カメラ用のレンズを一体的に保持するレンズホルダと、前記レンズホルダを外囲する環状の枠体と、前記枠体に固定されかつ前記レンズホルダを弾性支持するための弾性体と、前記枠体に設けられた永久磁石と、前記レンズホルダに対して前記光軸周りに巻回されたフォーカシングコイルとを有するカメラモジュールであって、前記永久磁石は、前記レンズの光軸に直交しかつ互いに直交する2軸方向にそれぞれ配置された少なくとも4つの磁石からなり、前記レンズホルダを前記2軸方向に磁気駆動するべく、前記4つの磁石に対応して前記レンズホルダに一体的に設けられた少なくとも4つの2軸駆動用コイルを有し、前記弾性体は、前記枠体から前記レンズホルダを略半周外囲するように曲成されかつ前記光軸に対して対角位置に配設された少なくとも一対のアームを有することを特徴とするカメラモジュール。前記アームが、前記2軸に沿って延在するようにL字状に形成されていることを特徴とする請求項1に記載のカメラモジュール。前記弾性体は、前記枠体に固定される環状部分と、前記環状部分の内周側に延出された前記アームとを一体的に有し、かつ前記アームを前記各コイルへの通電線として用いるべく導電体からなり、さらに前記レンズホルダを前記光軸方向から挟むように一対配設され、前記環状部分が、前記アームの数と同数に分断されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のカメラモジュール。上記特許文献1のものでは、レンズホルダをレンズの光軸方向に移動可能に外囲する中空形状の支持ベースを設け、板状弾性体が、レンズホルダに固着された円環部と、円環部と支持ベースとを弾性支持する少なくとも1個の屈曲部を有する複数のアームとを有し、アームが、磁石の配列方向に沿って隣接する磁石間から、磁石の配列方向に沿って隣接する別の磁石間にわたって配置されている。これにより、レンズの光軸方向における板状弾性体の位置が磁石の厚さ等に依存しない構成となり、大幅に薄型化し得る。一方、小型かつ軽量の携帯機器によるカメラ撮影では、撮影時に手振れが生じる可能性がある。手振れは、レンズの光軸方向であるフォーカシング方向に交差する方向に大きく生じる。上記特許文献1のものでは、レンズホルダをフォーカシング方向レンズの光軸方向に移動可能に支持する構造であるため、その支持構造では手振れ抑制の制御を行うことが困難であった。本発明は、このような従来技術の問題点を解消するべく案出されたものであり、その主な目的は、薄型化を達成しかつ手振れを防止し得るように構成されたカメラモジュールを提供することにある。本発明のカメラモジュールは、カメラ用のレンズを一体的に保持するレンズホルダと、前記レンズホルダを外囲する環状の枠体と、前記枠体に固定されかつ前記レンズホルダを弾性支持するための弾性体と、前記枠体に設けられた永久磁石と、前記レンズホルダに対して前記光軸周りに巻回されたフォーカシングコイルとを有するカメラモジュールであって、前記永久磁石は、前記レンズの光軸に直交しかつ互いに直交する2軸方向にそれぞれ配置された少なくとも4つの磁石からなり、前記レンズホルダを前記2軸方向に磁気駆動するべく、前記4つの磁石に対応して前記レンズホルダに一体的に設けられた少なくとも4つの2軸駆動用コイルを有し、前記弾性体は、前記枠体から前記レンズホルダを略半周外囲するように曲成されかつ前記光軸に対して対角位置に配設された少なくとも一対のアームを有する構成とする。本発明によれば、レンズの光軸方向にレンズホルダを駆動するためのフォーカシングコイルの他に、レンズホルダを光軸に直交しかつ互いに直交する2軸方向に駆動するための2軸駆動用コイルを設ける。また、レンズホルダを弾性支持する弾性体を、枠体に固定される一端からレンズホルダに結合される他端にレンズホルダを略半周外囲して至るように曲成されかつ光軸に対して対称に形成された少なくとも一対のアームを有する形状に形成する。これにより、弾性体をレンズホルダの光軸方向に突出させることなく配設でき、全体の薄型化が可能である。そして、レンズホルダを支持するアームの固定側一端と可動側他端とが光軸を挟んで対角位置に位置することにより、アーム長が長くなり、それによりアームの撓みの自由度が大きくなるため、レンズホルダを、光軸方向のみならず、上記2軸方向へも大きく変位させることができるようになり、光軸に直交する方向となる手振れを、上記2軸駆動用コイルへの通電制御により容易に抑制し得る。前記課題を解決するためになされた第1の発明は、カメラ用のレンズを一体的に保持するレンズホルダと、前記レンズホルダを外囲する環状の枠体と、一端が前記枠体に固定されかつ他端が前記レンズホルダに結合された弾性体と、前記枠体の内周面に設けられた永久磁石と、前記レンズホルダに対して前記光軸周りに巻回されたフォーカシングコイルとを有するカメラモジュールであって、前記永久磁石は、前記レンズの光軸に直交しかつ互いに直交する2軸方向にそれぞれ配置された少なくとも4つの磁石からなり、前記レンズホルダを前記2軸方向に磁気駆動するべく、前記4つの磁石に対応して前記レンズホルダに一体的に設けられた少なくとも4つの2軸駆動用コイルを有し、前記弾性体は、前記一端から前記レンズホルダを略半周外囲して前記他端に至るように曲成されかつ前記光軸に対して対称に形成された少なくとも一対のアームを有する構成とする。これによると、レンズの光軸方向にレンズホルダを駆動するためのフォーカシングコイルの他に、レンズホルダを光軸に直交しかつ互いに直交する2軸方向に駆動するための2軸駆動用コイルを設ける。また、レンズホルダを弾性支持する弾性体を、枠体に固定される一端からレンズホルダに結合される他端にレンズホルダを略半周外囲して至るように曲成されかつ光軸に対して対角位置に配設された少なくとも一対のアームを有する形状に形成する。これにより、弾性体をレンズホルダの光軸方向に突出させることなく配設でき、全体の薄型化が可能である。そして、レンズホルダを支持するアームの固定側一端と可動側他端とが光軸を挟んで対角位置に位置することにより、アーム長が長くなり、それによりアームの撓みの自由度が大きくなるため、レンズホルダを、光軸方向のみならず、上記2軸方向へも大きく変位させることができるようになり、光軸に直交する方向となる手振れを、上記2軸駆動用コイルへの通電制御により容易に抑制し得る。また、第2の発明は、前記第1の発明において、前記アームが、前記2軸に沿って延在するようにL字状に形成されている構成とする。これによると、L字状の曲折部分を支点とするようにアームが弾性変形し得るため、レンズホルダの光軸に直交する2軸方向への変位が容易となる。また、第3の発明は、前記第1または第2の発明において、前記弾性体は、前記枠体に固定される環状部分と、前記環状部分の内周側に延出された前記アームとを一体的に有し、かつ前記アームを前記各コイルへの通電線として用いるべく導電体からなり、さらに前記レンズホルダを前記光軸方向から挟むように一対配設され、前記環状部分が、前記アームの数と同数に分断されている構成とする。これによると、光軸方向であるフォーカシング方向への駆動用と光軸に直交する2軸方向への駆動用に計3種類の駆動コイルをレンズホルダに配設した場合に、それぞれ正負の通電を行うためには計6本の通電路が必要となるが、弾性体を導電体により形成しかつ光軸方向に一対配設したことから、例えば各弾性体に4本のアームを形成することにより、計8本の通電路が確保されるため、別途配線を行うことなく、3軸方向への駆動用コイルに対する通電路をアームのみで確保し得る。以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。図1は、本発明によるカメラモジュールの要部を示す全体斜視図であり、図2は、図1の矢印II-II線に沿って見た要部断面図であり、図3は、図2の矢印III-III線に沿って見た断面図である。本カメラモジュール1は、携帯電話等の携帯機器図示省略に内蔵されて使用されるのに適する。カメラモジュール1は、枠体としての正四角形の枠状のフレーム2と、フレーム2内に配置されかつレンズLを保持するレンズホルダ3と、フレーム2をレンズLの光軸C方向両側から挟むようにフレーム2に固着されたトップカバー4及びボトムカバー5とを有する。これら各部品は合成樹脂材を成形して形成されている。なお、以下の説明において、静止状態における光軸CをZ軸とし、そのZ軸に直交しかつ互いに直交する2軸をX軸Y軸とする。また、フォーカシング方向は光軸Cの方向である。図4は、図1の各カバー45を除いたカメラモジュールの組立分解斜視図である。フレーム2の4辺となる部分の内周面には、各辺の長手方向に沿って4本の棒状永久磁石6がそれぞれ固着される。4本の磁石6は、2本ずつX軸とY軸とにそれぞれ平行に延在する。レンズホルダ3は、光軸C方向から見て正四角形状の胴体部3aと、胴体部3aから光軸C方向の図における上方かつ同軸に突出する円筒部3bとを有する形状に形成され、4本の磁石6の配置により形成される正四角形の内側に一定の隙間をもって受容される。胴体部3aの光軸C周りの外周部には断面コ字形の周方向溝3cが形成されている。周方向溝3cには胴体部3aを光軸C周りに外囲する向きに巻回されたフォーカシングコイル7が受容されている。なお、図2に示されるように、レンズホルダ3は光軸Cの両方向に開口する中空形状に形成されている。レンズホルダ3の中空形状内には、本図示例ではレンズLを構成する5枚組レンズが配設されている。なお、図2における光軸C方向の上側が被撮影側であり、相反する下側に例えば撮像素子10が配設される。上記したように巻回されたフォーカシングコイル7は、組立状態で4本の磁石6にそれぞれ正対する4辺を有する略正四角形に巻回されている。そのフォーカシングコイル7における4辺に相当する部分の各外周面には、2軸駆動用コイルとして一対のX方向駆動コイル8がX軸に沿う両面となる部分にそれぞれ例えば接着剤により固着されており、同じく2軸駆動用コイルとして一対のY方向駆動コイル9がY軸に沿う両面となる部分にそれぞれ例えば接着剤により固着されている。なお、各コイル89は、それぞれ対応するY軸X軸方向の各軸線周りに巻回されている。また、レンズホルダ3をフレーム2に対して弾性支持するための上下一対の弾性体11が設けられている。両弾性体11は、同一形状に形成され、図4に示されるように一方が裏返して用いられ、フレーム2及びレンズホルダ3を光軸Cの両方向から挟むように配設される。なお、弾性体11は、組立前の形状である。弾性体11は、ベリリウム銅やりん青銅等のばね性を有しかつ導電性の金属板を例えば打ち抜き加工して、図4に示される組立前の形態では、Z軸方向から見て、フレーム2と同一外形となる正四角形状の環状部分11aと、環状部分11aの内側に形成された4本のL字状アーム11bとを一体に有する形状に形成されている。アーム11bは、環状部分11aの四角形状における角部近傍からX軸またはY軸方向の一辺に沿って延出され、さらに隣接する一辺との角部で曲成され、その隣接する一辺に沿ってY軸またはX軸方向に延出され、全体として細幅のL字形に形成されている。また、各アーム11bは、環状部分11aの4つの角部からそれぞれ上記したようにかつZ軸周りの同一方向に延出されている。図4に示されるように、フレーム2の各辺に相当する部分の中央部分には、Z軸の両方向に凹設された各凹部2aがそれぞれ設けられている。弾性体11の正四角形状の環状部分11aは、フレーム2のZ軸方向に向いた上面2b及び下面2cに例えば接着剤により接着される。これにより、アーム11bの一端である環状部分11a側がフレーム2に固着される。図5は、図1のフレーム2及び上下のカバー45を除いて示す斜視図であり、図6は、レンズホルダ3及び上側の弾性体11を光軸C方向から見た平面図である。アーム11bは、上記したように環状部分11aに沿ってL字状に延出し、その延出端からレンズホルダ3の胴体部3aに至るように曲折されている。アーム11bの胴体部3aに至る部分には、アーム11bのL字状に延在する部分よりも拡幅された固着片11cが形成されている。両弾性体11の各固着片11cは、胴体部3aの光軸C方向に向いた上面3c及び下面3dのそれぞれ対応位置に例えば接着剤により接着される。これにより、アーム11bの他端である固着片11cがレンズホルダ3に固着される。このようにして、レンズホルダ3がフレーム2に対してアーム11b弾性体11を介して弾性支持される。上記したように四角形状の環状部分11aの2辺に沿うL字状にアーム11bが形成されていることから、弾性体11のフレーム2側固定端とレンズホルダ3側固定端とは光軸Cに対して対角位置に位置する。アーム11bの全長はレンズホルダ3の2辺分半周分に相当し、例えば長さ以外の条件を同じにした場合に、2辺分より短いものに対してアーム11bが3軸方向に撓み易くなる。これにより、レンズホルダ3を、フォーカシング方向光軸C方向のみならず、光軸CであるZ軸に直交しかつ互いに直交するX軸Y軸の2軸方向にも変位可能にアーム11bにより弾性支持し得る。また、弾性体11の環状部分11aは、フレーム2に固着された状態で正四角形状の各辺に相当する部分において、凹部2aを利用して差し込まれる図示されない工具により切断される。切断箇所は4辺に対応して4箇所であり、図6に示されるように、4本のアーム11bがそれぞれ独立した状態に分断される。なお、図5では説明上フレーム2及び上下のカバー45を除いた状態を示しているが、上記環状部分11aの切断は、環状部分11aを上記したようにフレーム2に固着した後に行われる。弾性体11には、環状部分11aから外方に突出する突出片11dが、分断された各アーム11bと対になる4箇所に形成されている。突出片11dは、図1に示されるように組立状態でフレーム2の外方に突出する。また、アーム11bの固着片11cには、固着片11cの側部にスリットを形成するように短く延出された係止片11eが形成されている。図7は、3種類のコイル7~9に対する通電要領を示す斜視図であり、aはフォーカシングコイルに関し、bはXY方向駆動用コイルに関する。上記したように本カメラモジュール1は、フォーカシング方向Z軸に加えて、他の直交する2軸方向X軸Y軸にもレンズホルダ3を変位可能に弾性支持し、それら3軸方向に磁気駆動制御し得るものである。したがって、3種類のコイル7~9への独立した通電を行うためには3系統の配線が必要であり、各アーム11bを通電線として用いる場合には正負の2本を1組として3組すなわち6本のアーム11bを使用することになる。上記したように光軸C方向の両側にそれぞれ弾性体11が配設されており、1枚の弾性体11により4本のアーム11bが形成される。これにより、アーム11bの総数は8本となり、3種類のコイル7~9に必要な6本の通電線を何等問題無く確保し得る。図7aに示されるように、上側の弾性体11の2本のアーム11bがフォーカシングコイル7用の通電線として用いられ、対応する各突出片11dにフォーカシング用駆動回路Vfからの正負の電源線が接続される。また、図7bに示されるように、下側の弾性体11の4本のアーム11bの2本ずつがX方向駆動コイル8用及びY方向駆動コイル9用として用いられる。それぞれの対応する各突出片11dに、X方向駆動回路Vx及びY方向駆動回路Vyの各正負の電源線が接続される。これにより、3軸X軸Y軸Z軸方向にそれぞれ独立した駆動制御を行うことができる。図8aはフォーカシング方向Z軸方向の駆動制御要領を示す模式的説明図であり、bはY軸方向の駆動制御要領を示す模式的説明図である。上記したように携帯機器に搭載されたカメラモジュール1において、撮影時に手振れが生じる場合がある。手振れの検出は、例えば公知の加速度センサによる検出や、撮像素子10による公知の画像処理等により行うことができる。なお、磁石6のNS極は図に示されるものを例として説明する。フォーカシング方向にレンズLを変位させる場合について、例えば図8aのZ軸方向上側に変位させる場合には、フォーカシングコイル7に、Z軸方向上側被撮影側から見て反時計回りに電流Izを制御目標値に応じて流す。この場合には、図の白抜き矢印Ffに示されるようにレンズホルダ3がZ軸方向上側に変位し、フォーカシング調節が行われる。レンズホルダ3をZ軸方向下側に変位させる場合には電流Izの流す向きを逆にすればよい。次に、手振れがY軸方向に生じた場合について、Z軸方向上側被撮影側から見た図8bを参照して説明する。なお、図8bでは見易くするためにX方向駆動コイル8及び対応する磁石6等を省略している。レンズLを図のY軸方向上側に変位させる場合には、Y方向駆動コイル9に対応する磁石6側から見て反時計回りに電流Iyを制御量に応じて流す。この場合には、図の白抜き矢印Fyに示されるようにレンズホルダ3がY軸方向上側に変位する。レンズホルダ3をY軸方向下側に変位させる場合には電流Iyの流す向きを逆にすればよく、そのような電流Iyの制御により、Y軸方向の手振れを抑制し得る。なお、X軸方向の手振れに対しては、X方向駆動コイル8に電流を流すことになり、その制御要領は上記Y軸方向についてと同様であり、その説明を省略する。このように、レンズホルダ3をフォーカシング方向に変位可能に弾性支持するようにしたカメラモジュールを携帯機器で使用する場合に、手振れによりレンズホルダ3がフォーカシング方向に直交する方向に変位し易いが、上記したようにレンズホルダ3をフォーカシング方向に直交する2軸XY軸方向に変位かつ駆動制御可能にしたことから、手振れを抑制し得る。また、レンズホルダ3を光軸C方向の両側から挟むように弾性体11を配設している。それにより、レンズホルダ3を光軸C方向に対して平行リンク的に支持することになり、フォーカシング方向の変位において光軸CZ軸のずれを防止し得る。弾性体11は板状に形成されており、レンズホルダ3の光軸C方向の厚さ内に収まるように設けられていることから、カメラモジュール1の薄型化に何等悪影響を及ぼすことがない。また、手振れ防止用の各駆動コイル89もフォーカシングコイル7の光軸C方向の幅内に収まるように配設されており、各駆動コイル89の追加が薄型化や小型化に対する大きな阻害要因となることはない。また、レンズホルダ3の光軸C周りに90度間隔となる4点を4本のアーム11bの各一端で支持すると共に、4本のアーム11bの各他端を上記各点固着片11cに対してそれぞれ対角となる位置でフレーム2に固定している。このため、上記したようにアーム11bをできるだけ長くすることができるため、レンズホルダ3を、XY軸方向に変位させる場合にレンズホルダ3の光軸C周りの回転をアーム11bの長さにより吸収し得る。これにより、レンズホルダ3がXY軸方向へ平行移動可能になり、各軸方向への制御が容易かつ高精度化し得る。なお、上記実施形態では、上下2枚の弾性体11の一方を裏返して、レンズホルダ3を挟むように対向させて配設している。これにより、上下のアーム11b同士がレンズホルダ3を光軸C周りの正逆方向に延出するようになるため、フォーカス方向への変位においてレンズホルダ3が光軸C周りのいずれか一方に回転することが防止される。また、X方向駆動コイル8Y方向駆動コイル9は4辺の各辺に2個ずつ配設したが、対角位置に1個ずつ配設するようにしてもよい。なお、上記実施形態のように各辺に2個ずつで、各方向X軸方向Y軸方向用にそれぞれ4個ずつ配設することにより、バランス良く駆動し得る。以上、本発明を、その好適形態実施例について説明したが、当業者であれば容易に理解できるように、本発明はこのような実施例により限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。また、上記実施形態に示した構成要素は必ずしも全てが必須なものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない限りにおいて適宜取捨選択することが可能である。