"ナフタレンジイソシアネートと芳香族基含有グリシジルエーテルのメタアクリル酸付加物との反応物A、芳香族基含有モノメタアクリレートB、及び、光重合開始剤Cを含み、前記A及びB成分以外のエチレン性不飽和化合物Dを含んでいてもよく、A、B及びD成分の合計量100重量部に対して、A成分を10~60重量部、B成分を40~90重量部、C成分を0.01~20重量部及びD成分を含まないか、又は、D成分を0重量部を超え50重量部以下含むことを特徴とする活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。前記A成分が、下記式1で表される化合物である請求項1記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。但し、式1において、R1、R2はそれぞれ独立して水素原子又はメチル基を表し、Ar1、Ar2はそれぞれ独立して水素原子又はフェニル基但し、フェニル基は炭素数10以下のアルキル基又は塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子で置換されていても良いを表す。前記A成分において、化合物が、フェニルグリシジルエーテルとメタアクリル酸との付加物又は/及びフェニルフェニルグリシジルエーテルとメタアクリル酸との付加物である請求項1又は請求項2記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。前記B成分が、下記式2で示されるモノメタアクリレート又は/及び下記式3で示されるモノメタアクリレートである請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。但し、式2において、R3及びR4は、それぞれ独立して水素原子又はメチル基を表し、lは0~4の整数を表す。但し、式3において、R5及びR6は、それぞれ独立して水素原子又はメチル基を表し、mは0~4の整数を表す。前記D成分を含み、かつ前記D成分が、3個以上のメタアクリロイル基を有する化合物又は/及びN-ビニルカルバゾールを含み、A、B及びD成分の合計量100重量部に対してこれらを0.5~30重量部含有する請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。さらに、フェニル基中に少なくとも1個の基-CCH32R7R7はアルキル基又はフェニル基を表すを有するフェノール化合物E、及び亜リン酸エステル化合物但し、組成物に溶解性を有するものFを含有する請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。前記E成分が、下記式4で表される化合物を含む請求項6記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。式4において、R7はアルキル基又はフェニル基を表し、R8は水素原子、アルキル基又はフェニル基を表し、R9及びR10は水素原子又はメチル基を表し、Xはn価の基を表し、nは1~4の整数を表す。前記E成分が、上記式4においてXが1つ以上のエステル結合を有する基である化合物E1を含む請求項7記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。前記E1が、下記式4で表される化合物である請求項8記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。但し、式4において、R11は炭素数1~20のアルキル基を表す。前記E1が、下記式5で表される化合物である請求項8記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。前記F成分が、下記式7で表される化合物である請求項6~請求項10のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。POR1237但し、式7において、R12はアルキル基又は芳香族基を表す。前記C成分が、アセトフェノン類及びアシルフォスフィンオキシド類を含む請求項1~請求項11のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。前記アセトフェノン類が1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンであり、前記アシルフォスフィンオキシド類が2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキシドである請求項12記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。硬化後の25°C、ナトリウムD線における屈折率が1.570以上である請求項1~請求項13のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。レンズシート用である請求項1~請求項14のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。しかしながら、前記した特許文献7又は8に記載されているような従来の活性エネルギー線硬化型組成物は、プロジェクションテレビ等の薄型化で要求される様な、さらに高度の屈折率及び透明性が要求される用途では不十分なものであった。また、高屈折率の組成物を得るために、高屈折率であるメタアクリレートを組み合わせた組成物とすると、レンズ形状を有するスタンパーからの離型性や転写フィルムへの密着性が良好ではなく、生産性に問題があった。また、組成物の使用に当たっては、レンズ形状を有するスタンパーへ組成物を流し入れるため、組成物は低粘度であること、より好ましくは室温25°C、以下においても同様である。で低粘度であるのが好ましい。しかしながら、光学部材としての性能に注力した従来の組成物は高粘度となってしまい、作業性に問題があるうえ、スタンパーへ組成物の流し入れが困難になる場合があった。また、光学部材に対しては、熱による着色がないことが要求されるが、従来の活性エネルギー線硬化型組成物では、前記した性能に優れる場合であっても、硬化物が熱による着色が見られることがあった。本発明者は、低粘度であり、得られる硬化物がスタンパーからの離型性や転写フィルムへの密着性に優れ、かつ高屈折率を両立でき、得られる硬化物は熱による着色が少ない活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物を見出すため鋭意検討を行ったのである。本発明者らは、前記の課題を解決するため種々の検討を行った結果、ナフタレン構造を有する特定のウレタンメタアクリレート、芳香族基を有するモノメタアクリレートを必須成分として含有する組成物が、得られる硬化物が、スタンパーからの離型性、転写フィルムへの密着性に優れ、かつ高屈折率であることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明の上記課題は、下記の手段により解決された。ナフタレンジイソシアネートと芳香族基含有グリシジルエーテルのメタアクリル酸付加物との反応物A、芳香族基含有モノメタアクリレートB、及び、光重合開始剤Cを含み、前記A及びB成分以外のエチレン性不飽和化合物Dを含んでいてもよく、A、B及びD成分の合計量100重量部に対して、A成分を10~60重量部、B成分を40~90重量部、C成分を0.01~20重量部及びD成分を含まないか、又は、D成分を0重量部を超え50重量部以下含むことを特徴とする活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物。尚、本明細書においては、アクリル酸又はメタクリル酸をメタアクリル酸と表し、アクリレート又はメタクリレートをメタアクリレートと表す。本発明の組成物は、低粘度であり室温での作業性に優れたものであり、得られる硬化物は、透明性に優れ、高屈折率でかつ光線透過率も良好で、スタンパーからの離型性や転写フィルムへの密着性に優れるものあり、透明性、高屈折率及び高光線透過率が要求されるレンズシート及びプラスチックレンズ等の光学部材に好適に使用できる。本発明は、ナフタレンジイソシアネートと芳香族基含有グリシジルエーテルのメタアクリル酸付加物との反応物A以下、A成分という、芳香族基含有モノメタアクリレートB以下、B成分という及び、光重合開始剤Cを含み、前記A及びB成分以外のエチレン性不飽和化合物Dを含んでいてもよく、A、B及びD成分の合計量100重量部に対して、A成分を10~60重量部、B成分を40~90重量部、C成分を0.01~20重量部及びD成分を含まないか、又は、D成分を0重量部を超え50重量部以下含むことを特徴とする活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物以下、単に本発明の組成物ともいう。に関する。以下、それぞれの構成成分について詳細に説明する。1.A成分A成分は、ナフタレンジイソシアネート以下、化合物というと芳香族基含有グリシジルエーテルのメタアクリル酸付加物以下、化合物というとの反応物である。化合物としては、ナフタレン環の任意の位置に2個のイソシアネート基を有する化合物を使用できるが、反応性の観点からは、分子中のイソシアネート基の距離が近いと2個目のイソシアネートの反応性が低下するために、これらの位置は離れていたほうが良く、さらには工業的に入手しやすいという理由で、ナフタレン-1,5-ジイソシアネートが好ましい。化合物における芳香族基含有グリシジルエーテルにおいて、芳香族基としてはフェニル基、p-クミルフェニル基及びフェニルフェニル基等が挙げられ、これらの基は、アルキル基又はハロゲン原子で置換されていても良い。アルキル基としては、炭素数1~10のアルキル基が好ましい。ハロゲン原子としては、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子が挙げられる。化合物における芳香族基含有グリシジルエーテルの具体例としては、モノグリシジルエーテルが好ましく、フェニルグリシジルエーテル、o-フェニルフェニルグリシジルエーテル、p-フェニルフェニルグリシジルエーテル等が挙げられ、これら化合物の芳香族基は、アルキル基又はハロゲン原子で置換されている化合物であっても良い。化合物は、通常エポキシメタアクリレートと称され、具体例としては、フェニルグリシジルエーテルとメタアクリル酸との付加物、o-フェニルフェニルグリシジルエーテルとメタアクリル酸との付加物及びp-フェニルフェニルグリシジルエーテルとメタアクリル酸との付加物等が挙げられ、得られる組成物の硬化物が屈折率をより高くできることから、o-フェニルフェニルグリシジルエーテルとメタアクリル酸との付加物が特に好ましい。化合物は、市販されており、例えばフェニルグリシジルエーテルとアクリル酸との付加物東亞合成株製アロニックスM-5700、o-フェニルフェニルグリシジルエーテルとアクリル酸との付加物である東亞合成株製アロニックスTO-1317等が挙げられる。化合物は、常法に従い製造されたもので良く、製造方法としては、芳香族基含有グリシジルエーテルとメタアクリル酸を、触媒の存在下に加熱攪拌する方法等が挙げられる。この場合、芳香族基含有グリシジルエーテルのエポキシ基1モル当量に対して、メタアクリル酸を好ましくは0.7~1.5モル当量、さらに好ましくは0.9~1.1モル当量となる比率で反応させて得られたものが好ましい。A成分としては、下記式1で表される化合物が好ましい。但し、式1において、R1、R2はそれぞれ独立して水素原子又はメチル基を表し、Ar1、Ar2はそれぞれ独立して水素原子又はフェニル基但し、フェニル基は炭素数10以下のアルキル基又は塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子で置換されていても良い。を表す。A成分の製造方法としては、常法に従えば良く、化合物と化合物をウレタン化触媒の存在下に、加熱攪拌する方法等が挙げられる。また、化合物に対する化合物の割合としては、化合物中のイソシアネート基合計量1モルに対して、化合物中の水酸基合計量1.0~1.3モルであることが、化合物を未反応で残存させることがなく好ましい。化合物が未反応で残存しないようにすることで、保存や使用の際に溶解性が悪いウレア等の生成し、光学部材用途に使用する場合に濁りの発生を防止することができる。前記した通り、A成分としては、化合物としてフェニルフェニルグリシジルエーテルとメタアクリル酸の付加物が好ましく、o-フェニルフェニルグリシジルエーテルとメタアクリル酸の付加物がより好ましい。このため、A成分としては、化合物として、フェニルフェニルグリシジルエーテルとメタアクリル酸の付加物以下、PPGEMAという及びフェニルグリシジルエーテルとメタアクリル酸の付加物以下、PGEMAというを併用し、これと化合物を反応させ得られた化合物が、結晶化をより抑制し、他の成分との相溶性により優れるため好ましい。この反応で得られるA成分は、前記式1において、Ar1が水素原子でAr2がフェニル基である化合物、Ar1及びAr2が水素原子である化合物及びAr1及びAr2がフェニル基である化合物の混合物が得られる。この反応における、化合物に対する、PGEMA及びPPGEMAの割合としては、PGEMA及びPPGEMAの合計量に対して、PGEMが20~90モル及びPPGEMAが80~10モルの割合で使用することが好ましい。PGEMAを20モル以上、又はPPGEMAを80モル以下で使用することにより、得られるA成分が、反応溶媒中に溶解せずに濁りを生じたり結晶化して析出することを防止することができ、また、組成物として使用する場合、他の成分との相溶性が低下してしまうことを防止することができる。一方、PGEMAを90モル以下、又はPPGEMAを10モル以上で使用することにより、得られるA成分を高い屈折率の化合物とすることができ、A成分の粘度を低くすることができるため、有機溶媒の添加量を少なくすることができる。PGEMA及びPPGEMAの割合としては、前記合計量に対してPGEMAを20~60モル及びPPGEMAを40~80モルの割合が好ましい。また、化合物に対する、PGEMA及びPPGEMAの合計量の割合としては、化合物中のイソシアネート基合計量1モルに対して、PGEMA及びPPGEMA中の水酸基合計量1.0~1.3モルであることが、化合物を未反応で残存させることがなく好ましい。化合物が未反応で残存しないようにすることで、保存や使用の際に溶解性が悪いウレア等の生成し、光学部材用途に使用する場合に濁りの発生を防止することができる。また、一般的にウレタンメタアクリレートの製造においては、ポリオール成分が用いられるが、ポリオールを併用することにより得られるウレタンアクリレートの屈折率が低下する。したがって、本発明におけるA成分は、ポリオールを含まないことが好ましい。本発明の組成物におけるA成分の含有割合は、A、B及びD成分以下、硬化性成分というの合計量100重量部に対して、10~60重量部であり、好ましくは15~50重量部である。A成分の割合を10重量部以上とすることにより、硬化による収縮や変形を抑え、形状が良好な硬化物シートを得ることができ、一方、60重量部以下とすることにより、得られる硬化物の着色を少なくすることができ、かつ取り扱いやすい粘度にでき、気泡によりシートに欠陥が発生するのを防ぐことができる。2.B成分B成分は、芳香族基含有モノメタアクリレートである。B成分は、組成物を低粘度化し、又組成物の結晶化を防ぐことができるうえ、硬化物に屈折率等の光学特性を付与することができる成分である。B成分における芳香族基としては、フェニル基、p-クミルフェニル基及びフェニルフェニル基等が挙げられ、これらの基は、アルキル基又はハロゲン原子で置換されていても良い。アルキル基としては、炭素数1~10のアルキル基が好ましい。ハロゲン原子としては、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子が挙げられる。これらの基の中でも、得られる組成物の硬化物の屈折率が高いものとなる点で、p-クミルフェニル基及びフェニルフェニル基が好ましい。B成分としては、さらに組成物の結晶化を防ぐことができる点で、下記式2で表されるモノメタアクリレート以下成分という又は/及び下記式3で表されるモノメタアクリレート以下成分というが好ましい。式2において、R3及びR4は、それぞれ独立して、水素原子又はメチル基を表し、nは0~4の整数を表す。式3において、R5及びR6はそれぞれ独立して、水素原子又はメチル基を表し、mは0~4の整数を表す。成分の具体例としては、例えば、p-クミルフェニルメタアクリレート及びp-クミルフェノキシエチルメタアクリレート等が挙げられる。成分としては、良好な硬化性が得られるということから、R3は水素原子であることが好ましい。また、得られる硬化物の屈折率がより高いものとなるうえ、組成物の粘度を低く抑えることができることから、lは0~2であることが好ましい。これらの中でも、室温で液状であり扱いやすく、屈折率が高く、入手しやすい点で、p-クミルフェニルアクリレート及びp-クミルフェノキシエチルアクリレートが好ましい。成分の具体例としては、例えば、o-フェニルフェニルメタアクリレート、m-フェニルフェニルメタアクリレート、p-フェニルフェニルメタアクリレート、o-フェニルフェノキシエチルメタアクリレート、m-フェニルフェノキシエチルメタアクリレート及びp-フェニルフェノキシエチルメタアクリレート等が挙げられる。これらの中でも、室温で液状であり扱いやすく、入手しやすい点で、o-フェニルフェニルアクリレート及びo-フェニルフェノキシエチルメタアクリレートが好ましい。さらにこれらの中でも、組成物の粘度を低く抑えることができることから、p=0であるo-フェニルフェニルメタアクリレートが特に好ましい。本発明の組成物におけるB成分の含有割合は、硬化性成分の合計量100重量部に対して、40~90重量部であり、好ましくは45~80重量部である。B成分の割合を40重量部以上とすることにより、硬化物の屈折率を高くでき、後記E及びF成分を配合する場合は、これらの相溶性を向上させることができ、一方、90重量部以下とすることにより、硬化物の耐熱性や機械的強度を高くすることができる。3.C成分C成分の光重合開始剤は、前記した硬化性成分を紫外線又は可視光線の照射により硬化させるために配合するものである。C成分の具体例としては、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル及びベンゾインプロピルエーテル等のベンゾイン類;アセトフェノン、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン、2,2-ジエトキシ-2-フェニルアセトフェノン、1,1-ジクロロアセトフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、2-メチル-1-4-メチルチオフェニル-2-モルフォリノ-プロパン-1-オン及びN,N-ジメチルアミノアセトフェノン等のアセトフェノン類;2-メチルアントラキノン、1-クロロアントラキノン及び2-アミルアントラキノン等のアントラキノン類;2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2-クロロチオキサントン及び2,4-ジイソプロピルチオキサントン等のチオキサントン類;アセトフェノンジメチルケタール及びベンジルジメチルケタール等のケタール類;ベンゾフェノン、メチルベンゾフェノン、4,4’-ジクロロベンゾフェノン、4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノン、ミヒラーズケトン及び4-ベンゾイル-4’-メチルジフェニルサルファイド等のベンゾフェノン類;並びに2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド及びビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルフォスフィンオキサイド等のアシルフォスフィンオキサイド類等が挙げられる。これらの中でも、C成分は、アセトフェノン類及びアシルフォスフィンオキシド類を併用することが好ましく、アセトフェノン類が1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンであり、アシルフォスフィンオキシド類が2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキシドであることがより好ましい。C成分として、アセトフェノン類及びアシルフォスフィンオキシド類を併用することにより、組成物が表面硬化及び内部硬化に優れるという硬化性に優れるものとなる。C成分は、単独で使用しても、2種以上を併用しても良い。本発明の組成物におけるC成分の含有割合は、硬化性成分の合計100重量部に対して、0.01~20重量部であり、好ましくは0.5~10重量部である。C成分の割合を0.01重量部以上とすることにより、少ないエネルギーの活性エネルギー線照射により光学部材が得られるため生産性に優れ、一方、20重量部以下とすることにより、開始剤の分解物による光学部材の着色を防ぐことができる。4.D成分本発明の組成物は、エチレン性不飽和化合物として前記A及びB成分のみを含む組成物であっても良いが、必要に応じてD成分であるA及びB成分以外のエチレン性不飽和化合物を含んでいても良い。D成分としては、エチレン性不飽和基を含有する化合物であれば種々の化合物が使用でき、ビニル化合物及びメタアクリレート等が挙げられ、メタアクリレートが好ましい。メタアクリレートの具体例としては、1個のメタアクリロイル基を有するメタアクリレート以下、単官能メタアクリレートという及び2個以上のメタアクリロイル基を有するメタアクリレート以下、多官能メタアクリレートというが挙げられる。単官能メタアクリレートとしては、フェノキシエチルメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、カルビトールメタアクリレート、メタアクリロイルモルホリン、グリシジルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、マレイミド基を有するメタアクリレート及び1,4-ブタンジオールモノメタアクリレート等が挙げられる。多官能メタアクリレートにおいて、2官能メタアクリレートとしては、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ノナンジオールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、エチレングリコールジメタアクリレート、トリブロモフェニルオキシエチルメタアクリレート等が挙げられる。3官能以上のメタアクリレートとしては、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート及びトリス2-メタアクリロイルオキシエチルイソシアヌレート等が挙げられる多官能メタアクリレートとしては、オリゴマーも使用でき、ポリウレタンポリメタアクリレート及びポリエステルポリメタアクリレート等が挙げられる。ビニル化合物としては、N-ビニルカプロラクタム、N-ビニルカルバゾール、ビニルナフタレンを挙げることができる。これらの化合物は、単独で使用しても、又は2種以上を組み合わせて使用しても良い。D成分の含有割合は、硬化性成分の合計量100重量部に対して、0~50重量部であり、好ましくは5~40重量部である。D成分の割合を50重量部以下とすることにより得られる光学部材の屈折率をより高くできる。D成分としては、硬化物の屈折率をより高いものとすることができるため、N-ビニルカルバゾールを使用することが好ましい。N-ビニルカルバゾールは、他の成分との相溶性、及び、配合液における結晶化を抑制する観点から、硬化性成分の合計100重量部に対して、0重量部以上40重量部以下とすることが好ましく、0.5~30重量部を配合することがより好ましい。D成分としては、3官能以上のメタアクリレートが、スタンパーからの良好な離型性を得るために効果があり好ましい。3官能以上のメタアクリレートの含有割合としては、硬化性成分の合計100重量部に対して、0.5~30重量部を配合することが好ましく、より好ましくは5~20重量部である。0.5重量部以上とすることにより、転写フィルムへの密着性に優れるものとすることができるうえ、硬化物が柔軟性に優れるため、脆くなりレンズ形状に欠陥が出ることを防止することができる。一方、30重量部以下とすることで、十分な離型性が得ることができる。3官能以上のメタアクリレートは、市販されており、東亞合成株製、アロニックスM-305以下、アロニックスの記載は省略、M-309、M-310、M-315、M-320、M-350、M-360、M-402、M-404、M-408及びM-450等が挙げられる。5.その他の成分本発明の組成物は、前記A~C成分を必須とし、任意成分としてD成分を含んでいてもよいものであるが、目的に応じて種々の成分を配合することができる。硬化物の経時での着色を著しく低く抑える目的で、組成物に、フェニル基中に少なくとも1個の基-CCH32RRはアルキル基又はフェニル基を表すを有するフェノール化合物以下、E成分という及び亜リン酸エステル化合物但し、組成物に溶解性を有するものF以下、F成分というを配合することが好ましい。以下、E及びF成分について説明する。5-1.E成分E成分は、フェニル基中に少なくとも1個の基-CCH32RRはアルキル基又はフェニル基を表すを有するフェノール化合物である。E成分のRのアルキル基としては、炭素数1~10のものが挙げられ、炭素数1~4のアルキル基が好ましく、メチル基がより好ましい。フェニル基中の基-CCH32Rの数としては、1個又は2個が好ましい。E成分としては、下記式4で表される化合物を含むことが好ましく、1種又は2種以上の式4で表される化合物のみであることがより好ましい。式4において、R7はアルキル基又はフェニル基を表し、R8は水素原子、アルキル基又はフェニル基を表し、R9及びR10は水素原子又はメチル基を表し、Xはn価の基を表し、nは1~4の整数を表す。式4において、Xは1価又は2価の基で、mは1又は2の整数が好ましい。また、式4のR7におけるアルキル基としては、炭素数1~20のアルキル基であることが好ましい。式4の化合物としては、下記式4’又は/及び式4で表される化合物が好ましい。式4において、Xの具体例としては、以下に示す1価~4価の基が挙げられる。1価の基としては、アルキル基、1つ以上のエステル結合-COO-及び/又は-OCO-を有する基、ベンゾトリアゾイル基及びヒンダードアミノ骨格を含む基等が挙げられる。アルキル基としては、炭素数2以上のアルキル基が、硬化物の着色防止に優れる点で好ましい。1つ以上のエステル結合を有する基としては、アルコキシカルボニルアルキル基が例示でき、-R13COOR11で表される基であることが好ましい。ここで、R13は、エチレン基等の炭素数1~12のアルキレン基であり、R11は炭素数1~20のアルキル基を表す。R13としては、炭素数2~6のアルキレン基が好ましい。2価の基としては、アルキレン基及び1つ以上のエステル結合を有する基等が挙げられる。1つ以上のエステル結合を有する基としては、1価~4価のアルキル基、エステル結合、及び、エーテル結合よりなる群から選ばれた構造を2以上連結し、かつ1つ以上のエステル結合を有する2価の基が例示でき、スピロオルソエーテル環及び1つ以上のエステル結合を有する2価の基であることが好ましい。3価の基としては、イソシアヌル基1,3,5-トリアジン-2,4,61H,3H,5H-トリオン-1,3,5-トリイル基等が挙げられる。4価の基としては、1つ以上のエステル結合を有する基等が挙げられ、1価~4価のアルキル基、エステル結合、及び、エーテル結合よりなる群から選ばれた構造を2以上連結し、かつ1つ以上のエステル結合を有する4価の基が好ましく挙げられる。より具体的には、CCH2OCOR13-4等が挙げられる。R13は、前記と同様に、炭素数1~12のアルキレン基を表し、前記と同様のものが好ましい。また、前記式4で表される化合物としては、Xが1つ以上のエステル結合を有する基である化合物E1以下、E1成分というがより好ましい。E1成分において、モノフェノール化合物の好ましい例としては、下記式4で表される化合物等が挙げられる。但し、式4において、R11は炭素数1~20のアルキル基を表す。式4において、R11の炭素数が1以上であると、組成物に対する溶解性が十分であり、また、炭素数が20以下であると、少量で所望の効果を得ることができ、均一な組成物が得られる。モノフェノール化合物の具体例としては、R11が-C18H37である化合物が、株アデカより、製品名AO-50として販売されているため入手が容易であり好ましい。E成分において、ジフェノール化合物の好ましい例としては、下記式5で表される化合物等が挙げられる。5-2.F成分F成分は、亜リン酸エステル化合物であり、組成物に溶解性を有する必要がある。本発明において溶解性を有するとは、組成物を-10°Cで7日間静置し、析出が見られないことを意味する。本発明では、F成分を含むことにより、特に積層体に光と熱が同時に加わるような場合の着色を抑える効果を奏するのに加え、寒冷地においても析出してしまうという問題がないものである。F成分としては、種々の化合物を使用することができる。F成分としては、下記式6~8で表される化合物等が挙げられる。POR1236但し、式6において、R10はアルキル基又は芳香族基を表す。複数個のR12は、それぞれ同一であっても異なっていても良いR14O2P-O-R15-O-POR1427但し、式7において、R14はアルキル基を表し、R15は芳香環を有する2価の基を表す。複数個のR14は、それぞれ同一であっても異なっていても良い但し、式8において、R16はアルキル基又は芳香族基を表す。複数個のR16は、それぞれ同一であっても異なっていても良いR12、R14、及びR16のアルキル基としては、直鎖状でも分岐状でも良い。炭素数としては1~20のものが挙げられ、組成物に対する溶解性に優れるため炭素数としては6~14のものが好ましい。R12及びR16の芳香族基としては、フェニル基、アルキル置換フェニル基等が挙げられる。アルキル置換フェニル基において、アルキル基としては、直鎖状でも分岐状でも良い。炭素数としては1~18のものが挙げられ、組成物に対する溶解性に優れるため炭素数としては6~15のものが好ましい。R15の芳香環を有する2価の基としては、例えば下記で表される基等が挙げられる。F成分としては、式6及び式7の化合物が、スピロビシクロ骨格を有する式8の化合物よりも、組成物への溶解性に優れ、又長期着色抑制効果に優れるため好ましい。さらに式6の化合物が、少量の添加で熱や光に対する着色抑制効果に優れるためより好ましい。式6の化合物としては、Rがアルキル基である場合Ralと表すとRが芳香族基である場合Rarと表すとで、下記式61~64で表される化合物がある。PORal361RarOPORal262RarO2PORal63RarO3P64前記61~64で表される化合物において、組成物に対する溶解性と長期着色抑制効果とのが優れる点で、下記の順で好ましい。62>61>63>64前記61~64で表される化合物の具体例としては、例えば下記化合物等が挙げられる。61:亜リン酸トリオクチル、亜リン酸トリデシル、亜リン酸トリラウリル62:亜リン酸フェニルジアルキルアルキル基としては炭素数8~12のもの63:亜リン酸ジフェニルアルキルアルキル基としては炭素数8~12のもの64:亜リン酸トリフェニル、亜リン酸トリス4-ノニルフェニル、亜リン酸トリス2,4-ジ-t-ブチル5-3.その他の成分その他の成分としては、前記E及びF成分以外にも、必要に応じて種々の成分を配合することができる。以下、それぞれの成分について説明する。本発明の組成物は、さらに硬化を進行させる目的で、組成物に熱重合開始剤を配合し、活性エネルギー線照射後に、加熱させることもできる。熱重合開始剤としては、種々の化合物を使用することができ、有機過酸化物及びアゾ系開始剤が好ましい。有機過酸化物の具体例としては、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ2-メチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ヘキシルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ヘキシルパーオキシシクロヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシシクロヘキサン、2,2-ビス4,4-ジブチルパーオキシシクロヘキシルプロパン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシシクロドデカン、t-ヘキシルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルパーオキシマレイン酸、t-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシラウレート、2,5-ジメチル-2,5-ジm-トルオイルパーオキシヘキサン、t-ブチルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルパーオキシ2-エチルヘキシルモノカーボネート、t-ヘキシルパーオキシベンゾエート、2,5-ジメチル-2,5-ジベンゾイルパーオキシヘキサン、t-ブチルパーオキシアセテート、2,2-ビスt-ブチルパーオキシブタン、t-ブチルパーオキシベンゾエート、n-ブチル-4,4-ビスt-ブチルパーオキシバレレート、ジ-t-ブチルパーオキシイソフタレート、α,α’-ビスt-ブチルパーオキシジイソプロピルベンゼン、ジクミルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキサン、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、p-メンタンハイドロパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキシン-3、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、t-ブチルトリメチルシリルパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、t-ヘキシルハイドロパーオキサイド及びt-ブチルハイドロパーオキサイド等が挙げられる。アゾ系化合物の具体例としては、1,1’-アゾビスシクロヘキサン-1-カルボニトリル、2-カルバモイルアゾイソブチロニトリル、2-フェニルアゾ-4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリル、アゾジ-t-オクタン及びアゾジ-t-ブタン等が挙げられる。これらは単独で用いても良いし、2種以上を併用しても良い。また、有機過酸化物は還元剤と組み合わせることによりレドックス反応とすることも可能である。前記成分以外にも、必要に応じて、消泡剤、レベリング剤、無機フィラー、有機フィラー、光安定剤、本発明の必須成分以外の酸化防止剤、及び紫外線吸収剤等を配合することもできる。6.活性エネルギー線硬化型光学部材用組成物本発明の組成物は、前記したA~C成分を必須とし、任意成分としてD成分を含んでいてもよく、これらを前記した割合で含有するものであり、好ましくはさらにE及びF成分を含むものである。組成物の製造方法としては、常法に従えば良く、A~D成分、必要に応じてその他の成分を、攪拌混合する方法等が挙げられる。A成分は、常温5~35°Cで粘度が高かったり、固体であるものも多いため、組成物が室温で液状にならない場合は、組成物を攪拌混合した後に加熱しても良い。加熱温度としては、50~100°Cが好ましい。組成物の好ましい粘度としては、取り扱いが容易で、スタンパーへの流入が容易である点で、E型粘度計により25°Cで測定した値として、200~30,000mPasが好ましく、より好ましくは300~3,000mPasである。本発明の組成物は、屈折率25°Cが好ましくは1.570以上、より好ましくは1.590以上を有するという高屈折率の硬化物を得ることができる。さらに、当該硬化物は、スタンパーからの離型性および転写フィルムへの密着性にも優れる。さらに、E~F成分を含むことにより、熱や光による着色や劣化が少なく耐久性の良い光学部材を得ることができる。この様に、本発明の組成物の硬化物は、高屈折率かつ高い生産性を有するため、フレネルレンズ及びレンチキュラーレンズ、液晶表示装置のバックライト用プリズムシート等のレンズシート並びにプラスチックレンズ等の種々の光学材料に使用できる。レンズシートとしては、更に詳細には、ビデオプロビェクター、プロジェクションテレビ及び液晶ディスプレイ等用途が挙げられる。7.使用方法本発明の組成物の使用方法としては、常法に従えば良い。具体的には、レンズ形状を有するスタンパーに組成物を塗布し、フィルム又はシート基材以下、これらをまとめてフィルム基材という。でラミネートした後に、活性エネルギー線を照射し硬化させる方法等が挙げられる。本発明に使用できるフィルム基材としては、ポリメチルメタクリレート、ポリメチルメタクリレート-スチレン共重合体フィルム、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリアリレート、ポリアクリロニトリル、ポリカーボネート、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルイミド、ポリエーテルケトン、ポリイミド、ポリメチルペンテン等のプラスチックフィルムが好ましく、必要であれば、ガラス系基材を使用することができる。フィルム基材は透明もしくは半透明例えば、乳白色のものが好ましい。フィルム基材の厚さとしては20~200μmが好ましい。本発明の組成物は、活性エネルギー線照射により硬化させるが、簡便かつ安価である点で、紫外線が好ましい。紫外線照射には、一般に紫外線硬化型組成物の硬化に用いられる超高圧水銀灯、高圧水銀灯、低圧水銀灯、メタルハライドランプ、カーボンアーク及びキセノンランプ、LED等を使用すれば良い。好ましくは、波長365nmを中心とした紫外線が比較的多い高圧水銀灯又はメタルハライドランプを使用するのが好ましい。紫外線の照射量は200mJ/cm2以上あれば好適に硬化させることができ、300~2,000mJ/cm2がより好適である。本発明の組成物を使用してレンズシートを製造する例について説明する。比較的膜厚の薄いレンズシートを製造する場合は、本発明の組成物を、目的のレンズの形状を有するスタンパーと称される金型に塗布し、該組成物の層を設け、その層の上にレンズシートを転写させる透明基板を密着させる。次いで、透明基板側から活性エネルギー線を照射して、組成物を硬化させ、この後、金型から剥離させる。一方、比較的膜厚の厚いレンズシートを製造する場合は、目的のレンズの形状を有する金型と透明基板の間に、本発明の組成物を流し込む。次いで、透明基板側から活性エネルギー線を照射して、組成物を硬化させ、この後、金型から脱型させる。前記金型としては、その材質は特に限定されないが、例えば真鍮及びニッケル等の金属、並びにエポキシ樹脂等の樹脂が挙げられる。金型の寿命が長い点で、金属製であることが好ましい。以下に、実施例及び比較例を挙げ、本発明をより具体的に説明する。尚、以下において部とは重量部を意味し、とは重量を意味する。以下、実施例及び比較例を挙げて、本発明をより具体的に説明する。○製造例1A成分の製造冷却管、温度計及び攪拌棒を備えた1L容量3つ口フラスコに、ナフタレン-1,5-ジイソシアネート三井化学株製コスモネートND。以下、NDという。42.04g0.200モル、反応溶媒としてo-フェニルフェノキシエチルアクリレート東亞合成株製アロニックスTO-1463。以下、PPEAという。60g、重合禁止剤としてジtert-ブチルヒドロキシトルエン以下、BHTという0.04g、合成触媒としてジブチルスズジラウレート以下、DBTLという0.019gを加え、攪拌しながら80°Cまで昇温し、フェニルグリシジルエーテルとアクリル酸の付加物東亞合成株製アロニックスM-5700。以下、PGEAという。88.90g0.400モルを1時間かけて連続的に滴下し、滴下終了後さらに5時間攪拌、反応させた。得られた反応液は、NDとPGEAの反応物以下、UA1というを31.4含むPPEAとの混合物であり、粘度は490,500mPas25°C、屈折率nD25は1.5869であった。尚、反応溶媒として用いたPPEAの屈折率nD25は1.5770である。○製造例2A成分の製造製造例1と同様のフラスコに、NDの42.04g0.200モル、PPEAの70g、BHTの0.04g、DBTLの0.023gを加え、攪拌しながら80°Cまで昇温し、PGEAの48.90g0.220モル、o-フェニルフェニルグリシジルエーテルのエポキシアクリレート東亞合成株製TO-1317。前記式3において、R5及びR6が水素原子、mが1である化合物。以下、PPGEAという。65.63g0.214モルを1時間かけて連続的に滴下し、滴下終了後さらに5時間攪拌、反応させた。得られた反応液は、ND、PGEA及びPPGEAの反応物以下、UA2というを30.9含むPPEAとの混合物であり、粘度は1,055,000mPas25°C、屈折率nD25は1.5941であった。○製造例3A成分の製造製造例1と同様のフラスコに、NDの42.04g、PPEAの105g、BHTの0.05g、DBTLの0.024gを加え、攪拌しながら80°Cまで昇温し、PGEAの29.34g0.132モル、PPGEAの91.89g0.308モルを1時間かけて連続的に滴下し、滴下終了後さらに5時間攪拌、反応させた。得られた反応液は、ND、PGEA及びPPGEAの反応物以下、UA3というを39.1含むPPEAとの混合物であり、粘度は1,782,000mPas25°C、屈折率nD25は1.5971であった。○製造例4製造例1と同様のフラスコに、トリレンジイソシアネート日本ポリウレタン株製コロネートT-80。以下、TDIという。34.83g、PPEAの60g、BHTの0.04g、DBTLの0.019gを加え、攪拌しながら80°Cまで昇温し、PGEAの88.90gを1時間かけて連続的に滴下し、滴下終了後さらに5時間攪拌、反応させた。得られた反応液は、TDI及びPGEAの反応物を含むPPEAとの混合物であり、粘度は212,000mPas25°C、屈折率nD25は1.5466であった。ウレタンアクリレートにおいて、原料が脂肪族イソシアネートである場合よりも芳香族イソシアネートの場合の方が、屈折率が高くなることはよく知られているが、イソシアネートとして芳香族イソシアネートであるTDIを使用した場合であっても、ナフタレンジイソシアネート以外を原料として製造された反応物は、屈折率が不十分なものであった。得られた反応物は屈折率が不充分であったため、以降の評価で使用しなかった。○実施例1~同11、比較例1~同6表1~表3に示す化合物及び割合で使用し、常法に従い攪拌混合して活性エネルギー線硬化型光学材料用組成物を調製した。尚、表1~表3において、製造例1~3で得られた反応混合物は、組成物を構成するA及びB成分として分けて記載した。表1~表3における略号は、前記で定義したもの以外は下記を意味する。PPA:o-フェニルフェニルアクリレート東亞合成株製アロニックスTO-2344。前記式3において、R5及びR6が水素原子、mが0である化合物。Irg184:1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンBASF社製イルガキュア184TPO:2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキシドBASF社製ルシリンTPOM305:ペンタエリスリトールトリアクリレートとペンタエリスリトールテトラアクリレートとの混合物東亞合成株製アロニックスM-305NVC:N-ビニルカルバゾールM211B:ビスフェノールAエチレンオキサイド付加物のジアクリレート東亞合成株製アロニックスM-211BAO-80:3,9-ビス[2-{3-3-t-ブチル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロピオニロキシ}-1,1-ジメチルエチル]-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5.5]ウンデカン株アデカ製AO-80、式5の化合物AO-50:オクタデシル-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート株アデカ製AO-50、式3においてR1がオクタデシル基である化合物HQ:ハイドロキノン135A:亜リン酸ジフェニルイソデシル株アデカ製アデカスタブ135A3010:亜リン酸トリイソデシル株アデカ製アデカスタブ3010T479:2-ヒドロキシ-4-[1-オクチルオキシカルボニルエトキシ]フェニル-4,6-ビス4-フェニルフェニル-1,3,5-トリアジンBASF社製TINUVIN479AO-412S:ペンタエリスリトール-テトラキス-β-ラウリル-チオプロピオネート株アデカ製AO-412S○評価得られた組成物を使用し、以下の方法に従い評価した。それらの結果を表1~表3に示す。1粘度E型粘度計を用いて、25°Cにおける組成物の粘度を測定した。2屈折率得られた組成物を、コンベアを備えた高圧水銀ランプを用いて、365nm付近の照射量が500mJ/cm2となるような条件で硬化させたものを使用した。得られた硬化物について、ナトリウムD線における屈折率25°Cを、株アタゴ製アッベ屈折計DR-M2により測定した。3密着性転写フィルムに対する密着性を、碁盤目試験で評価した。基材フィルムとして、ポリメチルメタクリレートPMMAフィルムを用い、これにバーコーターを用いて膜厚30μmで得られた組成物を塗布し、コンベアを備えた高圧水銀ランプを用いて、365nm付近の照射量が500mJ/cm2となるような条件で紫外線硬化を行い得られた硬化物を使用した。JISK5400に記載の方法に従い、硬化物層のもろさやフィルム基材への付着性を測定し、次の3段階で評価した。○:碁盤目残数90以上、△:碁盤目残数70以上89以下、×:碁盤目残数69以下4外観離型性レンズ形状を有するニッケル製スタンパーに、得られた組成物を膜厚50μmで塗布し、膜厚100μmのポリエチレンテレフタレートPETフィルムでラミネートした。PETフィルム側から前記と同様の条件で紫外線を照射し、硬化物レンズを製造した。ニッケルスタンパーとPETフィルムとの間を90°に保ち、サンプル幅50mm、引張り速度1m/minで行い、PETフィルムに密着したものをレンズとして用い、顕微鏡で観察し、レンズ形状に欠陥がないかを確認した。顕微鏡としては、株キーエンス製デジタルマイクロスコープVH-6300を用い、倍率1,500倍でレンズ形状を観察し、以下の2段階で評価した。○:欠陥がない、×:欠陥が認められた。5低温安定性組成物を-10°Cの冷蔵庫にて7日間静置し、析出の有無を目視で確認し、以下の基準で判定した。○:7日後も析出が見られない。△:3~7日後に析出が見られた。×:1~2日後に析出が見られた。6着色透明性密着性試験と同様の方法で作製した試験片を用い、80°C×500時間後の着色を評価した。積分球式分光透過率測定器株村上色彩技術研究所製DOT-3Cを使用し、試験前の試験体のYI値黄色度、並びに、耐熱試験後の試験体のYI値を測定した。尚、前記表には、試験後の着色について、ΔYI各試験後の試験体BのYI値と各試験前の試験体BのYI値との差で示した。実施例の結果から明らかなように、本発明の組成物の硬化物は、高屈折率を有し、又転写フィルムへの密着性が高く、レンズ形状を有するスタンパーからも離型性が良好であり、レンズシートとして非常に生産性が高いものである。さらに、E成分及びF成分を含むものは、耐久性により優れ、加熱による着色が少ないものであった。一方、硬化性成分の100重量部に対して、A成分を60重量部より超過して含み、B成分を40重量部未満で含む比較例1、同2及び同6の組成物は、硬化物の屈折率が高くなるものの、粘度が高く取り扱い難いものであった。さらに、転写フィルムへの密着性が低く、良好なレンズ形状も得られなかった。A成分を含まない比較例3~同5の組成物は、屈折率を高くするためにはB成分の割合を多くせざるを得ないため、硬化物の硬さが不十分となり、密着性やレンズシート形状が悪化してしまった。さらに、E成分以外のフェノール系酸化防止剤を含む比較例6の組成物は、熱による着色が大きくなってしまった。また、F成分に代えイオウ系酸化防止剤を含む比較例5の組成物は、熱による着色を防ぐことはできるが、低温で析出しやすいため組成物の安定性に問題があった。"