"成形ポリウレタンフォームを製造するために適した再生可能資源に基づくポリオールの製造のためのアルコキシル化法であって、aヒドロキシル官能性基を含有する植物油をDMC触媒と組み合わせて混合物を形成する工程、bエチレンオキシドおよび/またはプロピレンオキシドおよび必要に応じて1以上の他のアルコキシドを、aからの混合物へ添加してDMC触媒を活性化する工程、cエチレンオキシド、プロピレンオキシドおよび必要に応じて1以上の他のアルコキシドを、bからの活性化DMC触媒を含有する混合物へ、ポリオール中のエチレンオキシドの百分率と製造されたポリオール中の第1級ヒドロキシル基の百分率とを足した合計が50~77であり、第1級ヒドロキシル基の百分率が少なくとも30であるが50未満であるような量で添加する工程を含む、アルコキシル化法。製造されたポリオール中のエチレンオキシドの量は、20重量および30重量の間である、請求項1に記載の方法。エチレンオキシドを、ポリオール中の第1級ヒドロキシル基の百分率が約40であるような量で添加する、請求項1に記載の方法。エチレンオキシドを、ポリオール中の第1級ヒドロキシル基の百分率が45未満であるような量で添加する、請求項2に記載の方法。ヒドロキシ官能性基を含有する植物油を、大豆油、ヒマワリ油、キャノーラ油、亜麻仁油、綿実油、キリ油、パーム油、ケシ油、トウモロコシ油およびピーナッツ油から選択される少なくとも1つの油から誘導する、請求項1に記載の方法。植物油はヒマシ油である、請求項1に記載の方法。植物油は、重量による少なくとも50ヒマシ油および他のヒドロキシ官能性基を含有する植物油を含むブレンドである、請求項1に記載の方法。周囲温度において実質的に透明である、請求項1に記載の方法により製造されたポリオール。熱硬化成形フォームの製造に用いるための請求項1に記載の方法により製造されたポリオール。請求項1に記載の方法により製造されたポリオール。請求項4に記載の方法により製造されたポリオール。請求項5に記載の方法により製造されたポリオール。請求項6に記載の方法により製造されたポリオール。請求項7に記載の方法により製造されたポリオール。成形ポリウレタンフォームの製造方法であって、ai少なくとも1つのポリイソシアネートを含むポリイソシアネート成分と、ii請求項10に記載のポリオールを含むポリオール成分、およびiii発泡剤とを組み合わせてポリウレタン形成性混合物を形成する工程、bポリウレタン形成性混合物を金型中へ導入する工程、cポリウレタン形成性混合物を反応させてポリウレタンフォームを形成する工程、およびdポリウレタンフォームを金型から取り出す工程を含んでなる、製造方法。ポリオール成分は、少なくとも30重量の請求項10に記載のポリオールを含んでなる、請求項15に記載の方法。ポリオール成分は、少なくとも60重量の請求項10に記載のポリオールを含んでなる、請求項15に記載の方法。成形ポリウレタンフォームの製造方法であって、ai少なくとも1つのポリイソシアネートを含むポリイソシアネート成分と、ii請求項10に記載のポリオールを含むポリオール成分、およびiii発泡剤とを組み合わせてポリウレタン形成性混合物を形成する工程、bポリウレタン形成性混合物を金型中へ導入する工程、c金型を少なくとも94°Cへ加熱する工程、dポリウレタン形成性混合物を反応させてポリウレタンフォームを形成する工程、e冷却し、およびポリウレタンフォームを金型から取り出す工程、およびf必要に応じて、ポリウレタンフォームを加熱炉中で硬化する工程を含んでなる、製造方法。成形ポリウレタンフォームの製造方法であって、ai少なくとも1つのポリイソシアネートを含むポリイソシアネート成分と、ii請求項12に記載のポリオールを含むポリオール成分、およびiii発泡剤とを組み合わせてポリウレタン形成性混合物を形成する工程、bポリウレタン形成性混合物を金型中へ導入する工程、c金型を少なくとも94°Cへ加熱する工程、dポリウレタン形成性混合物を反応させてポリウレタンフォームを形成する工程、e冷却し、およびポリウレタンフォームを金型から取り出す工程、およびf必要に応じて、ポリウレタンフォームを加熱炉中で硬化する工程を含んでなる、製造方法。成形ポリウレタンフォームの製造方法であって、ai少なくとも1つのポリイソシアネートを含むポリイソシアネート成分と、ii請求項13に記載のポリオールを含むポリオール成分、およびiii発泡剤とを組み合わせてポリウレタン形成性混合物を形成する工程、bポリウレタン形成性混合物を金型中へ導入する工程、c金型を少なくとも94°Cへ加熱する工程、dポリウレタン形成性混合物を反応させてポリウレタンフォームを形成する工程、e冷却し、およびポリウレタンフォームを金型から取り出す工程、およびf必要に応じて、ポリウレタンフォームを加熱炉中で硬化する工程を含んでなる、製造方法。請求項15に記載の方法により製造された成形フォーム。植物油は、フォームの全重量を基準として10重量を超える量で存在する、請求項21に記載の成形フォーム。植物油は、フォームの全重量を基準として20重量を超える量で存在する、請求項21に記載の成形フォーム。請求項18に記載の方法により製造された成形フォーム。植物油は、フォームの全重量を基準として10重量を超える量で存在する、請求項24に記載の成形フォーム。植物油は、フォームの全重量を基準として20重量を超える量で存在する、請求項24に記載の成形フォーム。請求項19に記載の方法により製造された成形フォーム。植物油は、フォームの全重量を基準として10重量を超える量で存在する、請求項27に記載の成形フォーム。植物油は、フォームの全重量を基準として20重量を超える量で存在する、請求項27に記載の成形フォーム。請求項20に記載の方法により製造された成形フォーム。本発明の目的は、少なくとも15重量、好ましくは少なくとも30重量の再生可能含有量を有するポリオールの製造方法を提供することである。本発明の他の目的は、ポリウレタン成形フォームの熱硬化法による製造に用いるのに特に適したポリオールを提供することである。本発明の更なる目的は、本質的に透明であり、延長された貯蔵期間中に凝集または層形成に対して安定性であるポリオールを提供することである。当業者に理解される上記目的および他の目的は、ヒドロキシル基を含有する植物油を、DMC触媒と組み合わせて混合物を形成し、次いでDMC触媒をエチレンオキシドおよび/またはプロピレンオキシドを植物油/触媒混合物へ添加することにより活性化し、エチレンオキシドおよびプロピレンオキシドを、活性化DMC触媒を含有する混合物へエチレンオキシドの重量百分率と全ポリオール中の第1級ヒドロキシル基の百分率当業者に既知の技術に従って決定を足したものが50~約77となるような量で添加し、第1級ヒドロキシル基の百分率が30より大きく50未満であり、エチレンオキシドの百分率が20~約30であるアルコキシル化法により達成される。EOおよびPOに加えて他の適当なアルコキシドは、本発明のエチレンオキシド含有量、第1級ヒドロキシル基含有量およびエチレンオキシドと第1級ヒドロキシル基含有量を足した合計量のための規定の要件を充足する限り、本発明のアルコキシル化法に用い得る。>10、好ましくは>20の再生可能資源を有する良好な品質のフォームを、EOおよびPOを有するヒマシ油のようなヒドロキシル基を含有する再生可能資源物質をDMC触媒を用いてアルコキシル化することにより製造されたポリオールを用いる熱成形法により製造することができることが示された。エチレンオキシドおよびプロピレンオキシドを、活性化DMC触媒を含有する混合物へ、エチレンオキシドの重量百分率プラスポリオール中の第1級ヒドロキシル基の百分率が50~約77、好ましくは55~約75であり、第1級ヒドロキシル基の百分率が30より大きく50未満、好ましくは35より大きく約45までであり、エチレンオキシドの百分率が20~約30であるような量で添加する。EOおよびPOに加えて他の適当なアルコキシドは、本発明のエチレンオキシド含有量、第1級ヒドロキシル基含有量、およびエチレンオキシドと第1級ヒドロキシル基含有量とを足した合計量のための規定の要件を充足する限り、本発明のアルコキシル化法に用い得る。本発明のポリオールの重量による再生可能含有量は、少なくとも15、好ましくは30を超える。意外にも、これらのポリオールを用いて、主に石油化学系ポリオールを用いて製造されたフォームと同程度の熱硬化成形フォームを製造することができることが見出された。また、意外にも、これらの高再生可能含有量ポリオールは、低温成形フォーム製造に用いる市販のポリオールとのブレンドに用いる場合、良好な品質の低温成形フォームの製造に適していることが見出され、該ブレンド中に、高再生可能含有量ポリオールを、60重量未満、好ましくは35重量未満で存在させる。本発明は、下記の実施例においてより詳細に説明する。本発明のポリオールは、ヒドロキシル基含有再生可能資源から誘導され、好ましくは植物油系ポリオールである。好ましい植物油は、ヒマシ油であるが、他の植物油、例えば大豆油、ヒマワリ油、キャノーラ油、亜麻仁油、綿実油、キリ油、パーム油、ケシ油、トウモロコシ油およびピーナッツ油等をヒドロキシル化または変性して本発明に有用なものにすることができる。変性油またはヒドロキシル化油を、開始剤の100重量まで、好ましくは50重量までヒマシ油とのブレンド中で用い得る。この植物油をアルコキシル化することにおいてエチレンオキシドおよびプロピレンオキシドと共に用いることができる他のアルキレンオキシドとしては、1,2-および2,3-ブチレンオキシド、イソブチレンオキシド、エピクロロヒドリン、シクロヘキサンオキシド、スチレンオキシドおよびC5-C30αアルキレンオキシドのような高級アルキレンオキシドが挙げられるが、これらに限定されない。エチレンオキシド単独で用いることは通常望ましくないが、プロピレンオキシドとエチレンオキシドとの、高エチレンオキシド含有量、すなわち、85モルまでの混合物を効率的に用い得る。プロピレンオキシドおよびエチレンオキシドとプロピレンオキシドとの混合物は、植物油をアルコキシル化するために好ましい。エチレンオキシドおよびプロピレンオキシドの高エチレンオキシド含有量を有する混合物でのアルコキシル化を完了することが極めて好ましい。100までのエチレンオキシドの短い供給を用いて反応を完了させ得るが、85モルまでは、より長いキャップ法に効率的に用い得る。>30モル画分の第1級OH含有量を有するアルコキシル化ポリオールが好ましく、>35の第1級OH含有量を有するアルコキシル化ポリオールが最も好ましい。本発明に従って製造されたポリオールは、典型的には透明であるかまたはほんの僅かに曇っているが、延長された貯蔵期間にわたり層形成を示さない。また、他の重合性モノマーを、本発明の実施に用い得る。他の有用な重合性モノマーの例としては、ポリカルボン酸無水物無水フタル酸、無水トリメリット酸、無水ピロメリット酸、無水メチルエンドメチレンテトラヒドロフタル酸、無水エンドメチレンテトラヒドロフタル酸、無水クロレンド酸および無水マレイン酸、ラクトンおよび米国特許第3404109号、同第5145883号および同第3538043号に開示の他のモノマーが挙げられる。アルコキシル化植物油系ポリオールは、当業者に知られ、例えば米国特許第4355188号、同第4721818号および同第5563221号に開示される通り、任意にエチレンオキシドでキャップし得る。上述の通り、植物油は、複金属シアン化物DMC触媒の存在下でアルコキシル化する。任意の複金属シアン化物DMC触媒を用い得る。得られた植物油系ポリオールは、該ポリオールで製造されたポリウレタンフォームに向上した快適さをもたらすことができる高分子量を有する。適当な複金属シアン化物DMC触媒は、当業者に既知である。複金属シアン化物錯体DMC触媒は、低分子量有機錯化剤および任意に他の錯化剤と複金属シアン化物塩、例えば亜鉛ヘキサシアノコバルテートとの非化学量論錯体である。本発明に従って植物油をアルコキシル化することにおいて用いるために適した複金属シアン化物DMC錯体触媒の例としては、低不飽和ポリオキシアルキレンポリエーテルポリオールの製造に適したもの、例えば米国特許第3427256号、同第3427334号、同第3427335号、同第3829505号、同第4472560号、同第4477589号および同第5158922号に開示のものが挙げられる。より好ましい複金属シアン化物DMC触媒は、超低不飽和すなわち、<0.002meq/gポリエーテルポリオールを製造することができる複金属シアン化物DMC触媒である。このような触媒は、米国特許第5470813号および同第5482908号、および同第5545601号に開示されるその全内容を参照によりここに組み込む。本発明に用いるための特に好ましい触媒は、米国特許第5482908号に記載の方法により製造された亜鉛ヘキサシアノコバルテート触媒である。DMC触媒濃度は、所定の反応条件下でのポリオキシアルコキシル化反応の良好な制御を確保するために選択する。触媒濃度は、好ましくは、製造されるポリオールの量を基準に0.0005重量~1重量、より好ましくは0.001重量~0.1重量、さらに好ましくは0.001~0.01重量の範囲である。DMC触媒は、これらの値の任意の組み合わせの間記載した値を含むの範囲の量で用い得る。当業者に知られている通り、有機錯化性リガンドは、DMC触媒と共に含ませ得る。有機錯化性リガンドは、本発明の方法においてDMC触媒の一部であってよく、例えば米国特許第3404109号、同第3829505号、同第3941849号,同第5158922号および同第5470813号ならびに欧州特許第0700949号、同第0761708号、同第0743093号、WO97/40086および日本国特許第4145123号に記載の有機錯化性リガンド等であり得る。このような有機錯化性リガンドとしては、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、リンまたは硫黄等を有する水溶性有機化合物が挙げられ、これらは、DMC化合物と錯体を形成することができる。好ましい有機錯化性リガンドは、アルコール、アルデヒド、ケトン、エーテル、エステル、アミド、ウレア、ニトリル、スルフィドおよびこれらの混合物である。より好ましい有機錯化性リガンドとしては、水溶性脂肪族アルコール、例えばエタノール、イソプロパノール、n-ブタノール、イソ-ブタノール、sec-ブタノールおよびtert-ブタノールが挙げられる。tert-ブタノールが極めて好ましい。DMC触媒は、任意に少なくとも1つの官能基化ポリマーを含有し得る。本発明に用いる官能基化ポリマーは、酸素、窒素、硫黄、リンまたはハロゲンを含む1以上の官能基を含有するポリマーまたはその塩である。本発明に好ましい官能基化ポリマーの例としては、ポリエーテル、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアルキレングリコールソルビタンエステル、ポリアルキレングリコールグリシジルエーテル、ポリアクリルアミド、ポリアクリルアミド-コ-アクリル酸、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸-コ-マレイン酸、ポリN-ビニルピロリドン-コ-アクリル酸、ポリアクリル酸-コ-スチレンおよびその塩、マレイン酸、スチレンおよび無水マレイン酸コポリマーおよびその塩、分枝鎖エトキシル化アルコールから構成されるブロックコポリマー、アルコキシル化アルコール、例えばNEODOLShellChemicalCo.により市販等、ポリアクリロニトリル、ポリアルキルアクリレート、ポリアルキルメタクリレート、ポリビニルメチルエーテル、ポリビニルエチルエーテル、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリ-N-ビニルピロリドン、ポリビニルメチルケトン、ポリ4-ビニルフェノール、オキサゾリンポリマー、ポリアルキレンイミン、ヒドロキシエチルセルロース、ポリアセタール、グリシジルエーテル、グリコシド、多価アルコールのカルボン酸エステル、胆汁酸およびその塩、エステルまたはアミド、シクロデキストリン、リン化合物、不飽和カルボン酸エステルおよびイオン表面または界面活性化合物が挙げられるが、これらに限定されない。ポリエーテルポリオールは、官能基化ポリマーとして極めて好ましく用いる。使用する場合、官能基化ポリマーは、DMC触媒中にDMC触媒の全重量を基準に2~80重量、好ましくは5~70重量、より好ましくは10~60重量の量で存在させ得る。官能基化ポリマーは、任意のこれらの値の間の範囲記載の値を含むの量でDMC触媒中に存在させ得る。さらに、触媒ポリオール懸濁液、例えば米国特許第6699961号に記載の触媒ポリオール懸濁液等を用い得る。植物油をアルコキシル化することに用いるDMC触媒は、半回分式、連続的におよび他の反応器配置に用い得る。当業者に既知の通り、半回分法は、ポリエーテルおよびポリエーテルエステルポリオールを製造するために広く使用される。これらの方法のための反応器は、1000ガロン当たり0.5~20馬力のエネルギー入力での混合条件の範囲を用いることが知られ、1000ガロン当たり1~8馬力の混合エネルギーが特に有用であることがわかる。当業者には、最適エネルギー入力を、オキシド添加時間のようなプロセスパラメーターおよび生成物粘度で変化させ得ることが理解される。例えば、より大きいエネルギーの量は、より高い粘度を有する生成物のために好ましいことがある。有用であり得る他のプロセス条件としては、反応器オキシド供給管または導管を、窒素または他の不活性液体またはガスで、オキシド供給の完了後、パージする工程が含まれる。ポリエーテルを製造する連続反応器において、DMC触媒は、粉末としてポリエーテル中にスラリーとして反応器へ供給することができる。広範なポリエーテルは、スラリーのための懸濁剤として用いることができ、種々のグリコール、例えばプロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、エチレングリコールおよびジオールのアルコキシレート等を含む。種々のトリオール、テトラオール、ペントール等およびこれらのアルコールのアルコキシレートもまた用い得る。懸濁剤の選択は、現場における利用可能性および粘度のような生成物パラメーターを含む多くの要素に依存し得る。幾つかの例において、高せん断混合器または類似の装置を用いて、触媒供給容器中において沈殿し難い懸濁液を製造することが特に望ましい。低DMC触媒水準において操作するために設計されたポリオール製造法では、プロピレンオキシドの品質およびエチレンオキシドの品質は、安定性の方法を得ることにおいて、および汚染物質の少ない量で生成物を製造することにおいて重要であり得る。アルカリ度または水のプロピレンオキシドにおける低水準は、触媒を潜在的に抑制または不活性化することができ、これにより高プロピレンオキシド濃度が反応器中に得られ、安全上の問題が生じる。許容される水およびアルカリ度の範囲は、両方の触媒水準および触媒活性に依存する。20~30ppmの範囲のDMC触媒水準において操作するように設計された系のために、3ppm未満のプロピレンオキシドアルカリ度水酸化カリウムが好ましい。アルカリ度および含水量のための制限値は、ポリオールの分子量に応じて変化する。これらのパラメーターは、低分子量ポリオールのアルコキシル化においてより重要である。工程限界近くで操作するポリオール製造法では、数百ppm~1000ppmの範囲の水水準が方法安定性に影響を与えることができる。これらの成分の制限値もまた、方法の型に関連し得る。低分子量スターターの連続添加による連続法および半回分法は、従来使用される半回分法より敏感である。エチレンオキシドおよびプロピレンオキシドにおける有機成分は、含水量またはアルカリ度より方法安定性についてあまり重要ではないが、これらの物質のそん沿いは、生成物品質に影響を与えることができる。プロピレンオキシドは、ポリオールおよびイソシアネートの反応において発泡法に影響を与えてポリウレタンフォームを形成することができる高分子量ポリプロピレンオキシドを含有することができる。高分子量ポリプロピレンオキシドは、フォームの崩壊を引き起こすかまたはセル寸法に影響を与えることができる。プロピレンオキシドの炭素処理を用いるかまたは高分子量ポリプロピンレンオキシドを除去する他の方法を用いることは必要であり得る。プロピオンアルデヒド、メチルホルメート、メチルプロピルエーテル、メチルイソプロピルエーテル、アセトアルデヒドおよびフランのような低分子量成分は、フォーム製造前にこれらの成分を除去する更なるポリオールプロセス工程を必要とし得る。これらの光成分は、通常、ストリップ法により除去することができる。植物油系ポリオールは、好ましくは、1.5~6、より好ましくは2~4の公称官能価および1200~10000、好ましくは2000~7000、さらに好ましくは2500~4000Daの範囲の分子量を有する。本発明の柔軟フォームを製造することに有用な植物油系ポリオールは、これらの値の任意の組み合わせの間記載の値を含むの範囲の量の官能価および分子量を有し得る。適当なポリイソシアネートは、当業者に既知であり、未変性イソシアネート、変性ポリイソシアネートおよびイソシアネートプレポリマーが挙げられる。このような有機ポリイソシアネートとしては、例えばW.SiefkenによりJustusLiebigsAnnalenderChemie、第562巻、第75~136頁に記載の種類の脂肪族、脂環式、芳香脂肪族、芳香族およびヘテロ環式ポリイソシアネートが挙げられる。このようなイソシアネートの例としては、式:QNCOn式中、nは2~5、好ましくは2~3の数であり、Qは、2~18個、好ましくは6~10個の炭素原子を含有する脂肪族炭化水素基、4~15個、好ましくは5~10個の炭素原子を含有する脂環式炭化水素基、8~15個、好ましくは8~13個の炭素原子を含有する芳香脂肪族炭化水素基、6~15個、好ましくは6~13個の炭素原子を含有する芳香族炭化水素基であるにより示されるイソシアネートが挙げられる。適当なイソシアネートの例としては、エチレンジイソシアネート、1,4-テトラメチレンジイソシアネート、1,6-ヘキサメチレンジイソシアネート、1,12-ドデカンジイソシアネート、シクロブタン-1,3-ジイソシアネート、シクロヘキサン-1,3-および-1,4-ジイソシアネートおよびこれらの異性体の混合物、1-イソシアナト-3,3,5-トリメチル-5-イソシアナトメチルシクロヘキサンイソホロンジイソシアネート、例えば独国特許第1202785号および米国特許第3401190号、2,4-および2,6-ヘキサヒドロトルエンジイソシアネートおよびこれらの異性体の混合物、ジシクロヘキシルメタン-4,4’-ジイソシアネート水素化MDIまたはHMDI、1,3-および1,4-フェニレンジイソシアネート、2,4-および2,6-トルエンジイソシアネートおよびこれらの異性体TDIの混合物、ジフェニルメタン-2,4’-および/または-4,4’-ジイソシアネートMDI、ナフチレン-1,5-ジイソシアネート、トリフェニルメタン-4,4’,4’’-トリイソシアネート、例えば英国特許第878430号および同第848671号に記載の、アニリンとホルムアルデヒドとを縮合し、次いでホスゲン化により得られる種類のポリフェニル-ポリメチレン-ポリイソシアネート粗製MDI、米国特許第3492330号に記載のようなノルボルナンジイソシアネート、米国特許第3454606号に記載の種類のm-およびp-イソシアナトフェニルスルホニルイソシアネート、米国特許第3277138号に記載の種類のパークロロ化アリールポリイソシアネート、米国特許第3152162号に記載の種類のカルボジイミド基を含有する変性ポリイソシアネート、例えば米国特許第3394164号および同第3644457号に記載の種類のウレタン基を含有する変性ポリイソシアネート、例えば英国特許第994890号、ベルギー国特許第761626号およびオランダ国特許第7102524号に記載のアロファネート基を含有する変性ポリイソシアネート、米国特許第3002973号、独国特許第1022789号、同第1222067号および同第1027394号、および独国特許出願公開第1919034号および同第2004048号に記載の種類のイソシアヌレート基を含有する変性ポリイソシアネート、独国特許第1230778号に記載の種類のウレア基を含有する変性ポリイソシアネート、例えば独国特許第1101394号、米国特許第3124605号および同3201372号およびさらに英国特許第889050号に記載の種類のビウレット基を含有するポリイソシアネート、例えば米国特許第3654106号に記載の種類の短鎖重合反応により得られるポリイソシアネート、英国特許第965474号および同第1072956号、米国特許第3567763号、および独国特許第1231688号に記載の種類のエステル基を含有するポリイソシアネート、独国特許第1072385号に記載の上記イソシアネートとアセタールとの反応生成物、および米国特許第3455883号に記載の種類のポリマー脂肪酸基を含有するポリイソシアネートが挙げられる。また、商業規模でのイソシアネートの製造において蓄積するイソシアネート含有蒸留残留物を、任意に上記ポリイソシアネートの1以上における溶液中で用いることも可能である。さらに、当業者は、上記ポリイソシアネートの混合物を用いることも可能であることを理解する。一般に、容易に使用することができるポリイソシアネート、例えば2,4-および2,6-トルエンジイソシアネートおよびこれらの異性体混合物TDI、アニリンとホルムアルデヒドとの縮合および次のホスゲン化により得られる種類のポリフェニル-ポリメチレン-ポリイソシアネート粗MDI、およびカルボジイミド基、ウレタン基、アロファネート基、イソシアヌレート基、ウレア基またはビウレット基を含有するポリイソシアネート変性ポリイソシアネート等が好ましい。また、イソシアネート末端プレポリマーを、本発明の柔軟フォームの製造に用い得る。プレポリマーは、過剰の有機ポリイソシアネートまたはこれらの混合物と、KohlerによりJournaloftheAmericanChemicalSociety、第49巻、第3181頁1927年に記載の周知のツェレビチノフ試験により決定の少量の活性水素含有化合物とを反応させることにより調製し得る。これらの化合物およびその製造方法は、当業者によく知られる。任意の1つの特定の活性水素化合物の使用は、重要ではないが、任意のこのような化合物を、本発明の実施に用いることができる。本発明のポリウレタン形成性処方物は、任意に、天然由来ヒドロキシル基を含有するか例えばヒマシ油または当業者に既知の種々の方法によりヒドロキシル化して油にヒドロキシル官能基を形成した1以上の非アルコキシル化植物油系ポリオールを含み得る。さらに、該処方物は、任意に、非植物油系すなわち、石油化学系誘導ポリオール、例えばポリエーテル、ポリエステル、ポリアセタール、ポリカーボネート、ポリエステルエーテル、ポリエステルカーボネーと、ポリチオエーテル、ポリアミド、ポリエステルアミド、ポリシロキサン、ポリブタジエンおよびポリアセトン等を含有し得る。非植物油系ポリオールは、好ましくは複金属シアン化物DMC触媒の存在下で製造し得る。本発明のポリオールは、ポリイソシアネートと反応させるポリオール成分中に他の種類のポリオールと組み合わせて用いる場合、ポリオール成分は、本発明のポリオールの少なくとも30重量、より好ましくは本発明のポリオールの少なくとも60重量を含むことが好ましい。本発明のポリウレタン形成性処方物に任意に含ませ得る適当な添加剤としては、例えば発泡剤、フォーム安定剤、触媒、気泡調節剤、反応抑制剤、難燃剤、可塑剤、顔料、充填剤等が挙げられる。水だけが、通常、本発明の成形フォームを製造するために用いる発泡剤である。しかしながら、任意の他の既知の発泡剤をフォーム形成性混合物中に含ませることが可能であるが好ましくない。適当な任意の発泡剤としては、CO2、塩化メチレン、HFCおよびHCFC、アルカン、例えばペンタン、イソペンタンおよび/またはシクロペンタン等、および/または無機発泡剤、例えば空気および不活性ガス等が挙げられる。所望の密度を有するフォームを製造するために必要な発泡剤の量は、当業者により容易に決定され得る。本発明の方法に用いるのに適していると考えられるフォーム安定剤としては、例えばポリエーテルシロキサン、好ましくは水に不溶性であるポリエーテルシロキサンが挙げられる。このような化合物は、通常、エチレンオキシドおよびプロピレンオキシドのコポリマーを、ポリジメチルシロキサン残渣へ付加した構造である。このようなフォーム安定剤は、例えば米国特許第2834748号、同第2917480号および同第3629308号に記載される。好ましいシリコーン界面活性剤は、熱硬化性成形フォームの製造に用いるシリコーン界面活性剤である。これらは、従来使用されるフリーライズフォームの製造に用いるシリコーンコポリマーと同一であるか極めて類似することが多い。適当な例としては、EvonikからのTegostabB4900およびB8040LVおよびMomentivePerformanceMaterialsからのNIAXL620andL635が挙げられる。他の多くの適当なシリコーンが利用可能であり、当業者に知られている。本発明の柔軟フォーム形成法に適当な触媒としては、当業者に既知の触媒が挙げられる。これらの触媒としては、例えば、第3級アミン、例えばトリエチルアミン、トリブチルアミン、N-メチルモルホリン、N,N,N’,N’-テトラメチルエチレン-ジアミン、ペンタメチル-ジメチレントリアミンおよび高級同族体例えばDE-A2624527および2624528に記載、1,4-ジアザビシクロ2.2.2オクタン、N-メチル-N’-ジメチル-アミノエチルピペラジン、ビス-ジメチルアミノアルキルピペラジン、N,N-ジメチルベンジルアミン、N,N-ジメチルシクロヘキシルアミン、N,N-ジエチル-ベンジルアミン、ビス-N,N-ジエチルアミノエチルアジペート、N,N,N’、N’-テトラメチル-1,3-ブタンジアミン、N,N-ジメチル-β-フェニルエチルアミン、1,2-ジメチルイミダゾール、2-メチルイミダゾール、ビス-ジアルキルアミノアルキルエーテルとの単環式および二環式アミン、例えば2,2-ビス-ジメチルアミノエチルエーテルが挙げられる。本発明のポリウレタンフォームを製造することに用い得る他の適当な触媒としては、有機金属化合物、特に有機錫化合物が挙げられる。適当な有機錫化合物としては、硫黄を含有する有機錫化合物が挙げられる。このような触媒としては、例えばジ-n-オクチル錫メルカプチドが挙げられる。他の適当な有機錫触媒の型としては、好ましくはカルボン酸の錫II塩、例えば酢酸錫II、オクタン酸錫II、錫IIエチルヘキソエートおよび/またはラウリン酸錫II、および錫IV化合物、例えばジブチル錫オキシド、二塩化ジブチル錫、ジブチル錫ジアセテート、ジブチル錫ジラウレート、ジブチル錫マレエートおよび/またはジオクチル錫ジアセテートが挙げられる。本発明の柔軟ポリウレタンフォームに任意に含ませ得る適当な添加剤の更なる例は、例えばKunststoff-Handbuch、第VII巻、ViewegHochtlenにより編集、CarlHanserVerlag、ミュンヘン、1993年、第3版、第104頁~127頁に見出すことができる。以下の実施例は、本発明のポリオールを用いる熱硬化性成形法により製造されるフォームの性能特性が、石油系ポリオールから製造されたフォームと本質的に同一であることを説明する。実施例は、DMC触媒によりアルコキシル化されたヒマシ油開始ポリオール~35再生可能含有量の優れた性能を更に示す。ヒドロキシル化再生可能油で開始されたポリオールまたはヒマシ油および他のヒドロキシル化再生可能油の組み合わせもまた、良好な品質の熱硬化性成形フォームを製造することが示された。また、実施例は、これらのポリオールを、標準低温硬化法に用いるポリオールとのブレンドに用いて良好な品質の低温硬化成形フォームを製造することができることを示して提供される。このような低温硬化成形法によるポリオールは、当業者に既知であり、典型的には、60を超える、通常70を超える第1級ヒドロキシル含有量を有する。本発明を、以下の実施例により制限することなく更に説明する。部および百分率で与えられた全ての量は、特記のない限り重量によるものと理解される。ポリオールA触媒としてKOHを用いて製造された11エチレンオキシド混合ブロック中に添加された5および末端キャップとして添加された6の合計を有する、グリセリンで開始された56ヒドロキシル価ポリエーテル。ポリオールB触媒としてKOHを用いて製造された末端キャップとして添加された17.5エチレンオキシドの合計を有するグリセリンおよびソルビトール72/28重量で共開始された31.5ヒドロキシル価ポリエーテルポリオールC36ヒドロキシル価グリセリン系ポリエーテル中に分散した43ポリアクリロニトリル/スチレン37/63重量を含有する20ヒドロキシル価ポリマーポリオールポリオールD乃至Kは、以下の通り調製した:28リットル圧力反応器は、多重供給系、プロセスコントロール、加熱/冷却機能、安全逃がし系および真空性能を有した。反応器系は、窒素でパージし、空気を抜き、ヒマシ油および/またはヒドロキシル化大豆油をDMC触媒と共に反応器へ供給して60ppm触媒の最終濃度を生成物中に与えた。用いた複金属シアン化物DMC触媒は、米国特許第5482908号に従って製造した。反応器を窒素で不活性にし、130°Cに加熱した。該系を30分間130°Cにて窒素パージにより真空ストリップした。反応器を窒素の20psiaで不活性化し、プロピレンオキシドおよびエチレンオキシドを添加して触媒を活性化した。該系を30分間130°Cにて窒素パージにより真空ストリップした。反応器を窒素の20psiaで不活性化し、プロピレンオキシドおよびエチレンオキシドを添加して触媒を活性化した。反応器圧力を減少させた後、POおよびEO供給を、PO含有量90/10PO/EOが最大供給速度バックボーン供給において高い所定の供給比において再開始した。エチレンオキシドの所望の量を反応器へ供給した後、バックボーン供給速度をEO含有量が高い所定速度へ変更して所望のポリオール特性チップ供給を得た。バックボーン速度からチップ速度へのオキシド供給速度変化を、オキシド供給を徐々に傾斜させることにより、またはオキシド供給の瞬間工程変化により行った。全オキシド供給時間は、3.5~4時間であった。130°Cにて1時間の温浸後、ポリエーテルを蒸留して任意の未反応プロピレンオキシドまたはエチレンオキシドを取り出した。酸化防止剤を添加し、次いでポリエーテルを冷却し、排出した。特定のプロセス条件およびこの手順により製造したポリオールの特性は以下の通りであった:ポリオールDPOおよびEOで活性化前にスターター/触媒混合物へ添加した100ppmリン酸で開始したヒドロキシル化大豆油BioBasedTechnologiesによるArgol4.0、90/10のPO/EO比にて添加した3.5のEO、次いで25/75のPO/EO比にてアルコキシル化した25のEO、OH価=56.7、全EO含有量=28.5、第1級ヒドロキシル=31.3。ポリオールE90/10のPO/EO比にて添加した5.6のEO、次いで35/65のPO/EO比にてアルコキシル化した15のEO、OH価=56.1、全EO含有量=20.6、第1級ヒドロキシル=33。ポリオールFヒマシ油開始、90/10のPO/EO比にて添加した4.1のEO、次いで35/65のPO/EO比にてアルコキシル化した25のEO、OH価=55.9、全EO含有量=29.1、第1級ヒドロキシル=35.8。ポリオールGヒマシ油開始、90/10のPO/EO比にて添加した5.5のEO、次いで25/75のPO/EO比にてアルコキシル化した20のEO、OH価=56.7、全EO含有量=25.5、第1級ヒドロキシル=37.3。ポリオールHPOおよびEOで活性化前にスターター/触媒混合物へ添加した100ppmリン酸で開始したヒマシ油およいbヒドロキシル化大豆油BioBasedTechnologiesによるArgol4.0、90/10のPO/EO比にて添加した4.2のEO、次いで25/75のPO/EO比にてアルコキシル化した25のEO、OH価=55.9、全EO含有量=29.2、第1級ヒドロキシル=38.3。ポリオールIヒマシ油開始、90/10のPO/EO比にて添加した5.1のEO、次いで20/80のPO/EO比にてアルコキシル化した25のEO、OH価=54.8、全EO含有量=30.1、第1級ヒドロキシル=45.8。ポリオールJヒマシ油開始、90/10のPO/EO比にて添加した5.4のEO、次いで15/85のPO/EO比にてアルコキシル化した25のEO、OH価=56.8、全EO含有量=30.4、第1級ヒドロキシル=47.8。ポリオールKヒマシ油開始、90/10のPO/EO比にて添加した6.2のEO、次いで15/85のPO/EO比にてアルコキシル化した30のEO、OH価=56.1、全EO含有量=36.2、第1級ヒドロキシル=52.6。実施例1~9柔軟ポリウレタンフォームは、表1に示すポリオールの100重量部pbw、3.50pbwの蒸留水、1.0pbwのEvonikから名称B-4900として市販のシリコーン界面活性剤、0.10pbwの名称DabcoT-9としてAirProductsから市販のオクタン酸錫触媒、0.15pbwのMomentivePerformanceMaterialsから名称NiaxA-1として市販のアミン触媒およびBayerMaterialScienceからMondurTD-80として市販のトルエンジイソシアネートを、100のNCO/OH指数を得るために必要な量で用いて擬似熱硬化成形法により製造した。フォーム形成性混合物を、15×15×4インチアルミニウム金型中へ40°Cの温度において導入した。次いで金型温度を110°Cへ直ちに増加させ、反応混合物を20分間金型中で発泡させた。次いで成形フォームを冷却し、金型から取り除いた。フォームを、物理特性を測定する前に7日間周囲温度にて硬化させた。これらのフォームの特性を、ASTMD3574および当業者に既知の他の標準試験法に従って測定した。これらの測定特性もまた、表1に示す。実施例10~14柔軟ポリウレタンフォームは、表2に示す45重量部pbwのポリオールCおよび55pbwのポリオールBまたは他のポリオールおよび/または2種の組み合わせ、2.25pbwの蒸留水、0.5pbwのAirProductsから名称DC-5164として市販のシリコーン界面活性剤、0.30pbwのMomentivePerformanceMaterialsから名称NiaxA-33として市販のアミン触媒、0.10pbwのMomentivePerformanceMaterialsから名称NiaxA-1として市販のアミン触媒、およびBayerMaterialScienceからMondurTD-80として市販のトルエンジイソシアネートを、100のNCO/OH指数を得るために必要な量で用いて標準高復元力HR低温成形法により製造した。フォーム形成性混合物を、15×15×4インチアルミニウム金型中へ65.6°Cにて導入し、反応混合物を、該金型中で5.0分間発泡させた。成形フォームを金型から取出し、物理特性をASTM標準手順により試験する前に7日間硬化させた。該フォームの物理特性もまた表2に示す。例示の目的で本発明を上記に詳しく説明したが、そのような詳細は、単なる例示目的にすぎず、請求の範囲によって限定され得ることを除き、本発明の精神および範囲から逸脱することなく当業者によって変更され得ると理解される。"