使用時に液体による溶解が必要な固形物のための固形物溶解用容器であって、前記固形物を収容する容器本体と、前記容器本体の口部内壁に脱着自在に係止され、内部に固形物の品質保持剤を収容する略カップ形状のカップ部材と、前記カップ部材を覆うように、容器本体の口部に脱着自在に係止される外キャップ部材とを備えることを特徴とする固形物溶解用容器。前記カップ部材が、使用時に液体によって溶解された固形物を計量するための計量カップとして使用可能に構成されていることを特徴とする請求項1に記載の固形物溶解用容器。使用時に液体による溶解が必要な固形物のための固形物溶解用容器であって、前記固形物を収容する容器本体と、前記容器本体の口部内壁に脱着自在に係止され、内部に固形物の品質保持剤を収容するカップ部材と、前記カップ部材を覆うように、容器本体の口部に脱着自在に係止される外キャップ部材とを備える固形物溶解用容器から構成されていることを特徴とする固形物溶解用キット。前記カップ部材が、使用時に液体によって溶解された固形物を計量するための計量カップとして使用可能に構成されていることを特徴とする請求項3に記載の固形物溶解用キット。固形物固形物使用時に液体による溶解が必要な固形物のための固形物溶解用容器であって、前記固形物を収容する容器本体と、前記容器本体の口部内壁に脱着自在に係止され、内部に固形物の品質保持剤を収容するカップ部材と、前記カップ部材を覆うように、容器本体の口部に脱着自在に係止される外キャップ部材とを備える固形物溶解用容器と、使用時に、容器本体の口部からカップ部材を取り外して、固形物溶解用容器内に液体を注入した後に、容器本体口部に装着され、容器本体から溶解した固形物を取り出すための取り出し開口部が形成された中栓部材と、から構成されていることを特徴とする固形物溶解用キット。前記容器本体が押圧可能な材料から構成され、容器本体を押圧することによって、中栓部材の取り出し開口部を介して、容器本体から溶解した固形物を取り出すことが可能に構成されていることを特徴とする請求項5に記載の固形物溶解用キット。前記中栓部材の取り出し開口部に脱着自在に装着して、容器本体から溶解した固形物を取り出すことが可能な注入器を備えていることを特徴とする請求項5に記載の固形物溶解用キット。前記中栓部材の取り出し開口部が、開閉可能に構成されていることを特徴とする請求項6から7のいずれかに記載の固形物溶解用キット。しかしながら、このような従来の包装容器などに固形物を個装包装したものでは、別途溶解容器などを準備しなければならず、使用に際して不便である。また、特許文献1のように、外蓋部材102の下面に品質保持剤Aを収容したポケット部材104を装着した容器100では、固形物の品質を保持できるが、この容器100に液体を注入して、容器100の外蓋部材102を閉めて、固形物を溶解しようとすると、ポケット部材104に収容した品質保持剤Aが液体と接触し、その結果、化学反応が起こって、固形物自体が変質して使用できないことになる。従って、特許文献1の容器100でも、固形物を液体に溶解して使用する場合には、別途溶解容器などを準備する必要があり、使用に際して不便である。また、外蓋部材102からポケット部材104を取り外して、品質保持剤Aを取り外して外蓋部材を使用しなければならず、誤ってポケット部材104、品質保持剤Aを取り外すのを忘れて誤操作で使用するおそれがあり、使用に際して不便であるとともに固形物が変質して使用できないおそれもある。本発明は、このような現状に鑑み、別途溶解容器を準備することなく、固形物の保存の際には、容器内に固形物とともに、品質保持剤を収容できるとともに、固形物を液体に溶解して使用する場合には、別途溶解容器などを準備する必要もない固形物溶解用容器、および固形物溶解用キットを提供することを目的とする。また、本発明は、品質保持剤を取り外すのを忘れて誤操作で使用するおそれがなく、確実に固形物を液体に溶解することが可能で、固形物が変質することなく使用でき、しかも、使用に際して便利である固形物溶解用容器、および固形物溶解用キットを提供することを目的とする。本発明は、前述したような従来技術における課題及び目的を達成するために発明されたものであって、本発明の固形物溶解用容器は、使用時に液体による溶解が必要な固形物のための固形物溶解用容器であって、前記固形物を収容する容器本体と、前記容器本体の口部内壁に脱着自在に係止され、内部に固形物の品質保持剤を収容する略カップ形状のカップ部材と、前記カップ部材を覆うように、容器本体の口部に脱着自在に係止される外キャップ部材とを備えることを特徴とする。また、本発明の固形物溶解用キットは、使用時に液体による溶解が必要な固形物のための固形物溶解用容器であって、前記固形物を収容する容器本体と、前記容器本体の口部内壁に脱着自在に係止され、内部に固形物の品質保持剤を収容するカップ部材と、前記カップ部材を覆うように、容器本体の口部に脱着自在に係止される外キャップ部材とを備える固形物溶解用容器から構成されていることを特徴とする。このように構成することによって、固形物の保存の際には、容器内に固形物とともに、内部に固形物の品質保持剤を収容するカップ部材によって、品質保持剤を収容できる。また、固形物を液体に溶解して使用する場合には、外キャップ部材を容器本体の口部から取り外した後に、内部に固形物の品質保持剤を収容するカップ部材を取り外さなければ、容器本体に液体を注入することができないようになっている。従って、品質保持剤を取り外すのを忘れて誤操作で使用するおそれがなく、確実に固形物を液体に溶解することが可能で、固形物が変質することなく使用できる。また、容器本体に液体を注入して、容器本体の口部に、再び外キャップ部材を係止した後、容器本体内の固形物と液体を撹拌して溶解することができる。従って、固形物を液体に溶解して使用する場合に、別途溶解容器などを準備する必要もなく、確実に固形物を液体に溶解することが可能で、使用に便利である。また、本発明の固形物溶解用容器および固形物溶解用キットでは、前記カップ部材が、使用時に液体によって溶解された固形物を計量するための計量カップとして使用可能に構成されていることを特徴とする。このように構成することによって、カップ部材が、使用時に液体によって溶解された固形物を計量するための計量カップとして使用可能であるので、別途計量カップを準備する必要がなく極めて便利である。また、本発明の固形物溶解用キットは、使用時に液体によって溶解された固形物を計量するための計量カップを備えることを特徴とする。このように構成することによって、固形物溶解用キットに備えられた計量カップによって、液体によって溶解された固形物を計量することができるので、カップ部材から品質保持剤を取り外す操作が不要となる。また、本発明の固形物溶解用キットは、使用時に液体による溶解が必要な固形物のための固形物溶解用容器であって、前記固形物を収容する容器本体と、前記容器本体の口部内壁に脱着自在に係止され、内部に固形物の品質保持剤を収容するカップ部材と、前記カップ部材を覆うように、容器本体の口部に脱着自在に係止される外キャップ部材とを備える固形物溶解用容器と、使用時に、容器本体の口部からカップ部材を取り外して、固形物溶解用容器内に液体を注入した後に、容器本体口部に装着され、容器本体から溶解した固形物を取り出すための取り出し開口部が形成された中栓部材と、から構成されていることを特徴とする。このように構成することによって、容器本体に液体を注入して、中栓部材を容器本体口部に装着し、容器本体の口部に、必要に応じて、再び外キャップ部材を係止した後、容器本体内の固形物と液体を撹拌して溶解することができる。従って、固形物を液体に溶解して使用する場合に、別途溶解容器などを準備する必要もなく、確実に固形物を液体に溶解することが可能で、使用に便利である。さらに、外キャップ部材を再び容器本体の口部から取り外して、中栓部材の取り出し開口部を介して、容器本体から溶解した固形物を取り出すことができ便利である。また、本発明の固形物溶解用キットは、前記容器本体が押圧可能な材料から構成され、容器本体を押圧することによって、中栓部材の取り出し開口部を介して、容器本体から溶解した固形物を取り出すことが可能に構成されていることを特徴とする。このように構成することによって、押圧可能な材料から構成された容器本体を押圧することによって、中栓部材の取り出し開口部を介して、容器本体から溶解した固形物を取り出すことができ、別途注入器、計量カップなどを必要としない、例えば、経口、経皮吸収、経粘膜、経耳や、塗布剤などの液体以外の外用剤として使用する場合にそのまま使用でき極めて便利である、また、本発明の固形物溶解用キットは、前記中栓部材の取り出し開口部に脱着自在に装着して、容器本体から溶解した固形物を取り出すことが可能な注入器を備えていることを特徴とする。このように構成することによって、注入器を、中栓部材の取り出し開口部に装着して、容器本体から溶解した固形物を取り出すことができ、注入器で正確な計量ができるとともに、周囲を汚染することがなく極めて便利である。また、本発明の固形物溶解用キットは、前記中栓部材の取り出し開口部が、開閉可能に構成されていることを特徴とする。このように構成することによって、不用意に中栓部材の取り出し開口部を介して、流体に溶解した固形物が容器本体から漏洩するのを防止することができる。また、この場合、注入器を中栓部材の取り出し開口部に装着した際に、中栓部材の取り出し開口部が開放されるので便利である。本発明によれば、固形物の保存の際には、容器内に固形物とともに、内部に固形物の品質保持剤を収容するカップ部材によって、品質保持剤を収容できる。また、固形物を液体に溶解して使用する場合には、外キャップ部材を容器本体の口部から取り外した後に、内部に固形物の品質保持剤を収容するカップ部材を取り外さなければ、容器本体に液体を注入することができないようになっている。従って、品質保持剤を取り外すのを忘れて誤操作で使用するおそれがなく、確実に固形物を液体に溶解することが可能で、固形物が変質することなく使用できる。また、容器本体に液体を注入して、容器本体の口部に、再び外キャップ部材を係止した後、容器本体内の固形物と液体を撹拌して溶解することができる。従って、固形物を液体に溶解して使用する場合に、別途溶解容器などを準備する必要もなく、確実に固形物を液体に溶解することが可能で、使用に便利である。以下、本発明の実施の形態実施例を図面に基づいてより詳細に説明する。図1は、右半分を縦断面図で示した本発明の固形物溶解用容器の正面図である。図1において、符号10は、全体で本発明の固形物溶解用容器を示している。図1に示したように、本発明の固形物溶解用容器10は、ボトル形状の容器本体12を備えている。そして、容器本体12の内部には、例えば、顆粒剤、粉末剤、錠剤などの固形物で、保存の際には、品質保持剤Aを必要とし、使用時に液体による溶解が必要な固形物Bが収容されている、なお、この場合、固形物Bとしては、例えば、投与経路として、溶解後に経口、経皮吸収、経粘膜、経耳、塗布剤などの液体以外の外用剤が使用されるが、特に限定されるものではない。従って、本発明で固形物とは、顆粒剤、粉末剤、錠剤、投与経路として、溶解後に経口、経皮吸収、経粘膜、経耳、塗布剤などの液体以外の外用剤、ゲル状、半ゲル状、すなわち、ある程度粘性を有するゲル状の半固形物など、その他の液体以外のものを全て含む意味である。この場合、ある程度粘性を有するとは、例えば、容器内部に粘着し、容器を倒立しても垂れ落ちることのない程度の粘性を意味する。また、品質保持剤Aとしては、固形物Bが変質しないような品質保持剤であって、例えば、シリカゲルなどの乾燥剤、脱酸素剤、脱臭剤などが使用可能であり、特に限定されるものではない。また、この場合、溶解とは、液体に完全に溶解する状態、一部が溶解した状態、懸濁液になる状態などを含む意味である。また、容器本体12の口部14の内壁16には、内部に固形物Bの品質保持剤Aを収容した略カップ形状のカップ部材18が、脱着自在に係止されている。すなわち、カップ部材18の上端には、外周側に突設するフランジ20が形成されており、このフランジ20を、容器本体12の口部14の内壁16の上部に形成された段部22に係止することにより、カップ部材18が、容器本体12の口部14の内壁16に脱着自在に係止されている。また、このカップ部材18の上端には、内側に一部が突設するように形成された摘み片24が形成されている、この摘み片24は、カップ部材18を容器本体12の口部14の内壁16から取り出す際に、指などで操作し易いように設けられている。また、カップ部材18の底部には、通気用の通気孔18bが形成されている。なお、この通気用の通気孔18bは、品質保持剤Aの品質保持効果を容器本体12に収容した固形物Bに与えるためのものであって、その形状、数、配置位置などは特に限定されるものではない。さらに、カップ部材18を覆うように、容器本体12の口部14に脱着自在に係止される外キャップ部材26を備えている。この外キャップ部材26は、有底筒状のキャップ本体28を備えており、キャップ本体28は、頂壁30と、この頂壁30から下方に延設された側壁32を備えている。そして、キャップ本体の側壁32の下端には、帯状係止部36が、破断部38を介して連結されている。また、キャップ本体28は、この帯状係止部36の下端に形成された、折り返し係止片40により、容器本体12の口部14の外壁の下部に突設された係止フランジ34に係止されるように構成されている。さらに、キャップ本体28の側壁32の内周に形成された雌ネジ42を、容器本体12の口部14の外壁の上部に形成された雄ネジ44に螺合することにより、キャップ本体28が容器本体12の口部14に脱着自在に係止されている。また、キャップ本体28の頂壁30の下面には、環状の係合部46が形成されており、この係合部46に、シールキャップ部材48が嵌着されている。これにより、シールキャップ部材48の外周のシール部50が、キャップ本体28の頂壁30の下面と、容器本体12の口部14の上端との間で挟持されて、シール機能を維持するようになっている。一方、外キャップ部材26が、キャップ本体28に被せた状態で装着されており、この外キャップ部材26は、頂壁54と、この頂壁54から下方に延設された側壁56を備えている。そして、この外キャップ部材26の側壁56の内壁の下端に形成された係止用フランジ52aを拡径して、キャップ本体28の側壁32の外壁に形成された係止用凸部32aに係止することにより、外キャップ部材26をキャップ本体28に対して回転することができるように構成されている。なお、外キャップ部材26の側壁56の外壁には、操作用溝部66が形成されている。さらに、外キャップ部材26の側壁56の内壁の上端の隅角部には、開蓋用回転当接片68が形成されている。この開蓋用回転当接片68に対応して、キャップ本体28の頂壁30の上面には、複数の回転用当接片70が一定間隔離間して円周方向に形成されている。また、外キャップ部材26の頂壁54の下面には、バネ片74が形成されており、このバネ片74に対応して、キャップ本体28の頂壁30の上面には、複数のバネ当接部72が一定間隔離間して円周方向に形成されている。このように構成することによって、通常の状態では、バネ片74の付勢力によって、外キャップ部材26が、キャップ本体28に対して離間した位置にある。従って、この状態では、図1の矢印A方向、すなわち、開蓋方向に外キャップ部材26を回転した場合には、外キャップ部材26の開蓋用回転当接片68と、キャップ本体28の頂壁30に形成された回転用当接片70が当接しない状態となっている。また、この状態では、開蓋方向に外キャップ部材26を回転した場合には、バネ片74の先端部が、キャップ本体28の頂壁30に形成されたバネ当接部72のテーパー部76に沿って案内されていわゆる空回り状態となるようになっている。従って、通常の状態で、図1の矢印A方向、すなわち、開蓋方向に外キャップ部材26を回転した場合には、外キャップ部材26を、容器本体12の口部14から取り外すことができないように構成されている。これに対して、図1の矢印B方向、すなわち、外キャップ部材26を容器本体12の方向に押圧しながら、図1の矢印A方向、すなわち、開蓋方向に外キャップ部材26を回転した場合には、バネ片74の付勢力に抗して、外キャップ部材26が、キャップ本体28に対して接近した位置になる。これにより、外キャップ部材26の開蓋用回転当接片68と、キャップ本体28の頂壁30に形成された回転用当接片70が当接した状態となる。その結果、外キャップ部材26の回転に伴って、キャップ本体28が回転して、キャップ本体28の側壁32の内周に形成された雌ネジ42が、容器本体12の口部14の外壁の上部に形成された雄ネジ44に案内され、キャップ本体28が、容器本体12の口部14から離間する方向に移動する。この際、キャップ本体28の側壁32の下端の帯状係止部36は、その下端に形成された折り返し係止片40により、容器本体12の口部14の外壁の下部に突設された係止フランジ34に係止され上下の位置移動が規制された状態である。これに対して、キャップ本体28の側壁32が上方に移動するので、キャップ本体28の側壁32と帯状係止部36とが、破断部38で破断されて分離されることになる。これにより、外キャップ部材26を容器本体12の口部14から開蓋することができるとともに、開蓋したことが分かるように構成されている。このように構成することによって、外キャップ部材26を押し下げて、開蓋方向に回転させなければ、外キャップ部材26を開蓋することができないように構成されており、例えば、幼児などが誤って開蓋することができないように構成されている。また、いったん容器本体12の口部14から開蓋した外キャップ部材26を、再び、図1の矢印C方向に、すなわち、閉蓋方向に外キャップ部材26を回転した場合には、バネ片74の先端部が、キャップ本体28の頂壁30に形成されたバネ当接部72に当接するので、外キャップ部材26を回転に伴って、キャップ本体28が締め付け方向に回転して、容器本体12の口部14に、再び外キャップ部材26を係止できるように構成されている。このように構成される発明の固形物溶解用容器10では、固形物Bの保存の際には、容器本体12内に固形物Bとともに、内部に固形物Bの品質保持剤Aを収容した略カップ形状のカップ部材18によって、品質保持剤を収容できる。また、固形物Bを液体に溶解して使用する場合には、後述するように、外キャップ部材26を容器本体12の口部14から取り外した後に、内部に固形物Bの品質保持剤Aを収容した略カップ形状のカップ部材18を取り外さなければ、容器本体12に液体を注入することができないようになっている。従って、品質保持剤Aを取り外すのを忘れて誤操作で使用するおそれがなく、確実に固形物Bを液体に溶解することが可能で、固形物Bが変質することなく使用できる。また、容器本体12に液体を注入して、容器本体12の口部14に、再び外キャップ部材26を係止した後、容器本体12内の固形物Bと液体を撹拌して溶解することができる。従って、固形物Bを液体に溶解して使用する場合に、別途溶解容器などを準備する必要もなく、確実に固形物Bを液体に溶解することが可能で、使用に便利である。なお、本発明の固形物溶解用容器10において、容器本体12の材質は、特に限定されるものではなく、例えば、ガラス、アルミニウムなどの金属、樹脂などから構成することができる。この場合、軽量、操作性などから樹脂から構成するのが望ましく、使用できる樹脂としては特に限定されるものではなく、例えば、ポリエチレン樹脂PE、ポリプロピレン樹脂PP、ポリエチレンテレフタレート樹脂PETなどが使用可能である。また、容器本体12は、不透明、半透明、透明とすることができ、半透明、透明の場合には、液体による固形物Bの溶解の際に、加える液体の量を外部から目視しやすいように目盛などを形成しているのが望ましい。外キャップ部材26は、樹脂から構成するのが望ましく、使用できる樹脂としては特に限定されるものではなく、例えば、ポリエチレン樹脂PE、ポリプロピレン樹脂PP、ポリエチレンテレフタレート樹脂PETなどが使用可能である。図2は、右半分を縦断面図で示した本発明の別の実施例の固形物溶解用容器固形物溶解用キットの正面図、図3は、図2の固形物溶解用容器固形物溶解用キットの縦断面図である。この実施例の固形物溶解用容器10は、図1に示した固形物溶解用容器10と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。なお、この場合、この実施例の固形物溶解用容器10は、固形物溶解用容器10のみで、固形物溶解用キットを構成する。この実施例の固形物溶解用容器10は、図2~図3に示したように、カップ部材18の側壁18aの長さが長くなっており、後述するように、カップ部材18が、使用時に液体によって溶解された固形物を計量するための計量カップとして使用可能に構成されている。なおこの場合、上記実施例1では、カップ部材18の底部には、通気用の通気孔18bが形成されていたが、カップ部材18を計量カップとして使用するために、通気孔18bは形成されていない。その代りに、カップ部材18の上端の外周側に突設するフランジ20に、通気用溝部20aを形成することによって、品質保持剤Aの品質保持効果を容器本体12に収容した固形物Bに与えるように構成されている、なお、この通気用溝部20aは、その形状、数、配置位置などは特に限定されるものではない。このように構成することによって、この場合にも、上記実施例1の固形物溶解用容器10と同様な作用効果を奏することができるとともに、カップ部材18が、使用時に液体によって溶解された固形物Bを計量するための計量カップとして使用可能であるので、別途計量カップを準備する必要がなく極めて便利である。図4は、右半分を縦断面図で示した本発明の別の実施例の固形物溶解用容器の正面図、図5は、図4の固形物溶解用容器の縦断面図、図6は、右半分を縦断面図で示した本発明の別の実施例の固形物を液体で溶解する状態を説明する固形物溶解用容器の正面図、図7は、図6の固形物溶解用容器の縦断面図である。この実施例の固形物溶解用容器10は、図1に示した固形物溶解用容器10と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。この実施例の固形物溶解用容器10は、図4~図7に示したように、帯状係止部36、破断部38を備えていない、通常のネジ式の外キャップ部材26から構成されている。なお、この実施例では、固形物Bの液体による溶解に際して、後述する固形物溶解用キット1の中栓部材3を、容器本体12の口部14に装着している状態を示している。この場合にも、上記実施例1の固形物溶解用容器10と同様な作用効果を奏することができる。図8は、本発明の固形物溶解用キットの概略図、図9~図11は、本発明の固形物溶解用キットの使用方法を説明する概略図である。この実施例の固形物溶解用キット1に用いられる固形物溶解用容器10は、図2~図3に示した実施例2の固形物溶解用容器10と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。図8に示したように、この実施例の固形物溶解用キット1は、図2~図3に示した実施例2の固形物溶解用容器10自体で固形物溶解用キット1を構成している。なお、一点鎖線で固形物溶解用キット1を示しており、この固形物溶解用キット1は、例えば、ビニール袋、箱などに固形物溶解用キット1を構成する部材を梱包するなどされるものである。以下に、固形物溶解用キット1を用いて、使用時に液体によって固形物Bを溶解する固形物溶解用キットの使用方法について、図9~図11に基づいて説明する。先ず、図9Aに示したように、液体Cが収容された溶解液容器58を準備する。この溶解液容器58の容器本体60の口部62には、キャップ部材64が脱着自在に装着されている。なお、この実施例では、液体Cを収容する溶解液容器58について説明するが、液体C、およびその収容容器の種類としては、特に限定されるものではなく、液体Cとしては、ペットボトル入りの飲料水、イオン水、パック入りの牛乳、ジュースなど適宜選択できる。また、収容容器を使用しないで、例えば、水道やイオン水タンクのコックなどから直接注ぐことも可能である、そして、図9Aに示したように、固形物溶解用容器10において、図9Aの矢印B方向、すなわち、外キャップ部材26を容器本体12の方向に押圧しながら、図9Aの矢印A方向、すなわち、開蓋方向に外キャップ部材26を回転することによって、外キャップ部材26を、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14から取り外す。このように、外キャップ部材26を容器本体12の口部14から取り外した状態では、カップ部材18が、容器本体12の口部14の内壁16に係止された状態であり、液体Cを固形物溶解用容器10の容器本体12に注入することができない状態となっている。このため、図9Bに示したように、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14から、品質保持剤Aを収容したカップ部材18を取り外す。そして、図9Cに示したように、カップ部材18から品質保持剤Aを取り出す。また、溶解液容器58の容器本体60の口部62から、キャップ部材64を取り外す。次に、図9Dに示したように、溶解液容器58の容器本体60から、液体Cを固形物溶解用容器10の容器本体12内に注入する。そして、図10Aに示したように、品質保持剤Aを取り出した内キャップ部材18を、再び、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14に、内キャップ部材18を装着する。その後、図10Bに示したように、いったん容器本体12の口部14から開蓋した外キャップ部材26を、再び、図10Bの矢印C方向に、すなわち、閉蓋方向に外キャップ部材26を回転することによって、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14に、再び外キャップ部材26を係止する。この状態で、図10C、Dに示したように、固形物溶解用容器10を、例えば、傾けたり、振ることによって、容器本体12内の固形物Bと液体Cを撹拌して溶解させる。そして、このように容器本体12内の固形物Bと液体Cを撹拌して溶解させた後、図11Aに示したように、再び、図1の矢印B方向、すなわち、外キャップ部材26を容器本体12の方向に押圧しながら、図1の矢印A方向、すなわち、開蓋方向に外キャップ部材26を回転することによって、外キャップ部材26を、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14から取り外す。なお、この場合、固形物Bが、液体Cを注入した際に容易に溶解する物質であれば、この撹拌ステップはなくても良く、図10Aに示したような、再び、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14に、カップ部材18を装着するステップ、図11Bに示したように、再び、外キャップ部材26を、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14から取り外すステップは不要である以下の実施例においても同様である。次に、図11Bに示したように、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14から、カップ部材18を取り外す。そして、図11Cに示したように、このカップ部材18自体を、計量カップとして使用して、液体Cによって溶解された固形物Bを計量する。これにより、図11Dに示したように、カップ部材18自体に計量した液体Cによって溶解された固形物Bを使用できるとともに、固形物溶解用容器10に収容した液体Cによって溶解された固形物Bを保存することができる。このように構成することによって、上記実施例1の固形物溶解用容器10と同様な作用効果を奏することができるとともに、カップ部材18が、使用時に液体によって溶解された固形物Bを計量するための計量カップとして使用可能であるので、別途計量カップを準備する必要がなく極めて便利である。なお、この実施例では、液体Cを固形物溶解用容器10の容器本体12内に注入した後に、図10Aに示したように、品質保持剤Aを取り出したカップ部材18を、再び、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14に、カップ部材18を装着しており、この場合には、カップ部材18が紛失することがなく、便利である。しかしながら、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14に、カップ部材18を装着しないで、別途別に置いておいて、計量する際に使用することももちろん可能である。この場合には、カップ部材18の外側が液体によって溶解された固形物Bが付着しないので衛生的である。図12は、本発明の固形物溶解用キットの概略図、図13~図15は、本発明の固形物溶解用キットの使用方法を説明する概略図である。この実施例の固形物溶解用キット1に用いられる固形物溶解用容器10は、図1に示した実施例1の固形物溶解用容器10と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。図12に示したように、この実施例の固形物溶解用キット1は、図1に示した実施例1の固形物溶解用容器10と、使用時に液体Cによって溶解された固形物Bを計量するための計量カップ2を備えている。すなわち、上記実施例4では、カップ部材18から品質保持剤Aを取り出し、このカップ部材18自体を、計量カップとして使用して、液体Cによって溶解された固形物Bを計量するように構成している。これに対して、この実施例では、固形物溶解用キット1に備えられた計量カップ2を使用して、液体Cによって溶解された固形物Bを計量するように構成している。以下に、固形物溶解用キット1を用いて、使用時に液体によって固形物Bを溶解する固形物溶解用キットの使用方法について、図13~図15に基づいて説明する。先ず、図13Aに示したように、液体Cが収容された溶解液容器58を準備する。この溶解液容器58の容器本体60の口部62には、キャップ部材64が脱着自在に装着されている。そして、図13Aに示したように、固形物溶解用容器10において、図13Bの矢印B方向、すなわち、外キャップ部材26を容器本体12の方向に押圧しながら、図13Bの矢印A方向、すなわち、開蓋方向に外キャップ部材26を回転することによって、外キャップ部材26を、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14から取り外す。このように、外キャップ部材26を容器本体12の口部14から取り外した状態では、カップ部材18が、容器本体12の口部14の内壁16に係止された状態であり、液体Cを固形物溶解用容器10の容器本体12に注入することができない状態となっている。このため、図13Bに示したように、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14から、品質保持剤Aを収容したカップ部材18を取り外す。また、溶解液容器58の容器本体60の口部62から、キャップ部材64を取り外す。次に、図13Cに示したように、溶解液容器58の容器本体60から、液体Cを固形物溶解用容器10の容器本体12内に注入する。そして、図14Aに示したように、いったん容器本体12の口部14から開蓋した外キャップ部材26を、再び、図14Bの矢印C方向に、すなわち、閉蓋方向に外キャップ部材26を回転することによって、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14に、再び外キャップ部材26を係止する。なお、この実施例では、液体Cを固形物溶解用容器10の容器本体12内に注入した後に、図14Aに示したように、品質保持剤Aを取り出したカップ部材18を、再び、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14に、カップ部材18を装着するようにしており、この場合には、カップ部材18が紛失することがなく、便利である。しかしながら、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14に、カップ部材18を装着しないで、別途別に置いておいて、計量する際に使用することももちろん可能である。この場合には、カップ部材18の外側が液体によって溶解された固形物Bが付着しないので衛生的である。この状態で、図14B、Cに示したように、固形物溶解用容器10を、例えば、傾けたり、振ることによって、容器本体12内の固形物Bと液体Cを撹拌して溶解させる。そして、このように容器本体12内の固形物Bと液体Cを撹拌して溶解させた後、図15Aに示したように、再び、図1の矢印B方向、すなわち、外キャップ部材26を容器本体12の方向に押圧しながら、図1の矢印A方向、すなわち、開蓋方向に外キャップ部材26を回転することによって、外キャップ部材26を、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14から取り外す。そして、図15Bに示したように、固形物溶解用キット1に備えられた計量カップ2を使用して、液体Cによって溶解された固形物Bを計量する。最後に、図15Cに示したように、いったん容器本体12の口部14から開蓋した外キャップ部材26を、再び、図15Cの矢印C方向に、すなわち、閉蓋方向に外キャップ部材26を回転することによって、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14に、再び外キャップ部材26を係止する。これにより、カップ部材18自体に計量した液体Cによって溶解された固形物Bを使用できるとともに、固形物溶解用容器10に収容した液体Cによって溶解された固形物Bを保存することができる。このように構成することによって、固形物溶解用キット1に備えられた計量カップ2によって、液体Cによって溶解された固形物Bを計量することができるので、カップ部材18から品質保持剤Aを取り外す操作が不要となる。なお、この実施例では、図1に示した実施例1の固形物溶解用容器10を用いたが、通常のネジ式の外キャップ部材26から構成した実施例3の固形物溶解用容器10を用いることもでき、ほぼ同様の固形物溶解用キットの使用方法を適用することができる。図16は、本発明の固形物溶解用キットの概略図、図17~図18は、本発明の固形物溶解用キットの使用方法を説明する概略図である。この実施例の固形物溶解用キット1に用いられる固形物溶解用容器10は、図1に示した実施例1の固形物溶解用容器10と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。図16に示したように、この実施例の固形物溶解用キット1は、図1に示した実施例1の固形物溶解用容器10と、中栓部材3を備えている。この中栓部材3は、有底筒状の形状で、その頂壁に取り出し開口部4が形成されており、後述するように、使用時に、容器本体12の口部14からカップ部材18を取り外して、固形物溶解用容器10内に液体Cを注入した後に、容器本体12の口部14に装着された際に、取り出し開口部4を介して、容器本体12から溶解した固形物Bを取り出すことができるように構成されている。また、中栓部材3は、その側壁の外周に複数のシール部5が形成されており、容器本体12の口部14に装着された際に内壁16に周接して気密性を保持するように構成されている。以下に、固形物溶解用キット1を用いて、使用時に液体Cによって固形物Bを溶解する固形物溶解用キットの使用方法について、図17~図18に基づいて説明する。なお、溶解液容器58の容器本体60から、液体Cを固形物溶解用容器10の容器本体12内に注入するステップまでは、上記した実施例5の図13A~Cまでのステップと同様であるので、説明は省略する。このように、液体Cを固形物溶解用容器10の容器本体12内に注入した後、図17Aに示したように、容器本体12の口部14に中栓部材3を装着する。そして、図17Bに示したように、いったん容器本体12の口部14から開蓋した外キャップ部材26を、再び、図17Bの矢印C方向に、すなわち、閉蓋方向に外キャップ部材26を回転することによって、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14に、再び外キャップ部材26を係止する。なお、この状態で、中栓部材3の取り出し開口部4は、シールキャップ部材48の中央に下方に突設するように形成した封止シール部48aが嵌合してシールするように構成されている。また、中栓部材3が容器本体12の口部14に対して中途半端に打栓されている場合は、この閉蓋する行為により、中栓部材3が適切な位置に押し込まれるので、シールキャップ部材48との間で液漏れが起こることもない。この状態で、図17C、Dに示したように、固形物溶解用容器10を、例えば、傾けたり、振ることによって、容器本体12内の固形物Bと液体Cを撹拌して溶解させる。そして、このように容器本体12内の固形物Bと液体Cを撹拌して溶解させた後、図18Aに示したように、再び、図1の矢印B方向、すなわち、外キャップ部材26を容器本体12の方向に押圧しながら、図1の矢印A方向、すなわち、開蓋方向に外キャップ部材26を回転することによって、外キャップ部材26を、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14から取り外す。この状態で、図18Bに示したように、固形物溶解用容器10を傾けて、図18Cの矢印で示したように、容器本体12が押圧可能な材料から構成されているので、容器本体12を押圧することによって、中栓部材3の取り出し開口部4を介して、容器本体から溶解した固形物Bを取り出す。このように構成することによって、押圧可能な材料から構成された容器本体12を押圧することによって、中栓部材3の取り出し開口部4を介して、容器本体12から溶解した固形物Bを取り出すことができ、別途注入器、計量カップなどを必要としない、例えば、経皮吸収、経粘膜、経耳や、塗布剤などの液体以外の外用剤として使用する場合にそのまま使用でき極めて便利である、この場合、固形物Bが、経皮吸収、経粘膜、経耳や、塗布剤などの液体以外の外用剤の場合には、直接皮膚などに滴下するようにしても良いが、別途計量カップで計量するようにすることも可能である。また、図示しないが、中栓部材3の取り出し開口部4が、弁などによって開閉可能に構成されていてもよい。このように構成することによって、不用意に中栓部材3の取り出し開口部4を介して、流体に溶解した固形物Bが容器本体から漏洩するのを防止することができる。図19は、本発明の固形物溶解用キットの概略図、図20は、本発明の固形物溶解用キットの使用方法を説明する概略図である。この実施例の固形物溶解用キット1に用いられる固形物溶解用容器10は、図1に示した実施例1の固形物溶解用容器10と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。また、図19に示したように、図16に示した実施例6と同様に、この実施例の固形物溶解用キット1は、図1に示した実施例1の固形物溶解用容器10と、中栓部材3を備えている。さらに、この実施例の固形物溶解用キット1は、容器本体から溶解した固形物を取り出すことが可能な注入器6を備えている。この注入器6は、シリンジ本体7とピストン部材8とから構成される通常の注入器である。以下に、固形物溶解用キット1を用いて、使用時に液体によって固形物Bを溶解する固形物溶解用キットの使用方法について、図20に基づいて説明する。なお、溶解液容器58の容器本体60から、液体Cを固形物溶解用容器10の容器本体12内に注入するステップまでは、上記した実施例5の図13A~Cまでのステップと同様であるので、説明は省略する。また、容器本体12内の固形物Bと液体Cを撹拌して溶解させるステップについても、上記した実施例6の図17A~Cまでのステップと同様であるので、説明は省略する。そして、このように容器本体12内の固形物Bと液体Cを撹拌して溶解させた後、図20Aに示したように、再び、図1の矢印B方向、すなわち、外キャップ部材26を容器本体12の方向に押圧しながら、図1の矢印A方向、すなわち、開蓋方向に外キャップ部材26を回転することによって、外キャップ部材26を、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14から取り外す。この状態で、図20Bに示したように、注入器6のシリンジ本体7の先端9を、中栓部材3の取り出し開口部4に挿入して装着する。その後、図20C、Dに示したように、固形物溶解用容器10の容器本体12を傾けて、注入器6のピストン部材8を引くことによって、所定量の液体に溶解した固形物Bを注入器6のシリンジ本体7に吸引する。そして、最後に、図20Eに示したように、中栓部材3の取り出し開口部4から注入器6を取り外す。また、いったん容器本体12の口部14から開蓋した外キャップ部材26を、再び、図20Eの矢印C方向に、すなわち、閉蓋方向に外キャップ部材26を回転することによって、固形物溶解用容器10の容器本体12の口部14に、再び外キャップ部材26を係止する。これにより、注入器6に計量した液体Cによって溶解された固形物Bを使用できるとともに、固形物溶解用容器10に収容した液体Cによって溶解された固形物Bを保存することができる。このように構成することによって、外キャップ部材26を再び容器本体12の口部14から取り外して、注入器6を、中栓部材3の取り出し開口部4に装着して、容器本体12から溶解した固形物Bを取り出すことができ、注入器6で正確な計量ができるとともに、周囲を汚染することがなく極めて便利である。また、図示しないが、中栓部材3の取り出し開口部4が、弁などによって開閉可能に構成されていてもよい。このように構成することによって、注入器6の先端9を中栓部材3の取り出し開口部4に挿入して装着した際に、弁が開くようにしておけば、中栓部材3の取り出し開口部4が開放されるので便利である。さらに、図示しないが、中栓部材3の取り出し開口部4に、薄膜の十字形状のスリットを設けておき、注入器6の先端9を中栓部材3の取り出し開口部4に挿入して装着した際に、注入器6の先端9が、薄膜の十字形状のスリットを開くようにしておけば、中栓部材3の取り出し開口部4が開放されるので便利である。以上、本発明の好ましい実施の態様を説明してきたが、本発明はこれに限定されることはなく、例えば、上記実施例では、シリンジ形状の注入器6を用いたが、チューブ状の注入器6として、使用することも可能である。また、固形物溶解用キット1に、必要に応じて、溶解液容器58を加えることも可能であるなど本発明の目的を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。