"時間領域のディジタル再生信号のある離散時刻tから始まる連続するr個但し、rは複数のサンプルによる列をフレーム再生信号として求めるステップと、時間領域のディジタル収音信号の前記離散時刻tを含む互いに異なる複数の時刻それぞれから始まる連続するr個のサンプルによる列それぞれをフレーム収音信号として求めるステップと、前記フレーム再生信号を周波数領域信号に変換して周波数領域再生信号として求めるステップと、前記複数のフレーム収音信号それぞれを周波数領域信号に変換して複数の周波数領域収音信号として求めるステップと、前記周波数領域再生信号と複数の前記周波数領域収音信号それぞれとの類似性の指標を算出するステップと、前記算出した類似性の指標が前記周波数領域再生信号と前記周波数領域収音信号との類似性が最も高くなることを示す、前記周波数領域再生信号と前記周波数領域収音信号が対応する時刻の差を遅延値として求めるステップと、前記遅延値に基づき前記再生信号を遅延させるステップと、前記遅延された再生信号を用いて、前記収音信号から反響信号を消去するステップと、を含むエコー消去方法。時間領域のディジタル再生信号の前記離散時刻tを含む互いに異なる複数の時刻それぞれから始まる連続するr個のサンプルによる列それぞれをフレーム再生信号として求めるステップと、時間領域のディジタル収音信号のある離散時刻tから始まる連続するr個但し、rは複数のサンプルによる列をフレーム収音信号として求めるステップと、前記複数のフレーム再生信号それぞれを周波数領域信号に変換して複数の周波数領域再生信号として求めるステップと、前記フレーム収音信号を周波数領域信号に変換して周波数領域収音信号として求めるステップと、前記周波数領域収音信号と複数の前記周波数領域再生信号それぞれとの類似性の指標を算出するステップと、前記算出した類似性の指標が前記周波数領域収音信号と前記周波数領域再生信号との類似性が最も高くなることを示す、前記周波数領域収音信号と前記周波数領域再生信号が対応する時刻の差を遅延値として求めるステップと、前記遅延値に基づき前記再生信号を遅延させるステップと、前記遅延された再生信号を用いて、前記再生信号から反響信号を消去するステップと、を含むエコー消去方法。時間領域のディジタル再生信号のある離散時刻tから始まる連続するr個rは複数のサンプルによる列をフレーム再生信号として求めるステップと、時間領域のディジタル収音信号の前記離散時刻tを含む互いに異なる複数の時刻それぞれから始まる連続するr個のサンプルによる列それぞれをフレーム収音信号として求めるステップと、前記フレーム再生信号と複数の前記フレーム収音信号それぞれとの類似性の指標を算出するステップと、前記算出した類似性の指標が前記フレーム再生信号と前記フレーム収音信号との類似性が最も高くなることを示す、前記フレーム再生信号と前記フレーム収音信号が対応する時刻の差を遅延値として求めるステップと、前記遅延値に基づき前記再生信号を遅延させるステップと、前記遅延された再生信号を用いて、前記収音信号から反響信号を消去するステップと、を含むエコー消去方法。収音信号に含まれる反響信号を用いて再生信号の遅延量を推定するエコー消去装置であって、時間領域の前記再生信号と時間領域の前記収音信号との相関値を、前記収音信号のフレーム番号とサンプル番号を変化させながら各フレームの各サンプルに対して求める相関値算出部と、前記相関値が最大となるときの収音信号のフレーム番号とサンプル番号を用いて、遅延値を算出する遅延値算出部と、前記遅延値に基づき前記再生信号を遅延させる信号蓄積部と、前記遅延された再生信号を用いて、前記収音信号から反響信号を消去するエコー消去部と、を含むエコー消去装置。請求項4記載のエコー消去装置であって、前記相関値算出部は、時間領域の前記再生信号を所定の範囲毎に合算し、時間領域の前記収音信号を前記所定の範囲毎に合算し、合算した前記再生信号と合算した前記収音信号とのエリア相関値を、各フレームの各前記所定の範囲に対して求め、時間領域の前記再生信号と時間領域の前記収音信号との相関値を、前記収音信号のフレーム番号を変化させ、かつ、前記エリア相関値が最大となるときの所定の範囲を中心とする前後数サンプルの範囲内でサンプル番号を変化させながら、各フレームの各サンプルに対して求める、エコー消去装置。収音信号に含まれる反響信号を用いて再生信号の遅延量を推定するエコー消去装置であって、周波数領域の前記再生信号と周波数領域の前記収音信号とを用いて、前記収音信号のフレーム番号を変化させながら、各フレームの各サンプルに対して相関値を求める相関値算出部と、前記相関値が最大となるときの収音信号のフレーム番号とサンプル番号を用いて、遅延値を算出する遅延値算出部と、前記遅延値に基づき前記再生信号を遅延させる信号蓄積部と、前記遅延された再生信号を用いて、前記収音信号から反響信号を消去するエコー消去部と、を含むエコー消去装置。請求項6記載のエコー消去装置であって、信号バッファに蓄積されている前記再生信号の内、現フレームを含めて過去数フレームを出力する第二信号出力部と、をさらに含み、前記相関値算出部は、過去数フレームの前記再生信号と前記収音信号とを用いて、過去数フレームの前記再生信号のフレーム番号と前記収音信号のフレーム番号を変化させながら、各再生信号と各収音信号の各組合せの各サンプルに対して相関値を求める、エコー消去装置。請求項4から7の何れかに記載のエコー消去装置であって、前記相関値を蓄積する相関蓄積部をさらに含み、βを0以上1以下の実数とし、前記遅延値算出部は、前記相関値が最大となるときの収音信号のサンプル番号nmaxと蓄積された相関値c-foldを用いて、前記相関値cfをとして平滑化し、平滑化した相関値c-fと当該相関値c-fが最大となるときの収音信号のフレーム番号を用いて、遅延値を算出する、エコー消去装置。請求項6または7記載のエコー消去装置であって、前記相関値算出部は、周波数領域の前記再生信号Xmの大きさに応じて、ゲインを生成し、当該ゲインと前記再生信号Xmと前記収音信号とを用いて、前記収音信号のフレーム番号を変化させながら、各フレームの各サンプルに対して相関値を求める、エコー消去装置。請求項7記載のエコー消去装置であって、前記第二信号出力部は、信号バッファに蓄積されている前記再生信号の内、現フレームを含めて過去数フレームを出力する際に、Aフレーム毎の過去のフレームを出力する、エコー消去装置。請求項4から10の何れかに記載のエコー消去装置であって、所定数の前記遅延値を受け取り、最も頻度の高い遅延値を遅延推定値として出力する遅延出力部をさらに含み、前記信号蓄積部は、前記遅延値に基づき得られる前記遅延推定値に応じて前記再生信号を遅延させる、エコー消去装置。請求項4から10の何れかに記載のエコー消去装置であって、αを減衰係数とし、前記遅延値dmaxと前回推定した遅延推定値d’estとを用いて、今回の遅延推定値destをdestdmaxαd’estとして出力する遅延出力部をさらに含む、エコー消去装置。請求項11記載のエコー消去装置であって、前記遅延値算出部は、前記相関値が最大となるときの収音信号のフレーム番号を遅延値として算出する、エコー消去装置。請求項1から3の何れかに記載のエコー消去方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。通常は、このNLMSアルゴリズムによってエコー消去が可能である。しかし、スピーカの再生信号からマイクロホンの収音信号までの遅延が長大である場合、反響信号の到達時間が適応フィルタのタップ長よりも長くなり、適応フィルタは反響路を模擬できず、エコー消去量が大幅に低下することがある。また、長大な遅延に対応するために適応フィルタのタップ長を長大に設定する方法も考えられるが、その場合、適応フィルタにおける演算量が非常に大きくなってしまう。遅延が長大となる例として、家庭用ディジタルTVを用いてTV会議システムを構築する場合等がある。家庭用ディジタルTVにおいて、入力された映像と音声の同期を取る必要があるため、映像の表示にかかる時間だけ音声の出力が遅くなることがある。こういった機器にエコー消去装置を接続してハンズフリー通話を行う場合、スピーカの再生信号からマイクロホンの収音信号に含まれる反響信号の間の遅延がかなり大きなものになる。そのため、部屋の残響に対応するための短いサイズのメモリしか持たない一般のエコー消去装置では、エコーを全く消去することができない、または、エコーの消去量が不十分となる。また、メモリサイズを大きくすればエコーを消去することが可能にはなるが、非常に長いフィルタの計算をしなければならず、演算量が非常に多くかかりフィルタの推定速度も著しく低下する。加えて、製品毎に遅延量は様々なため、予め固定値を指定しておくことができない。本発明は、反響信号を用いて再生信号の遅延量を推定し、反響信号を消去する技術を提供することを目的とする。上記の課題を解決するために、本発明の第一の態様によれば、時間領域のディジタル再生信号のある離散時刻tから始まる連続するr個但し、rは複数のサンプルによる列をフレーム再生信号として求め、時間領域のディジタル収音信号の離散時刻tを含む互いに異なる複数の時刻それぞれから始まる連続するr個のサンプルによる列それぞれをフレーム収音信号として求め、フレーム再生信号を周波数領域信号に変換して周波数領域再生信号として求め、複数のフレーム収音信号それぞれを周波数領域信号に変換して複数の周波数領域収音信号として求め、周波数領域再生信号と複数の周波数領域収音信号それぞれとの類似性の指標を算出し、算出した類似性の指標が周波数領域再生信号と周波数領域収音信号との類似性が最も高くなることを示す、周波数領域再生信号と周波数領域収音信号が対応する時刻の差を遅延値として求め、遅延値に基づき再生信号を遅延させ、遅延された再生信号を用いて、収音信号から反響信号を消去する。上記の課題を解決するために、本発明の第一の態様によれば、時間領域のディジタル収音信号のある離散時刻tから始まる連続するr個但し、rは複数のサンプルによる列をフレーム収音信号として求め、時間領域のディジタル再生信号の離散時刻tを含む互いに異なる複数の時刻それぞれから始まる連続するr個のサンプルによる列それぞれをフレーム再生信号として求め、フレーム収音信号を周波数領域信号に変換して周波数領域収音信号として求め、複数のフレーム再生信号それぞれを周波数領域信号に変換して複数の周波数領域再生信号として求め、周波数領域収音信号と複数の周波数領域再生信号それぞれとの類似性の指標を算出し、算出した類似性の指標が周波数領域収音信号と周波数領域再生信号との類似性が最も高くなることを示す、周波数領域収音信号と周波数領域再生信号が対応する時刻の差を遅延値として求め、遅延値に基づき再生信号を遅延させ、遅延された再生信号を用いて、再生信号から反響信号を消去する。上記の課題を解決するために、本発明の第三の態様によれば、時間領域のディジタル再生信号のある離散時刻tから始まる連続するr個rは複数のサンプルによる列をフレーム再生信号として求め、時間領域のディジタル収音信号の離散時刻tを含む互いに異なる複数の時刻それぞれから始まる連続するr個のサンプルによる列それぞれをフレーム収音信号として求め、フレーム再生信号と複数のフレーム収音信号それぞれとの類似性の指標を算出し、算出した類似性の指標がフレーム再生信号とフレーム収音信号との類似性が最も高くなることを示す、フレーム再生信号とフレーム収音信号が対応する時刻の差を遅延値として求め、遅延値に基づき再生信号を遅延させ、遅延された再生信号を用いて、収音信号から反響信号を消去する。上記の課題を解決するために、本発明の第四の態様によれば、収音信号に含まれる反響信号を用いて再生信号の遅延量を推定する。時間領域の再生信号と時間領域の収音信号との相関値を、収音信号のフレーム番号とサンプル番号を変化させながら各フレームの各サンプルに対して求め、相関値が最大となるときの収音信号のフレーム番号とサンプル番号を用いて、遅延値を算出し遅延値に基づき再生信号を遅延させ、遅延された再生信号を用いて、収音信号から反響信号を消去する。上記の課題を解決するために、本発明の第五の態様によれば、収音信号に含まれる反響信号を用いて再生信号の遅延量を推定する。周波数領域の再生信号と周波数領域の収音信号とを用いて、収音信号のフレーム番号を変化させながら、各フレームの各サンプルに対して相関値を求め、相関値が最大となるときの収音信号のフレーム番号とサンプル番号を用いて、遅延値を算出し遅延値に基づき再生信号を遅延させ、遅延された再生信号を用いて、収音信号から反響信号を消去する。本発明は、反響信号を用いて再生信号の遅延量を推定することができ、メモリサイズ及び演算量の増加させることなく、反響信号を消去できるという効果を奏する。以下、本発明の実施形態について、説明する。<第一実施形態に係る遅延推定装置100>第一実施形態に係るエコー消去装置は、遅延推定装置100とエコー消去部90とを含む。エコー消去部90は従来技術を用いてエコーを消去すればよいので、主に、図1及び図2を用いて第一実施形態に係る遅延推定装置100を説明する。遅延推定装置100は遅延推定部110と信号蓄積部180とを含む。遅延推定部110は、時間領域のディジタル収音信号以下、単に収音信号というynと時間領域のディジタル再生信号以下、単に再生信号または受話信号というxnとを受け取り、収音信号ynに含まれる反響信号を用いて再生信号xnの遅延量を推定するs110。ここで、nはディジタル信号のサンプル番号を表し、例えばサンプリング周波数が48000Hzの信号の場合、nは48000分の1秒ごとに1増える値である。信号蓄積部180は、推定された遅延量以下遅延推定値destに応じて、再生信号xnを遅延させて、出力するs180。エコー消去部90は、遅延された再生信号を用いて、収音信号ynから反響信号を消去しs90、送話信号enを送話端4に出力する。ここで、収音信号ynはマイクロホン3により収音されるディジタル信号であり、再生信号xnはスピーカ22で再生されるディジタル信号である。nはサンプル番号またはそのサンプルに対応する時刻を示す。同一空間内にスピーカ22とマイクロホン3とが存在する場合、スピーカ22とマイクロホン3との間には音響的な伝達経路である反響路hnが生じる。再生音がこの反響路hnを介してマイクロホン3により収音される。マイクロホン3で収音される音の内、スピーカ22の再生音に起因する音を反響音といい、反響音に起因する信号を反響信号という。よって、収音信号には反響信号が含まれる。遅延推定装置100は、この反響信号を利用して遅延量を推定する。遅延推定装置100は、受話端1を介して、再生信号xnを受信する。なお、再生装置2も再生信号xnを受信する。再生装置2は、例えば、家庭用ディジタルTVであり、図示しない映像データも受信する。遅延部21において、再生信号と映像データとの同期を取る。その際、映像データの表示にかかる時間だけ再生信号の出力を遅くする。スピーカ22は、同期後の再生信号を受信し、再生する。再生音は、反響路htを介してマイクロホン3により収音される。マイクロホン3は収音信号ynを遅延推定装置100及びエコー消去部90に出力する。なお、同期後の映像データは図示しない表示部に表示される。以下、各部の詳細を説明する。<遅延推定部110>図3及び図4を用いて遅延推定部110を説明する。遅延推定部110は、フレーム化部111と、ベクトル化部112と、無音区間判定部113と、相関値算出部115と、遅延値算出部117と、遅延出力部119とを含む。フレーム化部111フレーム化部111は、時間領域のディジタル再生信号xnを受け取り、ある離散時刻tから始まる連続するr個rは複数のサンプルによる列をフレーム化しs111、フレーム単位の再生信号xmをベクトル化部112に出力する。以下ではr=2LLは正の整数として説明する。なお、mはフレーム番号及びそのフレーム番号に対応する時刻以下フレーム時刻というを表す。同様に、フレーム化部111は、時間領域のディジタル収音信号ynを受け取り、前記離散時刻tを含む互いに異なる複数の時刻それぞれから始まる連続するr個のサンプルによる列をフレーム化し、フレーム単位の収音信号ymを無音区間判定部113に出力する。以下では、L個のサンプルに相当する時刻ずつずらした複数の時刻それぞれから始まる連続する2L個のサンプルによる列をフレーム化するものとして説明する。例えば以下のようにフレーム化する。xmxx...xTymyy...yTなお、Tは行列の転置行列を表す。ベクトル化部112ベクトル化部112は、フレーム単位の再生信号xmを受け取り、再生信号xmの前半L個を切り出して、ベクトルxmTxx...xを生成しs112、無音区間判定部113と相関値算出部115に出力する。無音区間判定部113無音区間判定部113は、再生信号xmを用いて、再生信号xmが無音区間か否かを判定するs113a。例えば、無音区間判定部113は、再生信号xmから得られるベクトルx’mを受け取り、ベクトルx’mのパワーx’m2を算出し、閾値Tx以上か否かを判定する。なお、はのL2ノルムを表す。閾値Tx以上の場合には、無音区間ではないと判定し、閾値Tx未満の場合には、無音区間であると判定する。無音区間判定部113は、パワーx’m2が閾値Tx以上の場合、そのときのmをm0として相関値算出部115に出力するs113b。閾値Txは再生信号に含まれるノイズの影響を小さくするために用いる。無音か小さな声では閾値Txを下回り、通常の音量の音声で閾値Txを超えるように閾値Txを設定する。なお、閾値Tx未満の場合には、次の再生信号xnと収音信号ynを受け取り、フレーム化処理s111、ベクトル化処理s112、無音区間判定処理s113aを繰り返す。受け取った全ての再生信号xnと収音信号ynに対して、相関値算出部115以降の処理を行ってもよいが、通常反響音はある程度大きな再生音の場合に生じるので、そのような場合にのみ遅延量を推定すれば十分効果を得ることができる。よって、このように無音区間判定部113において、無音区間でないと判定されたフレームに対してのみ、以降の処理を行うことで、演算量を減らすことができる。相関値算出部115相関値算出部115は、再生信号x’mTと収音信号ymとを受け取り、その相関値cfnを、収音信号ymのフレーム番号とサンプル番号を変化させながら、各フレームmの各サンプルnに対して算出するs115。図5を用いて相関値算出部115の処理内容をより詳細に説明する。例えば、相関値算出部115は、無音区間ではないと判定したフレーム番号m0を受け取り、以下のベクトルを定義するs115a。ここで0nはn個の0が並んだベクトルを表す。さらに、以下の式により、フレームmのn番目のサンプルの相関値cfnを算出するs115c。但し、DFを想定する最大遅延をフレーム数で表したものとし、m0≦m≦m0DF-1とし、f=m-m0とするs115b。よって、0≦f≦DF-1である。なお、x^mi、y^miはそれぞれベクトルx^m、y^mのi番目の要素を表し、記号^は直前の文字の頭上に附されるものとする。図6に示すように、式3において、nの値を0からL-1に変化させs115b、s115d,s115e、ベクトルx^m=[x’m0T]但し、下付き文字m0はm0を表すと収音信号y^m=[ym1n,...,ymLn]の相関値を算出するs115c。さらにフレーム番号mを、m0からm0DF-1まで変化させ図4のs113b、図5のs115f、s115g、各フレームmの各サンプルn毎の相関値cfnを算出する。言い換えると、フレーム時刻が1フレーム進む毎に、つまりmが1増えるごとに、x^mは一定の値式1及び図6参照、x^mはm0のときの値から変化しないを保持するのに対し、y^mは値が変化するため式2及び図6参照、y^mはフレーム時刻mに応じて変化し、さらにサンプル番号nも変化する、その時間差の異なる信号との相関を順に取っていく。想定する最大遅延をDsサンプル例えば、サンプリング周波数を16kHzとし、最大遅延を200msと想定したとき、Ds=3200であるとしたとき、m-m0L>Dsとなるm=m1=m0DF1までcfを計算するつまり、m0≦m≦m1=m0DF1。相関値算出部115は、式3を用いて、DF×L個の相関値cfnを算出し、算出した相関値の中で最大の相関値となるときのフレーム番号をfmaxとし、最大の相関値となるときのサンプル番号をnmaxとして遅延値算出部117に出力する図7参照。上記では、式3の相関値で説明を行ったが、相関値に限らず再生信号からなるサンプル列と収音信号からなるサンプル列との類似性の指標を表すものであればよい。この観点から相関値算出部を類似性算出部と呼んでもよい。遅延値算出部117遅延値算出部117は、相関値が最大となるときの収音信号のフレーム番号fmaxとサンプル番号nmaxを受け取り、これを用いて、例えば以下の式により遅延値dmaxを算出し、遅延出力部119へ出力するs117。言い換えると、遅延値算出部117は、相関値算出部115で算出した類似性の指標が最も高くなることを示す、再生信号からなるサンプル列と収音信号からなるサンプル列が対応する時刻の差を遅延値として求める。遅延出力部119遅延出力部119は、所定数の遅延値を受け取り、最も頻度の高い遅延値を遅延推定値として出力するs119e。例えば、遅延出力部119は、Dsの長さを持つ配列dhを用意し、0で初期化するs119a。遅延出力部119は、遅延値dmaxを受け取ると、配列dhのインデックスがdmax番目の要素の数を1増やすs119b。Tsum個の遅延値dmaxを取得するまで、上記処理s111~s117、s119bを繰り返すs119c、s119d。このような処理を行うことで、配列dhは遅延推定値の候補のヒストグラムとなる。そして、Tsum個の遅延値dmaxを取得したとき言い換えると、配列dhの要素の合計がTsumとなったときに、配列dhの全要素の中で一番大きな値をとる配列の要素を探索し、その要素のインデックスを遅延推定値destとして出力するs119e。Tsumはヒストグラムの最頻値が常に真値となるために必要な計算回数を表し、推定値のばらつき方によって数回から数十回分の計算を行うように設定する。このような構成とすることで、誤差によって遅延推定値がばらつくことを大幅に軽減できる。<信号蓄積部180>信号蓄積部180は、遅延推定値destに応じて、再生信号xnを遅延させて、遅延再生信号xn’を出力する。例えば、信号蓄積部180は、信号格納部181と信号バッファ183と第一信号出力部185とを含む図8、図9参照。信号バッファ183は長さDのサンプルを保持できるバッファであるD≧Dsであればよく、通常D=Dsとすればよい。信号格納部181は、再生信号xnを受け取り、信号バッファ183上の古いサンプルから順に上書きする形で保存するs181。第一信号出力部185は、遅延推定値destを受け取り、この遅延推定値destに基づいて、現在のサンプルxnから数えてdest2L1サンプル古いものからdestサンプル古いものまで計2L個出力するs185。つまり、2L個の遅延再生信号xn’但し、n-dest-2L1≦n’≦n-destを出力する。<エコー消去部90>エコー消去部90は、例えば、従来技術を用いてエコーを消去すればよい。エコー消去部90は、遅延再生信号xn’を用いて、収音信号ynから反響信号を消去し、送話信号enを送話端4に出力する。再生信号xnではなく、遅延再生信号xn’を用いる点が従来技術と異なるが、その他の点は従来技術と同様である。例えば、図10のようにエコー推定部を用い、非特許文献1記載の適応フィルタによって収音信号から疑似エコー信号を差し引いてエコー消去をする方法や、特許3420705号公報のように収音信号にエコー抑圧ゲインをかけてエコーを抑圧する方法がある。例えば、図10に示すように、エコー消去部90は、エコー推定部91と減算部93を含む構成であってもよい。エコー推定部91において、非特許文献1記載の適応フィルタを用いて、遅延再生信号xn’により疑似反響信号y’nを生成する。次に、減算部93において収音信号ynから疑似反響信号y’nを差し引いてエコーを消去した送話信号enを求め、出力する。なお、エコー推定部91は送話信号enを受け取り、適応フィルタのフィルタ係数の更新の際に利用する。<効果>本実施形態は、遅延推定部において、反響信号を用いて再生信号の遅延量を推定することができる。さらに、信号蓄積部では、推定した遅延量に基づき、再生信号と遅延させて出力することができる。エコー消去部において、遅延再生信号を用いて、エコーを消去することで、遅延の影響によるエコー消去部の性能劣化を、フィルタタップ長を増やさずに防ぐことができる。フィルタタップ長を増やさないので、演算量の増加を防ぐことができる。加えて、製品毎の遅延量を推定することができるため、製品毎に適切な遅延量を推定し、エコーを消去することができる。さらに、フレーム毎の処理のため、IP電話のようなパケット単位で処理するアプリケーションへの適用が容易である。なお、エコー消去装置の内部に上述した遅延推定装置を組込み、遅延再生信号を出力するのではなく、適応フィルタの開始位置を調整する構成としてもよい。遅延再生信号を出力する場合と同様に、必要な演算量を増加させることなく、エコー消去性能を維持することができる。なお、本実施形態では、一定長のフレーム単位でスピーカの再生信号とマイクロホンの収音信号の相関を計算し、各フレームの相関値の大小によって遅延量を柔軟に決定することができる。<その他の変形例>遅延推定装置100が受信する再生信号及び収音信号がアナログ信号の場合には、図示しないAD変換部において、アナログ再生信号xt及びアナログ収音信号yttは時刻を表すを、それぞれ所定のサンプリング周波数例えば16kHzでサンプリングし、各サンプルを量子化し、ディジタル受話信号サンプルxn及びディジタル収音信号ynに変換する構成としてもよい。遅延推定装置100はベクトル化部112を含まなくともよい。その場合には、x’mに代えてxmを用いて無音区間判定処理s113a、相関値算出処理s115を行えばよい。遅延推定装置100は遅延出力部119を含まず、遅延値算出部117の出力値であるdmaxをそのまま遅延推定部110の遅延推定値destとして出力する構成としてもよい。遅延推定値が不安定になるが、推定速度が速くなるという効果がある。なお、以下に説明する実施形態においても同様である。<第二実施形態に係る遅延推定装置200>第一実施形態と異なる部分についてのみ説明する。図1及び図2を用いて第二実施形態に係る遅延推定装置200を説明する。遅延推定装置200は、遅延推定部210と信号蓄積部180とを含む。遅延推定部210の構成及び処理内容が第一実施形態と異なる。遅延推定部210は、収音信号ynと再生信号xnとを受け取り、収音信号ynに含まれる反響信号を用いて再生信号xnの遅延量を推定するs210。遅延推定部210内の相関値算出部215の構成及び処理内容s215が第一実施形態と異なる図3及び図4参照。以下、図11及び図12を用いて詳細を説明する。<相関値算出部215>相関値算出部215は、無音区間判定部113において無音区間でないと判定された再生信号x’mTを所定の範囲I毎に合算し、収音信号ymを所定の範囲I毎に合算するs215b。例えば、以下の式により合算するx^m、y^mについては式1、式2参照。min{}は集合の最小値を返す関数である。つまり、再生信号x^m及び収音信号y^mをそれぞれ、L’I個またはL’I1個のエリアに区切り、エリア毎に合算するs215b-1~s215b-4。さらに、相関値算出部215は、合算された再生信号x-mnと合算された収音信号y-mnとのエリア相関値を、各フレームの各所定の範囲に対して求めるs215c。なお、記号-は直前の文字の頭上に附されるものとする。例えば、以下の式によりエリア相関値c’fを求める。つまり、合算された再生信号x-m=[x-m01,...,x-m0LI]と合算された収音信号y-m=[y-m01n,...,y-m0LIn]但し、nは変化し、0≦n≦LI-1である。また、式2より収音信号はフレーム時刻mの変化に応じて信号が変化するまでのエリア相関値を算出するs215c-1~s215c-4。相関値算出部215は、式10を用いて、DF×LI個の相関値c’fnを算出し、フレーム毎に算出した相関値の中で最大の相関値となるときのサンプル番号をn’maxとして求める。フレーム毎にn’maxを求めるため、DF個のサンプル番号n’maxを求める。次に相関値算出部215は、再生信号xmと収音信号ymとの相関値cfを求めるs215e。その際、収音信号のフレーム番号mを変化させる。さらに、エリア相関値c’fが最大となるときの所定の範囲この例では、サンプル番号n’maxから始まるI個のサンプルを中心とする前後数サンプルの範囲内でサンプル番号を変化させながら、各フレームの各サンプルに対して相関値cfを求める。例えば、nlow=n’max-M但し、nlow<1のときnlow=1とするからnhigh=n’maxM但し、nhigh>Lのときnhigh=Lとするの範囲で再生信号x^mと収音信号y^mとの相関値を求めるs215d~s215g。例えば以下の式により求める。Mはn’maxの周辺で相関の最大値があると思われる範囲を示す。つまり、エリア相関値c’fを用いて遅延のおおよその値を計算し、その後、相関値cfから正確な遅延値を求める。<効果>このような構成とすることで、第一実施形態と同様の効果を得ることができる。さらに、1フレームあたり第一実施形態ではLタップの相関計算がL回必要だったのが、LIタップの相関計算がLI回式10参照とLタップの相関計算が2M1回式3参照で済むようになる。例えばL=320、I=10、M=50のとき、その計算量はおおよそ1/3となる。<第三実施形態に係る遅延推定装置300>第一実施形態と異なる部分のみ説明する。第三実施形態に係るエコー消去装置は、遅延推定装置100とエコー消去部94とを含む。エコー消去部94は従来技術を用いてエコーを消去すればよいので、主に、図13及び図14を用いて第三実施形態に係る遅延推定装置300を説明する。遅延推定装置300は遅延推定部310と信号蓄積部380とを含む。遅延推定装置300は、周波数領域変換部81及び82、エコー消去部94、時間領域変換部83を備えるエコー消去装置の内部に組込まれているものとする。周波数領域変換部81及び82は、それぞれ時間領域の再生信号xn及び収音信号ynを周波数領域の再生信号Xm及び収音信号Ymに変換しs81、s82、再生信号Xmを遅延推定部310と信号蓄積部380とに出力し、収音信号Ymを遅延推定部310とエコー消去部94とに出力する。例えば、以下の式により変換する。wは長さ2Lのハミング窓等である。遅延推定部310は、周波数領域の再生信号Xmと収音信号Ymとを受け取り、収音信号ynに含まれる反響信号を用いて再生信号xnの遅延量を推定するs310。信号蓄積部380は、遅延推定値destに応じて、再生信号Xmを遅延させて、出力するs380。エコー消去部94は、遅延された再生信号を用いて、収音信号Ymから反響信号を消去しs94、送話信号Emを時間領域変換部83に出力する。時間領域変換部83は、周波数領域の送話信号Emを時間領域の送話信号enに変換し、送話端4に出力する。例えば、以下の式により変換する。以下、各部の詳細を説明する。<遅延推定部310>図15及び図16を用いて遅延推定部310を説明する。遅延推定部310は、無音区間判定部313と相関値算出部315と遅延値算出部117と遅延出力部319とを含む。無音区間判定部313無音区間判定部313は、再生信号Xmを受け取り、再生信号Xmが無音区間か否かを判定するs313a。例えば、無音区間判定部313は、再生信号XmのパワーXmを算出し、閾値Tx以上か否かを判定する。無音区間判定部313は、パワーXmが閾値Tx以上の場合、そのときのフレーム番号mをm0とし、再生信号XmをXm0として相関値算出部315に出力するs313b。相関値算出部315相関値算出部315は、無音区間判定部において無音区間でないと判定された再生信号Xm0と収音信号Ymと受け取り、これらの値を用いて、相関値を求めるs315。その際、収音信号のフレーム番号を変化させながら相関値を求めることで、各フレームの各サンプルに対して相関値を求める。例えば以下の式により相関値を求める。但し、は複素共役を表し、m0≦m≦m0DF-1である。c~f但し、記号~は直前の文字の頭上に附されるものとするの前半L個をと定義する。相関値算出部315は、式14を用いて、DF×2L個の相関値c~fnを算出し、式15により、DF×L個の相関値cfnを取得するs315a~s315c。取得した相関値cfnの中で最大の相関値となるときのフレーム番号をfmaxとし、最大の相関値となるときのサンプル番号をnmaxとして遅延値算出部117に出力する。1フレームあたり第一実施形態の場合、式3において、Lタップの相関計算がL回必要であったが、本実施形態では、式14において要素数の2L回の計算を行うだけでよい。なお上記では、式14及び式15の相関値で説明を行ったが、第一実施形態の場合と同様に、相関値に限らず周波数領域の再生信号と収音信号との類似性の指標を表すものであればよい。遅延出力部319遅延出力部319は、遅延値算出部117から所定数の遅延値を受け取り、遅延出力部119と同様の方法により、最も頻度の高い遅延値を遅延推定値destとして求めるs119a~s119e。さらに、遅延出力部319は、以下のd’estを求める。遅延出力部319は、d’estを改めてdestとしつまり、destにd’estを代入し、信号蓄積部380に出力するs319f。信号蓄積部380には、Lサンプル毎の周波数領域の再生信号が蓄積されているが、このような構成とすることで、Lの倍数の遅延を再現することができる。<信号蓄積部380>信号蓄積部380は、遅延推定値destに応じて、再生信号Xmを遅延させて、周波数領域の遅延再生信号Xm’但し、m’=m-dest/Lを出力するs380。再生信号xnに代えて再生信号Xmを用いる以外は、信号蓄積部180と同様である。<エコー消去部94>エコー消去部94は、遅延された再生信号を用いて、収音信号Ymから反響信号を消去しs94、送話信号Emを時間領域変換部83に出力する。例えば、図17に示すように、エコー消去部94は、エコー抑圧ゲイン計算部95と乗算部97を含む構成であってもよい。エコー抑圧ゲイン計算部95において、特許3420705号公報記載の従来技術を用いて、遅延再生信号Xm’と収音信号Ymによりエコー抑圧ゲインGmを求める。次に乗算部97において収音信号Ymにエコー抑圧ゲインGmを乗じてエコーを抑圧し、抑圧後の送話信号Emを出力する。<効果>このような構成とすることで、第一実施形態と同様の効果を得ることができる。さらに、エコー消去装置で用いる周波数領域の再生信号及び収音信号を利用することで、遅延推定時の相関計算の演算量を低く抑えることができる。<その他の変形例>周波数領域変換部81及び82において、式1、式2を用いて、以下の式により、得られる周波数領域の再生信号及び収音信号であってもよい。この信号であっても遅延推定装置300は、同様の効果を奏する。さらに、式14において、L回の計算を行うだけでよく、cfを定義しなおす必要がなくなる。なお、以下に説明する第四実施形態においても同様である。本実施形態では、遅延推定装置がエコー消去装置の内部に組込まれているものとしたが、組込みでなくともよい。その場合には、遅延推定装置内部に周波数領域変換部と時間領域変換部を含む構成とすればよい。<第四実施形態に係る遅延推定装置400>第三実施形態と異なる部分についてのみ説明する。図18及び図19を用いて第四実施形態に係る遅延推定装置400を説明する。遅延推定装置400は、遅延推定部410と信号蓄積部480を含む。遅延推定部410及び信号蓄積部480の構成及び処理内容がそれぞれ第三実施形態と異なる。遅延推定部410は、収音信号YmとDF個の再生信号Xm,Xm1,...,XmDF1とを受け取り、収音信号Ymに含まれる反響信号を用いて再生信号Xmの遅延量を推定するs410。但し、下付き文字DFは、DFを表す。<信号蓄積部480>信号蓄積部480は、遅延推定値destに応じて、再生信号Xmを遅延させて、出力するs480。信号蓄積部480は、例えば、信号格納部481と信号バッファ483と第一信号出力部485と第二信号出力部487とを含む図20参照。信号バッファ483はD個の周波数領域の再生信号を保持できるバッファであるD≧DFであればよく、通常D=DFとすればよい。信号格納部481は、再生信号Xmを受け取り、信号バッファ483上の古い再生信号から順に上書きする形で保存する。第二信号出力部487は、現フレームmを含めてDF個の再生信号Xm,Xm1,...,XmDF1を信号バッファ483から取得し、遅延推定部410に出力する。また、信号蓄積部480の第一信号出力部485は、遅延推定値destに応じて、再生信号Xmを遅延させて、周波数領域の遅延再生信号Xm’但し、m’=m-dest/Lを出力する。<遅延推定部410>遅延推定部410は、相関値算出部415と遅延値算出部117と遅延出力部319とを含む。相関値算出部415の構成及び処理内容図22のs415が第三実施形態と異なる。相関値算出部415相関値算出部415は、過去DF個の再生信号Xm,Xm1,...,XmDF1と収音信号Ymとを用いて、DF個の再生信号Xm,Xm1,...,XmDF1のフレーム番号と収音信号Ymのフレーム番号を変化させながら、各再生信号と各収音信号の各組合せの各サンプルに対して相関値を求めるs415。相関値算出部415は、図23に示す各処理を行う。相関値算出部415において各値に初期値を設定するs415a、s415b。収音信号YmとDF個の再生信号Xm,Xm1,...,XmDF1とを受け取る。但し、mがDF未満の場合にはs415c、取得可能な再生信号のみ受け取る。mがDF未満の場合にはs415c、取得した再生信号と収音信号Ymとの相関値を算出するs415d-1~s415d-3。相関値の算出方法は第三実施形態と同様である。但し、0≦f≦m-1である。取得した再生信号と同数の相関値を算出し、以下の処理を行うs415e、s415f、s415g-1~s415g-5。imfforf0~m1ifcfctmpctmpcfntempnfftempfendendmがDF以上となるまで上記の処理を繰り返すs415p。mがDF以上の場合にはs415c、DF個の再生信号Xm,Xm1,...,XmDF1と収音信号Ymとの相関値cfを算出するs415h-1~s415h-3。但し、0≦f≦DF-1である。mがDF以上の場合にはs415f、mをDFで割ったあまりをrとしs415i、iを以下のように設定するs415j-1~s415j-3。さらに、以下の処理を行うs415j-1~s415j-3、s415k-1~s415k-4。forf0~DF1ifcfctmpctmpcfntempnfftempfendend過去DF回の相関計算と比較が終了したインデックスr1を用いて、nmaxntempfmaxftempとして、遅延値算出部117に出力するs415m。図24は、m=DFr=0のときのctmpのcf、ctmpi、ntempi、ftempiを記憶する記憶部の状態を示す。このとき、c0とctmp0とを比較し、c1とctmpDF-1とを比較し、c2とctmpDF-2とを比較し、...、cDF-1とctmp1とを比較する。比較の結果、cfのほうが大きい場合には、ctmpを更新する。全ての比較、更新を終えると、r1に対応するntempi、ftempiを出力する。この例では、r=0なので、ntemp1、ftemp1をnmax、fmaxとして出力する。本実施形態ではDF回の比較処理を行ったctmpに対応するfmaxとnmaxを出力したいので、r1のときのctmpiに対応するntempi、ftempiを出力する。次のフレームを受け取った場合には、上記処理を行い、ntemp2、ftemp2をnmax、fmaxとして出力する。計算が終了したctmpi、ntmpi、ftmpiは0で初期化しs415n、ctmpiには次フレームに入力される新たな再生信号Xm1と各収音信号Ym1の相関値を格納していく。相関値算出部415は、s415b~s415pの処理を繰り返すs415p。言い換えると、相関値算出部415では、周波数領域収音信号Ymと複数の周波数領域再生信号Xm,Xm1,...,XmDF1それぞれとの類似性の指標を算出する。<効果>このような構成とすることで、第三実施形態と同様の効果を得ることができる。ctmpの各要素は一つのXmに対応しており、あるXmを固定したままYm,Ym1,...,YmDF1との相関を計算する、という第三実施形態の演算を同時並行でDF回行うことができる。よって、第三実施形態よりも高速に遅延推定値が得られる。<その他の変形例>第四実施形態において、遅延推定装置400は、無音区間判定部413図21において破線で示すを含んでもよい。無音区間判定部413は、DF個の再生信号Xm,Xm1,...,XmDF1を受け取り、再生信号Xiのパワーが閾値以下か否かを判定し、閾値以上の再生信号のみ遅延推定部410に出力するs413、図22において破線で示す。再生信号Xiのパワーが小さい、つまり再生信号が無音もしくはある閾値以下のパワーしかない場合に、対応する相関値cfの計算を行わない構成となる。Xiのパワーが小さい場合は相関値cfがノイズの影響を受けやすくなるが、このような構成とすることで、頑強な推定が可能となる。閾値は例えば信号の定格レベルの-10dBなどと設定する。<第五実施形態に係る遅延推定装置500>第四実施形態と異なる部分についてのみ説明する。第五実施形態に係る遅延推定装置500を説明する。遅延推定部510内の相関値算出部515の処理内容が遅延推定装置400とは異なるs510、s515、図18、図19、図21、図22参照。図25のs515h-2、s515d-2に示すように、相関を計算するXiをAAは2以上の整数フレーム毎にしか用いない。例えばA=3の時、m番目のフレームの時刻においてXmとYmの相関、XmAとYmの相関、Xm2AとYmの相関というように計算し、m1番目のフレームの時刻においてはXmとYm1の相関、XmAとYm1の相関、Xm2AとYm1の相関というように計算する。このようにしても、相関計算に用いられるXiは間引かれるが、同一のXiに対する異なる遅延に対応する相関値は間引かれない図26参照。<効果>このような構成とすることで、第四実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、Aフレームに1回しかdmaxの計算がされないため、第四実施形態に比べてTsum個の遅延値を推定するためにA倍の時間がかかるが言い換えると、遅延推定値destの推定速度が1/Aに減少する、その分演算量も相関計算部分に関しては1/Aに減少する。遅延推定装置の処理能力に応じて適宜設定すればよい。<第六実施形態に係る遅延推定装置600>第一実施形態と異なる部分についてのみ説明する。図1、図2、図3、図27を用いて第六実施形態に係る遅延推定装置600を説明する。遅延推定装置600内の遅延推定部610の構成及び処理内容s610が第一実施形態とは異なる。さらに詳しくいうと、遅延推定部610内の遅延出力部619の処理内容s619が異なる。遅延出力部619は入力されたdmaxを用いてdestdmaxαd’estとして出力する図27のs619。なお、d’estは前回推定したdestの値である。αは減衰係数で、0.9程度の値を用いる。<効果>このような構成により第一実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、この場合、遅延出力部119のようにTsum回の推定が行われるまで待たずに、真値に近い値を維持することができる。第二~五実施形態の遅延出力部を同様の構成としてもよい。<第七実施形態に係る遅延推定装置700>第一実施形態と異なる部分についてのみ説明する。図1、図2、図28、図29を用いて第七実施形態に係る遅延推定装置700を説明する。遅延推定装置700内の遅延推定部710の構成及び処理内容s710が第一実施形態とは異なる。さらに詳しくいうと、遅延推定部710内の遅延値算出部717と遅延出力部719の処理内容図29のs717、s719a、s719eが異なる。遅延値算出部717はdmaxの代わりにfmaxを遅延値として出力する。遅延出力部719は、DFの長さを持つ配列dhを用意し、0で初期化するs719a。遅延出力部119は、遅延値fmaxを受け取ると、配列dhのインデックスがfmax番目の要素の数を1増やすs719b。Tsum個の遅延値dmaxを取得するまで、処理を繰り返す。Tsum回の推定を終了したところで、全要素の中で一番大きな値をとるインデックスimax0≦imax≦DF-1に対し、destimaxLを出力する。<効果>このような構成とすることで第一実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、遅延推定値の正確な値は求まらないが、フレーム内の細かい誤差を無視してフレームごとに集約することで、推定が安定するメリットがある。第二~六実施形態の遅延値算出部、遅延出力部を同様の構成としてもよい。<第八実施形態に係る遅延推定装置800>第一実施形態と異なる部分についてのみ説明する。図1、図2、図30、図31を用いて第八実施形態に係る遅延推定装置800を説明する。遅延推定装置800内の遅延推定部810の構成及び処理内容s810が第一実施形態とは異なる。さらに詳しくいうと、遅延推定部810は相関蓄積部816をさらに含み、遅延値算出部817の処理内容図31のs817が異なる。相関蓄積部816は、前回算出した相関値c-foldを蓄積する。遅延値算出部817は、求めた相関値cfからそのままdmaxを計算するのではなく、定数β0≦β≦1を用いてcfの時間変化を平滑化したc-fを用いてfmaxおよびdmaxを計算する。具体的には、遅延値算出部817は、相関蓄積部816から蓄積された前回計算された平滑化した相関値c-foldを取得し、これを用いて、以下の式により平滑化した相関値c-fを求めるs817。但し、0≦f≦DF-1とする。さらに、遅延値算出部817は、平滑化した相関値c-fを用いて、以下の式により、fmaxを計算する。さらにfmaxを用いてdmaxを計算し、dmaxを出力する。<効果>このような構成とすることによって、第一実施形態と同様の効果を得ることができる。さらに、時間平滑化によって外乱音声等によるcfの値の一時的な乱れを防ぐことができる。第二~七実施形態の遅延値算出部を同様の構成としてもよい。なお、第四実施形態のように相関値を毎時刻計算する場合には、平滑化した相関値c-foldは1フレーム前の値であるが、そうでない場合は、数フレーム前の値となることもある。<第九実施形態に係る遅延推定装置900>第三実施形態に係る遅延推定装置300と異なる部分についてのみ説明する。遅延推定部910の相関値算出部915の処理内容が異なる図13、図14のs910、図15及び図32参照。相関値算出部915は、再生信号Xm0と収音信号Yを受け取り、再生信号Xm0の大きさに応じてゲインGm0を求めるs915a。例えば、以下のようにして求める。但し、閾値Tg1>Tg2の正の値であり、0≦γ<1である。Tg1は通常会話において最も大きな周波数成分の値付近に設定し、Tg2は通常会話においてスペクトルの谷に当たる部分の値付近に設定する。相関値算出部915は、受け取った再生信号Xm0と収音信号Yと、求めたゲインGm0を用いて、相関を以下のように求めるs915b。<効果>このような構成とすることで第三実施形態と同様の効果を得ることができる。さらに、あまり大きすぎる再生信号の周波数成分に関しては、時間領域へ戻したときの相関値に影響が大きすぎるため低減し、小さい再生信号の周波数成分に関してもSN比が悪く外乱の影響を受けやすいため、寄与を低くすることができ、より精度の高い推定が可能となる。第四実施形態の遅延値算出部を同様の構成としてもよい。<その他の変形例>なお、時間領域で相関を計算する場合でも、xnの周波数領域の値を求め、ゲインGm0を設計した後、同様の特性を持つ時間領域のフィルタを求めてxをフィルタリングすることで同様の効果が得られる。<第十実施形態に係る遅延推定装置>第八実施形態に係る遅延推定装置800と異なる部分についてのみ説明する。本実施形態では、第八実施形態の遅延値算出部で用いていたβの値を可変とする。図1、図2、図30、図31を用いて第十実施形態に係る遅延推定装置1000を説明する。遅延推定装置1000内の遅延推定部1010の構成及び処理内容s1010が第八実施形態とは異なる。さらに詳しくいうと、遅延推定部1010内部の遅延値算出部1017の処理内容s1017が第八実施形態と異なる。遅延値算出部1017は図示しない相関差分計算部と平滑係数切替部とを含む。c-fのあるフレームmでの値をc-fmとし、相関差分計算部は、相関蓄積部からc-fmとc-fm-1を受け取り、を計算する。Δc-fmは遅延が変動していない場合は、それぞれの遅延において各fにおいておおよそ同じ挙動をする。それに対し、遅延が変動した場合、今まで遅延の真値に近いfに対応するc-fは急激に値が減少し、新しい遅延の真値に近いfに対応するc-fは急激に値が上昇する。つまり、Δc-fmの正負がfによって、異なり、かつ、大きさが大きくなる。また、相関差分計算部は、細やかな時間変動の影響を除くため、以下の式を計算し、Δc-fmを定義しなおす。なお、Iwは正の整数でc-fを加算するフレーム幅である。例えばIwは10程度の値とする。相関差分計算部は、Δc-fmを平滑係数切替部に送信する。平滑係数切替部は、という値を求める。なお、sgnはの符号1もしくは-1を表す。そして、という条件判定を行う。Tcは相関が大きく変動していることを判定する閾値、Tsは相関の時間差分の正負がそろっていないことを判定する閾値である。例えば、Iw=10、DF=20程度のときにTc=10程度の値とする。また、-DF≦SΔ≦DFであり、DF=20のときに、Ts=10程度とする。平滑係数切替部は、式35の条件を満たしたときのみ、第八実施形態のβを以下の式によりβ2に置き換える。β21γγは1以上の実数で、βの値が小さくなることで平滑化の効果が小さくなり、遅延変動への追随が速くなる。例えば、γ=5.0とする。なお、平滑係数切替部は、βをβ2に置き換えた後に、上記条件を満たさなくなった場合には、β2をβに戻す。遅延値算出部817は、βまたはβ2を用いて、式22を計算し、c-fを求める。他の処理は第八実施形態と同様である。<効果>このような構成とすることで第八実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、第八実施形態において、cfの時間変化を平滑化すると述べているが、平滑化をかければかけるほど遅延変動に対して追随が遅くなるというデメリットがあるが、本実施形態であれば、遅延が変動した際に追随を速くし、遅延が変動していない場合は平滑化を強めにして外乱に強くするという処理を遅延値算出部に追加している。[シミュレーション結果]図33、図34に第五、七、八、十実施形態を組み合わせた構成の遅延推定装置但し、γ=1.0とし、第四実施形態の変形例で説明した無音区間判定部413を備えるの計算機上のシミュレーション結果を示す。再生信号は16kHzサンプリングの音声データで、L=160=10ms、DF=20、A=5第五実施形態の間引き、Tsum=6、β=0.95平滑係数とした。遅延を12.5秒と42秒の位置で変動させ、相関の変化と推定遅延の推移をプロットした。図34の推定遅延のグラフは、図33の各時刻で最大である相関から現在の遅延値を計算したものである。図33は3通りの遅延に対応する相関値の変動を表し、c1、c6、c11、はそれぞれ10ms、60ms、110msの遅延に対応する相関値の変動を表す。0秒から12.5秒までは遅延は10ms程度であり、c1の値太線が最大になれば正しい遅延が推定されることになる。図33のプロットもそのようになっている。また図34プロットも遅延真値と推定遅延値が一致している。同様に、12.5秒から42秒は遅延が110ms程度、42秒から60秒までは遅延が60ms程度であり、それぞれ正しい遅延極太線、太点線が推定されている。ただし、推定遅延値が遅延の推定値になるには10秒程度の推定時間がかかっている。同様の実験を、第十実施形態のγ=5.0として実験を行った。図35、図36に結果を示す。遅延が変動した際の相関値の増加減少の傾斜が大きくなっており、遅延の変動にすばやく追従している。そのため、図36の推定遅延値も、実際の遅延変動から2秒程度で推定が行えている。追従を大きくするには、βの値をもともと小さくしておけばよいが、そうすると遅延変動が起きていない部分の推定値の変動まで大きくなってしまう。この実験では、2回の遅延変動の周辺以外は安定した相関の計算が行われているため、推定速度と安定性の両立が行えている。<プログラム及び記録媒体>上述した遅延推定装置は、コンピュータにより機能させることもできる。この場合はコンピュータに、目的とする装置各種実施例で図に示した機能構成をもつ装置として機能させるためのプログラム、またはその処理手順各実施例で示したものの各過程をコンピュータに実行させるためのプログラムを、CD-ROM、磁気ディスク、半導体記憶装置などの記録媒体から、あるいは通信回線を介してそのコンピュータ内にダウンロードし、そのプログラムを実行させればよい。<その他の変形例>本発明は上記の実施形態及び変形例に限定されるものではない。例えば、上述の各種の処理は、記載に従って時系列に実行されるのみならず、処理を実行する装置の処理能力あるいは必要に応じて並列的にあるいは個別に実行されてもよい。その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能である。"