エレベータの乗りかごと当該乗りかごのつり合いおもりとに接続されているメインロープのローピング方式の変更時に、変更前のメインロープが結合されていた既設の前記乗りかごのヒッチ部のロープ孔を介して、変更後のメインロープが掛けられる新設シーブを前記乗りかごに締結する工程を含むことを特徴とする、エレベータリニューアル方法。変更前のメインロープが結合されていた既設の前記つり合いおもりのヒッチ部のロープ孔を介して、変更後のメインロープが掛けられる新設シーブを前記つり合いおもりに締結する工程を含む、請求項1に記載のエレベータリニューアル方法。前記新設シーブは、前記ヒッチ部を支持する既設の梁に対して水平方向に沿って傾いて設けられる、請求項1又は請求項2に記載のエレベータリニューアル方法。前記新設シーブは、前記ヒッチ部を支持する既設の梁の鉛直方向下側の面に設けられる、請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載のエレベータリニューアル方法。前記メインロープを巻き上げる既設の巻上機を相対的に容量が小さい新設の巻上機に交換すると共に、前記メインロープのローピング方式として、前記既設の巻上機に対応した1:1ローピング方式から前記新設の巻上機に対応した2:1ローピング方式へと変更する、請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載のエレベータリニューアル方法。前記新設シーブは、締結孔を有するブラケットによってユニット化される、請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載のエレベータリニューアル方法。ところで、従来技術においては、例えば、エレベータのリニューアルにおける工期短縮等の点でさらなる改善の余地がある。実施形態のエレベータリニューアル方法は、エレベータの乗りかごと当該乗りかごのつり合いおもりとに接続されているメインロープのローピング方式の変更時に、変更前のメインロープが結合されていた既設の前記乗りかごのヒッチ部のロープ孔を介して、変更後のメインロープが掛けられる新設シーブを前記乗りかごに締結する工程を含むことを特徴とする。[実施形態]図1は、実施形態に係るエレベータのリニューアル前の概略構成例を示す模式的構成図、図2は、実施形態に係るエレベータのリニューアル後の概略構成例を示す模式的構成図、図3は、実施形態に係る既設かご枠の正面図、図4は、実施形態に係る既設かご枠の平面図、図5は、実施形態に係る既設C/W枠の正面図、図6は、実施形態に係る既設C/W枠の平面図、図7は、実施形態に係る新設シーブユニットの側面図、図8は、実施形態に係る新設シーブユニットの平面図、図9は、実施形態に係る新設かごシーブの取り付けを説明する既設かご枠の正面図、図10は、実施形態に係る新設かごシーブの取り付けを説明する既設かご枠の平面図、図11は、実施形態に係る新設おもりシーブの取り付けを説明する既設C/W枠の正面図、図12は、実施形態に係る新設おもりシーブの取り付けを説明する既設C/W枠の平面図、図13は、実施形態に係るエレベータリニューアル方法を説明するフローチャートである。本実施形態のエレベータリニューアル方法を適用するリニューアル前のエレベータ1は、図1に示すように、昇降路2を昇降可能な既設乗りかご3とつり合おもりとしての既設カウンタウェイト4とをメインロープ5で接続したいわゆるつるべ式のエレベータである。本実施形態のエレベータリニューアル方法は、既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4、ホール関連既設品等を利用しつつ、エレベータ1の駆動源として使用されている既設巻上機6、制御盤不図示等を新設品に交換するいわゆる制御リニューアルに関する方法である。より詳細には、本実施形態のエレベータリニューアル方法では、図1に示す機械室7に設置されている既設のウォームギヤ式の既設巻上機6を使用してエレベータ1を駆動する形態に代えて、図2に示すように、動力伝達用の減速歯車機構を備えずより小型な新設のコンパクトギヤレス式の新設巻上機8を使用してエレベータ1を駆動する形態にリニューアルする。そして、このエレベータリニューアル方法では、図1に示すリニューアル前の既設巻上機6を図2に示すリニューアル後の新設巻上機8に交換すると共に、これに応じて、メインロープ5のローピング方式、すなわち、メインロープ5の取り回し経路を変更する。本実施形態のエレベータリニューアル方法では、リニューアル後の新設巻上機8がリニューアル前の既設巻上機6よりモータ容量が相対的に小さくなることから、既設乗りかご3及び既設カウンタウェイト4をメインロープ5でつり下げるローピング方式として、既設巻上機6に対応した1:1ローピング方式から新設巻上機8に対応した2:1ローピング方式へと変更する。この際、本実施形態のエレベータリニューアル方法では、図2に示すように、既設の巻上機6で駆動していた既設乗りかご3及び既設カウンタウェイト4に対して、新設シーブとしての新設かごシーブ9及び新設おもりシーブ10をそれぞれ取り付ける改修を行う。そして、本実施形態のエレベータリニューアル方法では、既設のメインロープ以下、既設メインロープという場合がある。5を新設のメインロープ以下、新設メインロープという場合がある。11に変更すると共に、新設メインロープ11をこの新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10等に掛けることで、メインロープ11の取り回しを変更し、既設乗りかご3及び既設カウンタウェイト4を2:1ローピング方式によりつり下げるようにリニューアルする。そして、本実施形態のエレベータリニューアル方法では、エレベータ1の既設乗りかご3と既設カウンタウェイト4とに接続されているメインロープ5のローピング方式の変更時に、変更前の既設メインロープ5が結合されていた既設乗りかご3のヒッチ部12のロープ孔13図4参照を介して、変更後の新設メインロープ11が掛けられる新設かごシーブ9を既設乗りかご3に締結する工程を含むことで、より短い工期で能率よくエレベータ1をリニューアルする。同様に、本実施形態のエレベータリニューアル方法では、変更前の既設メインロープ5が結合されていた既設カウンタウェイト4のヒッチ部14のロープ孔15図6参照を介して、変更後の新設メインロープ11が掛けられる新設おもりシーブ10を既設カウンタウェイト4に締結する工程を含む。ここで、既設巻上機6は、図1に示すように、減速歯車機構を有する比較的に大型の巻上機であり、昇降路2の上部の機械室7に設置される。機械室7は、床材16を備え、この床材16の上に複数の梁材17を組み合わせてなるマシンベッド18が設けられ、このマシンベッド18の上に既設巻上機6が据え付けられている。既設巻上機6は、回転駆動されるメインシーブ20を備え、またマシンベッド18の側部にはそらせシーブ21が回転自在に取り付けられている。既設メインロープ5は、既設巻上機6のメインシーブ20に巻き掛けられ、一方の端部側が直接昇降路2内に引き落とされ、他方の端部側がそらせシーブ21を通して昇降路2内に引き落とされている。そして、既設メインロープ5は、一方の端部にヒッチ部12を介して既設乗りかご3が、他方の端部にヒッチ部14を介して既設カウンタウェイト4がそれぞれ連結され、これら既設乗りかご3及び既設カウンタウェイト4は、既設メインロープ5による1:1のローピング方式で昇降路2内につり下げられている。ヒッチ部12、14は、それぞれ既設メインロープ5の端部を既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4に結合するためのロープ支持材である。図1、図3、図4に示すように、既設乗りかご3は、上梁22、下梁23等からなる既設かご枠24を含んで構成され、ヒッチ部12は、この既設かご枠24の上梁22に固定される。ヒッチ部12は、複数ここでは3つのロープ孔13が形成されており、この複数のロープ孔13にそれぞれ既設メインロープ5が挿入され端部が係止されることで、既設メインロープ5を既設乗りかご3の上部に結合することができる。同様に、図5、図6に示すように、既設カウンタウェイト4は、上梁25、下梁26等からなる既設C/W枠27を含んで構成され、ヒッチ部14は、この既設C/W枠27の上梁25に固定される。ヒッチ部14は、複数ここでは3つのロープ孔15が形成されており、この複数のロープ孔15にそれぞれ既設メインロープ5が挿入され端部が係止されることで、既設メインロープ5を既設カウンタウェイト4の上部に結合することができる。エレベータ1の運転時には、既設巻上機6が駆動してメインシーブ20が回転し、この回転で既設メインロープ5がその長さ方向に走行して既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4が昇降路2内で互いに逆方向に昇降移動する。このエレベータ1の駆動系統のリニューアルにあたっては、上述したように既設巻上機6に代えて、図2に示すように、新設巻上機8を用いる。新設巻上機8は、上述したように、動力伝達用の減速歯車機構を備えずより小型なコンパクトギヤレス式の巻上機であり、例えば、エレベータ1をはじめとする各種の機器の駆動源として用いられている周知のモータ28の回転軸29に直接的に、回転駆動されるメインシーブ30を取り付けている。この新設巻上機8のメインシーブ30は、モータ28の回転軸29に直付けされ、その動力が減速歯車機構を経ることなく直接伝達されることから、このメインシーブ30に生じる駆動トルクは、相対的に小さなトルクになる傾向にある。このため、既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4に新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10を設けて、既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4を2:1のローピング方式で新設メインロープ11につり下げる。なお、図2に示すリニューアル後のエレベータ1では、メインシーブ30におけるトラクション面積ロープ接触面積を十分に確保するため、メインシーブ30とそらせシーブ21との間に、もう1つ別のそらせシーブ31を設けている。新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10は、例えば、図7、図8に例示するように、ほぼ同様の構成であり、複数の締結孔32を有するブラケット33によってユニット化される。すなわち、新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10は、シーブ本体を支持するブラケット33と、シーブ本体の回転軸となるシャフト34とによって、新設シーブユニット35、36としてユニット化されている。新設シーブユニット35、36は、各ブラケット33においてそれぞれヒッチ部12、14のロープ孔13、15と対応する位置に複数ここでは3つの締結孔32が形成されると共に、各シャフト34が新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10を各ブラケット33に回転可能に支持する。そして、新設かごシーブ9は、ヒッチ部12の複数のロープ孔13図4参照とブラケット33の複数の締結孔32図8参照とが互いに対向するように配置され、これらロープ孔13と締結孔32とにボルトが挿入されナットで締結される。これにより、新設かごシーブ9は、図9、図10に示すように、新設シーブユニット35全体で、ヒッチ部12のロープ孔13を介して既設乗りかご3に締結される。同様に、新設おもりシーブ10は、ヒッチ部14の複数のロープ孔15図6参照とブラケット33の複数の締結孔32図8参照とが互いに対向するように配置され、これらロープ孔15と締結孔32とにボルトが挿入されナットで締結される。これにより、新設おもりシーブ10は、図11、図12に示すように、新設シーブユニット36全体で、ヒッチ部14のロープ孔15を介して既設カウンタウェイト4に締結される。ここでは、新設シーブユニット35、36は、新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10が上梁22、25に対してほぼ平行になるように、すなわち、シャフト34の中心軸線が上梁22、25の中心軸線に対してほぼ垂直となるように、各ブラケット33の締結孔32の位置が設定されている。したがって、新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10は、新設シーブユニット35、36が上梁22、25に締結された状態で、上梁22、25に対してほぼ平行となり、すなわち、シャフト34の中心軸線が上梁22、25の中心軸線に対してほぼ垂直となる。新設メインロープ11は、新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10が既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4に締結、固定された後に、図2に示すように、新設巻上機8のメインシーブ30に巻き掛けられ、一方の端部側が直接昇降路2内に引き落とされ、他方の端部側がそらせシーブ31、21を通して昇降路2内に引き落とされる。そして、新設メインロープ11は、一方の端部が新設かごシーブ9を通して機械室7のヒッチ部37に連結して固定され、他方の端部が新設おもりシーブ10を通して機械室7のヒッチ部38に連結して固定される。これにより、既設乗りかご3及び既設カウンタウェイト4は、新設メインロープ11による2:1のローピング方式で昇降路2内につり下げられることとなる。このように既設乗りかご3と既設カウンタウェイト4とを2:1ローピング方式でつり下げることにより、1:1ローピング方式の場合のほぼ1/2のトルクで既設乗りかご3と既設カウンタウェイト4とを駆動することができる。したがって、新設巻上機8が相対的に小さな駆動トルクしか発生できないものであってもそれに十分に対応することができる。次に、図13のフローチャートを参照して本実施形態に係るエレベータリニューアル方法を説明する。まず、作業員は、かごC/W固定工程として、エレベータ1を操作して、既設乗りかご3を昇降路2内の最上部に、既設カウンタウェイト4を昇降路2内の最下部に移動させ、既設乗りかご3を、チャーン等を介して昇降路2の上部フック不図示にくくりつけて、既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4を所定の位置に固定するST1。次に、作業員は、既設ロープ取外工程として、既設巻上機6のメインシーブ20等に巻き掛けてある既設メインロープ5を取り外し撤去するST2。次に、作業員は、巻上機交換工程として、既設巻上機6を新設巻上機8に交換するST3。なお、この巻上機交換工程の際には、例えば、既設巻上機6はそのまま残し、その既設巻上機6の脇のマシンベッド18の上の空きスペースにリニューアル用の新設巻上機8を据え付けて、リニューアル終了後に既設巻上機6を撤去するようにすることで、さらなるリニューアルの工期短縮を図ることも可能となる。次に、作業員は、新設シーブ設置工程として、既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4のヒッチ部12、14のロープ孔13、15を介して、新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10を既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4にそれぞれ締結するST4。この場合、作業員は、ヒッチ部12、14のロープ孔13、15と、新設シーブユニット35、36のブラケット33の締結孔32とにボルトを挿入しナット締結することで、新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10を新設シーブユニット35、36ごと既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4の上梁22、25に締結する。次に、作業員は、新設ロープ掛け工程として、新設メインロープ11を新設巻上機8のメインシーブ30、そらせシーブ31、21、新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10等に巻き掛けると共に、両端部を機械室7のヒッチ部37、38に連結して固定し、ローピング方式を2:1ローピング方式へと変更しST5、本実施形態のエレベータリニューアル方法を終了する。以上で説明したエレベータリニューアル方法では、エレベータ1の既設乗りかご3とこの既設乗りかご3の既設カウンタウェイト4とに接続されている既設メインロープ5のローピング方式の変更時に、変更前の既設メインロープ5が結合されていた既設乗りかご3のヒッチ部12のロープ孔13を介して、変更後の新設メインロープ11が掛けられる新設かごシーブ9を既設乗りかご3に締結する工程を含む。また、このエレベータリニューアル方法では、変更前の既設メインロープ5が結合されていた既設カウンタウェイト4のヒッチ部14のロープ孔15を介して、変更後の新設メインロープ11が掛けられる新設おもりシーブ10を既設カウンタウェイト4に締結する工程を含む。したがって、このエレベータリニューアル方法を用いてエレベータ1をリニューアルすることによって、例えば、既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4に対して孔あけ加工等の現場加工を施すことなく、また、簡単な構成で新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10を容易に既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4に取り付けて、ローピング方式を変更することができる。この結果、このエレベータリニューアル方法では、既設品を有効利用し、短い工期で能率よくエレベータ1をリニューアルすることができ、また、低コストで環境対応として廃棄品の削減を行ってエレベータ1をリニューアルすることができる。なお、上述した実施形態に係るエレベータリニューアル方法は、上述した実施形態に限定されず、特許請求の範囲に記載された範囲で種々の変更が可能である。以上で説明した新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10は、ヒッチ部12、14を支持する既設の上梁22、25に締結された状態で、上梁22、25に対してほぼ平行となるものとして説明したが、上梁22、25に対して水平方向に沿って傾いて設けられてもよい。例えば、図14に示す変形例に係る新設シーブユニット235は、新設かごシーブ9が上梁22に対して斜めになるように、すなわち、シャフト34の中心軸線が上梁22の中心軸線に対して水平方向に沿って所定の傾斜角θ0°<θ<90°を有するように、各ブラケット33の締結孔32の位置が設定されている。したがって、新設かごシーブ9は、上梁22に締結された状態で、上梁22に対して水平方向に沿って傾いて設けられ、すなわち、シャフト34の中心軸線が上梁22の中心軸線に対して所定の傾斜角θを有することとなる。これにより、このエレベータリニューアル方法を用いてエレベータ1をリニューアルすることによって、新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10を容易に既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4に対して水平方向に沿って傾けて取り付けることができ、例えば、昇降路2内における既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4、新設メインロープ11等の様々なレイアウトに対応することができる。また、以上で説明した新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10は、複数個をまとめてユニット化してもよい。例えば、図15、16に示す変形例に係る新設シーブユニット335は、複数ここでは2つの新設かごシーブ9と、ブラケット33と、複数ここでは2つのシャフト34とがユニット化される。これにより、このエレベータリニューアル方法を用いてエレベータ1をリニューアルすることによって、複数の新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10を容易に既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4に取り付けることができ、例えば、昇降路2内における既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4、新設メインロープ11等の様々なレイアウトに対応することができる。なお、この例示でも新設シーブユニット335は、各新設かごシーブ9が上梁22に対して斜めになるように、すなわち、各シャフト34の中心軸線が上梁22の中心軸線に対して水平方向に沿って所定の傾斜角を有するように、各ブラケット33の締結孔32の位置が設定されている。また、以上で説明した新設かごシーブ9、新設おもりシーブ10は、ヒッチ部12、14を支持する既設の上梁22、25の鉛直方向下側の面に設けられてもよい。例えば、図17、18に示す変形例に係る新設シーブユニット335は、ヒッチ部12のロープ孔13を介して上梁22の鉛直方向下側の面に締結される。これにより、既設メインロープ5がヒッチ部12に未だ結合されている状態でも、新設シーブユニット335を上梁22の鉛直方向下側の面に設けることができ、例えば、さらなる工期短縮を図ることができる。この場合、作業員は、まず新設シーブユニット335を上梁22の鉛直方向下側の面にクリップ等を利用して仮固定しておき、最終的に既設メインロープ5をはずした後で、ヒッチ部12のロープ孔13を介してボルト等で上梁22の鉛直方向下側の面に新設シーブユニット335を締結する。また、この場合、既設乗りかご3、既設カウンタウェイト4において上梁22、25の上側に突出する部分を極力少なくすることができるので、昇降路2の天井の高さを抑制することができ、省スペース化することができる。また、この場合、新設シーブユニット335を、上梁22、25にて荷重を受けやすいように、この上梁22の鉛直方向下側の面に締結することができる。以上で説明した実施形態、変形例に係るエレベータリニューアル方法によれば、既設品を有効利用し、短い工期で能率よくエレベータをリニューアルすることができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。