拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1レンズ群、全体で負の屈折力を有する第2レンズ群、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第4レンズ群から構成され、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ、及び負レンズの2枚を配して構成され、前記第2レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凹の形状の負レンズ、及び正の屈折力を有するレンズ以下正レンズの2枚を配して構成され、前記第3レンズ群は、拡大側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、及び正レンズの7枚を配して構成され、前記第4レンズ群は、正レンズ1枚を配して構成されている広角レンズであって、前記第1レンズ群の合成焦点距離に関して下記条件式1を満足しており、前記第3レンズ群の合成焦点距離に関して下記条件式2を満足しており、前記第1レンズ群の最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離に関して下記条件式3を満足しており、前記第3レンズ群の最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面と前記第4レンズ群に配置されるレンズの拡大側面までの光軸上の距離に関して下記条件式4を満足していることを特徴とする広角レンズ。1-0.8<f/fI<-0.520.3<f/fIII<0.5312.0<TL/f<18.043.4<fb/f<4.6f:レンズ全系の合成焦点距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離830mmに合焦状態fI:第1レンズ群の合成焦点距離fIII:第3レンズ群の合成焦点距離TL:第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離830mmに合焦状態fb:第3レンズ群で最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面と第4レンズ群に配置されるレンズの拡大側面までの光軸上の距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離830mmに合焦状態前記第1レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ、及び負レンズの2枚を配して構成され、前記第1レンズ群を構成する2枚のレンズの焦点距離に関して下記条件式5を満足しており、前記第1レンズ群を構成する2枚の各レンズに使用される硝材の屈折特性に関して下記条件式6を満足していることを特徴とする請求項1記載の広角レンズ。50.6<f2/f1<1.061.0<N2/N1<1.4ただし、f1:第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズの焦点距離f2:第1レンズ群で最も縮小側に配置される負レンズの焦点距離N1:第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズの屈折率N2:第1レンズ群で最も縮小側に配置される負レンズの屈折率前記第2レンズ群は、拡大側から順に、負レンズ、正レンズの2枚を配して構成され、前記第2レンズ群の合成焦点距離に関して下記条件式7を満足しており、前記第2レンズ群を構成する2枚の各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式8を満足していることを特徴とする請求項1記載の広角レンズ。7-0.3<f/fII<-0.1815<V3-V4ただし、fII:第2レンズ群の合成焦点距離V3:第2レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V4:第2レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数前記第3レンズ群は、拡大側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、及び正レンズの7枚を配して構成され、拡大側から5枚目に配置される正レンズの焦点距離に関して下記条件式9を満足しており、前記第3レンズ群を構成する最も縮小側に配置される正レンズの縮小側の面のパワーに関して、下記条件式10を満足しており、前記第3群に使用される7枚の各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式11を満足していることを特徴とする請求項1記載の広角レンズ。90.2<f/f9<0.410-0.5<f/rIII11<-0.31120<V5V6V8V9V11/5-V7V10/2ただし、f9:第3レンズ群の拡大側から5枚目に配置されるレンズの焦点距離rIII11:第3レンズ群の最も縮小面側に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径V5:第3レンズ群で最も拡大側に配置される正レンズのアッベ数V6:第3レンズ群で拡大側から2枚目に配置される正レンズのアッベ数V7:第3レンズ群で拡大側から3枚目に配置される負レンズのアッベ数V8:第3レンズ群で拡大側から4枚目に配置される正レンズのアッベ数V9:第3レンズ群で拡大側から5枚目に配置される正レンズのアッベ数V10:第3レンズ群で拡大側から6枚目に配置される負レンズのアッベ数V11:第3レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数請求項1から請求項4のいずれかの1項に記載される広角レンズを搭載していることを特徴としたプロジェクタ装置。しかしながら、特許文献1の提案では、全画角が111度と広い画角を実現しているが全長が280mmと大きくなるため、ノート型パーソナルコンピュータなどと共に携帯可能な寸法のプロジェクタを実現することは困難である。本発明は、前述した事情に鑑み、DMDなどの光の反射方向を変えて画像を形成するライトバルブの特性に適しており、ライトバルブからの画像をスクリーン上或いはその他の壁面等に拡大投射する用途において結像性能が高く、さらにレンズ口径が小さくコンパクトな広角レンズを実現し、コンパクトで明るく、小さな会議室等の限られたスペースでも大きな画面を投射可能な高画質で携帯に便利な小型のプロジェクタ装置を提供することを目的としている。本発明は、拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1レンズ群、全体で負の屈折力を有する第2レンズ群、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第4レンズ群から構成され、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ、及び負レンズの2枚を配して構成され、前記第2レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凹の形状の負レンズ、及び正の屈折力を有するレンズ以下正レンズの2枚を配して構成され、前記第3レンズ群は、拡大側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、及び正レンズの7枚を配して構成され、前記第4レンズ群は、正レンズ1枚を配して構成されている広角レンズであって、前記第1レンズ群の合成焦点距離に関して下記条件式1を満足しており、前記第3レンズ群の合成焦点距離に関して下記条件式2を満足しており、前記第1レンズ群の最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離に関して下記条件式3を満足しており、前記第3レンズ群の最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面と前記第4レンズ群に配置されるレンズの拡大側面までの光軸上の距離に関して下記条件式4を満足していることを特徴とする。請求項11-0.8<f/fI<-0.520.3<f/fIII<0.5312.0<TL/f<18.043.4<fb/f<4.6f:レンズ全系の合成焦点距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離830mmに合焦状態fI:第1レンズ群の合成焦点距離fIII:第3レンズ群の合成焦点距離TL:第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離830mmに合焦状態fb:第3レンズ群で最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面と第4レンズ群に配置されるレンズの拡大側面までの光軸上の距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離830mmに合焦状態条件式1は、第1レンズ群のパワーに関する条件である。第1レンズ群は強い負のパワーを持ち、DMD等のライトバルブを照明するための光学系を配する為の空間を第3レンズ群と第4レンズ群の空気間隔部分に確保する目的を持っている。上限を超えると、第1レンズ群の負のパワーが小さくなり、第3レンズ群と第4レンズ群の空気間隔を確保するのが困難になり、下限を超えると負のパワーが大きくなり第3レンズ群の正のパワーを強めなければならず、諸収差のバランスを取るのが困難になる。条件式2は、第3レンズ群のパワーに関する条件であり、小型化と性能のバランスの条件となる。条件式2の上限を超えると第3レンズ群の正パワーが強くなり小型化には有利であるが収差の補正が困難になり、下限を超えるとレンズの正パワーが弱くなり小型化にすることが困難になる。条件式3は、第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離の条件であり、小型の条件となる。上限を超えると第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの距離が大きくなり、またレンズが大口径になり、小型化を損ねてしまい、下限を超えると、諸収差のバランスを取るのが困難になる。条件式4は、第3レンズ群で最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面と第4レンズ群に配置されるレンズの拡大側面までの光軸上の距離の条件であり、光源からの導光スペースを確保して、小型化を実現する条件となる。上限を超えると第3レンズ群の各レンズが大口径になり、小型化を損ねてしまい、下限を超えると光源からの導光スペースを確保するのが困難になる。請求項1記載の広角レンズにおいて、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ、及び負レンズの2枚を配して構成され、前記第1レンズ群を構成する2枚のレンズの焦点距離に関して下記条件式5を満足しており、前記第1レンズ群を構成する2枚の各レンズに使用される硝材の屈折特性に関して下記条件式6を満足していることを特徴とする。請求項250.6<f2/f1<1.061.0<N2/N1<1.4ただし、f1:第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズの焦点距離f2:第1レンズ群で最も縮小側に配置される負レンズの焦点距離N1:第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズの屈折率N2:第1レンズ群で最も縮小側に配置される負レンズの屈折率条件式5は、第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのパワーと、拡大側から2枚目に配置される負レンズのパワーに関する条件である。前述のように、第1レンズ群の負のパワーを増大することは、第3レンズ群と第4レンズ群の間の空気間隔を確保し、かつ小型化に有効なレトロフォーカスタイプの特徴であるが、1枚の負レンズのみでは、収差の補正が困難のため、2枚の負レンズにパワーを適切に配分する必要がある。上限を超えると第1レンズ群の最も拡大側に配置されるレンズのパワーが弱くなりコマ収差の補正が困難になり、下限を超えると歪曲収差の補正が困難になる。条件式6は、第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズの屈折率と、拡大側から2枚目に配置される負レンズの屈折率に関する条件である。全画角が110度クラスの広角レンズでは、第1群に強い負のパワーを持たせ、かつ収差を補正するために非球面を採用するのが有効であり、屈折率の高い硝材を使用した方が収差の補正が容易になるが、屈折率が高い硝材は高価であり、非球面加工のコストも高くなってしまうため、レンズの口径が大きい第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズの屈折率を、レンズ口径が小さい拡大側から2枚目に配置される負レンズの屈折率よりも低くすることにより、コスト低減が実現でき、また、1枚目のレンズにプラスチック材料を使用することも可能になる。請求項1記載の広角レンズにおいて、前記第2レンズ群は、拡大側から順に、負レンズ、正レンズの2枚を配して構成され、前記第2レンズ群の合成焦点距離に関して下記条件式7を満足しており、前記第2レンズ群を構成する2枚の各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式8を満足していることを特徴とする。請求項37-0.3<f/fII<-0.1815<V3-V4ただし、fII:第2レンズ群の合成焦点距離V3:第2レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V4:第2レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数条件式7は、第2レンズ群のパワーに関する条件である。第2レンズ群は、負のパワーを持ち、強い負のパワーを持つ第1レンズ群のパワーを補完する機能を有し、第1レンズ群での収差補正を可能にしている。下限を超えると、第2レンズ群のパワーが弱くなり収差の補正が困難になり、上限を超えると第2レンズ群からの光線が発散するため、第1レンズ群の口径が大きくなってしまう。条件式8は、第2レンズ群に配置される各レンズに使用される硝材の分散特性に関する条件であり、第2レンズ群内での色収差補正のための条件である。色収差を補正するには、各レンズのパワーが過大とならないことが必要で、そのためには条件式8を満たす負レンズと正レンズのアッベ数であることが必要な条件となる。下限を超えると、色収差の補正が困難となる。前記第3レンズ群は、拡大側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、及び正レンズの7枚を配して構成され、拡大側から5枚目に配置される正レンズの焦点距離に関して下記条件式9を満足しており、前記第3レンズ群を構成する最も縮小側に配置される正レンズの縮小側の面のパワーに関して、下記条件式10を満足しており、前記第3群に使用される7枚の各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式11を満足していることを特徴とする。請求項390.2<f/f9<0.410-0.5<f/rIII11<-0.31120<V5V6V8V9V11/5-V7V10/2ただし、f9:第3レンズ群の拡大側から5枚目に配置されるレンズの焦点距離rIII11:第3レンズ群の最も縮小面側に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径V5:第3レンズ群で最も拡大側に配置される正レンズのアッベ数V6:第3レンズ群で拡大側から2枚目に配置される正レンズのアッベ数V7:第3レンズ群で拡大側から3枚目に配置される負レンズのアッベ数V8:第3レンズ群で拡大側から4枚目に配置される正レンズのアッベ数V9:第3レンズ群で拡大側から5枚目に配置される正レンズのアッベ数V10:第3レンズ群で拡大側から6枚目に配置される負レンズのアッベ数V11:第3レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数条件式9は、第1レンズ群、及び第2レンズ群からの発散光束を補正し、大口径比を確保し、球面収差、コマ収差を補正する条件である。第3レンズ群は、第1レンズ群、及び第2レンズ群を射出する発散する光線束を集束する状態へと導くための強い正パワーを有しており、球面収差等の諸収差が発生する。第3レンズ群を構成するレンズは、拡大面側から正レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズの7枚構成として諸収差の補正をしているが、第3レンズ群の正パワーを適切にしないと収差補正不足になる。条件式9の上限を超えるとアンダーの球面収差が大きくなり、下限を超えるとオーバーの球面収差が大きくなり、周辺でのコマ収差の発生が著しくなり、収差の補正が困難になる。球面形状では、収差補正不足になることがあるが、その場合には第3レンズ群の拡大側から5枚目に配置されるレンズを非球面にすることで、レンズ全系の大口径比を確保し、レンズ全系の小径化と球面収差等の補正が可能になる。条件式10は、第3レンズ群の最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面の形状に関するする条件であり、レンズ全系における球面収差、コマ収差をきめ細かく補正するための条件式である。前記第3レンズ群の拡大側面から6枚のレンズで補正しきれずに残存する球面収差、コマ収差を補正している。上限を超えると補正不足となり、逆に下限を超えると補正過剰となる。条件式11は、第3レンズ群内での色収差補正のための条件である。軸上色収差、及び倍率色収差を補正するには、各レンズのパワーが過大とならないことが必要で、そのためには条件式11を満たす正レンズ、及び負レンズのアッベ数であることが必要な条件となる。下限を超えると、色収差の補正が困難となる。このように本発明による広角レンズをプロジェクタ装置に搭載することにより装置全体を小型化することが可能となり請求項4、携帯にも便利な薄型のプロジェクタ装置を提供することが出来る。本発明によれば、DMDなどのライトバルブの特性に適した結像性能が高くコンパクトな広角レンズを実現し、小型で明るく、高画質のプロジェクタを提供することが出来る。以下、具体的な数値実施例について、本発明を説明する。以下の第1実施例から第6実施例のコンパクトな広角レンズでは拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1レンズ群レンズ群名称LG1、全体で負の屈折力を有する第2レンズ群レンズ群名称LG2、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群レンズ群名称LG3、全体で正の屈折力を有する第4レンズ群レンズ群名称LG4から構成され、前記第1レンズ群LG1は、拡大側から順に、拡大側に凸のメニスカス形状の負レンズレンズ名称をL11、拡大側面の名称を101、縮小側面の名称を102とする、負レンズレンズ名称L12、拡大側面103、縮小側面104を配して構成され、前記第2レンズ群LG2は、拡大側から順に、負レンズレンズ名称L21、拡大側面201、縮小側の接合面202、及び正レンズレンズ名称L22、拡大側の接合面202、縮小側面203の接合系を配して構成され、前記第3レンズ群LG3は、拡大側から順に、正レンズレンズ名称L31、拡大側面301、縮小側面302、正レンズレンズ名称L32、拡大側面303、縮小側の接合面304、負レンズレンズ名称L33、拡大側の接合面304、縮小側の接合面305、正レンズレンズ名称L34、拡大側の接合面305、縮小側面306、正レンズレンズ名称L35、拡大側面307、縮小側面308、負レンズレンズ名称L36、拡大側面309、縮小側の接合面310、及び正レンズレンズ名称L37、拡大側の接合面310、縮小側面311の接合系を配して構成され、前記第4レンズ群L4は、正レンズ一枚レンズ名称L41、拡大側面401、縮小側面402を配して構成され、続いて前記第4レンズ群LG4の縮小側とライトバルブ面との間には僅かな空気間隔をおいて配置されるDMD等のライトバルブの構成部品であるカバーガラスCG拡大側面C01、縮小側面C02を配して構成されている。各実施例において使用している非球面については、周知のごとく、光軸方向にZ軸、光軸と直交する方向にY軸をとるとき、非球面式:Z=Y2/r/1√{1-1KY/r2}AY4BY6CY8DY10....で与えられる曲線を光軸の回りに回転して得られる曲面で、近軸曲率半径:r、円錐定数:K、高次の非球面係数:A、B、C、D....を与えて形状を定義する。尚表中の円錐定数及び高次の非球面係数の表記においてEとそれに続く数字は10の累乗を表している。例えば、E-4は104を意味し、この数値を直前の数値に掛ければ良い。[実施例1]本発明のコンパクトな広角レンズの第1実施例について数値例を表1に示す。また図1は、そのレンズ構成図、図2はその諸収差図である。表及び図面中、fは広角レンズ全系の焦点距離、FnoはFナンバー、2ωは広角レンズの全画角単位:度を表す。また、rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、ndはd線に対する屈折率、νdはd線のアッベ数を示すただし、表中の合焦動作により変化する数値は101面からの物体距離を830mmとした合焦状態での数値。諸収差図中の球面収差図におけるCA1、CA2、CA3はそれぞれCA1=550.0nm、CA2=450.0nm、CA3=620.0nmの波長における収差曲線である。非点収差図におけるSはサジタル、Mはメリディオナルを示している。また、全般に亘り特別に記載のない限り、諸値の計算に使用している波長はCA1=550.0nmであり、長さの単位はmmである。[実施例2]本発明のコンパクトな広角レンズの第2実施例について数値例を表2に示す。また図3は、そのレンズ構成図、図4はその諸収差図である。[実施例3]本発明のコンパクトな広角レンズの第3実施例について数値例を表3に示す。また図5はそのレンズ構成図、図6はその諸収差図である。[実施例4]本発明のコンパクトな広角レンズの第4実施例について数値例を表4に示す。また図7はそのレンズ構成図、図8はその諸収差図である。[実施例5]本発明のコンパクトな広角レンズの第5実施例について数値例を表5に示す。また図9はそのレンズ構成図、図10はその諸収差図である。[実施例6]本発明のコンパクトな広角レンズの第6実施例について数値例を表6に示す。また図11はそのレンズ構成図、図12はその諸収差図である。次に第1実施例から第6実施例に関して条件式1から条件式11に対応する値を、まとめて表7に示す。表7から明らかなように、第1実施例から第6実施例の各実施例に関する数値は条件式1から11を満足しているとともに、各実施例における収差図からも明らかなように、各収差とも良好に補正されている。以下に、本願の出願当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。請求項1記載の発明は、拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1レンズ群、全体で負の屈折力を有する第2レンズ群、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第4レンズ群から構成され、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ、及び負レンズの2枚を配して構成され、前記第2レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凹の形状の負レンズ、及び正の屈折力を有するレンズ以下正レンズの2枚を配して構成され、前記第3レンズ群は、拡大側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、及び正レンズの7枚を配して構成され、前記第4レンズ群は、正レンズ1枚を配して構成されている広角レンズであって、前記第1レンズ群の合成焦点距離に関して下記条件式1を満足しており、前記第3レンズ群の合成焦点距離に関して下記条件式2を満足しており、前記第1レンズ群の最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離に関して下記条件式3を満足しており、前記第3レンズ群の最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面と前記第4レンズ群に配置されるレンズの拡大側面までの光軸上の距離に関して下記条件式4を満足していることを特徴とする。1-0.8<f/fI<-0.520.3<f/fIII<0.5312.0<TL/f<18.043.4<fb/f<4.6f:レンズ全系の合成焦点距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離830mmに合焦状態fI:第1レンズ群の合成焦点距離fIII:第3レンズ群の合成焦点距離TL:第1レンズ群で最も拡大側に配置されるレンズの拡大側面と合焦位置までの光軸上の距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離830mmに合焦状態fb:第3レンズ群で最も縮小側に配置されるレンズの縮小側面と第4レンズ群に配置されるレンズの拡大側面までの光軸上の距離第1レンズ群の最も拡大側面からの拡大側物体距離830mmに合焦状態請求項2記載の発明は、請求項1記載の広角レンズにおいて、前記第1レンズ群は、拡大側から順に、拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ、及び負レンズの2枚を配して構成され、前記第1レンズ群を構成する2枚のレンズの焦点距離に関して下記条件式5を満足しており、前記第1レンズ群を構成する2枚の各レンズに使用される硝材の屈折特性に関して下記条件式6を満足していることを特徴とする。50.6<f2/f1<1.061.0<N2/N1<1.4ただし、f1:第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズの焦点距離f2:第1レンズ群で最も縮小側に配置される負レンズの焦点距離N1:第1レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズの屈折率N2:第1レンズ群で最も縮小側に配置される負レンズの屈折率請求項3記載の発明は、請求項1記載の広角レンズにおいて、前記第2レンズ群は、拡大側から順に、負レンズ、正レンズの2枚を配して構成され、前記第2レンズ群の合成焦点距離に関して下記条件式7を満足しており、前記第2レンズ群を構成する2枚の各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式8を満足していることを特徴とする。7-0.3<f/fII<-0.1815<V3-V4ただし、fII:第2レンズ群の合成焦点距離V3:第2レンズ群で最も拡大側に配置される負レンズのアッベ数V4:第2レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数請求項4記載の発明は、請求項1記載の広角レンズにおいて、前記第3レンズ群は、拡大側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズ、正レンズ、負レンズ、及び正レンズの7枚を配して構成され、拡大側から5枚目に配置される正レンズの焦点距離に関して下記条件式9を満足しており、前記第3レンズ群を構成する最も縮小側に配置される正レンズの縮小側の面のパワーに関して、下記条件式10を満足しており、前記第3群に使用される7枚の各レンズに使用される硝材の分散特性に関して下記条件式11を満足していることを特徴とする。90.2<f/f9<0.410-0.5<f/rIII11<-0.31120<V5V6V8V9V11/5-V7V10/2ただし、f9:第3レンズ群の拡大側から5枚目に配置されるレンズの焦点距離rIII11:第3レンズ群の最も縮小面側に配置されるレンズの縮小側面の曲率半径V5:第3レンズ群で最も拡大側に配置される正レンズのアッベ数V6:第3レンズ群で拡大側から2枚目に配置される正レンズのアッベ数V7:第3レンズ群で拡大側から3枚目に配置される負レンズのアッベ数V8:第3レンズ群で拡大側から4枚目に配置される正レンズのアッベ数V9:第3レンズ群で拡大側から5枚目に配置される正レンズのアッベ数V10:第3レンズ群で拡大側から6枚目に配置される負レンズのアッベ数V11:第3レンズ群で最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数請求項5記載の発明は、プロジェクタ装置において、請求項1から請求項4のいずれかの1項に記載される広角レンズを搭載していることを特徴とする。