"矩形状に形成されたウェブの両側端部に板状フランジが互いに向き合わずに形成された複数のZ形鋼矢板を前記板状フランジの先端部に形成された継手によりウェブ同士が向き合うように接続して形成されるとともに、隣り合う2つのZ形鋼矢板のウェブ間が板状の蓋部材によりボックス化された鋼矢板壁であって、前記蓋部材の端部と係合して該蓋部材の表面を前記板状フランジのフランジ面と面一にする係合部を、前記Z形鋼矢板が前記ウェブの両側端部に有することを特徴とする鋼矢板壁。前記ウェブの両側端部に余肉部を形成し、該余肉部のウェブの端部側の面と前記板状フランジのフランジ面とに前記蓋部材の板厚と同じ高さの段差を形成して前記係合部をなしていることを特徴とする請求項1に記載の鋼矢板壁。前記ウェブの高さに対する前記余肉部の前記ウェブの高さ方向の形成領域を1/6~1/3の範囲内に設定したことを特徴とする請求項2に記載のZ形鋼矢板壁。前記板状フランジの先端部に相対向して二股状に形成された一対の爪部と、該爪部と前記板状フランジの先端部との間に形成された曲り部とを前記継手が有し、該継手が、接続された隣り合う2つのZ形鋼矢板のウェブ間に位置するように、前記曲り部が前記ウェブの内側に向けて湾曲していることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の鋼矢板壁。前記継手がラルゼン型継手であることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の鋼矢板壁。矩形状に形成されたウェブの両側端部に板状フランジが互いに向き合わずに形成されていると共に、前記板状フランジの先端部に継手を有するZ形鋼矢板において、前記継手により接続された2つのZ形鋼矢板のウェブ間をボックス化する板状の蓋部材の端部と係合して該蓋部材の表面を前記板状フランジのフランジ面と面一にする係合部を前記ウェブの両側端部に設けたことを特徴とするZ形鋼矢板。前記ウェブの両側端部に余肉部を形成し、該余肉部のウェブの端部側の面と前記板状フランジのフランジ面とに前記蓋部材の板厚と同じ高さの段差を形成して前記係合部をなしていることを特徴とする請求項6に記載のZ形鋼矢板。前記ウェブの高さに対する前記余肉部の前記ウェブの高さ方向の領域を1/6~1/3の範囲内に設定したことを特徴とする請求項7に記載のZ形鋼矢板。前記板状フランジの先端部に相対向して二股状に形成された一対の爪部と、該爪部と前記板状フランジの先端部との間に形成された曲り部とを前記継手が有し、該継手が、接続された隣り合う2つのZ形鋼矢板のウェブ間に位置するように、前記曲り部が前記ウェブの内側に向けて湾曲していることを特徴とする請求項6~8のいずれか一項に記載のZ形鋼矢板。前記継手がラルゼン型継手であることを特徴とする請求項6~8のいずれか一項に記載のZ形鋼矢板。図9に示すZ形鋼矢板を用いた鋼矢板壁によると、継手効果を低下させる曲げ変形が生じることを抑制することが可能であるが、図10に示すように、隣り合う2つのZ形鋼矢板7のウェブ間を板状の蓋部材8によりボックス化した場合には、腐食等による長期間使用時の劣化を招く段差9が蓋部材8とZ形鋼矢板7の板状フランジ4との間に発生するという問題があった。また、腹起し材を使用した施工では、コンクリートなどによる充填が必要になる可能性があるだけでなく、鋼矢板そのままの状態としても美観的に好ましくない状態となるという問題があった。本発明は、上述した問題点に鑑みてなされたものであり、Z形鋼矢板のウェブ間を板状の蓋部材によりボックス化した際に上述の問題を招く段差がZ形鋼矢板の板状フランジと蓋部材との間に発生することを防止することのできる鋼矢板壁とZ形鋼矢板を提供することを目的とするものである。上記目的を達成するために、請求項1の発明は、矩形状に形成されたウェブの両側端部に板状フランジが互いに向き合わずに形成された複数のZ形鋼矢板を前記板状フランジの先端部に形成された継手によりウェブ同士が向き合うように接続して形成されるとともに、隣り合う2つのZ形鋼矢板のウェブ間が板状の蓋部材によりボックス化された鋼矢板壁であって、前記蓋部材の端部と係合して該蓋部材の表面を前記板状フランジのフランジ面と面一にする係合部を、前記Z形鋼矢板が前記ウェブの両側端部に有することを特徴とする。請求項2の発明は、請求項1に記載の鋼矢板壁において、前記ウェブの両側端部に余肉部を形成し、該余肉部のウェブの端部側の面と前記板状フランジのフランジ面とに前記蓋部材の板厚と同じ高さの段差を形成して前記係合部をなしていることを特徴とする。請求項3の発明は、請求項2に記載の鋼矢板壁において、前記ウェブの高さに対する前記余肉部の前記ウェブの高さ方向の形成領域を1/6~1/3の範囲内に設定したことを特徴とする。請求項4の発明は、請求項1~3のいずれか一項に記載の鋼矢板壁において、前記板状フランジの先端部に相対向して二股状に形成された一対の爪部と、該爪部と前記板状フランジの先端部との間に形成された曲り部とを前記継手が有し、該継手が、接続された隣り合う2つのZ形鋼矢板のウェブ間に位置するように、前記曲り部が前記ウェブの内側に向けて湾曲していることを特徴とする。請求項5の発明は、請求項1~3のいずれか一項に記載の鋼矢板壁において、前記継手がラルゼン型継手であることを特徴とする。請求項6の発明は、矩形状に形成されたウェブの両側端部に板状フランジが互いに向き合わずに形成されていると共に、前記板状フランジの先端部に継手を有するZ形鋼矢板において、前記継手により接続された2つのZ形鋼矢板のウェブ間をボックス化する板状の蓋部材の端部と係合して該蓋部材の表面を前記板状フランジのフランジ面と面一にする係合部を前記ウェブの両側端部に設けたことを特徴とする。請求項7の発明は、請求項6に記載のZ形鋼矢板において、前記ウェブの両側端部に余肉部を形成し、該余肉部のウェブの端部側の面と前記板状フランジのフランジ面とに前記蓋部材の板厚と同じ高さの段差を形成して前記係合部をなしていることを特徴とする。請求項8の発明は、請求項7に記載のZ形鋼矢板において、前記ウェブの高さに対する前記余肉部の前記ウェブの高さ方向の領域を1/6~1/3の範囲内に設定したことを特徴とする。請求項9の発明は、請求項6~8のいずれか一項に記載のZ形鋼矢板において、前記板状フランジの先端部に相対向して二股状に形成された一対の爪部と、該爪部と前記板状フランジの先端部との間に形成された曲り部とを前記継手が有し、該継手が、接続された隣り合う2つのZ形鋼矢板のウェブ間に位置するように、前記曲り部が前記ウェブの内側に向けて湾曲していることを特徴とする。請求項10の発明は、請求項6~8のいずれか一項に記載のZ形鋼矢板において、前記継手がラルゼン型継手であることを特徴とする。請求項1及び6の発明によれば、Z形鋼矢板のウェブ両側部に設けられた係合部に蓋部材の端部が係合することによって蓋部材の表面が板状フランジのフランジ面と面一になる。従って、Z形鋼矢板のウェブ間を板状の蓋部材によりボックス化した際に腐食等による長期使用時の劣化や、腹起し材使用時のコンクリート等の充填の必要性、さらには美観上の問題を招く段差がZ形鋼矢板の板状フランジと蓋部材との間に発生することを防止することができる。請求項2、3、7及び8の発明によれば、上記の問題を招く段差がZ形鋼矢板の板状フランジと蓋部材との間に発生することをウェブの機械的強度を低下させることなく防止することができる。請求項4、5、9及び10の発明によれば、Z形鋼矢板の板状フランジ同士を継手により接続した際に継手が鋼矢板壁の壁面から突出することを防止することができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。本発明に係る鋼矢板壁の一実施形態を図1~図3に示す。図1に示される鋼矢板壁1は、打設方向に沿って矩形状に形成されたウェブ3の両側端部に板状フランジ4が互いに向き合わずに形成された複数のZ形鋼矢板7を板状フランジ4の先端部に形成された継手5によりウェブ同士が向き合うように接続して形成されている。また、図1に示される鋼矢板壁1は板状に形成された複数の蓋部材8を有し、これらの蓋部材8により隣り合う2つのZ形鋼矢板7のウェブ間はボックス化されている。継手5は、図2に示すように、一対の爪部51,52を有し、これらの爪部51,52は板状フランジ4の先端部に相対向して二股状に形成されている。また、継手5は爪部51,52と板状フランジ4の先端部との間に曲り部53を有し、この曲り部53は、継手5が、接続された隣り合う2つのZ形鋼矢板7のウェブ間に位置するようにウェブ3の内側に向けて湾曲している。蓋部材8は、例えば鉄板等から形成されている。また、蓋部材8は隣り合う2つのZ形鋼矢板7のウェブ間隔とほぼ同じ板幅で板状に形成されていると共に、板状フランジ4の板厚Dと同じ厚さで板状に形成されている。Z形鋼矢板7は、図3に示すように、係合部10をウェブ3の両側端部の板状フランジ4が形成された面と反対側の面に有している。この係合部10は蓋部材8の端部と係合して蓋部材8の表面を板状フランジ4のフランジ面と面一にするものであり、本実施形態では、係合部10位置において蓋部材8の板厚と同じ厚さとなる余肉部11をウェブ3の両側端部に形成して係合部10が形成されている。すなわち、余肉部11のウェブ3の端部側の面11a以下、余肉部側面11aというと、板状フランジ4のフランジ面4aとに段差を形成し、この段差が係合部10をなしている。ここで、板状フランジ4のフランジ面4aと余肉部側面11aとの段差の高さを、蓋部材8の厚さと同等とすることで、この段差からなる係合部10に蓋部材8の端部を係合させた時に、蓋部材8の表面8aと板状フランジ4のフランジ面4aとが面一になるようにしている。図3に示すように、ウェブ3の高さをH、この高さ方向の余肉部11の形成領域をhとすると、余肉部11はウェブ高さHに対して1/6~1/3の範囲hで、かつ係合部10位置において板状フランジ4のフランジ厚Dと同等の厚さWでウェブ3の両側端部に形成されている。係合部10を除いたウェブ3の板厚Tとしてはウェブ3の両端部を除いたウェブ厚T0を確保しており、Z形鋼矢板7の強度低下を招かないようにしている。図3に示されるZ形鋼矢板7を用いて本発明の一実施形態に係る鋼矢板壁を形成する場合は、図4aに示すように、図示しない矢板打ち機により1枚目のZ形鋼矢板7を地中に打設する。次に、図4bに示すように、1枚目のZ形鋼矢板7のウェブ3と2枚目のZ形鋼矢板7のウェブ3が互いに向き合うと共に板状フランジ4の先端部に形成された継手5により2枚のZ形鋼矢板7が接続されるように、2枚目のZ形鋼矢板7を地中に打設する。このようにして2枚のZ形鋼矢板7を地中に打設したならば、ウェブ3の両側端部に形成された係合部10に蓋部材8の端部が係合するように蓋部材8を地中に打設する。そうすると、図4cに示すように、地中に打設された2枚のZ形鋼矢板7のウェブ間が板状の蓋部材8によりボックス化される。このとき、蓋部材8の表面は板状フランジ4のフランジ面と面一となるので、Z形鋼矢板7のウェブ間を板状の蓋部材8によりボックス化した際に腐食が生じやすく、また、美観上の問題も招く段差がZ形鋼矢板7の板状フランジ4と蓋部材8との間に発生することを防止することができる。また、上述した本発明の一実施形態のように、蓋部材8の板厚と同じ高さの段差を板状フランジ4のフランジ面4aと余肉部側面11aとに形成して係合部10を形成することにより、係合後のZ形鋼矢板7の板状フランジ4と蓋部材8との間に段差が発生することをウェブ3の機械的強度を低下させることなく防止することができる。さらに、上述した本発明の一実施形態のように、Z形鋼矢板7の板状フランジ同士を接続する継手5として、板状フランジ4の先端部に相対向して二股状に形成された一対の爪部51,52と、爪部51,52と板状フランジ4の先端部との間に形成され且つ継手5が、接続された隣り合う2つのZ形鋼矢板7のウェブ間に位置するようにウェブ3の内側に向けて湾曲する曲り部53とを有するものを用いたことで、Z形鋼矢板7の板状フランジ同士を継手5により接続した際に継手5が鋼矢板壁の壁面から突出することを防止することができる。図5は図3に示されるZ形鋼矢板を製造するときに用いられる圧延設備の一例を示す図であり、図5に示される圧延設備は、矢板素材を加熱する加熱炉13と、加熱炉13で加熱された矢板素材を粗造形圧延する粗圧延機14と、粗圧延機14にて粗造形圧延された矢板素材を製品形状に近い形状になるまで圧延する中間圧延機15と、中間圧延機15にて中間圧延が施された矢板素材を仕上圧延する仕上圧延機16とを備えて構成されている。図3に示されるZ形鋼矢板7を熱間圧延により製造する場合の一例を図6に示す。Z形鋼矢板7を熱間圧延により製造する場合は、図6に示すように、鋼矢板素材17を粗圧延機により粗造形圧延粗圧延工程し、次いで鋼矢板素材17を製品形状に近い形状になるまで中間圧延機により中間圧延する中間圧延工程。その後、鋼矢板素材17に仕上圧延を仕上圧延機により施すと、図3に示されるZ形鋼矢板7が製造される。この場合、係合部10は中間圧延工程で形成される。なお、上述した本発明の一実施形態では、Z形鋼矢板7の継手として、板状フランジ4の先端部に相対向して二股状に形成された一対の爪部51,52と、爪部51,52と板状フランジ4の先端部との間に形成され且つ継手5が、接続された隣り合う2つのZ形鋼矢板7のウェブ間に位置するようにウェブ3の内側に向けて湾曲する曲り部53とを有するものを例示したが、これに限られるものではない。例えば、図7に示すように、Z形鋼矢板7の継手としてラルゼン型継手12を用いてもよい。"