"タイヤ空気圧を検出するタイヤ空気圧検出手段を各タイヤに取り付け、当該タイヤ空気圧検出手段から無線によりタイヤ空気圧信号を車体に送信し、当該タイヤ空気圧信号を車体が受信したときの受信信号強度を基に、タイヤの位置を特定しつつ該タイヤの空気圧を監視するタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記タイヤ空気圧信号の送信強度の変動要因値を取得する取得手段と、前記取得手段が取得した前記変動要因値を基に、前記受信信号強度を補正する補正手段とを備えたことを特徴とするタイヤ空気圧監視システム。前記取得手段は、前記タイヤ空気圧検出手段の電源の電圧を検出し、前記変動要因値として電源電圧を前記車体に無線で通知する電源電圧通知手段であり、前記補正手段は、前記車体において測定した前記受信信号強度を、前記電源電圧に基づき前記車体側において補正することを特徴とする請求項1に記載のタイヤ空気圧監視システム。前記取得手段は、前記タイヤの温度を検出し、前記変動要因値として検出温度値を前記車体に無線で通知するタイヤ温度通知手段であり、前記補正手段は、前記車体において測定した前記受信信号強度を、前記タイヤの検出温度値に基づき前記車体側において補正することを特徴とする請求項1又は2に記載のタイヤ空気圧監視システム。前記取得手段は、前記変動要因値を基に、前記受信信号強度を補正するための補正係数を割り出し、当該補正係数を前記車体に無線で通知する補正係数通知手段であり、前記補正手段は、前記車体において測定した前記受信信号強度を、前記補正係数に基づき前記車体側において補正することを特徴とする請求項1に記載のタイヤ空気圧監視システム。前記取得手段は、前記タイヤ空気圧信号の送信強度を実測し、この送信強度を前記車体に無線で通知する送信強度通知手段であり、前記補正手段は、前記送信強度とその基準値との差分を求め、前記車体において測定した前記受信信号強度を、前記車体側において前記差分にて補正することを特徴とする請求項1に記載のタイヤ空気圧監視システム。ところで、例えばタイヤ通信機は電池が低下すると、電波の送信強度が低下していく傾向にある。また、タイヤ通信機の出力強度は、タイヤ温度によっても影響を受ける。このため、通常時に測定される受信信号強度と、タイヤ通信機の電池劣化時やタイヤ温度上昇時に測定される受信信号強度とでは、測定結果に違いが発生してしまう。よって、部品点数削減を狙ってタイヤ空気圧信号の受信信号強度からタイヤ位置を特定するようにしても、タイヤ位置を精度よく検出することができない問題があった。本発明の目的は、タイヤ空気圧信号の受信信号強度からタイヤ位置を特定する際のタイヤ位置特定の精度を確保することができるタイヤ空気圧監視システムを提供することにある。前記問題点を解決するために、本発明では、タイヤ空気圧を検出するタイヤ空気圧検出手段を各タイヤに取り付け、当該タイヤ空気圧検出手段から無線によりタイヤ空気圧信号を車体に送信し、当該タイヤ空気圧信号を車体が受信したときの受信信号強度を基に、タイヤの位置を特定しつつ該タイヤの空気圧を監視するタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記タイヤ空気圧信号の送信強度の変動要因値を取得する取得手段と、前記取得手段が取得した前記変動要因値を基に、前記受信信号強度を補正する補正手段とを備えたことを要旨とする。本発明の構成によれば、タイヤ通信機がタイヤ空気圧信号を車体に無線送信してタイヤ空気圧を監視させる際、タイヤ空気圧信号の変動要因値が取得手段によって取得される。そして、この変動要因値により、車体がタイヤ空気圧信号を受信するときの受信信号強度が補正手段によって補正される。よって、本例の場合は、変動要因値から導出された受信信号強度という、値として信頼性の高い受信信号強度にてタイヤ位置を判定する。このため、タイヤ空気圧信号の受信信号強度からタイヤ位置を特定する場合に、タイヤ位置特定の精度を確保することが可能となる。本発明では、前記取得手段は、前記タイヤ空気圧検出手段の電源の電圧を検出し、前記変動要因値として電源電圧を前記車体に無線で通知する電源電圧通知手段であり、前記補正手段は、前記車体において測定した前記受信信号強度を、前記電源電圧に基づき前記車体側において補正することを要旨とする。この構成によれば、タイヤ通信機の電源電圧を基に受信信号強度を補正するので、仮にタイヤ通信機の電源電圧が低下して、タイヤ通信機の送信強度が低下してしまったとしても、電源電圧が低下していないときと同様の値の受信信号強度を得ることが可能となる。よって、タイヤ通信機の電源電圧が低下しても、タイヤ位置特定の精度を確保することが可能となる。本発明では、前記取得手段は、前記タイヤの温度を検出し、前記変動要因値として検出温度値を前記車体に無線で通知するタイヤ温度通知手段であり、前記補正手段は、前記車体において測定した前記受信信号強度を、前記タイヤの検出温度値に基づき前記車体側において補正することを要旨とする。この構成によれば、タイヤ通信機の温度を基に受信信号強度を補正するので、仮にタイヤ通信機が温度上昇して、タイヤ通信機の送信強度が低下してしまったとしても、タイヤ温度が上昇していないときと同様の値の受信信号強度を得ることが可能となる。よって、タイヤ通信機が温度変動しても、タイヤ位置特定の精度を確保することが可能となる。本発明では、前記取得手段は、前記変動要因値を基に、前記受信信号強度を補正するための補正係数を割り出し、当該補正係数を前記車体に無線で通知する補正係数通知手段であり、前記補正手段は、前記車体において測定した前記受信信号強度を、前記補正係数に基づき前記車体側において補正することを要旨とする。この構成によれば、例えば単に係数を乗算するなどの簡単な計算で受信信号強度の補正が可能となるので、補正処理の簡素化が可能となる。本発明では、前記取得手段は、前記タイヤ空気圧信号の送信強度を実測し、この送信強度を前記車体に無線で通知する送信強度通知手段であり、前記補正手段は、前記送信強度とその基準値との差分を求め、前記車体において測定した前記受信信号強度を、前記車体側において前記差分にて補正することを要旨とする。この構成によれば、実測した特性値にて受信信号強度の補正が可能となるので、補正の精度がよくなる。よって、タイヤ位置判定の精度向上に効果が高くなる。本発明によれば、タイヤ空気圧信号の受信信号強度からタイヤ位置を特定する際のタイヤ位置特定の精度を確保することができる。第1実施形態以下、本発明を具体化したタイヤ空気圧監視システムの第1実施形態を図1~図4に従って説明する。図1に示すように、車両1には、各タイヤ22a~2dのタイヤ空気圧等を監視するタイヤ空気圧監視システムTPMS:TirePressureMonitoringSystem3が搭載されている。タイヤ空気圧監視システム3は、各タイヤ2a~2dに取り付けられたタイヤ通信機4でタイヤ空気圧等を検出し、その検出結果をタイヤ空気圧信号Stpとして車体5に無線送信する。車体5は、タイヤ空気圧信号Stpからタイヤ空気圧を確認し、その結果を運転者に通知する。なお、タイヤ通信機4がタイヤ空気圧検出手段に相当する。タイヤ通信機4には、タイヤ通信機4を統括管理するコントローラ6が設けられている。コントローラ6のメモリ7には、各タイヤ2a~2dの固有IDとしてタイヤIDが登録されている。タイヤ通信機4には、タイヤ空気圧を検出する圧力センサ8、タイヤ温度を検出する温度センサ9、タイヤ2の回転を検出する加速度センサ10が設けられ、これらがコントローラ6に接続されている。これらセンサ類は、検出信号をコントローラ6に出力する。コントローラ6には、UHFUltraHighFrequency帯の電波を送信可能な送信部11が接続されている。また、タイヤ通信機4には、タイヤ通信機4の電源として電池12が設けられている。なお、電池12が電源に相当する。車体5には、タイヤ通信機4から受信したタイヤ空気圧信号Stpによりタイヤ2の空気圧を監視する受信機以降、TPMS受信機と記す13が設けられている。TPMS受信機13には、TPMS受信機13の動作を統括管理するタイヤ空気圧監視ECUElectronicControlUnit14と、UHF帯の電波を受信可能な受信部15とが設けられている。タイヤ空気圧監視ECU14のメモリ16には、各タイヤ2a~2dのタイヤIDが複数登録されている。受信部15は、アンテナ17aと、受信電波を復調及び増幅する受信回路17bとからなる。TPMS受信機13には、例えば車内インストルメントパネル等に設置された表示部18が接続されている。コントローラ6は、TPMS受信機13がタイヤ空気圧を判定するのに必要な情報を、送信部11から車体5に無線送信させる無線送信制御部19が設けられている。無線送信制御部19は、加速度センサ10から出力される検出加速度値加速度信号を基にタイヤ2が回転状態車両1が走行状態に入ったことを検出すると、タイヤ空気圧信号Stpの送信を開始する。つまり、本例のタイヤ空気圧監視システム3は、車両走行中にタイヤ通信機4が自らタイヤ空気圧信号Stpを車体5に送信する直接方式となっている。タイヤ空気圧信号Stpには、タイヤIDの他に、圧力センサ8から取得した検出圧力値圧力信号や、温度センサ9から取得した検出温度値温度信号が含まれている。各タイヤ通信機4は、他のタイヤ通信機4と電波送信が重ならないように、時間差をもって電波送信する。図2に示すように、本例のTPMS受信機13は、タイヤ空気圧信号Stpを受信したときの受信信号強度RSSI:ReceivedSignalStrengthIndicatorでタイヤ位置を判定できるように、各タイヤ通信機4...からの距離L1~L4がそれぞれ異なる値をとる位置に配置されている。本例の場合、右前タイヤ2aのタイヤ通信機4a及び受信機13の間の距離L1が最も小さく、続いて左前タイヤ2bのタイヤ通信機4b及び受信機13の間の距離L2、右後タイヤ2cのタイヤ通信機4c及び受信機13の間の距離L3、左後タイヤ2dのタイヤ通信機4d及び受信機13の間の距離L4の順に大きくなっている。図1に示すように、タイヤ空気圧監視ECU14には、受信部15で受信した受信電波の受信信号強度を測定する受信信号強度測定部20が設けられている。また、タイヤ空気圧監視ECU14には、受信信号強度測定部20により測定された受信信号強度を基にタイヤ位置を特定するタイヤ位置特定部21が設けられている。TPMS受信機13がタイヤ空気圧信号Stpを受信すると、受信信号強度測定部20は、タイヤ空気圧信号Stpの受信信号強度を測定する。続いて、タイヤ位置特定部21は、タイヤ空気圧信号Stp内に含まれるタイヤIDにてID照合を実行するとともに、受信信号強度測定部20が測定した受信信号強度を基に、そのタイヤIDのタイヤ位置を特定する。即ち、受信信号強度が距離L1に準じた値をとれば右前タイヤ2aと判定され、受信信号強度が距離L2に準じた値をとれば左前タイヤ2bと判定され、受信信号強度が距離L3に準じた値とれば右後タイヤ2cと判定され、受信信号強度が距離L4に準じた値をとれば左後タイヤ2dと判定される。そして、タイヤ空気圧監視ECU14は、タイヤIDのタイヤ位置を特定すると、タイヤ空気圧信号Stp内に含まれる検出圧力値と低圧閾値とを比較することにより、そのタイヤIDのタイヤ空気圧を確認する。本例のタイヤ空気圧監視ECU14は、タイヤ空気圧信号Stp内の検出温度値タイヤ温度に基づき、低圧閾値を設定する。これは、タイヤ温度が高くなると、必然的にタイヤ空気圧も高くなることから、タイヤ温度に応じて最適な低圧閾値を設定するためである。そして、タイヤ空気圧監視ECU14は、タイヤ温度に準じて設定した低圧閾値とタイヤ空気圧とを比較し、タイヤ空気圧が定圧閾値未満であれば、その低圧タイヤを表示部18にタイヤ位置を対応付けて表示する。本例のタイヤ空気圧監視システム3には、タイヤ通信機4の電池12の電圧以降、電池電圧と記すに応じて受信信号強度を補正する補正機能が設けられている。これは、図3に示すように、タイヤ通信機4において電池電圧電池残量が低下してくると、電波の送信強度が弱くなってしまう傾向があるので、電池電圧を監視して、受信信号強度を電池電圧に基づき補正することにより、タイヤ位置を精度よく判定するためである。この場合、図1に示すように、コントローラ6には、電池電圧を取得する電池電圧取得部22が設けられている。電池電圧取得部22は、タイヤ通信機4がタイヤ空気圧信号Stpを送信するとき、例えば電池12の電圧を確認することにより、電池電圧データDcを取得する。なお、電池電圧取得部22が取得手段電池電圧通知手段を構成し、電池電圧データDcが変動要因値を構成する。コントローラ6には、電池電圧取得部22が取得した電池電圧データDcを車体5に無線送信する電池電圧通知部23が設けられている。電池電圧通知部23は、タイヤ通信機4がタイヤ空気圧信号Stpを車体5に送信するとき、このタイヤ空気圧信号Stpに電池電圧データDcを含ませて車体5に送信させる。なお、電池電圧通知部23が取得手段電源電圧通知手段を構成する。タイヤ空気圧監視ECU14には、タイヤ通信機4から送信された電池電圧データDcを基に受信信号強度を補正する受信信号強度補正部24が設けられている。受信信号強度補正部24は、受信信号強度測定部20が測定した受信信号強度を電池電圧データDcにより補正し、補正後の受信信号強度をタイヤ位置特定部21に出力して、補正後の受信信号強度にてタイヤ位置を特定させる。なお、受信信号強度補正部24が補正手段を構成する。次に、本例のタイヤ空気圧監視システム3の動作を、図4を用いて説明する。ステップ101において、タイヤ通信機4がタイヤ空気圧信号Stpを送信するとき、電池電圧取得部22は、電池12の電圧を確認することにより、電池電圧データDcを取得する。ステップ102において、電池電圧通知部23は、タイヤ通信機4がタイヤ空気圧信号Stpを送信するとき、電池電圧データDcをタイヤ空気圧信号Stpに付加して無線送信する。タイヤ空気圧信号Stpには、信号の始まりを示すスタートビット25、タイヤID、タイヤ情報26検出圧力値、検出温度値、電池電圧データDc、信号の終わりを示すエンドビット27を含む信号となっている。ステップ103において、車体5は、TPMS受信機13でタイヤ空気圧信号Stpを受信する。ステップ104において、受信信号強度測定部20は、受信部15がタイヤ空気圧信号Stpを受信したときの受信信号強度を実測する。ステップ105において、受信信号強度補正部24は、受信信号強度測定部20により測定された受信信号強度を、タイヤ空気圧信号Stp内に含まれる電池電圧データDcを基に補正する。補正処理としては、例えば電池電圧の値に応じて補正量が決まっているので、例えばこの補正量を実受信信号強度に乗算するなどして受信信号強度を補正する。そして、受信信号強度補正部24は、補正後の受信信号強度をタイヤ位置特定部21に出力する。ステップ106において、タイヤ位置特定部21は、補正後の受信信号強度を基に、タイヤ空気圧信号Stp内に含まれるタイヤIDのタイヤ位置を特定する。このとき、タイヤ位置特定部21は、受信したタイヤIDでID照合を行い、自身のメモリ16に登録されたタイヤIDか否かを確認する。そして、タイヤIDが登録されているものであれば、補正後の受信信号強度を基にタイヤIDのタイヤ位置を特定する。ステップ107において、タイヤ空気圧監視ECU14は、受信したタイヤIDの検出圧力値が低圧閾値未満か否かを判定する。このとき、検出圧力値が低圧閾値未満であれば、ステップ108に移行し、検出圧力値が低圧閾値未満でなければ、ステップ109に移行する。ステップ108において、タイヤ空気圧監視ECU14は、検出圧力値が低圧閾値未満であれば、表示部18で低圧警報を実行する。低圧警報は、例えば低圧になったタイヤ2を、その位置とともに表示部18に表示する。ステップ109において、タイヤ空気圧監視ECU14は、検出圧力値が低圧閾値未満でなければ、そのまま何もせずに処理を終了する。つまり、低圧警報を実行することなく、処理を終了する。以上により、本例においては、タイヤ通信機4の電池電圧を測定し、この電池電圧データDcをTPMS受信機13に無線送信して、実測した受信信号強度を電池電圧データDcにて補正する。このため、仮にタイヤ通信機4の電池電圧が低下して、タイヤ空気圧信号Stpの送信強度が低下してしまっても、この低下分が補正されるので、タイヤ空気圧信号Stpの受信信号強度からタイヤ位置を特定する場合であっても、タイヤ位置を精度よく求めることが可能となる。本実施形態の構成によれば、以下に記載の効果を得ることができる。1タイヤ空気圧信号Stpにタイヤ通信機4の電池電圧データDcを含ませ、TPMS受信機13が実測したタイヤ空気圧信号Stpの受信信号強度を、電池電圧データDcにより補正する。このため、タイヤ空気圧信号Stpの受信信号強度からタイヤ位置を判定する場合であっても、好適な受信信号強度にてタイヤ位置の特定が可能となるので、タイヤ位置特定の精度を確保することができる。2タイヤ通信機4の電池電圧が低下してくると、タイヤ通信機4の電波送信強度が低下する傾向となってしまう。しかし、本例は、タイヤ通信機4にて電池電圧を監視し、電池電圧データDcを基に受信信号強度を補正するので、タイヤ通信機4の電池電圧が低下していないときと同様の値の受信信号強度でタイヤ位置を判定することが可能となる。よって、タイヤ通信機4の電池電圧が低下しても、タイヤ位置特定の精度を確保することができる。3受信信号強度の補正演算をTPMS受信機13側で実行するので、補正演算の機能をタイヤ通信機4に設けずに済む。よって、タイヤ通信機4の構造が複雑にならずに済む。第2実施形態次に、第2実施形態を図5及び図6に従って説明する。なお、第2実施形態は、第1実施形態に記載の受信信号強度の補正方式を変更した実施例であって、他の基本的な部分は同じである。よって、第1実施形態と同一部分は同じ符号を付して詳しい説明を省略し、異なる部分についてのみ詳述する。ところで、タイヤ通信機4の送信部11は、半導体の部品群により構成されるものが一般的である。このため、タイヤ通信機4の温度上昇に伴い、送信部11も温度上昇すると、図5に示すように、送信部11の電波の出力強度が低下していく傾向をとることが知られている。このため、タイヤ空気圧信号Stpの受信信号強度からタイヤ位置を特定する際、タイヤ通信機4の温度即ち、タイヤ温度で受信信号強度を補正すれば、タイヤ位置の判定精度が確保できることが分かる。なお、無線送信制御部19が取得手段タイヤ温度通知手段を構成する。本例の受信信号強度補正部24は、タイヤ温度及び電池電圧に基づき、受信信号強度を補正する。このように、受信信号強度をタイヤ温度及び電池電圧の2つのパラメータで補正するのは、その方が受信信号強度をより正確に補正できるためである。もちろん、タイヤ温度でのみ受信信号を補正してもよいが、本例では、タイヤ温度及び電池電圧の両方で受信信号強度を補正する例を述べる。次に、本例のタイヤ空気圧監視システム3の動作を、図3、図5及び図6を用いて説明する。なお、本例は、受信信号強度を補正する箇所のみが第1実施形態と異なるので、この部分のみ抽出して説明する。ステップ201において、受信信号強度補正部24は、タイヤ空気圧信号Stp内に含まれる検出温度値及び電池電圧データDcを基に、タイヤ空気圧信号Stpの受信信号強度を補正する。このとき、電池12の電圧が図3に示す基準電圧V0のときの送信部11の電波送信強度をPv0として割り出し、電池12の電圧がV1のときの送信部11の電波送信強度をPv1として割り出す。また、図5に示すタイヤ温度が基準温度T0のときの送信部11の電波送信強度をPtoとして割り出し、タイヤ温度がT1のときの送信部11の電波送信強度をPt1として割り出す。そして、受信信号強度測定部20が実測した受信信号強度をEaとすると、受信信号強度補正部24は、次式Aを用いて受信信号強度を補正する。Ea×Pv0/Pv1×Pt0/Pt1...A補正後の受信信号強度は、V0とT0とに相当する値として算出されるので、結果、現状のタイヤ温度及び電池電圧に応じた値として求められる。よって、この補正後の受信信号強度によりタイヤ位置を特定すれば、好適な値の受信信号強度にてタイヤ位置の判定が可能となるので、タイヤ位置特定の精度を確保することが可能となる。本実施形態の構成によれば、第1実施形態の1,3と同様の効果に加え、以下の効果を得ることができる。4温度センサ9から出力された検出温度値を使用して、タイヤ空気圧信号Stpの受信信号強度を補正する。このため、タイヤ通信機4の送信部11が温度上昇して電波の送信強度が低下する傾向になっても、検出温度値にて受信信号強度が補正されるので、好適な値の受信信号強度でタイヤ位置を判定することができる。よって、送信部11の温度上昇に影響を受けず、タイヤ位置特定の精度を確保することができる。5タイヤ温度及び電池電圧の両方でタイヤ空気圧信号Stpの受信信号強度を補正するので、受信信号強度をより正確な値で導き出すことができる。よって、タイヤ位置特定の精度確保に一層効果が高くなる。第3実施形態次に、第3実施形態を図7及び図8に従って説明する。なお、第3実施形態も第1実施形態と異なる部分についてのみ詳述する。図7に示すうように、コントローラ6には、送信強度を演算するのに必要なデータを取得するデータ取得部31が設けられている。データ取得部31は、タイヤ通信機4がタイヤ空気圧信号Stpを送信するとき、電池12から電池電圧データDcを取得し、温度センサ9から検出温度値を取得する。また、データ取得部31は、電池12の使用を開始してからの経過時間をカウンタ等により計時し、電池12の使用時間を計測する。なお、データ取得部31が取得手段を構成する。コントローラ6のメモリ7には、タイヤ空気圧信号Stpの送信強度を補正する際に使用する補正係数α,βが記憶されている。ところで、電源電圧には、使用環境下におけるその時々の電圧値や使用年月によってバラツキが存在する。また、電池電源の低下速度は、使用環境下の使用年月によってもばらつく。本例の電池電圧補正係数αは、これらバラツキを解消するための補正係数として設定されている。また、送信部11の送信強度には、温度に対して送信部11タイヤ通信機4ごとに出力のバラツキが存在する。よって、本例の温度補正係数βは、このバラツキを解消するための補正係数として設定されている。データ取得部31は、タイヤ空気圧信号Stpの送信時、タイヤ空気圧、タイヤ温度、電池12の使用時間等を基に、使用すべき補正係数α,βを割り出す。コントローラ6には、使用すべき補正係数α,βを車体5に無線送信する補正係数通知部32が設けられている。補正係数通知部32は、その時々の電池電圧及びタイヤ温度を基に、使用すべき補正係数α,βを割り出し、これをタイヤ空気圧信号Stpに乗せて、車体5に通知する。なお、補正係数通知部32が取得手段補正係数通知手段を構成する。受信信号強度補正部24は、タイヤ通信機4から受信した補正係数α,βを基に、受信信号強度測定部20が測定した受信信号強度を補正し、補正後の受信信号強度をタイヤ位置特定部21に出力して、補正後の受信信号強度にてタイヤ位置を特定させる。次に、本例のタイヤ空気圧監視システム3の動作を、図8を用いて説明する。ステップ301において、タイヤ通信機4がタイヤ空気圧信号Stpを送信するとき、データ取得部31は、電池12の電圧を確認することにより、電池電圧データDcを取得する。ステップ302において、データ取得部31は、温度センサ9から検出温度値を取得する。ステップ303において、データ取得部31は、取得した検出温度値と電池12の使用時間とから、このとき使用すべき電池電圧補正係数α及び温度補正係数βを取得する。ステップ304において、補正係数通知部32は、タイヤ通信機4がタイヤ空気圧信号Stpを送信するとき、補正係数α,βをタイヤ空気圧信号Stpに付加して無線送信する。車体5は、TPMS受信機13でタイヤ空気圧信号Stpを受信しステップ103、その受信信号強度を実測するステップ104。ステップ305において、受信信号強度補正部24は、受信信号強度測定部20により測定された受信信号強度を、タイヤ空気圧信号Stp内に含まれる補正係数α,βを基に補正する。このとき補正処理としては、実測した受信信号強度をEaとすると、例えば次式Bによって補正値が計算される。Ea×α×β...Bなお、以降のステップ106~109は、第1実施形態と同様であるので、説明を省略する。以上により、本例においては、タイヤ通信機4がタイヤ空気圧信号Stpを送信するとき、電池電圧データDc、検出温度値、電池電圧補正係数α及び温度補正係数βを基に、タイヤ通信機4の送信強度を補正する。このため、補正係数α,βを用いた簡単な計算にて、受信信号強度を補正することが可能となる。よって、受信信号強度を正確な値で導く対策をとったとしても、TPMS受信機13の処理負荷を軽いものとすることが可能となる。本実施形態の構成によれば、第1実施形態の1と同様の効果に加え、以下の効果を得ることができる。6補正係数α,βにより受信信号強度を補正するので、補正処理を簡素な計算で済ませることができる。第4実施形態次に、第4実施形態を図9~図11に従って説明する。第4実施形態は、第3実施形態の補正方式に変更を加えたものであって、この実施例も異なる部分についてのみ詳述する。図9に示すように、送信部11には、送信部11から送信される電波の送信強度を実測する送信強度測定回路35が設けられている。送信強度測定回路35は、送信部11からタイヤ空気圧信号Stpが送信される際、電波放射される前段階または電波送信中において電波の送信強度を実測し、その実測した送信強度データDkをコントローラ6に出力する。コントローラ6には、送信強度測定回路35が測定した送信強度データDkを車体5に無線通信する送信強度通知部36が設けられている。送信強度通知部36は、タイヤ通信機4がタイヤ空気圧信号Stpを送信するとき、この信号の終わりの方に送信強度データDkを乗せて、車体5に通知する。なお、送信強度通知部36が取得手段送信強度通知手段を構成する。受信信号強度補正部24は、タイヤ通信機4から受信した送信強度データDkを基に、タイヤ空気圧信号Stpが適正な送信強度で送信されたか否かを判定する。ところで、図10に示すように、充分な電源電圧のタイヤ通信機4a~4cからであれば、Fullに近い送信強度を通知する送信強度データDkが送信されるのに対し、電源電圧が低いタイヤ通信機4dからは、低い送信強度を通知する送信強度データDkが送信される。よって、TPMS受信機13は、送信強度データDkの値を確認すれば、タイヤ通信機4の送信能力を知ることが可能である。よって、受信信号強度補正部24は、受信した送信強度データDkと、基準値送信能力がFullのときに取り得る送信強度との差分を求め、この差分を基に受信信号強度を補正する。受信信号強度補正部24は、補正後の受信信号強度をタイヤ位置特定部21に出力して、補正後の受信信号強度にてタイヤ位置を特定させる。次に、本例のタイヤ空気圧監視システム3の動作を、図11を用いて説明する。ステップ401において、送信部11がタイヤ空気圧信号Stpを送信する過程で、送信強度測定回路35は、タイヤ空気圧信号Stpの送信強度を実測する。ステップ402において、送信強度通知部36は、送信強度測定回路35から送信強度データDkを取得する。ステップ403において、送信強度通知部36は、タイヤ通信機4がタイヤ空気圧信号Stpを送信するとき、送信強度データDkをタイヤ空気圧信号Stpに付加して無線送信する。車体5は、TPMS受信機13でタイヤ空気圧信号Stpを受信しステップ103、その受信信号強度を実測するステップ104。ステップ404において、受信信号強度補正部24は、受信信号強度測定部20により測定された受信信号強度を、タイヤ空気圧信号Stp内に含まれる送信強度データDkを基に補正する。つまり、受信信号強度補正部24は、送信強度データDkと基準値との差分を求め、この差分により受信信号強度を補正する。このとき補正処理としては、例えば差分が、ある係数として求められ、この係数を実受信信号強度に乗算することで補正値が計算される。なお、以降のステップ106~109は、第1実施形態と同様であるので、説明を省略する。以上により、本例においては、送信部11に送信強度測定回路35を設け、送信部11から送信されるタイヤ空気圧信号Stpを送信強度測定回路35で実測する。そして、実測した送信強度データDkをTPMS受信機13に送信し、送信強度データDkと基準値との差分を基に受信信号強度を補正する。よって、実受信信号強度を理想値に近い値で算出することが可能となるので、タイヤ位置判定の精度向上に効果が高くなる。本実施形態の構成によれば、第1実施形態の1と同様の効果に加え、以下の効果を得ることができる。7送信部11に送信強度測定回路35を設け、送信部11が実際に送信できる送信強度を送信強度測定回路35で測定し、実測した送信強度データDkを基に受信信号強度を補正する。よって、タイヤ位置判定の精度をよくすることが可能となる。なお、実施形態はこれまでに述べた構成に限らず、以下の態様に変更してもよい。各実施形態において、変動要因値は、電池電圧データDc、検出温度値、電池12の使用時間等に限定されない。要は、受信信号強度が変化してしまう要因となるものであれば、どのような値であってもよい。各実施形態において、電源は、電池12に限らず、例えばコンデンサなどでもよい。各実施形態において、タイヤ空気圧監視システム3は、直接方式に限定されず、例えば間接方式としてもよい。各実施形態において、タイヤ空気圧監視システム3の電波の周波数は、UHFに限定されず、例えばLFLowFrequency等の他の帯域を使用してもよい。受信信号強度の補正計算は、車体5側で行われることに限定されない、例えば、補正計算をタイヤ通信機4側で行い、その計算結果を車体5に通知するものでもよい。第3実施形態において、補正係数は、対電池電圧や対温度に限らず、例えば対温度に対する電圧バラツキを補正するための係数でもよい。また、補正係数α,βは、どのようなデータでもよい。各実施形態において、タイヤ空気圧検出手段は、タイヤ通信機4という呼称に限らず、例えばタイヤバルブとしてもよい。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について、それらの効果とともに以下に追記する。イ請求項1~5のいずれかにおいて、前記取得手段は、前記タイヤ空気圧検出手段の電源の電圧を検出し、前記変動要因値として電源電圧を前記車体に通知する電源電圧通知手段と、前記タイヤの温度を検出し、前記変動要因値として検出温度値を前記車体に通知するタイヤ温度通知手段とを備え、前記補正手段は、前記車体において測定した前記受信信号強度を、前記電源電圧及び前記検出温度値を基に前記車体側において補正する。この構成によれば、受信信号強度を一層好適な値とすることが可能となるので、タイヤ位置特定の精度を向上することが可能となる。ロ請求項1~5、前記技術的思想イのいずれかにおいて、前記補正手段は、前記取得手段が取得した前記変動要因値を基に理想の受信信号強度を演算し、当該演算結果を前記車体に無線で通知する。この構成によれば、受信信号強度の補正計算を車体側で行わずに済むので、車体の処理負荷を軽減することが可能となる。"