回転光偏光の選択に基づく立体視に適する眼科レンズを製造するプロセスであって/1/擬似球形状をもつ光学面S1をもつ眼科ベースレンズ1を準備するステップ、/2/少なくとも1つの二重光屈折材料の層3を含むフィルム構造10を準備するステップであって、前期材料は、前記層が可視光の少なくとも1つの波長に関する4分の1波長遅延機能を創り出すのに適しているものとする準備するステップ、及び/3/前記フィルム構造10が前記擬似球形状に一致するように前記フィルム構造を前記ベースレンズ1の前記光学面S1上に積層するステップを含むプロセス。請求項1に記載のプロセスにおいて、前記ベースレンズ1に対向する前記フィルム構造10に適用されるエアクッション306又は弾性押し型501を使用して前記フィルム構造を前記ベースレンズに押しつけることによりステップ/3/を行うプロセス。請求項1又は2記載のプロセスにおいて、ステップ/3/が/3-1/前記ベースレンズ1の前記光学面S1の上に前記フィルム構造10を前記構造の間に間隙G1をおいて配置するサブステップ、/3-2/前記フィルム構造10と前記ベースレンズ1間の、前記ベースレンズの周辺端部から離れた前記光学面S1の位置に点接触Aが作成されるまで、前記フィルム構造と前記ベースレンズ間の前記間隙G1を低減するサブステップ、及び/3-3/前記フィルム構造10と前記ベースレンズ1を相互に押しつけることにより、前記フィルム構造と前記光学面間の接触領域ZCONTACTが、最初の前記点接触Aからスタートして徐々に半径方向外側に移動しつつ、前記光学面S1全体に完全な接触が行き渡るまで、拡大するサブステップを含むプロセス。請求項3に記載のプロセスにおいて、前記ベースレンズ1の前記光学面S1が凸であり、サブステップ/3-1/において前記ベースレンズに向かい合う前記フィルム構造10の貼付面も凸であり、かつ、サブステップ/3-3/中に前記貼付面が前記接触境界において凹形状となるプロセス。請求項1~4のいずれか一項に記載のプロセスにおいて、ステップ/3/が前記フィルム構造10と前記ベースレンズ1の前記光学面S1間に配置される接着材料の層20により行われるプロセス。請求項1~5のいずれか一項に記載のプロセスにおいて、さらに、前記フィルム構造10の初期形状を変えるためにステップ/2/と/3/の間に行われる前記フィルム構造の予備整形を含むプロセス。請求項1~6のいずれか一項に記載のプロセスにおいて、ステップ/2/において準備される前記フィルム構造10が、さらに、製造された前記眼科レンズの着用者の眼に入る光が少なくとも1つの二重光屈折材料の前記層3の後に前記直線偏光フィルムを通過し、かつ、前記フィルム構造内における前記直線偏光フィルムの偏光軸LPと少なくとも1つの二重光屈折材料の前記層の遅軸SA間の角度が45°±3°又は135°±3°となるように配置される直線偏光フィルム2を含むプロセス。請求項1~6のいずれか一項に記載のプロセスにおいて、ステップ/1/において前記ベースレンズ1に、製造された前記眼科レンズの着用者の眼に入る光が少なくとも1つの二重光屈折材料の前記層3の後に前記直線偏光フィルムを通過するように配置される直線偏光フィルム2が設けられ、かつ、製造された前記眼科レンズ内における前記直線偏光フィルムの偏光軸LPと少なくとも1つの二重光屈折材料の前記層の遅軸SA間の角度が45°±3°又は135°±3°となるようにステップ/3/が行われるプロセス。請求項1~8のいずれか一項に記載のプロセスにおいて、少なくとも1つの二重光屈折材料の前記層3がステップ/2/と/3/の間自己保持するプロセス。請求項1~8のいずれか一項に記載のプロセスにおいて、ステップ/2/が/2-1/基板フィルムを準備するサブステップ、及び/2-2/少なくとも1つの二重光屈折材料の前記層3を形成する材料堆積プロセスを使用して少なくとも1つの前記二重光屈折材料を前記基板フィルム上に堆積するサブステップ、を含みステップ/2/において準備される前記フィルム構造10は、前記基板フィルム及び少なくとも1つの二重光屈折材料の前記堆積層を含む、プロセス。請求項1~10のいずれか一項に記載のプロセスにおいて、少なくとも1つの二重光屈折材料の前記層3がそれぞれ二重光屈折材料であるいくつかの重畳層を含むプロセス。請求項1~11のいずれか一項に記載のプロセスにおいて、製造される前記眼科レンズが屈折異常矯正用であり、その前記ベースレンズ1が着用者の屈折異常の少なくとも一部を矯正するように適合されるプロセス。請求項12に記載のプロセスにおいて、前記ベースレンズ1の前記光学面S1が複合面であり、曲率の値が前記光学面に含まれる少なくとも2つの点間において連続的に変化するプロセス。請求項1~11のいずれか一項に記載のプロセスにおいて、前記ベースレンズ1が少なくとも前記光学面S1に含まれる視覚領域内において屈折異常矯正を行わないように適合されるプロセス。請求項14に記載のプロセスにおいて、前記ベースレンズ1が前記光学面S1全域において屈折異常矯正を行わないように適合されるプロセス。回転光偏光の選択に基づく立体表示装置の観察に適する1対の眼鏡を製造する方法において、-各眼科レンズについて請求項1~15のいずれか一項に記載のプロセスを実行することにより、着用者の左右それぞれの眼専用の2つの眼科レンズを製造するステップ、及び-2つの前記眼科レンズを眼鏡枠に取り付けるステップを含む方法。請求項16に記載の方法において、少なくとも1つの二重光屈折材料の前記層3が前記眼鏡枠に取り付けられた各眼科レンズにおいて、前記眼科レンズのそれぞれ1つが2つの逆回転光偏光の相異なる1つを選択するように方位づけられる方法。請求項16に記載の方法において、少なくとも1つの二重光屈折材料の前記層3が前記眼鏡枠に取り付けられた各眼科レンズにおいて、前記眼科レンズのそれぞれ1つが2つの逆回転光偏光の同一の偏光を選択するように方位づけられる方法。発明が解決しようとする課題先行技術のこの状態から出発して、本発明の1つの目的は、回転光偏光の選択に基づく立体映像の映像品質を改善することである。特に、着用者の両眼のそれぞれの映像感知間の漏洩を低減すること、及び色歪みを低減することが本発明により解決される事柄である。本発明の別の目的は、軽量であり、改善された映像の楽しみを着用者に与える立体視にとって適切な眼科レンズを提供することである。本発明のさらに別の目的は、安価となし得るが、しかし改善された光学品質を与える立体視にとって適切な眼科レンズを提供することである。課題を解決するための手段これら及びその他の目的を達成するために、本発明は、回転光偏光の選択に基づく立体視にとって適切な眼科レンズを製造するプロセスを提案する。このプロセスは、以下のステップを含んでいる:/1/擬似球形状の光学面をもつ眼科ベースレンズを準備すること/2/少なくとも1つの二重光屈折材料の層を含むフィルム構造を準備すること。この材料は、この層が可視光の少なくとも1つの波長に関する4分の1波長遅延機能を創り出すのに適している。かつ、/3/このフィルム構造をベースレンズの光学面上に積層化することにより、このフィルム構造を擬似球形状に一致させること。したがって、本発明は、眼科ベースレンズの使用を回転光偏光に基づく光濾過と組み合わせる。この眼科ベースレンズは、眼科装置の達成している既存映像品質を与え、また、本発明は、この映像品質を立体視にとって利用可能とする。本発明に従って積層化プロセスを使用することにより、二重光屈折材料のフィルムが過度の熱にさらされることを回避する。このフィルムは、したがって損傷を受けず、複屈折挙動及び4分の1波長遅延機能がもたらされ、かつ、これらは変化することなく維持される。よって、回転偏光濾過に基づく映像シーケンス分離は、漏洩も色の歪みもなく効率的に達成され得る。本発明の第1の長所は、本発明の眼科ベースレンズをすでに商用化されている1つの眼科レンズとし、後者のレンズの適合を必要としない可能性からもたらされる。この方法により標準眼科レンズを実現することは、すでに存在する製造設備を再び使用することから、製造されるレンズの単価の低減を可能にする。次に、さらに追加的に立体視を与える本発明のプロセスのステップ/1/~/3/の実行は、付加価値を形成する。本発明の第2の長所は、フィルム構造が大きなシートの形状、恐らく長いシートの巻物の形状で安価に提供される可能性からもたらされる。この方法により、立体視に適するレンズの製造単価はさらに限定されるであろう。本発明では、表面の擬似球形状は任意の連続表面形状を含むのであるが、この形状は、この表面上の任意の点において少なくとも1つの曲率値を示す。一般的に、擬似球面は、同一の点において互いに直交する2つの方向に沿って2つの曲率値をもち、そしてこれらの値は、面上を移動するとき、連続的に変化するであろう。特に、球面は、2つの値が全表面上で等しく、かつ、一定である擬似球面の特殊な場合である。円環状面は、全表面上で相異なるが、しかし一定である2つの曲率値を示す。プログレッシブ面及びリグレッシブ面も擬似球面である。複合表面は、球状又は円環状でない擬似球面を指す。本発明に従って製造される眼科レンズは、着用者の屈折異常の少なくとも一部を矯正するようにベースレンズを適合して、屈折異常矯正用とすることができる。次に、本発明は、屈折異常矯正を回転偏光選択と組み合わせて改善された立体映像品質を与える。屈折異常矯正は眼科レンズにより行われ、次にフィルム構造が回転偏光選択の実行に参画する。このような場合、レンズ着用者のためにその屈折異常を補償するために決定された眼科処方に従って眼科ベースレンズを選択することができる。特に、ベースレンズの光学面は、この光学面に含まれる少なくとも2つの点間で連続的に変化する曲率値をもつ複合表面とすることができる。立体視に適するプログレッシブ眼鏡は、この方法により有利に製造することができる。別の方法として、ベースレンズは、少なくとも光学面に含まれる視覚領域内において又は光学面全体にわたり屈折異常矯正以外の用途に適合に適合させることができる。後者の場合、本発明に従って製造されるレンズは、着用者の屈折異常の事前測定なしに着用者により使用され得る。屈折異常矯正なしが弱視領域に限定される場合、この視覚領域は遠方視力領域とし、その結果、着用者の老眼のみ近見視力領域において矯正することができる。本発明の一部の実施では、ステップ/3/は、ベースレンズと向き合うフィルム構造に適用されるエアクッション又は弾性押し型を使用してフィルム構造をベースレンズに押しつけることにより行うことができる。この方法により、かき傷、過度の応力、閉じ込められた気泡、剥がれ等の欠陥を発生させることなくフィルム構造を貼り付けることができる。したがって、製造されるレンズの良好な品質を確保しつつ、高い製造歩留まりを得ることができる。特に、得られる品質は、眼科規格に匹敵する。フィルム構造の貼り付けは、レンズの中心点から開始し、レンズ面全体に連続的に続けることが好ましい。この目的のためにステップ/3/は、以下のサブステップを含むことができる:/3-1/ベースレンズの光学面の上にフィルム構造を、それらの間に間隙をもたせて配置すること/3-2/ベースレンズの周辺端部から離れた光学面の1つの場所でフィルム構造とベースレンズ間に点接触が形成されるまでフィルム構造とベースレンズ間の間隙を低減すること、及び/3-3/フィルム構造とベースレンズを相互に押しつけることにより、接触境界が最初の点接触からスタートして徐々に半径方向外側に移動しつつ、光学面全体に完全な接触が行き渡るまで、フィルム構造と光学面間の接触領域を拡大させる。任意選択的に、ベースレンズの光学面は凸面とすることができ、かつ、サブステップ/3-1/でベースレンズに対向するフィルム構造の貼付面も凸面とすることができる。この場合、貼付面は、サブステップ/3-3/中に接触境界で凹形状となる。ステップ/3/は、フィルム構造とベースレンズの光学面間に配置される接着材料の層により行うことができる。このようにして、フィルム構造は、ベースレンズに直接かつ確実に接着することができる。このプロセスは、さらに、フィルム構造の初期形状を変える予備成形を含むことができる。これは、ステップ/2/と/3/の間で行われる。このようにして、ステップ/3/中にフィルム構造内に生成される応力を低減することができ、製造されるレンズのフィルム構造のさらなる品質向上がもたらされる。ステップ/2/で設けられるフィルム構造は、完全な回転偏光フィルタを形成することができる。この目的のために、フィルム構造は、さらに、製造された眼科レンズの着用者の眼に入る光が二重光屈折材料の層の後に直線偏光フィルムを通過するように配置される直線偏光フィルムを含むことができる。かかる場合、直線偏光フィルムの偏光軸と二重光屈折材料の層の遅軸の間の角度は、最初に設けられるフィルム構造内で45°±3°又は135°±3°である。別案として、ステップ/1/において、ベースレンズに、着用者の眼に入る光がやはり二重光屈折材料の層の後に直線偏光フィルムを通過するように配置される直線偏光フィルムを設けることもできる。この場合、ステップ/3/は、直線偏光フィルムの偏光軸と二重光屈折材料の層の遅軸の間の角度が、製造される光学レンズにおいて45°±3°又は135°±3°となるように行われる。一部の実施では、二重光屈折材料の層は、ステップ/2/と/3/の間で自己支持とすることができる。別案として、二重光屈折材料の層は、材料堆積プロセスを使用して基板フィルム上に作成することもできる。この場合、ステップ/2/は、以下のサブステップを含み得る:/2-1/基板フィルムを用意すること、及び/2-2/二重光屈折材料の層を形成するための材料堆積プロセスを使用して少なくとも1つの二重光屈折材料を基板フィルム上に堆積すること。かかる層堆積の場合、/2/で設けられるフィルム構造は、基板フィルム及び少なくとも1つの二重光屈折材料の堆積層を含む。少なくとも1つの二重光屈折材料の層は、それぞれ二重光屈折材料からなる1つ又はいくつかの重畳層を含むことができる。したがって、光学面に垂直の方向に対する光線角による効果、又は4分の1波長遅延機能の色分散を補償することができる。本発明は、回転光偏光の選択に基づく立体表示装置を見るために適する1対の眼鏡を製造する方法も提案する。この方法は、以下のステップを含む:-前述したプロセスを各眼科レンズについて実行することにより、着用者の左右の眼にそれぞれ専用される2つの眼科レンズを製造すること、及び-2つの眼科レンズを眼鏡枠に取り付けること。第1の可能性に従って、枠に取り付けられた各眼科レンズにおいて、少なくとも1つの二重光屈折材料の層に方位を与えることにより、それらのそれぞれが2つの対向回転光偏光の相異なる1つを選択することができる。これにより、対の眼鏡は、着用者が表示装置を見たときに、立体視を与える。第2の可能性に従って、枠に取り付けられた各眼科レンズにおいて、少なくとも1つの二重光屈折材料の層に方位を与えることにより、それらのそれぞれが2つの対向回転偏光の同一の偏光を選択することができる。これにより、対の眼鏡は、着用者が表示装置をみたときに、鮮明な非立体視を与えるが、しかしこの装置は立体モードで動作している。事実、両方のレンズは、同一のシーケンスの映像を選択している。本発明のその他の特徴及び長所は、以下の図面を参照しながらこれから記述する非制限的実施から明らかとなるであろう:図面の簡単な説明図1a-1b本発明に従って製造される眼科レンズの主要な構成要素の拡大断面図及び透視図である。図2本発明によるプロセスにおいて使用できるフィルム構造の断面図である。図3a-3d本発明によるプロセスにおいて使用できる第1積層プロセスを説明する。図4a-4c本発明によるプロセスにおいて使用できる第2積層プロセスを説明する。図5立体視に適する本発明に従って製造され得る第1の対の眼科レンズを示す。図6立体映像表示装置を見るのに適するが、しかし立体視を与えない本発明に従って製造され得る第2の対の眼科レンズを示す。発明を実施するための形態簡明を期するため、これらの図において表される要素は、これらの要素の実際の寸法又は寸法比のいずれにも関連させて示されていない。また、相異なる図面において使用されている同じ参照記号は、同じ要素又は同じ機能をもつ要素を示す。図1a及び1bを参照する。参照番号1、2及び3は、それぞれ、眼科ベースレンズ、直線偏光フィルム及び4分の1波長遅延層を示している。眼科ベースレンズ1は、現在使用されているメガネ又はメガネブランクでよい。S1は、その凸前面を示し、S2はその凹背面を示す。一般に、前面S1は、ベースレンズ1を製造するために行われる射出又は成型プロセス中に、その最終擬似球形状で直接形成される。背面S2は、レンズの着用者の屈折異常を矯正するため処方データを収集した後に機械加工される。したがって、着用者の屈折異常を矯正する機能は、眼科ベースレンズ1のみにより与えることができ、レンズに別の機能を追加する問題は、屈折率矯正の品質及び効率の低下を回避することである。理論的には、回転偏光濾過機能をベースレンズ1に追加することは、前面S1に衝突する光線がフィルム2の前に層3を通過するように直線偏光フィルム2及び4分の1波長遅延層3を追加することにある。図1a及び1bは、立体視に適する可能な眼科レンズ構造を示している。ここでは、まず、直線偏光フィルム2がベースレンズ1の前面S1上に置かれ、次に4分の1波長遅延層3が直線偏光フィルム2の上に置かれる。しかしその他の構造も別案として可能である。たとえば、直線偏光フィルム2を成型して組み込むことにより得られるベースレンズ1のケースも考えられる。このようなレンズは、熱硬化ポリマーを金型中に注入することにより在来から製造されているが、この場合、直線偏光フィルムは、前もって前側光学面S1に平行かつ接近して配置される。次に、直線偏光フィルム2を2つの塊熱硬化部分の間に埋め込む。この場合、4分の1波長遅延層3は、前面S1の直接上に置かれる。別案として、たとえば、4分の1波長遅延層3はやはり前面S1の上に配置するが、直線偏光フィルム2を背面S2上に配置することもできる。かかる構造は、ベースレンズ材料の複屈折特性が大きな効果を持たず、無視できる場合に、適切である。別の可能な構造では、直線偏光フィルム2及び4分の1波長遅延層3を両方とも背面S2に配置し、層3をフィルム2とベースレンズ1の間に置く。しかし、凹面に対するフィルムの貼り付けが容易となるので図1a及び1bの構造が好ましいであろう。以下、説明目的のためにこの構造を用いることとする。直線偏光フィルム2は、ヨウ素I2分子を取り入れたPVAポリビニルアルコールを基材とすることができる。別案として、直線偏光フィルム2は、二色性染料分子を取り入れたPVAポリビニルアルコールを基材とすることができる。ヨード分子に方位を与えるためにこのフィルムを一軸的に引き延ばし、それにより直線偏光機能を創り出す。したがって、フィルム2の直線偏光軸は、このフィルムに平行であり、図面ではLPとして示される。この明細書全体において、直線偏光軸は、直線偏光される光の電界の軸である。この光は、大幅な吸収を受けることなく、すなわち最小の吸収でフィルムを通過する。フィルム2の可能な厚さは、25と50μmマイクロメートルの間に含まれる。また、かかるPVAを基材とするフィルムは、少なくとも1層の保護フィルムで覆うか、又は、好ましくは、たとえばTACセルローストリアセテート又はCABセルロースアセテートブチラートを基材とする2層のフィルムか、又はポリカーボネートを基材とする2層のフィルム、又は2層のこれら異なる材料の2つの組み合わせによる2層の保護フィルム間に挟むことができる。これらの保護フィルムの厚さは、好ましくは50と200μmの間とすることができる。かかる層化構造は商業的に利用可能であるので、これ以上の説明は不要である。4分の1波長遅延層3は、可視範囲の波長に対して4分の1波長遅延機能を創り出すために適切な厚さをもつ少なくとも1つの二重光屈折材料-又は複屈折材料-を基材としている。たとえば、層3は、10と200μmの間、好ましくは50と100μmの間に含まれる厚さをもつPCポリカーボネートを基材とすることができる。層3のその他の可能な材料は、シクロオレフィンポリマー又はコポリマー、又はノルボルネン骨格、又はポリアミド、又はPMMAポリメチルメタクリル樹脂、又はPETpolyethyleneterephtalate、又はPENポリエチレンナフタレート又はTACセルローストリアセテート、又はCABセルロースアセテートブチラート、又はPVAポリビニルアルコールを基材とする。4分の1波長遅延機能を創り出すために、二重光屈折材料の方位は、遅軸SA及び速軸FAが両方とも層3に平行となるように、定めなければならない。また、直線偏光フィルム2と4分の1波長遅延層3相互の方位は、4分の1波長遅延層3の遅軸SAと直線偏光フィルム2の直線偏光軸LP間の角度が約45°又は135°となるように、定めなければならない。これらの目標角度に対する±3°以下の偏差は、受け容れることができる。本発明の第1の可能な実施では、直線偏光フィルム2は、4分の1波長遅延層3なしに、まず眼科ベースレンズ1の前面S1に貼り付けることができる。フィルム2を擬似球状前面S1に貼り付けるプロセスは既知であるので、ここでは、繰り返さない。次に4分の1波長遅延層3を直線偏光フィルム2に貼り付けるステップは本発明の一環であるが、層3のかかる別途の貼り付けを行い得るプロセスは、第2の実施に関する以下の説明から推測できるであろう。本発明の第2の可能な実施では、直線偏光フィルム2と4分の1波長遅延層3は、両方とも、図2に示したフィルム構造10中に組み込まれる。このフィルム構造は、最初に一体として供給し、眼科ベースレンズ1の前面S1上に貼り付けることを意図している。このフィルム構造は、以下から構成されている:図2の一番下から上へ順に、第1保護フィルム4a、直線偏光フィルム2、第2保護フィルム4b、中間接着層5、及び4分の1波長遅延層3。これらのフィルム及び層についてすでに言及した材料及び厚さの値は、フィルム構造10についても用いることができる。中間接着層5は、PBAポリブチルアクリレートを基材とし、25と50μmの間の厚さをもたせることができる。使用した詳細フィルム構造10を説明目的のために以下に示す:セルローストリアセテートを基材とする厚さ80μmの第1保護層4a、ポリビニルアルコールを基材とする厚さ31μmの直線偏光フィルム2、セルローストリアセテートを基材とする厚さ80μmの第2保護層4b、ポリブチルアクリレートを基材とする厚さ34μmの中間接着層5、ポリカーボネートを基材とする厚さ65μmの4分の1波長遅延層3。眼科ベースレンズ1の前面S1に貼り付けられるとき、フィルム構造10の方位は、4分の1波長遅延層3がベースレンズ1から見て外方を向くように、定められる。次に、フィルム構造10をベースレンズ1上に積層化する第1例示プロセスについて図3a~3dを参照しつつ説明する。この積層プロセスは、文書国際公開第2007/133208号パンフレットにおいて詳細に記述されている。フィルム構造10は、たとえば、ほぼ球状の曲面をなすように、最初に熱形成することができる。かかる熱形成は、米国特許出願公開第2005/0121835号明細書に基づいて公開された米国特許出願において記述されているような既知のプロセスを使用して行うことができる。フィルム構造10が熱形成後に再び冷却されたとき、それは、凸面及び凹面をもつ永久曲面状をなしている。次にこの曲面形状を反転させることができる。かかる反転は、手作業により又はたとえば膨張膜を使用することにより、フィルム構造10の凸面をその中程で押して行うことができる。かかる熱形成ステップの後、フィルム構造10は、4分の1波長遅延層3に対向する側が凸となる。図3aは、フィルム構造10をベースレンズ1上に積層するために使用できる装置を示している。この装置は、下側部分200及び上側部分300から構成されている。下側部分200は、2つの側面フランジ202a及び202bをもつ本体201を含んでいる。フランジ202a及び202bは、それぞれ、溝203a及び203bを備えている。上側部分300は、側面レール303a及び303bをもつ本体301を含んでいる。これは、滑斜面を形成する溝203a及び203bの中でそれに沿って移動するレール303a及び303bにより部分200と300を容易に結合するためである。結合されたとき、部分200と300は、所定の高さの間隙G1を形成する。下側部分200は、本体201の中程に、フランジ202aと202bの間に配置されているレンズ保持部204も含んでいる。保持部204は、本体201と一体化することができる。上側部分300の本体301には、眼科ベースレンズ1の寸法より大きい開口部304が設けられている。閉鎖部分305は、開口部304を閉じるために本体301に上方から取り付けられている。弾性膜306は、開口部304付近で本体301と閉鎖部分305の間に挟まれている。閉鎖部分305は、本体301に対してきつく締め付けられて保持されつつ、膜306を挟んで締め付けて密閉する。膜306及び閉鎖部分305は、したがって密閉された空洞310を形成する。閉鎖部分305には、与圧ガスを空洞310に導入するためのガス注入手段307が設けられている。これらの注入手段307は、与圧ガス源示されていないとの接続のための外部導管部分を含んでいる。本体301は、閉鎖部分305を開口部304に対して中心位置に保持するために適するストレート穴308を開口部304付近にもっている。本体301は、開口部304による膜306の変形を導く円錐面部分309も含んでいる。曲面状接続面311もストレート穴308を円錐面部分309に接続する。図3a~3dは、組立状態の部分200及び300を示す断面図である。ここで、支持部204は、開口部304の下の中心位置にあり、間隙G1はそれらの間の一定の高さである。この第1積層装置の使用方法についてこれらの図を参照して詳しく説明する。部分200と300が分離されている状態で、眼科ベースレンズ1をその前面S1を上にして保持部204の上に置く。接着材料の層20は、前もって前面S1上に配置しておくこともできる。層20の厚さは約25μmとすることができ、接着材料は加圧接着タイプPSAは、加圧接着接着剤を示すとすることが好ましい。代案として、フィルム構造10をレンズ面S1に保持できるその他のタイプの接着材料も使用できる。たとえば、熱接着剤、紫外線硬化性接着剤、熱溶融性接着剤、又はラテックス接着剤を使用することもできる。代案として、接着材料層20は、ベースレンズ1の前面S1に対向するフィルム構造10の表面に配置することもできる。このフィルム構造10のこの表面は、この明細書の概要の項では貼付面と呼称されている。場合によっては、使用する接着材料に応じて、接着材料のそれぞれの層をフィルム構造10及びベースレンズ1の両面に配置することもできる。層20は、たとえばスピンコーティングのような先行技術の既知の方法を使用してベースレンズ1又は/及びフィルム構造10の上に堆積することができる。加圧接着剤PSAの使用は、特に有利である。ベースレンズとフィルム構造両方の光学的特性を損なうことなく、フィルム構造10が簡単かつ安価方法によりベースレンズ1上に永久的に保持されるからである。特に、加圧接着剤による永久的接着を得るために、紫外線照射のような照射も強度の加熱も不要である。すべての加圧接着剤は、室温及び一般的に103と107Paパスカルの間において、永久的な粘着性を示し、かつ、低い弾性係数をもつ。加圧接着剤に関する接着機序は化学的接着を含まず、加圧接着剤の特有の粘着特性に基づいていることが指摘されている。各加圧接着剤組成に固有のこれらの特性は、接着界面における静電的ファンデルワールス相互作用の生成を可能にする。これは、加圧接着剤が圧力により固体に接触したときに発生する。この圧力及び加圧接着剤の低い弾性係数は、接着剤と固体材料の形状との間の分子レベルの極小サイズにおける非常に緊密な接触を形成する。さらに、加圧接着剤の塊粘弾性特性は、接着層の厚みにおける、接着界面の機械的応力に起因するエネルギーの消散をもたらす。したがって、この界面は、引っ張り力及び剥離作用に耐えることができる。また、加圧接着剤は、一様な厚さの薄い層の形態で堆積させることができる。かかる厚さは、0.5と300μmの間とすることができる。したがってレンズ経由の映像形成が加圧接着剤の層により損なわれることはなく、また、レンズの屈折力が変わることもない。特に、レンズとフィルム構造の組み立ては、レンズが累進多焦点形である場合に要求される精度と両立する。本発明によるプロセスにおいて数種類の加圧接着剤が使用できる。加圧接着剤は、ポリアクリレートを基剤とする化合物、スチレンベースブロックコポリマー及び天然ゴム含有ブレンドから有利に選ぶことができる。加圧接着剤の非制限的例は、ポリアクリレート特にポリメタクリレートに基づくか、又はエチレンビニルアセテート、エチレンエチルアクリレート及びエチレンエチルメタクリレートコポリマーなどのエチレンコポリマーに、又はシリコン、ポリウレタン、スチレンブタジェン、ポリブタジェン、ポリイソプレン、ポリプロピレン、ポリイソブチレンを含む合成ゴム及びエラストマーに基づくか、又はニトリル又はアクリロニトリルを含むポリマーに、又はポリクロロプレンに、又はポリスチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリイソプレン、ポリブタジェンを含むブロックコポリマーに、ポリビニルピロリドン又はビニルピロリドンコポリマーに基づく一般組成をもっているか、又は上記のポリマーのブレンド連続相又は不連続相のであるが、また、上に列挙した化合物から得られるブロックコポリマーを含むこともできる。これらの加圧接着剤は、タッキファイヤー、可塑剤、結合剤、酸化防止剤、安定剤、顔料、染料、分散剤及び拡散剤から選択される1つ以上の添加剤も含むことができる。本発明を実施するために、ポリアクリレートを基材とする加圧接着剤を使用することが特に好ましい。仮接着剤として加圧接着剤を選択することも可能である。かかる機能は、可逆的な方法により立体視のための回転偏光光を濾過する能力をもつ矯正レンズを得るために有益である。仮結合に適合されたこのような加圧接着の例は、日東電工により商品番号CS9621-Tの下で商品化されている製品である。代案として接着物質層20のその他の構成も可能である。たとえば、ラテックス接着剤の少なくとも1つの層の上に堆積される熱溶融接着剤HMAの層又は好ましくはラテックス接着剤の2つの層の間に挟まれる熱溶融接着剤の層のような多層構造を使用することも可能である。このような材料は、特許出願国際公開第2011/053329号パンフレット及び国際公開第2010/053862号パンフレットにおいて詳しく記述されている。フィルム構造10をベースレンズ1の上に置き、4分の1波長遅延層3をベースレンズ1の前面S1から離して向かい合わせて置く。向かい合っているフィルム構造10及びベースレンズ1のそれぞれの表面は、この時点では、両方とも凸面であり、それらの間の接触は、図3a上のAにより示されているように、単一の点に文字どおり縮小された非常に狭い領域に限定されている。フィルム構造10は、ベースレンズ1の前面S1に徐々に近づけてもよい。この実施形態は、フィルム構造10とベースレンズ1の間の接触点を制御する利点を与える。次に、ベースレンズ1及びフィルム構造10を動かすことなく、溝203a及び203bの中に滑り込むレール303a及び303b経由で上側部分300を下側部分200に結合する。それにより膜306は徐々に膨らみ、点A図3bの上のフィルム構造10の凹面と接触する。空洞310内のガス圧をさらに上昇させると、膜306がフィルム構造10をベースレンズ1の前面S1に対して押しつけるので、接触領域が次第に増加する。この接触領域は、図3cでZCONTACTとして示されている。領域ZCONTACT内において、フィルム構造10は、凸前面S1の形状に一致するので、ベースレンズ1と接触しているフィルム構造10の貼付面はそれ自体ZCONTACT領域内で凹面となる。領域ZCONTACTの外では、膜306はフィルム構造10とまだ接触していないので、フィルム構造10の貼付面は、領域ZCONTACTの外では依然として凸面である。したがって、フィルム構造10の貼付面は、領域ZCONTACTの境において局部的に凸形状から凹形状に変化し、同時にこの境界がベースレンズ1の周辺端部に向かって移動する。最終的に、空洞310のガス圧が十分になったとき、フィルム構造10は、ベースレンズ1の上にその光学面S1全体にわたり貼り付けられる図3d。このときフィルム構造10の下側表面は、その全領域にわたり再び凹面となり、したがってフィルム構造10は、ベースレンズ1の前面S1に全面的に一致する曲面形状を呈する。次に空洞310内のガス圧を低減すると、部分300が部分200から解放され、フィルム構造10と組み合わされたベースレンズ1が取り出される。フィルム構造10は、膜306とベースレンズ1の間で徐々に押されるときに図3b~3dそれを柔らかくしておくため、ベースレンズ1の上に置く図3a前に加熱しておくことが好ましい。フィルム構造10の温度は、75°Cより高いことが好ましい。この温度は、フィルム構造10が欠陥を生ずることなく温度応力を受け容れることができるようにするために、フィルム構造10の材質に応じて、たとえば、そのガラス温度Tgに関して選ぶことができる。フィルム構造10をベースレンズ1上に積層する第2の例示プロセスについて図4a~4cを参照しつつ、これから説明する。この第2の積層プロセスは、文書国際公開第2006/105999号パンフレットにおいて特に詳しく記述されているプロセスに由来している。ここで使用される積層装置は、筐体400及びプレス手段500を含んでいる。筐体400は、その上端に開口部401を備えており、筐体400を密閉するためにこの開口部にフィルム構造10を取り付けるように適合される。筐体内における保持部403の垂直運動を駆動するためにピストン402が筐体400の下に配置されている。筐体400の一番下の底部に保持部403と筐体400の底部間の気密接続を確保する適切な手段示されていないが設けられている。固定手段、たとえばクランプ404は、垂直方向沿いの選択された位置における保持部403の固定を可能にする。筐体400には、さらにガス注入口405及びガス排出口406が設けられている。ガス排出口406は、筐体400内を真空にするためのポンプ装置示されていないに接続されており、また、ガス注入口405は、筐体400内に周囲気圧を回復するように制御される。筐体400内に存在するガス圧力の制御は、保持部403の垂直駆動を可能にする。プレス手段500は、筐体400の上の静止支持部502に搭載される弾力押し型501を含んでいる。押し型501は、開口部401の中心部の上に配置されている。スライディングシャフト503は、押し型501の垂直運動を許容するように押し型501の基部505を支持部502に接続している。ステッパ504のような適切な手段を使用して押し型501の垂直位置を制御する。押し型がフィルム構造10に接触した後にさらに下方に向かって移動するときにフィルム構造10に対する押し型501の作動力を測定するために、押し型501の弾性部分とその基部505の間に圧力検知器506を配置することができる。図4aは、この第2の積層装置の始動時の状況を示している。フィルム構造10は、開口部401の全域にきっちりわたるように配置され、4分の1波長遅延層3が直線偏光フィルム2の上に現れるような方位を与えられている。光学ベースレンズ1は、保持部403に固定され、その前面S1が上を向いている。前面S1は、ここでも前述と同様な方法で接着剤層20示されていないにより覆ってもよい。フィルム構造10は、それを柔らかくするために最初に加熱しておいてもよい。保持部403が下側の位置にあるので、最初の間隙G1だけベースレンズ1の前面S1はフィルム構造10から離れている。押し型501は上側の位置にあるので、押し型501の作用端は、第1の間隙G1のそれに向かい合っているフィルム構造側のフィルム構造10から第2の間隙G2だけ離れている。この始動時の状況から、オプションとしてフィルム構造10を予備整形するために予備整形ステップを行うことができる。この予備整形は、最初に、保持部403を下側の位置に維持した状態で押し型501をフィルム構造10の上に押しつけることにより達成される。これによりフィルム構造10は、開口部401を通って筐体400の内部に向かって膨らむ曲面形状を与えられる。押し型501を上方に戻して、ゼロでない間隙G2を回復する。フィルム構造10の積層は、それ自身2つのステップを含んでいる。最初のステップでは、図1bに示すように、保持部403を上昇させて第1の間隙G1をゼロにすることにより、フィルム構造10とベースレンズ1の前面S1間に最初の接触点Aを形成する。次に保持部403をこの位置に確実に固定する。押し型501もフィルム構造10に向かって移動させる。図4cに示す次の積層ステップは、押し型501をさらに押し下げることにより、それをフィルム構造10に対して徐々に押しつけることにある。この方法により、フィルム構造10は、半径方向に連続的に拡大する接触領域内でベースレンズ1の前面S1の形状に徐々に一致して行く。押し型501は、最終的に、再び引き上げられ、フィルム構造10は、フィルム構造10に接着されたベースレンズ1とともに筐体400から取り出すことができる。代案として、その他の積層プロセスも使用することができる。図5は、この明細書においてこれまでに記述したように製造され、眼鏡枠に組み込まれた左右の眼科レンズを含む完全な一対の眼鏡を示す。左側のレンズは、4分の1波長遅延層3の遅軸SAと直線偏光フィルム2の直線偏光軸LP間の角度を45°の値として製造されたのに対し、右側のレンズは、同じ角度を135°の値として製造された。したがって、これらのレンズのそれぞれは、相手側レンズの初期回転偏光と反対の初期回転偏光の光を透過させることができる。したがって、眼鏡のこの対は、回転光偏光に基づく映像選択による立体映像TVの観察に適する。この出願において使用されるTVは、テレビ装置、コンピュータ装置、ビデオゲーム装置、電話機、映画装置等を含む据え置き型又は移動型の表示パネルを含む映像表示装置を意味する。この定義は、映画劇場で使用される投射スクリーンの使用も含む。図6は、図5に対応するが、右側と左側両方のレンズが4分の1波長遅延層3の遅軸SAと直線偏光フィルム2の直線偏光軸LP間の角度として同じ値をもっている。この値は、たとえば45°であるが、それは135°でもよい。その結果、図6の眼鏡の対は、回転光偏光に基づく映像選択による立体視を可能にするのに適するものとして上記に列挙した同一TV装置の鮮明な観察を可能にするが、しかし、それは、この眼鏡の着用者による立体感知を伴わない。実際、両方のレンズは、いまや、同一の回転偏光の光を透過させ、それにより立体視を作成する別々の映像の感知を抑止する。左右のレンズの光学面に平行なフィルム構造10の全体的な角度方向は、入射する回転偏光された光を濾過する能力を生むために重要ではないことに注意するべきである。したがって、図5及び6の両方に場合において偏光選択を変えることなく、4分の1波長遅延層3と直線偏光フィルム2の両方を光学面に平行に同時に回転することができる。そのための条件は、遅軸SAと直線偏光軸LP間の角度が維持されることである。実際には、特に、4分の1波長遅延層の波長依存特性に関連する両眼間で感知される色収差を回避するために、両眼の光学面に平行なフィルム構造10の同一角度方向を選択すること好ましいであろう。したがって、直線偏光フィルムの直線偏光軸を両眼に関する基準として使用し、かつ、枠内に水平又は垂直に配置することができる。自明のことであるが、これまでに記述した本発明の詳細実施は、列挙した長所のいくつかを維持しつつ、種々の方法で適合させることができる。特に、4分の1波長遅延層は、単層の構造と異なる層構造をもたらす代案プロセスを使用して製造することができる。第1に、全体としてやはり4分の1波長遅延機能を創り出すが、しかし、各層が他の単位層とは異なるそれぞれの物質からなる数個の単位層から、4分の1波長遅延層を構成することができる。4分の1波長遅延層のかかる複合構造は、当業者によりすでに知られており、4分の1波長遅延機能の色分散及び光線と各眼科レンズの光学面に垂直な方向との間の角度によるこの機能の変動の低減を可能とする。この方法により、それぞれ着用者の両眼を目的とする両映像シーケンス間の漏洩が回避される。第2に、4分の1波長遅延層は、材料堆積プロセスを使用して作成することができる。かかるプロセスもよく知られており、それらのうちのいくつかは最初に配向層を堆積し、次に4分の1波長遅延層それ自体を堆積することを含んでいる。配向層は、直線偏光光の照射を使用して方向づけることができる。この4分の1波長遅延層は、配向層の方位に従って自分自身を方向付ける液晶混合物に基づいている。最後に、この4分の1波長遅延層は、その方位を永久的に固定するために硬化され、それによりその複屈折挙動を恒久化する。この方法により作成された4分の1波長遅延層も、直前に示した複合構造をもっている。本発明に従って製造される眼科レンズの主要な構成要素の拡大断面図である。本発明に従って製造される眼科レンズの主要な構成要素の透視図である。本発明によるプロセスにおいて使用できるフィルム構造の断面図である。本発明によるプロセスにおいて使用できる第1積層プロセスを説明する。本発明によるプロセスにおいて使用できる第1積層プロセスを説明する。本発明によるプロセスにおいて使用できる第1積層プロセスを説明する。本発明によるプロセスにおいて使用できる第1積層プロセスを説明する。本発明によるプロセスにおいて使用できる第2積層プロセスを説明する。本発明によるプロセスにおいて使用できる第2積層プロセスを説明する。本発明によるプロセスにおいて使用できる第2積層プロセスを説明する。立体視に適する本発明に従って製造され得る第1の対の眼科レンズを示す。立体映像表示装置を見るのに適するが、しかし立体視を与えない本発明に従って製造され得る第2の対の眼科レンズを示す。