住宅用鉄筋コンクリート梁の梁主筋に所定ピッチでスポット溶接されるせん断補強筋のスポット溶接方法において、前記梁主筋およびせん断補強筋を予熱することなく、これらに溶接電流を所定の時間だけ流して本溶接を行い、当該本溶接に続いて、所定の冷却溶接時間をおき、当該冷却溶接時間には、前記梁主筋および前記せん断補強筋の急激な温度低下を抑制するための所定の冷却溶接電流を通電し、当該冷却溶接時間に続いて、所定の焼き戻し電流を所定の時間だけ流して焼き戻し溶接を行うことにより、前記梁主筋に対する前記せん断補強筋の溶接強度を、前記せん断補強筋の規格降伏点強度以上の値とすることを特徴とするせん断補強筋のスポット溶接方法。請求項1において、前記本溶接および前記焼き戻し溶接の各通電時間において、当該各通電時間の開始直後に、電流値を徐々に増加させるアップスロープ制御を行い、当該アップスロープ制御に続いて、当該アップスロープ制御の終了時の電流値を所定の時間だけ維持する定電流制御を行い、当該定電流制御に続いて、前記定電流制御時の電流値から徐々に電流値を減少させるダウンスロープ制御を行い、前記冷却溶接電流を、前記本溶接における前記ダウンスロープ制御の終了時の電流値とすることを特徴とするせん断補強筋のスポット溶接方法。請求項2において、商用周波数の交流電圧を整流回路によって直流電圧に変換し、当該直流電圧をインバータによって高周波数のパルス電圧に変換し、当該パルス電圧をトランスの1次側回路に印加し、当該トランスの2次側回路に流れる2次電流を、前記溶接電流、前記冷却溶接電流、前記焼き戻し電流として用い、前記インバータにおいて、前記パルス電圧の周波数の整数分の1の所定の周波数の半サイクル期間毎に前記1次側回路に流れる1次電流の極性が切り換わるように前記パルス電圧を制御することにより、前記トランスの2次側回路に流れる2次電流の通電波形が、前記所定の周波数の交流台形波となるようにし、各パルス電圧のパルス幅を制御することにより、前記2次電流の電流値を制御することを特徴とするせん断補強筋のスポット溶接方法。請求項2または3において、前記焼き戻し溶接における前記定電流制御の時間を、前記本溶接における前記定電流制御の時間と同一にしたことを特徴とするせん断補強筋のスポット溶接方法。請求項2ないし4のいずれかの項において、前記冷却溶接時間を、前記本溶接における前記定電流制御の時間と同一にしたことを特徴とするせん断補強筋のスポット溶接方法。請求項2ないし5のいずれかの項において、前記焼き戻し溶接における前記定電流制御の電流値を、前記本溶接における前記定電流制御の電流値の65ないし80としたことを特徴とするせん断補強筋のスポット溶接方法。請求項1ないし6のいずれかの項において、前記冷却溶接時間に通電する電流値を、前記梁主筋および前記せん断補強筋の鉄筋径に基づいて設定することを特徴とするせん断補強筋のスポット溶接方法。特許文献3のスポット溶接方法では、予熱工程を省略することによって溶接鉄筋枠ユニットの製造の効率化が図られているが、さらなる効率化および溶接品質の向上が要望されている。特に、溶接箇所の不具合の発生を少なくし、歩留まりを向上させることが要望されている。また、特許文献3では、本溶接および焼き戻し溶接の各通電期間において、通電中の電流値を一定の値に保持する定電流制御を行っている。このような定電流制御は、溶接電流の制御方式では主流の制御方法である。しかしながら、通電開始時に電流値を一気に定電流まで立ち上げ、通電終了時には一気に立ち下げるため、通電開始直後の散りの発生や通電終了直後の急冷による溶接品質低下のおそれが指摘されており、その抑制が可能な溶接電流の制御方式が要望されている。更に、溶接に使用される電源装置としては交流インバータ式の電源装置が用いられているが、従来の交流インバータ式の電源装置は、交流波形の半サイクルを1単位の通電期間とし、半サイクルの周期で電流値を制御するものであった。このため、溶接電流の電流値を徐々に変動させるスロープ制御などを行うにあたって電流値を滑らかに変動させることができず、高精度な電流制御を行うことができないという問題点がある。本発明の課題は、かかるスポット溶接方法の改良に関し、靭性を損なわずに規格降伏点強度以上の溶接強度となるように、せん断補強筋を梁主筋に溶接する作業を効率良く行うことができ、特に、溶接品質のばらつきが少なく不良品の発生比率が少ないスポット溶接方法を提案することにある。また、本発明の他の課題は、スポット溶接などの抵抗溶接に用いる交流インバータ式の電源装置を用いて、高精度な溶接電流の制御を行うことにある。上記の課題を解決するために、本発明は、住宅用鉄筋コンクリート梁の梁主筋に所定ピッチでスポット溶接されるせん断補強筋のスポット溶接方法において、前記梁主筋およびせん断補強筋を予熱することなく、これらに溶接電流を所定の時間だけ流して本溶接を行い、当該本溶接に続いて、所定の冷却溶接時間をおき、当該冷却溶接時間には、前記梁主筋および前記せん断補強筋の急激な温度低下を抑制するための所定の冷却溶接電流を通電し、当該冷却溶接時間に続いて、所定の焼き戻し電流を所定の時間だけ流して焼き戻し溶接を行うことにより、前記梁主筋に対する前記せん断補強筋の溶接強度を、前記せん断補強筋の規格降伏点強度以上の値とすることを特徴としている。本発明は、上記のような通電制御により、せん断補強筋の規格降伏点以上の溶接強度を得るための溶接を、通電の入り切りを行うことなく1回の通電で実施している。このように、本溶接終了から焼き戻し溶接開始までの間にも通電を切ることなく低い電流を流し続けることにより、本溶接後の鉄筋の極端な温度低下を抑制して、溶接温度を保った状態で焼き戻し溶接に入ることができる。また、通電の入り切りがないため、電圧負荷も軽減される。これにより、通電時間を短縮できると共に、溶接品質のばらつきを抑制でき、不具合の発生を少なくすることができる。よって、歩留まり良く、且つ、効率良くスポット溶接を行うことができる。本発明において、前記本溶接および前記焼き戻し溶接の各通電時間において、当該各通電時間の開始直後に、電流値を徐々に増加させるアップスロープ制御を行い、当該アップスロープ制御に続いて、当該アップスロープ制御の終了時の電流値を所定の時間だけ維持する定電流制御を行い、当該定電流制御に続いて、前記定電流制御時の電流値から徐々に電流値を減少させるダウンスロープ制御を行い、前記冷却溶接時間に通電する電流値を、前記本溶接における前記ダウンスロープ制御の終了時の電流値とすることが望ましい。このようにすると、溶接電流および焼き戻し電流の立ち上がり時および立ち下がり時の急激な電流変化が緩和されるため、急激な電流変化に起因する欠陥の発生を抑制できる。また、本発明において、商用周波数の交流電圧を整流回路によって直流電圧に変換し、当該直流電圧をインバータによって高周波数のパルス電圧に変換し、当該パルス電圧をトランスの1次側回路に印加し、当該トランスの2次側回路に流れる2次電流を、前記溶接電流、前記冷却溶接電流、前記焼き戻し電流として用い、前記インバータにおいて、前記パルス電圧の周波数の整数分の1の所定の周波数の半サイクル期間毎に前記1次側回路に流れる1次電流の極性が切り換わるように前記パルス電圧を制御することにより、前記トランスの2次側回路に流れる2次電流の通電波形が、前記所定の周波数の交流台形波となるようにし、各パルス電圧のパルス幅を制御することにより、前記2次電流の電流値を制御することが望ましい。このような制御を行うことにより、電流値を高周波のパルス単位で制御できる。従って、電流値を滑らかに変動させることができ、高精度な電流制御を行うことができる。その一方で、単層交流式の電源装置に適合した従来型の溶接トランスをそのまま用いることができ、従来と同じ商用周波数の通電サイクルで通電を行うことができる。この場合に、前記焼き戻し溶接における前記定電流制御の時間を、前記本溶接における前記定電流制御の時間と同一にすることが望ましい。また、前記冷却溶接時間を、前記本溶接における前記定電流制御の時間と同一にすることが望ましい。更に、前記焼き戻し溶接における前記定電流制御の電流値を、前記本溶接における前記定電流制御の電流値の65ないし80とすることが望ましい。このような構成により、せん断補強筋の規格降伏点以上の溶接強度を得ることができ、溶接後の主筋の引っ張り強度および伸びを規格基準値以上に保持できる。また、前記冷却溶接時間に通電する電流値を、前記梁主筋および前記せん断補強筋の鉄筋径に基づいて設定することが望ましい。このように、梁主筋およびせん断補強筋の径に対して最適な条件を設定することにより、各種の溶接鉄筋枠ユニットを効率良く、且つ、ばらつきのない品質で製造できる。本発明によれば、せん断補強筋の規格降伏点以上の溶接強度を得るための溶接を、通電の入り切りを行うことなく1回の通電で実施できる。このように、本溶接終了から焼き戻し溶接開始までの間にも通電を切ることなく低い電流を流し続けることにより、本溶接後の鉄筋の極端な温度低下を抑制して、溶接温度を保った状態で焼き戻し溶接に入ることができる。また、通電の入り切りがないため、電圧負荷も軽減される。これにより、通電時間を短縮できると共に、溶接品質のばらつきを抑制でき、不具合の発生を少なくすることができる。よって、歩留まり良く、且つ、効率良くスポット溶接を行うことができる。以下に、図面を参照して、本発明を適用したせん断補強筋のスポット溶接方法の例を説明する。図1aは、本例のスポット溶接方法を用いて製造したシングル配筋梁のI型継ぎ手構造を示す説明図である。また、図1bはシングル配筋梁の断面構成を示す説明図、図1cは継ぎ手枠ユニットの取り付け方法の説明図である。まず、継ぎ対象の溶接鉄筋枠ユニット1、2の構造を説明すると、これらは基本的に同一構造であり、それぞれ、上下一対の梁主筋11、12および21、22と、これらの間に一定のピッチで掛け渡されたあばら筋13および23せん断補強筋とを備え、各あばら筋13、23は、それらの上下の端部が梁主筋に対してスポット溶接されている。梁丈が高い場合には、上下方向の中間位置に、梁主筋に平行となるように腹筋が配置される場合もあり、上下にそれぞれ複数本の梁主筋が配置される場合もある。このような溶接鉄筋枠ユニット1、2は一般には工場生産されて、建築現場に搬入される。注目すべき点は、梁主筋11、12に対するあばら筋13、23の溶接強度が、これらの鉄筋の規格降伏点強度以上の値となるように設定されている点である。溶接鉄筋枠ユニット1、2を繋ぐための継ぎ手筋ユニット3は、上下一対の継ぎ手筋31、32と、これらの間に一定のピッチで掛け渡した複数本のあばら筋33せん断補強筋とを備えている。図示の例では、4本のあばら筋33が掛け渡されている。各あばら筋の上下の端部は、それぞれ継ぎ手筋31、32にスポット溶接されている。継ぎ手筋ユニット3も一般的には工場生産される。また、あばら筋と継ぎ手筋の溶接強度は、これらの鉄筋母材の規格降伏点強度以上の値とされている。このようにすると、継ぎ手筋ユニット3の面内剛性を高めることができ、継ぎ手部分に作用する力の一部を当該剛性によって負担させることができる。図1bおよびcから分かるように、各あばら筋33は、上下の継ぎ手筋31、32に対して同一の側に溶接されている。また、上下の継ぎ手筋31、32は、上下の梁主筋11、12の間、梁主筋21、22の間に納まるように、それらの間隔が決定されている。溶接鉄筋枠ユニット1、2においても、各あばら筋13、23が上下の梁主筋11、12、21、22に対して同一の側に溶接されている。継ぎ手筋ユニット3を用いてI型継ぎ手部分を構成する場合には、直線状に配列した溶接鉄筋枠ユニット1、2の継ぎ手位置4に長さ方向の中心が位置するように、継ぎ手筋ユニット3を側方から溶接鉄筋枠ユニット1、2に取り付ける。すなわち、継ぎ手筋ユニット3の中心3aに継ぎ手位置4が一致するように、溶接鉄筋枠ユニット1、2におけるあばら筋取り付け側とは反対側に取り付ける。また、溶接鉄筋枠ユニット1、2におけるあばら筋13、23が取り付けられていない側に、継ぎ手筋ユニット3のあばら筋33が取り付けられていない側を重ね合わせる。この結果、図1bに示すように、上下の梁主筋11、21および12、22の間に上下の継ぎ手筋31、32が入り込み、各継ぎ手筋31、32は梁側のあばら筋13、23に当たった状態になる。この状態で、継ぎ手筋31、32を、それぞれ、上下の梁主筋11、12、21、22に結束線図示せずを用いて結束する。このようにして、図1aに示すI型継ぎ手構造が構成される。本例のI型継ぎ手構造では、面内剛性の高い継ぎ手筋ユニット3を溶接鉄筋枠ユニット1、2の継ぎ手部分に重ね合わせて結束しているので、当該継ぎ手部分の剛性を高めることができる。この結果、継ぎ手部分に作用する引張り力は、継ぎ手筋31、32のコンクリートに対する付着力と、継ぎ手筋31、32に溶接されているあばら筋33による支圧力により分担される。従って、コンクリート付着力を介して鉄筋コンクリート梁に作用する引張力を継ぎ手筋に負担させていた従来の継ぎ手構造に比べて、付着力への依存度を低減できるので、必要とされる継ぎ手筋の長さL1を短くできる。また、本例では、図1bに示すように、上下の梁主筋11、21、12、22の幅内に継ぎ手筋31、32が納まっているので、継ぎ手部分において必要な梁幅Wは、梁主筋の直径と、左右のあばら筋の直径との合計寸法に、左右のコンクリート被り厚さを足した寸法でよい。従って、梁幅の増加を抑制できる。あばら筋のスポット溶接方法溶接鉄筋枠ユニット1、2および継ぎ手筋ユニット3は工場生産されるものである。以下に、工場生産において、梁主筋にあばら筋をスポット溶接する方法を説明する。図2は本例のスポット溶接の1工程分の通電制御例を示す説明図である。本例では、商用周波数50/60Hzの1サイクルを通電時間の一単位通電サイクルとして、溶接電流の波形を、通電サイクルの半サイクル毎に極性電流の向きが切り換わる交流台形波としている。そして、この通電サイクル単位で電流値の制御を行っている。通電制御の詳細については後述する。図2に示すように、本例のスポット溶接方法では、一般的な溶接工程とは異なり、予熱工程を経ることなく本溶接工程Aが行われ、次に、冷却溶接工程Bが行われ、最後に、焼き戻し溶接工程Cが行われるようになっている。本溶接工程Aは、電流値を徐々に増加させるアップスロープ制御を行う第1ユニット期間図2の期間T1と、アップスロープ制御の終了時の電流値を所定の時間にわたって維持する第2ユニット期間図2の期間T2と、第2ユニット期間の電流値から徐々に電流値を減少させるダウンスロープ制御を行う第3ユニット期間図2の期間T3から構成されている。冷却溶接工程Bは、本溶接工程Aにおけるダウンスロープ制御の終了時の電流値をそのまま維持する第4ユニット期間図2の期間T4のみから構成されている。焼き戻し溶接工程Cは、本溶接工程Aと同様に、電流値を徐々に増加させるアップスロープ制御を行う第5ユニット期間図2の期間T5と、アップスロープ制御の終了時の電流値を所定の時間にわたって維持する第6ユニット期間図2の期間T6と、第6ユニット期間の電流値から徐々に電流値を減少させるダウンスロープ制御を行う第7ユニット期間図2の期間T7から構成されている。本例の通電制御は、上記の第1~第7ユニット期間によって構成されており、各ユニット期間の長さ通電サイクル数と、各ユニット期間の開始電流および終了電流の組み合わせを設定することにより、通電制御の基準波形が決定されている。図3は通電制御に用いる基準波形の説明図である。この基準波形Xに沿うように、交流台形波における各台形波の電流値を設定することにより、図2のような通電波形が得られる。表1に、図2の通電制御を行うための各ユニット期間の設定例基準波形Xの設定例を示す。第2、第4、第6ユニット期間では、電流値を一定の値に維持する定電流制御が行われ、そのため、開始電流と終了電流が同一の値に設定されている。表1に示すように、本例では、本溶接工程Aおよび焼き戻し溶接工程Cにおける定電流制御による通電時間期間T2、T6を同一時間30サイクルに設定しており、その前後のアップスロープ制御およびダウンスロープ制御の時間についても同一時間各10サイクルに設定している。また、本例では、冷却溶接工程B期間T4の通電時間を、本溶接工程Aおよび焼き戻し溶接工程Cにおける定電流制御の通電時間期間T2、T6と同一時間30サイクルに設定している。また、本例では、本溶接工程Aの溶接電流の電流値Ia定電流になった状態の電流値を15.0kAに設定し、焼き戻し溶接工程Cの溶接電流焼き戻し電流の電流値Icを10.0kAに設定しており、焼き戻し溶接工程Cの電流値Icが、本溶接工程Aの電流値Iaの約67となっている。本願出願人は、焼き戻し溶接工程Cの電流値Icは、本溶接工程Aの約65ないし80の範囲内の値とするのが好ましく、約75とするのがより好ましいとの知見を得ている。更に、本例では、冷却溶接工程Bの間に流す電流の電流値Ibを3.0kAに設定している。この電流値Ibは、冷却溶接工程Bの間に、溶接中の梁主筋およびあばら筋の溶接箇所の温度低下を適度に抑制して、溶接温度に保つことを目的に設定されている。このように、従来は通電を切っていた本溶接終了から焼き戻し溶接開始までの期間に、通電を切ることなく、低い電流を流し続けているため、溶接中の鉄筋の極端な温度低下が抑制され、溶接温度を保った状態で焼き戻し溶接に入ることができる。このようにすると、溶接の全工程にかかる時間を、一旦通電を切る場合に比べて短縮することが可能である。従って、効率良く溶接作業を行うことができる。また、通電の入り切りを行わず、全体として1回の通電で溶接を終えることができるため、電圧負荷も軽減され、溶接品質のばらつきを抑制することができる。従って、溶接の不具合を極めて少なくすることができる。溶接試験上記の表1の通電制御例は、各工程の溶接を時間をかけて丁寧に行った場合の例である。本願出願人は、各工程の通電サイクル数や電流値を変えて様々な鉄筋径のあばら筋および主筋に対してスポット溶接を行い、溶接後の試験体各部の強度等を測定する溶接試験を行った。この溶接試験では、各工程の定電流制御の期間T2、T4、T6の通電サイクル数、本溶接および焼き戻し溶接の電流値IaおよびIc、鉄筋径の組み合わせ主筋径およびあばら筋径を変えて、10パターンの溶接条件を設定した。そして、各溶接条件について2回ずつスポット溶接を行った。なお、この溶接試験では、冷却溶接の電流値Ibについては固定値3.0kAとした。また、アップスロープ期間およびダウンスロープ期間T1、T3、T5、T7の通電サイクル数については固定値5サイクルとし、T1の開始電流およびT7の終了電流の値を2.0kAとした。表2~4は溶接条件および試験結果の一覧表である。表2は主筋がD19、あばら筋がD10の場合溶接条件1~4、表3は主筋がD22、あばら筋がD10の場合溶接条件5~8、表4は主筋がD16、あばら筋がD10の場合溶接条件9~10である。また、表5は溶接試験に用いたあばら筋および主筋に対する規格基準値あばら筋のせん断強度、主筋の降伏点強度、主筋引張強度、主筋伸び率の一覧表である。表2~4に示すように、この溶接試験では、各溶接条件における焼き戻し溶接工程Cの電流値Icを、本溶接工程Aの電流値Iaの75あるいはこれに近い値とした。具体的には、溶接条件1~8では73.3とし、溶接条件9~10では75とした。表2~4の試験結果から分かる通り、溶接条件1~10の全てにおいて、梁主筋に対するあばら筋の溶接強度をあばら筋の規格降伏点強度以上の値にできると共に、主筋の引張強度および伸びを溶接前の規格基準値以上の値にできることが確認された。また、溶接試験全体を通して、溶接箇所に欠陥がある試験体が1つも出なかった。すなわち、上記の溶接条件では、溶接品質にばらつきが少なく、散りその他の欠陥も生じにくく、極めて歩留まりが良いことが確認された。なお、この溶接実験では、冷却溶接の電流値Ibを固定値にしているが、この電流値Ibについても、溶接対象の鉄筋径の組み合わせに応じて調整するのが望ましい。例えば、シングル配筋梁用の溶接鉄筋枠ユニット1、2および継ぎ手筋ユニット3などに通常用いられる径の鉄筋に対しては、電流値Ibを1.0kA~3.0kAの範囲内の値とするのが望ましい。溶接時の通電制御図4は、本例のスポット溶接方法に用いる溶接機の主要部分を示す説明図である。溶接機40は、整流回路41、コンデンサ42、インバータ43、トランス44および加圧機構45を有している。また、溶接機40は、整流回路41、コンデンサ42、インバータ43を制御する溶接制御部46を有している。整流回路41、コンデンサ42、インバータ43および溶接制御部46は、全体として溶接制御装置47として機能している。整流回路41は、三相交流電源端子より入力される商用周波数の交流電圧を整流して直流電圧に変換する。整流回路41から出力された直流電圧は、コンデンサ42で平滑化された後、インバータ43の入力端子に入力される。インバータ43の出力端子は、トランス44の1次側コイル44Aの両端に電気的に接続されている。トランス44の2次側コイル44Bの両端には、抵抗溶接用の一対の電極が接続されている。加圧機構45は、図示しない加圧制御部からの制御信号に従い、電極間にセットされた鉄筋を所定の加圧力によって加圧する。溶接制御装置47は、整流回路41からの直流電圧をインバータ43によって高周波数例えば、3kHzのパルス電圧に変換し、当該パルス電圧をトランス44の1次側コイル44Aに印加することにより、1次側コイル44Aに高周波数のパルス電流を流す。そして、このときトランス44の2次側コイル44Bに流れる2次電流を、溶接電流本溶接工程A、冷却溶接工程B、焼き戻し溶接工程Cで流す電流として用いる。ここで、溶接制御部46は、以下に説明するように、インバータ32で生成したパルス電圧の周波数の整数分の1の所定の周波数例えば、50/60Hzの半サイクル期間毎に1次側コイル44Aに流れる1次電流の極性が切り換わるように、パルス電圧を制御する。インバータ43は、4つのスイッチング素子P1、P2、N1、N2を備えている。スイッチング素子P1、N1はインバータ43の正極端子側に設けられ、スイッチング素子P2、N2はインバータ43の負極端子側に設けられている。スイッチング素子P1、P2は、溶接制御部46からの同相のインバータ制御信号によって同時にスイッチング制御される。スイッチング素子P1、P2が同期してオンオフを繰り返すと、スイッチング素子P1、P2を経由して、オンオフの周波数と同じ周波数のパルス電流が、図4において矢印P3で示す方向に流れる。また、スイッチング素子N1、N2も同様に、溶接制御部46からの同相のインバータ制御信号によって同時にスイッチング制御される。スイッチング素子N1、N2が同期してオンオフを繰り返すと、スイッチング素子N1、N2を経由してオンオフの周波数と同じ周波数のパルス電流が、図4において矢印N3で示す方向に流れる。溶接制御部46は、スイッチング素子P1、P2の組と、スイッチング素子N1、N2の組に対する上記のようなスイッチング制御により、トランス44の1次側コイル44Aに任意の周波数のパルス電流を流し、且つ、パルス電流の向きを適宜切り換えることができる。また、溶接制御部46は、スイッチング制御におけるオン期間の幅を増減することにより、トランス44の出力電流の大きさを調整するPWM制御を行うことができる。本例では、溶接制御部46からインバータ43に与えるスイッチング制御のためのインバータ制御信号の周波数を、3kHzに設定している。この値は、商用周波数50/60Hzの整数倍となるような値を選択したものである。図5aはインバータ43の出力波形の説明図であり、図5bはトランス44の出力波形の説明図である。本例では、インバータ43は、整流回路41から入力された直流電圧を再び商用周波数の交流電圧に変換する。そして、この交流電圧の半サイクル単位で、スイッチング素子P1、P2の組のオンオフ制御と、スイッチング素子N1、N2の組のオンオフ制御を交互に繰り返し行う。これにより、図5aに示すように、インバータ43の出力波形は、全体として、商用周波数のサイクルで極性が変化する交流台形波となり、各台形波が、3kHzの周波数で細分割されたパルス波形の集合体となる。トランス44の2次側コイル44Bでは、溶接回路の抵抗等により、1次側コイル44Aに流れるパルス電流のオフ期間に電流値が減少するもののゼロにはならず、このため、図5bに示すように、図5aに示す交流台形波の輪郭線に沿った形状の出力波形が得られる。溶接制御部46は、商用周波数の1サイクルを通電時間の一単位通電サイクルとして、商用周波数の1サイクル単位で電流値の制御を行い、各サイクル中は電流値を一定にする制御を行う。また、溶接制御部46は、トランス44に流れる電流値を電流センサ48からの出力に基づいて測定しており、測定した電流値に基づいてトランス44の出力電流を調整するフィードバック制御を行う。スロープ制御図6は本例のスポット溶接方法におけるスロープ制御の詳細を示す説明図第1ユニット期間に行われるアップスロープ制御の通電波形の拡大図である。第1ユニット期間に対して、開始電流、終了電流、通電サイクルの3つのパラメータが指定されるため、これらのパラメータに基づき、アップスロープ制御の期間における基準波形X1図6において一点鎖線で示す傾斜線が決まる。溶接制御部46は、この基準波形X1に沿って電流値を変化させるように、各通電サイクルの電流値を決定する。溶接制御部46は、1サイクル目の電流値を開始電流の値に決定する。また、アップスロープ期間の最後の通電サイクルの電流値を終了電流の値に決定する。第1ユニット期間の例では、これにより、1サイクル目の電流値が3.0kA、10サイクル目の電流値が15.0kAに決定される。他のサイクルについては、開始電流から終了電流までの電流値の増加分を通電サイクル数-1で割ることにより、通電サイクルが1増加するたびに増加すべき電流値の単位増加量が得られる。第1ユニット期間の例では、単位増加量=12.0kA/9である。これにより、2~9サイクル目は、4.33kA、5.67kA、7.0kA、8.33kA、9.67kA、11.0kA、12.33kA、13.67kAのように決まる。溶接制御部46は、決定した電流値に従って、通電サイクル単位で電流値を制御することにより、基準波形X1に沿ったアップスロープ制御を実行する。なお、この例はアップスロープ制御の例であったが、ダウンスロープ制御の各通電サイクルの電流値についても同様に決定できる。このように、本溶接工程Aおよび焼き戻し溶接工程Cのそれぞれについてアップスロープ制御およびダウンスロープ制御を行うことにより、溶接電流および焼き戻し電流の立ち上がり時および立ち下がり時の急激な電流変化が緩和される。従って、急激な電流変化に起因する欠陥の発生を抑制できる。スロープ制御の改変例上記の例では、通電サイクル単位で電流値を制御していたため、図6に示すような階段状の通電制御波形となっていた。比較的通電時間が長い溶接スポット溶接、プロジェクション溶接などでは、このような階段状の電流制御でも要求する溶接品質が確保できるものの、数サイクル毎に断続通電または強弱通電するシーム溶接を行う場合には、良好な溶接品質を得るためには、電流値をスロープ形状に沿ってより滑らかに変化させることが望ましいと考えられる。図7は改変例のスロープ制御を示す説明図である。この制御例では、図6の例と同様に、商用周波数のサイクルで電流の極性を変化させ、商用周波数の通電サイクルで通電時間を制御しているが、電流値の制御については、3kHzの周波数で流れている各パルス電流を単位として行っている。これにより、基準波形X1に沿って微小ピッチで電流値を変化させることができ、各台形波の頂部が、図7に示すような滑らかなスロープ形状となるような通電制御を行うことができる。このように、本例の溶接機40における溶接制御装置47は、3kHzの周波数でスイッチング素子をオンオフ制御しており、各オン期間の幅を制御できる。このため、3kHzの周波数で流れている各パルス電流を単位として電流値を制御することができ、電流値を高周波のパルス単位で制御できる。従って、電流値を滑らかに変動させることができ、高精度な電流制御を行うことができる。その一方で、単層交流式の電源装置に適合した従来型の溶接トランスをそのまま用いることができ、従来と同じ商用周波数の通電サイクルで通電を行うことができるという利点もある。