調理物を入れる被加熱物を載置するトッププレートの下方に設けられ、前記被加熱物を加熱する加熱手段と、前記トッププレート上に載置された前記調理物および前記被加熱物を含む載置物の重量を検出する重量検出手段と、前記重量検出手段の検出値から前記載置物の重心位置および重量を算出し、前記加熱手段の加熱動作を制御する制御手段と、少なくとも前記載置物の重心位置が変化し、かつ前記載置物の重量がほぼ変わらない場合にふきこぼれたと判定するふきこぼれ判定部と、を備え、前記制御手段は前記ふきこぼれ判定部の判定結果を基に前記加熱手段の加熱動作を制御することを特徴とする加熱調理器。前記加熱手段への投入電力を検出する電力検出部を備え、前記ふきこぼれ判定部は前記載置物の重心位置が変化し、かつ前記載置物の重量がほぼ変わらないことに加え、前記電力検出部が検出した電力がほぼ変わらない場合にふきこぼれたと判定することを特徴とする請求項1に記載の加熱調理器。前記被加熱物の温度を検出する温度検出手段を備え、前記ふきこぼれ判定部は前記載置物の重心位置が変化し、かつ前記載置物の重量がほぼ変わらないことに加え、前記温度検出手段の検出値が水が沸騰する、あるいは沸騰しそうな温度を超える場合にふきこぼれたと判定することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の加熱調理器。前記加熱手段を複数備え、前記制御手段は前記ふきこぼれ判定部の判定結果を基に駆動中の全ての前記加熱手段の加熱動作を制御することを特徴とする請求項1~請求項3のいずれかに記載の加熱調理器。前記制御手段に信号を送る操作部を備え、前記制御手段は、前記ふきこぼれ判定部がふきこぼれたと判定すると、前記操作部にて行われた設定に基づいて駆動中の全ての前記加熱手段の加熱動作を制御することを特徴とする請求項4に記載の加熱調理器。グリル内の加熱を行うグリル加熱手段を備え、前記制御手段は前記加熱手段および前記グリル加熱手段の加熱制御を行い、前記制御手段は前記ふきこぼれ判定部がふきこぼれたと判定した後も前記グリル加熱手段の加熱動作を継続させることを特徴とする請求項1~請求項5のいずれかに記載の加熱調理器。しかしながら従来の加熱調理器では、天板および被加熱物と調理物とを含む載置物の重量の合計値を用いているため、被加熱物から調理物が天板上にふきこぼれたとき等、天板上の重量が変化しないと調理物の状態変化が起きても加熱手段の出力制御を行わない。従って、例えば調理物がふきこぼれても投入火力が変わることなく加熱動作が継続されることがあった。そして被加熱物から調理物がふきこぼれた状態で加熱動作が継続すると、ふきこぼれた調理物が被加熱物の底面に入り込むなどして底面や天板を焦げ付かせてしまうという課題があった。本発明に係る加熱調理器は、上記のような課題を解決するためになされたもので、被加熱物内の調理物のふきこぼれが発生した場合においても、ふきこぼれを検出し、その結果に基づいて加熱制御を行うことを目的とする。本発明に係る加熱調理器は、調理物を入れる被加熱物を載置するトッププレートの下方に設けられ、被加熱物を加熱する加熱手段と、トッププレート上に載置された調理物および被加熱物を含む載置物の重量を検出する重量検出手段と、重量検出手段の検出値から載置物の重心位置および重量を算出し、加熱手段の加熱動作を制御する制御手段と、少なくとも載置物の重心位置が変化し、かつ載置物の重量がほぼ変わらない場合にふきこぼれたと判定するふきこぼれ判定部と、を備え、制御手段はふきこぼれ判定部の判定結果を基に前記加熱手段の加熱動作を制御する。本発明に係る加熱調理器によれば、重量検出手段から検出される載置物の重心位置および重量の変化からふきこぼれ判定部がふきこぼれ判定を行い、制御手段がふきこぼれ判定部の判定結果に基づいて加熱手段の加熱動作を制御するので、被加熱物から調理物がふきこぼれた状態で加熱動作が継続することを防止し、ふきこぼれによる被加熱物やトッププレートの焦げ付きを防止することができる。実施の形態1.以下図1~図7を基に本発明の実施の形態1に係る加熱調理器の構成および動作を説明する。図1は本実施の形態1に係る誘導加熱調理器10の設置状態を説明する斜視図である。本実施の形態1に係る誘導加熱調理器10は、図1に示すようにキッチン100に形成された設置空間である設置口110に組み込んで使用するビルトインタイプのものを想定している。図2は誘導加熱調理器10の斜視図である。図3は誘導加熱調理器10の内部を簡略化して示したブロック図である。図2に示すように誘導加熱調理器10は箱状の本体1によって外郭を形成されている。本体1は上面が開口されており、本体1の内部には制御部9と、駆動部15と、加熱手段としての加熱コイル8a、8b、8c以下、区別しないときは加熱コイル8というと、電力検出部11a、11b、11c以下、区別しないときは電力検出部11というと、報知手段12とが収容されている。なお制御部9は本発明の制御手段に相当する。次に、本体1の上部には、本体1の開口を覆うように耐熱性のガラスと金属の枠体とで構成され、鍋などの被加熱物4を載置するトッププレート2が取り付けられている。このトッププレート2は、本体1の開口より大きく形成されている。次に、トッププレート2の表面に斜線で示した箇所には、本体1内の加熱コイル8a、8b、8cが収容された位置に対応するように加熱領域を示す加熱口3a、3b、3c以下、区別しないときは加熱口3というが設けられている。この加熱口3は使用者にこの領域上に被加熱物を載置してもらうための表示であり、本実施の形態1では加熱口3a及び3bは対応する加熱コイル8a、8bが比較的加熱出力を大きく設定されているため表示領域が大きく、加熱口3cは対応する加熱コイル8cが前述の2つの加熱コイル8a、8bに対して比較的加熱出力を小さく設定されているため表示領域が小さい。また、本実施の形態1ではひとつの加熱口3に対してひとつの加熱コイル8が配設されているが、ひとつの加熱口3に対して複数の加熱コイル8が配設されていても構わない。次に、トッププレート2の裏面側の四隅には、上面から見て左上から反時計回りに重量検出手段としての重量センサ5a、5b、5c、5d以下、区別しないときは重量センサ5という。が配設されている。この重量センサ5は、例えばひずみゲージなどより構成され、重量荷重に応じた電圧値を出力する。なお、重量センサ5は、これに限らず、重量を検知するものであれば任意の部品を使用することができる。例えば静電容量式荷重センサなどを用いても良い。次に、トッププレート2の上部手前側には、入力操作や設定火力の状態などの情報を表示する表示部7と、加熱口3ごとの加熱制御に関する操作の入力を行う操作部6とが設けられている。表示部7は、例えば、液晶パネルLCDやLEDなどで構成されている。操作部6は、例えば、透明性の導電性フィルムなどの電極からなるタッチスイッチにより構成され、使用者の指などが電極の配置位置に近づいた際における静電容量の変化により入力操作を検知する。なお、操作部6は、タッチスイッチに限らず、例えばメンブレンシートを用いた接点ボタンでも良いし、火力を調整するダイヤルや、各種調理設定の操作をするスイッチ等を設けるようにしても良い。また、操作部6を本体1の前面側に配置しても良い。また、加熱コイル8は、渦巻状に巻かれた誘導加熱コイルにより構成され、高周波電流が供給されることにより、被加熱物4を誘導加熱するものである。なお、本実施の形態1では、加熱手段としての加熱コイル8に高周波電流を流して誘導加熱を行う誘導加熱調理器について説明するが、本発明はこれに限るものではなく、例えば加熱手段として、輻射によって加熱する輻射型熱源を用いる電気ヒータ例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータを用いるようにしても良い。また、制御部9には、各重量センサ5と、操作部6と、表示部7と、駆動部15と、報知部12とが接続される。この制御部9は、例えばマイコン等により構成され、操作部6からの入力に基づいて駆動部15への加熱指令を行う。制御部9は各重量センサ5の検出値に基づき、被加熱物4のふきこぼれを判定するふきこぼれ判定手段9aを有する。なお、ふきこぼれ判定手段9aは制御部9と別部品である必要はなく、制御部9の中にふきこぼれを判定する機能を有していれば良い。また、報知部12は、例えばブザーやスピーカなどにより構成され、制御部9からの制御により、調理動作に関するガイダンスメッセージや、警報音などを発する。また、LED等の光の点灯や文章にて報知を行う場合は表示部7と一体とし、文章報知を行っても良い。また、駆動部15は、加熱コイル8ごとにインバータ回路を有している。そして、制御部9からの加熱指令に応じて、図示しない電源回路から供給される電力を変換し、各加熱コイル8へ高周波電流を供給する。尚、電源回路から各インバータ回路への電力供給は、制御部9からの制御により、インバータ回路ごとにオンオフ制御がなされる。また、電力検出部11a、11b、11cはそれぞれ対応する加熱コイル8a、8b、8cに投入される電力を検出する。電力検出部11は例えば加熱コイル8と接続するインバータへ供給される電流および電圧の値から加熱コイル8へ供給される電力を算出する。なお、電力検出部11は制御部9と一体としてもよい。次に、図1および図4を用いて誘導加熱調理器10のキッチン100への取り付けについて説明する。図4は誘導加熱調理器10の設置状態を説明する正面図及び上面図である。以上のように構成された誘導加熱調理器10は、例えば図1に示すキッチン100の設置口110に嵌め込んで設置される。また、図4に示すように、誘導加熱調理器10をキッチン100に配置したとき、トッププレート2がキッチン100の上面に載置される。誘導加熱調理器10が設置口110に嵌め込まれると、トッププレート2が各重量センサ5を介してキッチン100の上面に支持され、誘導加熱調理器10はキッチン100の上面に懸架状態で支持される。つまり、誘導加熱調理器10の荷重は、トッププレート2に配設された重量センサ5を介してキッチン100の上面に加わることとなる。そして、トッププレート2上に被加熱物4が載置されると、その重量荷重は重量センサ5を介してキッチン100の上面に加わることとなる。つまり、各重量センサ5の検出値は、被加熱物4の重量に応じて変化する。ここで、重量センサ5がキッチン100の上面に支持されるのは、重量センサ5は平らで硬い場所に設置しないと検出精度が低下するためである。なお、重量センサ5を設ける位置は隅に限られず、トッププレート2が各重量センサ5を介してキッチン100の上面に支持される位置に重量センサ5が設けられていれば良い。なお、本体1の開口の周縁端部を外側へL字形に折り曲げてフランジ状に形成し、該フランジ部とトッププレート2とを例えばねじにて固定し、フランジ部をキッチン100の上面に載置して、誘導加熱調理器10の荷重を支えるようにしても良い。この場合においても、重量センサ5をフランジ部の下面側に配設することでトッププレート2が各重量センサ5を介してキッチン100の上面に支持されることとなる。次に、図5および図6を用いて本実施の形態1における制御部9が載置物の載置位置すなわち被加熱物4の重心に相当重量を算出する動作を説明する。なお、載置物とはトッププレート2上に載置されているものの総称であり、被加熱物4や被加熱物4内の調理物を含む。載置位置重量の算出動作図5は本実施の形態1に係る制御部9が載置物の載置位置重量を算出する動作を示すフローチャートである。S101誘導加熱調理器10の電源が投入された後、ステップS101にて制御部9は、各重量センサ5の検出値を読み込む。S102次にステップS102にて、制御部9は、読み込んだ検出値に変動があるか否かを判断する。検出値に変動がないと判断した場合は、上記ステップS101へ戻り、検出値の読み込みを繰り返す。なお、この検出値の変動に加え、例えば、トッププレート2の上に載置物が無い状態における検出値を予め記憶しておき、当該記憶した検出値と読み込んだ検出値とが同一でない場合、検出値の変動があると判断するようにしても良い。これにより、載置物が既に載置された状態で、誘導加熱調理器10の電源が投入された場合であっても、載置物の載置を判断することができる。S103検出値に変動があると判断した場合、ステップS103にて制御部9は、各重量センサ5の検出値に基づいて、載置物の載置位置及び重量を算出する。次に、載置物の載置位置及び重量の算出例について図6により説明する。図6は実施の形態1に係る重量センサ5による載置物の載置位置及び重量の算出例を説明する図である。図6において、Wa、Wb、Wc、Wdは、原点を通る横軸をX軸、縦軸をY軸とし、重量センサ5bを座標原点とする各重量センサ5a、5b、5c、5dの座標位置を示している。即ち、X軸方向の重量センサ間距離はXmであり、Y軸方向の重量センサ間距離はYmである。また、Mは、載置物の重心の座標位置重心の位置を示し、Mgは、載置物の重量を示している。ここで、載置物の重量Mgは、各重量センサ5から検出された重量の変化量の合計となる。Wa、Wb、Wc、Wdが検出した重量の変化量をそれぞれM1、M2、M3、M4とすると、載置物の重量Mgは以下の式により求めることができる。Mg=M1M2M3M4...式1また、載置物のY軸回りのモーメントXg×Mg、及び載置物のX軸回りのモーメントYg×Mgは、以下の式により求めることができる。Xg×Mg=Xm×M3Xm×M4...式2Yg×Mg=Ym×M1Ym×M4...式3従って、上記2、3式より、載置物の座標位置MXg、Ygは、以下の式により求めることができる。Xg=Xm×M3M4/Mg...式4Yg=Ym×M1M4/Mg...式5そして、載置物の重心の位置である座標位置Mが、加熱コイル8a、8b、8cの何れかの中心から加熱可能な範囲内にあるとき、当該載置物が加熱コイル8上方に載置されている、つまり載置物と加熱コイル8とが対向している状態であると判断する。このようなフローを実施することで、重量センサ5の検知結果に基づいて、当該載置物の載置位置重心及び重量を算出することができる。図7は本実施の形態1における重量センサ5配置の変形例である。なお、上述の説明では重量センサ5a、5b、5c、5dの4つの重量センサ5を用いて載置物の重心の位置を求めたが、重量センサ5が少なくとも3つ以上配置されていれば以下の式6および式7によってトッププレート2上の載置物の重心の位置を求めることができる。...式6...式7例えば図7に示すようにWaX1、Y1、WbX2、Y2、WcX3、Y3の3点の重量センサ5で重心位置を計測する場合、検出重量がそれぞれM1、M2、M3だった場合の載置物の重心の座標Xg、Ygは以下の式8および式9により求めることができる。...式8...式9次に、被加熱物4の調理物がふきこぼれた場合のトッププレート2上の変化について図8を用いて説明する。図8は、ふきこぼれ前後のトッププレート2上の変化を示した図である。図8aはふきこぼれが起きる前の誘導加熱調理器10の上面図であり、図8bは被加熱物4内の調理物がふきこぼれた後の誘導加熱調理器10の上面図である。図8bに示すように、被加熱物4から調理物がふきこぼれると、被加熱物4に沿って調理物はどんどん外へ広がっていく。そのため、図8aに示した載置物の重心位置Mに比べて、図8bでは調理物が外に広がった分載置物の重心位置がMpへと変化している。そして、ふきこぼれ前後を比較してもトッププレート2上に載置されているのが被加熱物4および調理物であることは変わらないので、トッププレート2上ではほとんど重量の変化はない。つまり、ふきこぼれが発生すると、トッププレート上で検知される載置物の重量はほぼ変わらないまま、載置物の重心位置のみが変化する。次に、加熱口3上に載置物が載置されている場合であって、重量センサ5の検知出力により、ふきこぼれ判定部9aが当該被加熱物4の調理物がふきこぼれたと判定し、その判定結果に基づいて制御部9が加熱コイル8の駆動を停止させ、又は火力設定をふきこぼれが起きないような火力まで低下させる動作について説明する。図9は実施の形態1に係るふきこぼれを検知する検知動作を示すフローチャートである。S111使用者からの操作により、加熱コイル8に対する加熱操作がなされると、ステップS111にて制御部9は、操作部6から入力された操作に基づいて駆動部15への加熱指令を行う。駆動部15は、加熱指令に基づいて加熱コイル8を駆動する。これにより被加熱物4は誘導加熱される。S112次に、ステップS112にて制御部9は、各重量センサ5の検出値に基づいて、駆動中である加熱コイル8に対向する載置物の重量Mgと重心Mを算出する。この重量Mgと重心Mの算出は、図5のステップS103および図6にて説明した載置物の載置位置重量の算出動作と同様の動作により、重量センサ5の検出値から、トッププレート2上の載置物の重量と重心位置を算出する。この算出動作はあらかじめ制御部9に設定されたサンプリング間隔で繰り返すものとする。S113次に、ステップS113にてふきこぼれ判定部9aは載置物の元の重心位置Mからの移動変化量△Mが、あらかじめ実験等により求められ、ふきこぼれ判定部9aに記憶させたふきこぼれ判定閾値Mth以上であるか否かを判断する。これは、ふきこぼれた量が多くなるほど被加熱物4の重心位置が変化するためである。つまり△M<Mthの式を満たす場合はふきこぼれ判定部9aは重心位置に変化がないと判断し、制御部9およびふきこぼれ判定部9aはステップS111からステップS113を繰り返す。S114一方、△M≧Mthの場合はふきこぼれ判定部9aは載置物の重心位置が変化したと判断しステップS114に進む。そして、ステップS114にてふきこぼれ判定部9aは、算出した載置物の重量の変化量△Mgがあらかじめふきこぼれ判定部9aに設定されたふきこぼれ判定範囲内、つまりMgth1<△Mg<Mgth2の式を満たすか否かを判断する。この判定に用いる閾値Mgth1、Mgth2は被加熱物4、即ちトッププレート2上の載置物の重量の変化が小さいことを判断できる値とすればよい例えばゼログラム以上5グラム以内など。なお、あらかじめステップS112にて載置物の重量Mgと重心Mを算出しているので、ステップS114で重量の変化量△Mgがふきこぼれ判定範囲内であるか否かの判定は、仮に調理物が吹きこぼれていても蒸発により重量があまり変化しない程度の短時間で行う。載置物の重量の変化量△MgがMgth1<△Mg<Mgth2の式を満たさない場合は、上記ステップS111に戻り、制御部9およびふきこぼれ判定部9aはステップS111~S114を繰り返す。これは、△MgがMgth1<△Mg<Mgth2の式を満たさない場合は、ステップS113で算出する載置物の重心位置が変化したことが、トッププレート2上に新たに被加熱物4が載置された、あるいは既に載置されていた被加熱物4が外されたと考えられるからである。一方、載置物の重量の変化量△MgがMgth1<△Mg<Mgth2の式を満たす場合にはステップS115へ進む。S115ステップS115にて、ふきこぼれ判定部9aは、電力検出部11での検出電力の変化量△Wが、あらかじめ実験等により求められふきこぼれ判定部9aに記憶させたふきこぼれ判定閾値Wthよりも小さいか否かを判断する。△WがWthより大きい場合、上記ステップS111に戻る。ここで検知電力の変化△Wが小さいということは、被加熱物4の載置位置等の加熱状態が変化していないことを示すものである。例えばユーザの調理動作により被加熱物4が加熱口3からずれたような場合には、加熱コイル8と被加熱物4の位置関係で決まるインピーダンスやインダクタンス値などの回路定数が変化することになるため、投入電力も変化し、検出される電力の変化△Wも大きくなる。S116一方、検知電力の変化△WがWthより小さい場合、ステップS116にてふきこぼれ判定手段9aはふきこぼれが発生していると判定し、その判定結果に基づいて制御部9は当該被加熱物4が載置されている加熱口3に対応する加熱コイル8の駆動を停止させ、又は火力設定をふきこぼれが起きないような火力まで低下させる加熱指令を行う。S117ステップS117にて駆動部15は、制御部9からの加熱指令に基づいて当該加熱コイル8の駆動を停止、又は加熱出力を低減させる。S118ふきこぼれが発生した加熱口3に対応する加熱コイル8の動作を停止した後、ステップS118にて他の加熱口3が加熱動作中であるかどうか制御部9で判断する。他の加熱口3が動作中でない場合は、ステップS111へ戻る。S119一方、他の加熱口3が動作中の場合は、ステップS119に進み、制御部9はふきこぼれが発生した加熱口3以外の動作中の加熱口3に対応する加熱コイル8の加熱動作を停止または火力低下させるか、またはそのまま加熱を継続するかのどちらが使用者によって設定されているかを確認する。このふきこぼれ後の動作選択は、例えば、使用者がふきこぼれを検知した加熱口3以外の加熱口3の動作設定を各々の加熱口3に対して調理開始前ないし調理中に操作部6を操作して設定する。ふきこぼれが発生した加熱口3以外の動作中の加熱口3に対応する加熱コイル8の加熱を継続する設定がされていた場合は、ステップS111へ戻る。S120ステップS119にてふきこぼれが発生した加熱口3以外の動作中の加熱口3に対応する加熱コイル8の加熱を停止または火力低下させる設定がされていた場合は、制御部9は動作中の加熱口3に対応する加熱コイル8の駆動を停止させ、又は火力設定をふきこぼれが起きないような火力まで低下させる加熱指令を行う。駆動部15は、制御部9からの加熱指令に基づいて当該加熱コイル8の駆動を停止、又は加熱出力を低減させる。以上のように本実施の形態1では、重量センサ5の測定結果に基づき載置物の重量及び載置位置を求め、ふきこぼれ判定部9aは、当該載置物の重心位置の変化量△Mが、あらかじめ実験等により求められ、ふきこぼれ判定部9aに記憶させたふきこぼれ判定閾値Mth以上であって、かつ当該載置物の重量の変化量△Mgがあらかじめふきこぼれ判定部9aに設定されたふきこぼれ判定範囲内Mgth1<△Mg<Mgth2となる、つまりトッププレート2上の載置物の重心位置が変化し、かつ重量の変化が殆ど無い場合はふきこぼれたと判定し、制御部9はその結果を基に当該載置物が載置されている加熱口3に対応する加熱コイル8の加熱動作を制御する。これによって、被加熱物4から調理物がふきこぼれた状態が継続することを防止できるため、被加熱物4の底面やトッププレート2がふきこぼれた調理物で焦げ付くこと無く、トッププレート2や被加熱物4の焦げ付きを防止することが可能になる。なお、本実施の形態1では、ふきこぼれ判定部9aはトッププレート2の他の加熱口3上に新たに被加熱物4が載置された、あるいは他の加熱口3に既に載置されていた被加熱物4が外されたことによる載置物の重心位置の移動をふきこぼれと判定しないためにトッププレート2上の重量の変化もふきこぼれの判定材料にしているが、例えば加熱口3が1つしかない加熱調理器10に本実施の形態1の構成を適用する場合は、ふきこぼれ判定部9aはトッププレート2上の載置物の重心位置の移動のみでふきこぼれを判定しても良い。また、本実施の形態1においては、トッププレート2上の載置物の重心位置および重量の変化だけでもふきこぼれを判定できるが、それらの条件に加えてふきこぼれ判定部9aは電力検出部11での検出電力の変化量△Wが、あらかじめ実験等により求められふきこぼれ判定部9aに記憶させたふきこぼれ判定閾値Wthよりも小さいとき、つまり検出した電力がほぼ変わらないとふきこぼれ有と判定することができる。このようにすることで、重量センサ5の検知結果に加え、投入電力の変化もふきこぼれの有無判定に加えているので、より確実に鍋ずれなどの動作とふきこぼれとの区別が可能になるため、よりふきこぼれ判定の精度が向上する。なお、ふきこぼれ判定部9aは検出電力の変化△Wの代わりに各電力検出部11が検出する電力の比率がほぼ変わらない場合にふきこぼれ有と判定しても良い。これは、載置物の重心位置変化に伴って各電力検出部11が検出する電力の比率が変わった場合は、トッププレート2の他の加熱口3上に新たに被加熱物4が載置され、該加熱口3に対応する加熱コイル8が駆動したと考えられるからである。さらにふきこぼれを検知したあとは制御部9が加熱コイル8の加熱停止又は設定火力を低下させるように制御することで無駄なエネルギーの消費を防止することが可能になる。また、載置物の座標位置Mが、加熱コイル8a、8b、8cの何れかの中心から加熱可能な範囲内にあり、載置物が載置されている加熱コイル8が駆動するとふきこぼれ判定部9aがふきこぼれ判定を開始するため、ふきこぼれを誤検知する可能性を低減させることができる。また、重量センサ5をトッププレート2の裏面側の四隅に配設することで、重量センサ5が加熱コイル8による誘導加熱動作時の磁界や温度の影響を受けにくくなるため、載置物の重心位置および重量をより精度よく検出することができる。また、本実施の形態1において、ふきこぼれ判定部9aがふきこぼれと判定すると、制御部9は、ふきこぼれが発生した加熱口3に対応する加熱コイル8の加熱動作を制御するとともに、他に加熱動作中の加熱口3がある場合に、その加熱口3を停止させるように動作することで、他の加熱口3まで届いたふきこぼれた調理物によって他の加熱口3に載置されている被加熱物4やトッププレート2が焦げ付くことを防止することが可能になる。また、動作中の他の加熱口3がある場合に、制御部9は他の動作中の加熱口3への加熱動作を使用者が操作部6にて行った設定に基づき行うように構成したので、調理内容によって動作設定を選択することができ、通常はふきこぼれを検知した際は他の加熱口3も停止させるようにしておき、加熱を止めると出来栄えに影響が出るような調理内容の場合は、停止させない設定とする等、自在に設定することが出来るため、加熱調理器としての利便性をさらに向上することが出来る。なお、ふきこぼれを検知した場合に、火力停止や火力低下の制御対象とする加熱口3はトッププレート2上に配置される加熱口33a~3cのみとし、図1に示したグリル部13内に収容され、グリル部13内を加熱するグリル部加熱手段はふきこぼれ検知の際の制御対象としないように設定しても良い。これによって、ふきこぼれ検知の際はトッププレート2上の加熱口3に対しては焦げ付き防止抑制することが可能になり、さらにふきこぼれた場合でもトッププレートの焦げ付き等と関係の無いグリル部13での調理は継続することが可能であるため、グリル部13内で調理した調理物の出来栄えを損なうことがない。実施の形態2.本実施の形態2では、載置物の重心位置および重量の変化に加え、被加熱物4の温度に基づいてふきこぼれを判定し、加熱コイル8の駆動を停止させ、又は火力設定をふきこぼれが起きないような火力まで低下させる。図10は実施の形態2に係る誘導加熱調理器20のブロック構成図である。図10に示すように、本実施の形態2に係る誘導加熱調理器20は、上記実施の形態1の図2中に示した電力検出部11の代わりに、被加熱物4の温度を検出する温度検出部12a、12b、12c以下、区別しないときは温度検出部12というを備えている。なお、その他の構成は上記実施の形態1と同様であり、同一部分については同一符号を付する。温度検出部12a、12b、12cは、例えばサーミスタなどにより構成され、トッププレート2の下面に当接して各加熱口3a、3b、3c上に載置された被加熱物4の温度を底面側から測定するものである。なお、温度検出部12は、これに限らず、被加熱物4の温度を検出できるものであれば良い。例えば、赤外線センサを用いて、被加熱物4から放射される赤外線を検知することにより、当該被加熱物4の温度を非接触で検出するものでも良い。以下、本実施の形態2におけるふきこぼれ検知判定動作について、図11を用いて説明する。図11は実施の形態2に係るふきこぼれ検知判定動作を示すフローチャートである。以下、図10の各ステップについて説明する。S211使用者からの操作により、加熱コイル8に対する加熱操作がなされると、ステップS111にて制御部9は、操作部6から入力された操作に基づいて駆動部15への加熱指令を行う。駆動部15は、加熱指令に基づいて加熱コイル8を駆動する。これにより被加熱物4は誘導加熱される。S212次に、ステップS212にて制御部9は、各重量センサ5の検出値に基づいて、駆動中である加熱コイル8に対向する被加熱物4の重量Mgと重心Mを算出する。この重量Mgと重心Mの算出は、実施の形態1にて説明した載置位置重量の算出動作と同様の動作により、重量センサ5の検出値から、加熱中である被加熱物4の重量と重心位置を算出する。この算出動作はあらかじめ制御部9に設定されたサンプリング間隔で繰り返すものとする。S213次に、ステップS213にてふきこぼれ判定部9aは載置物の元の重心位置Mからの移動変化量△Mが、あらかじめ実験等により求められ、ふきこぼれ判定部9aに記憶させたふきこぼれ判定閾値Mth以上であるか否かを判断する。これは、ふきこぼれた量が多くなるほど被加熱物4の重心位置が変化するためである。つまり△M<Mthの式を満たす場合はふきこぼれ判定部9aは重心位置に変化がないと判断し、制御部9およびふきこぼれ判定部9aはステップS211からステップS213を繰り返す。S214一方、△M≧Mthの場合はふきこぼれ判定部9aは載置物の重心位置が変化したと判断し、ステップS114にてふきこぼれ判定部9aは、算出した載置物の重量の変化量△Mgがあらかじめふきこぼれ判定部9aに設定されたふきこぼれ判定範囲内、つまりMgth1<△Mg<Mgth2の式を満たすか否かを判断する。載置物の重量の変化量△MgがMgth1<△Mg<Mgth2の式を満たさない場合は、上記ステップS211に戻り、制御部9およびふきこぼれ判定部9aはステップS211~S214を繰り返す。この判定に用いる閾値Mgth1、Mgth2は被加熱物4、即ちトッププレート2上の載置物の重量の変化が小さいことを判断できる値とすればよい例えばゼログラム以上5グラム以内など。なお、あらかじめステップS212にて載置物の重量Mgと重心Mを算出しているので、ステップS214で重量の変化量△Mgがふきこぼれ判定範囲内であるか否かの判定は、仮に調理物が吹きこぼれていても蒸発により重量があまり変化しない程度の短時間で行う。S215ステップS214で被加熱物4の重量の変化量△MgがMgth1<△Mg<Mgth2を満たす場合は、制御部9は、温度検知部12で検した被加熱物4の温度Tが温度Tthよりも高いか否か判断する。ここで温度Tthはふきこぼれと判定するための温度であり、実際には被加熱物4の調理物の温度が沸騰する温度に達したか否かを判断する温度に設定するものである。例えば被加熱物4の底面温度をTthとした場合、このTthを90°Cに設定しておけば、被加熱物4内の調理物の温度は90°C以下であるので沸騰してふきこぼれている状態ではない。検知温度TがTthよりも低い場合は、上記ステップS211に戻る。S216温度検出部12で検出した温度Tが温度Tth以上の場合は、ふきこぼれ有と判定し、ステップS216にてふきこぼれ判定手段9aはふきこぼれが発生していると判定し、その判定結果に基づいて制御部9は当該被加熱物4が載置されている加熱口3に対応する加熱コイル8の駆動を停止させ、又は火力設定をふきこぼれが起きないような火力まで低下させる加熱指令を行う。S217ステップS217にて駆動部15は、制御部9からの加熱指令に基づいて当該加熱コイル8の駆動を停止、又は加熱出力を低減させる。なお、本実施の形態2においても、ステップS216後に実施の形態1に示したステップS118~ステップS120と同様の制御を行うことができることは言うまでもない。なお、本実施の形態2に係る誘導加熱調理器20は電力検出部11を備え、実施の形態1にて説明した電力検出部11での検出電力の変化をふきこぼれ判定部9aがふきこぼれを判定する際の条件に加えても良い。以上のように、本実施の形態2では、重量センサの検知結果に加え、温度検出部12で検出した被加熱物4の温度調理物温度もふきこぼれの有無判定に加えてふきこぼれ判定する。これによって、被加熱物4の温度が水が沸騰するような温度よりも低い場合、つまりふきこぼれの可能性がない場合に生じた載置物の重心位置や重量の変化を外乱と判断することができるので、より誤判定無く確実にふきこぼれの有無を判定することが可能になる。また、各実施の形態は、適宜組み合わせて実現しても構わない。