"モータを駆動するためのインバータをパルス幅変調制御によって制御する制御装置であって、前記モータの温度を取得する取得部と、前記パルス幅変調制御に用いられるキャリア周波数を変動させる周波数変動部とを備え、前記周波数変動部は、前記モータの温度に応じて前記キャリア周波数の変動幅を変更する、インバータの制御装置。前記周波数変動部は、前記モータの温度の上昇に応じて前記キャリア周波数の変動幅を狭くする、請求項1に記載のインバータの制御装置。しかしながら、磁石を備えるモータに特許文献1の技術を適用すると、キャリア周波数の変動によってモータの磁石損失が悪化してしまい、熱によるモータの減磁を早期に生じさせてしまうおそれがある。本発明は、上述の課題を解決するためになされたものであって、その目的は、モータを駆動するためのインバータをパルス幅変調制御によって制御する際に、インバータで生じる騒音を低減しつつ、モータの減磁を抑制することである。この発明に係る制御装置は、モータを駆動するためのインバータをパルス幅変調制御によって制御する。この制御装置は、モータの温度を取得する取得部と、パルス幅変調制御に用いられるキャリア周波数を変動させる周波数変動部とを備える。周波数変動部は、モータの温度に応じてキャリア周波数の変動幅を変更する。好ましくは、周波数変動部は、モータの温度の上昇に応じてキャリア周波数の変動幅を狭くする。本発明によれば、モータを駆動するためのインバータをパルス幅変調制御によって制御する際に、インバータで生じる騒音を低減しつつ、モータの減磁を抑制することができる。以下に、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。なお以下図中の同一または相当部分には同一符号を付してその説明は原則的に繰り返さないものとする。図1は、本発明の実施の形態に従う制御装置が適用されるモータ駆動制御システム100の全体構成図である。図1を参照して、モータ駆動制御システム100は、直流電源Bと、コンバータ12と、インバータ14と、モータM1と、温度センサ25と、制御装置30とを備える。直流電源Bは、代表的には、ニッケル水素またはリチウムイオン等の二次電池や電気二重層キャパシタ等の蓄電装置により構成される。コンバータ12は、リアクトルと、2つのスイッチング素子と、2つのダイオードとを含む。コンバータ12の2つのスイッチング素子は、制御装置30からの制御信号によってそれぞれ制御される。コンバータ12は、昇圧動作時には、正極線6および負極線5の間の電圧直流電源Bの電圧を昇圧し、昇圧した電圧を正極線7および負極線5の間に出力する。また、コンバータ12は、降圧動作時には、正極線7および負極線5の間の電圧を降圧して正極線6および負極線5の間に出力する。インバータ14は、正極線7および負極線5の間に並列に設けられる三相U、V、W相の各上下アームスイッチング素子から成る。各相の上下アームのオン/オフは、制御装置30からの制御信号によって制御される。インバータ14は、コンバータ12から供給される直流電力を交流電力に変換してモータM1に供給する。また、コンバータ12は、モータM1が発生した回生電力交流電力を直流電力に変換してコンバータ12に供給する。モータM1は、永久磁石型同期電動機である。モータM1は、車両の駆動輪を駆動するためのトルク車両駆動トルクを発生する。ここでいう車両とは、通常のハイブリッド自動車、外部電源で車載バッテリを充電可能なハイブリッド自動車いわゆるプラグインハイブリッド自動車、電気自動車、燃料電池自動車など、電気エネルギによって車両駆動トルクを発生可能な自動車全般が含まれる。モータM1は、電動機および発電機の機能を併せ持つように構成される。モータM1は、U,V,W相の3つのコイルの一端が中性点に共通接続されて構成される。さらに、各相コイルの他端は、インバータ14の各相の上下アームの中間点と接続されている。温度センサ25は、モータ温度モータM1の温度を検出し、検出結果を制御装置30に出力する。制御装置30は、図示しないCPUCentralProcessingUnitおよびメモリを内蔵した電子制御ユニットECU:ElectronicControlUnitにより構成され、当該メモリに記憶されたデータに基づいて、モータ駆動制御システム100の動作を制御する。以下、制御装置30が行なう、インバータ14のPWM制御について説明する。PWM制御では、キャリア信号と相電圧指令との電圧比較に基づきインバータ14の各相のスイッチング素子のオンオフを制御することによって、疑似正弦波電圧としてのパルス幅変調電圧をモータM1の各相に印加させる。したがって、各スイッチング素子の単位時間あたりのスイッチング動作の回数以下、スイッチング周波数ともいうは、キャリア信号の周波数以下キャリア周波数ともいうに依存する。このPWM制御時のスイッチング動作に起因して、インバータ14において騒音電磁音が発生することが知られている。図2は、キャリア周波数と騒音の音圧レベルとの関係を示した図である。図2に示すように、キャリア周波数を予め定められた基準値以下中心キャリアというに固定した場合の音圧レベルαよりも、キャリア周波数を所定範囲で拡散した場合の音圧レベルβのほうが低い。すなわち、キャリア周波数を固定するよりも拡散したほうが、騒音は低減される。そこで、制御装置30は、モータM1の制御性を維持可能な範囲で、キャリア周波数を任意に変動拡散させる拡散制御を実行することによって、モータM1の制御性を低下させることなくPWM制御時の騒音低減を図る。図3は、拡散制御の態様を示す図である。図3に示すように、制御装置30は、キャリア周波数を中心キャリア一点鎖線に固定するのではなく、所定の拡散幅内で所定周期ごとにキャリア周波数を任意に変動させる。このような拡散制御によって、PWM制御時にインバータ14で生じる騒音を低減させることができる。しかしながら、この拡散制御によって、モータM1に備えられる永久磁石で生じる損失以下、単に磁石損失というが悪化するという背反が生じる。図4は、拡散制御によって磁石損失が生じる原理を模式的に示した図である。一般的に、キャリア周波数が増加すると磁石損失そのものは減少するが、その磁石損失の減少率は徐々に小さくなる傾向にある。すなわち、キャリア周波数と磁石損失との相関線は、直線的ではなく、図4に示すように緩やかな曲線となる。そのため、キャリア周波数を所定の拡散幅内で変動させた場合の磁石損失図4の直線AB、曲線BC、直線CD、直線ADで囲まれる面積に相当は、同じ時間だけキャリア周波数を中心キャリアで固定した場合の磁石損失図4の長方形AEFD=台形AGHDの面積に相当よりも悪化する。すなわち、図4に示す斜線部分の面積が磁石損失の悪化分に相当する。磁石損失が悪化すると、その悪化に応じてモータM1で生じる損失熱も増加するため、その熱に起因してモータM1の減磁が早期に生じてしまうおそれがある。そこで、制御装置30は、温度センサ25が検出したモータ温度を監視取得し、モータ温度に応じて拡散制御によるキャリア周波数の拡散幅を変更する。具体的には、制御装置30は、モータ温度の上昇に応じてキャリア周波数の拡散幅を狭くする。図5は、モータ温度とキャリア周波数の拡散幅との対応関係の一例を示した図である。たとえば、時刻t1から時刻t2までの間にモータ温度が温度W1から温度W2>W1に上昇した場合、制御装置30は、キャリア周波数の拡散幅を幅H1から幅H2<H1に狭めるように変更する。すなわち、制御装置30は、モータ温度の上昇量ΔW=|W1-W2|に比例させて、キャリア周波数の拡散幅ΔH=|H1-H2|を狭める。これにより、モータ温度の上昇に応じて、磁石損失の悪化が抑制される図4に示す斜線部分の面積が小さくなる。そのため、モータM1の発熱量も低下され、モータM1の減磁を抑制することができる。以上のように、本実施の形態に係る制御装置30は、PWM制御時にインバータで生じる騒音を低減させるために、キャリア周波数を固定するのではなく所定周期で任意に変動拡散させる拡散制御を実行する。この際、制御装置30は、拡散制御よって磁石損失が悪化しモータM1の発熱量が増加してしまうことを考慮して、モータ温度の上昇に応じてキャリア周波数の拡散幅を狭くする。これにより、モータ温度の上昇に応じて、磁石損失の悪化が抑制され、モータM1の発熱量も低下される。そのため、インバータ14をPWM制御によって制御する際に、インバータ14で生じる騒音を低減しつつ、モータM1の減磁を抑制することができる。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"