端部最外側面を形成する板体38の端部に、主構造壁部5の異形鉄筋20が溶接等によって接続される。なお、接続補助部材15は、2枚の板体38のそれぞれに部材厚方向に貫通した孔を有しており、その2枚の板体38を長尺樹脂体6を挟んだ位置に配置し、ボルトナット等の接続手段を用いて取り付けられている。したがって、シールド掘削用土留め壁1は、接続補助部材15が位置する部分において、図2、5に示すように、主構造壁部5と樹脂配置壁部3とが重なり合う混合壁部19が形成される構造でもある。換言すれば、混合壁部19は、主構造壁部5の一部であり、樹脂配置壁部3の一部でもある。そして、本実施形態では、樹脂配置壁部3から混合壁部19を除いた領域を、切削可能領域2としている。また、本実施形態のシールド掘削用土留め壁1は、立坑30、31の下方側に、樹脂配置壁部3が位置しており、その樹脂配置壁部3の位置からシールド掘削機9が発進到達する構成とされている。換言すれば、シールド掘削用土留め壁1は、図2に示すように、地面上方側から樹脂配置壁部3に至るまでの上部領域16と、その樹脂配置壁部3が位置する下部領域17のうち切削可能領域2を除く領域が、主構造壁部5により構成されている。なお、主構造壁部5は、鉄筋コンクリート構造を備えた公知の部分であるため、以下においては、その説明は省略し、樹脂配置壁部3に特に注目して説明する。樹脂配置壁部3は、図6に示すように、複数の長尺樹脂体6を行方向に並列的に配列して1つの平面を形成した行方向配列部21と、図7に示すように、列方向に並列的に配列して別の1つの平面を形成した列方向配列部22とを有し、双方の列部21、22を互いに立体交差するように当接させた配置にし、図4に示すように、立体格子部11を形成して壁部を構成した部分である。すなわち、立体格子部11は、長尺樹脂体6が、異なる2方向に伸びるように配されることで、切削可能領域2の平面に占める割合を実質的に高めて、面として強度が発揮できる部分である。また、言い換えれば、樹脂配置壁部3は、立体格子部11によって、長尺樹脂体6の長繊維の配向も交差させた構成を備えている。このように、樹脂配置壁部3は、異なる2方向に配列した長尺樹脂体6を立体交差させ、長尺樹脂体6同士が互いに重なり合う格子点を形成し、その格子点において、長尺樹脂体6の積層方向に掛かる外力に対抗し得る強度具体的には、曲げ強度及びせん断強度をさらに向上させた構成である。したがって、樹脂配置壁部3は、強度を面として期待できる上、その面上に形成された強度の増強部分格子点によって、強度が相乗的に向上する構成を備えた壁部である。また、本実施形態では、シールド掘削機9による掘削開口の形状本実施形態ではビットが円形状に合わせて、立体格子部11を形成する長尺樹脂体6の配置及びサイズが決定されている。すなわち、行方向配列部21及び列方向配列部22は、長尺樹脂体6の配列方向外側シールド掘削機9のビットの円の縁側に近づくほど、長尺樹脂体6の長手方向長さが短い構成とされている。具体的には、行方向配列部21及び列方向配列部22を形成する長尺樹脂体6は、図4bに示すように、シールド掘削機9のビット形状を基準に、そのビットの円形からはみ出すはみ出し長さM長尺樹脂体6の両端にはみ出し部分があればその合計した長さが、長手方向長さ全体の10~20以内に収まるように、長手方向全長が設定されている。換言すれば、長尺樹脂体6は、その端部が、シールド掘削機9による掘削開口の円形に沿うような配置とされている。より具体的には、本実施形態では、樹脂配置壁部3に、異形鉄筋20が円形状に3重に配筋された領域があり、その円形状の異形鉄筋20のうちの中側の円に沿って、長尺樹脂体6の端部が配置されている。また、樹脂配置壁部3は、切削可能領域2における壁部の肉厚が、主構造壁部5の壁部の肉厚よりも薄肉化された構成である。これは、樹脂配置壁部3において、長尺樹脂体6を立体交差させたことによってもたらされた利点である。すなわち、長尺樹脂体6を立体的に交差させることで、長尺樹脂体6にコンクリートが複雑に絡み合うため、両者の一体性が飛躍的に向上する。これにより、図8に示すように、樹脂配置壁部3が変形を生じるか否かに関わらず、両者の一体性が維持されるため、本実施形態においては、一定以上の設計強度を確保するにあたって、長尺樹脂体6とコンクリートの複合体として算出でき、長尺樹脂体6の厚みを必要以上に増加させる必要がなくなる。したがって、切削可能領域2において、高い強度を確保するためであっても、立体格子部11を形成することで、長尺樹脂体6の厚み積層板35の積層枚数を増加する必要がなくなり、それに伴う切削可能領域2における全体の肉厚の増加も発生することがない。そのため、本実施形態における切削可能領域2は、一定以上の設計強度を確保しつつ、薄肉化構造にすることができる。次に、本実施形態のシールド掘削用土留め壁1を用いた立坑30、31を施工する方法について説明する。シールド掘削用土留め壁1は、上記したように、シールド工法に用いるものであり、発進立坑30と、到達立坑31の掘削側面を補強するように設けられるものである。そして、本実施形態では、シールド掘削用土留め壁1が、公知のケーソン工法によって地中に形成される。なお、ケーソン工法には、大きく分けてオープンケーソン工法とニューマチックケーソン工法があるが、本実施形態では、ニューマチックケーソン工法が採用されている。まず、地上において、シールド掘削用土留め壁1を有した鉄筋コンクリートの箱体39を形成する。この箱体39は、上面側が開放しており、1つの側壁にシールド掘削用土留め壁1が形成されている。また、箱体39の縦断面の形状がほぼH型であり、下部に掘削作業室45が設けられている。掘削作業室45は、下方に向けて地盤を掘削するための部屋である。そして、その箱体39を、図9に示すように、所定の位置に配置する。すなわち、箱体39が地中に沈降した際に、シールド掘削用土留め壁1の背面側地中壁が掘削予定のトンネル32側に位置するようにセットする。その後、掘削作業室45に人が入り込んで下方に向けて掘削、あるいは、図示しない無人化掘削装置によって下方に向けて掘削して、図10に示すように、箱体39を地中に向けて沈降させる。その後、さらに掘削作業室45において掘削作業を進めると、箱体39が所定の深さに到達し、それと共にシールド掘削用土留め壁1がトンネル32掘削予定位置にセットされる。そして、箱体39内に溜まった地下水や土砂等を排出すると発進立坑30が完成する。なお、到達立坑31についても、上記方法と同様の方法で施工されるため、説明を省略する。続いて、シールド掘削機9を用いて、発進立坑30から到達立坑31に至るまでのシールドトンネルを形成する方法について説明する。まず、発進立坑30の内部に、地上からシールド掘削機9を降ろし、図2に示すように、シールド掘削用土留め壁1の切削可能領域2に、シールド掘削機9のビットが向き合うように配置し、トンネルを掘り始める。ここで、シールド掘削用土留め壁1の切削可能領域2の正面視した面積は、シールド掘削機9のビットの面積よりも大きいため、シールド掘削機9は、切削可能領域2におけるコンクリート及び長尺樹脂体6のみを切削し、主構造壁部5側に接触することがない。なお、必要に応じて、シールド掘削用土留め壁1の背面の地盤の地盤改良を行い、さらなる安全性を確保する。そして、シールド掘削機9により、トンネルを掘り進める。その後、シールド掘削機9は、到達立坑31付近に到達する。そして、シールド掘削機9は、到達立坑31に設けられたシールド掘削用土留め壁1の切削可能領域2と向き合い、当該領域2のコンクリート及び長尺樹脂体6を切削し、シールド掘削機9が到達立坑31に到達してトンネル32が貫通する。なお、このときも、シールド掘削機9は、切削可能領域2におけるコンクリート及び長尺樹脂体6のみを切削し、主構造壁部5側に接触することがない。次に、本実施形態のシールド掘削用土留め壁1の強度試験の結果について述べる。本実施形態のシールド掘削用土留め壁1は、実際の施工現場を想定した場合、巨大化するため、強度試験用に所定の大きさの試験体を製作して、シールド掘削用土留め壁1の強度を実証するための試験を行った。今回行われた強度試験は、土圧や水圧を想定した分布荷重を載荷する公知の方法を用いて行われた。そして、この試験によって、図16に示すように、試験体40、41に載荷される分布荷重の大きさに応じて生じる、切削可能領域における変位、ひび割れ等を計測し、試験体40、41の強度が確認された。各試験体40、41に共通する基本仕様について説明する。試験体40、41は、図13に示すように、外観がほぼ円柱状で、中心を含む部分が円形状に窪んだ構造を有するコンクリート構造物である。すなわち、試験体40、41は、主に外郭を形成するリング状の主構造壁部47と、主構造壁部47よりも薄肉構造であり、窪み部を形成する切削可能領域49を有した樹脂配置壁部48とで構成した。各試験体40、41の具体的なサイズについては、以下に示す。全体の外径主構造壁部の外径R:2900mm切削可能領域の外径Q:1800mm主構造壁部の外径と切削可能領域との間隔r:550mmそして、試験体40、41の樹脂配置壁部48には、切削可能領域49の面全体に広がるように、長尺樹脂体46を設けている。長尺樹脂体46:ガラス長繊維強化ポリウレタン発泡樹脂FFU:FiberreinforcedFoamedUrethane続いて、各試験体40、41の個別の仕様について説明する。実施試験体40長尺樹脂体46aが、切削可能領域49に、図14a、bに示す立体格子部51を形成している。長尺樹脂体46a:断面形状;正方形、断面サイズ;45mm×45mm切削可能領域49a:並列する長尺樹脂体46a同士の間隔部材芯同士の間隔;135mm比較試験体41長尺樹脂体46bが、切削可能領域49に、図15a、bに示す1方向並列配置部53を形成している。長尺樹脂体46b:断面形状;正方形、断面サイズ;90mm×45mm切削可能領域49b:並列する長尺樹脂体46d同士の間隔部材芯同士の間隔;135mm上記試験体40、41の破壊時の水圧及び中央変位を表1に示す。図16及び表1からも明らかなように、実施試験体40と、比較試験体41は、長尺樹脂体の使用量を同一にしているが、立体格子部51を有する実施試験体40の方が、立体格子部51を有さない比較試験体41よりも、破壊時における中央変位及び水圧の大きさが勝っている。すなわち、切削可能領域に立体格子部を形成した方が、使用する長尺樹脂体の量を少なくすることができる上、土圧等に耐え得る強度も高めることができる。上記実施形態では、切削可能領域2の平面において、均等に立体状の格子点が形成される構成を示したが、本発明はこれに限定されず、例えば、図17に示すように、切削可能領域内において、立体状の格子点が密の部分密集部12と、立体状の格子点が疎の部分散在部13を形成した構成であっても構わない。この構成を採用した場合、深部側に密集部12を配し、浅部側に散在部13を配する構成にすれば、土圧及び水圧の高い箇所の強度を集中的に高めることが可能となるため、強度とコストの双方の利益を得ることが可能となる。結果的に、市場に、合理的なシールド掘削用土留め壁4を提供することができる。上記実施形態では、シールド掘削機9の円形ビットに合わせて切削可能領域2をほぼ円形状に形成したが、本発明はこれに限定されず、切削可能領域2を他の形状に形成しても構わない。例えば、2つの円が連通したような形状等が挙げられる。上記実施形態では、立体格子部11を形成する行方向配列部21と列方向配列部22とを互いに当接させた配置にしたが、本発明はこれに限定されず、行方向配列部21と列方向配列部22とを当接させることなく立体格子部を形成する構成であっても構わない。すなわち、行方向配列部21と列方向配列部22とを互いに離反するようにして立体格子部を形成しても構わない。なお、この場合、格子点における行方向配列部21と列方向配列部22との間に、コンクリートが充填される構成となるが、長尺樹脂体6の積層方向に掛かる土圧等に対する強度が、上記実施形態より劣ることはない。ただし、格子点に余分に充填されるコンクリートの分だけ切削可能領域の肉厚が増加する場合があるため、切削容易性の観点からすれば、上記実施形態の方が好適である。上記実施形態では、セメント混合材としてコンクリートを用いた構成を示したが、本発明はこれに限定されず、モルタルを用いた構成であっても構わない。ただし、モルタルは、コンクリートを用いた場合よりも、構造体としての強度が劣るため、上記実施形態のようにコンクリートを用いる方が好適である。上記実施形態では、シールド掘削用土留め壁1の全体形状を矩形状とした構成を示したが、本発明はこれに限定されず、例えば、その他に、円形型、小判型、楕円形型、多芯円形型などであっても構わない。