"正極および負極と共に電解液を備え、前記電解液は下記の式1で表される4価の骨格を有するアレン化合物を含む、二次電池。前記アレン化合物は下記の式2で表される、請求項1記載の二次電池。X1~X4は水素基-H、ハロゲン基-F、-Cl、-Brまたは-I、アルキル基、ハロゲン化アルキル基、アリール基、ハロゲン化アリール基、水酸基-OH、アルコキシ基-OR1、アルデヒド基-CHO、カルボキシル基-COOH、酸ハライド基-COF、-COCl、-COBrまたは-COI、アミノ基-NR22、チオール基-SH、チオアルコキシ基-SR1、スルホン酸基-SO3H、シアノ基-CN、イソシアネート基-NCO、チオイソシアネート基-NCS、炭酸エステル基-OCOOR1、カルボン酸エステル基-COOR1、カルボン酸無水物基-COOCOR1、アミド基-NRCOR1、スルホン酸エステル基-SO3R1、スルホン酸無水物基-SO2OSO2R1、硫酸エステル基-OSO2OR1、カルバミン酸エステル基-NHCOOR1、シリルエーテル基-OSiR13、ホウ酸エステル基-BOR12、リン酸エステル基-OP=OOR12、亜リン酸エステル基-OPOR12、チタン酸エステル基-OTiOR13またはアルミン酸エステル基-OAlOR12であり、X1~X4のうちの任意の2つ以上および複数のR1のうちの任意の2つ以上は互いに結合していてもよい。ただし、R1はアルキル基、R2は水素基またはアルキル基である。前記X1~X3は水素基、ハロゲン基、アルキル基、ハロゲン化アルキル基、アリール基またはハロゲン化アリール基であると共に、前記X4は水酸基、アルコキシ基、アルデヒド基、カルボキシル基、酸ハライド基、アミノ基、チオール基、チオアルコキシ基、スルホン酸基、シアノ基、イソシアネート基、チオイソシアネート基、炭酸エステル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸無水物基、アミド基、スルホン酸エステル基、スルホン酸無水物基、硫酸エステル基、カルバミン酸エステル基、シリルエーテル基、ホウ酸エステル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基、チタン酸エステル基またはアルミン酸エステル基である、請求項2記載の二次電池。前記X4はアルコキシ基、酸ハライド基、シアノ基、イソシアネート基、炭酸エステル基、カルボン酸無水物基、スルホン酸エステル基、スルホン酸無水物基、シリルエーテル基またはホウ酸エステル基である、請求項3記載の二次電池。前記電解液中における前記アレン化合物の含有量は0.05重量~2重量である、請求項1記載の二次電池。前記電解液中における前記アレン化合物の含有量は0.3重量~1重量である、請求項5記載の二次電池。リチウムイオン二次電池である、請求項1記載の二次電池。下記の式1で表される4価の骨格を有するアレン化合物を含む、二次電池用電解液。二次電池と、その二次電池の使用状態を制御する制御部と、その制御部の指示に応じて前記二次電池の使用状態を切り換えるスイッチ部とを備え、前記二次電池は正極および負極と共に電解液を備え、前記電解液は下記の式1で表される4価の骨格を有するアレン化合物を含む、電池パック。二次電池と、その二次電池から電力を供給された電力を駆動力に変換する変換部と、その駆動力に応じて駆動する駆動部と、前記二次電池の使用状態を制御する制御部とを備え、前記二次電池は正極および負極と共に電解液を備え、前記電解液は下記の式1で表される4価の骨格を有するアレン化合物を含む、電動車両。二次電池と、1または2以上の電気機器と、前記二次電池から前記電気機器に対する電力供給を制御する制御部とを備え、前記二次電池は正極および負極と共に電解液を備え、前記電解液は下記の式1で表される4価の骨格を有するアレン化合物を含む、電力貯蔵システム。二次電池と、その二次電池から電力を供給される可動部とを備え、前記二次電池は正極および負極と共に電解液を備え、前記電解液は下記の式1で表される4価の骨格を有するアレン化合物を含む、電動工具。二次電池から電力を供給され、前記二次電池は正極および負極と共に電解液を備え、前記電解液は下記の式1で表される4価の骨格を有するアレン化合物を含む、電子機器。ところが、反応性の環状炭酸エステルを用いると、負極の表面に被膜が形成される反面、その負極表面の抵抗が上昇するため、特に高温環境中における二次電池の使用時および保存時に放電容量が低下しやすい傾向にある。本技術はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、優れた電池特性を得ることが可能な二次電池用電解液、二次電池、電池パック、電動車両、電力貯蔵システム、電動工具および電子機器を提供することにある。本技術の二次電池用電解液は、下記の式1で表される4価の骨格を有するアレン化合物を含むものである。また、本技術の二次電池は、正極および負極と共に電解液を備え、その電解液が上記した本技術の二次電池用電解液と同様の組成を有するものである。さらに、本技術の電池パック、電動車両、電力貯蔵システム、電動工具および電子機器は、二次電池を備え、その二次電池が上記した本技術の二次電池と同様の構成を有するものである。本技術の二次電池用電解液または二次電池によれば、電解液が式1に示した4価の骨格を有するアレン化合物を含んでいるので、優れた電池特性を得ることができる。また、本技術の二次電池を用いた電池パック、電動車両、電力貯蔵システム、電動工具および電子機器で同様の効果を得ることができる。以下、本技術の実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、説明する順序は、下記の通りである。1.二次電池用電解液および二次電池1-1.円筒型1-2.ラミネートフィルム型2.二次電池の用途2-1.電池パック2-2.電動車両2-3.電力貯蔵システム2-4.電動工具<1.二次電池用電解液および二次電池/1-1.円筒型>図1および図2は、本技術の一実施形態における二次電池用電解液を用いた二次電池の断面構成を表しており、図2では、図1に示した巻回電極体20の一部を拡大している。[二次電池の全体構成]この二次電池は、例えば、電極反応物質であるリチウムイオンの吸蔵放出により電池容量が得られるリチウムイオン二次電池以下、単に二次電池という。である。ここで説明する二次電池は、いわゆる円筒型である。この二次電池では、ほぼ中空円柱状の電池缶11の内部に、巻回電極体20と、一対の絶縁板12,13とが収納されている。巻回電極体20は、例えば、セパレータ23を介して正極21と負極22とが積層および巻回されたものである。電池缶11は、一端部が閉鎖されると共に他端部が開放された中空構造を有していると共に、例えば、Fe、Alまたはそれらの合金などにより形成されている。なお、電池缶11の表面にNiなどが鍍金されていてもよい。一対の絶縁板12,13は、巻回電極体20を上下から挟むと共にその巻回周面に対して垂直に延在するように配置されている。電池缶11の開放端部には、電池蓋14、安全弁機構15および熱感抵抗素子PTC素子16がガスケット17を介してかしめられている。これにより、電池缶11は密閉されている。電池蓋14は、例えば、電池缶11と同様の材料により形成されている。安全弁機構15および熱感抵抗素子16は、電池蓋14の内側に設けられており、その安全弁機構15は、熱感抵抗素子16を介して電池蓋14と電気的に接続されている。この安全弁機構15では、内部短絡、または外部からの加熱などに起因して内圧が一定以上になると、ディスク板15Aが反転して電池蓋14と巻回電極体20との間の電気的接続を切断するようになっている。熱感抵抗素子16は、大電流に起因する異常な発熱を防止するものである。この熱感抵抗素子16では、温度が上昇すると、それに応じて抵抗が増加するようになっている。ガスケット17は、例えば、絶縁材料により形成されており、その表面には、アスファルトが塗布されていてもよい。巻回電極体20の中心には、センターピン24が挿入されていてもよい。正極21には、例えば、Alなどの導電性材料により形成された正極リード25が接続されていると共に、負極22には、例えば、Niなどの導電性材料により形成された負極リード26が接続されている。正極リード25は、安全弁機構15に溶接などされており、電池蓋14と電気的に接続されていると共に、負極リード26は、電池缶11に溶接などされており、その電池缶11と電気的に接続されている。[正極]正極21は、例えば、正極集電体21Aの片面または両面に正極活物質層21Bが設けられたものである。正極集電体21Aは、例えば、Al、Niまたはステンレスなどの導電性材料により形成されている。正極活物質層21Bは、正極活物質として、リチウムイオンを吸蔵放出可能である正極材料のいずれか1種類または2種類以上を含んでおり、必要に応じて正極結着剤または正極導電剤などの他の材料を含んでいてもよい。正極材料は、リチウム含有化合物であることが好ましい。高いエネルギー密度が得られるからである。このリチウム含有化合物は、例えば、Liと遷移金属元素とを構成元素として含む複合酸化物や、Liと遷移金属元素とを構成元素として含むリン酸化合物などである。中でも、遷移金属元素は、Co、Ni、MnおよびFeのいずれか1種類または2種類以上であることが好ましい。より高い電圧が得られるからである。その化学式は、例えば、LixM1O2あるいはLiyM2PO4で表される。式中、M1およびM2は、1種類以上の遷移金属元素を表す。xおよびyの値は、充放電状態に応じて異なるが、通常、0.05≦x≦1.10、0.05≦y≦1.10である。Liと遷移金属元素とを含む複合酸化物は、例えば、LixCoO2、LixNiO2、また式10で表されるリチウムニッケル系複合酸化物などである。Liと遷移金属元素とを含むリン酸化合物は、例えば、LiFePO4またはLiFe1uMnuPO4u<1などである。高い電池容量が得られると共に、優れたサイクル特性も得られるからである。なお、正極材料は、上記以外の材料でもよい。LiNi1zMzO2...10MはCo、Mn、Fe、Al、V、Sn、Mg、Ti、Sr、Ca、Zr、Mo、Tc、Ru、Ta、W、Re、Yb、Cu、Zn、Ba、B、Cr、Si、Ga、P、SbおよびNbのうちの少なくとも1種であり、zは0.005<z<0.5である。この他、正極材料は、例えば、酸化物、二硫化物、カルコゲン化物または導電性高分子などでもよい。酸化物は、例えば、酸化チタン、酸化バナジウムまたは二酸化マンガンなどである。二硫化物は、例えば、二硫化チタンまたは硫化モリブデンなどである。カルコゲン化物は、例えば、セレン化ニオブなどである。導電性高分子は、例えば、硫黄、ポリアニリンまたはポリチオフェンなどである。正極結着剤は、例えば、合成ゴムまたは高分子材料などのいずれか1種類または2種類以上である。合成ゴムは、例えば、スチレンブタジエン系ゴム、フッ素系ゴムまたはエチレンプロピレンジエンなどである。高分子材料は、例えば、ポリフッ化ビニリデンまたはポリイミドなどである。正極導電剤は、例えば、炭素材料などのいずれか1種類または2種類以上である。炭素材料は、例えば、黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラックまたはケチェンブラックなどである。なお、正極導電剤は、導電性を有する材料であれば、金属材料または導電性高分子などでもよい。[負極]負極22は、例えば、負極集電体22Aの片面または両面に負極活物質層22Bが設けられたものである。負極集電体22Aは、例えば、Cu、Niまたはステンレスなどの導電性材料により形成されている。この負極集電体22Aの表面は、粗面化されていることが好ましい。いわゆるアンカー効果により、負極集電体22Aに対する負極活物質層22Bの密着性が向上するからである。この場合には、少なくとも負極活物質層22Bと対向する領域で負極集電体22Aの表面が粗面化されていればよい。粗面化の方法は、例えば、電解処理により微粒子を形成する方法などである。この電解処理とは、電解槽中で電解法により負極集電体22Aの表面に微粒子を形成して凹凸を設ける方法である。電解法により作製された銅箔は、一般に電解銅箔と呼ばれている。負極活物質層22Bは、負極活物質として、リチウムイオンを吸蔵放出可能である負極材料のいずれか1種類または2種類以上を含んでおり、必要に応じて負極結着剤または負極導電剤などの他の材料を含んでいてもよい。なお、負極結着剤および負極導電剤に関する詳細は、例えば、それぞれ正極結着剤および正極導電剤と同様である。この負極活物質層22Bでは、例えば、充放電時に意図せずにLi金属が析出することを防止するために、負極材料の充電可能な容量は正極21の放電容量よりも大きいことが好ましい。負極材料は、例えば、炭素材料である。リチウムイオンの吸蔵放出時における結晶構造の変化が非常に少ないため、高いエネルギー密度および優れたサイクル特性が得られるからである。また、負極導電剤としても機能するからである。この炭素材料は、例えば、易黒鉛化性炭素、002面の面間隔が0.37nm以上の難黒鉛化性炭素、または002面の面間隔が0.34nm以下の黒鉛などである。より具体的には、熱分解炭素類、コークス類、ガラス状炭素繊維、有機高分子化合物焼成体、活性炭またはカーボンブラック類などである。このうち、コークス類には、ピッチコークス、ニードルコークスまたは石油コークスなどが含まれる。有機高分子化合物焼成体は、フェノール樹脂あるいはフラン樹脂などの高分子化合物が適当な温度で焼成炭素化されたものである。この他、炭素材料は、約1000°C以下で熱処理された低結晶性炭素または非晶質炭素でもよい。なお、炭素材料の形状は、繊維状、球状、粒状または鱗片状のいずれでもよい。また、負極材料は、例えば、金属元素または半金属元素のいずれか1種類または2種類を構成元素として含む材料金属系材料である。高いエネルギー密度が得られるからである。この金属系材料は、単体、合金または化合物でもよいし、それらの2種類以上でもよいし、それらの1種類または2種類以上の相を少なくとも一部に有するものでもよい。なお、合金には、2種類以上の金属元素からなる材料に加えて、1種類以上の金属元素と1種類以上の半金属元素とを含む材料も含まれる。また、合金は、非金属元素を含んでいてもよい。その組織には、固溶体、共晶共融混合物、金属間化合物、またはそれらの2種類以上の共存物などがある。上記した金属元素または半金属元素は、例えば、Liと合金を形成可能な金属元素または半金属元素であり、具体的には、以下の元素の1種類または2種類以上である。Mg、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sn、Pb、Bi、Cd、Ag、Zn、Hf、Zr、Y、PdまたはPtである。中でも、SiおよびSnのうちの少なくとも一方が好ましい。リチウムイオンを吸蔵放出する能力が優れているため、高いエネルギー密度が得られるからである。SiおよびSnのうちの少なくとも一方を含む材料は、SiまたはSnの単体、合金または化合物でもよいし、それらの2種類以上でもよいし、それらの1種類または2種類以上の相を少なくとも一部に有するものでもよい。なお、単体とは、あくまで一般的な意味合いでの単体微量の不純物を含んでいてもよいであり、必ずしも純度100を意味しているわけではない。Siの合金は、例えば、Si以外の構成元素として以下の元素の1種類または2種類以上を含む材料である。Sn、Ni、Cu、Fe、Co、Mn、Zn、In、Ag、Ti、Ge、Bi、SbまたはCrである。Siの化合物としては、例えば、Si以外の構成元素としてCまたはOを含む材料が挙げられる。なお、Siの化合物は、例えば、Si以外の構成元素として、Siの合金について説明した元素のいずれか1種類または2種類以上を含んでいてもよい。Siの合金または化合物は、例えば、以下の材料などである。SiB4、SiB6、Mg2Si、Ni2Si、TiSi2、MoSi2、CoSi2、NiSi2、CaSi2、CrSi2、Cu5Si、FeSi2、MnSi2、NbSi2またはTaSi2である。VSi2、WSi2、ZnSi2、SiC、Si3N4、Si2N2O、SiOv0<v≦2またはLiSiOである。なお、SiOvにおけるvは、0.2<v<1.4でもよい。Snの合金は、例えば、Sn以外の構成元素として以下の元素の1種類または2種類以上を含む材料などである。Si、Ni、Cu、Fe、Co、Mn、Zn、In、Ag、Ti、Ge、Bi、SbまたはCrである。Snの化合物としては、例えば、CまたはOを構成元素として含む材料などが挙げられる。なお、Snの化合物は、例えば、Sn以外の構成元素としてSnの合金について説明した元素のいずれか1種類または2種類以上を含んでいてもよい。Snの合金または化合物としては、例えば、SnOw0<w≦2、SnSiO3、LiSnOまたはMg2Snなどが挙げられる。また、Snを含む材料としては、例えば、Snを第1構成元素とし、それに加えて第2および第3構成元素を含む材料が好ましい。第2構成元素は、例えば、以下の元素の1種類または2種類以上である。Co、Fe、Mg、Ti、V、Cr、Mn、Ni、Cu、Zn、Ga、Zr、Nb、Mo、Ag、In、Ce、Hf、Ta、W、BiまたはSiである。第3構成元素は、例えば、B、C、AlおよびPの1種類または2種類以上である。第2および第3構成元素を含むと、高い電池容量および優れたサイクル特性などが得られるからである。中でも、Sn、CoおよびCを含む材料SnCoC含有材料が好ましい。SnCoC含有材料の組成としては、例えば、Cの含有量が9.9質量~29.7質量であり、SnおよびCoの含有量の割合Co/SnCoが20質量~70質量である。このような組成範囲で高いエネルギー密度が得られるからである。このSnCoC含有材料は、Sn、CoおよびCを含む相を有しており、その相は、低結晶性または非晶質であることが好ましい。この相は、Liと反応可能な反応相であり、その反応相の存在により優れた特性が得られる。この相のX線回折により得られる回折ピークの半値幅は、特定X線としてCuKα線を用いると共に挿引速度を1°/minとした場合に、回折角2θで1°以上であることが好ましい。リチウムイオンがより円滑に吸蔵放出されると共に、電解液との反応性が低減するからである。なお、SnCoC含有材料は、低結晶性または非晶質の相に加えて、各構成元素の単体または一部を含む相を含んでいる場合もある。X線回折により得られた回折ピークがLiと反応可能な反応相に対応するものであるか否かは、Liとの電気化学的反応の前後におけるX線回折チャートを比較すれば容易に判断できる。例えば、Liとの電気化学的反応の前後で回折ピークの位置が変化すれば、Liと反応可能な反応相に対応するものである。この場合には、例えば、低結晶性または非晶質の反応相の回折ピークが2θ=20°~50°の間に見られる。このような反応相は、例えば、上記した各構成元素を有しており、主に、Cの存在に起因して低結晶化または非晶質化しているものと考えられる。SnCoC含有材料では、構成元素であるCの少なくとも一部が他の構成元素である金属元素または半金属元素と結合していることが好ましい。Snなどの凝集または結晶化が抑制されるからである。元素の結合状態については、例えば、X線光電子分光法XPSで確認できる。市販の装置では、例えば、軟X線としてAl-Kα線またはMg-Kα線などが用いられる。Cの少なくとも一部が金属元素または半金属元素などと結合している場合には、Cの1s軌道C1sの合成波のピークは284.5eVよりも低い領域に現れる。なお、Au原子の4f軌道Au4fのピークが84.0eVに得られるようにエネルギー較正されているものとする。この際、通常、物質表面には表面汚染炭素が存在しているため、表面汚染炭素のC1sのピークを284.8eVとし、それをエネルギー基準とする。XPS測定では、C1sのピークの波形が表面汚染炭素のピークとSnCoC含有材料中のCのピークとを含んだ形で得られるため、例えば、市販のソフトウエアを用いて解析して、両者のピークを分離する。波形の解析では、最低束縛エネルギー側に存在する主ピークの位置をエネルギー基準284.8eVとする。なお、SnCoC含有材料は、必要に応じて、さらに他の構成元素を含んでいてもよい。このような他の構成元素は、例えば、Si、Fe、Ni、Cr、In、Nb、Ge、Ti、Mo、Al、P、GaまたはBiなどのいずれか1種類または2種類以上である。このSnCoC含有材料の他、Sn、Co、FeおよびCを含む材料SnCoFeC含有材料も好ましい。このSnCoFeC含有材料の組成は、任意に設定可能である。例えば、Feの含有量を少なめに設定する場合の組成は、以下の通りである。Cの含有量は9.9質量~29.7質量、Feの含有量は0.3質量~5.9質量、SnおよびCoの含有量の割合Co/SnCoは30質量~70質量である。また、例えば、Feの含有量を多めに設定する場合の組成は、以下の通りである。Cの含有量は11.9質量~29.7質量、Sn、CoおよびFeの含有量の割合CoFe/SnCoFeは26.4質量~48.5質量、CoおよびFeの含有量の割合Co/CoFeは9.9質量~79.5質量である。このような組成範囲で高いエネルギー密度が得られるからである。このSnCoFeC含有材料の物性半値幅などは、上記したSnCoC含有材料と同様である。この他、負極材料は、例えば、金属酸化物または高分子化合物などでもよい。金属酸化物は、例えば、酸化鉄、酸化ルテニウムまたは酸化モリブデンなどである。高分子化合物は、例えば、ポリアセチレン、ポリアニリンまたはポリピロールなどである。負極活物質層22Bは、例えば、塗布法、気相法、液相法、溶射法または焼成法焼結法、あるいはそれらの2種類以上の方法により形成されている。塗布法とは、例えば、粒子状の負極活物質を結着剤などと混合したのち、有機溶剤などの溶媒に分散させて塗布する方法である。気相法としては、例えば、物理堆積法または化学堆積法などが挙げられる。具体的には、真空蒸着法、スパッタ法、イオンプレーティング法、レーザーアブレーション法、熱化学気相成長、化学気相成長CVD法またはプラズマ化学気相成長法などである。液相法としては、例えば、電解鍍金法または無電解鍍金法などが挙げられる。溶射法とは、負極活物質を溶融状態または半溶融状態で吹き付ける方法である。焼成法とは、例えば、塗布法と同様の手順で塗布したのち、結着剤などの融点よりも高い温度で熱処理する方法である。焼成法については、公知の手法を用いることができる。一例としては、例えば、雰囲気焼成法、反応焼成法またはホットプレス焼成法などが挙げられる。この二次電池では、上記したように、充電途中に負極22にLi金属が意図せずに析出することを防止するために、リチウムイオンを吸蔵放出可能である負極材料の電気化学当量は正極の電気化学当量よりも大きくなっている。また、完全充電時の開回路電圧すなわち電池電圧が4.25V以上であると、4.20Vである場合よりも、同じ正極活物質でも単位質量当たりのリチウムイオンの放出量が多くなるため、それに応じて正極活物質と負極活物質との量が調整されている。これにより、高いエネルギー密度が得られるようになっている。[セパレータ]セパレータ23は、正極21と負極22とを隔離して、両極の接触に起因する電流の短絡を防止しながらリチウムイオンを通過させるものである。このセパレータ23は、例えば、合成樹脂あるいはセラミックからなる多孔質膜であり、2種類以上の多孔質膜が積層された積層膜でもよい。合成樹脂は、例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリプロピレンあるいはポリエチレンなどである。特に、セパレータ23は、例えば、上記した多孔質膜からなる基材層と、その基材層の少なくとも一方の面に設けられた高分子化合物層とを含んでいてもよい。正極21および負極22に対するセパレータ23の密着性が向上するため、巻回電極体20の歪みが抑制されるからである。これにより、電解液の分解反応が抑制されると共に基材層に含浸された電解液の漏液も抑制されるため、充放電を繰り返しても二次電池の抵抗が上昇しにくくなると共に電池膨れが抑制される。高分子化合物層は、例えば、ポリフッ化ビニリデンなどの高分子材料を含んでいる。物理的強度に優れていると共に、電気化学的に安定だからである。ただし、高分子材料は、ポリフッ化ビニリデン以外の他の材料でもよい。この高分子化合物層は、例えば、高分子材料が溶解された溶液を準備したのち、その溶液を基材層の表面に塗布し、または基材層を溶液中に浸漬させてから乾燥させることで形成される。[電解液]セパレータ23には、液状の電解質である二次電池用電解液以下、単に電解液という。が含浸されている。この電解液は、溶媒および電解質塩と共に、下記の式1で表される4価の骨格を有するアレン化合物のいずれか1種類または2種類以上を含んでいる。ただし、電解液は、必要に応じて、添加剤などの他の材料を含んでいてもよい。アレン化合物は、アレン骨格、すなわち隣り合う2つの炭素間二重結合C=C=Cを有している。このアレン骨格では、両末端に位置する2つの炭素原子Cがいずれも2つの結合手を有しているため、そのアレン骨格は全体として4価である。電解液がアレン化合物を含んでいるのは、主に、初回の充電時に負極22の表面に極めて強固な被膜が形成されるため、その負極22の反応性に起因する電解液の分解反応が著しく抑制されるからである。これにより、高温環境中における二次電池の使用時および保存時でも放電容量が低下しにくくなる。詳細には、電解液を備えた二次電池が充放電される場合には、主に、初回の充電時に、溶媒および電解質塩などの反応物または分解物などにより、負極22の表面に保護膜である固体電解質SEI膜が形成される。このSEI膜により負極22が電気化学的に安定化するため、その負極22の反応性に起因する電解液の分解反応が抑制される。しかも、SEI膜はイオン伝導性を有するため、負極22の表面にSEI膜が形成されていてもリチウムイオンの出入りが確保される。アレン骨格を有する高反応性のアレン化合物が電解液中に存在すると、SEI膜の形成時にアレン化合物が反応例えば架橋反応などするため、3次元方向に成長する高分子化合物が形成される。このアレン化合物の反応には、例えば、アレン化合物同士の反応だけでなく、アレン化合物と溶媒および電解質塩などの他の材料との反応も含まれる。これにより、アレン化合物に由来する高分子化合物を含むSEI膜が形成されるため、そのSEI膜の強度は、電解液にアレン化合物が含まれていない場合と比較して飛躍的に向上する。この場合には、反応箇所例えば架橋点などが多いほど高分子化合物の融点が高くなり、それに応じて高分子化合物の溶解性が低下するため、高温環境中でもSEI膜が安定になる。よって、高温環境中でもSEI膜が溶解されずに維持されるため、電解液の分解に起因する放電容量の低下が抑制される。アレン化合物の両末端の炭素原子に結合される4つの基結合基の種類は、1価の基であれば、特に限定されない。アレン化合物がアレン骨格を有していれば、結合基の種類に依存せずにアレン化合物が高反応性になるため、上記したアレン化合物の反応性高分子化合物の形成に起因する利点が得られるからである。なお、4つの結合基は、同じ種類の基でもよいし、異なる種類の基でもよいし、4つの結合基のうちの2以上が同じ種類の基でもよい。アレン化合物の全体構成は、上記したアレン骨格を有していれば特に限定されないが、例えば、下記の式2で表される。容易に合成可能であると共に、上記したアレン化合物に由来する利点が得られやすいからである。X1~X4は水素基-H、ハロゲン基-F、-Cl、-Brまたは-I、アルキル基、ハロゲン化アルキル基、アリール基、ハロゲン化アリール基、水酸基-OH、アルコキシ基-OR1、アルデヒド基-CHO、カルボキシル基-COOH、酸ハライド基-COF、-COCl、-COBrまたは-COI、アミノ基-NR22、チオール基-SH、チオアルコキシ基-SR1、スルホン酸基-SO3H、シアノ基-CN、イソシアネート基-NCO、チオイソシアネート基-NCS、炭酸エステル基-OCOOR1、カルボン酸エステル基-COOR1、カルボン酸無水物基-COOCOR1、アミド基-NRCOR1、スルホン酸エステル基-SO3R1、スルホン酸無水物基-SO2OSO2R1、硫酸エステル基-OSO2OR1、カルバミン酸エステル基-NHCOOR1、シリルエーテル基-OSiR13、ホウ酸エステル基-BOR12、リン酸エステル基-OP=OOR12、亜リン酸エステル基-OPOR12、チタン酸エステル基-OTiOR13またはアルミン酸エステル基-OAlOR12であり、X1~X4のうちの任意の2つ以上および複数のR1のうちの任意の2つ以上は互いに結合していてもよい。ただし、R1はアルキル基、R2は水素基またはアルキル基である。このアレン化合物において、X1~X4は、同じ種類の基でもよいし、異なる種類の基でもよいし、X1~X4のうちの2つ以上が同じ種類の基でもよい。上記したように、X1~X4がどのような基の組み合わせでも、アレン化合物の反応性に起因する利点が得られるからである。ただし、X1~X4のうちの任意の2つ以上は、その末端または途中で互いに結合することで1または2以上の環を形成していてもよい。また、複数のR1のうちの任意の2つ以上も同様に、その末端または途中で互いに結合することで1または2以上の環を形成していてもよい。一例を挙げると、X1およびX2がいずれもアルキル基である場合には、そのアルキル基同士が結合していてもよい。また、X1がリン酸エステル基-OP=OOR12である場合には、そのOR1のうちのR1同士が結合することで環を形成していてもよい。X1~X4に関して、ハロゲン化アルキル基とは、アルキル基のうちの少なくとも1つのHがハロゲンにより置換されたものであり、ハロゲン化アリール基とは、アリール基のうちの少なくとも1つのHがハロゲンにより置換されたものである。なお、ハロゲンの種類は、例えば、ハロゲン基と同様である。X1~X4がアルキル基またはハロゲン化アルキル基である場合には、そのアルキル基等の炭素数は、特に限定されない。アルキル基の具体例は、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基またはヘキシル基などである。ハロゲン化アルキル基の具体例は、フルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、2,2,2-トリフルオロエチル基またはヘプタフルオロプロピル基などである。中でも、X1~X4が水素基またはアルキル基である場合には、X1~X4のうちの少なくとも1つがアルキル基であり、そのアルキル基の炭素数は4以上であることが好ましい。アレン化合物の沸点が高くなるため、そのアレン化合物が常温23°Cで液体になるからである。これにより、電解液が溶媒として後述する鎖状または環状の炭酸エステルなどを含んでいる場合には、アレン化合物の沸点が溶媒の沸点に近くなる。よって、電解液の調製時にアレン化合物の取り扱いが溶媒と同様に容易になると共に、溶媒およびアレン化合物を含む電解液中でアレン化合物が単独でガス化しにくくなる。また、アルキル基の炭素数は10以下であることが好ましい。後述する炭酸エステルなどの溶媒に対するアレン化合物の溶解性または相溶性が確保されるからである。アリール基の具体例は、フェニル基、トリル基またはナフチル基などである。また、ハロゲン化アリール基の具体例は、2-フルオロ-フェニル基などである。アルキル基であるR1およびR2の炭素数は、特に限定されない。ただし、炭素数が多くなりすぎるとアレン化合物の溶解性または相溶性などが低下する可能性があるため、その炭素数は多すぎないことが好ましく、具体的には10以下であることが好ましい。特に、X1~X3は、水素基、ハロゲン基、アルキル基、ハロゲン化アルキル基、アリール基またはハロゲン化アリール基であることが好ましい。また、X4は、水酸基、アルコキシ基、アルデヒド基、カルボキシル基、酸ハライド基、アミノ基、チオール基、チオアルコキシ基、スルホン酸基、シアノ基、イソシアネート基、チオイソシアネート基、炭酸エステル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸無水物基、アミド基、スルホン酸エステル基、スルホン酸無水物基、硫酸エステル基、カルバミン酸エステル基、シリルエーテル基、ホウ酸エステル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基、チタン酸エステル基またはアルミン酸エステル基であることが好ましい。アレン化合物の反応性が向上するため、そのアレン化合物が初回の充電時に高分子化合物を形成しやすくなるからである。中でも、X4は、アルコキシ基、酸ハライド基、シアノ基、イソシアネート基、炭酸エステル基、カルボン酸無水物基、スルホン酸エステル基、スルホン酸無水物基、シリルエーテル基またはホウ酸エステル基であることが好ましい。アレン化合物の反応性がより向上するからである。また、アレン化合物がX4として溶媒の全体または一部の化学的構造に類似した官能基を有していると、SEI膜のイオン伝導度が維持されると共に、そのSEI膜の抵抗が低下するからである。ここで、アレン化合物がX4として溶媒の全体または一部の化学的構造に類似した官能基を有しているとは、例えば、電解液が溶媒として後述する鎖状または環状の炭酸エステルを含んでいる場合において、アレン化合物がX4として炭酸エステル基を有している場合などである。アレン化合物の具体例は、下記の式1-1~式1-37で表される。ただし、ここで具体的に列挙したアレン化合物に限定されるわけではない。電解液中におけるアレン化合物の含有量は、特に限定されないが、中でも、0.05重量~2重量であることが好ましく、0.3重量~1重量であることがより好ましい。より高い効果が得られるからである。溶媒は、例えば、有機溶剤などの非水溶媒のいずれか1種類または2種類以上を含んでいる。この非水溶媒は、例えば、炭酸エチレン、炭酸プロピレン、炭酸ブチレン、炭酸ジメチル、炭酸ジエチル、炭酸エチルメチル、炭酸メチルプロピル、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、1,2-ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、1,3-ジオキソラン、4-メチル-1,3-ジオキソラン、1,3-ジオキサン、1,4-ジオキサン、酢酸メチル、酢酸エチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、酪酸メチル、イソ酪酸メチル、トリメチル酢酸メチル、トリメチル酢酸エチル、アセトニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、メトキシアセトニトリル、3-メトキシプロピオニトリル、N,N-ジメチルホルムアミド、N-メチルピロリジノン、N-メチルオキサゾリジノン、N,N’-ジメチルイミダゾリジノン、ニトロメタン、ニトロエタン、スルホラン、燐酸トリメチルまたはジメチルスルホキシドなどである。優れた電池容量、サイクル特性および保存特性などが得られるからである。中でも、炭酸エチレン、炭酸プロピレン、炭酸ジメチル、炭酸ジエチルおよび炭酸エチルメチルのうちの少なくとも1種が好ましい。より優れた特性が得られるからである。この場合には、炭酸エチレンまたは炭酸プロピレンなどの高粘度高誘電率溶媒例えば比誘電率ε≧30と、炭酸ジメチル、炭酸エチルメチルまたは炭酸ジエチルなどの低粘度溶媒例えば粘度≦1mPasとの組み合わせがより好ましい。電解質塩の解離性およびイオンの移動度が向上するからである。特に、溶媒は、1または2以上の不飽和炭素結合を有する環状炭酸エステル不飽和炭素結合環状炭酸エステルを含んでいることが好ましい。充放電時に負極22の表面に安定な保護膜が形成されるため、電解液の分解反応が抑制されるからである。不飽和炭素結合環状炭酸エステルは、例えば、炭酸ビニレン1,3-ジオキソール-2-オン、炭酸メチルビニレン4-メチル-1,3-ジオキソール-2-オン、炭酸エチルビニレン4-エチル-1,3-ジオキソール-2-オン、4,5-ジメチル-1,3-ジオキソール-2-オン、4,5-ジエチル-1,3-ジオキソール-2-オン、4-フルオロ-1,3-ジオキソール-2-オンまたは4-トリフルオロメチル-1,3-ジオキソール-2-オンなどである。なお、溶媒中における不飽和炭素結合環状炭酸エステルの含有量は、例えば、0.01重量~10重量である。電池容量を低下させすぎずに、電解液の分解反応が抑制されるからである。また、溶媒は、1または2以上のハロゲンを有する鎖状炭酸エステルハロゲン化鎖状炭酸エステル、および1または2以上のハロゲンを有する環状炭酸エステルハロゲン化環状炭酸エステルのうちの少なくとも一方を含んでいることが好ましい。充放電時に負極22の表面に安定な保護膜が形成されるため、電解液の分解反応が抑制されるからである。ハロゲンの種類は、特に限定されないが、中でも、F、ClまたはBrが好ましく、Fがより好ましい。より高い効果が得られるからである。ただし、ハロゲンの数は、1つよりも2つが好ましく、さらに3つ以上でもよい。より強固で安定な保護膜が形成されるため、電解液の分解反応がより抑制されるからである。ハロゲン化鎖状炭酸エステルは、例えば、炭酸フルオロメチルメチル、炭酸ビスフルオロメチルまたは炭酸ジフルオロメチルメチルなどである。ハロゲン化環状炭酸エステルは、4-フルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-クロロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、テトラフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-フルオロ-5-クロロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ジクロロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、テトラクロロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビストリフルオロメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-トリフルオロメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ジフルオロ-4,5-ジメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-メチル-5,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-エチル-5,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-トリフルオロメチル-5-フルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-トリフルオロメチル-5-メチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-フルオロ-4,5-ジメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,4-ジフルオロ-5-1,1-ジフルオロエチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ジクロロ-4,5-ジメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-エチル-5-フルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-エチル-4,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-エチル-4,5,5-トリフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、または4-フルオロ-4-メチル-1,3-ジオキソラン-2-オンなどである。なお、非水溶媒中におけるハロゲン化鎖状炭酸エステルおよびハロゲン化環状炭酸エステルの含有量は、例えば、0.01重量~50重量である。電池容量を低下させすぎずに、電解液の分解反応が抑制されるからである。また、溶媒は、スルトン環状スルホン酸エステルを含んでいてもよい。電解液の化学的安定性が向上するからである。スルトンは、例えば、プロパンスルトンまたはプロペンスルトンなどである。なお、溶媒中におけるスルトンの含有量は、特に限定されないが、例えば、0.5重量~5重量である。電池容量を低下させすぎずに、電解液の分解反応が抑制されるからである。さらに、溶媒は、酸無水物を含んでいてもよい。電解液の化学的安定性がより向上するからである。酸無水物は、例えば、例えば、ジカルボン酸無水物、ジスルホン酸無水物またはカルボン酸スルホン酸無水物などである。ジカルボン酸無水物は、例えば、無水コハク酸、無水グルタル酸または無水マレイン酸などである。ジスルホン酸無水物は、例えば、無水エタンジスルホン酸または無水プロパンジスルホン酸などである。カルボン酸スルホン酸無水物は、例えば、無水スルホ安息香酸、無水スルホプロピオン酸または無水スルホ酪酸などである。なお、溶媒中における酸無水物の含有量は、特に限定されないが、例えば、0.5重量~5重量である。電池容量を低下させすぎずに、電解液の分解反応が抑制されるからである。[電解質塩]電解質塩は、例えば、以下で説明するリチウム塩のいずれか1種類または2種類以上を含んでいる。ただし、電解質塩は、リチウム塩以外の他の塩例えばリチウム塩以外の軽金属塩などでもよい。リチウム塩は、例えば、以下の化合物などである。LiPF6、LiBF4、LiClO4、LiAsF6、LiBC6H54、LiCH3SO3、LiCF3SO3、LiAlCl4、Li2SiF6、LiCl、またはLiBrである。優れた電池容量、サイクル特性および保存特性などが得られるからである。中でも、LiPF6、LiBF4、LiClO4およびLiAsF6のうちの少なくとも1種が好ましく、LiPF6がより好ましい。内部抵抗が低下するため、より高い効果が得られるからである。電解質塩の含有量は、溶媒に対して0.3mol/kg以上3.0mol/kg以下であることが好ましい。高いイオン伝導性が得られるからである。[二次電池の動作]この二次電池では、例えば、充電時に、正極21から放出されたリチウムイオンが電解液を介して負極22に吸蔵されると共に、放電時に、負極22から放出されたリチウムイオンが電解液を介して正極21に吸蔵される。[二次電池の製造方法]この二次電池は、例えば、以下の手順により製造される。最初に、正極21を作製する。正極活物質と、必要に応じて正極結着剤および正極導電剤などとを混合して正極合剤とする。続いて、有機溶剤などに正極合剤を分散させて、ペースト状の正極合剤スラリーとする。続いて、正極集電体21Aの両面に正極合剤スラリーを塗布してから乾燥させて、正極活物質層21Bを形成する。続いて、必要に応じて加熱しながら、ロールプレス機などを用いて正極活物質層21Bを圧縮成型する。この場合には、圧縮成型を複数回繰り返してもよい。また、上記した正極21と同様の手順により、負極22を作製する。負極活物質と、必要に応じて負極結着剤および負極導電剤などとを混合した負極合剤を有機溶剤などに分散させて、ペースト状の負極合剤スラリーとする。続いて、負極集電体22Aの両面に負極合剤スラリーを塗布してから乾燥させて負極活物質層22Bを形成したのち、必要に応じて負極活物質層22Bを圧縮成型する。また、溶媒に電解質塩を分散させたのち、アレン化合物を加えて電解液を調製する。最後に、正極21および負極22を用いて二次電池を組み立てる。最初に、溶接法などを用いて、正極集電体21Aに正極リード25を取り付けると共に、負極集電体22Aに負極リード26を取り付ける。続いて、セパレータ23を介して正極21と負極22とを積層してから巻回させて巻回電極体20を作製したのち、その巻回中心にセンターピン24を挿入する。続いて、一対の絶縁板12,13で挟みながら、巻回電極体20を電池缶11の内部に収納する。この場合には、溶接法などを用いて、正極リード25の先端部を安全弁機構15に取り付けると共に、負極リード26の先端部を電池缶11に取り付ける。続いて、電池缶11の内部に電解液を注入してセパレータ23に含浸させる。続いて、ガスケット17を介して電池缶11の開口端部に電池蓋14、安全弁機構15および熱感抵抗素子16をかしめる。[二次電池の作用および効果]この円筒型の二次電池によれば、電解液が式1に示した4価の骨格を有するアレン化合物を含んでいる。この場合には、上記したように、負極22の表面に高反応性のアレン化合物に由来する高分子化合物を含む強固なSEI膜が形成されるため、高温環境中における二次電池の使用時および保存時でも放電容量の低下が抑制される。よって、優れた電池特性を得ることができる。特に、電解液が式2に示したアレン化合物を含み、または電解液中におけるアレン化合物の含有量が0.05重量~2重量、さらに0.3重量~1重量であれば、より高い効果を得ることができる。この場合には、式2中のX4が酸ハライド基、シアノ基、イソシアネート基、炭酸エステル基、カルボン酸無水物基、スルホン酸エステル基、スルホン酸無水物基、シリルエーテル基またはホウ酸エステル基であれば、さらに高い効果を得ることができる。<1-2.ラミネートフィルム型>図3は、本技術の一実施形態における他の二次電池の分解斜視構成を表しており、図4は、図3に示した巻回電極体30のVI-VI線に沿った断面を拡大して示している。以下では、既に説明した円筒型の二次電池の構成要素を随時引用する。[二次電池の全体構成]ここで説明する二次電池は、いわゆるラミネートフィルム型のリチウムイオン二次電池である。この二次電池では、フィルム状の外装部材40の内部に巻回電極体30が収納されており、その巻回電極体30は、セパレータ35および電解質層36を介して正極33と負極34とが積層および巻回されたものである。正極33には正極リード31が取り付けられていると共に、負極34には負極リード32が取り付けられている。この巻回電極体30の最外周部は、保護テープ37により保護されている。正極リード31および負極リード32は、例えば、外装部材40の内部から外部に向かって同一方向に導出されている。正極リード31は、例えば、Alなどの導電性材料により形成されていると共に、負極リード32は、例えば、Cu、Niまたはステンレスなどの導電性材料により形成されている。これらの材料は、例えば、薄板状または網目状になっている。外装部材40は、例えば、融着層、金属層および表面保護層がこの順に積層されたラミネートフィルムである。このラミネートフィルムでは、例えば、融着層が巻回電極体30と対向するように、2枚のフィルムの融着層における外周縁部同士が融着、または接着剤などにより貼り合わされている。融着層は、例えば、ポリエチレンまたはポリプロピレンなどのフィルムである。金属層は、例えば、Al箔などである。表面保護層は、例えば、ナイロンまたはポリエチレンテレフタレートなどのフィルムである。中でも、外装部材40としては、ポリエチレンフィルム、アルミニウム箔およびナイロンフィルムがこの順に積層されたアルミラミネートフィルムが好ましい。ただし、外装部材40は、他の積層構造を有するラミネートフィルムでもよいし、ポリプロピレンなどの高分子フィルム、または金属フィルムでもよい。外装部材40と正極リード31および負極リード32との間には、外気の侵入を防止するために密着フィルム41が挿入されている。この密着フィルム41は、正極リード31および負極リード32に対して密着性を有する材料により形成されている。このような材料は、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、変性ポリエチレンまたは変性ポリプロピレンなどのポリオレフィン樹脂である。正極33は、例えば、正極集電体33Aの両面に正極活物質層33Bが設けられたものである。負極34は、例えば、負極集電体34Aの両面に負極活物質層34Bが設けられたものである。正極集電体33A、正極活物質層33B、負極集電体34Aおよび負極活物質層34Bの構成は、それぞれ正極集電体21A、正極活物質層21B、負極集電体22Aおよび負極活物質層22Bの構成と同様である。また、セパレータ35の構成は、セパレータ23の構成と同様である。電解質層36は、高分子化合物により電解液が保持されたものであり、必要に応じて添加剤などの他の材料を含んでいてもよい。この電解質層36は、いわゆるゲル状の電解質である。高いイオン伝導率例えば、室温で1mS/cm以上が得られると共に、電解液の漏液が防止されるからである。高分子化合物は、例えば、以下の高分子材料などのいずれか1種類または2種類以上である。ポリアクリロニトリル、ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリヘキサフルオロプロピレン、ポリエチレンオキサイド、ポリプロピレンオキサイド、ポリフォスファゼン、ポリシロキサンまたはポリフッ化ビニルである。ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、ポリメタクリル酸メチル、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、スチレン-ブタジエンゴム、ニトリル-ブタジエンゴム、ポリスチレンまたはポリカーボネートである。フッ化ビニリデンとヘキサフルオロピレンとの共重合体である。中でも、ポリフッ化ビニリデン、またはフッ化ビニリデンとヘキサフルオロピレンとの共重合体が好ましく、ポリフッ化ビニリデンがより好ましい。電気化学的に安定だからである。電解液の組成は、円筒型の場合と同様であり、その電解液は、アレン化合物を含んでいる。ただし、ゲル状の電解質である電解質層36において、電解液の溶媒とは、液状の溶媒だけでなく、電解質塩を解離させることが可能なイオン伝導性を有する材料まで含む広い概念である。よって、イオン伝導性を有する高分子化合物を用いる場合には、その高分子化合物も溶媒に含まれる。なお、ゲル状の電解質層36に代えて、電解液をそのまま用いてもよい。この場合には、電解液がセパレータ35に含浸される。[二次電池の動作]この二次電池では、例えば、充電時に、正極33から放出されたリチウムイオンが電解質層36を介して負極34に吸蔵されると共に、放電時に、負極34から放出されたリチウムイオンが電解質層36を介して正極33に吸蔵される。[二次電池の製造方法]このゲル状の電解質層36を備えた二次電池は、例えば、以下の3種類の手順により製造される。第1手順では、正極21および負極22と同様の作製手順により、正極33および負極34を作製する。この場合には、正極集電体33Aの両面に正極活物質層33Bを形成して正極33を作製すると共に、負極集電体34Aの両面に負極活物質層34Bを形成して負極34を作製する。続いて、電解液と、高分子化合物と、有機溶剤などの溶媒とを含む前駆溶液を調製したのち、その前駆溶液を正極33および負極34に塗布してゲル状の電解質層36を形成する。続いて、溶接法などで、正極集電体33Aに正極リード31を取り付けると共に、負極集電体34Aに負極リード32を取り付ける。続いて、電解質層36が形成された正極33と負極34とをセパレータ35を介して積層してから巻回させて巻回電極体30を作製したのち、その最外周部に保護テープ37を貼り付ける。このセパレータ35を準備する場合には、必要に応じて、基材層の表面に有機ケイ素化合物を含む被覆層を形成する。続いて、2枚のフィルム状の外装部材40の間に巻回電極体30を挟み込んだのち、熱融着法などを用いて外装部材40の外周縁部同士を接着させて巻回電極体30を封入する。この場合には、正極リード31および負極リード32と外装部材40との間に密着フィルム41を挿入する。第2手順では、正極33に正極リード31を取り付けると共に、負極34に負極リード52を取り付ける。続いて、セパレータ35を介して正極33および負極34を積層してから巻回させて巻回電極体30の前駆体である巻回体を作製したのち、その最外周部に保護テープ37を貼り付ける。続いて、2枚のフィルム状の外装部材40の間に巻回体を挟み込んだのち、熱融着法などで一辺の外周縁部を除いた残りの外周縁部を接着させて、袋状の外装部材40の内部に巻回体を収納する。続いて、電解液と、高分子化合物の原料であるモノマーと、重合開始剤と、必要に応じて重合禁止剤などの他の材料とを含む電解質用組成物を調製して袋状の外装部材40の内部に注入したのち、熱融着法などを用いて外装部材40を密封する。続いて、モノマーを熱重合させる。これにより、高分子化合物が形成されるため、ゲル状の電解質層36が形成される。第3手順では、高分子化合物が両面に塗布されたセパレータ35を用いることを除き、上記した第2手順と同様に、巻回体を作製して袋状の外装部材40の内部に収納する。このセパレータ35に塗布する高分子化合物としては、例えば、フッ化ビニリデンを成分とする重合体単独重合体、共重合体または多元共重合体などが挙げられる。具体的には、ポリフッ化ビニリデン、フッ化ビニリデンおよびヘキサフルオロプロピレンを成分とする二元系共重合体、またはフッ化ビニリデン、ヘキサフルオロプロピレンおよびクロロトリフルオロエチレンを成分とする三元系共重合体などである。なお、フッ化ビニリデンを成分とする重合体と一緒に、他の1種または2種以上の高分子化合物を用いてもよい。続いて、電解液を調製して外装部材40の内部に注入したのち、熱融着法などを用いて外装部材40の開口部を密封する。続いて、外装部材40に加重をかけながら加熱して、高分子化合物を介してセパレータ35を正極33および負極34に密着させる。これにより、電解液が高分子化合物に含浸するため、その高分子化合物がゲル化して電解質層36が形成される。この第3手順では、第1手順よりも二次電池の膨れが抑制される。また、第3手順では、第2手順よりも高分子化合物の原料であるモノマーまたは溶媒などが電解質層36中にほとんど残らないため、高分子化合物の形成工程が良好に制御される。このため、正極33、負極34およびセパレータ35と電解質層36との間で十分な密着性が得られる。[二次電池の作用および効果]このラミネートフィルム型の二次電池によれば、電解質層36の電解液が式1に示した4価の骨格を有するアレン化合物を含んでいるので、円筒型の二次電池と同様の理由により、優れた電池特性を得ることができる。これ以外の作用および効果は、円筒型と同様である。<2.二次電池の用途>次に、上記した二次電池の適用例について説明する。二次電池の用途は、それを駆動用の電源または電力蓄積用の電力貯蔵源などとして用いることが可能な機械、機器、器具、装置またはシステム複数の機器などの集合体などであれば、特に限定されない。二次電池が電源として用いられる場合、それは主電源優先的に使用される電源でもよいし、補助電源主電源に代えて、または主電源から切り換えて使用される電源でもよい。この主電源の種類は、二次電池に限られない。二次電池の用途としては、例えば、以下の用途などが挙げられる。ビデオカメラ、デジタルスチルカメラ、携帯電話機、ノート型パソコン、コードレス電話機、ヘッドホンステレオ、携帯用ラジオ、携帯用テレビまたは携帯用情報端末などの携帯用電子機器である。電気シェーバなどの携帯用生活器具である。バックアップ電源またはメモリーカードなどの記憶用装置である。電動ドリルまたは電動のこぎりなどの電動工具である。ノート型パソコンなどの電源として用いられる電池パックである。ペースメーカーまたは補聴器などの医療用電子機器である。電気自動車ハイブリッド自動車を含むなどの電動車両である。非常時などに備えて電力を蓄積しておく家庭用バッテリシステムなどの電力貯蔵システムである。もちろん、上記以外の用途でもよい。中でも、二次電池は、電池パック、電動車両、電力貯蔵システム、電動工具または電子機器などに適用されることが有効である。優れた電池特性が要求されるため、本技術の二次電池を用いることにより、有効に特性向上を図ることができるからである。なお、電池パックは、二次電池を用いた電源であり、いわゆる組電池などである。電動車両は、二次電池を駆動用電源として作動走行する車両であり、上記したように、二次電池以外の駆動源も併せて備えた自動車ハイブリッド自動車などでもよい。電力貯蔵システムは、二次電池を電力貯蔵源として用いるシステムである。例えば、家庭用の電力貯蔵システムでは、電力貯蔵源である二次電池に電力が蓄積されており、その電力が必要に応じて消費されるため、家庭用の電気製品などが使用可能になる。電動工具は、二次電池を駆動用の電源として可動部例えばドリルなどが可動する工具である。電子機器は、二次電池を駆動用の電源として各種機能を発揮する機器である。ここで、二次電池のいくつかの適用例について具体的に説明する。なお、以下で説明する各適用例の構成はあくまで一例であるため、適宜変更可能である。<2-1.電池パック>図5は、電池パックのブロック構成を表している。この電池パックは、例えば、図5に示したように、プラスチック材料などにより形成された筐体60の内部に、制御部61と、電源62と、スイッチ部63と、電流測定部64と、温度検出部65と、電圧検出部66と、スイッチ制御部67と、メモリ68と、温度検出素子69と、電流検出抵抗70と、正極端子71および負極端子72とを備えている。制御部61は、電池パック全体の動作電源62の使用状態を含むを制御するものであり、例えば、中央演算処理装置CPUなどを含んでいる。電源62は、1または2以上のリチウムイオン二次電池図示せずを含んでいる。この電源62は、例えば、2以上のリチウムイオン二次電池を含む組電池であり、それらの接続形式は、直列でもよいし、並列でもよいし、双方の混合型でもよい。一例を挙げると、電源62は、2並列3直列となるように接続された6つのリチウムイオン二次電池を含んでいる。スイッチ部63は、制御部61の指示に応じて電源62の使用状態電源62と外部機器との接続の可否を切り換えるものである。このスイッチ部63は、例えば、充電制御スイッチ、放電制御スイッチ、充電用ダイオードおよび放電用ダイオードいずれも図示せずなどを含んでいる。充電制御スイッチおよび放電制御スイッチは、例えば、金属酸化物半導体を用いた電界効果トランジスタMOSFETなどの半導体スイッチである。電流測定部64は、電流検出抵抗70を用いて電流を測定して、その測定結果を制御部61に出力するものである。温度検出部65は、温度検出素子69を用いて温度を測定して、その測定結果を制御部61に出力するようになっている。この温度測定結果は、例えば、異常発熱時に制御部61が充放電制御を行う場合や、制御部61が残容量の算出時に補正処理を行うために用いられる。電圧検出部66は、電源62中におけるリチウムイオン二次電池の電圧を測定して、その測定電圧アナログ/デジタル変換A/D変換して制御部61に供給するものである。スイッチ制御部67は、電流測定部66および電圧測定部66から入力される信号に応じて、スイッチ部63の動作を制御するものである。このスイッチ制御部67は、例えば、電池電圧が過充電検出電圧に到達した場合に、スイッチ部67充電制御スイッチを切断して、電源62の電流経路に充電電流が流れないように制御するようになっている。これにより、電源62では、放電用ダイオードを介して放電のみが可能になる。なお、スイッチ制御部67は、例えば、充電時に大電流が流れた場合に、充電電流を遮断するようになっている。また、スイッチ制御部67は、例えば、電池電圧が過放電検出電圧に到達した場合に、スイッチ部67放電制御スイッチを切断して、電源62の電流経路に放電電流が流れないように制御するようになっている。これにより、電源62では、充電用ダイオードを介して充電のみが可能になる。なお、スイッチ制御部67は、例えば、放電時に大電流が流れた場合に、放電電流を遮断するようになっている。なお、リチウムイオン二次電池では、例えば、過充電検出電圧は4.20V±0.05Vであり、過放電検出電圧は2.4V±0.1Vである。メモリ68は、例えば、不揮発性メモリであるEEPROMなどである。このメモリ68には、例えば、制御部61により演算された数値や、製造工程段階で測定されたリチウムイオン二次電池の情報例えば、初期状態の内部抵抗などが記憶されている。なお、メモリ68にリチウムイオン二次電池の満充電容量を記憶させておけば、制御部10が残容量などの情報を把握できる。温度検出素子69は、電源62の温度を測定して、その測定結果を制御部61に出力するものであり、例えば、サーミスタなどである。正極端子71および負極端子72は、電池パックを用いて稼働される外部機器例えばノート型のパーソナルコンピュータなどまたは電池パックを充電するために用いられる外部機器例えば充電器などに接続される端子である。電源62の充放電は、正極端子71および負極端子72を介して行われる。<2-2.電動車両>図6は、電動車両の一例であるハイブリッド自動車のブロック構成を表している。この電動車両は、例えば、図6に示したように、金属製の筐体73の内部に、制御部74と、エンジン75と、電源76と、駆動用のモータ77と、差動装置78と、発電機79と、トランスミッション80およびクラッチ81と、インバータ82,83と、各種センサ84とを備えている。この他、電動車両は、例えば、差動装置78およびトランスミッション80に接続された前輪用駆動軸85および前輪86と、後輪用駆動軸87および後輪88とを備えている。この電動車両は、エンジン75またはモータ77のいずれか一方を駆動源として走行可能である。エンジン75は、主要な動力源であり、例えば、ガソリンエンジンなどである。エンジン75を動力源とする場合、エンジン75の駆動力回転力は、例えば、駆動部である差動装置78、トランスミッション80およびクラッチ81を介して前輪86または後輪88に伝達される。なお、エンジン75の回転力は発電機79にも伝達され、その回転力により発電機79が交流電力を発生させると共に、その交流電力はインバータ83を介して直流電力に変換され、電源76に蓄積される。一方、変換部であるモータ77を動力源とする場合、電源76から供給された電力直流電力がインバータ82を介して交流電力に変換され、その交流電力によりモータ77が駆動する。このモータ77により電力から変換された駆動力回転力は、例えば、駆動部である差動装置78、トランスミッション80およびクラッチ81を介して前輪86または後輪88に伝達される。なお、図示しない制動機構により電動車両が減速すると、その減速時の抵抗力がモータ77に回転力として伝達され、その回転力によりモータ77が交流電力を発生させるようにしてもよい。この交流電力はインバータ82を介して直流電力に変換され、その直流回生電力は電源76に蓄積されることが好ましい。制御部74は、電動車両全体の動作を制御するものであり、例えば、CPUなどを含んでいる。電源76は、1または2以上のリチウムイオン二次電池図示せずを含んでいる。この電源76は、外部電源と接続され、その外部電源から電力供給を受けることで電力を蓄積可能になっていてもよい。各種センサ84は、例えば、エンジン75の回転数を制御したり、図示しないスロットルバルブの開度スロットル開度を制御するために用いられる。この各種センサ84は、例えば、速度センサ、加速度センサ、エンジン回転数センサなどを含んでいる。なお、上記では電動車両としてハイブリッド自動車について説明したが、電動車両は、エンジン75を用いずに電源76およびモータ77だけを用いて作動する車両電気自動車でもよい。<2-3.電力貯蔵システム>図7は、電力貯蔵システムのブロック構成を表している。この電力貯蔵システムは、例えば、図7に示したように、一般住宅または商業用ビルなどの家屋89の内部に、制御部90と、電源91と、スマートメータ92と、パワーハブ93とを備えている。ここでは、電源91は、例えば、家屋89の内部に設置された電気機器94に接続されていると共に、家屋89の外部に停車された電動車両96に接続可能になっている。また、電源91は、例えば、家屋89に設置された自家発電機95にパワーハブ93を介して接続されていると共に、スマートメータ92およびパワーハブ93を介して外部の集中型電力系統97に接続可能になっている。なお、電気機器94は、例えば、冷蔵庫、エアコン、テレビまたは給湯器などの1または2以上の家電製品を含んでいる。自家発電機95は、例えば、太陽光発電機または風力発電機などの1種類または2種類以上である。電動車両96は、例えば、電気自動車、電気バイクまたはハイブリッド自動車などの1種類または2種類以上である。集中型電力系統97は、例えば、火力発電所、原子力発電所、水力発電所または風力発電所などの1種類または2種類以上である。制御部90は、電力貯蔵システム全体の動作電源91の使用状態を含むを制御するものであり、例えば、CPUなどを含んでいる。電源91は、1または2以上のリチウムイオン二次電池図示せずを含んでいる。スマートメータ92は、例えば、電力需要側の家屋89に設置されるネットワーク対応型の電力計であり、電力供給側と通信可能になっている。これに伴い、スマートメータ92は、例えば、必要に応じて外部と通信しながら、家屋89における需要供給のバランスを制御し、効率的で安定したエネルギー供給を可能にするようになっている。この電力貯蔵システムでは、例えば、外部電源である集中型電力系統97からスマートメータ92およびパワーハブ93を介して電源91に電力が蓄積されると共に、独立電源である太陽光発電機95からパワーハブ93を介して電源91に電力が蓄積される。この電源91に蓄積された電力は、制御部91の指示に応じて、必要に応じて電気機器94または電動車両96に供給されるため、その電気機器94が稼働可能になると共に、電動車両96が充電可能になる。すなわち、電力貯蔵システムは、電源91を用いて、家屋89内における電力の蓄積および供給を可能にするシステムである。電源91に蓄積された電力は、任意に利用可能である。このため、例えば、電気使用量が安い深夜に集中型電力系統97から電源91に電力を蓄積しておき、その電源91に蓄積しておいた電力を電気使用量が高い日中に用いることができる。なお、上記した電力貯蔵システムは、1戸1世帯ごとに設置されていてもよいし、複数戸複数世帯ごとに設置されていてもよい。<2-4.電動工具>図8は、電動工具のブロック構成を表している。この電動工具は、例えば、図8に示したように、電動ドリルであり、プラスチック材料などにより形成された工具本体98の内部に、制御部99と、電源100とを備えている。この工具本体98には、例えば、可動部であるドリル部101が稼働回転可能に取り付けられている。制御部99は、電動工具全体の動作電源100の使用状態を含むを制御するものであり、例えば、CPUなどを含んでいる。電源100は、1または2以上のリチウムイオン二次電池図示せずを含んでいる。この制御物99は、図示しない動作スイッチの操作に応じて、必要に応じて電源100からドリル部101に電力を供給して可動させるようになっている。本技術の具体的な実施例について、詳細に説明する。実験例1-1~1-25以下の手順により、図1および図2に示した円筒型のリチウムイオン二次電池を作製した。正極21を作製する場合には、正極活物質LiCoO291質量部と、正極結着剤ポリフッ化ビニリデン:PVDF3質量部と、正極導電剤黒鉛6質量部とを混合して正極合剤とした。続いて、正極合剤を有機溶剤N-メチル-2-ピロリドン:NMPに分散させてペースト状の正極合剤スラリーとした。続いて、コーティング装置を用いて正極集電体21A帯状のアルミニウム箔:厚さ=12μmの両面に正極合剤スラリーを均一に塗布してから乾燥させて正極活物質層21Bを形成した。最後に、ロールプレス機を用いて正極活物質層21Bを圧縮成型した。負極22を作製する場合には、負極活物質炭素材料である人造黒鉛97質量部と、負極結着剤PVDF3質量部とを混合して負極合剤とした。続いて、負極合剤をNMPに分散させてペースト状の負極合剤スラリーとした。続いて、コーティング装置を用いて負極集電体22A帯状の電解銅箔:厚さ=15μmの両面に負極合剤スラリーを均一に塗布してから乾燥させて負極活物質層22Bを形成した。最後に、ロールプレス機を用いて負極活物質層22Bを圧縮成型した。液状の電解質である電解液を調製する場合には、溶媒炭酸エチレンECおよび炭酸ジメチルDMCに電解質塩LiPF6を溶解させたのち、必要に応じてアレン化合物等を加えた。この場合には、溶媒の組成を重量比でEC:DMC=30:70、電解質塩の含有量を溶媒に対して1.2mol/kgとした。アレン化合物等の種類および含有量は、表1に示した通りである。ここでは、比較のために、必要に応じてアレン化合物に代えて下記の式3で表されるエチレン化合物を用いた。二次電池を組み立てる場合には、正極集電体21AにAl製の正極リード25を溶接すると共に、負極集電体22AにNi製の負極リード26を溶接した。続いて、セパレータ23を介して正極21と負極22とを積層および巻回したのち、粘着テープで巻き終わり部分を固定して巻回電極体20を作製した。このセパレータ23は、微多孔性ポリプロピレンフィルム厚さ=25μmである。続いて、巻回電極体20の巻回中心にセンターピン24を挿入した。続いて、一対の絶縁板12,13で挟みながら、Ni鍍金された鉄製の電池缶11の内部に巻回電極体20を収納した。この場合には、正極リード25の先端部を安全弁機構15に溶接すると共に、負極リード26の先端部を電池缶11に溶接した。続いて、減圧方式により電池缶11の内部に電解液を注入してセパレータ23に含浸させた。最後に、ガスケット17を介して電池缶11の開口端部に電池蓋14、安全弁機構15および熱感抵抗素子16をかしめた。これにより、円筒型の二次電池が完成した。この二次電池を作製する場合には、正極活物質層21Bの厚さを調節して、満充電時に負極22にリチウム金属が析出しないようにした。二次電池の諸特性として、高温環境中でサイクル特性および保存特性を調べたところ、表1に示した結果が得られた。サイクル特性を調べる場合には、常温環境中23°Cで二次電池を2サイクル充放電させて放電容量を測定したのち、さらに高温環境中50°Cでサイクル数の合計が300サイクルとなるまで二次電池を充放電させて放電容量を測定した。この結果から、サイクル維持率=300サイクル目の放電容量/2サイクル目の放電容量×100を算出した。充電時には、0.2Cの電流で上限電圧4.2Vまで定電流定電圧充電し、さらに定電圧上限電圧で電流が0.05Cに到達するまで充電した。放電時には、0.2Cの電流で終始電圧3Vに到達するまで定電流放電した。なお、0.2Cおよび0.05Cとは、それぞれ電池容量理論容量を5時間および20時間で放電しきる電流値である。保存特性を調べる場合には、サイクル特性を調べた場合と同様の条件により、常温環境中23°Cで二次電池を2サイクル充放電させて放電容量を測定した。こののち、再び充電した状態で恒温槽中60°Cに10日間保存してから、常温環境中23°Cで二次電池を再び放電させて放電容量を測定した。この結果から、保存維持率=保存後の放電容量/保存前の放電容量×100を算出した。再充電時には、0.5Cの電流で上限電圧4.2Vまで定電流定電圧充電を4時間行うと共に、再放電時には、0.2Cの電流で終止電圧3Vまで定電流放電した。負極活物質として炭素材料人造黒鉛を用いた場合には、電解液がアレン化合物を含んでいると、高いサイクル維持率および保存維持率が得られた。詳細には、電解液がアレン化合物などの添加剤を含んでいない場合実験例1-23を基準とする。電解液に加える添加剤として、炭素間二重結合を1つだけ有するエチレン化合物を用いた場合実験例1-24,1-25には、上記した基準と比較して、保存維持率は僅かに増加したが、サイクル維持率は同等以下であった。これに対して、隣り合う2つの炭素間二重結合を有するアレン化合物を用いた場合実験例1-1~1-22には、上記した基準と比較して、サイクル維持率および保存維持率の双方が大幅に増加した。しかも、アレン化合物を用いた場合に得られる保存維持率は、エチレン化合物を用いた場合に得られる保存維持率よりもさらに増加した。この結果は、エチレン化合物よりも高反応性のアレン化合物を用いると、上記したように、そのアレン化合物に由来する高分子化合物が3次元方向に成長するため、SEI膜の物理的強度および化学的耐久性が著しく向上することを表している。これにより、高温環境中で二次電池を充放電および保存しても電解液の分解反応が著しく抑制されるため、サイクル維持率および保存維持率の低下も抑制される。この電解液の分解抑制作用は、保存維持率だけでなくサイクル維持率まで増加した結果から明らかなように、エチレン化合物を用いた場合には得られず、アレン化合物を用いた場合において初めて得られる有利な傾向である。特に、電解液中におけるアレン化合物の含有量が0.05重量~2重量であれば、高いサイクル維持率および保存維持率が得られた。この場合には、式2に示したX4がアルコキシ基またはホウ酸エステル基であり、または電解液中におけるアレン化合物の含有量が0.3重量~1重量であれば、サイクル維持率および保存維持率がより増加した。実験例2-1~2-23表2に示したように、負極活物質として炭素材料に代えて金属系材料ケイ素を用いたことを除き、実験例1-1~1-23と同様の手順により二次電池を作製して諸特性を調べた。負極22を作製する場合には、電子ビーム蒸着法を用いて負極集電体22Aの両面にケイ素を堆積させて負極活物質層22Bを形成した。この場合には、堆積工程を10回を繰り返して、負極活物質層22Bの片面側厚さを6μmとした。負極活物質として金属系材料ケイ素を用いても、炭素材料を用いた場合表1と同様の結果が得られた。すなわち、電解液がアレン化合物を含んでいると、高いサイクル維持率および保存維持率が得られた。表1および表2の結果から、電解液が式1に示した4価の骨格を有するアレン化合物を含んでいると、優れた電池特性が得られることが確認された。以上、実施形態および実施例を挙げて本技術を説明したが、本技術は、実施形態および実施例で説明した態様に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、本技術の正極活物質は、負極の容量がリチウムイオンの吸蔵放出による容量とLi金属の析出溶解に伴う容量とを含み、それらの容量の和により表されるリチウムイオン二次電池についても、同様に適用可能である。この場合には、負極材料の充電可能な容量が正極の放電容量よりも小さくなるように設定される。また、実施形態および実施例では、電池構造が円筒型またはラミネートフィルム型である場合、あるいは電池素子が巻回構造を有する場合を例に挙げて説明したが、これに限られない。本技術のリチウムイオン二次電池は、コイン型、角型またはボタン型などの他の電池構造を有する場合、あるいは電池素子が積層構造などの他の構造を有する場合についても、同様に適用可能である。なお、本技術は以下のような構成を取ることも可能である。1正極および負極と共に電解液を備え、前記電解液は式1で表される4価の骨格を有するアレン化合物を含む、二次電池。2前記アレン化合物は式2で表される、上記1記載の二次電池。3前記X1~X3は水素基、ハロゲン基、アルキル基、ハロゲン化アルキル基、アリール基またはハロゲン化アリール基であると共に、前記X4は水酸基、アルコキシ基、アルデヒド基、カルボキシル基、酸ハライド基、アミノ基、チオール基、チオアルコキシ基、スルホン酸基、シアノ基、イソシアネート基、チオイソシアネート基、炭酸エステル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸無水物基、アミド基、スルホン酸エステル基、スルホン酸無水物基、硫酸エステル基、カルバミン酸エステル基、シリルエーテル基、ホウ酸エステル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基、チタン酸エステル基またはアルミン酸エステル基である、上記2記載の二次電池。4前記X4はアルコキシ基、酸ハライド基、シアノ基、イソシアネート基、炭酸エステル基、カルボン酸無水物基、スルホン酸エステル基、スルホン酸無水物基、シリルエーテル基またはホウ酸エステル基である、上記3記載の二次電池。5前記電解液中における前記アレン化合物の含有量は0.05重量~2重量である、上記1ないし4のいずれかに記載の二次電池。6前記電解液中における前記アレン化合物の含有量は0.3重量~1重量である、上記5記載の二次電池。7リチウムイオン二次電池である、上記1ないし6のいずれかに記載の二次電池。8式1で表される4価の骨格を有するアレン化合物を含む、二次電池用電解液。9上記1ないし7のいずれかに記載の二次電池と、その二次電池の使用状態を制御する制御部と、その制御部の指示に応じて前記二次電池の使用状態を切り換えるスイッチ部とを備えた、電池パック。10上記1ないし7のいずれかに記載の二次電池と、その二次電池から電力を供給された電力を駆動力に変換する変換部と、その駆動力に応じて駆動する駆動部と、前記二次電池の使用状態を制御する制御部とを備えた、電動車両。11上記1ないし7のいずれかに記載の二次電池と、1または2以上の電気機器と、前記二次電池から前記電気機器に対する電力供給を制御する制御部とを備えた、電力貯蔵システム。12上記1ないし7のいずれかに記載の二次電池と、その二次電池から電力を供給される可動部とを備えた、電動工具。13上記1ないし7のいずれかに記載の二次電池から電力を供給される、電子機器。"