クラッチ機構であって、少なくとも1つの突出を画定する、第1の回転ディスクと、前記第1の回転ディスクと同軸上に配置される、第2の回転ディスクと、前記第1および第2の回転ディスクと同軸上に、前記第1の回転ディスクと第2の回転ディスクとの間に配置される圧力ホイールであって、前記圧力ホイールは、前記少なくとも1つの突出によって動作可能に係合され、前記少なくとも1つの突出は、少なくとも第1の回転位置と第2の回転位置との間で前記圧力ホイールに対して可動である、圧力ホイールと、前記少なくとも1つの突出が前記第1の回転位置にある際に、前記圧力ホイールと前記第2の回転ディスクとの間に第1の摩擦力を発生させ、前記少なくとも1つの突出が前記第2の回転位置にある際に、前記圧力ホイールと前記第2の回転ディスクとの間に第2の摩擦力を発生させるように、前記圧力ホイールと前記第2の回転ディスクとの間に配置される、摩擦要素と、を備える、クラッチ機構。前記圧力ホイールおよび前記摩擦要素は、別個の構成要素である、請求項1に記載のクラッチ機構。前記摩擦要素は、O型リングを備える、請求項1または請求項2に記載のクラッチ機構。前記摩擦要素は、クラッチプレートを備える、請求項1から請求項3のいずれか一項に記載のクラッチ機構。前記摩擦要素は、前記圧力ホイールと一体形成される、請求項1から請求項4のいずれか一項に記載のクラッチ機構。前記摩擦要素は、前記圧力ホイールから延在する環状弾性突出を備える、請求項1から請求項5のいずれか一項に記載のクラッチ機構。前記圧力ホイールは、前記第1の回転ディスクを向くカム表面を備え、前記第1の回転ディスクによって担持される前記少なくとも1つの突出は、前記カム表面に摺動可能に係合する隆起を備える、請求項1から請求項6のいずれか一項に記載のクラッチ機構。前記第1の回転ディスクによって担持される前記少なくとも1つの突出は、前記圧力ホイールにねじ込み式に係合する複数のねじ山を備える、請求項1から請求項7のいずれか一項に記載のクラッチ機構。前記第1の回転ディスク内に形成された陥凹をさらに備え、前記圧力ホイールの少なくとも一部は、前記陥凹内に配置される、請求項1から請求項8のいずれか一項に記載のクラッチ機構。テープディスペンサであって、筐体と、前記筐体によって担持される、アプリケータヘッドと、前記筐体内に支持され、前記アプリケータヘッドによって基材に適用されるように適合された修正テープの供給品を担持するように適合される、繰り出しリールであって、少なくとも1つの突出を画定する、繰り出しリールと、前記筐体内に支持され、前記繰り出しリールと同軸上に配置される、巻き取りリールであって、前記修正テープが前記基材に適用された後に、担持リボンを回収するためのものである、巻き取りリールと、前記繰り出しリールおよび巻き取りリールと同軸上に、前記繰り出しリールと巻き取りリールとの間に配置される圧力ホイールであって、前記圧力ホイールは、前記少なくとも1つの突出によって動作可能に係合され、前記少なくとも1つの突出は、第1の回転位置と第2の回転位置との間で前記圧力ホイールに対して可動である、圧力ホイールと、前記少なくとも1つの突出が前記第1の回転位置にある際に、前記繰り出しリールと巻き取りリールとの間に第1の摩擦力を発生させ、前記少なくとも1つの突出が前記第2の回転位置にある際に、前記繰り出しリールと巻き取りリールとの間に第2の摩擦力を発生させるように、前記圧力ホイールと前記巻き取りリールとの間に配置される、摩擦要素と、を備える、テープディスペンサ。前記圧力ホイールおよび前記摩擦要素は、別個の構成要素である、請求項10に記載のテープディスペンサ。前記摩擦要素は、O型リングを備える、請求項10または請求項11に記載のテープディスペンサ。前記摩擦要素は、クラッチプレートを備える、請求項10~12のいずれか一項に記載のテープディスペンサ。前記摩擦要素は、前記圧力ホイールと一体形成される、請求項10~13のいずれか一項に記載のテープディスペンサ。前記摩擦要素は、前記圧力ホイールから延在する環状弾性突出を備える、請求項10~14のいずれか一項に記載のテープディスペンサ。前記圧力ホイールは、前記繰り出しリールを向くカム表面を備え、前記繰り出しリールによって担持される前記少なくとも1つの突出は、前記カム表面に摺動可能に係合する隆起を備える、請求項10~15のいずれか一項に記載のテープディスペンサ。前記繰り出しリールによって担持される前記少なくとも1つの突出は、前記圧力ホイールにねじ込み式に係合する複数のねじ山を備える、請求項10~16のいずれか一項に記載のテープディスペンサ。前記繰り出しリール内に形成された陥凹をさらに備え、前記圧力ホイールの少なくとも一部は、前記陥凹内に配置される、請求項10~17のいずれか一項に記載のテープディスペンサ。前記筐体によって担持され、前記繰り出しリール、前記巻き取りリール、および前記圧力ホイールを回転自在に支持する、シャフトをさらに備える、請求項10~18のいずれか一項に記載のテープディスペンサ。修正テープディスペンサであって、アプリケータヘッドと、シャフトとを担持する、筐体と、前記シャフト上に回転自在に支持され、隆起を画定する、繰り出しリールと、前記シャフト上で、前記繰り出しリールに隣接して回転自在に支持される、巻き取りリールと、修正テープの供給品を担持する担持リボンであって、前記繰り出しリールから、前記アプリケータヘッドを回って前記巻き取りリールに延在する、担持リボンと、前記シャフト上で、前記繰り出しリールと巻き取りリールとの間に配置される、圧力ホイールであって、前記圧力ホイールは、前記隆起によって動作可能に係合されるカム表面を画定し、前記繰り出しリールは、前記隆起が第1の回転位置と第2の回転位置との間で前記カム表面に対して可動であるように、前記圧力ホイールに対して可動であり、前記圧力ホイールは、前記隆起が前記第1の回転位置にある際の第1の軸位置と、前記隆起が前記第2の回転位置にある際の第2の軸位置との間で、前記繰り出しリールに対して可動である、圧力ホイールと、前記隆起が前記第1の回転位置にあり、前記圧力ホイールが前記第1の軸位置にある際に、前記繰り出しリールと巻き取りリールとの間に第1の摩擦力を発生させる第1の圧縮状態になり、前記隆起が前記第2の回転位置にあり、前記圧力ホイールが前記第2の軸位置にある際に、前記繰り出しリールと巻き取りリールとの間に第2の摩擦力を発生させる第2の圧縮状態になるように、前記圧力ホイールと前記巻き取りリールとの間に配置される、O型リングと、を備える、修正テープディスペンサ。本開示は、可変式クラッチ機構、および修正テープの整合的な適用を確実なものにするのを助長するために可変式クラッチ機構を含む修正テープディスペンサを対象とする。本明細書に記載される可変式クラッチ機構は、修正テープディスペンサでの使用に限定されず、むしろ、例えば、蛍光ハイライトマーカー型テープまたは両面接着テープを転写するための機構等の他の転写テープ機構を含むが、これらに限定されない、その機能面から利益を享受し得る、任意の他のデバイスでの使用を予期することができる。開示される可変式クラッチ機構は、有利に、製品の寿命を通した、修正テープを適用するために必要とされる引張力の差を低減し、好ましくは、製品の寿命を通して、修正または他の他のテープを基材に適用するために実質的に同一の引張力を使用することを促進し、それによって、デバイスをより使いやすく、かつ製品の寿命にわたってより整合的にする。加えて、可変式クラッチ機構は、確実に、修正テープリボンおよび/または担持リボンに過度に大きい、または過度に小さい張力を発生させることなく、担持リボンが巻き取りリールによって回収されるように、テープリボンが繰り出しリールから滑らかに移送されるように、繰り出しリールに対する巻き取りリールの回転速度を自動的に調整し、それによって、裂ける、および/またはループ状になる等の動作上の不整合性を回避する。図1および図2は、本開示の原理に従って構築され、可変式クラッチ機構100図2に概略的に表されるを含む、修正テープディスペンサ10の一実施形態を描写する。一般的に、修正テープディスペンサ10は、筐体12と、繰り出しリール14と、巻き取りリール16と、アプリケータヘッド18と、修正テープリボン20の供給物と、シャフト22とを含む。筐体12は、例えば、ディスペンサ10の内部の仕組みを収容する空洞を画定するように、共にスナップ嵌合される、ないしは別の方法で接続される、一対の筐体シェルを含むことができるという点で、概して標準となっている。修正テープディスペンサ10の本実施形態の繰り出しリール14および巻き取りリール16は、一般的に、回転変位のためにシャフト22上に同軸上に配置されるディスクまたはディスク形状の部材を含む。アプリケータヘッド18は、筐体12に固定され、適用縁部24を含む、いずれかの従来のアプリケータヘッドと類似していてもよい。修正テープリボン20は、ある長さの担持リボン20aと、担持リボン20aに結合される、ある長さの修正テープ20bとを備える。担持テープリボン20は、繰り出しリール14から、アプリケータヘッド18の適用縁部24を回って巻き取りリール16に延在する。操作中、ユーザは、例えば、アプリケータヘッド18の適用縁部24を一枚の紙等の基材に押し当て、修正テープディスペンサ10を、アプリケータヘッド18の最初の場所から実質的に反対の方向に移動させる。担持リボン20aによって担持される修正テープ20bは、基材に付着するように調製される。したがって、修正テープディスペンサ10の前述の移動は、修正テープリボン20を繰り出しリール14から引き出す引張力Fを印加する、または引張力Fになる。この移動は、修正テープ20bを筐体から供給させ、最終的に修正テープが担持リボン20aから分離して、基材に付着するように、修正テープを適用する。使用済み担持リボン20aは、次いで、巻き取りリール16上に回収される。上述されるように、修正テープ20aを繰り出しリール14から引き出すために必要とされる引張力Fは、製品の寿命を通して徐々に大きくなる。引張力Fは、修正テープリボン20を繰り出しリール14から引き出すために必要とされるトルクが実質的に不変のままであり、繰り出しリール14上の修正テープリボン20の半径Rが減少するために大きくなる。修正テープリボン20が繰り出しリール14から整合的に引き出され得るように、実質的に不変のトルクが維持される。したがって、従来の修正テープディスペンサのユーザは、繰り出しリール14上の修正テープリボン20の供給物が小さくなり始めるにつれて、修正テープリボン20により大きい引張力Fを印加しなければならない。しかしながら、開示される実施形態の修正テープディスペンサ10は、この懸念を軽減し、修正テープ20bを基材に整合的に適用するために、確実にユーザが実質的に不変の引張力Fを印加することができるようにする、可変式クラッチ機構100を含む。図3A~図3Cは、他の点では図1および図2を参照して上述される従来の修正テープディスペンサ10の構成要素として含まれてもよい、本開示の原理に従って構築された可変式クラッチ機構100の一実施形態を描写する。可変式クラッチ機構100は、前述の修正テープディスペンサ10の繰り出しリール14および巻き取りリール16と、圧力ホイール102と、摩擦要素104とを含む。図示され、上述されるように、繰り出しリール14および巻き取りリール16は、回転変位のために、修正テープディスペンサ10のシャフト22上に同軸上に配置され、一般的に、ディスクまたはディスク形状の部材を備える。繰り出しリール14は、修正テープリボン20の供給物を格納し、巻き取りリール16は、担持リボン20aの使用済み供給物を格納する。可変式クラッチ機構100の開示される実施形態では、繰り出しリール14は、内側表面106と、外側表面108と、開口110と、円筒状陥凹112と、少なくとも1つの突出114とを含む。巻き取りリール16は、内側表面116と、外側表面118と、スリーブ120と、環状陥凹123とを含む。本実施形態では、繰り出しリール14上の少なくとも1つの突出114は、円筒状陥凹112内に配置される第1の半球状隆起115aおよび第2の半球状隆起115bを備えるが、接触表面を提供する、概していずれの幾何学的形状も使用することができる。第1の隆起115aおよび第2の隆起115bは、説明されるように、クラッチ機構100の動作を促進するために、相互から約180度180°に配置される。図3Aおよび図3Cの繰り出しリール14の配向のため、第2の隆起115bは、図3Bでのみ可視である。代替実施形態では、繰り出しリール14は、3つ以上または2つ未満の隆起115a、115bを含むことができ、隆起115a、115bは、上述されるように、半球状以外の形状であってもよい。また、第1の半球状隆起115aおよび第2の半球状隆起115bの他の相対角度位置も可能である。例えば、半球状隆起は、相互から約120度120°、90度90°、60度60°、または45度45°に配置されてもよい。巻き取りリール16のスリーブ120は、機構100の組み立てを促進し、維持するために、一般的に、巻き取りリール16の内側表面116から離れるように延在する、2つ以上の同心の部分的に円筒状の部材を含むことができる。より具体的には、スリーブ120は、穴124を画定し、シャフト22上に回転可能に配置され、繰り出しリール14内の開口110を通って延在する。スリーブ120は、スリーブ120から半径方向外向きに延在し、繰り出しリール14の外側表面108を係合する、1つ以上の概して歯形の部材を含むことができる、ラッチ126をさらに含む。そのように構成され、ラッチ126は、繰り出しリール14および巻き取りリール16が、シャフト22上のそれらの意図される場所から離れるように移動するのを防止する働きをする。組み立て中、ラッチ126が、例えば、図3Aに示されるそれらの自然状態に膨張する前に、繰り出しリール14内の開口110を通過することができるように、スリーブ120の2つ以上の部分的に円筒状の部材を、半径方向に弾性的に圧縮するように適合させることができる。依然として図3Aを参照すると、可変式クラッチ機構100の本実施形態の圧力ホイール102は、シャフト22に沿った、繰り出しリール14と巻き取りリール16との間での軸方向変位に適合された、概してディスク形状の部材を備える。圧力ホイール102は、圧力ホイール102の反対の軸方向面上に配置される、従動表面130と、駆動表面132とを含む。駆動表面132は、実質的に平面または平らである、環状表面を備える。従動表面130は、変動する高さHを有する、環状表面を含み、従動表面130の高さHは、従動表面130と駆動表面132との間の距離として定義される。そのように構成され、また、本実施形態の圧力ホイール102は、変動する厚さTを有すると言うこともできる。一実施形態では、従動表面130は、記載されるように、可変式クラッチ機構100の動作を促進するために、少なくとも1つの谷部134から少なくとも1つの頂部136に高さHが増加する、カム表面を含むことができる。開示される実施形態では、従動表面130は、第1の谷部134aおよび第2の谷部134bと、第1の頂部136aおよび第2の頂部136bとを含む。谷部134a、134bは、相互から約180度180°に配置され、そのため、第1の谷部134aは、図3A~図3Cの最前部にあり、一方、第2の谷部134bは、シャフト22の背後に位置付けられている。また、頂部136a、136bも、相互から約180度180°に配置され、第1の頂部136aは、図3A~図3Cの視点から見た際、圧力ホイール102の最上部に位置付けられている。また、谷部134aおよび134bと頂部136aおよび136bとの間の他の相対角度位置も可能である。例えば、谷部134および頂部136は、相互から約120度120°、90度90°、60度60°、または45度45°に配置されてもよい。いくつかの実施形態では、従動表面130は、谷部134a、134bと頂部136a、136bとの間に、概して不変の傾斜角度を有することができる。他の実施形態では、谷部134a、134bと頂部136a、136bとの間の傾斜角度を変動させることができる。例えば、図8は、谷部134a、134bと頂部136a、136bとの間で変動する傾斜角度を有する、圧力ホイール102の従動表面130の一実施形態を図示する。図3A~図3Cに描写されるものと同様に、図8に描写される従動表面130の谷部134a、134bは、相互から約180度180°に配置され、そのため、第1の谷部134aは、図8の最前部にあり、一方、第2の谷部134bは、図8では隠されていて不可視である。また、頂部136a、136bも、相互から約180度180°に配置され、第1の頂部136aは、図8の配向に関して右に向かって位置付けられており、第2の頂部136bは、左に向かって位置付けられている。図8に描写される実施形態の従動表面130は、谷部134の付近に位置する開始角度α1と頂部136の付近に位置する終了角度α2との間で変動する圧力角を伴う、カムプロファイルを含む。一実施形態では、開始角度α1は、終了角度α2より大きく、従動表面130は、開始角度α1と終了角度α2との間で、概して滑らかに段階的に遷移する。例えば、一実施形態では、開始角度α1は、圧力ホイール102の駆動表面132に対して平行な平面に対して、約10.5°~約16°、約11.5°~約15°、および/または約12°~約14°であってもよく、例えば、開始角度α1は、圧力ホイール102の駆動表面132に対して平行な平面に対して、約10.5°、約11.3°、約12.3°、約13.3°、約14.3°、約15.3°、または約16°であってもよい。終了角度α2は、圧力ホイール102の駆動表面132に対して平行な平面に対して、大体約7.0°~約12.5°、約8°~約11.5°、および/または約9°~約10.5°であってもよく、例えば、終了角度α2は、圧力ホイール102の駆動表面132に対して平行な平面に対して、約7.0°、約7.8°、約8.8°、約9.8°、約10.8°、約11.8°、または約12.5°であってもよい。好ましくは、従動表面130は、本明細書に記載されるように、隆起115が谷部134a、134bから頂部136a、136bに移動する際すなわち、テープが製品から供給される際、製品の寿命を通して、実質的に整合的な横たわらせる力または引張力を提供する、徐々に減少する圧力角を伴う、カムプロファイルを有するように構成される。種々の実施形態では、開始角度α1が約10.5°であり、終了角度が約7.0°であってもよく、開始角度α1が約11.3°であり、終了角度が約7.8°であってもよく、開始角度α1が約12.3°であり、終了角度が約8.8°であってもよく、開始角度α1が約13.3°であり、終了角度が約9.8°であってもよく、開始角度α1が約14.3°であり、終了角度が約10.8°であってもよく、開始角度α1が約15.3°であり、終了角度が約11.8°であってもよく、開始角度α1が約16°であり、終了角度が約12.5°であってもよい。圧力ホイール102は、シャフト22が圧力ホイール102内の開口128を通過するように、繰り出しリール14と巻き取りリール16との間に配置される。そのように構成され、圧力ホイール102は、繰り出しリール14および巻き取りリール16と同軸上に配置される。さらに、本実施形態では、圧力ホイール102は、従動表面130が、突出114によって、それと接触して摺動可能に係合されるように、繰り出しリール14の円筒状陥凹112内に配置される。圧力ホイール102の繰り出しリール14の陥凹112内への位置付けは、必須ではないが、アセンブリを小型化し、クラッチ機構100の全体寸法を縮小するという点で有利である。このサイズ縮小は、より小さく、審美的により美しく、かつ機能的に望ましい修正テープディスペンサ10を作り出すことができる。最後に、本実施形態の摩擦要素104は、一般的に、シャフト22の周囲で、圧力ホイール102と巻き取りリール16との間に配置される、O型リング138を備える。O型リングは、シリコーンまたはゴム等の弾性材料で構成することができる。代替として、発泡材料から作製されたO型リングまたはワッシャが使用されてもよい。より具体的には、O型リング138は、巻き取りリール16と反対に配置されるO型リングの側面が、圧力ホイール102の駆動表面132と摺動摩擦係合することができるように、巻き取りリール16の内側表面116内に形成された環状陥凹123内に部分的に配置される。本実施形態の摩擦要素104は、O型リング138を含むように記載されてきたが、代替実施形態は、クラッチプレート、フラットゴムワッシャ、粘性流体等の他の摩擦発生部材を含み得る摩擦要素を含むことができる。巻き取りリール16内の環状陥凹123は、他の構成要素に対するO型リング138の位置を保持するのを助長し、また、上述されるように有益であり得る、アセンブリの全体サイズの縮小も促進する。いくつかの実施形態では、例えば、接着剤または摩擦嵌めを用いて、O型リング138を環状陥凹123内に固定することができる。同様に、O型リング138は、O型リング構造を提供するために、2ショット射出成形プロセスおよび弾性材料を使用して、巻き取りリールと共に射出成形することができる。O型リング138は、描写されるような円形断面を有することができる、または四角形、八角形、もしくは概していずれの他の形状断面も有してもよい。さらに、O型リング138は、ゴム等の弾性材料、任意の他の圧縮可能な材料、または本開示の原理の目的を果たすことができる概していずれの他の材料もしくは材料の組み合わせでも構築することができる。図3A~図3Cは、動作の種々の状態の可変式クラッチ機構100を描写する。図3Aは、静止状態の機構100を描写する。図3Bは、初期動作状態、すなわち、繰り出しリール14が修正テープリボン20の比較的大きい供給物を含む、機構100を描写する。図3Cは、最終動作状態、すなわち、繰り出しリール14が修正テープリボン20の実質的に小さくなった供給物を含む、機構100を描写する。ここで、可変式クラッチ機構100の動作が、図1、図2、および図3A~図3Cを参照して記載される。図3Aに描写される静止状態では、修正テープディスペンサ10は使用されておらず、したがって、修正テープリボン20を繰り出しリール14から引き出す力Fは印加されていない。したがって、繰り出しリール14および巻き取りリール16には、いずれのトルクも生じておらず、システムは静止している。この状態では、繰り出しリール14の隆起115a、115bは、それぞれ、圧力ホイール102の谷部134a、134bに位置付けられている。そのように構成され、O型リング138は、圧力ホイール102を、隆起115a、115bに対して、図3A~図3Cの配向に関してその左に最も遠い位置に押し進める。さらに、この状態では、O型リング138には、非常にわずかな圧縮しか生じていない、および場合によっては圧縮が生じておらず、圧力ホイール102の従動表面132を摩擦係合し続け、それによって、圧力ホイール102の回転位置を維持する。ユーザが修正テープディスペンサ10の使用を開始すると、図1および図2を参照して上述されるように、ユーザは、修正テープリボン20の供給物を繰り出しリール14から引き出すために、力Fを印加する。図1に示されるように、例えば、ユーザによって印加される力Fは、図1に示されるように、繰り出しリール14上にトルクτ力Fを修正テープリボン20の供給物の半径Rで乗算した積となるを付与する。図3Aおよび図3Bでは、繰り出しリール14は、ユーザによって繰り出しリール14から引き出される、半径R1を有する多量の修正テープリボン20を収容する。そのように、ユーザによって印加される力Fは、最初に、繰り出しリール14を、圧力ホイール102に対して、図3Bに描写される位置に回転させる。つまり、繰り出しリール14は、第1の隆起115aが図3Aの配向に関して下向きに移動し、第2の隆起115b上述されるように以前は隠されていたが図3Aの配向に関して上向きに移動するように、圧力ホイール102に対して回転する。繰り出しリール14が回転し、圧力ホイール102の駆動表面132と摩擦要素104との間の摩擦は、繰り出しリール14によって担持される隆起115a、115bが、圧力ホイール102を回転させるのに十分なトルクを従動表面130に付与するまで、圧力ホイール102の回転位置を維持する。つまり、繰り出しリール14および隆起115a、115bが回転を開始する際、圧力ホイール102およびその従動表面130は、摩擦要素104と駆動表面132との間に発生する摩擦によって、実質的に固定されたままである。そのように、隆起115a、115bは、圧力ホイール102の従動表面130に対して回転し、それぞれ、頂部136a、136bに向かって登り始める。隆起115a、115bが頂部136a、136bに向かって登る際、隆起115a、115bは、繰り出しリール14が、巻き取りリール16のスリーブ120のラッチ126を越えた左への軸方向変位に対して固定されているため、同時に、圧力ホイール102を、図3A~図3Cの配向に関して軸方向右に、繰り出しリール14から離れるように変位させる。これが生じる際、圧力ホイール102の駆動表面132は、O型リング138を巻き取りリール16に対して軸方向に圧縮する。これは、O型リング138と圧力ホイール102との間に発生する摩擦量を増加させ、また、圧縮されたO型リング138によって圧力ホイール102に印加される軸方向力の大きさも増加させ、繰り出しリール14上に付与されるトルクτの少なくとも一部が、圧力ホイール102を介して巻き取りリール16に伝達されるようにすることを可能にする。これは、今度は、図1および図2を参照して上述されるように、使用された担持リボン20aを回収するように、巻き取りリール16を繰り出しリール14と同一の方向に回転させる。しかしながら、繰り出しリール14および圧力ホイール102に対する巻き取りリール16の回転速度は、可変式クラッチ機構100によって発生する摩擦量に依存する。これは、図3Cを参照して説明することができる。図3Cは、修正テープリボン20の供給物が小さくなった状態の修正テープディスペンサ10を描写する。具体的に、図3Cの繰り出しリール14上の修正テープリボン20の供給物は、図3Aおよび図3Bに示されている半径R1より大幅に小さい半径R2を有する。したがって、ユーザが、修正テープリボン20を繰り出しリール14から引き出すために、同一量の力Fを印加する際、力Fを半径R2で乗算した積である、繰り出しリール14上に付与されるトルクτは、図3Aおよび図3Bの繰り出しリール14上に付与されるトルクτよりずっと小さい。このより小さいトルクτは、谷部134a、134bと頂部136a、136bとの間の従動表面130の傾斜が、より小さいトルクτにより容易に耐えるため、繰り出しリール14を、圧力ホイール102に対してより小さい距離回転させ、それによって、隆起115a、115bが、頂部136a、136bに向かって遠くまで従動表面130の傾斜を登ることを防止する。隆起115a、115bが、頂部136a、136bに向かってより小さい距離登るため、圧力ホイール102は、繰り出しリール14から離れるように、より小さい距離移動し、O型リング138をより少ない程度に圧縮する。そのように、図3CでO型リング138が圧縮される程度は、圧力ホイール102の駆動表面132に対して、図3BのO型リングより小さい摩擦を発生させる。この減少した摩擦は、ユーザが引張力Fを印加する際に、繰り出しリール14が巻き取りリール16に対して滑ることを可能にし、それによって、繰り出しリール14から巻き取りリール16により小さいトルクτを伝達する。そのように構成され、図3Cでは、巻き取りリール16は、繰り出しリール14が回転する速度より小さい速度で回転し、確実に、巻き取りリール16が、繰り出しリール14が修正テープリボン20を供給するのと実質的に同一の速度で、使用された担持リボン20aを回収するようにする。前述を考慮して、また、図3A~図3Cに描写されるクラッチ機構100は、巻き取りリール16の回転速度を、繰り出しリール14上に格納されている修正テープリボン20の量の関数として自動的に変動するように配設され、構成されることも理解されたい。つまり、修正テープディスペンサ10が比較的新しく、繰り出しリール14が修正テープリボン20の比較的大きい供給物を含む際、圧力ホイール102が、比較的大きい圧縮力をO型リング138に印加し、それによって、比較的大きい摩擦量を繰り出しリール14と巻き取りリール16との間に発生させるため、繰り出しリール14および巻き取りリール16は、概して共通の速度で回転する。この大きい摩擦量は、場合によっては、繰り出しリール14および巻き取りリール16を共に本質的に固定することができる。繰り出しリール14上の修正テープリボン20の供給物が小さくなるにつれて、修正テープリボン20の供給物の半径は小さくなり、巻き取りリール16上の回収された担持リボン20aの半径は大きくなる。したがって、確実に、修正テープリボン20が繰り出しリール14から引き出される速度が、担持リボン20aが巻き取りリール16によって回収される速度と実質的に同一になるようにするためは、繰り出しリール14の回転速度が増加するか、巻き取りリール16の回転速度が減少しなければならない。開示される実施形態では、圧力ホイール102によってO型リング138に印加される圧縮力を低減し、繰り出しリール14と巻き取りリール16との間の摩擦量を低減することによって、巻き取りリール16の回転速度が減少される。この相対的に低減された摩擦量は、繰り出しリール14および圧力ホイール102が、巻き取りリール16に対して滑ることを可能にし、修正テープが繰り出しリール14から移動されるのと同一の速度で、巻き取りリール16が使用済み担持リボンを回収することを可能にする。したがって、この可変式クラッチ機構100は、確実に、修正テープリボン20および/または担持リボン20aに過度に大きい、または過度に小さい張力を発生させることなく、担持リボン20aが巻き取りリール16によって回収されるように、修正テープリボン20が繰り出しリール14から滑らかに移送されるように、繰り出しリール14に対する巻き取りリール16の回転速度を自動的に調整し、それによって、裂ける、および/またはループ状になる等の動作上の不整合性を回避する。図3A~図3Cに描写される可変式クラッチ機構100の実施形態の摩擦要素104は、別個であり、かつシステムの他の構成要素とは異なるO型リング138を含むが、代替および/または修正された実施形態は、異なるように構築することができる。例えば、図4は、摩擦要素104が圧力ホイール102と一体形成される、すなわち、1つの部品として形成される、図3A~図3Cの可変式クラッチ機構100の修正された一実施形態を描写する。図4の可変式クラッチ機構100は、他の点では、構造および機能の両方において、図3A~図3Cの可変式クラッチ機構100と同一である。図4の摩擦要素104は、上述されるように、可変式クラッチ機構100の動作を達成するように、圧力ホイール102の駆動表面132から突出する、変形可能かつ弾性の環状リングとして形成される。開示される実施形態では、一体形摩擦要素104は、概して半円形の断面を含むが、他の断面形状が、本開示の範囲内であることが意図される。最後に、図4の摩擦要素104および圧力ホイール102は、共押出プロセス、共成形プロセス、あるいは圧力ホイール102および摩擦要素104を同一のプロセスで概して同時に、もしくは異なるプロセスで異なる時に形成することができる、任意の他の製造プロセスまたは製造プロセスの組み合わせを使用して形成することができる。したがって、今までに記載されてきた可変式クラッチ機構100は、その動作を達成するために、弾性かつ変形可能な摩擦要素104を利用してきたが、他の実施形態を、より剛性の摩擦発生構成要素を利用するように構築することができる。図5は、記載されるように、本開示の原理に従って構築され、クラッチプレートを備える摩擦要素204を含む、代替可変式クラッチ機構200を描写する。上述される可変式クラッチ機構100と同様に、および説明のために、図5のクラッチ機構200は、図1および図2に描写される修正テープディスペンサ10の構成要素として開示される。したがって、可変式クラッチ機構200は、修正テープディスペンサ10の繰り出しリール14および巻き取りリール16と、圧力ホイール202と、摩擦要素204とを含む。開示される実施形態では、繰り出しリール14は、内側表面206と、外側表面208と、内側表面206から延在する円筒状突起210と、貫通穴212と、突起210から半径方向外向きに延在する少なくとも1つの突出214とを含む。巻き取りリール16は、内側表面216と、外側表面218と、開口220とを含む。図示され、上述されるように、繰り出しリール14および巻き取りリール16は、回転変位のために、修正テープディスペンサ10のシャフト22上に同軸上に配置され、一般的に、ディスクまたはディスク形状の部材を備える。より具体的には、修正テープディスペンサ10のシャフト22は、これらの構成要素を回転自在に支持するように、繰り出しリール14の貫通穴212および巻き取りリール16の開口220を通って延在する。繰り出しリール14は、修正テープリボン20の供給物を格納し、巻き取りリール16は、担持リボン20aの使用済み供給物を格納する。本実施形態では、繰り出しリール14の突起210上の少なくとも1つの突出214は、概して円筒状の第1のピン215aおよび第2のピン215bを備え、ピン215a、215bは、相互から約180度180°に配置されるため、図5では、それらのうちの第1のピンのみが可視である。可視のピン215aは、図5の断面がとられる平面に対して概して垂直に、したがって、ページ外に延在する。ピン215a、215bは、記載されるように、クラッチ機構200の動作を達成するためのものである。代替実施形態では、繰り出しリール14は、3つ以上または2つ未満のピン215a、215bを含むことができ、ピン215a、215bを、概して円筒状以外の形状にすることができる。さらに、代替実施形態では、また、1つ以上のピン215の間の相対角度位置も可能である。例えば、ピン215は、相互から約120度120°、90度90°、60度60°、または45度45°に配置されてもよい。可変式クラッチ機構200の本実施形態の圧力ホイール202は、シャフト22に沿った、繰り出しリール14と巻き取りリール16との間での軸方向変位に適合された、概してディスク形状の部材を備える。圧力ホイール202は、圧力ホイール202の反対の軸方向端面上に配置される、従動表面230と、駆動表面232とを含む。駆動表面232は、実質的に平面または平らである、環状表面を備える。従動表面230は、変動する高さHを有する、環状表面を含み、従動表面230の高さHは、従動表面230と駆動表面232との間の距離として定義される。そのように構成され、また、本実施形態の圧力ホイール202は、変動する厚さTを有すると言うこともできる。一実施形態では、従動表面230は、可変式クラッチ機構200の動作を促進するために、少なくとも1つの谷部234から少なくとも1つの頂部236に高さHが増加する、カム表面を含むことができる。開示される実施形態では、従動表面230は、図3A~図3Cを参照して上述される可変式クラッチ機構100の実施形態の圧力ホイール102の従動表面130と同様に、2つの谷部234a、234bと、2つの頂部236a、236bとを含む。もちろん、3つ以上または2つ未満の谷部234と、2つの頂部236とが採用されてもよい。例えば、従動表面230は、代替として、1つ、3つ、4つ、5つ、6つ、7つ、8つ、またはそれより多くの谷部234および頂部236を含んでもよい。図示されるように、図5の圧力ホイール202は、シャフト22が圧力ホイール202の開口228を通過するように、繰り出しリール14と巻き取りリール16との間に配置される。そのように構成され、圧力ホイール202は、繰り出しリール14および巻き取りリール16と同軸上に配置される。さらに、図5に描写されるように、可変式クラッチ機構200の本実施形態は、繰り出しリール14と圧力ホイール202の従動表面230との間に配置される、圧力ホイール202を巻き取りリール16に向かって付勢する、付勢部材205を含む。いくつかの実施形態では、付勢部材205は、例えば、弾性のカップ形状のワッシャ要素である皿バネ等のバネを備えることができる。最後に、図5の実施形態の摩擦要素204は、上述されるように、クラッチプレート238を含む。クラッチプレート238は、圧力ホイール202の駆動表面232によって担持され、したがって、概して環状の平らな形状のプレートである。クラッチプレート238は、セラミック、金属、プラスチック、シリカ等の概していずれの摩擦発生材料、または本開示の原理の目的を果たすことができる概していずれの他の材料もしくは材料の組み合わせでも構築することができる。動作中、図5のクラッチ機構200は、図3A~図3Cを参照して上述されるクラッチ機構100と実質的に同様に動作する。例えば、ユーザが、修正テープリボン20を繰り出しリール14から引き出すために、力Fを印加する際、ピン215a、215bは、それらが従動表面230の傾斜を谷部234a、234bから頂部236に向かって少なくとも部分的に登るように、圧力ホイール202に対して回転する。ピン215a、215bが傾斜した表面を登る際、ピン215a、25bは、同時に、クラッチプレート238が、摩擦を発生させるように、巻き取りリール16の内側表面216に押し込まれるように、圧力ホイール202を巻き取りリール16に向かって押し付ける。いくつかの実施形態では、巻き取りリール16の内側表面216は、図5に示されるように、クラッチプレート238と摩擦係合するためのクラッチ面217を含むことができる。クラッチ面217は、巻き取りリール16から内側表面216から離れるように延在することができ、クラッチプレート238の形状と対応するように、概して環状の形状にすることができる。ピン215a、215bが圧力ホイール202を移動させる距離、およびしたがって、クラッチプレート238によって発生する軸方向摩擦量は、動作中に繰り出しリール14上に付与されるトルクτの量に依存する。カム圧力ホイール202の動作を通して、巻き取りリール16を動作可能に係合する、単一のクラッチプレート238を含む、図5の可変式クラッチ機構200が開示されるが、本開示の原理に従って構築された代替可変式クラッチ機構は、例えば、2つ以上のクラッチプレート、およびそれによって発生する摩擦の大きさを変動させるための代替機構を含むことができる。摩擦の大きさを変動させるための1つのそのような代替機構が、図6を参照して記載される。図6は、本開示の原理に従って構築され、内側クラッチプレート338aと、外側クラッチプレート338bとを含む摩擦要素304を有する、別の代替可変式クラッチ機構300を描写する。上述される可変式クラッチ機構100、200と同様に、および説明のために、図6のクラッチ機構300は、図1および図2に描写される修正テープディスペンサ10の構成要素として開示される。したがって、可変式クラッチ機構300は、修正テープディスペンサ10の繰り出しリール14および巻き取りリール16と、圧力ホイール302と、摩擦要素304とを含む。図6の実施形態では、繰り出しリール14は、内側表面306と、外側表面308と、少なくとも1つの突出312を含む開口310とを含む。本実施形態では、繰り出しリール14の少なくとも1つの突出312は、複数の内部ねじ山313を含む。巻き取りリール16は、内側表面316と、外側表面318と、内側表面316から延在する円筒状突起314と、突起314を通って延在する貫通穴320とを含む。図示され、上述されるように、繰り出しリール14および巻き取りリール16は、回転変位のために、修正テープディスペンサ10のシャフト22上に配置され、一般的に、ディスクまたはディスク形状の部材を含む。より具体的には、修正テープディスペンサ10のシャフト22は、巻き取りリール16の貫通穴320および繰り出しリール14の開口310を通って延在し、構成要素を支持する。繰り出しリール14は、修正テープリボン20の供給物を格納し、巻き取りリール16は、担持リボン20aの使用済み供給物を格納する。可変式クラッチ機構300の本実施形態の圧力ホイール302は、シャフト22に沿った、繰り出しリール14と巻き取りリール16との間での軸方向変位に適合された、概してディスク形状の部材を含む。圧力ホイール302は、従動表面330と、駆動表面332とを含む。本実施形態では、従動表面330は、圧力ホイール302の外側ラジアル表面上に配置され、繰り出しリール14上の複数の内部ねじ山312と噛み合い係合している、複数の外部ねじ山333を含む。駆動表面332は、実質的に平面または平らである、環状表面を備え、描写されるように、圧力ホイール302の残りの部分から外向きに巻き取りリール16に向かって軸方向に突出することができる。図示されるように、図6の圧力ホイール302は、シャフト22が巻き取りリール16の円筒状突起314の貫通穴320を通過するように、繰り出しリール14と巻き取りリール16との間に配置される。圧力ホイール302は、巻き取りリール16の円筒状突起314上に配置される、開口328をさらに含む。そのように構成され、圧力ホイール302は、繰り出しリール14および巻き取りリール16と同軸上に配置される。さらに、図6に描写されるように、可変式クラッチ機構300の本実施形態は、圧力ホイール302を巻き取りリール16に向かって付勢するために、円筒状突起314の端部に固定される保持クリップ319と圧力ホイール302との間に配置される、付勢部材305を含む。いくつかの実施形態では、付勢部材305は、皿バネ等のバネを含むことができる。最後に、上述されるように、図6の実施形態の摩擦要素304は、内側クラッチプレート338aと、外側クラッチプレート338bとを含む。内側クラッチプレート338aは、圧力ホイール302から延在する環状突出325によって担持され、駆動表面332を画定する、概して環状の平らな形状のプレートである。内側クラッチプレート338aは、付勢部材305の付勢によって、圧力ホイール302と巻き取りリール16との間に軸方向摩擦を発生させるように適合される。したがって、内側クラッチプレート338aは、セラミック、金属、プラスチック、シリカ等の概していずれの摩擦発生材料、または本開示の原理の役目を果たすことができるいずれの他の材料もしくは材料の組み合わせでも構築することができる。また、外側クラッチプレート338bも、概して環状の平らな形状のプレートであるが、繰り出しリール14の内側表面306から延在する環状突出327によって担持される。外側クラッチプレート338bは、記載されるように、繰り出しリール14と巻き取りリール16との間に度合いが変動する軸方向摩擦を発生させて、可変式クラッチ機構300の動作を達成するように適合される。したがって、外側クラッチプレート338bは、典型的に、柔軟な、変形可能な、および/もしくは弾性の材料単独で、または本明細書に記載される1つ以上の摩擦発生材料と組み合わせて、構築される。図6の可変式クラッチ機構300の動作中、ユーザは、図1および図2を参照して上述されるように、修正テープリボン20を繰り出しリール14から引き出すために、力Fを印加する。この力Fは、繰り出しリール14の内部ねじ山312を圧力ホイール302の外部ねじ山333に対して摺動させ、繰り出しリール14を巻き取りリール16に向かって軸方向に移動させる。これは、繰り出しリール14によって担持される外側クラッチプレート338bを巻き取りリール16に強く係合させ、圧縮させる。より具体的には、外側クラッチプレート338bは、巻き取りリール16の内側表面316から延在する外側環状突出317bを強く係合する。外側クラッチプレート338bによって繰り出しリール14と巻き取りリール16との間に発生する軸方向摩擦量は、外側クラッチプレート338bが軸方向に圧縮する度合いに依存する。さらに、外側クラッチプレート338bが圧縮する程度は、図3A~図3C、図4、および図5に描写される可変式クラッチ機構100、200に関して上述されるのと同様に、ユーザによって繰り出しリール14上に付与されるトルクτの大きさに依存する。そのように、本実施形態の外側クラッチプレート338bは、繰り出しリール14と巻き取りリール16との間に可変の摩擦量を発生させるように配設および構成され、これは結果として、修正テープディスペンサ10の適切な動作を確実なものにすることを理解されたい。さらに、本実施形態では、外側クラッチプレート338bの圧縮は、ユーザが修正テープ20bを適用するのをやめる際に、繰り出しリール14をその元の位置に向かって戻すように自動的に移動させる復元力を、システムに提供するようにさらに作用する。今までに開示されてきた可変式クラッチ機構100、200、300は、O型リングまたは従来のクラッチプレートを含む摩擦要素104、204、304の実装を通して動作するが、繰り出しリール14と巻き取りリール16との間の摩擦の大きさを変動させるためのさらなる代替機構は、本開示の範囲内であることが意図される。例えば、図7は、本開示の原理に従って構築され、柔軟ハブ438を含む摩擦要素404を有する、別の代替可変式クラッチ機構400を描写する。上述される可変式クラッチ機構100、200、300と同様に、および説明のために、図7のクラッチ機構400は、図1および図2に描写される修正テープディスペンサ10の構成要素として開示される。したがって、可変式クラッチ機構400は、修正テープディスペンサ10の繰り出しリール14および巻き取りリール16と、圧力ホイール402と、摩擦要素404とを含む。図7の実施形態では、繰り出しリール14は、内側表面406と、外側表面408と、少なくとも1つの突出412を含む開口410とを含む。本実施形態では、少なくとも1つの突出412は、複数の内部ねじ山413を含む。巻き取りリール16は、内側表面416と、外側表面418と、内側表面416から延在する円筒状突起414と、突起414を通って延在する貫通穴420と、円筒状突起414から半径方向外向きに離間した円筒状カラー417とを含む。図示され、上述されるように、繰り出しリール14および巻き取りリール16は、回転変位のために、修正テープディスペンサ10のシャフト22上に配置され、一般的に、ディスクまたはディスク形状の部材を含む。より具体的には、修正テープディスペンサ10のシャフト22は、これらの構成要素を回転自在に支持するために、巻き取りリール16の円筒状突起414の貫通穴420および繰り出しリール14の開口410を通って延在する。さらに、図示されるように、本実施形態の繰り出しリール14および巻き取りリール16は、繰り出しリール14および巻き取りリール16の内側表面からそれぞれ延在する、対応するように嵌合する円筒状の実矧型フランジ319a、319bを介して、相互に対する軸方向変位に対して固定される。繰り出しリール14は、修正テープリボン20の供給物を格納し、巻き取りリール16は、担持リボン20aの使用済み供給物を格納する。可変式クラッチ機構400の本実施形態の圧力ホイール402は、シャフト22に沿った、繰り出しリール14および巻き取りリール16に対する軸方向変位のために適合される。圧力ホイール402は、駆動部分402aと、クラッチ部分402bとを含む。駆動部分402aは、複数の外部ねじ山433を有する従動表面430を画定する、概して環状のディスク形状の部材を含む。複数の外部ねじ山433は、圧力ホイール402の外側ラジアル表面上に配置され、繰り出しリール14の複数の内部ねじ山413と噛み合い係合している。圧力ホイール402のクラッチ部分402bは、摩擦要素404としての機能を果たし、巻き取りリール16の円筒状突起414と円筒状カラー417との間に配置される、概して中空の円筒状部材を含む。クラッチ部分402bは、可変式クラッチ機構400の動作中に、圧力ホイール402と巻き取りリール16との間に可変の摩擦量を発生させるために、円筒状カラー417の内側円筒状表面417aと摺動係合している、球状外部表面403をさらに含む。例えば、図7の可変式クラッチ機構400の動作中、ユーザは、図1および図2を参照して上述されるように、修正テープリボン20を繰り出しリール14から引き出すために、力Fを印加する。この力Fは、繰り出しリール14の内部ねじ山413を圧力ホイール402の外部ねじ山433に対して摺動させ、圧力ホイール402を巻き取りリール16に向かって軸方向に移動させる。これは、クラッチ部分402bの球状表面403に、巻き取りリール16の円筒状カラー417の内側円筒状表面417aを強く摩擦係合させる。球状表面403と円筒状カラー417との間に発生する摩擦量は、図3A~図3C、図4、図5、および図6に描写される可変式クラッチ機構100、200、300に関して上述されるのと同様に、ユーザによって繰り出しリール14上に付与されるトルクτの大きさに依存する。そのように、本実施形態の圧力ホイール402のクラッチ部分402bは、繰り出しリール14と巻き取りリール16との間に可変の摩擦量を発生させるように配設および構成され、これは結果として、修正テープディスペンサ10の適切な動作を確実なものにすることを理解されたい。さらに、いくつかの実施形態では、圧力ホイール402のクラッチ部分402bは、球状表面403が、巻き取りリール16の円筒状カラー417の内側円筒状表面417aに対して押し付けられる際に、少なくとも部分的に圧縮するように、弾性の変形可能な材料で構築することができる。そのように構成され、クラッチ部分402bの弾性は、ユーザが修正テープ20bを適用するのを止める際に、圧力ホイール402を、図7に描写される位置に戻すように必然的に付勢することができる。前述を考慮し、本明細書に開示される種々の可変式クラッチ機構100、200、300、400のそれぞれは、ユーザによって修正テープリボン20に印加される力Fの大きさに関わらず、確実に、使用済み担持リボン20aが巻き取りリール16上に回収される速度が、修正テープリボン20が繰り出しリール14から引き出される速度と実質的に同一になるようにすることによって、修正テープリボン20の供給物上に担持される修正テープ20bの適用を最適化するように適合される。これは、摩擦要素104、204、304、404によって繰り出しリール14と巻き取りリール16との間に発生する摩擦力を変動させることによって達成される。つまり、修正テープリボン20の供給物が比較的大きい際、修正テープリボン20の供給物の半径が巻き取りリール16上に回収された使用済み担持リボン20aの半径と比較的同様であり得るため、繰り出しリール14および巻き取りリール16が実質的に同一の速度で回転するのに有利であり得る。さらに、修正テープリボン20の供給物が少ない際、修正テープリボン20の供給物の半径が巻き取りリール16上に回収された担持リボン20aの半径より小さくなり得るため、繰り出しリール14が、巻き取りリール16が回転する速度より速い速度で回転するのに有利であり得る。したがって、可変式クラッチ機構100、200、300、400の前述の実施形態のそれぞれは、同様の利点および利益を提供することができる。本開示は、可変式クラッチ機構の種々の実施形態を明示的に記載してきたが、本発明は、本明細書に記載される特徴のいずれかによって限定されることは意図されない。むしろ、本発明は、以下の特許請求の範囲の趣旨および範囲によって定義され、すべてのその均等物を含む。