"a端面を有する第1ハウジングと、b駆動軸と、上記駆動軸と共に回転可能であると共に強磁性特性を有するローターとを有すると共に、上記駆動軸が、上記ローターが上記第1ハウジング内での回転のために取り付けられた略垂直な軸である少なくとも1つのフライホイールと、c上記端面と上記ローターとの間に並べて配置された磁気軸受組立体とを備え、上記磁気軸受組立体は、上記第1ハウジングおよび上記ローターの一方に取り付けられた少なくとも1つの永久磁石を有し、上記ローターを上記端面に向かって軸方向に上側に引き付け、上記フライホイールの重量を少なくとも部分的に支持し、d上記ローターの半径方向の位置決めをすると共に、最小クリアランスギャップが上記端面と上記ローターとの間に形成されるように上記端面との関係で少なくとも上方への上記ローターの軸方向の移動を制限するように上記第1ハウジングと上記ローターとの間で作用する第1機械軸受組立体と、e上記駆動軸に沿って上記第1軸受組立体から間隔をおいて配置されると共に、上記ローターの半径方向の位置決めをするために上記第1ハウジングと上記ローターとの間で作用する第2機械軸受組立体とを備え、上記第2機械軸受組立体は、上記軸と上記ハウジングとの間の相対的な軸方向の移動を許容していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、少なくとも1つの上記機械軸受組立体は、さらに、最大クリアランスギャップが、上記端面と上記ローターとの間に形成されるように上記端面との関係で上記ローターの軸方向の下方への移動を制限していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1または2に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記永久磁石は、上記端面に取り付けられていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項3に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記第1ハウジングの上記端面は、上記永久磁石を越えて半径方向に延在し、上記ローターを覆うと共に、上記ハウジングと上記ローターとの間に磁路を設けていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項4に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記ローターおよびハウジングの端面は、上記ギャップが上記永久磁石を越えて維持されるように構成されていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項4または5に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、非磁性バリアが上記永久磁石と上記端面との間に配置されていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項3から6のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記磁気軸受組立体は、強磁性金属の環状バッキングプレートをさらに備え、このバッキングプレートは、第1ハウジングの最上部の壁面の下側に、上記垂直軸の周りに中心を合わせて固定した関係で取り付けられ、上記バッキングプレートは、上記ローターの半径と少なくとも同じ大きさの半径を有し、上記永久磁石が上記バッキングプレートの下面に取り付けられていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項7に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記バッキングプレートは、永久磁石の半径方向外側の縁を越えて半径方向に延在し、上記縁を越えたところに下方突出周囲スカート部を形成し、上記スカート部は、ローター部の外径と少なくとも等しい外径を有し、上記周囲スカート部は、上記永久磁石の上記下面と軸方向に同一の端面である下面を有し、上記ローター部と上記スカート部との間で上記最小クリアランスギャップを維持していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項8に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、磁気スラスト軸受組立体は、さらに、上記永久磁石の半径方向の外縁と上記スカート部の半径方向の内縁との間に配置されている非磁性スペーサーリングを備えることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から9のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記永久磁石は、上記垂直軸と平行に磁化されていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から10のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記永久磁石は、単層の磁化材料で構成されていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から10のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記永久磁石は、垂直方向に積層された複数の層の磁化材料からなり、各層は、垂直方向に隣接する層と同じ磁気方向に整列された磁極を有していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項11または12に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、各層は、磁化材料の複数の細長いストリップで形成され、隣り合って接触する関係でお互いに平行に延在して上記層を形成していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項10から13のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、各層は、希土類磁粉およびポリマー接着剤からなる磁化材料の柔軟なコイルであることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から14のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記永久磁石は、上記バッキングプレートに取り付けられると共に、いずれかの隣接する磁化材料の層に、磁力によって取り付けられていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から15のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記永久磁石は、上記バッキングプレートに取り付けられると共に、いずれかの隣接する層に、磁力によって取り付けられ、その取付が低ガス排出接着剤で補われていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から16のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、磁気スラスト軸受組立体は、上記少なくとも1つのフライホイールの重量の少なくとも90を支持していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項17に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記磁気スラスト軸受組立体は、上記少なくとも1つのフライホイールの重量の少なくとも95を支持していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項18に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記磁気スラスト軸受組立体は、上記少なくとも1つのフライホイールの重量の95から100を支持していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から19のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記機械軸受組立体は、上記第1ハウジング内で解放可能な軸受カートリッジにそれぞれ取り付けられ、置き換えを促進していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から20のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記第1機械軸受組立体は、転がり軸受を含み、調節機構が設けられ、上記軸受を予圧していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から21のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記第1機械軸受組立体は、転がり軸受を含み、調節機構が設けられ、上記軸受を予圧していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から22のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記第1ハウジングは、大気に対してシールされ、真空源が動作可能に上記第1ハウジングに接続され、上記システムの動作中に上記第1ハウジング内の少なくとも一部の減圧を許容することを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から23のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、さらに、上記第1ハウジングの上面に解放可能に取り付けられた第2ハウジングを備え、上記第2ハウジングは、モータ/発電機を有し、このモータ/発電機は、上記駆動軸への接続のために、上記第2ハウジングに取り付けられていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項24に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記第2ハウジングは、非強磁性材料で構成されていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項25に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記非強磁性材料は、ステンレス鋼、アルミニウム、プラスチック、繊維ガラス、セメント、およびこれらの組み合わせで構成されるグループから選択され、このグループのうちのいずれか1つは、複合材料で補強されていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項24から26のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記第1ハウジングに動作可能に接続されている真空源は、上記第1ハウジングの上面に解放可能に取り付けられた第2ハウジングに真空通路によって動作可能に接続されており、上記真空通路は、上記第1ハウジングと上記第2ハウジングとの間に設けられていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項24から27のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記モータ/発電機は、上記モータ/発電機から下方に突出しているカップリング軸によって上記上部駆動軸セグメントに解放可能に結合され、上記上部駆動軸セグメントと軸方向にスライド可能な結合を提供していることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項24から28のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記モータ/発電機は、誘導タイプであることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項29に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記モータ/発電機は、三相誘導タイプのモータ/発電機であることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項24から30のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、さらに、上記第2ハウジングに組み込まれた冷却システムを備え、上記モータ/発電機の動作で生成された廃熱を上記第1ハウジングから取り出すことを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項31に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、さらに、上記冷却システムは、少なくとも1つの冷却チャネルを備え、この冷却チャネルは、上記システムの動作中に上記冷却チャネルを通る冷却液をガイドするために、上記第2ハウジングの壁の内側に形成されていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項24から32のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記モータ/発電機は、外部の電力源への接続を有し、上記接続に電圧が加えられて上記ローター部の回転を駆動しているとき、上記モータ/発電機が、上記外部の電力源から電気エネルギーを引き出すことを可能にしていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項33に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記ローター部の回転速度は、10,000RPMから20,000RPMまでであることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項34に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記ローター部の質量は、1,000kgから5,000kgまでであることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項1から35のいずれか1つに記載のエネルギー貯蔵システムのアレイを備えることを特徴とする集合エネルギー貯蔵システム。請求項36に記載の集合エネルギー貯蔵システムにおいて、さらに、集合第1ハウジングを備え、この集合第1ハウジング内は、上記エネルギー貯蔵システムのアレイが収容されていることを特徴とする集合エネルギー貯蔵システム。請求項36または37に記載の集合エネルギー貯蔵システムにおいて、さらに、共通制御ユニットを備え、この共通制御ユニットは、上記エネルギー貯蔵システムのアレイにおけるそれぞれの上記エネルギー貯蔵システムからの電気エネルギーの引き出しおよび放出を制御していることを特徴とする集合エネルギー貯蔵システム。請求項51から53のいずれか1つに記載の集合エネルギー貯蔵システムにおいて、上記エネルギー貯蔵システムのアレイは、少なくとも500kWhの集合エネルギー出力を有していることを特徴とする集合エネルギー貯蔵システム。a端面を有する第1ハウジングと、b駆動軸と、上記駆動軸と共に回転可能であると共に強磁性特性を有するローターとを有すると共に、上記駆動軸が、上記ローターが上記第1ハウジング内での回転のために取り付けられた略垂直な軸である少なくとも1つのフライホイールと、c上記端面と上記ローターとの間に並べて配置された磁気軸受組立体とを備え、上記磁気軸受組立体は、上記第1ハウジングおよび上記ローターの一方に取り付けられた少なくとも1つの永久磁石を有し、上記ローターを上記端面に向かって軸方向に上側に引き付け、上記フライホイールの重量を少なくとも部分的に支持し、d上記ローターの半径方向の位置決めをすると共に、最小クリアランスギャップが上記端面と上記ローターとの間に形成されるように下面との関係で少なくとも軸方向の上方への上記ローターの移動を制限するように、上記第1ハウジング内で上記駆動軸の周りに取り付けられた少なくとも1つの機械軸受組立体とを備え、上記端面と上記ローターとが、上記永久磁石を越えて半径方向に延在し、上記ハウジングと上記ローターとの間に磁路を設けていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項40に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記永久磁石は、上記端面に取り付けられていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項41に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記第1ハウジングの上記端面は、上記永久磁石の半径方向外側に延在し、上記ローターを覆うと共に、上記ハウジングと上記ローターとの間に磁路を設けていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項42に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、上記ローターおよびハウジングの端面は、上記ギャップが上記永久磁石を越えて維持されるように構成されていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。請求項42または43に記載のエネルギー貯蔵システムにおいて、非磁性バリアが上記永久磁石と上記端面との間に配置されていることを特徴とするエネルギー貯蔵システム。本発明は、或る特定の実施形態に関して記載されているが、これらの実施形態の様々な修正は、本明細書に添付された特許請求の範囲で概説されているように、本発明の趣旨および範囲から外れることなく、当業者に明らかである。上記列挙されたすべての文献の全開示は、参照によって本明細書に組み込まれている。図1は、第1ハウジング21と第2ハウジング22との2つの主要コンポーネントを有するモジュラーシステムとして構築されるエネルギー貯蔵システム20の斜視図である。上記第1ハウジング21は、より完全には以下に記載されるように、第1ハウジング21に回転可能に取り付けられたフライホイール図1に図示しないを含む。上記第2ハウジング22は、第1ハウジング21の上に解放可能に取り付けられている。上記第2ハウジング22は、フライホイールに取り付けられたモータまたは発電機図1に図示しないを含み、フライホイールを駆動またはフライホイールによって駆動される。上記システムの動作は、記載が明らかになるとともにより明確になる。図1で最もよく分かるように、第1ハウジング21は、円筒状の外壁28を有し、この外壁28は、半径方向外側に突出する周縁フランジ23まで上方に延在するとともに、環状ベースプレート33まで下方に延在している。好ましくは、上記ベースプレート33は、円筒状の外壁28を超えて周縁フランジ23の半径方向の距離と略等しい距離だけ半径方向に突出している。上記円筒状の外壁28は、複数の間隔をおいて設けられた垂直リブ29によって、その周囲に等間隔で補強されている。上記垂直リブ29は、ベースプレート33と半径方向外側に突出する周縁フランジ23との間に延在している。上記第1ハウジング21は、その反対に隣接して、上端が、環状トッププレート27によって閉じられている。環状トッププレート27は、周囲に間隔をおいて設けられた複数の機械ネジ31aにより、半径方向外側に突出する周縁フランジ23に解放可能に取り付けられている。各機械ネジ31aは、対応する複数の相補のネジ穴31b図2参照に係合する。このネジ穴31bは、半径方向外側に突出する周縁フランジ23に形成されている。したがって、上記形成されたハウジングは、硬くて堅固な構成であり、フライホイールを収容するのに適している。図示された実施形態では、第2ハウジング22は、円筒状の外壁22a第1ハウジング21の円筒状の外壁28より小さな直径を有するで形成されている。この円筒状の外壁22aは、半径方向の外側に突き出る周縁フランジ64まで下方に延在している。上記第2ハウジング22は、円筒のトッププレート35によって、その上端に隣接して閉じられている。上記トッププレート35は、例えば、複数の機械ネジ37によって、円筒状の外壁25に取り付けられている。複数の機械ネジ37は、トッププレート35の周縁部の周りに配置されると共に、円筒状の外壁25の上端に形成された相補のネジ穴図示しないに係合される。好ましくは、上記ハウジング21,22は、非強磁性材料から形成されている。この非強磁性材料は、フライホイールの回転を遅くすると共に、モータ/発電機が放出サイクル中のエネルギー放出に利用可能な時間を減少させるマグネティックドラッグmagneticdragを最小化する目的のために、特に好まれる。適切な材料は、ステンレス鋼、アルミニウム、プラスチック、繊維ガラス、コンクリートおよびそれらの組み合わせを含み、これらに限定されないグループから選ばれてもよい。これらの材料は、炭素繊維、ケブラーKevlar登録商標または、これらの相当品を含み、これらに限定されない複合材料で強化されてもよい。図2および3に示されているように、上記第1ハウジング21は、第1ハウジング21内で軸受組立体47a,47bによって回転が支持されるフライホイール24を含んでいる。上記フライホイール24は、ローター25と、上部駆動軸セグメント24aと、下部駆動軸セグメント24cとを含んでいる。ローター25および駆動軸セグメント24a,24cは、鍛造されたブランクから一体的に形成される。ローター25は、駆動軸セグメント24a,24cと一直線になっている軸の周りの円筒状である。駆動軸セグメント24a,24cの直径は、異なる負荷がされることにより、異なっていてもよい。駆動軸セグメント24a,24cは、共に略垂直の軸Aである。この軸Aの周りで、ローター25は、以下により詳細に記載されている態様で、第1ハウジング21内に回転のために取り付けられる。ローター25は、上側平面端面25aと、下側平面端面25bと、この上側平面端面と下側平面端面との間に延在する周縁面25cとを有している。1組の半径方向の溝25dは、上記端面25a,25bの間に形成され、製造中における伝熱を助けている。第1ハウジング21が製造され、そうでなければ形成されて、その中で回転する1以上のフライホイールを収容する一方、図示された好適な実施形態では、1つのフライホイール24が示されている。これが図示すると共に説明するのが最も単純である。そして、この明細書が進むにつれてより明白になるように、好適な配置は、フライホイールを1つずつ、各々がそれぞれの第1ハウジング21の中に収容されるようにさらに追加することによって、エネルギー貯蔵システムの規則的で通常のモジュール式の拡張を容易にサポートしている。同様に当然のことながら、ソリッドローター25および駆動軸24a,24bが記載されている一方、個別の駆動軸セグメントを有する組み立てローターが使用されてもよい。あるいは、ローター25を通って延在すると共に、ローターを回転駆動するためにローターに取り付けられた個別の駆動軸が使用されうる。ローター25は、例えば高密度鋼のように、強磁性を有する材料から作られる。代わりの実施形態では、ローター25が製造される他の強磁性体は、鉄、ニッケル、コバルトなどである。ローター25の質量が大きいほど、エネルギー貯蔵システム20がフライホイールの同じRPMで貯蔵することができる運動エネルギーは大きい。対照的に、ローター25の質量が大きいほど、同じものが回転用に使用されている機械軸受を通じて生じうる潜在的な摩擦損失は大きい。また、大きいRPMにおける構成要素の不具合による潜在的な危険な事故を防ぐために、システムの精密エンジニアリングおよび頑健さの必要性は大きい。当然のことながら、もし好まれれば、上記ローター25は、複合構造として、部分的に強磁性体で作られてもよいし、高速回転でバランスするように、円筒状以外に成形されてもよい。円筒状の鋼鉄製ローターは、最も経済的なものであるだろう。図1~5に図示された好適な実施形態は、さらに、磁気スラスト軸受組立体26を備える。この磁気スラスト軸受組立体26は、ハウジング21とフライホイール24との間で作用し、フライホイール24の重量の大部分を支持して、機械軸受組立体47から軸方向の荷重を取り除く。より完全に以下に記載されるように、磁気スラスト軸受組立体26は、少なくとも1つの環状永久磁石26aを有し、この永久磁石26aは、第1ハウジング21に取り付けられる。好適な実施形態の動作中に、環状永久磁石26aは、固定され続け、回転せず、それによって、すぐ下に位置するフライホイール24に非常に安定した支持機構を与える。磁気スラスト軸受組立体26、より明確には、環状永久磁石26aは、第1ハウジング21に垂直軸Aの周りに中心を合わせて固定して関係で取り付けられ、ローター25の端面25aと並列に配置される。図2から図6Cに示されるように、環状永久磁石26aは、強磁性金属材料の単層を有する単一の環状体annulusとして構成されてもよい。また、さらに以下に記載されるように、その構成において異なっていてもよい。上記ローター25が強磁性体から作られるとき、端面25aの上方の永久磁石の位置は、ローター25を環状永久磁石26aの下面26dの方へ軸方向に上方に引きつけている。環状永久磁石26aとローター25との間の磁気引力は、フライホイール24の重量を少なくとも部分的に、理想的に、全体的に支持する。図2~4で最もよく分かるように、磁気スラスト軸受組立体26は、環状永久磁石26aを、環状バッキングプレート26bおよび非鉄金属材料あるいはエレクトロダイン社ElectrodyneCompanyバテービア,オハイオによって製造されたリーンスF65のようなポリマーからなる非磁性のスペーサーリング26cと共に含んでいる。環状バッキングプレート26bは、強磁性金属で構成され、第1ハウジング21の環状トッププレート27の下側に、さらに垂直軸Aの周りに中心を合わせて固定した関係で取り付けられている。複数の機械ネジ60が、環状バッキングプレート26bに形成された対応するネジ穴に係合し、バッキングプレート26bをトッププレート27に固定している。環状バッキングプレート26bは、環状永久磁石26aの半径方向の外縁および非磁性のスペーサーリング26cの半径方向の外縁を越えて半径方向に延在し、下方突出周囲スカート部61を形成している。非磁性のスペーサーリング26cが環状永久磁石26aの半径方向の外縁と下方依存周囲スカート部61の半径方向の内縁との間に設けられて、下方依存周囲スカート部downwardlydependingperimeterskirtportion61は、好ましくは、ローター25の半径と少なくとも等しい外径を有している。好ましくは、環状バッキングプレート26bは、その外周端の周りに位置するショルダー部59を有している。このショルダー部59は、第1ハウジング21の円筒状の外壁28の上縁に隣接して形成された、内側の環状レッジledge65上にぴったり嵌合した入れ子の関係の中で係止している。上記ローター25の支持を増強するため、磁気軸受26は、ローター25を通る磁路を制約するように構成されている。周囲スカート部61は、下面85を有し、この下面85は、環状永久磁石26aの下面26dと垂直方向に略共通の端面である。したがって、ローター25と周囲スカート部61の下面85との間に同一の最小隙間ギャップ30を維持している。上記周囲スカート部61は、磁界を形成するのをサポートし、それがエネルギー貯蔵システムの動作中に回転している間、ローター25の固有安定性に寄与している。図示された配置で、環状永久磁石26a、環状バッキングプレート26b、非磁性のスペーサーリング26cおよび周囲スカート部61は、軸受26の支持能力を増強するように磁束フィールドを制約している。図2~5の環状永久磁石26aは、磁石への磁力によって環状バッキングプレート26bに好ましくは取り付けられる。また、そのような取付は、サテライトシティー、シミバレーカリフォルニアによって製造されたHS-4シアノアクリレート接着剤あるいはエポキシ樹脂のような、低ガス排出接着剤の使用で補われてもよい。図1-5に示されている実施形態では、環状永久磁石26aは、従来の磁化された金属、希土類金属rareearthmetalなどの単一の剛の構造として形成されているとして示される。別の実施形態では、環状永久磁石26aは、代わりに、磁性材料の1つ以上のセクションまたは層から形成されていてもよい。このことは、ほとんどの場合、より容易かつそれほど高価でない組み立てを提供する。例えば、環状永久磁石26aは、柔軟な磁性材料で作られていても良い。この柔軟な磁性材料は、例えば、ポリマー接着剤と混じり合った希土類磁粉従来の冷蔵庫用マグネットの構成で使用されているである。1つの別の実施形態では、図6aから図6cに示されているように、そのような柔軟な永久磁化材料の単層が、この材料から、垂直軸Aの周りを囲んで放射状に拡大する態様で半径を大きくする一連の同心円26eの形で形成されていてもよい。柔軟な磁性材料の層の磁極は、同じ方向に整列し、好ましくは、図6cで矢印で示されているように、垂直軸Aとの関係で、平行に向いている。さらに別の実施形態図7aから図7cに示されているでは、環状永久磁石26aが、規則的なパッチワーク配列で配置された上記柔軟な磁性材料の複数のパッチ26fで構築されうる。図7aから図7cに示されているように、上記パッチワークは、長方形のストリップstrip381mmx3175mm15x0125であってもよく、図示された複数の層は、3の層78a,78bおよび78cである。上記柔軟な磁性材料の各層78a,78bおよび78cの磁極は、同じ方向に整列し、好ましくは、垂直軸Aとの関係で、平行に向いていることが、図7cからわかる。他の形および大きさの柔軟な磁性材料のパッチであって、例えば、四角形のパッチは、図7Aから図7Cに示されている長方形のパッチの代わりに用いられてもよい。特有の取り付けに利用される層の数は、フライホイール24の重量の目標パーセンテージを支持するのに必要な強度によって変化して、その特有の適用において、磁気スラスト軸受組立品26によって運ばれる。同様の取り付けの形式は、図1から5の実施形態に関係して、以前に記載されているように、図6aから図6cおよび図7aから図7cにおいて記載されている他の実施形態で示された永久磁石材料の各層に使用されてもよい。上記永久磁石は、ローター25の上面で形成されうるが、磁石26aの固定された取り付けは、そのような柔軟な永久磁性材料を磁気スラスト軸受組立体26の構成で使用するのを可能にする。そのような柔軟な磁性材料は、柔軟すぎて、脆弱なので、特に柔軟な磁性材料が環状に巻きつけられる、あるいは層状に設けられた場合に、長期間の高速回転つまり1,000RPM以上、およびより典型的には10,000RPM以上を保持することができない。高速回転中に働いた大きな遠心力のために、上記磁性材料には半径方向にひずみ、破壊の可能性あるいは層間剥離が生じるだろう。図2~4に示されているように、電気回転機械は、カップリング軸34によって上部駆動軸セグメント24aに解放可能に結合される。ここで、電気回転機械は、モータまたは発電機として機能して、モータ/発電機72と呼ばれる。上記軸34は、環状カラー34aを有し、この環状カラー34aは、軸方向にスライド可能な結合部を上部駆動軸セグメント24aに供給するためにモータ/発電機72から下方に突出している。上記カップリング軸34のカラー34aは、ボルト36によって上部駆動軸セグメント24aに解放可能に結合されている。キー34bおよびはめ合いキー溝は、お互いに係合して、カップリング軸34を駆動軸の上部駆動軸セグメント24aに動作可能に結合している。駆動軸の上部駆動軸セグメント24aは、モータ/発電機72からフライホイール24へおよびその逆ににトルクを伝送するためのものである。あるいは、係合スプライン図示せずが、図示されているキーおよびキー溝の代わりに、カップリング軸34および上部駆動軸セグメント24aに使用されてもよい。上部機械軸受組立体47aは、第1ハウジング21の頂部内で、上部駆動軸セグメント24aの周りに取り付けられる。この上部機械軸受組立体47aは、環状永久磁石26aの下面26dに関してローター25の少なくとも上向きの軸の移動を制限するために、ローター25の軸の位置決めをしている。より詳しくは、上部機械軸受組立体47aは、環状永久磁石の下面26dとローター25の端面25bとの間に最小隙間ギャップ30を形成するようにローター25の上向きの軸の移動を制限している。また、好ましくは、上部機械軸受組立体47aは、環状永久磁石の下面26dに関してローター25の下方への軸の移動を制限するように構成されてもよい。この点では、上部機械軸受組立体47aは、好ましくは、スラスト軸受である。この構成は、上部機械軸受組立体47aが環状永久磁石の下面とローター25の間に最大隙間ギャップ30をさらに形成するのを可能にする。図示されているより好適な実施形態では、最大ギャップ30が、最小隙間ギャップ30と等しい。両軸方向における上部機械軸受組立体47aの移動の制約は、環状永久磁石の下面26dとローター25との間で維持されているギャップ30が動作許容差内であると保証し、それによって、ローター25の環状永久磁石26aによる信頼できるリフトを保証する。図4で最もよく分かるように、上部駆動軸セグメント24aはショルダー48まで延在する精密グラウンド軸受支持部を有している。好ましくは、上記上部機械軸受組立体47aは、取り外し可能な軸受カートリッジ42a内に収容された2つの転がり軸受セット42で構成されている。この軸受カートリッジ42aは、磨耗した、または破損した軸受組立体を迅速かつ容易に置き換えるのを促進するようにしている。上記転がり軸受セット42,42は、両方とも好ましくは、セラミック製のアンギュラ玉軸受セットであり、最も好ましくは、非常に高速で、非常に正確な、ハイブリッドセラミック軸受セットである。上記玉は、セラミック材料からなっていて、精密グラウンドの鋼鉄製の案内溝を転がる。カートリッジ42aは、軸受支持ハウジング43,軸受軸方向固定リング44および機械ネジ45および46を有している。上記支持ハウジング43は、径方向フランジ43aおよび軸受凹部43bを有している。上記軸受セット42は、凹部43b内に配置されると共にリング44によって保持されている。転がり軸受セット42の外輪は、軸受軸方向固定リング44の下面44aと端面49との間で軸方向に保持されている。軸受凹部43bとリング44とは、機械ネジ45によって固定されている。上記軸受支持フランジ43は、環状バッキングプレート26bの上面51に機械ネジ46を介して軸方向に保持されている。同様に、上記環状バッキングプレート26bは、上述したように、第1ハウジング21の環状トッププレート27に固定されている。上記カップリング軸34のカラー34aの下面34cは、転がり軸受セット42の内輪42bを支持すると共に、ボルト36によって固定されている。このボルト36は、駆動軸24aの中で受けられている。このボルト36は、軸34を介して、カップリング軸34の下面34cと上部駆動軸セグメント24aの軸受ショルダー48との間の内輪を調節可能に圧縮することにより、転がり軸受セット42に予圧を作用させている。磁気スラスト軸受組立体26に対する軸受支持フランジ43の軸方向の位置は、ローター25の上部駆動軸セグメント24aの軸方向の位置を固定し、ローター25の上面25aと磁気スラスト軸受組立体26の下面26dの間に略一定のギャップ30を維持している。上記ギャップ30は、正確な上昇力をローター25に加えること、および転がり軸受セット42への軸方向の荷重を減らすことを決定するものである。上記ギャップ30は、表面51にシム図示しないを配置することによって、軸受支持フランジ43を上げて調節されてもよい。それによって、ローター25を上げると共にギャップ30を小さくして、より大きな磁気上昇力を適用する。図5に示すように、下部機械軸受組立体47bは、下部駆動軸セグメント24cとハウジング底板33との間で作動する。下部機械軸受組立体47bは、取り外し可能な軸受カートリッジ42a内に収容された1組の転がり軸受セット42を有し、この軸受カートリッジ42aは、磨耗した、または破損した軸受組立体を迅速かつ容易に置き換えることを促進している。上記転がり軸受セット42は、好ましくは、上部機械軸受セットと同じ一般的なタイプおよび構成でありより小さな機械的な荷重により、より小さなサイズでもよい、つまり、それらは両方とも好ましくは、セラミック製のアンギュラ玉軸受セットであり、最も好ましくは、非常に高速で、非常に正確な、ハイブリッドセラミック軸受セットである。下部機械軸受組立体47bのカートリッジ42aは、軸受凹部90を有する軸受支持フランジ53をさらに含んでいる。下部駆動軸セグメント24cは、ショルダー89を有し、軸受42を軸方向に配置している。軸受予圧キャップ54は、予圧ネジ32によって下部駆動軸24cに固定されている。上記軸受予圧キャップ54、および予圧ネジ32は、転がり軸受セット42,42のそれぞれの内輪を軸方向に保持し、軸受予圧キャップ54の端面58と下部駆動軸セグメント24cの下部軸受ショルダー89との間で内輪を圧縮することによって、転がり軸受セット42,42に予圧を与えている。転がり軸受セット42の外輪42cは、下部機械軸受組立体47bの軸受凹部90の内側で軸方向に保持されていない。これは、ローター25が高速時にポアソン比効果のために軸方向に収縮するとき、ローター25の下部駆動軸セグメント24cが、軸方向動くのを許容している。これはまた、ローター25および第1ハウジング21の両方における温度によって引き起こされた伸縮による軸の移動を許容する一方、ギャップ30を略一定に維持している。軸受支持フランジ53は、機械ネジ56によって第1ハウジング21のベースプレート33に固定されている。また、下部機械軸受組立体47bは、好ましくは、下部軸受カバー55を備えている。この下部軸受カバー55は、例えば据付または運搬の間の軸方向の振動または移動に対してローター25を機械的に支持または固定するためのポイントを与えているのと同様に、弾力のあるガスケットあるいはOリング57の助けを借りて、下部機械軸受組立体47bの減圧気密を与えている。ジャックネジ57は、下部軸受キャップ55にこの目的のために形成されたネジ穴40に挿入されて、軸受予圧ネジ32のヘッド内に形成されたソケット32aに係合するようになっている。上記ジャックネジ57は、ソケットに係合するとき、ローターを軸方向および半径方向に支持して、軸受組立体47にかかる一時的な荷重を抑制している。機械軸受組立体の摩耗を最小化すると共にフライホイール24が回転しているときの摩擦を最小化するために、磁気スラスト軸受組立体26がフライホイール24の全重量を実質的に支持することが、必須ではないが好ましい。より具体的には、磁気スラスト軸受組立体26がフライホイール23の重量の少なくとも90を支持し、より好ましくはフライホイール23の重量の約95から100を支持するのが好ましい。理想状態であって、上述したような好適な実施形態では、磁気スラスト軸受組立体26は、フライホイールの重量の100を実質的に支持することができる。上記上部軸受組立体47aによる軸方向の位置は、例え磁気軸受組立体26がローターの重量より大きなリフトを与えても、ギャップ30を一定に維持している。図8は、図2~4の磁気スラスト軸受組立体26によって生成された磁路を示している。図8に示すように、磁束場62は卵形/円形である。しかしながら、エネルギー貯蔵システム20の3次元表示では、磁路は、形状においてトロイダルである。上述したように、下方依存周囲スカート部61は、磁場の成形を支援し、したがって、ローター25がエネルギー貯蔵システム20の作動中に回転している間、ローター25の固有安定性に寄与する。環状バッキングプレート26bおよび下方依存周囲スカート部61は、ローター25の全重量を略保持する磁束場62を生成する。図8は、環状バッキングプレート26bおよび下方依存周囲スカート部61を貫通するほどではないにせよ、リフトするためにローター25をほぼ貫通する磁束を示している。非磁性スペーサーリング26cは、磁石26aからの磁束場の移動を妨げると共にコンパクトな磁気ループの確立を促している。また、ハウジング21の非磁性壁28は、磁路に干渉せず、磁気軸受のリフト能力を大きくする。好適な実施形態では、永久磁石は、A1で示された端面25のエリアの約60を占め、そのエリアの40は、A2で示されたスカート部である。他のエリアの割合は、30永久磁石および70スカートの比率から、70永久磁石および30スカートの比率まで採用されてもよい。このような態様でバッキングプレートを使用することは40未満の磁性材料を許容すると共に、4Xに磁石だけのリフト力を与える。迷い磁束は含まれており、ローター面に向けられ、ローター側に曲がって戻ってくると共にシステムに重大なドラッグトルクを引き起こすことを妨げられる。さらに、ローターの大きな利用可能な上部環状表面エリアの利用は、より低い強さ、接合した磁性材料の使用を促進している。これらの材料は焼結磁石と比較して、より低コストで、容易に形成可能である。ゼロの電気エネルギーが、エネルギー貯蔵システム20が接続されている動力源から取り出されることが要求され、フライホイール24の重量を支持することは、好ましい。これは、環状永久磁石26aの構築において、永久磁性材料の使用を通じて達成される。したがって、フライホイール24の重量を支持する際に磁気スラスト軸受組立体26によってエネルギーは消費されない。さらに、磁気スラスト軸受組立体26が第1ハウジング21に取り付けられるとき、フライホイール24の重量は、磁気スラスト軸受組立体26の引き付け力によって支持される。これは、第1ハウジング21の円筒状の外壁28によってそれ自体が支持され、それらは、今度は第1ハウジング21のベースプレート33に支持されている。図1~5に示す好適な実施形態では、エネルギー貯蔵システム20は、摩擦力の最小化によってより効率的になる。この摩擦力は、そうでなければ、ローター25が回転するときにローター25に直接作用するかもしれない。したがって、ローター25は、回転中に、磁気スラスト軸受組立体26の下面26dを含む、第1ハウジング21内に突出している内面のいずれにも接触すべきではない。この目的のために、ローター部25の上面25aと、環状永久磁石26aの下面26dおよび下方依存周囲スカート部61の下面85と間のギャップ30が、それぞれ、どのように維持されているか、上述した。同じ目的のために、最小隙間ギャップ70は、常に、ローター25の外周縁25cと第1ハウジング21の内側面82との間に形成されている。同様に、第1ハウジング21内のコンポーネントは、成形され、そうでなければ寸法が決められて、ローター25の下面25bとベースプレート33の上部内面98との間の最小隙間ギャップ75を常に維持している。動作中つまりフライホイール24が回転している間にローター25に作用するドラッグ力をさらに縮小し実質的に除去するために、少なくとも第1ハウジング21内で、さらに好ましくは、第1ハウジング21および第2のハウジング22の両者の中で、少なくとも一部を減圧をすることによって、回転するコンポーネントのウィンデージロスwindagelossesを縮小することは望ましい。この目的のために、第1ハウジング21および第2のハウジング22を大気に対してシールすることは、好ましい。このシールは、2つのハウジング21,22のコンポーネントの全ての係合ジョイントの周りに作用するシールにおける、例えば、弾力のあるガスケットあるいはOリング86,57の配置によってなされている。これは、図2,4および5に最もよく示されているように、第1ハウジング21および第2ハウジング22の壁コンポーネント27,28および33の間および軸受予圧キャップ54と軸受支持フランジ53との間を含み、これに限られない。従来の真空ポンプ91のような真空源は、好ましくは、フレキシブルチューブなどによって、例えばベースプレート33に取り付けられた、または形成された、例えば真空ポート87に接続されることにより、第1ハウジング21の内部体積に接続される。上記真空源は、ギャップ30、70および75と流体連通し、真空ポンプの作動で、第1ハウジング21内の少なくとも一部を減圧できる。また、必須ではないが、第2ハウジング22に真空源を動作可能に接続して、第2ハウジング22内の少なく一部を減圧し、そうでなければモータ/発電機72のコンポーネント回転で生じる摩擦損失を減らすことが好ましい。上記真空源は、前の段落で言及されたものと同じ真空源であるが、付随的に第2の真空源図示しないである。第1ハウジング21で最初になされた、そのような少なくとも一部の減圧を第2の真空源なしで第2ハウジング22に導入することは、特に好ましく、これは、真空通路を設けることによってなされる。この真空通路は、一緒に組み立てられたときに図示したように第1ハウジング21と第2ハウジング22との間に作られる。図4に示すように、そのような真空通路は、カップリング軸34、キー34aおよびキー溝34bを通って、上部機械軸受組立体47aの2つの転がり軸受セット42の内輪42b周りで、軸受支持フランジ43の径方向の内面を下方に通過し、径方向チャネル50とつながるまで流体連通で延在している。チャネル50は、ローター25への上部駆動軸セグメント24aの基本接続点を取り囲んでいる。上記径方向チャネルは、ギャップ30とそれ自体が流体連通している。このような態様で、上記真空源は、第1ハウジング21に動作可能に接続されている。また、上記真空源は、第1ハウジング21の上面に第2ハウジング22を取り付けて、第2ハウジング22に動作可能に接続されている。好ましくは、真空ポンプ91は、電力グリッドgridから引き出された電気で、電圧がかけられている。この電力グリッドには、充電フェーズ中にエネルギー貯蔵システム20が接続されている。しかし、真空ポンプ91は、そうであろうがなかろうが、設計選択に依存して、電力グリッドがそのような電気エネルギーを供給することができない期間に、モータ/発電機72によって供給された電気によって電圧がかけられる。別の場合では、必須ではないが、第1ハウジング21および第2ハウジング22が理想的に設計されると共に作られて、モータ/発電機72の非エネルギー供給中に、ローター25の回転の全設計期間にわたって、上記少なくとも一部の減圧を保持して、そのような期間中にローターに作用するドラッグフォースを最小化している。エネルギー消費を最小化するために、真空ポンプ91は、一部の減圧が逆止弁92で行われたとき、スイッチを切るように制御されて、ハウジング20内への漏出を防ぐようになっていてもよい。モータ/発電機72は、外部電力源に接続され、これにより、接続がエネルギーを与えられるとき、電力グリッドのような電力源からモータ/発電機72が電気的なエネルギーを取り出すことができる。上記モータ/発電機72は、電力グリッドから電気エネルギーを取り出して、ローター25の回転を駆動する。上記モータ/発電機72によるローター25の駆動は、システムに入力された電気エネルギーをフライホイール24のローター25の回転に格納される運動エネルギーへ有効に変換する。ローター25の回転に格納された運動エネルギーは、電気エネルギーの再変換のため、および接続がエネルギーを与えないとき、フライホイール24によるモータ/発電機の回転の間の電気エネルギーの放出のために、エネルギー貯蔵システム20に格納されている。記載された好適な実施形態によれば、第2ハウジング22は、第2ハウジング22に取り付けられたモータ/発電機72を有し、第2ハウジング22は、第1ハウジング21の上に取り外し可能に取り付けられている。エネルギー貯蔵システム20のモジュール構成は、エネルギー貯蔵システムによって使用され、および生成された充電/放電の出力が、いずれかのエネルギー貯蔵システム20のモータ/発電機72のサイズを増加/減少させることにより、全システムを再設計または解体することなく容易に変換されるのを許容している。図3は、上述したように、モータ/発電機72が、カップリング軸34を介して取り外し可能な態様で、上部駆動軸セグメント24aに接続されることを示している。第2ハウジング22は、第1ハウジング21に、フランジ64を通り抜けて、環状バッキングプレート26bに到達するボルトによって、取り外し可能な態様で第1ハウジング21に接続されている。カップリングが軸受組立体47aの位置に影響せず、したがって、ローター25と磁気軸受組立体26との間の所要のクリアランスを維持することは、注目される。モータ/発電機72を上部駆動軸セグメント24aに取り外し可能に結合すること、および第2ハウジング22モータ/発電機が取り付けられているを第1ハウジング21に取り外し可能に結合することによって、エネルギー貯蔵システム20は、モジュール式で有効に構成され、または組み立てられる。これによって、磨耗または損傷した部品を置き換え、または、特有の所要出力定格を有するモータ/発電機を交換することを促して、予め定められた基準に合わせて、より効率的に電気を貯蔵または放電できる。図3に記載された好適な実施形態のモジュールの性質は、一旦フライホイールエネルギー貯蔵システムが作られれば、モータ/発電機の定格出力または電力仕様を変えることを促す。さらに、必須ではないが、第2ハウジング22と、この第2ハウジング22に取り付けられているモータ/発電機72とは、第1ハウジング21および第1ハウジング内に収容されているいずれかの構造を分解する必要なく、容易に取り外し可能であると共に交換可能である。したがって、ここに図示されると共に記載されているように、エネルギー貯蔵システム20のモジュール構成は、エネルギー貯蔵システム20の充電/放電の出力定格が、いずれかのエネルギー貯蔵システム20のモータ/発電機72のサイズまたはタイプを増加/減少させることにより、容易に変換され、またはカスタマイズされるのを許容している。これは、同じフライホイール貯蔵エネルギー容量例えば20kWHを有するエネルギー貯蔵システム20が、変換可能な第2ハウジング内に取り付けられた異なるモータ/発電機ユニットを単に迅速かつ容易に交換することで、長い持続期間、低出力例えばピークシフト/使用時間または短い持続期間、高出力例えば電圧サポートのいずれかに利用されるのを許容する。図1~5に記載された好適な実施形態では、図示されたモータ/発電機72は、誘導タイプモータ/発電機72である。より詳しくは、記載された好適なモータ/発電機72は、好ましくは、三相誘導タイプユニットである。この三相誘導タイプユニットは、カップリング軸34が圧入されるローター74と、第2ハウジング22の円筒状の外壁25の周面の内側に圧入される固定子巻線76とで構成されている。図1~4に記載されているように、モータ/発電機72は、好ましくは、液冷式である。さらに、第2ハウジング22は、好ましくは、第2ハウジング22の円筒状の外壁25の外面を包囲する、主な冷却チャネル80で構成された冷却ジャケットを含む。上記メインの冷却チャネルは、取り外し可能な外殻88によって、その外側周囲上で囲まれている。0リングシール81は、第2ハウジング22の円筒状の外壁25に対して取り外し可能な外殻88を密閉するのを支援している。冷却液は、進入ポート38に流れ込み、主な冷却チャネル80を通過して、その後、排出ポート39から外に流れる。上記冷却液の流れは、外部ポンプ、あるいは自然対流この場合、上記進入ポート38および排出ポート39は、示された配置から効果的に逆転される。によって生じ、第2ハウジング22および固定子巻線76からの廃熱を取り除く。モータ/発電機72への電気ケーブルの接続は、好ましくは、ポート41でトッププレート35を通ってなされる。そのポートは、ゴムグロメット、Oリングシールなど図示しないによる接続の周りで、気密されて減圧されるべきである。図に示すように、ローター25は、固体であり、高張力鋼から構成されていることは、当然のことながら認識される。少なくともローター25の一部は、磁気スラスト軸受組立体26と相互に作用するために強磁性でなければならない。好ましくは、少なくとも軸受組立体26と反対側のローターの上部は磁性体であり、また、エネルギー貯蔵システム20のいくつかの実施形態において、ローター25が約1,000kgと5,000kgとの間の好適な質量である3000kgの質量を有していることは、好ましい。動作中に、動力がモータ/発電機72に供給され、このモータ/発電機72は、ローター25にトルクを与えて加速させる。モータ/発電機72が、ローター25を約10,000RPMから20,000RPMの高速で回転させることができるのは、好ましいが、必須ではない。ローター25が加速するとともに、ローターは、運動エネルギーとしてローター/発電機72によって供給されるエネルギーを貯蔵する。最高速度の到達に際して、電力は分離されてもよい。ローター25の最大回転速度のための典型的な実施では、電力グリッドでエネルギーが供給されているモータ/発電機72への電気接続が2時間以内に得られる。ローター25のそのような高速回転は、電源を切られている電力グリッドに電気的に接続され、少なくとも6時間継続することは、好ましいが、必須ではない。電力が分離される場合、あるいは付加的な電気エネルギーがグリッドによって要求される場合、モータ/発電機は発電モードに切り替えられ、ローター25に貯蔵されたエネルギーは、発電機を駆動すると共に、電力を供給する。いくつかの実施形態では、エネルギー貯蔵システム20の貯蔵容量は、約20kWhである。上記エネルギー貯蔵は、フライホイールの重量と、フライホイール24が回転しているスピードとの関数である。回転中、ギャップ30は、軸受組立体47aによって維持されている。熱変化または動的な力による軸の寸法の変化は、下部軸受47bで調整されている。この下部軸受47bは、エンドプレート33に対して相対的に軸方向にスライドしてもよい。図8に記載された磁路は、ローター25が磁気軸受によって軸方向に維持され、したがって、軸受47a,47bにおける軸方向荷重が減らされることを保証している。エネルギー貯蔵システム20のエネルギー貯蔵制限と、エネルギー貯蔵システム20の固有のサイズおよび重量との間の関係のため、好適な実施形態に従って構成された、より少ない数の大きなエネルギー貯蔵システム20を支持する複数のより小さなエネルギー貯蔵システム20を使用すること、さもなければその使用を要求するいくつかの適用において有利かつ好ましいかもしれない。相対的に小さなエネルギー貯蔵システム20のアレイは、ユーザがより大きなエネルギー量を運動エネルギーの形で貯蔵する一方で、展開のしやすさと、より優れた柔軟性を維持して、特定の用途で異なる規模の電力要求のために調整するのを許容する。そのような状況で、エネルギー貯蔵システムのアレイが共通制御ユニットによって制御されることは望ましいかもしれない。さらに、共通制御ユニットがエネルギー貯蔵システムのアレイの各エネルギー貯蔵システム20からの電気エネルギーの引き出しおよび放出を制御することはさらに望ましいかもしれない。いくつかの商業的な実施形態のために、少なくとも500kWhの集合的なエネルギー出力を有しているエネルギー貯蔵システムのアレイを有することは好ましいかもしれない。この点、図9は、集合コンテナ101内に収容されているエネルギー貯蔵システム120,220,320および420のアレイarray100を示している。図10は、たくさんの、あるいは複数の集合コンテナ101,201,301,401を示しており、この集合コンテナの各々は、たくさんのエネルギー貯蔵システム120,220,320などを収容している。図11は、たくさんのドーム形ボールト102、202、302および402を示している。各ボールトは、地上にあって、エネルギー貯蔵システム120をその中に収容している。同様に、図12は、たくさんのコンクリート製ボールト102,202,302,402および502を断面図で示している。各ボールト102,202,302,402および502は、地下に配置されていてもよく、各々はエネルギー貯蔵システム120,220,320などをそれぞれ収容している。軸を軸方向に配置する軸受組立品の1つと、駆動軸が軸方向に浮かぶことを可能にする別の軸受で支持するフライホイールの提供は、ローターの代替配置を促進する。図13に示されるように、ローター25は、補助ローターディスクで作られており、125が駆動軸24aに沿って一定間隔で配置されている。各ディスク125は、ハウジング21内に配置されているそれぞれの永久磁石スラスト軸受126に向けられた上面127を有している。上部軸受組立体147は、相対的な軸方向の移動を半径方向に許容する下部軸受組立体147と共にローター25を軸方向に取り付けている。上記ディスク125は、強磁性材料で形成されている。上記スラスト軸受126は、環状永久磁石および上記ディスクと重なる周囲スカートと共に、図4に示されるスラスト軸受に対して同様の配置を有している。上述したように、上記磁気スラスト軸受は、ディスク125のそれぞれのものを引きつけて、ローター25の質量を支持している。当然のことながら、ディスク125のアレイが、下部駆動軸24c上に形成されて、引力によって下からローターを支持してもよい。様々な他の修正および変更が、発明の趣旨および範囲から逸脱することなく、本発明によるエネルギー貯蔵システムの設計および製造で使用されてもよい。これは添付の特許請求の範囲によってのみ制限されている。例えば、図で示された液体冷却手段の使用とは別に、第2ハウジング22が、周囲の雰囲気への対流空冷あるいは強制空冷のための外部冷却フィンが付加的に組み立てられうる。"