炭素繊維強化プラスチックを含む炭素繊維層を備えた筐体であって、前記炭素繊維層は、少なくとも一対の長辺を有する平面形状で構成され、一方向に配向方向を有する炭素繊維を含み、前記炭素繊維層は、前記炭素繊維の配向方向が前記長辺の方向に対して垂直となるように配置されている、筐体。前記炭素繊維層の一方の面及び他方の面のうち少なくともいずれか一方に金属層が接合されている、請求項1記載の筐体。前記炭素繊維層は、主面から突出した上面を有する突起部を備え、前記上面は長方形状であって、前記長方形状の長手は、前記炭素繊維の配向方向に形成されている、請求項1記載の筐体。請求項1~3のうちいずれか一項に記載の筐体を備えた、電子機器。しかしながら特許文献1に開示されているように、炭素繊維の基材の外縁に対して斜め方向に配向させた構成では、筐体の十分な強度を確保することが困難である。すなわち、基材の中央付近に配置された炭素繊維は、基材の対角線上あるいは対角線近傍に配置されているため全長が長い。炭素繊維は、全長が長くなればなるほど撓みやすくなるため、特許文献1が開示している構成では基材の中央付近における曲げ強度を十分に確保することが困難である。本願に開示する筐体は、炭素繊維強化プラスチックを含む炭素繊維層を備えた筐体であって、前記炭素繊維層は、少なくとも一対の長辺を有する平面形状で構成され、一方向に配向方向を有する炭素繊維を含み、前記炭素繊維層は、前記炭素繊維の配向方向が前記長辺の方向に対して垂直となるように配置されている。本願に開示する電子機器は、上記筐体を備えている。本願の開示によれば、薄型化しても十分な強度を確保できる筐体及び電子機器を提供することができる。実施の形態11.電子機器の構成図1A及び図1Bは、本実施の形態にかかるノートパソコンの外観を示す斜視図である。なお、本実施の形態では、電子機器の一例としてノートパソコンを挙げたが、少なくとも炭素繊維を含む筐体を備えた電子機器であれば他の電子機器であってもよい。特に、携帯型の電子機器等、落下衝撃等に対する高い耐性が要求される電子機器であることが好ましい。図1Aに示すように、ノートパソコンは、第1の筐体1と第2の筐体2とを備えている。第1の筐体1は、各種電気素子が実装された回路基板やハードディスクドライブなどを内蔵している。第2の筐体2は、ディスプレイパネル4を備えている。ディスプレイパネル4は、例えば液晶ディスプレイパネルで実現することができる。第1の筐体1と第2の筐体2とは、ヒンジ部3によって互いに開閉自在に支持されている。図1Aは、第2の筐体2が第1の筐体1に対して開いた状態を示す。図1Bは、第2の筐体2が第1の筐体1に対して閉じた状態を示す。ヒンジ部3は、第1の筐体1と第2の筐体2とを開閉自在に支持するシャフトを備えている。第1の筐体1の上面1aには、キーボード5とポインティングデバイス6とが配されている。キーボード5は、ユーザーによる各種文字の入力操作を受け付ける。ポインティングデバイス6は、その操作面においてユーザーによる接触操作を受け付け、ディスプレイパネル4に表示されるカーソルを所望の位置へ移動する操作が可能なデバイスである。図1Bに示すように、第2の筐体2は、所定の方向に配向された炭素繊維23hを含んでいる。なお、第2の筐体2の具体的な構成については後述する。2.第2の筐体2の構成図2は、第2の筐体2の分解斜視図である。図2に示すように第2の筐体2は、主に、前面パネル21、ディスプレイパネル22、および背面パネル23を備えている。前面パネル21は、平面形状が略長方形に形成されている。前面パネル21は、枠部21aと開口部21bとを備えている。枠部21aは、開口部21bの大きさや形状を規定するものである。開口部21bは、ディスプレイパネル22の有効表示エリアに表示される画像を外部から視認可能にするものである。ディスプレイパネル22は、平面形状が長方形に形成されている。ディスプレイパネル22は、図1Aに示すディスプレイパネル4に対応する。ディスプレイパネル22は、本実施の形態では液晶ディスプレイパネルを採用している。ディスプレイパネル22は、前面パネル21と背面パネル23とで挟持されている。ディスプレイパネル22は、表示画像を表面22a側に表示させることができる。ディスプレイパネル22は、表面22aが前面パネル21に対向し、裏面22bが背面パネル23に対向するように配置される。背面パネル23は、平面形状が長方形に形成されている。背面パネルは、平板部23a、第1壁部23b、第2壁部23c、第3壁部23d、および第4壁部23eを備えている。平板部23aは、平面形状が長方形に形成されている。平板部23aは、その主面23gの大きさが少なくともディスプレイパネル22の裏面22bよりも大きく形成されている。平板部23aは、ディスプレイパネル22の裏面22bを覆うことができる。第1壁部23b、第2壁部23c、第3壁部23d、および第4壁部23eは、平板部23aの周囲4辺に立設され、互いに隣り合う壁部同士は結合している。第1壁部23b及び第2壁部23cは、平板部23aの長辺に接している。すなわち、背面パネル23の長辺は、平板部23aにおける第1壁部23b及び第2壁部23cが接している外辺のことである。第3壁部23d及び第4壁部23eは、平板部23aの短辺に接している。第1壁部23b、第2壁部23c、第3壁部23d、および第4壁部23eは、第2の筐体2の組立完了状態において前面パネル21に接合される。外面23fは、主面23gの裏側の面であり、第2の筐体2の組立完了状態において外部に露出する面である。図3は、実施の形態1にかかる背面パネル23の平面図である。図4は、図3におけるZ-Z部の断面図である。図3及び図4に示すように、背面パネル23は、炭素繊維層23kで構成されている。炭素繊維層23kは、CFRPCarbonFiberReinforcedPlastics:炭素繊維強化プラスチックを主成分とする基材で構成されている。具体的には、炭素繊維層23kは、熱硬化性樹脂例えばエポキシ樹脂等中に一軸配向した複数の炭素繊維23hを混入させ、シート状に延伸しながら加熱硬化した複合材料で、各種の厚みが市販されている。本実施の形態では、炭素繊維層23kは、35のエポキシ樹脂と65の炭素繊維とを含む基材で構成し、層の厚さを0.12~0.17mmとし、炭素繊維のフィラメント数を3000としているが、これらの数値は一例である。炭素繊維層23kは、例えば厚さ0.12mmとして市販されている単層である。炭素繊維23hは、一方向に配向され、その一方向に連続した長繊維である。炭素繊維層23kは、炭素繊維23hの配向方向が、図3に示すように背面パネル23の長辺方向に対して垂直すなわち背面パネル23の短辺方向に対して平行となるように構成されている。具体的には、炭素繊維23hは、平板部23aにおいて、背面パネル23の第1壁部23bまたはその近傍から、第2壁部23cまたはその近傍へ到るように配されている。なお、図3に示す炭素繊維23hは、模式的に図示したものである。本実施の形態のように、背面パネル23を炭素繊維層23kで構成し、さらに炭素繊維層23kに含まれる炭素繊維23hの配向方向を背面パネル23の長辺方向に対して垂直とすることにより、多くの本数の炭素繊維23hを配置することができるため、背面パネル23の曲げ強度を向上することができる。なお、曲げとは、背面パネル23の外面23fに直交する方向にかかる力によって背面パネル23に生じる変形のことである。また、炭素繊維23hの配向方向を背面パネル23の長辺方向に対して垂直とすることにより、各炭素繊維23hの長さを短くすることができるので、炭素繊維23hが撓みにくくなり、背面パネル23の曲げ強度を向上することができる。また、背面パネル23を炭素繊維層23kのみで構成することにより、背面パネル23を軽量化できる。また、背面パネル23を炭素繊維層23kのみで構成することにより、背面パネル23をコストダウンすることができる。また、背面パネル23を炭素繊維層23kのみで構成することにより、背面パネル23における外面23f側の熱硬化性樹脂と炭素繊維との間に、例えばロゴ等の装飾を容易に入れることができる。また、背面パネル23は、第1壁部23b、第2壁部23c、第3壁部23d、および第4壁部23eを備えたことにより、主面23gの面方向の強度が向上し、第2の筐体2の堅牢性が向上する。なお、背面パネル23の第1壁部23b、第2壁部23c、第3壁部23d、および第4壁部23eのうち少なくともいずれか一つにおける主面23g側の面及び主面23gに、金属等の導電部材を備えることが好ましい。このような構成とすることにより、第2の筐体2に内包する発信性部品を搭載した回路やディスクプレイパネル22に印加される駆動信号から生じる不要輻射を抑制することができる。また、上記構成とすることにより、第2の筐体2に内包された電気回路と前記導電部材とを電気的に接続することができ、電気回路を接地することができる。また、背面パネル23の外面23fに金属等の導電部材を備えることが好ましい。このような構成とすることにより、第2の筐体2に内包する発信性部品を搭載した回路やディスクプレイパネル22に印加される駆動信号から生じる不要輻射を抑制することができる。また、CFRPを筐体に適用する場合、機械的強度を向上させるため、熱硬化性樹脂中に充填する炭素繊維23hの量を増加する傾向にあり、増加によりCFRPの表面23fが祖面化される傾向が強くなり、傷等が付き易くなる。上記構成の場合には、炭素繊維層23kの外面23fへの傷付き防止処理をすることができる。なお、炭素繊維層23kの外面23fを傷等から保護する構成としては、上記導電部材に限らず、樹脂等の不導体で構成された保護部材等であってもよい。また、本実施の形態では、背面パネル23は、平面形状を長方形としたが、少なくとも一対の長辺を有する形状の背面パネルであれば、本実施の形態の炭素繊維層23kによる効果を得ることができる。また、本実施の形態では、炭素繊維層23kは第2の筐体2に備えたが、第1の筐体1に備えることで、第1の筐体1の曲げ強度を向上することができる。また、第1の筐体1と第2の筐体2の両方に炭素繊維層23kを備えることで、ノートパソコン全体の曲げ強度を向上することができる。また、上記構成とすることにより、第1の筐体1に内包されたハードディスクドライブ等の磁性記録媒体への磁気シールドが可能となる。また、本実施の形態では、炭素繊維層23kは、背面パネル23に備えたが、前面パネル21にも備えることができる。また、本実施の形態では、炭素繊維層23kは、炭素繊維23hの配向方向が背面パネル23の長辺方向に対して垂直となるように配置しているが、ここでいう垂直は炭素繊維23hの配向方向と背面パネル23の長辺方向とが完全な90度になるように配置されている構成に限らず、多少の角度誤差は含むこととする。すなわち、例えば炭素繊維層23kを用意するために、炭素繊維シート原反ロールから任意の大きさの炭素繊維シートを切り出す際に、切り出しサイズに僅かな誤差が生じる場合がある。その場合、炭素繊維23hの配向方向と背面パネル23の長辺方向とが90度にならない可能性がある。本実施の形態では、このような角度の誤差を垂直に含むこととする。また、第1の筐体1、第2の筐体2、背面パネル23は、筐体の一例である。ノートパソコンは、電子機器の一例である。炭素繊維層23kは、炭素繊維層の一例である。炭素繊維23hは、炭素繊維の一例である。平板部23aの第1壁部23bに接する外辺、および平板部23aの第2壁部23cに接する外辺は、背面パネル23の長辺の一例である。実施の形態2図5は、実施の形態2にかかる背面パネル13外面13f側の平面図である。図6は、図5におけるZ-Z部の断面図である。図6に示すように、背面パネル13は、炭素繊維層13k、第1層13m、および第2層13nからなる3層構造となっている。なお、背面パネル13は、図1及び図2に示す第2の筐体2に適用できる。具体的には、背面パネル13は、図2に示す背面パネル23に代えて適用できる。また、背面パネル13以外の構成は、実施の形態1と同様であるため詳細な説明を省略する。炭素繊維層13kは、CFRPCarbonFiberReinforcedPlastics:炭素繊維強化プラスチックを主成分とする基材で構成されている。具体的には、炭素繊維層13kは、熱硬化性樹脂例えばエポキシ樹脂等中に一軸配向した複数の炭素繊維13hを混入させ、シート状に延伸しながら加熱硬化した複合材料で、各種の厚みが市販されている。本実施の形態では、炭素繊維層13kは、35のエポキシ樹脂と65の炭素繊維とを含む基材で構成し、層の厚さを0.12~0.17mmとし、炭素繊維のフィラメント数を3000としているが、これらの数値は一例である。炭素繊維層13kは、例えば厚さ0.12mmとして市販されている単層である。炭素繊維13hは、一方向に配向され、その一方向に連続した長繊維である。炭素繊維層13kは、炭素繊維13hの配向方向が、図5に示すように背面パネル13の長辺方向に対して垂直すなわち背面パネル13の短辺方向に対して平行となるように構成されている。具体的には、炭素繊維13hは、平板部13aにおいて、背面パネル13の第1壁部13bまたはその近傍から、第2壁部13cまたはその近傍へ到るように配されている。なお、図5に示す炭素繊維13hは、模式的に図示したものである。第1層13mは、炭素繊維層13kの一方の主面に接合積層されている。第1層13mは、樹脂や金属で形成することができるが、ノートパソコンの最外郭を構成する部分であるため高硬度の材料で形成することが好ましい。本実施の形態では、第1層13mは、マグネシウムで形成した。第2層13nは、炭素繊維層13kの一方の主面の裏側である他方の主面に接合積層されている。第2層13nは、樹脂や金属で形成することが好ましく、本実施の形態では一例としてマグネシウムで形成した。図5及び図6に示すように、背面パネル13に炭素繊維層13kを備え、さらに炭素繊維層13kに含まれる炭素繊維13hの配向方向を背面パネル13の長辺方向に対して垂直とすることにより、多くの本数の炭素繊維13hを配置することができるため、背面パネル13の曲げ強度を向上することができる。なお、曲げとは、背面パネル13の外面13fに直交する方向にかかる力によって背面パネル13に生じる変形のことである。また、炭素繊維13hの配向方向を背面パネル13の長辺方向に対して垂直とすることにより、各炭素繊維13hの長さを短くすることができるので、炭素繊維13hが撓みにくくなり、背面パネル13の曲げ強度を向上することができる。以下、炭素繊維の配向方向と、炭素繊維層を備えた背面パネルの曲げ強度との関係について説明する。図7Aは、背面パネルの強度試験方法の概略を示す模式図である。図7Bは、試験結果を示すグラフである。図8は、比較例1にかかる背面パネルの平面図である。図9は、比較例2にかかる背面パネルの平面図である。強度試験に用いた背面パネルは、図5に示す背面パネル13実施例1と、図8に示す背面パネル100比較例1と、図9に示す背面パネル200比較例2とを用いた。実施例1の背面パネル13は、炭素繊維の配向方向が背面パネル13の長辺方向に対して垂直となるように配置した炭素繊維層を備えている。比較例1の背面パネル100は、炭素繊維101の配向方向を背面パネル100の長辺方向に対して平行となるように配置した炭素繊維層を備えている。比較例2の背面パネル200は、炭素繊維201の配向方向を背面パネル200の長辺方向に対して斜めとなるように配置した炭素繊維層を備えている。各背面パネル13、100、200は、厚さ0.12mmの炭素繊維層と、厚さ0.2mmの第1アルミニウム層と、厚さ0.2mmの第2アルミニウム層とを備え、炭素繊維層を第1アルミニウム層と第2アルミニウム層とで挟んで積層した構成とした。また、各背面パネル13、100、200は、平面形状を長方形とし、奥行き寸法D1=182mm、幅寸法W1=277mm、厚さ寸法H1=0.52mmの平板状とした。また、各背面パネル13、100、200に備わる炭素繊維層は、炭素繊維のフィラメント数、密度、引張強度等のスペックを全て同一とした。すなわち、1種類の炭素繊維シート原反ロールから炭素繊維層として用いる炭素繊維シートを切り出す際の切り出し方法を変えて、各背面パネル13、100、200のそれぞれに備える炭素繊維層を用意した。上記構成の各背面パネル13、100、200を、所定の測定装置を用いて曲げ強度の測定を実施した。具体的には、図7Aに示すように背面パネルの周囲4辺を固定して、外面例えば図2に示す外面13fの中央に対して矢印Dに示す方向へ集中的に一定荷重をかけ、背面パネルの中央付近の変形量を測定した。変形量は、荷重をかけていない状態の背面パネルの外面の位置と、一定荷重をかけたときの背面パネルの外面の位置との距離を測定して求めた。その結果、図7Bに示すように、背面パネルに対して一定荷重をかけたときの変形量は、実施例1の背面パネル13が、3種類の背面パネルのうち最も変形量が少ない結果となった。また、比較例2の背面パネル200の変形量は、実施例1の背面パネル13の変形量よりも大きかった。また、比較例1の背面パネル100の変形量は、比較例2の背面パネル200の変形量よりも大きかった。すなわち、実施例1の背面パネル13が、3種類の背面パネルのうち最も曲げ強度が高い背面パネルであることがわかった。3.実施の形態の効果、他本実施の形態によれば、炭素繊維13hの配向方向が背面パネル13の長辺方向に対して垂直となるように配置した炭素繊維層13kを備えたことにより、背面パネル13の曲げ強度を向上することができる。すなわち、背面パネル13の長辺方向に対して垂直となるように炭素繊維13hを配向したことで、背面パネルの長辺方向に対して平行となるように炭素繊維を配向した比較例1例えば図8参照に比べて、背面パネル13に配置される炭素繊維13hの本数を多くすることができるため、背面パネル13の曲げ強度を向上することができる。また、背面パネル13の長辺方向に対して垂直となるように炭素繊維13hを配向したことで、炭素繊維13hの長さを短くすることができるので、炭素繊維13hを撓みにくくすることができ、背面パネル13の曲げ強度を向上することができる。また、本実施の形態によれば、炭素繊維層13kは例えば0.12~0.17mm程度の薄い層であるため、背面パネル13に炭素繊維層13kを備えたとしても、背面パネル13全体の厚さを大幅に厚くすることがないため、第2の筐体2の厚さを維持しながら、曲げ強度を向上することができる。また、本実施の形態によれば、ディスプレイパネル4の有効表示エリアのアスペクト比が、従来のノートパソコンに備わるディスプレイパネルに多く採用されてきたアスペクト比からワイド化例えばアスペクト比が16:9するのに伴い、第2の筐体2及び背面パネル13の長辺が長尺化したとしても、背面パネル13の強度を確保することができる。すなわち、第2の筐体2及び背面パネル13の短辺が従来と変わらず長辺が長尺化した場合、背面パネルの長辺方向に対して平行となるように炭素繊維を配向した比較例1例えば図8参照では、炭素繊維が長尺化するだけで本数は増えない。炭素繊維が長尺化すると、個々の炭素繊維が撓みやすくなり、背面パネルの曲げ強度が低下する。これに対して本実施の形態では、第2の筐体2及び背面パネル13の長辺が長尺化した場合、個々の炭素繊維13hの長さは変わらないが、炭素繊維13hの本数が増える。すなわち、本実施の形態における背面パネル13では、個々の炭素繊維13hの長さが変わらないため個々の炭素繊維13hの曲げ強度を維持できるとともに、炭素繊維13hの本数が増えるため、曲げ強度が向上する。したがって、本実施の形態では、第2の筐体2及び背面パネル13の長辺が長尺化したとしても、背面パネル13の曲げ強度を確保することができる。また、本実施の形態では、第2の筐体2に炭素繊維層13kを備えたことにより、第2の筐体2を第1の筐体1に対して矢印AまたはBに示す方向へ回動させる際の第2の筐体2の湾曲変形を低減することができる。具体的には、ユーザーが第2の筐体2を矢印AまたはBに示す方向へ開閉させる際、ユーザーは第2の筐体2の長辺部分2aを把持することが多い。第2の筐体2は、一対の長辺のうち他方の長辺部分2bがヒンジ部3を介して第1の筐体1に結合しているため、ユーザーが長辺部分2aを把持して第2の筐体2を開閉させると第2の筐体2の短辺が撓むように湾曲変形しようとする場合がある。特に、ヒンジ部3に備わるヒンジ機構のトルク開閉負荷が高い場合に、第2の筐体2の短辺が湾曲変形する可能性が高まる。このとき、背面パネル13の曲げ強度が低いと、第2の筐体2が大きく湾曲変形し、ディスプレイパネル22に割れ等の損傷が生じてしまう可能性がある。本実施の形態では、背面パネル13に炭素繊維層13kを備え、さらに炭素繊維層13kに含まれる炭素繊維13hの配向方向を背面パネル13の短辺方向に対して平行としたことにより、第2の筐体2の短辺方向の曲げ強度を向上して湾曲変形を抑えることができる。したがって、本実施の形態によれば、ユーザーが長辺部分2aを把持して第2の筐体2を開閉させる際の湾曲変形を抑え、ディスプレイパネル22の損傷等を防ぐことができる。また、本実施の形態では、炭素繊維13hの配向方向が背面パネル13の長辺方向に対して垂直となるように配置した炭素繊維層13kを備えたことにより、背面パネル13を製造する際の歩留まりを向上することができる。すなわち、炭素繊維層13kは、一般的にロール状に巻かれた大型の炭素繊維シート原反ロールから、任意のサイズに切り出したものを用いている。ロール状に巻かれた炭素繊維シートは、その巻き付け軸に対して平行または垂直に炭素繊維が配置されていることが多いため、本実施の形態のように炭素繊維13hの配向方向が背面パネル13の長辺方向に対して垂直となるように配置した炭素繊維層13を切り出す際に廃棄する部分が少なくて済み、歩留まりを向上することができる。一方、図9に示すように、炭素繊維201の配向方向が背面パネル200の長辺方向に対して斜めになるように配置した炭素繊維層の場合、上記のような炭素繊維シートから炭素繊維層として使用する炭素繊維シートを切り出す際に廃棄する部分が多くなってしまい、歩留まりが低下する場合がある。なお、本実施の形態では、炭素繊維層13kは、エポキシ樹脂と炭素繊維13hとを含む構成としたが、エポキシ樹脂は熱硬化性樹脂の一例であって、熱硬化性樹脂であれば他の材料であってもよい。また、本実施の形態では、背面パネル13は、図6に示すようにそれぞれマグネシウムからなる第1層13m及び第2層13nを備えたが、第1層13m及び第2層13nの材料はマグネシウム以外の材料を適用できる。また、背面パネル13は、第1層13m及び第2層13nのうちいずれか一方を省略することができる。また、本実施の形態では、背面パネル13は、平面形状を長方形としたが、少なくとも一対の長辺を有する形状の背面パネルであれば、本実施の形態の炭素繊維層13kによる効果を得ることができる。また、本実施の形態では、炭素繊維層13kは第2の筐体2に備えたが、第1の筐体1に備えることで、第1の筐体1の曲げ強度を向上することができる。また、第1の筐体1と第2の筐体2の両方に炭素繊維層13kを備えることで、ノートパソコン全体の曲げ強度を向上することができる。また、本実施の形態では、炭素繊維層13kは、背面パネル13に備えたが、前面パネル21にも備えることができる。また、本実施の形態では、炭素繊維層13kは、炭素繊維13hの配向方向が背面パネル13の長辺方向に対して垂直となるように配置しているが、ここでいう垂直は炭素繊維13hの配向方向と背面パネル13の長辺方向とが完全な90度になるように配置されている構成に限らず、多少の角度誤差は含むこととする。すなわち、例えば炭素繊維層13kを用意するために、炭素繊維シート原反ロールから任意の大きさの炭素繊維シートを切り出す際に、切り出しサイズに僅かな誤差が生じる場合がある。その場合、炭素繊維13hの配向方向と背面パネル13の長辺方向とが90度にならない可能性がある。本実施の形態では、このような角度の誤差を垂直に含むこととする。また、背面パネル13は、筐体の一例である。炭素繊維層13kは、炭素繊維層の一例である。炭素繊維13hは、炭素繊維の一例である。第1層13m及び第2層13nは、金属層の一例である。平板部13aの第1壁部13bに接する外辺、および平板部13aの第2壁部13cに接する外辺は、背面パネル13の長辺の一例である。本実施の形態は、さらに以下の変形例を開示する。変形例1図10は、本実施の形態にかかる背面パネルの変形例1の構成を示す平面図である。図11は、図10におけるZ-Z部の断面図である。図10及び図11に示す背面パネル43は、図5及び図6に示す背面パネル13に、突起部43w、43v、43xをさらに備えた構成である。突起部43w、43v、43xは、背面パネル43の外面43fから突出するように形成されている。突起部43w、43v、43xは、本実施の形態では平面形状を長方形としているが、この形状は一例である。突起部43w、43v、43xは、長辺方向が背面パネル43の長辺方向に対して垂直となるように形成されている。突起部43w、43v、43xは、背面パネル43の曲げ強度を高めるために設けられたものである。突起部43w、43v、43xは、背面パネル43の主面43sから突出して形成され、主面43aから突出した位置に上面43pが備わる。上面43pは、本実施の形態では平面形状を長方形状とした。なお、突起部の数は、変形例2では3カ所に設けたがこの数は一例である。炭素繊維43hは、突起部43w、43v、43xに重なる位置に配置されている。また、炭素繊維層43kは、炭素繊維43hの配向方向が突起部43w、43v、43xの長辺方向長手方向に対して平行となるように配され、さらに具体的には上面43pの長手に沿って配されている。なお、炭素繊維層43k及び炭素繊維43hの具体構成は、図5及び図6を参照して説明した炭素繊維層13k及び炭素繊維13hの構成と同様である。第1層43m及び第2層43nの具体構成は、図5及び図6を参照して説明した第1層13m及び第2層13nの構成と同様である。このような構成とすることにより、炭素繊維43hによる曲げ強度と、突起部43w、43v、43xによる曲げ強度とに基づき、背面パネル43の曲げ強度をさらに向上することができる。なお、図10及び図11に示す構成では、炭素繊維層43hは単層としたが、互いに配向方向が直交する複数の炭素繊維層を備えることで、さらに背面パネル43の曲げ強度を向上することができる。また、炭素繊維層43hと同じ配向方向を有する炭素繊維を備えた炭素繊維層をさらに追加することで、さらに背面パネルの曲げ強度を向上することができる。この構成は、図12を参照して後述する。なお、図5等に図示した平面図では、炭素繊維13hが帯状に構成され、帯状間は樹脂が存在するとしたが、実際には炭素繊維は平面図前面に渡り一軸方向すなわち、長手に対して直交する方向に形成されている。したがって、図10において、突起部43w、43v、43xは、炭素繊維の間から隆起する構成を例示したが、実際には炭素繊維が図示したように帯状に独立して存在しているわけではなく、炭素繊維の配向方向に沿って隆起している。また、突起部43w、43v、43xは、長辺方向が背面パネル43の長辺方向に対して垂直となるように形成したが、背面パネル43の長辺方向に対して平行となるように形成してもよいし、背面パネル43の長辺方向に対して斜めとなるように形成してもよい。いずれの構成においても、炭素繊維43hの配向方向は、背面パネル43の長辺方向に対して垂直とする。これらの構成の場合、図10及び図11に示す背面パネル43よりも高い曲げ強度は得られないが、突起部を備えていない背面パネルよりも高い曲げ強度を得ることができる。また、変形例1では、第1層43m及び第2層43nを備えたが、突起部43w等と同等の形状を炭素繊維層43kに形成すれば、炭素繊維層43kのみで背面パネル43を形成することができる。このような構成とすることにでも、第2の筐体2及び背面パネル43を堅牢性を向上することができる。また、炭素繊維層43kは、炭素繊維層の一例である。炭素繊維43hは、炭素繊維の一例である。第1層43m及び第2層43nは、金属層の一例である。主面43sは、炭素繊維層または背面パネルの主面の一例である。上面43pは、炭素繊維層または背面パネルの上面の一例である。平板部43aの第1壁部43bに接する外辺、および平板部43aの第2壁部43cに接する外辺は、背面パネル43の長辺の一例である。変形例2図12は、本実施の形態にかかる背面パネルの変形例2の構成を示す平面図である。なお、図12は、炭素繊維の位置を明確に図示するために、背面パネルの長辺方向に破断したときの断面例えば図5におけるW-W部の断面に相当を示している。図12に示すように背面パネル53は、第1層53c、第2層53d、第1炭素繊維層53e、および第2炭素繊維層53fを備えている。第1層53c及び第2層53dは、図6に示す第1層13m及び第2層13nと同様の構成を有する。第1炭素繊維層53e及び第2炭素繊維層53fは、図6に示す炭素繊維層13kと同様の構成を有する。第1炭素繊維層53eは、第1炭素繊維53aを含む。第2炭素繊維層53fは、第2炭素繊維53bを含む。第2炭素繊維層53fは、第1炭素繊維層53eと第2層53dとの間に配されている。第1炭素繊維層53e及び第2炭素繊維層53fは、第1炭素繊維53aの配向方向と第2炭素繊維53bの配向方向とが背面パネル53の長辺方向に対して垂直となるように配されている。したがって、第1炭素繊維53aと第2炭素繊維53bとは、平行に配されている。このような構成とすることにより、図13に示す曲げ試験結果における実線に示すように、背面パネル53の曲げ強度をさらに高めることができる。具体的には、図12に示す構成とすることにより、図6等に示す構成に比べて実質的に炭素繊維の本数が2倍になるため、曲げ強度を図6等に示す背面パネル13の曲げ強度図7B参照の約2倍となり、曲げ強度をさらに高めることができるため、好ましい。このような構成の場合、2層の炭素繊維層53e及び53fは、それぞれの炭素繊維層に含まれる炭素繊維が互いに重畳するように配置してもよいし、炭素繊維が互いに重畳しないように配置してもよい。なお、図13に示す曲げ試験結果が得られた試験方法は、図7Bを参照して説明した試験方法と同様である。なお、変形例2の背面パネル53は、互いの配向方向が同一方向となる第1炭素繊維層53eと第2炭素繊維層53fとを備える構成としたが、第1炭素繊維層53eに代えて、第2炭素繊維53bの配向方向に直交する配向方向を有する炭素繊維を備えた炭素繊維層を備える構成としてもよい。図14は、互いの配向方向が直交する第1炭素繊維33a及び第2炭素繊維33bを備えた背面パネル33の平面図である。図15は、図14におけるZ-Z部の断面図である。図14及び図15に示す背面パネル33は、第1層33c、第2層33d、第1炭素繊維層33e、および第2炭素繊維層33fを備えている。第1炭素繊維層33eは、第1炭素繊維33aを備えている。第2炭素繊維層33fは、第2炭素繊維33bを備えている。図14及び図15に示す背面パネル33の曲げ強度の試験結果を、図13における破線で示している。また、第1炭素繊維層33e及び53a、第2炭素繊維層33f及び53fは、炭素繊維層の一例である。第1炭素繊維33a及び53e、第2炭素繊維33b及び53bは、炭素繊維の一例である。第1層33c及び53c、第2層33d及び53dは、金属層の一例である。変形例3図16は、本実施の形態にかかる背面パネルの変形例3の平面図である。図17は、図16におけるZ-Z部の断面図である。炭素繊維層63k及び炭素繊維63hは、図5及び図6を参照して説明した炭素繊維層13k及び炭素繊維13hの構成と同様である。炭素繊維63hは、一方向に配向され、その一方向に連続した長繊維である。炭素繊維層63kは、炭素繊維63hの配向方向が、図16に示すように背面パネル63の長辺方向に対して垂直すなわち背面パネル63の短辺方向に対して平行となるように構成されている。炭素繊維63hは、図17に示すように、背面パネル63の一対の長辺近傍において。第1壁部63b及び第2壁部63cに沿って曲げられている。すなわち、炭素繊維63hの一部は、第1壁部63b及び第2壁部63cの内部に配置している。なお、図16及び図17に示す炭素繊維63hは、模式的に図示したものである。第1層63m及び第2層63nの具体構成は、図5及び図6を参照して説明した第1層13m及び第2層13nの構成と同様である。このような構成とすることにより、背面パネル63の第1壁部63b及び第2壁部63cにおける曲げ強度を向上させることができるので、背面パネル63の全体の曲げ強度をさらに向上させることができる。また、背面パネル63は、第1壁部63b及び第2壁部63cの内部に炭素繊維63hの一部を配置したことにより、主面63gの面方向の強度が向上し、第2の筐体2の堅牢性が向上する。なお、図16及び図17に示す構成は、図10及び図11に示す背面パネル43、図12に示す背面パネル53、図14及び図15に示す背面パネル33にも適用でき、それぞれの背面パネルの曲げ強度をさらに向上させることができる。また、変形例3では、第1層63m及び第2層63nを備えたが、炭素繊維層63kのみで背面パネル63を形成することができる。このような構成とすることにより、第2の筐体2及び背面パネル63を軽量化することができる。また、このような構成とすることにより、第2の筐体2及び背面パネル63の加工及び製造が簡単となる。また、背面パネル63は、筐体の一例である。炭素繊維層63kは、炭素繊維層の一例である。炭素繊維63hは、炭素繊維の一例である。第1層63m及び第2層63nは、金属層の一例である。平板部63aの第1壁部63bに接する外辺、および平板部63aの第2壁部63cに接する外辺は、背面パネル63の長辺の一例である。