"再生エネルギーを利用して発電を行う再生エネルギー型発電装置であって、回転翼が取り付けられ、前記回転翼を介して受け取った前記再生エネルギーによって回転するハブと、前記ハブに連結されている回転シャフトと、前記回転シャフトに取り付けられ、該回転シャフトの回転によって駆動される油圧ポンプと、前記油圧ポンプからの圧油によって駆動される油圧モータと、前記油圧モータに連結された発電機と、前記回転シャフトの軸に直交する方向における前記油圧ポンプの変位を許容しつつ前記回転シャフトから前記油圧ポンプに加えられる反作用トルクを与えるとともに前記油圧ポンプをナセルに支持させるサポートと、少なくとも一部がフレキシブルチューブで構成され、前記油圧ポンプの吐出口と前記油圧モータの吸入口とを接続し、前記油圧ポンプから前記油圧モータに前記圧油を供給する圧油配管とを備えることを特徴とする再生エネルギー型発電装置。前記油圧ポンプの吐出口は、前記油圧モータの前記吸入口から前記油圧ポンプの中心軸に延ばした線に直交であり、かつ、前記中心軸に沿った面を挟んで、前記油圧モータの前記吸入口の反対側に設けられており、前記圧油配管は、前記面を貫通して前記吐出口から前記吸入口まで延びていることを特徴とする請求項1に記載の再生エネルギー型発電装置。前記油圧ポンプは、前記回転シャフトの前記ハブから遠い側の端部に取り付けられており、前記ハブに対向する側に配置される前記油圧ポンプの端面を形成するエンドプレートは、前記油圧ポンプの半径方向外側に突出するアーム部を有し、前記油圧ポンプの前記アーム部は、前記サポートを介して前記ナセルに支持されていることを特徴とする請求項1に記載の再生エネルギー型発電装置。前記吐出口は、前記ハブに対向する側に配置される前記油圧ポンプの端面を形成する前記エンドプレートに設けられていることを特徴とする請求項3に記載の再生エネルギー型発電装置。前記油圧モータは、前記油圧ポンプの軸に対して側方に配置されており、前記発電機は、前記ハブと前記油圧モータとの間に配置されていることを特徴とする請求項3に記載の再生エネルギー型発電装置。前記圧力配管は、前記フレキシブルチューブと、該フレキシブルチューブの第1の端部を前記油圧ポンプの前記吐出口に連結する第1リジット管部と、前記フレキシブルチューブの第2の端部を前記油圧モータの前記吸入口に連結する第2リジット管部とを有し、前記第2リジット管部にアキュムレータが接続されていることを特徴とする請求項1に記載の再生エネルギー型発電装置。前記ナセルに支持され、前記油圧モータおよび前記発電機が載置される台板をさらに備え、前記ナセルと前記台板との間に、弾性部材およびダンパ機構の少なくとも一方が介装されていることを特徴とする請求項1に記載の再生エネルギー型発電装置。再生エネルギーを利用して発電を行う再生エネルギー型発電装置であって、回転翼が取り付けられ、前記回転翼を介して受け取った前記再生エネルギーによって回転するハブと、前記ハブに連結されている回転シャフトと、前記回転シャフトに取り付けられ、該回転シャフトの回転によって駆動される油圧ポンプと、前記油圧ポンプからの圧油によって駆動される油圧モータと、前記油圧モータに連結された発電機とを備え、前記油圧ポンプの端面は、前記油圧ポンプの半径方向外側に突出するアーム部を有するエンドプレートによって形成されており、前記エンドプレートには、前記圧油を前記アーム部まで導く内部流路が設けられており、前記油圧モータは、前記アーム部に取り付けられ、前記内部流路を介して前記油圧ポンプに流体的に接続されたことを特徴とすることを特徴とする再生エネルギー型発電装置。前記回転シャフトの軸に直交する方向における前記油圧ポンプの変位を許容しつつ前記回転シャフトから前記油圧ポンプに加えられる反作用トルクを与えるサポートをさらに備え、前記油圧ポンプの前記アーム部は、前記サポートを介して前記ナセルに支持されていることを特徴とする請求項8に記載の再生エネルギー型発電装置。前記油圧ポンプは、前記回転シャフトの前記ハブから遠い側の端部に取り付けられており、前記エンドプレートは、前記ハブに対向する側に配置される前記油圧ポンプの端面を形成していることを特徴とする請求項9に記載の再生エネルギー型発電装置。前記回転シャフトを前記ナセルに回転自在に支持させる主軸軸受をさらに備え、前記油圧ポンプは、防振ブッシュを介して前記主軸軸受の軸受箱に締結されていることを特徴とする請求項8に記載の再生エネルギー型発電装置。前記油圧モータは、構成が共通である一対のモータモジュールを含み、前記一対のモータモジュールの各出力軸が、前記アーム部の内部で互いに連結されていることを特徴とする請求項8に記載の再生エネルギー型発電装置。前記モータモジュールは、シリンダと、前記圧油によって前記シリンダ内を摺動するピストンと、該ピストンによって回転する偏心カムとが前記油圧モータの軸方向に複数セット配列されており、前記複数セットの前記偏心カムは互いに位相が異なることを特徴とする請求項12に記載の再生エネルギー型発電装置。前記エンドプレートに取り付けられたアキュムレータをさらに備え、前記アキュムレータは、前記内部流路に流体的に接続されていることを特徴とする請求項8に記載の再生エネルギー型発電装置。前記再生エネルギー型発電装置は、前記再生エネルギーの一形態である風から電力を生成する風力発電装置であることを特徴とする請求項1に記載の再生エネルギー型発電装置。ところで、再生エネルギー型発電装置の油圧ポンプは、回転翼とともに回転する回転シャフトに取り付けられることがある。この場合、油圧ポンプは、回転シャフトとともに回転する回転部分と、回転シャフトが回転しても静止し続けるポンプハウジングと、回転部分及びポンプハウジング間に設けられて両者の相対的な回転を可能にするポンプ軸受とで構成される。ポンプハウジングは、ポンプハウジングの回転シャフトとの共回りを防止する観点から、回転シャフトから回転部分を介して伝達されるトルクを確実に受けるような方法で、ナセルに支持されなければならない。ところが、トルクを確実に受けるためにポンプハウジングをナセルにリジッドに固定すると、次のような問題が生じる。すなわち、再生エネルギー型発電装置の回転シャフトは、再生エネルギーのエネルギー流から大きな荷重風力発電装置の場合は風荷重を受けて撓もうとする。ところが、ポンプハウジングがナセルにリジッドに固定されている場合、回転シャフトがポンプハウジング及びナセルによって拘束されるから、回転シャフトの撓みに起因した荷重が、回転シャフトをナセルに回転自在に支持するための主軸軸受や油圧ポンプのポンプ軸受に集中的に加わってしまう。特に、近年、発電効率向上のためにロータを大型化する試みがなされており、これに伴って再生エネルギーのエネルギー流から受ける荷重も増加する傾向にあるから、主軸軸受やポンプ軸受に加わる上記集中荷重を軽減することがますます重要になる。ところが、特許文献1~3には、油圧ポンプのナセルへの具体的な支持構造は記載されておらず、回転シャフトの撓みに起因した上記集中荷重の問題についての対策を何ら開示していない。そこで、本発明者らは、回転シャフトから油圧ポンプに作用するトルクを確実に受けながら、回転シャフトの軸に直交する方向以下、直交方向と略称するにおける油圧ポンプの変位を許容するように、油圧ポンプをナセルに支持するポンプ支持構造を着想した。このポンプ支持構造では、直交方向における油圧ポンプの変位が許容されるため、回転シャフトは基本的には油圧ポンプによって拘束されず、回転シャフトの撓みに起因した上記集中荷重は大幅に軽減される。なお、このような支持構造は、特許文献4及び5に記載された風力発電装置の機械式ギヤ式のナセルへのサポートと類似したものである。しかしながら、このポンプ支持構造では、直交方向における油圧ポンプの変位が許容されるため、油圧ポンプと油圧モータとの相対変位が生じ、油圧ポンプと油圧モータとを繋ぐ圧油配管に大きな荷重が加わってしまう。本発明は、上述の事情に鑑みてなされたものであり、回転シャフトの撓みに起因した主軸軸受やポンプ軸受への集中荷重と、油圧ポンプと油圧モータの相対変位に起因した圧油配管への荷重とを軽減可能な再生エネルギー型発電装置を提供することを目的とする。本発明の一の態様は、再生エネルギーを利用して発電を行う再生エネルギー型発電装置であって、回転翼が取り付けられ、前記回転翼を介して受け取った前記再生エネルギーによって回転するハブと、前記ハブに連結されている回転シャフトと、前記回転シャフトに取り付けられ、該回転シャフトの回転によって駆動される油圧ポンプと、前記油圧ポンプからの圧油によって駆動される油圧モータと、前記油圧モータに連結された発電機と、前記回転シャフトの軸に直交する方向における前記油圧ポンプの変位を許容しつつ前記回転シャフトから前記油圧ポンプに反作用トルクを与えるとともに前記油圧ポンプをナセルに支持させるサポートと、少なくとも一部がフレキシブルチューブで構成され、前記油圧ポンプの吐出口と前記油圧モータの吸入口とを接続し、前記油圧ポンプから前記油圧モータに前記圧油を供給する圧油配管とを備えることを特徴とする。なお、フレキシブルチューブとは、可撓性を有する配管であり、ある程度自由に曲げることができるものをいう。なお、フレキシブルチューブの材質は、再生エネルギー型発電装置の運転中における圧油の想定される圧力例えば350kgf/cm2程度に耐えられるものであれば特に限定されないが、各種金属かPTFE、POM、PA、PVDF、FEP、PUR等の樹脂からなるチューブを、ステンレスワイヤー等の鋼線で補強したものを用いてもよい。上記再生エネルギー型発電装置では、油圧ポンプをナセルに支持させるサポートを設け、このサポートによって、回転シャフトの軸に直交する方向以下、直交方向と略称するにおける油圧ポンプの変位を許容しつつ回転シャフトから油圧ポンプに反作用トルクを与えるにしている。そのため、油圧ポンプの静止部分ポンプハウジングの回転シャフトとの共回りを防止しつつ、回転シャフトの撓みに起因した主軸軸受やポンプ軸受への集中荷重を軽減できる。一方、上記したように油圧ポンプの直交方向の変位を許容することで、この油圧ポンプと、回転シャフトに直接連結されていない油圧モータとの間に相対変位が発生する。そのため、油圧ポンプと油圧モータとを接続する圧油配管の全てをリジットな配管構造にすると、配管に大きな荷重が加わってしまう。なお、リジットな配管構造とは、剛性が高い配管で構成されている配管構造のことである。そこで、上記再生エネルギー型発電装置では、圧油配管の少なくとも一部がフレキシブルチューブで構成されるようにした。これにより、油圧ポンプと油圧モータとの相対変位をフレキシブルチューブの変形で吸収し、配管への荷重を緩和できる。さらに、圧油配管内を流れる圧油は高温であるため圧油配管の熱伸びに起因する熱応力が発生するが、圧油配管の少なくとも一部をフレキシブルチューブで構成することで、フレキシブルチューブの変形により圧油配管の熱伸びを吸収し、熱応力の発生を抑制できる。上記再生エネルギー型発電装置において、前記油圧ポンプの吐出口は、前記油圧モータの前記吸入口から前記油圧ポンプの中心軸に延ばした線に直交であり、かつ、前記中心軸に沿った面を挟んで、前記油圧モータの前記吸入口の反対側に設けられており、前記圧油配管は、前記面を貫通して前記吐出口から前記吸入口まで延びていることが好ましい。フレキシブルチューブは、一般に、その材質やサイズ等によって決まる最小曲げ半径という特性が規定されている。最小曲げ半径以下の曲げ半径で使用するとフレキシブルチューブの耐用年数が低下してしまうことが知られている。ここで、油圧ポンプの吐出口と油圧モータの吸入口との距離が大きいほど、フレキシブルチューブを長くすることができ、油圧ポンプと油圧モータとの相対変位を吸収してもフレキシブルチューブの曲げ半径にあまり影響しない。例えば、長さL1とL2の二本のフレキシブルチューブL1>L2について考えたとき、長さL1のフレキシブルチューブのほうが、油圧ポンプと油圧モータとの同一量の相対変位を吸収する際の曲げ半径の変化量は小さい。したがって、フレキシブルチューブを最小曲げ半径以上の曲げ半径で運用するためには、油圧ポンプの吐出口を油圧モータの吸入口からできるだけ離して、油圧ポンプと油圧モータとの相対変位の吸収によるフレキシブルチューブの曲げ半径の変化を抑制することが望ましい。一方、ナセル内のスペース上の制約から、油圧ポンプの近くに油圧モータを配置せざるを得ないことがあり、このような場合には、油圧ポンプの吐出口と油圧モータの吸入口の距離を大きくすることには限りがある。この点、上述のように、油圧モータの吸入口から油圧ポンプの中心軸に延ばした線に直交であり、かつ、前記中心軸に沿った面を挟んで、前記油圧モータの前記吸入口の反対側に油圧ポンプの吐出口を設けることで、ナセル内のスペース上の制約から油圧ポンプの近傍に油圧モータを配置せざるを得ない場合であっても、吐出口と吸入口とを接続する圧油配管の長さを十分に確保することができる。よって、フレキシブルチューブを長くして、油圧ポンプと油圧モータとの相対変位の吸収によるフレキシブルチューブの曲げ半径の変化を抑制し、フレキシブルチューブを最小曲げ半径以上の曲げ半径で運用することができる。上記再生エネルギー型発電装置において、前記油圧ポンプは、前記回転シャフトの前記ハブから遠い側の端部に取り付けられており、前記ハブに対向する側に配置される前記油圧ポンプの端面を形成するエンドプレートは、前記油圧ポンプの半径方向外側に突出するアーム部を有し、前記油圧ポンプの前記アーム部は、前記サポートを介して前記ナセルに支持されていることが好ましい。このように、油圧ポンプが、回転シャフトのハブから遠い側以下、回転シャフトの軸方向において、ハブに近い側を前方側、遠い側を後方側と呼ぶの端部に取り付けられていることで、油圧ポンプの後方側からの作業員のアクセス性が向上し、油圧ポンプのメンテナンスを容易に行うことができる。また、サポートを介してナセルに支持されるアーム部を有するエンドプレートをハブに対向する側前方側に設けたので、油圧ポンプの後方側から作業員が油圧ポンプのメンテナンスを行う際、アーム部及びサポートを含む上記エンドプレートの支持構造が邪魔にならない。この場合、前記吐出口は、前記ハブに対向する側に配置される前記油圧ポンプの端面を形成する前記エンドプレートに設けられていてもよい。これにより、油圧ポンプの吐出口と油圧モータの吸入口とを接続する圧油配管を、ナセル内の前方側の空間に集中的に配置することができ、油圧ポンプの後方側からのメンテナンス作業性をより一層向上させることができる。また、上記の場合、前記油圧モータは、前記油圧ポンプの軸に対して側方に配置されており、前記発電機は、前記ハブと前記油圧モータとの間に配置されていてもよい。これにより、油圧モータおよび発電機が、油圧ポンプの後方側に配置されることがなくなるため、油圧ポンプの後方側の空間をメンテナンス作業のために十分に確保することができ、メンテナンス作業性をより一層向上させることができる。また、通常は油圧モータよりもサイズが大きい発電機を、ハブと油圧モータとの間すなわち、油圧モータよりも前方側に配置することで、クレーンによる油圧モータの吊り上げ時に、発電機を跨ぐ必要がなくなり、作業性が向上する。上記再生エネルギー型発電装置において、前記圧力配管は、前記フレキシブルチューブと、該フレキシブルチューブの第1の端部を前記油圧ポンプの前記吐出口に連結する第1リジット管部と、前記フレキシブルチューブの第2の端部を前記油圧モータの前記吸入口に連結する第2リジット管部とを有し、前記第2リジット管部にアキュムレータが接続されていることが好ましい。少なくとも一部がフレキシブルチューブで構成された圧油配管と油圧モータの吸入口とを接続する第2リジット管部は、フレキシブルチューブの作用によって、油圧ポンプの直交方向の変位の影響を殆んど受けない。そのため、ナセル側に支持されるアキュムレータを第2リジット管部に接続することで、油圧ポンプとアキュムレータとの間に相対的な変位が発生しても、アキュムレータを簡単な構成で安定して支持することができる。上記再生エネルギー型発電装置は、前記ナセルに支持され、前記油圧モータおよび前記発電機が載置される台板をさらに備え、前記ナセルと前記台板との間に、弾性部材およびダンパ機構の少なくとも一方が介装されていてもよい。再生エネルギー型発電装置では、油圧モータおよび発電機も回転機械であるから、ある程度振動する。したがって、弾性部材およびダンパ機構の少なくとも一方を介してナセルに支持される台板上に、油圧モータおよび発電機を載置することで、これらの振動を減衰することができ、油圧モータおよび発電機を安定してナセルに支持させることができる。また、本発明の他の態様は、油圧ポンプと油圧モータの相対変位に起因した圧油配管への荷重を軽減するためになされた再生エネルギー型発電装置の発明であって、回転翼が取り付けられ、前記回転翼を介して受け取った前記再生エネルギーによって回転するハブと、前記ハブに連結されている回転シャフトと、前記回転シャフトに取り付けられ、該回転シャフトの回転によって駆動される油圧ポンプと、前記油圧ポンプからの圧油によって駆動される油圧モータと、前記油圧モータに連結された発電機とを備え、前記油圧ポンプの端面は、前記油圧ポンプの半径方向外側に突出するアーム部を有するエンドプレートによって形成されており、前記エンドプレートには、前記圧油を前記アーム部まで導く内部流路が設けられており、前記油圧モータは、前記アーム部に取り付けられ、前記内部流路を介して前記油圧ポンプに流体的に接続されたことを特徴とする。上記再生エネルギー型発電装置では、油圧ポンプのエンドプレートの一部を形成するアーム部に油圧モータを取り付けるようにしたので、油圧ポンプと油圧モータとの相対変位は殆んど無い。よって、油圧ポンプと油圧モータの相対変位に起因した荷重を無くすことができる。さらに、油圧ポンプの端面が、その半径方向外側に突出するアーム部を有するエンドプレートによって形成されており、このアーム部に取り付けられた油圧モータが、アーム部を含むエンドプレート内に設けられた内部流路を介して油圧ポンプと流体的に接続されるようにしたので、油圧ポンプと油圧モータとの間に圧油配管を設ける必要がない。そのため、圧油配管を設けることによる配管の熱伸びや、配管同士の連結部からの油の漏出といった問題を回避できる。上記再生エネルギー型発電装置は、前記回転シャフトの軸に直交する方向における前記油圧ポンプの変位を許容しつつ前記回転シャフトから前記油圧ポンプに反作用トルクを与えるサポートをさらに備え、前記油圧ポンプの前記アーム部は、前記サポートを介して前記ナセルに支持されていることが好ましい。油圧ポンプのアーム部をナセルに支持させるサポートを設け、このサポートによって、回転シャフトの軸に直交する方向以下、直交方向と略称するにおける油圧ポンプの変位を許容しつつ回転シャフトから油圧ポンプに加えられるトルクを受けるようにしている。そのため、油圧ポンプの静止部分ポンプハウジングの回転シャフトとの共回りを防止しつつ、回転シャフトの撓みに起因した主軸軸受やポンプ軸受への集中荷重を軽減できる。この場合、前記油圧ポンプは、前記回転シャフトの前記ハブから遠い側の端部に取り付けられており、前記エンドプレートは、前記ハブに対向する側に配置される前記油圧ポンプの端面を形成していてもよい。このように、油圧ポンプが、回転シャフトの後方側の端部に取り付けられていることで、油圧ポンプの後方側からの作業員のアクセス性が向上し、油圧ポンプのメンテナンスを容易に行うことができる。また、サポートを介してナセルに支持されるアーム部を有するエンドプレートをハブに対向する側前方側に設けたので、油圧ポンプの後方側から作業員が油圧ポンプのメンテナンスを行う際、アーム部及びサポートを含む上記エンドプレートの支持構造が邪魔にならない。また、上述の場合、前記回転シャフトを前記ナセルに回転自在に支持させる主軸軸受をさらに備え、前記油圧ポンプは、防振ブッシュを介して前記主軸軸受の軸受箱に締結されていてもよい。このように、油圧ポンプが、防振ブッシュを介して主軸軸受の軸受箱に締結されるようにしたので、油圧ポンプの位置変化を防振ブッシュで減衰しながら安定して油圧ポンプを支持することができる。さらにまた、上述の場合、前記油圧モータは、構成が共通である一対のモータモジュールを含み、前記一対のモータモジュールの各出力軸が、前記アーム部の内部で互いに連結されていてもよい。これにより、アーム部の前後でモータモジュールを支持することとなるので、支持点からの軸長が短くなり、油圧モータの振動を小さくすることができる。このとき、前記モータモジュールは、シリンダと、前記圧油によって前記シリンダ内を摺動するピストンと、該ピストンによって回転する偏心カムとが前記油圧モータの軸方向に複数セット配列されており、前記複数セットの前記偏心カムは互いに位相が異なるようにしてもよい。このように、油圧モータの軸方向に複数セット配列される偏心カムを、互いに位相が異なるように配置したので、複数セットのモータモジュールから発生する振動がバランスし、振動を抑制することができる。また、上述の場合、前記エンドプレートに取り付けられたアキュムレータをさらに備え、前記アキュムレータは、前記内部流路に流体的に接続されていてもよい。このように、内部流路に流体的に接続されるアキュムレータがエンドプレートに取り付けられるようにしたので、エンドプレート内に形成される内部流路と、アキュムレータとの相対変位がほとんど生じず、圧油が漏出しにくい構造とすることができる。さらにまた、再生エネルギー型発電装置は、前記再生エネルギーの一形態である風から電力を生成する風力発電装置であってもよい。本発明の一の態様では、油圧ポンプをナセルに支持させるサポートを設け、このサポートによって、直交方向における油圧ポンプの変位を許容しつつ回転シャフトから油圧ポンプに反作用トルクを与えるようにしたので、油圧ポンプの静止部分ポンプハウジングの回転シャフトとの共回りを防止しつつ、回転シャフトの撓みに起因した主軸軸受やポンプ軸受への集中荷重を軽減できる。また、圧油配管の少なくとも一部がフレキシブルチューブで構成されるようにしたので、油圧ポンプと油圧モータとの相対変位をフレキシブルチューブの変形で吸収し、配管への荷重を緩和できる。さらに、圧油配管の少なくとも一部をフレキシブルチューブで構成することで、フレキシブルチューブの変形により圧油配管の熱伸びを吸収し、熱応力の発生を抑制できる。また、本発明の他の態様では、油圧ポンプのエンドプレートの一部を形成するアーム部に油圧モータを取り付けるようにしたので、油圧ポンプと油圧モータとの相対変位は殆んど無い。よって、油圧ポンプと油圧モータの相対変位に起因した荷重を無くすことができる。さらに、油圧ポンプの端面が、その半径方向外側に突出するアーム部を有するエンドプレートによって形成されており、このアーム部に取り付けられた油圧モータが、アーム部を含むエンドプレート内に設けられた内部流路を介して油圧ポンプと流体的に接続されるようにしたので、油圧ポンプと油圧モータとの間に圧油配管を設ける必要がない。そのため、圧油配管を設けることによる配管の熱伸びや、配管同士の連結部からの油の漏出といった問題を回避できる。以下、添付図面に従って本発明の実施形態について説明する。ただし、この実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は、特定的な記載がない限り本発明の範囲をこれに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。[第1実施形態]まず、図1を参照して、風力発電装置1の全体の概要について説明する。図1は風力発電装置の構成例を示す図である。なお、ここでは、風力発電装置1の一例としていわゆる3枚プロペラ型のものを説明するが、本発明は、この例に限定されず、種々の形式の風力発電装置1に適用できる。図1に示すように、風力発電装置1は、主として、風を受けて回転するロータ2と、ロータ2の回転を増速する油圧トランスミッション5と、電力を発生させる発電機35と、ナセル8と、ナセル8を支持するタワー9とを備える。ロータ2は、回転翼4が取り付けられたハブ3に回転シャフト6が連結された構成を有する。すなわち、例えば3枚の回転翼4がハブ3を中心として放射状に延びており、それぞれの回転翼4が、回転シャフト6と連結されたハブ3に取り付けられている。これにより、回転翼4が受けた風の力によってロータ2全体が回転し、回転シャフト6を介して油圧トランスミッション5に回転が入力される。油圧トランスミッション5は、ナセル8内に配置されている。この油圧トランスミッション5は、回転シャフト6に従動して駆動する容量可変型の油圧ポンプ20と、発電機35に接続された容量可変型の油圧モータ30と、油圧ポンプ20および油圧モータ30を流体的に接続する圧油配管とで構成される。圧油配管は、高圧油配管40と低圧油配管50とからなる。回転シャフト6の回転に伴って油圧ポンプ20が駆動されると、高圧油配管40を流れる高圧油と低圧油配管50を流れる低圧油との間に差圧が発生し、この差圧によって油圧モータ30が駆動される。発電機35は、油圧モータ30の出力軸34に連結されており、油圧モータ30から入力されるトルクによって発電を行う。次に、図2~図4を参照して、油圧トランスミッション5およびその周辺機器の構成について具体的に説明する。なお、図2Aは本発明の第1実施形態に係る風力発電装置のナセル内機器の構成例を示す平面図で、図2Bは本発明の第1実施形態に係る風力発電装置のナセル内機器の構成例を示す側面図で、図3は図2AのA-A線断面図で、図4は第1実施形態における油圧トランスミッションおよび発電機を示す斜視図である。図2Aおよび図2Bに示すように、ナセル8は、機器が設置される空間を形成するフレーム81と、フレーム81の外側を覆うナセルカバー82とを有する。なお、本明細書では、ナセル内空間の位置関係を示す用語として、回転シャフト6の軸方向に、ハブ3に近い側を前方側、ハブ3から遠い側を後方側と呼ぶ。フレーム81は、ヨー方向に旋回可能にタワー9に支持されている。フレーム81の底部には床板83が取り付けられており、この床板83上に機器が配置されるようになっている。図3に示すように、ナセル内空間には、回転シャフト6を軸支する一対の主軸軸受11、12が設けられている。すなわち、前方の主軸軸受11が主軸6の前方部を軸支するとともに、後方の主軸軸受12が主軸6の後方部を軸支している。主軸軸受11、12は、それぞれ、軸受箱10A、10Bに収納されている。そして、各軸受箱10A、10Bは、ロータ2の曲げ荷重等に対する剛性を向上させる観点から、連結フレーム10C及びナセル8によって連結されている。したがって、各軸受箱10A、10Bはナセル8側に支持される。回転シャフト6は、前端がハブ3に連結され、後端が油圧ポンプ20に連結されている。油圧ポンプ20は、回転シャフト6の回転によって駆動されて、高圧油を生成する。油圧ポンプ20では、円筒部材23と、円筒部材23の前方側に設けられるフロントエンドプレート21と、円筒部材23の後方側に設けられるリアエンドプレート22とにより、ポンプハウジング19が構成されている。そして、ポンプハウジング19内には、ポンプモジュール25が設けられている。ポンプモジュール25は、シリンダ26、ピストン27およびカム28を含んで構成される。カム28は、環状に形成され、円筒状部材29の外周面に固定されている。円筒状部材29は、シュリンクディスク接続構造15を介して、回転シャフト6の後端に連結されている。これにより、回転シャフト6の回転が、シュリンクディスク接続構造15を介して円筒状部材29に伝達され、カム28が回転するようになっている。なお、回転シャフト6と円筒状部材29との接続構造は、上記したシュリンクディスク接続構造15の他に、フランジカップリング接続、キー接続、またはインボリュートスプライン接続の何れかによってこれらが固定されるようにしてもよい。このように、油圧ポンプ20が、回転シャフト6の後端に取り付けられていることで、油圧ポンプ20の後方側からの作業員のアクセス性が向上し、油圧ポンプ20のメンテナンスを容易に行うことができる。すなわち、油圧ポンプ20の後方側のナセル内空間をメンテナンス作業のために使用できる。メンテナンスを行う際、図2Aおよび図2Bに示すように、ナセル内空間の後方に設けられた作業用のクレーン18を用いて作業を行ってもよい。風力発電装置1の運転時には、クレーン18は折り畳まれている。風力発電装置1のメンテナンス時には、クレーン18を作業位置まで伸縮させて、油圧ポンプ20や油圧モータ30等の機器の移動や分解作業などに用いる。この際、油圧ポンプ20の後方側に回転シャフト6が突出していると作業の邪魔になるが、上記構成を採用することにより油圧ポンプ20の後方側空間を空けることができるので、メンテナンス作業性が向上する。図4を参照して、油圧ポンプ20のフロントエンドプレート21は、油圧ポンプ20の端面に沿った円環部21aと、円環部21aの半径方向に突出したアーム部21bとを有する。このアーム部21bは、サポート7を介してフレーム81に支持されている。これにより油圧ポンプ20はナセルに支持される。なお、フロントエンドプレート21は、円環部21aとアーム部21bとが同一部材で一体に形成された構成であってもよいし、円環部21aとアーム部21bとが別部材で形成され、これらが締結部材によって締結された構成であってもよい。このように、油圧ポンプ20が、ハブ3に対向する側のエンドプレートのアーム部21bによってナセル8に支持されるようにしたので、油圧ポンプ20の後方側の空間から油圧ポンプ20や油圧モータ30に容易にアクセス可能となり、より一層メンテナンス作業性を向上させることができる。サポート7は、回転シャフト6の軸に直交する方向以下、直交方向と呼ぶにおける油圧ポンプ20の変位を許容しつつ回転シャフト6から油圧ポンプ20具体的にはポンプハウジング19に加えられるトルクを受けるように構成されている。油圧ポンプ20は、回転シャフト6とともに回転する回転部分円筒状部材29及びカム28と、回転シャフト6が回転しても静止し続けるポンプハウジング19とが、ポンプ軸受17によって相対的に回転可能になっている。これにより、ポンプハウジング19側に支持されたピストン27に対するカム28の相対的な回転が生まれ、油圧ポンプ20における作動油の昇圧が可能となる。したがって、油圧ポンプ20を正常に機能させるためには、回転シャフト6から油圧ポンプ20の回転部分を介してポンプハウジング19に伝達されるトルクを確実に受ける必要がある。そのため、本実施形態では、サポート7によって、回転シャフト6からポンプハウジング19に加えられるトルクを受けるようになっている。また、風力発電装置1の回転シャフト6は、回転翼4から入力される風荷重を受けて撓もうとする。このとき、仮にポンプハウジング19をナセル8にリジッドに固定すると、回転シャフト6がポンプハウジング19及びナセル8によって拘束されるから、回転シャフト6の撓みに起因した荷重が後述の第1軸受11及び第2軸受12やポンプ軸受17に集中的に加わってしまう。そこで、サポート7は、回転シャフト6の軸に直交する方向以下、直交方向と呼ぶにおける油圧ポンプ20の変位を許容するように、ポンプハウジング19を支持している。これにより、回転シャフト6の撓みに起因した主軸軸受11,12やポンプ軸受17への集中荷重を軽減できる。ここで、図5Aおよび図5Bを参照して、油圧式サポート7の構成例について説明する。なお、図5Aは、トルクに対するサポートの動作原理を説明する図で、図5Bは直交方向の荷重に対するサポートの動作原理を説明する図である。図5Aおよび図5Bに示すように、油圧ポンプ20は、左右両側に水平方向に突出した2つのアーム部21bを有している。ここでは、説明を簡単にするために、一方のアーム部21bを第1アーム部21b1、他方のアーム部21bを第2アーム部21b2と呼ぶ。サポート7は、第1アーム部21b1を挟んでその上下に設けられた第1油室71および第2油室72と、第2アーム部21b2を挟んでその上下に設けられた第3油室73および第4油室74と、第1油室71と第4油室74とを接続する第1配管75と、第2油室72および第3油室73を接続する第2配管76とからなる。これらの油室および配管は、非圧縮性流体であるオイルで満たされている。各油室71~74は、第1、第2アーム部21b1、21b2の上下方向位置によって容積が変化するようになっている。図5Aに示すように、回転シャフト6からのトルク図中矢印a方向が油圧ポンプ20に加えられると、第1アーム部21b1から第2油室72へ矢印b方向の荷重が加わり、第2アーム部21b2から第3油室73へ矢印c方向の荷重が加わる。これにより、第2配管76で連通する第2油室72および第3油室73内のサポート油はいずれも加圧される。そして、加圧されたオイルによって、第1アーム部21b1には矢印b方向の反対方向に、第2アーム部21b2には矢印c方向の反対方向に、それぞれ反力が与えられる。この反力によって、油圧ポンプ20のトルク方向の変位は止められる。図5Bに示すように、回転シャフト6の撓み等のように、油圧ポンプ20を直交方向に変位させる力図中矢印d方向が加えられると、第1アーム部21b1から第1油室71へ矢印e方向の荷重が加わり、第2アーム部21b1から第3油室73へ矢印f方向の荷重が加わる。これにより、第1油室71内のオイルは、第1アーム部21b1の上方への移動量に応じた分だけ押し出され、第1配管75を介して第4油室74に流れ込む。同様に、第3油室73内のオイルは、第2アーム部21b2の上方への移動量に応じた分だけ押し出され、第2配管76を介して第2油室72に流れ込む。このように、油圧ポンプ20を直交方向に変位させる力図中矢印d方向が加えられた場合、各配管75,76を介して連通する油室間でオイルが移動し、油圧ポンプ20に加えられたd方向の力に抗する反力は生じない。そのため、油圧ポンプ20の直交方向の変位は許容される。なお、図5Bには油圧ポンプ20の上下方向矢印d方向の変位が許容される様子を示したが、油圧ポンプ20は左右方向の変位も許容されている。油圧ポンプ20の左右方向の変位を許容するためには、例えば、アーム部21b1、21b2とサポート7との接触面は摩擦係数が小さくなるように形成されていてもよい。このように、サポート7を上記した構成とすることで、直交方向における油圧ポンプ20の変位を許容しつつ回転シャフト6から油圧ポンプ20に加えられるトルクを受けるように、油圧ポンプ20を支持することができる。また、各油室71~74は、ラバー等の弾性部材で形成されることにより油室の容積を可変としてもよい。この場合、図5A及び5Bを用いて説明した原理により、直交方向における油圧ポンプ20の変位を許容しつつ回転シャフト6から油圧ポンプ20に加えられるトルクを受ける際、各油室71~74がダンパとして機能する。そのため、油圧ポンプ20の変位を減衰させることができる。また、油圧ポンプ20の吐出口24aは、ハブ3に対向する側に配置される油圧ポンプ20の端面を形成するフロントエンドプレート21に設けられていることが好ましい。これにより、油圧ポンプ20の吐出口24aと油圧モータ30の吸入口31とを接続する高圧油配管40を、ナセル8内の前方側の空間に集中的に配置することができ、油圧ポンプ20の後方側からのメンテナンス作業性をより一層向上させることができる。なお、ここでは、アーム部2121b1、21b2および吐出口24aをフロントエンドプレート21に設けた場合について説明したが、この構成に限定されるものではなく、これらをリアエンドプレート22に設けてもよい。図2Aおよび図2Bに戻り、油圧モータ30は、油圧ポンプ20から供給される高圧油によって発電機35を駆動する。油圧モータ30は、油圧ポンプ20の軸に対して側方に配置されている。発電機35は、出力軸34を介して油圧モータ30に連結され、ハブ3と油圧モータ30との間に配置されていることが好ましい。これにより、油圧モータ30および発電機35が、油圧ポンプ20の後方側に配置されることがなくなるため、油圧ポンプ20の後方側の空間をメンテナンス作業のために十分に確保することができ、メンテナンス作業性をより一層向上させることができる。また、通常は油圧モータ30よりもサイズが大きい発電機35を、ハブ3と油圧モータ30との間すなわち、油圧モータ30よりも前方側に配置することで、クレーン18による油圧モータ30の吊り上げ時に、発電機35を跨ぐ必要がなくなり、作業性が向上する。このとき、油圧モータ30および発電機35は、弾性部材およびダンパの少なくとも一方を介してフレーム81に支持される台板84上に載置されることが好ましい。図2Bには、一例として、台板84とフレーム81との間に防振ゴム85を介装した場合を示している。なお、弾性部材およびダンパは、いずれも振動を減衰させる機能を有する。弾性部材は、例えばラバーのように、部材自体が減衰機能を有するものであり、ダンパは、油圧機構等のように、構造によって減衰機能を供するものである。風力発電装置1では、回転機械である油圧モータ30および発電機35もそれぞれ振動する。したがって、上記したように、弾性部材およびダンパ機構の少なくとも一方を介してナセル8に支持される台板84上に、油圧モータ30および発電機35を載置することで、これらの振動を減衰することができ、油圧モータ30および発電機35を安定してナセル8に支持させることができる。図4を参照して、油圧ポンプ20の吐出口24aと油圧モータ30の吸入口31とは高圧油配管40で接続されている。このとき、油圧ポンプ20の吐出口24aは、フロントエンドプレート21に設けられていてもよい。また、油圧モータ30の吸入口31は、油圧モータ30の側面に設けられていてもよい。高圧油配管40は、少なくとも一部がフレキシブルチューブ43で構成されている。具体的には、高圧油配管40のうち油圧ポンプ20の吐出口24aへの連結基部および油圧モータ30の吸入口31への連結基部は、リジット配管41、42で構成し、これらのリジット配管41、42の間をフレキシブルチューブ43で接続してもよい。このとき、フレキシブルチューブ43は、少なくとも一部が屈曲して配設されていてもよい。これにより、油圧ポンプ20と油圧モータ30との間の相対変位、油圧ポンプ20または油圧モータ30の振動、あるいは配管の熱伸び等を、フレキシブルチューブ43によって効果的に吸収できる。フレキシブルチューブ43は、回転シャフト6を迂回するように配設されてもよい。なお、フレキシブルチューブ43とは、可撓性を有する配管であり、ある程度自由に曲げることができるものをいう。フレキシブルチューブ43は、フレキシブルパイプ、フレキシブルホース等の他の呼び方をされることもある。具体的に、フレキシブルチューブの材質は、再生エネルギー型発電装置の運転中における圧油の想定される圧力例えば350kgf/cm2程度に耐えられるものであれば特に限定されないが、各種金属かPTFE、POM、PA、PVDF、FEP、PUR等の樹脂からなるチューブを、ステンレスワイヤー等の鋼線で補強したものを用いてもよい。さらに、図4に示すように、油圧ポンプ20の吐出口24aは、油圧モータ30の吸入口31から油圧ポンプ20の中心軸Oに延ばした線Xに直交であり、かつ、中心軸Oに沿った面Mよりも吸入口31から遠い側図中、油圧ポンプ20のハッチング部分に設けられていることが好ましい。言い換えると、油圧ポンプ20の吐出口24aは、面Mを挟んで油圧モータ30の吸入口31の反対側に設けられており、高圧油配管40は、面Mを貫通して油圧ポンプ20の吐出口24aから油圧モータ30の吸入口31まで延びていることが好ましい。フレキシブルチューブは、一般に、その材質やサイズ等によって決まる最小曲げ半径という特性が規定されている。最小曲げ半径以下の曲げ半径で使用するとフレキシブルチューブの耐用年数が低下してしまうことが知られている。ここで、油圧ポンプ20の吐出口24aと油圧モータ30の吸入口31との距離が大きいほど、フレキシブルチューブ43を長くすることができ、油圧ポンプ20と油圧モータ30との相対変位を吸収してもフレキシブルチューブ43の曲げ半径にあまり影響しない。例えば、図6A及び図6Bに示すように、長さL1のフレキシブルチューブ43-1と、長さL2<L1のフレキシブルチューブ43-2について考えたとき、変形前の曲げ半径が同一であっても、油圧ポンプ20と油圧モータ30との相対変位ΔDを吸収した後の曲げ半径の変化量は明らかにフレキシブルチューブ43-1の方が小さい。したがって、フレキシブルチューブ43を最小曲げ半径以上の曲げ半径で運用するためには、油圧ポンプ20の吐出口24aを油圧モータ30の吸入口31からできるだけ離して、油圧ポンプ20と油圧モータ30との相対変位の吸収によるフレキシブルチューブ43の曲げ半径の変化を抑制することが望ましい。一方、ナセル8内のスペース上の制約から、油圧ポンプ20の近くに油圧モータ30を配置せざるを得ないことがあり、このような場合には、油圧ポンプ20の吐出口24aと油圧モータ30の吸入口31の距離を大きくすることには限りがある。そこで、上記したような位置関係となるように、油圧ポンプ20の吐出口24aおよび油圧モータ30の吸入口31を配置することにより、ナセル8内のスペース上の制約から油圧ポンプ20の近傍に油圧モータ30を配置せざるを得ない場合であっても、吐出口24aと吸入口31とを接続する高圧油配管40の長さを十分に確保することができる。よって、フレキシブルチューブ43を長くして、油圧ポンプ20と油圧モータ30との相対変位の吸収によるフレキシブルチューブ43の曲げ半径の変化を抑制し、フレキシブルチューブ43を最小曲げ半径以上の曲げ半径で運用することができる。なお、上記した吐出口24aと吸入口31の位置関係は、高圧油配管40で流体的に接続されている吐出口24aおよび吸入口31に適用される。したがって、図4に示すように、油圧ポンプ20の両側に一対の油圧モータ30が設けられている場合には、互いに流体的に接続された吐出口24aおよび吸入口31が二組存在するが、各組の吐出口24aと吸入口31に上記位置関係が適用される。また、油圧ポンプ20の吐出口24aをエンドプレート21に2つ以上設ける場合、吐出口24aを油圧ポンプ20の軸の左右両側に設けるようにし、さらに、吐出口24aの高さ位置を互いに異ならせることが好ましい。これにより高圧油配管40の吐出口24aへの連結基部が、互いに干渉することを防止できる。図2Aおよび図2Bに示すように、高圧油配管40の吸入口31への連結基部には、分岐管46が設けられていてもよい。この場合、分岐管46は、油圧モータ30の吸入口31と高圧油配管40との間に接続されている。この分岐管46には、一または複数のアキュムレータ47が接続され、アキュムレータ47はナセル8側に支持される。アキュムレータ47は、高圧油の蓄圧用のアキュムレータであってもよいし、脈動防止用のアキュムレータであってもよい。少なくとも一部がフレキシブルチューブ43で構成された高圧油配管40と油圧モータ30の吸入口31とを接続する分岐管46は、フレキシブルチューブ43の作用によって、油圧ポンプ20の直交方向の変位の影響を殆んど受けない。そのため、アキュムレータ47を分岐管47に接続することで、油圧ポンプ20とアキュムレータ47との間に相対的な変位が発生しても、アキュムレータ47を簡単な構成で安定してナセル8側に支持することができる。以上説明したように、本実施形態では、油圧ポンプ20をナセルに支持させるサポート7によって、直交方向における油圧ポンプ20の変位を許容しつつ回転シャフト6から油圧ポンプ20に加えられるトルクを受けるようにしたので、油圧ポンプ20の静止部分ポンプハウジング19の回転シャフト6との共回りを防止しつつ、回転シャフト6の撓みに起因した主軸軸受11,12やポンプ軸受17への集中荷重を軽減できる。また、高圧油配管40の少なくとも一部がフレキシブルチューブ43で構成されるようにしたので、油圧ポンプ20と油圧モータ30との相対変位をフレキシブルチューブ43の変形で吸収し、高圧油配管40への荷重を緩和できる。さらに、高圧油配管40を流れる圧油は高温であるため高圧油配管40の熱伸びが発生するが、高圧油配管40の少なくとも一部をフレキシブルチューブ43で構成することで、フレキシブルチューブ43の変形により高圧油配管40の熱伸びを吸収し、熱応力の発生を抑制できる。なお、本実施形態において、高圧油配管40の少なくとも一部をフレキシブルチューブ43で構成するとともに、油圧モータ30の吐出口32から油圧ポンプ20の吸入口28へ低圧油を供給する低圧油配管50の少なくとも一部をフレキシブルチューブ43で構成してもよい。低圧油配管50は、一端が油圧モータ30の側部に設けられた吐出口32に接続され、他端が油圧ポンプ20の下部に設けられた吸入口24bに接続されている。この低圧油配管50には、吐出口32と吸入口24bとの間に、脈動防止用のアキュムレータ54と、圧油を貯留するタンク55と、圧油冷却用のクーラ56と、圧油中の異物を除去するフィルタ不図示とがそれぞれ接続されている。具体的には、低圧油配管50のうち、油圧モータ30の吐出口32への連結基部および油圧ポンプ20の吸入口24bへの連結基部、ならびに低圧油配管50に接続される機器の連結部位はリジット配管51で構成し、これらのリジット配管51の間を、部分的にフレキシブルチューブ43で接続することが好ましい。フレキシブルチューブ43またはリジット配管51の構成は、高圧油配管40と略同一であるが、低圧油配管50は、高圧油配管40に比べて温度的および圧力的に条件が緩いので、部品コストを安価にするために、高圧油配管40より耐熱性および耐圧性が低い配管を採用してもよい。このように、低圧油配管50の少なくとも一部をフレキシブルチューブ43で構成することで、油圧ポンプ20と油圧モータ30との間の相対変位、油圧ポンプ20または油圧モータ30の振動、あるいは配管50の熱伸び等をフレキシブルチューブ43で吸収できる。[第2実施形態]次に第2実施形態に係る風力発電装置1について説明する。本実施形態の風力発電装置は、油圧トランスミッションの構成を除けば、既に説明した第1実施形態の風力発電装置1と同様の構成である。したがって、ここでは、第1実施形態と共通する部材には同一の符号を付してその説明を省略し、第1実施形態と異なる部分を中心に説明する。図7Aおよび図7Bを参照して、第2実施形態に係る風力発電装置1について説明する。ここで、図7Aは第2実施形態におけるナセル内部の機器構成例を示す平面図で、図7Bは図7AのB-B線断面面である。これらの図に示すように、油圧トランスミッション100はナセル8の内部空間に配置され、油圧ポンプ120と、油圧モータ130と、発電機135とを有する。ナセル8のフレーム81には、軸受箱10A、10Bが取り付けられており、軸受箱10A、10Bにはそれぞれ、軸受11、12が収納されている。また、軸受箱10A、10Bは、連結フレーム10Cによって連結されている図3参照。フロントエンドプレート121は、油圧ポンプ120の端面を形成する円環部121aと、円環部の半径方向に突出したアーム部121bとを有する。アーム部121bは、上述の第1実施形態と同様に、サポート7を介してフレーム81に支持されている。これにより油圧ポンプ120はナセル8に支持される。なお、フロントエンドプレート121は、円環部121aとアーム部121bとが同一部材で一体に形成された構成であってもよいし、円環部121aとアーム部121bとが別部材で形成され、これらが締結部材によって締結された構成であってもよい。サポート7は、回転シャフト6の軸に直交する方向における油圧ポンプ120の変位を許容しつつ回転シャフト6から油圧ポンプ120に加えられるトルクを受けるように構成されている。なお、サポート7の具体的な構成例は、上述の第1実施形態で説明した図5Aおよび図5Bと同様であるので、詳細な説明を省略する。このようにサポート7によってアーム部121bを支持することで、油圧ポンプ120の静止部分ポンプハウジング19の回転シャフト6との共回りを防止しつつ、回転シャフト6の撓みに起因した主軸軸受11、12やポンプ軸受17への集中荷重を軽減できる。図8は、油圧ポンプ120および油圧モータ130の斜視図であり、エンドプレート121内の内部流路140を透過させて点線で示している。同図に示すように、フロントエンドプレート121の内部には、ポンプモジュール25で生成される高圧油が流れる内部流路140が形成されている。内部流路140は、ポンプモジュール125からフロントエンドプレート121に高圧油を導き出す出口流路141と、複数の出口流路141を連結するマニホルド142と、マニホルド142から油圧モータ130へ高圧油を供給する供給流路143とからなる。出口流路141およびマニホルド142は、フロントエンドプレート121の円環部121aに設けられ、供給流路143はアーム部141bに設けられている。なお、本実施形態において、低圧油配管は、上述した第1実施形態と同様の構成を採用することができる。油圧モータ130は、アーム部121bに取り付けられている。具体的には、フロントエンドプレート121は、円環部121aから左右両側にアーム部121bが突出して形成されており、これらのアーム部121bの端部に油圧モータ130が取り付けられている。そして、内部流路140によって油圧ポンプ120および油圧モータ130が流体的に接続されている。また、フロントエンドプレート121には、一または複数のアキュムレータ145が取り付けられていてもよい。アキュムレータ145は、内部流路140のうちアーム部121bに形成された供給流路143に流体的に接続されているとともに、油圧モータ120のアーム部121bによって支持される。このアキュムレータ145は、例えば高圧油のエネルギーを蓄積したり、脈動を防止したりすることを目的として設けられる。このように、内部流路140に流体的に接続されるアキュムレータ145がフロントエンドプレート121に取り付けられるようにしたので、フロントエンドプレート121内に形成される内部流路140と、アキュムレータ145との相対変位がほとんど生じず、圧油が漏出しにくい構造とすることができる。図9は、図8のD部位を拡大した断面図である。同図に示すように、油圧モータ120は、構成が共通である一対のモータモジュール130A、130Bを含んでいる。すなわち、油圧ポンプ120の左右両側に延びる2つのアーム部121bに、それぞれ一対のモータモジュール130A、130Bが取り付けられている。そして、一対のモータモジュール130A、130Bの各出力軸134A、134Bが、アーム部121bの内部で互いに連結されている。具体的には、アーム部121bの端部に貫通穴121cが設けられており、この穴121cを貫通するように、一対のモータモジュール130A、130Bの出力軸134A、134Bが配設され、貫通穴121c内において出力軸134A、134Bが連結されている。これにより、アーム部121bの前後でモータモジュール130A、130Bを支持することとなるので、支持点からの軸長が短くなり、油圧モータ120の振動を抑制することができる。ここで、アーム部121bに形成された供給流路143は、途中で分岐して、一対のモータモジュール130A、130Bの圧油流路135A、135Bに接続される。したがって、油圧ポンプ120から吐出された高圧の作動油は、アーム部121bの供給流路143を通って、一対のモータモジュール130A、130Bの圧油流路135A、135Bに供給される。一対のモータモジュール130A、130Bの一側端面はそれぞれアーム部121bに取り付けられている。このとき、モータモジュール130A、130Bの一側端面と、アーム部121bの取付面との間に、ラバーシート151を介装することが好ましい。このラバーシート151により、圧油流路135A、135Bから作動油が漏出した場合であっても、その作動油が外部へ漏れ出ることを防止できるとともに、モータモジュール130A、130Bの振動を吸収して油圧ポンプ120へ振動が伝わることを抑制できる。またこの場合、モータモジュール130A、130Bをアーム部121bに連結するフランジの外側に、ラバーシートをさらに設けてもよい。具体的な構成例として、供給流路143と、モータモジュール130A、130Bの圧油流路135A、135Bとは、円筒形状のチューブシール152で接続されてもよい。この場合、接続部から圧油が漏出しないように、チューブシール152の端部と圧油流路135A、135Bの端部との間に環状のラバーシート153を介装することが好ましい。さらに、チューブシール152の外周側の隙間には、スプリング154が弾性変形した状態でチューブシール152の外周面に密着するように配置されており、これによりその隙間から圧油が漏れ出ることを防止するようになっている。なお、上記したラバーシート151、153およびチューブシール152は、いずれも弾性を有する材質で構成されていればよく、その材質は特に限定されない。また、図10を参照して、油圧モータ130の具体的な構成例を説明する。上記したように、油圧モータ130は一対のモータモジュール130A、130Bを有している。各モータモジュール130A、130Bは、偏心カム138の周りに環状に連続したシリンダブロック131が設けられている。シリンダブロック131は、少なくとも一つのシリンダ136を有し、各シリンダ136に対して偏心カム138、一組のピストン137、高圧弁および低圧弁いずれの弁も不図示が設けられる。なお、ここでは環状に連続したシリンダブロックを示しているが、周方向に分割されたシリンダブロックを採用してもよい。シリンダ136は、シリンダブロック131に設けられた円筒である。シリンダ136の内部には、シリンダ136とピストン137とに囲まれる油圧室が形成されている。ピストン137は、ピストン137の上下動を偏心カム138の回転運動にスムーズに変換する観点から、シリンダ136内を摺動するピストン本体部137aと、該ピストン本体部137aに取り付けられ、偏心カム138のカム曲面に係合するピストンローラーまたはピストンシュー137bとで構成することが好ましい。ここで、ピストンローラーは、偏心カム138のカム曲面に当接して回転する部材であり、ピストンシューは、偏心カム138のカム曲面に当接して摺動する部材である。偏心カム138は、発電機135に接続される出力軸134の軸中心から偏心して設けられたカムである。ピストン137が上下動を一回行う間に、偏心カム138及び該偏心カム138が取り付けられた出力軸134は一回転するようになっている。上記したピストン137、シリンダ136および偏心カム138は、油圧モータ130の出力軸134の軸方向に複数セット配列されている。さらに、複数セットの偏心カム138は互いに位相が異なるように配置されている。上記構成を有するモータモジュール130A、130Bでは、高圧油配管と低圧油配管との差圧を利用してピストン137を上下動させる。ピストン137が上死点から下死点に向かうモータ工程では、高圧弁が開かれ、低圧弁が閉じられることで、油圧室に高圧油が供給される。次いで、ピストン137が上死点から下死点に向かう排出工程では、高圧弁が閉じられ、低圧弁が開かれることで、油圧室内の圧油が排出される。これにより、モータ工程で油圧室に流入した高圧油がピストン137を下死点に向けて押し下げると、偏心カム138とともに出力軸134が回転するようになっている。この油圧モータ130においては、油圧モータ130の軸方向に複数セット配列される偏心カム138を、互いに位相が異なるように配置したので、モータモジュール130A、130Bから発生する振動がバランスし、振動を抑制することができる。以上説明したように、本実施形態では、油圧ポンプ120のエンドプレート121の一部を形成するアーム部121bに油圧モータ130を取り付けるようにしたので、油圧ポンプ120と油圧モータ130との相対変位は殆んど無い。よって、油圧ポンプ120と油圧モータ130との相対変位に起因する荷重が、油圧ポンプ120及び油圧モータ130間の配管に加わることを防止できる。また、本実施形態では、油圧ポンプ120及び油圧モータ130間の配管とみることのできる部材はそもそも存在しない。さらに、油圧ポンプ120の端面が、その半径方向外側に突出するアーム部121bを有するエンドプレート121によって形成されており、このアーム部121bに取り付けられた油圧モータ130が、アーム部121bを含むエンドプレート121内に設けられた内部流路140を介して油圧ポンプ120と流体的に接続されるようにしたので、油圧ポンプ120と油圧モータ130との間に高圧油が流れる配管を設ける必要がない。そのため、油圧ポンプ120と油圧モータ130に配管を設けることによる配管の熱伸びや、配管同士の連結部からの油の漏出といった問題を回避できる。また、油圧ポンプ120が、回転シャフト6の後方側の端部に取り付けられていることで、油圧ポンプ120の後方側からの作業員のアクセス性が向上し、油圧ポンプ120のメンテナンスを容易に行うことができる。さらに、サポート7を介してナセル8に支持されるアーム部121bを有するエンドプレート121をハブ3に対向する側前方側に設けたので、油圧ポンプ120の後方側から作業員が油圧ポンプ120のメンテナンスを行う際、アーム部121b及びサポート7を含む上記エンドプレート121の支持構造が邪魔にならない。なお、上述の実施形態では、油圧ポンプのアーム部121bを、サポート7を介してフレーム81に連結することによって、油圧ポンプ120をナセル8に支持させる構成を説明したが、図11および図12のように、油圧ポンプ120を後方側の軸受箱10Bに締結することによって油圧ポンプ120をナセル8に支持させるようにしてもよい。図11は、第2実施形態の変形例におけるナセル内部の機器構成例を示す斜視図で、図12は、軸受箱への連結面を示した油圧ポンプの斜視図である。図11に示すように、この変形例における油圧トランスミッション100’では、油圧ポンプ120’のフロントエンドプレート121’と、軸受箱10Bとが防振ブッシュを介して締結されることによって、油圧ポンプ120’がナセル8に支持される。具体的には、図12に示すように、フロントエンドプレート121’の円環部121a’に、円周方向に複数のボルトが取り付けられる。ボルトの外周面には防振ブッシュ160が取り付けられている。円環部121a’に対向する軸受箱10Bの面14図11参照には、ボルトが嵌入されるボルト穴が形成されている。そして、ボルトとボルト穴とを締結することにより油圧ポンプ120’が軸受箱10Bを介してナセル8に支持される。このとき、油圧ポンプ120’と軸受箱10Bとの間には、防振ブッシュ160が介装されているので、油圧ポンプ120’の位置変化を防振ブッシュ160で減衰しながら安定して油圧ポンプ120’を支持することができる。防振ブッシュ160は、例えばラバーのように弾性材料で形成され、部材自体が減衰機能を有するものや、バネ部材等のように、構造によって減衰機能を供するものが用いられる。以上、本発明の実施形態について詳細に説明したが、本発明はこれに限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、上述の第1実施形態および第2実施形態を適宜組み合わせてもよいし、各種の改良や変形を行ってもよいのはいうまでもない。例えば、上述の実施形態では、回転シャフト6の後方側の端部に油圧ポンプを連結した構成について説明したが、油圧ポンプを貫通するように回転シャフト6を設けるようにしてもよい。この場合、油圧ポンプ20、120、120’を挟んでその前方側および後方側に軸受がそれぞれ配置されるようにする。"