超音波モータは、接触面を有する被駆動部と、前記接触面と接触する少なくとも1つの接触部を有し、圧電素子が固定されており、前記圧電素子によって励振された超音波振動によって前記被駆動部を駆動する振動子と、前記振動子を保持する保持部と、前記少なくとも1つの接触部に対し、前記被駆動部に向かって押圧力を付与するように、弾性部材を備えた加圧手段と、を有する超音波モータであって、前記保持部は、前記弾性部材からの前記押圧力を受け、前記加圧手段と線接触する線接触部を有する当接部を備え、前記当接部は円筒の一部からなる形状を有し、前記円筒の中心軸は、前記少なくとも1つの接触部に平行かつ前記被駆動部の駆動方向に直交する、ことを特徴とする、超音波モータ。前記被駆動部の駆動方向に平行であり、前記少なくとも1つの接触部の全接触重心部における前記接触面の法線を含む断面において、前記線接触部と前記中心軸を通る直線は、前記駆動方向における前記少なくとも1つの接触部の端部を結ぶ内分点を通過する、請求項1に記載の超音波モータ。前記中心軸は、前記駆動方向において、前記少なくとも1つの接触部の端部を結ぶ線分の内分点を通過する、請求項2に記載の超音波モータ。前記中心軸は、前記全接触重心部を通過する、請求項3に記載の超音波モータ。前記当接部の前記円弧形状の中心軸の方向において、前記線接触部の長さは、前記接触部の前記駆動方向に垂直な方向の幅よりも大きいことを特徴とする、請求項1乃至請求項4のいずれか一項に記載の超音波モータ。前記加圧手段は、前記弾性部材からの前記押圧力を前記当接部に伝える加圧部材と、前記加圧部材を、前記接触面に対し垂直な方向へ移動可能とし、前記接触面に対し平行な方向への移動は規制する固定部と、を備える、ことを特徴とする、請求項1乃至請求項5のいずれか一項に記載の超音波モータ。前記弾性部材は板バネであることを特徴とする、請求項1乃至請求項6のいずれか一項に記載の超音波モータ。前記弾性部材はウェーブワッシャーであることを特徴とする、請求項1乃至請求項6のいずれか一項に記載の超音波モータ。請求項1乃至請求項8のいずれか一項に記載の超音波モータを備える、レンズ装置。しかし、特許文献1に開示された超音波モータにおいては、製造誤差や板バネの変形により、振動子の接触部が良好な状態で被駆動部と加圧接触できなくなる問題があった。また、特許文献1で開示されている超音波モータでは、押圧用凸部が板バネに形成されており、部品間の誤差、組み立て誤差、製造誤差や、加圧時の板バネの変形により、押圧用凸部と振動子の接触部との位置関係が一定に保たれず、ずれやすい。そのため、板バネによる押圧の方向がずれてしまい、振動子の接触部と被駆動部の間で一定の接触状態が維持されず、場合によっては、接触外れ等が生じる問題があった。また、振動子の接触部は被駆動体の駆動方向に並んでいるため、振動子は、当該駆動方向よりも、当該駆動方向と直交し且つ振動子の接触部と平行な方向に対して、より傾きやすかった。振動子が傾くと、接触部に片当たりが発生し、良好な状態で被駆動部と加圧接触できない問題があった。本発明は、上述の問題を解決するためになされたものであり、振動子の接触部が被駆動部との良好な加圧接触状態が得られる超音波モータを提供することを目的とする。超音波モータは、接触面を有する被駆動部と、前記接触面と接触する少なくとも1つの接触部を有し、圧電素子が固定された振動子であって、前記圧電素子によって励振された超音波振動によって前記被駆動部を駆動する振動子と、前記振動子を保持する保持部と、前記少なくとも1つの接触部に対し、前記被駆動部に向かって押圧力を付勢するように、弾性部材を備えた加圧手段とを有する超音波モータであって、前記保持部は、前記弾性部材からの前記押圧力を受け、前記加圧手段と線接触する線接触部を有する当接部を備え、前記当接部は円筒の一部からなる形状を有し、前記円筒の中心軸は、前記少なくとも1つの接触部に平行かつ前記被駆動部の駆動方向に直交することを特徴とする、超音波モータ。本発明によれば、振動子に発生する超音波振動により被駆動部を駆動する超音波モータにおいて、振動子の接触部が被駆動部との良好な加圧接触状態が得られる超音波モータを提供することができる。[実施例1]以下、図を用いて本発明の実施例について説明する。なお、本実施例の超音波モータは、デジタルカメラ用のレンズ鏡筒などの駆動用アクチュエータとしてユニット化した回転駆動型モータを例に説明するが、使用用途はこれに限られたものではない。図1は、本発明の一実施例である超音波モータの分解斜視図である。なお、図において同一部材は同一記号で図示される。101は被駆動部であるロータで、後述する振動子109が加圧接触する接触面101aを備える。102は、接触面101aに押圧を伴う加圧接触状態で接触する振動板であり、103は、振動板102に接着剤などにより圧着されている圧電素子である。そして、振動板102に圧電素子103が圧着された状態で、圧電素子103に電圧を印加することにより超音波振動を発生させ、振動板102に楕円運動を発生させることができる。振動板102と圧電素子103とで振動子109を構成している。そして、本実施例では3か所の振動子109でロータ101を回転駆動する。104は、振動子109を保持するための保持部としての小基台である。105は、固定部としてのリング基台であり、小基台104と、後述する加圧部材106及び板バネ107を保持する。106は、リング基台105の貫通穴部105bに嵌合する加圧部材であり、ロータ101の接触面101aに対して概ね垂直な方向にのみ移動可能に保持され、後述する板バネ107からの押圧力により小基台104を介して振動子109をロータ101に加圧接触させる。107は、弾性部材であるところの板バネであり、両端部はビス108にてリング基台105へ固定され、そして板バネの押圧力により振動子と被駆動部を加圧接触させる。そして、この加圧部材106と板バネ107が、本発明の加圧手段となる。以上のように、上述した各部材が組込まれ、超音波モータとしてユニット化される。図2は、図1の各部材を組込んだ状態の斜視図である。なお、図2において、振動子109まわりの構成は3か所とも全て同一であり、図の煩雑さを防ぐため、図中の手前側にだけ番号を付している。図に示すようにリング基台105の3か所において、それぞれ2つのビス108で固定された板バネ107により、加圧部材106と小基台104を介して振動子109に押圧力が付勢され、その結果、振動子109とロータ101の接触面101aが加圧接触する。なお、実際のレンズ鏡筒などに組み込まれる際には、ロータ101をフォーカス機構やズーム機構に連結して駆動する。次に、超音波モータの構成部材の詳細について説明する。図3は、図1及び図2における振動板102と小基台104の接合状態を説明するための拡大斜視図で、ロータ101側から見た図である。図において振動板102の中央の平板部102aには、2か所の突起部が形成される。102bは、当該突起部の上端面に形成された、接触部としての突起接触面であり、ロータ101の接触面101aと当接する面である。2か所の突起接触面は同一平面上に形成され、ロータ101の接触面101aとの当接状態を良好にするため、製造工程時には研磨などにより均一な面に仕上げられる。一方、図3に示す平板部102aの裏面側2か所の突起部が形成されている面と反対の面側には圧電素子103が接着剤などにより圧着されている。なお、平板部102aの裏面と圧電素子103の圧着は、圧着されればその方法は限定されない。この圧電素子103は複数の圧電素子膜を積層して一体化したものである。そして、この積層された圧電素子103に所望の交流電圧を印加することで励振させ、圧電素子103が圧着された振動板102に2つの振動モードを励起する。このとき2つの振動モードの振動位相が所望の位相差となるように設定することで、突起接触面102bには、図3の矢印で示すような楕円運動が発生する。この楕円運動を図1及び図2に示すような3か所の振動子109で発生させ、ロータ101の接触面101aに伝達することで、ロータ101を回転駆動させることが可能となる。なお、前述の圧電素子の積層構造や振動モードに関する詳細は、特許文献2に記載されている内容と同様であるため、それらの説明は省略する。次に、振動板102の両端には、小基台104の両側に形成された一段高い上面部104aと接合するための2か所の接合部102cが形成されている。そして、振動板102は小基台104に、この接合部102cにおいて溶接や接着などにより接合されるが、振動板102と小基台104が接合されれば、その方法は限定されない。2か所の接合部102cと平板部102aとの間には2か所の腕部102dが形成され、この腕部102dを介して、圧電素子103が圧着された平板部102aは小基台104に固定される。この腕部102dは、平板部102aに発生する振動を接合部102cに伝達しにくい構成とするため、図3に示すように平板部102aや接合部102cに対して細い形状となっている。逆に言い換えると、剛体である小基台104が平板部102aに発生する振動を阻害しないような連結の構成を、当該腕部102dによって実現している。また、小基台104の中央付近の平面部104bと、圧電素子103の平面部104bと対向する面不図示の間には所定の隙間203が形成されている。図4A、Bは、各部材を組込んだ状態を示す拡大断面図でロータ101を上側とした図になっており、図2のおける3か所の振動子109のうち1か所の周囲のみを拡大している。なお、残りの2か所に関しては同様の構成を有するため説明は省略する。図4Aは、ロータ101の駆動方向に平行で、ロータ101の接触面101aと接触する2つの突起接触面102bを含む全突起接触面の重心と、当該重心を起点とするロータ101の接触面101aの法線を含む面を切断面としている。図4Bは、図3における振動板102において、接触面101aと接触する全突起接触面の重心と接触面101aの法線を含み、且つ図4Aに直交する面を切断面としている。ただし、全突起接触面とは、全ての突起接触面102bを含んだものであり、ここでは2つの突起接触面102bを含んでいる。また、全突起接触面の重心全接触重心部とも記すは、後述する中心線201と接触面101aの交点も含んでいる。図4A、Bの201は、振動板102の接触面101aと接触する全突起接触面の重心を通過し、当該接触面101aの法線を含む中心線である。突起接触面102bは、ロータ101の接触面101aと当接し、加圧接触状態にある。また、振動板102は、両端の接合部102cが2か所の上面部104aで小基台104と接合されている。そして、圧電素子103と小基台104の平面部104bの間には所定の隙間203が形成されている。小基台104の下面側には穴部104cと長穴部104dが設けられ、リング基台105に形成された2か所の軸部105aが嵌合している。小基台104の下側中央には当接部104eが設けられている。この当接部104eは、図4Aの断面において円弧形状を有し、紙面奥行方向図4Bにおいては左右方向に延在する円筒の一部からなる形状を有する。そして、この当接部104eには加圧部材106の上端面106aが線接触部106cにて接している。この上端面106aは平面で形成されているため、当接部104eとの線接触部106cは、図4Aの紙面奥行方向図4Bにおいては左右方向に長さを有する線接触となる。なお、本実施例では当接部104eが前述のように円弧形状を有する円筒からなる形状の一部としたが、当該当接部104eの形状は、図5A、B、Cを参照した後述で詳細に説明する。リング基台105は、図1に示されるような板バネと対向する面に貫通穴部105bを有し、加圧部材106は、当該貫通穴部105bに嵌合して板バネと接触することで、板バネと協働することができる。なお、貫通穴部105b及び加圧部材106の中心軸は、中心線201、すなわち接触面101aに対して垂直な軸方向と概ね一致している。そして、図4A、Bの加圧部材106の下側の球面部106bには、板バネ107が変形して弾性力により加圧部材106を小基台104方向に付勢した状態で接触している。板バネ107は、変形量の変化による押圧力のばらつきを低減するため、ある程度バネ定数を小さくする必要がある。従って、板バネは極力厚みを薄くし、長さもできるだけ長い方がよい。本実施例の板バネ107は、薄板を用い、長さについては、円環状の超音波モータ内でできるだけ長いバネ長とするため、円弧形状で形成されている。そうすることで、加圧部材106の押圧方向の変位量に多少の変化が生じても押圧力のばらつきを小さく抑えることができる。以上のような構成で、振動子109は、小基台104と加圧部材106を介して板バネ107により、ロータ101に対して押圧されている。次に、図4A、B、Cを参照し、板バネ107による押圧力の伝達構成について説明する。以下の説明において、押圧力ベクトルとは、各図の断面において押圧力の方向及び大きさを含む力のベクトルである。まず、図4Aにおいて、小基台104は、当接部104eで加圧部材106と線接触部106cで接触している。また小基台104は、2か所の突起部の突起接触面102bでロータ101に接触しており、各突起接触面の重心は、中心線201からロータの駆動方向において等しい距離にある。一方、板バネ107と加圧部材106の接触に関し、本実施例では板バネ107が円弧形状で形成されているため、板バネ107の両端の支持部と押圧力の入力点板バネ107と加圧部材106の接触点が一直線上に存在しない。従って、押圧力を発生させる際の板バネ107の断面は、図4Bで示されるような、傾きを持つ状態となることがある。その場合には、結果として、板バネ107によって加圧部材106に入力される押圧力のベクトルは矢印206aとして図示することができる。加圧部材106と板バネ107の接触点は、中心線201上には存在せず、図4Bにおいては中心線の右側205にずれてしまう。図4Cに、図4BのA部の点205まわりの拡大詳細図を示す。板バネ107が加圧部材106に付与する押圧力はベクトル206aで表され、中心線201に対して傾いている。従って、当該押圧力ベクトル206aは、中心線201と平行な方向の成分ベクトル206bと、中心線201と垂直な方向の成分ベクトル206cを有する。加圧部材106は、図4A、Bで示されるように、中心線201と概ね平行な方向にのみ自由度を持ってリング基台105に保持されている。すなわち、加圧部材106は、ロータ101の接触面101aに対し概ね垂直な方向に移動可能である一方、当該ロータ101の接触面101aに対し概ね平行な方向への移動が規制されている。このため、板バネ107が加圧部材106を押圧する押圧力ベクトル206aのうち、中心線201方向の成分ベクトル206bに対応する力ベクトル204aが小基台104に伝達される。一方、小基台104に伝達された押圧力ベクトル204aは、2つの突起部の突起接触面102bにロータの接触面101aに対する押圧力として伝達され、それぞれの突起接触面102bが接触面101aを押圧する力は押圧力ベクトル204aの半分の大きさの押圧力ベクトル204bとなる。なお、突起接触面102bと接触面101aとの接触は面接触であるため、実際にはその面内で均一に分布した押圧力を呈するが、理解を容易にするため、面内の重心位置に働く力のベクトルとして表現している。また、加圧部材106と当接部104eの線接触部106cは線接触であるため、実際にはその線接触する直線上で均一に分布した押圧力を呈するが、これも直線上の重心位置に働く力のベクトルとして表現している。以後、面接触や線接触の場合も重心位置における力のベクトルで表現する。また、加圧部材106にはその側面部において、板バネ107によって、加圧部材106に入力される押圧力ベクトル206aの中心線201と垂直な方向の成分ベクトル206cによる摩擦力が発生する。一方、軸部105aでの嵌合においても摩擦力が発生する。これらの摩擦力は押圧力に対して十分に小さいため無視している。実際、この側面の仕上げをある程度滑らかにすれば、摩擦力の影響は無視できる程度に小さくできる。本実施例では前述のように、加圧部材106がリング基台105に対して、概して、中心線201方向のみ自由度を有した状態で保持される構成となっている。従って、加圧部材106が小基台104へ与える押圧力ベクトル204aは、中心線201と概ね一致させることができる。このとき、押圧力ベクトル204aの大きさは、板バネ207による押圧力ベクトル206aの中心線201と平行な方向の成分ベクトル206bと概ね等しくなる。これは、押圧力ベクトル206aの成分ベクトル206bに対応する力が押圧力ベクトル204aとなるためである。押圧力ベクトル206aの中心線201と垂直な方向の成分ベクトル206cは、加圧部材106の側面部における摩擦力に影響する。なお、加圧部材106の側面と貫通穴部105bの内面は、滑らかに仕上げることで、生じる摩擦力は押圧力に比べて十分に小さく、加圧部材106のスムーズな進退を阻害することもない。このように、図4A、Bで示したように、入力される押圧力ベクトル206aの力点は中心線201からずれてしまい、またその方向は中心線201と平行ではないが、2つの突起接触面102bは、ロータ101の接触面101aに対して良好な加圧接触状態を保つことが可能となる。ところで、小基台104は当接部104eの直線上の線接触部を介して押圧される。従って、詳細に後述するが、図4Aにおける断面においては、小基台104が傾き可能な構成となっており、仮に製造時の寸法誤差や組み立て誤差、また外乱による部材の傾きが生じても、良好な加圧接触状態を保つことができる。次に図5A、B、Cを参照し、加圧部材106から押圧力が与えられる小基台104の当接部104eの形状について説明する。図5A、B、Cは、共に図4Aと同じ断面の部分を示している。小基台104の当接部104eは、図5Aの断面に垂直な方向に対称軸中心軸を有して延在する円筒205aの一部からなる形状の円弧側面部となっている。円筒205aの中心軸205bは、図5Aでは、ロータ101の接触面101aと中心線201が交わる点、すなわち、全突起接触面の重心を通る。そして当接部104eは、加圧部材106と線接触部106cで互いに接している。図5Aにおいて、線接触部106cは、中心線201と互いに交差している。以上の構造により、2つの突起接触面102bとロータ101の接触面101aの間に均等な押圧力を付与することができるため、良好な加圧接触状態を保つことができる。図5Bは、図5Aの状態と比較してロータ101とリング基台105の間に相対的な傾きが生じた場合を示している。また、図5Cは、当該傾きが生じた場合の、円筒205aの中心軸205bと線接触部106cの位置関係を示すため、傾斜角を誇張して記載した拡大図である。図5Bの場合、加圧部材106の接触面106aと小基台104の当接部104eが接する線接触部106cは、図5Cに示されるように、図5Aの場合の中心線201と交差する位置から移動する。しかし、当接部104eを介して全突起接触面に与えられる押圧力は、常に全突起接触面の重心方向に向けられる。従って、ロータ101とリング基台105に相対的な傾きが生じた場合であっても、2つの突起接触面102bの間にモーメントが発生することがなく、2つの突起接触面102bとロータ101の接触面101aの間に均等な押圧力を付与することができるため、良好な加圧接触状態を保つことができる。なお、小基台104とリング基台105は、穴部104c及び長穴部104dと軸部105dで嵌合しているが、嵌合ガタ、すなわち嵌合隙間が設けられているため傾くことができる。当該傾きに必要な嵌合隙間の量は、部品間の誤差、製造時の寸法誤差、組み立て誤差、また外乱等による部材の傾きに対して必要な最大傾き角度をもとに、あらかじめ設定することができる。そして、点線で示す当接部104eを構成する円筒205aの中心軸205bは、2か所の突起接触面102bの重心間の中点、すなわち、前述の全突起接触面の重心に一致するように設定されている。そうすることにより、線接触部106cにおける加圧部材106の接触面106aの法線は常に円筒205aの中心軸205bの方向を向く。結果として、加圧部材106と小基台104の接触位置における接触面106aの法線の方向押圧力の方向は、ロータの接触面101a上における2か所の突起接触面102bの中点に常に向けることができ、2か所の突起接触面102bとロータ101の接触面101aの間の押圧力を均等にすることが可能となる。よって、ロータ101やリング基台105の部品間の誤差、製造時の寸法誤差、組み立て誤差等で傾きが生じた場合や、駆動時の振動や外乱により部材に傾きが生じた場合でも、傾きに対する2か所の突起接触面102bとロータの接触面101aの当接部104eを介する加圧部材106からの押圧力が常に円筒205aの中心軸205bに向けられているため、2か所の突起接触面102bとロータ101の接触面101aの間において、安定した加圧接触状態を保つことが可能となる。一方、図4Bに示す断面では、小基台104の当接部104eと加圧部材106の接触を一直線の線接触とすることで、図4Bの左右方向へ小基台104と加圧部材106が互いに傾かない構成とした。更に、図4Bに示す断面の突起接触面102bの幅が、図4Aに示す断面の2つの突起接触面102bにおいて、ロータ101の駆動方向の端部間の幅に比べて十分に短いため、回転駆動中に振動子102が図4Bの左右方向へ不用意に傾きやすく、加圧接触状態を悪化させてしまう恐れがある。そのため、本実施例では、図4Bの断面における加圧部材106と小基台104の当接部104eが当接する線接触部106aの長さを、図4Bの断面における突起接触面102bの幅よりも長く設定して支持することで、傾きにくい構成とした。次に図6A、Bは、円筒205aの中心軸205bが、2か所の突起接触面102bの重心間の中点、すなわち、全突起接触面の重心を通過せず、その近傍を通過する場合を説明するものである。図6A、Bは、共に図5A、B、Cと同じ断面の部分を示している。図5A、B、Cでは、円筒205aの中心軸205bが全突起接触面の重心を通過するように構成していた。しかし円筒205aの中心軸205bは、製造や組み立て等における様々な制約条件により、全突起接触面の重心を通過させることが困難な場合がある。この場合には、図6Aに示すように、当該中点の近傍にある2か所の突起接触面102bにおいて、ロータ101の駆動方向の端部を結ぶ線分の内分点205cを中心軸205bが通過するよう構成することで、2か所の突起接触面102bとロータ101の接触面101aの間に対し、加圧部材106からの押圧力を一定の比率で分配して付勢する状態を保持することができる。図6Aの構成において、図5B、Cに示されるようなロータ101とリング基台105に相対的な傾きが生じた場合であっても、加圧部材106からの押圧力は常に円筒205aの中心軸205bに向けられている。従って、加圧部材106からの押圧力は、常に2か所の突起接触面102bの間で一定の比率で分配して付勢される状態を維持することが可能となる。また、図6Bは、円筒205aの中心軸205bが、製造や組み立て等における様々な制約条件により、前述の2か所の突起接触面102bの重心間の中点、すなわち、全突起接触面の重心から紙面上下左右方向の何れかの方向にずれが生じた場合を示している。この場合、図6Bの断面における線接触部106cと円筒205aの中心軸205bとを含む直線が、2か所の突起接触面102bのロータ101の駆動方向の端部を結ぶ線分の内分点205dおいて、ロータ101の接触面101a上で交わるようにする。これにより、加圧部材からの押圧力を常に2つの突起接触面102bの間に付勢するため、当該2つの突起接触面102bとロータ101の接触面101aの間に接触外れが発生せず、加圧接触を維持することが可能となる。また、図6Bの構成においても、図5B、Cに示されるようなロータ101とリング基台105に相対的な傾きが生じた際は、ロータ101の接触面101a上で2か所の突起接触面102bのロータ101の駆動方向の端部を結ぶ線分の内分点205dで交わるようにしている。従って、加圧部材106からの押圧力は、常に2か所の突起接触面102bの間に付勢され、当該2つの突起接触面102bとロータ101の接触面101aの間に接触外れが発生せず、加圧接触を維持することが可能となる。以上のように、本実施例では、振動子109を保持する小基台104の押圧力の受け面である当接部104eを、2か所の突起接触面102bの間の中点近傍を通過する中心軸205bを中心とする円筒205aの一部からなる形状から形成しているため、振動子109の突起接触面102bとロータの接触面が良好な加圧接触状態を保つことができる超音波モータを実現することが可能となる。本実施例では、2つの突起接触面102bによりロータ101の接触面101aとの加圧接触状態が構成されているとして説明したが、これに限定されることはない。当該突起接触面102bは1つで構成されてもよい。1つの突起接触面により構成される場合、全突起接触面と当該1つの接触面が同一となる。そして当該1つの接触面の重心を中心線201上に概ね一致させる。これにより、良好な加圧接触状態を維持することが可能となる。また、突起接触面は3つ以上で構成されてもよい。3つ以上の突起接触面で構成する場合も、2つの突起接触面の場合と同様に、3つ以上の突起接触面の全突起接触面の重心を中心線201上に概ね一致させる。これにより、良好な加圧接触状態を維持することが可能となる。また、複数の突起接触面で構成され、且つその形状が互いに異なる場合であっても、当該複数の接触面の全突起接触面の重心を中心線201上に概ね一致させる。これにより、良好な加圧接触状態を維持することが可能となり、本発明の効果を享受することができる。[実施例2]実施例2は、実施例1の変形例であり、3か所の加圧部材106に対応した3か所の板バネ107を一体化している。これにより、板バネ107やビス108を削減することが可能となり、コストダウンの効果がある。図7は、本発明の実施例2における超音波モータの分解斜視図である。なお、図において同一部材は同一記号で図示され、実施例1と同一部材についても同一記号で図示される。301は、実施例2におけるリング基台で、小基台104を位置決めする軸部105aと、加圧部材106と嵌合する貫通穴部105bのみを備える。302は、3か所の加圧部材106に当接するワッシャーである。303は、ワッシャー302を押圧するためのウェーブワッシャーである。このウェーブワッシャー303上部には固定部材不図示などが設けられ、この固定部材とワッシャー302の間にウェーブワッシャー303を挟み込み、ウェーブワッシャー303の波形形状を所定量だけ押しつぶすことで押圧力を発生させる。図8は、実施例2における各部材を組込んだ状態を示す拡大断面図である。図において、ウェーブワッシャー303が所定量つぶされ、ワッシャー302を介して、加圧部材106に押圧力が伝わる。なお、以降の押圧力の伝達構成については、実施例1と同様である。ところで、実施例1では、板バネ107がリング基台105に固定されているため、図4A、Bの中心線201方向におけるリング基台105の絶対位置は、板バネ107の変形量に依存して位置決めされていた。しかしながら、実施例2では、リング基台301は、小基台104及び加圧部材106を保持するためだけの役割であり、ウェーブワッシャーは固定されておらず、よって、中心線201方向の位置決めはされない。従って、実施例2の超音波モータをレンズ鏡筒などに組み込む際には、このリング基台301を鏡筒内の固定筒に対して所望の絶対位置となるように固定し、不用意に動かないようにすればよい。または、構成によっては固定筒と一体化することもできる。従って、実施例2では3か所の加圧部材106に対して、押圧する弾性部材を1つのウェーブワッシャー303で兼用する構成としたので、板バネやビスを用いないため、コストダウンが可能である。[実施例3]フォーカスレンズやズームレンズ等を駆動するための駆動手段として実施例1又は2の超音波モータを有するレンズ装置を構成することによって、本発明の効果を享受することができるレンズ装置を実現することができる。以上のように、振動子に発生する超音波振動により被駆動部を駆動する超音波モータにおいて、小基台の当接部を形成する円筒の一部からなる形状の中心軸が全接触重心の近傍を通過することで、振動子の接触部が被接触部との良好な加圧接触が得られることが可能である。以上、本発明の好ましい実施例について説明したが、本発明はこれらの実施例に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。