"処理依頼を受け付ける受付部と受け付けた処理を実行する処理部を有する装置本体と、外部電源と二次電池とが接続され、外部電源から装置本体への電力供給を遮断しつつ二次電池の電力を受付部に供給する待機状態において、受付部が処理依頼を受け付けたことを契機に、外部電源から装置本体への電力供給を行う稼働状態に遷移し、処理部による処理が終了すると、その後、待機状態に戻る電源装置と、を備え、前記電源装置は、二次電池を充電する充電手段と、稼働状態のときに外部電源の電力により二次電池の充電を開始し、二次電池の蓄電量の指標値が閾値Vtに達した場合と、閾値Vtに達するまでの間に待機状態に遷移する場合に、その充電を終了させる制御手段とを有し、前記閾値Vtは、二次電池の充電上限値をVH、放電下限値をVL、単位期間内における待機状態の予想最長時間に二次電池の電力を受付部に供給することにより低下する蓄電量の指標値の低下量をVsとしたとき、VLVs以上、かつ、VH未満の値であることを特徴とする電子機器。前記制御手段は、前記閾値Vtを、二次電池の充放電に関する情報に基づいて可変することを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記二次電池の充放電に関する情報は、二次電池に対する充電実行回数を指標する情報であり、前記制御手段は、前記充電実行回数を指標する値が多くなるに伴って、前記閾値Vtを上昇させることを特徴とする請求項2に記載の電子機器。前記制御手段は、待機状態のときに二次電池の電力の、前記受付部への供給により、二次電池の蓄電量の指標値が下限値VLまで低下すると二次電池を充電させ、二次電池の蓄電量の指標値が充電により閾値Vtまで上昇したことによりその充電が終了した場合の累積の規定充電終了回数をP、待機状態のときに二次電池の蓄電量の指標値が下限値VLまで低下したことにより充電が開始された場合の累積の下限値充電回数をQとしたとき、前記閾値Vtを上昇させる条件を、PとQの多い方が所定値に達したとき、PとQの少ない方が所定値に達したとき、PにQを加算した値を2で除した平均値が所定値に達したとき、PとQの合計値が所定値に達したときのいずれか1つとすることを特徴とする請求項3に記載の電子機器。前記二次電池の充放電に関する情報は、単位期間内における待機状態の累積時間を示す情報であり、前記制御手段は、二次電池の充放電制御を行う第1の単位期間よりも過去の第2の単位期間内における待機状態の累積時間を、第1の単位期間内における待機状態の予想最長時間として、前記低下量Vsを求め、求めた低下量Vsの大きさに基づき、前記閾値Vtを可変することを特徴とする請求項2に記載の電子機器。前記二次電池の充放電に関する情報は、単位期間内における待機状態での二次電池の累積放電量を示す情報であり、前記制御手段は、二次電池の充放電制御を行う第1の単位期間よりも過去の第2の単位期間内における待機状態での累積放電量を、第1の単位期間内における待機状態の予想最長時間の累積放電量として、当該累積放電量の放電による蓄電量の指標値の低下量を、前記低下量Vsとして求め、求めた低下量Vsの大きさに基づき、前記閾値Vtを可変することを特徴とする請求項2に記載の電子機器。前記単位期間は、1日であり、第1の単位期間を本日としたとき、第2の単位期間は、本日の一日前である前日、または本日から1週間前に遡った同じ曜日であることを特徴とする請求項5または6に記載の電子機器。第1の単位期間である本日の次の日が休日であり、本日よりも過去の一日である第2の単位期間が休日でない場合には、前記制御手段は、充放電制御を行う本日に対する閾値Vtを、過去の一日における待機状態の累積時間を予想最長時間とした場合に求められる閾値Vtよりも所定値Zだけ高い値に可変することを特徴とする請求項7に記載の電子機器。前記二次電池の充放電に関する情報は、二次電池の使用期間であり、前記制御手段は、前記使用期間が長くなるに伴って、前記閾値Vtを上昇させることを特徴とする請求項2に記載の電子機器。前記制御手段は、閾値Vtを単位期間の開始時に可変することを特徴とする請求項2~9のいずれか1項に記載の電子機器。前記制御手段は、閾値Vtの可変に伴って、二次電池に対する充電電流値と充電に制限時間がある場合のその制限時間の少なくとも一方を可変することを特徴とする請求項2~10のいずれか1項に記載の電子機器。前記制御手段は、二次電池の周辺温度を取得し、取得した温度に基づき、閾値Vtを、VLVs以上、かつ、VH未満の範囲内で補正することを特徴とする請求項1~11のいずれか1項に記載の電子機器。前記制御手段は、稼働状態のときに二次電池の充電が閾値Vtまで行われると、これ以降、その充電方式よりも電流量が少ない別の充電方式に変更して、変更した充電方式による充電を所定時間だけ行い、または当該稼働状態が終了するまで継続することを特徴とする請求項1~12のいずれか1項に記載の電子機器。前記制御手段は、二次電池の充電の開始を、待機状態から稼働状態に遷移したときに行うことを特徴とする請求項1~13のいずれか1項に記載の電子機器。前記二次電池の蓄電量の指標値が二次電池の電圧であることを特徴とする請求項1~14のいずれか1項に記載の電子機器。前記外部電源には、二次電池を充電するための電力供給源として、商用電源、太陽電池、熱電変換素子の少なくとも1つが含まれていることを特徴とする請求項1~15のいずれか1項に記載の電子機器。画像形成の指示を受け付ける外部インターフェースと受け付けた指示に基づき画像形成を実行する画像形成部を有する装置本体と、外部電源と二次電池とが接続され、外部電源から装置本体への電力供給を遮断しつつ二次電池の電力を外部インターフェースに供給する待機状態において、外部インターフェースが画像形成の指示を受け付けたことを契機に、外部電源から装置本体への電力供給を行う稼働状態に遷移し、画像形成部による画像形成が終了すると、その後、待機状態に戻る電源装置と、を備え、前記電源装置は、二次電池を充電する充電手段と、稼働状態のときに外部電源の電力により二次電池の充電を開始し、二次電池の蓄電量の指標値が閾値Vtに達した場合と、閾値Vtに達するまでの間に待機状態に遷移する場合に、その充電を終了させる制御手段とを有し、前記閾値Vtは、二次電池の充電上限値をVH、放電下限値をVL、単位期間内における待機状態の予想最長時間に二次電池の電力を受付部に供給することにより低下する蓄電量の指標値の低下量をVsとしたとき、VLVs以上、かつ、VH未満の値であることを特徴とする画像形成装置。上記のような待機状態と稼働状態を切り替える構成を採用する場合、待機状態で二次電池の電力を外部インターフェースに供給するには、稼働状態のときに二次電池の充電を済ませておけば良い。ところが、稼働状態になるとき、すなわち画像形成は、ユーザーの指示により実行されるものであるから、ある時間帯に頻繁に行われるときもあれば、別の時間帯ではほとんど行われないなど、充電機会が何時どれだけ得られるのかがわからず、不確実性が高い。充電機会の不確実性が高ければ、充電機会を得られたときに、できるだけ多く、例えば容量の一杯まで二次電池を充電しておくことにより、待機状態が長く続いたときでもその途中で容量の低下により外部インターフェースを動作させることができなくなるといった事態の発生の防止を図ることができる。しかしながら、不確実性が高いとはいえ、二次電池の容量一杯まで充電すれば、二次電池への負担が大きく、二次電池の寿命を縮めることになってしまう。このような問題は、画像形成装置に限られず、待機状態において処理部に対する処理依頼を、二次電池の電力により動作する受付部で受け付けると、処理部が稼働してその依頼された処理を実行する電子機器一般に生じ得る。本発明は、上記の問題点に鑑みてなされたものであって、二次電池の長寿命化を図ることができる電子機器および画像形成装置を提供することを目的としている。上記目的を達成するため、本発明に係る電子機器は、処理依頼を受け付ける受付部と受け付けた処理を実行する処理部を有する装置本体と、外部電源と二次電池とが接続され、外部電源から装置本体への電力供給を遮断しつつ二次電池の電力を受付部に供給する待機状態において、受付部が処理依頼を受け付けたことを契機に、外部電源から装置本体への電力供給を行う稼働状態に遷移し、処理部による処理が終了すると、その後、待機状態に戻る電源装置と、を備え、前記電源装置は、二次電池を充電する充電手段と、稼働状態のときに外部電源の電力により二次電池の充電を開始し、二次電池の蓄電量の指標値が閾値Vtに達した場合と、閾値Vtに達するまでの間に待機状態に遷移する場合に、その充電を終了させる制御手段とを有し、前記閾値Vtは、二次電池の充電上限値をVH、放電下限値をVL、単位期間内における待機状態の予想最長時間に二次電池の電力を受付部に供給することにより低下する蓄電量の指標値の低下量をVsとしたとき、VLVs以上、かつ、VH未満の値であることを特徴とする。また、前記制御手段は、前記閾値Vtを、二次電池の充放電に関する情報に基づいて可変するとしても良い。ここで、前記二次電池の充放電に関する情報は、二次電池に対する充電実行回数を指標する情報であり、前記制御手段は、前記充電実行回数を指標する値が多くなるに伴って、前記閾値Vtを上昇させるとしても良い。また、前記制御手段は、待機状態のときに二次電池の電力の、前記受付部への供給により、二次電池の蓄電量の指標値が下限値VLまで低下すると二次電池を充電させ、二次電池の蓄電量の指標値が充電により閾値Vtまで上昇したことによりその充電が終了した場合の累積の規定充電終了回数をP、待機状態のときに二次電池の蓄電量の指標値が下限値VLまで低下したことにより充電が開始された場合の累積の下限値充電回数をQとしたとき、前記閾値Vtを上昇させる条件を、PとQの多い方が所定値に達したとき、PとQの少ない方が所定値に達したとき、PにQを加算した値を2で除した平均値が所定値に達したとき、PとQの合計値が所定値に達したときのいずれか1つとするとしても良い。また、前記二次電池の充放電に関する情報は、単位期間内における待機状態の累積時間を示す情報であり、前記制御手段は、二次電池の充放電制御を行う第1の単位期間よりも過去の第2の単位期間内における待機状態の累積時間を、第1の単位期間内における待機状態の予想最長時間として、前記低下量Vsを求め、求めた低下量Vsの大きさに基づき、前記閾値Vtを可変するとしても良い。さらに、前記二次電池の充放電に関する情報は、単位期間内における待機状態での二次電池の累積放電量を示す情報であり、前記制御手段は、二次電池の充放電制御を行う第1の単位期間よりも過去の第2の単位期間内における待機状態での累積放電量を、第1の単位期間内における待機状態の予想最長時間の累積放電量として、当該累積放電量の放電による蓄電量の指標値の低下量を、前記低下量Vsとして求め、求めた低下量Vsの大きさに基づき、前記閾値Vtを可変するとしても良い。ここで、前記単位期間は、1日であり、第1の単位期間を本日としたとき、第2の単位期間は、本日の一日前である前日、または本日から1週間前に遡った同じ曜日であるとしても良い。ここで、第1の単位期間である本日の次の日が休日であり、本日よりも過去の一日である第2の単位期間が休日でない場合には、前記制御手段は、充放電制御を行う本日に対する閾値Vtを、過去の一日における待機状態の累積時間を予想最長時間とした場合に求められる閾値Vtよりも所定値Zだけ高い値に可変するとしても良い。また、前記二次電池の充放電に関する情報は、二次電池の使用期間であり、前記制御手段は、前記使用期間が長くなるに伴って、前記閾値Vtを上昇させるとしても良い。さらに、前記制御手段は、閾値Vtを単位期間の開始時に可変するとしても良い。また、前記制御手段は、閾値Vtの可変に伴って、二次電池に対する充電電流値と充電に制限時間がある場合のその制限時間の少なくとも一方を可変するとしても良い。さらに、前記制御手段は、二次電池の周辺温度を取得し、取得した温度に基づき、閾値Vtを、VLVs以上、かつ、VH未満の範囲内で補正するとしても良い。また、前記制御手段は、稼働状態のときに二次電池の充電が閾値Vtまで行われると、これ以降、その充電方式よりも電流量が少ない別の充電方式に変更して、変更した充電方式による充電を所定時間だけ行い、または当該稼働状態が終了するまで継続するとしても良い。さらに、前記制御手段は、二次電池の充電の開始を、待機状態から稼働状態に遷移したときに行うとしても良い。また、前記二次電池の蓄電量の指標値が二次電池の電圧であるとしても良い。さらに、前記外部電源には、二次電池を充電するための電力供給源として、商用電源、太陽電池、熱電変換素子の少なくとも1つが含まれているとしても良い。本発明に係る画像形成装置は、画像形成の指示を受け付ける外部インターフェースと受け付けた指示に基づき画像形成を実行する画像形成部を有する装置本体と、外部電源と二次電池とが接続され、外部電源から装置本体への電力供給を遮断しつつ二次電池の電力を外部インターフェースに供給する待機状態において、外部インターフェースが画像形成の指示を受け付けたことを契機に、外部電源から装置本体への電力供給を行う稼働状態に遷移し、画像形成部による画像形成が終了すると、その後、待機状態に戻る電源装置と、を備え、前記電源装置は、二次電池を充電する充電手段と、稼働状態のときに外部電源の電力により二次電池の充電を開始し、二次電池の蓄電量の指標値が閾値Vtに達した場合と、閾値Vtに達するまでの間に待機状態に遷移する場合に、その充電を終了させる制御手段とを有し、前記閾値Vtは、二次電池の充電上限値をVH、放電下限値をVL、単位期間内における待機状態の予想最長時間に二次電池の電力を受付部に供給することにより低下する蓄電量の指標値の低下量をVsとしたとき、VLVs以上、かつ、VH未満の値であることを特徴とする。上記のように構成すれば、閾値Vtが二次電池の充電上限値VHよりも低いので、容量一杯まで充電する構成に比べて、二次電池に負担をかけることなく充電を行いつつ二次電池の寿命を伸ばすことができ、かつ、待機状態が予想最長時間に亘った場合でも放電下限値VLを下回ることが防止されるので、待機状態のときに受付部への電力供給を継続して受付部により処理依頼を受け付けることができる。以下に、本発明に係る電子機器および画像形成装置の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。<実施の形態1>1画像形成装置の構成図1は、実施の形態1における画像形成装置の構成を説明するためのブロック図である。画像形成装置は、プリントなどの画像形成ジョブを実行可能な多機能複合機であるMFPMultipleFunctionPeripheralである。同図に示すように画像形成装置は、電源装置10と装置本体20を備える。装置本体20は、画像データに基づいて記録シート上に画像を形成する画像形成ジョブを実行する画像形成部処理部21と、LANなどのネットワーク不図示に接続され、ネットワークを介してパーソナルコンピュータなどの外部の端末装置から画像形成ジョブの実行指示処理依頼を受け付ける外部インターフェース外部I/F:受付部22とを有する。画像形成部21は、操作パネル23と本体制御部24などを有し、例えば電子写真方式またはインクジェット方式により画像形成を実行する。操作パネル23は、ユーザーからの各種情報の入力を受け付け、受け付けた情報を本体制御部24に送る。本体制御部24は、操作パネル23からの情報を表示部23aに表示させ、また外部I/F22により受け付けられた画像形成ジョブの実行指示に基づき画像形成ジョブの実行を制御する。外部I/F22は、無線または有線によるものとすることができるが、低消費電力による方式を用いることが好ましい。低消費電力の無線技術としては、赤外線通信、可視光通信、人体通信等があり、また無線規格としては、ZigBee、Z-Wave、Bluetooth登録商標Low等がある。電源装置10は、商用電源外部電源から供給される電力を装置本体20に供給する制御や二次電池30の充放電の制御などを実行するものであり、電力センサー11と、リレー12と、AC-DC電源13と、充電部14と、電源制御部15と、放電制御部16と、記憶部17などを有する。電力センサー11は、商用電源に接続されるコンセント40を備えた電力供給線19によって商用電源から供給される交流電力を検出するセンサーであり、その検出結果は、電源制御部15に与えられる。リレー12は、ラッチング形のものであり、電源制御部15の指示によって、商用電源の交流電力をAC-DC電源13に供給する電力供給状態と、商用電源の交流電力をAC-DC電源13に供給しない電力遮断状態とに切り替える。リレー12は、ラッチング形なので、切り替えられた後にリレー12自体への電力の供給が遮断されても、その切り替えられた後の状態が維持される。AC-DC電源13は、リレー12が電力供給状態にあるときに、リレー12を介して商用電源の交流電力を入力して、入力された交流電力を直流電力に変換し、変換した直流電力を電源制御部15および充電部14に供給する。充電部14は、電源制御部15からの指示に基づき、AC-DC電源13からの直流電力により二次電池30を充電する。充電方式には、急速充電とトリクル充電があり、これらのいずれかが後述の条件に応じて切り替えられる。急速充電を行う場合、後述のように二次電池30の電圧以下、二次電池電圧という。が充電完了規定値Vtまで上昇すると、その急速充電を終了させるようになっている。放電制御部16は、電源制御部15からの指示に基づき、二次電池30の電力の、外部I/F22への供給放電と遮断放電停止を切り替える。電源制御部15は、電源装置10における電力の入出力の全体を制御するものであり、下限値充電回数カウンター15aと、規定充電終了回数カウンター15bと、トリクル充電タイマー15cと、電圧測定部15dを有する。下限値充電回数カウンター15aは、二次電池電圧が予め決められた放電停止電圧VLまで低下したことにより、充電部14による二次電池30への急速充電が行われた場合のその回数累積値を計数するカウンターである。規定充電終了回数カウンター15bは、急速充電により二次電池電圧が充電完了規定値Vtまで上昇したことによりその充電が終了した場合の、その回数累積値を計数するカウンターである。トリクル充電タイマー15cは、トリクル充電される時間を計測するタイマーである。電圧測定部15dは、二次電池電圧を測定するものである。電源制御部15は、AC-DC電源13からの直流電力に、必要に応じて変圧等の処理を施して装置本体20に供給する。装置本体20は、電源制御部15からの電力供給により画像形成ジョブが実行可能な状態になる。また、電源制御部15は、装置本体20と信号のやりとりを行うことができ、具体的には本体制御部24から待機指示後述を受け付け、また外部I/F22から画像形成ジョブの実行指示を受け付けたことを示す実行指示通知を受け付ける。さらに、電源制御部15は、電力センサー11からの検出信号を受信して、外部電源からの電力が供給状態にあることを検出し、リレー12を電力供給状態と電力遮断状態に切り替える。記憶部17には、放電停止電圧VLなどの電圧値を示す情報などが記憶されている。二次電池30は、一対の電極と電解液とによって生じる電気化学反応により電気を生成して放電供給する1つ以上のセルを有しており、電極間に電流を供給する充電によって電力を蓄えることができる。二次電池30としては、例えば、ニッケル水素電池が使用されるが、これ以外の種類のものであっても良い。このような構成において、電源制御部15は、装置本体20に対して外部電源からの電力を供給しつつ二次電池30の電力を供給しない稼働状態と、装置本体20に対して外部電源からの電力を供給せずに、外部I/F22に対して二次電池30の電力を供給する待機状態とを切り替える切替制御を行う。ここで、電源制御部15は、稼働状態では外部電源からAC-DC電源13を介して供給される電力により動作し、待機状態では、二次電池30から供給される電力により動作する。稼働状態から待機状態への切り替えは、稼働状態において電源制御部15が装置本体20の本体制御部24から待機指示を受け付けたことを契機に行われる。一方、待機状態から稼働状態への切り替えは、待機状態において電源制御部15が装置本体20の外部I/F22から実行指示通知を受け付けたことを契機に行われる。稼働状態では、リレー12が電力供給状態になり外部電源の電力がAC-DC電源13、電源制御部15を介して装置本体20に供給されると共に充電部14に供給されるが、二次電池30から外部I/F22への電力供給は停止される。待機状態では、リレー12が電力遮断状態になり外部電源の電力がAC-DC電源13を介して電源制御部15などに供給されないが、二次電池30の電力が、電源制御部15と、放電制御部16を介して外部I/F22とに供給される放電。外部I/F22は、稼働状態では、電源制御部15から装置本体20に供給される電力により動作し、待機状態では、二次電池30から供給される電力により動作する。電源制御部15は、a待機状態から稼働状態に切り替えるときには、リレー12を電力供給状態にすると共に、放電制御部16に指示して二次電池30の電力の、外部I/F22への供給を停止させ、b稼働状態から待機状態に切り替えるときには、リレー12を電力遮断状態にすると共に、放電制御部16に指示して二次電池30の電力の、外部I/F22への供給を開始させる。また、稼働状態において二次電池電圧の大きさに基づき二次電池30の充電の要否を判断し、必要と判断したときにだけ充電部14に指示して二次電池30の充電を実行させる。図1において、太い実線の矢印が稼働状態における電力供給ラインを示し、太い破線の矢印が待機状態における電力供給ラインを示している。装置本体20の本体制御部24から電源制御部15への待機指示は、画像形成ジョブごとにそのジョブが終了したことを契機に発行される。なお、ジョブの終了に限られず、例えば1つのジョブが終了してから所定時間、次のジョブの実行指示が受け付けられるのを待つ構成であれば、ジョブの終了から所定時間の経過を契機に発行するとしても良い。また、操作パネル23からユーザーによる待機指示を受け付けたときを契機とするとしても良い。以下では、待機状態において電源制御部15が外部I/F22から実行指示通知を受け付けると稼働状態フラグがセットされて稼働状態になり、稼働状態において画像形成ジョブの終了を契機に本体制御部24から待機指示を受け付けると、待機状態フラグがセットされて稼働状態から待機状態に切り替わるという状態遷移が繰り返し行われるものとする。なお、稼働状態フラグと待機状態フラグは、記憶部17内の所定領域に一方がセットされると他方がリセットされるセットされない関係にある。2稼働状態と待機状態の切替制御図2は、稼働状態と待機状態の切替制御により二次電池電圧が経時的に変化する様子の一例を示す模式図である。同図に示すように24時間1日を単位期間として、午前9時から次の日の午前9時までの間において、区間Aが稼働状態になっている時間、区間Bが待機状態になっている時間、区間Cが急速充電を行っている時間を示している。稼働状態は、画像形成ジョブが実行されているときを示し、二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtよりも低ければ、そのジョブ実行中に急速充電が行われる例えば、時点t1~t2。この急速充電により二次電池電圧Vbが上昇する。画像形成ジョブは、例えば、数枚程度の記録シートにプリントする場合には、ジョブ実行時間が短いが、数百枚の記録シートに連続してプリントする場合には、ジョブ実行時間が長くなる。また、複数の画像形成ジョブを連続して実行する場合、最初のジョブ開始から最後のジョブ終了までに亘る時間がジョブ実行時間になり、1つの画像形成ジョブを実行する場合よりもジョブ実行時間が長くなる。二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtに達するまでの間に当該ジョブが終了すると例えば、時点t2、急速充電を終了すると共に待機状態に遷移する。待機状態では、二次電池30の電力が外部I/F22に供給されて外部I/F22で消費されるので、二次電池電圧Vbが低下していく例えば、時点t2~t3間。待機状態で次に画像形成ジョブの実行指示があると、稼働状態に切り替わり例えば、時点t3、画像形成ジョブが実行されつつ、二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtよりも低ければ急速充電が行われる例えば、時点t3~t4。急速充電により二次電池電圧Vbが上昇して充電完了規定値Vtに達すると例えば、時点t4、稼働状態でも急速充電を停止させる例えば、時点t4~t5。これにより、二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtよりも高くなることが防止される。午前中9時以降や午後の夕刻までの業務時間内において、ユーザーによる画像形成ジョブの実行指示が頻繁にあると、稼働状態と待機状態の切り替えが頻繁に行われる。夕刻、例えば時点t6午後6時以降になり、画像形成ジョブの実行指示がほとんどなされなくなると、待機状態の時間の割合が極めて多くなり、二次電池30の急速充電の機会がほとんどなくなって、二次電池30の電力が外部I/F22に供給されることによる放電により、二次電池電圧Vbの低下が進む時点t6~t7。翌日の朝、例えば時点t7午前9時になって業務により画像形成ジョブの実行指示が頻繁になされる状態が始まると、その時点では、二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtよりも低くなっているので、画像形成ジョブの実行と共に、二次電池30の急速充電が行われる時点7以降。このようなサイクルを1日単位で繰り返すことになるが、画像形成ジョブは、ユーザーの不定期の指示により行われるので、急速充電の機会は、不確実性が高いものになる。二次電池30の充電不足により、例えば時点t6~t7の間に二次電池電圧Vbが低下しすぎて外部I/F22が動作不可になると、これ以降、外部からの画像形成ジョブの実行指示を受け付けることができず、画像形成ジョブが実行不可の事態が発生する。このような事態を避けるためには、急速充電の機会の不確実性が高いことを前提に、急速充電の機会があるときに図2の例では午前9時から午後6時での間、二次電池30の容量一杯まで充電すれば良くなるが、電池容量一杯までの急速充電を行うと、上記したように二次電池30の寿命を縮めることになる。待機状態において画像形成ジョブが実行不可な事態になることを防止しつつ、二次電池30の長寿命化を図るには、二次電池30の寿命を縮めることになる容量を超えず、かつ、待機状態での外部I/F22への電力供給により容量不足に陥ることのない最低限必要な容量に相当する電圧まで二次電池30が急速充電されるように、充電完了規定値Vtを設定すれば良い。そこで、本実施の形態では、図3の模式図に示すように二次電池30の充電限界電圧充電上限値をVH、放電停止電圧放電下限値をVL、単位期間1日内における待機状態の予想最長時間Ta例えば、稼働状態が1時間とすれば残りの23時間に外部I/F22に電力を供給することにより低下する二次電池の電圧低下量最低限システム必要容量をVsとしたとき、充電完了規定値Vtを、VLVs以上かつVH未満の範囲適正規定範囲内の値に設定している。ここで、充電限界電圧VHは、これ以上、充電を継続すると二次電池30の寿命を縮めることになる充電上限値であり、二次電池30の特性により予め決められている。二次電池30が単セル構造の場合には、例えば1.6V程度である。放電停止電圧VLは、これを下回ってまで放電を継続すると寿命を縮めることになる放電下限値であり、二次電池30の特性により予め決められている。ここでは、外部I/F22が放電停止電圧VLで動作可能なものが用いられており、放電停止電圧まで電圧が低下しても動作することができる。なお、放電停止電圧VLは、二次電池30が単セル構造の場合には、例えば1.0V程度である。以下、放電停止電圧を下限値VLという。最低限システム必要容量Vsは、例えば次のようにして求められる。すなわち、二次電池30の1時間当たりの放電量Wa外部I/F22の消費電力に相当に予想最長時間Taを乗算すれば、二次電池30の外部I/F22への予想最長時間Taにおける放電量Wtが得られる。例えば、放電量Waが30ミリW、予想最長時間Taが23時間とすれば、放電量Wtは、690ミリWになる。二次電池30の放電量がどれだけになれば二次電池電圧がどれだけ低下するかの関係を求めておくことにより、放電量Wtにより低下する電圧値である最低限システム必要容量Vsを算出することができる。なお、予想最長時間Taは、待機状態になっている時間の長さで変わり、待機状態の時間の長さは、稼働状態の時間、すなわち画像形成ジョブの実行時間によって変わる。画像形成ジョブは、上記のようにユーザーの指示によるものであるから、一日における画像形成ジョブの実行時間は、必ずしも一定とはいえないが、ある程度の範囲内、例えば最低1時間、最大3時間などの範囲内で可変するものと想定されるので、単位期間である24時間から最低限確保できると想定される稼働状態の時間例えば1時間を差し引いた時間例えば23時間を待機状態の予想最長時間Taとすることができる。通常のオフィスなどでは一日における稼働状態の合計時間が例えば数時間程度とされることが多いが、稼働状態の合計時間のばらつきを予め調査しておけば、そのばらつきの範囲の大きさに基づき、待機状態の予想最長時間Taを事前に設定することが可能になる。このように充電完了規定値Vtを設定することにより、仮に23時間、連続して待機状態が続いても、その直前の稼働状態にあるときに二次電池30が充電完了規定値Vtまで充電されていれば、23時間に亘る待機状態の終了時点でも二次電池電圧Vbを下限値VL以上、確保することができる。この意味で充電完了規定値Vtは、待機状態の動作を保証する二次電池容量に相当する電圧値であるということができる。これにより、二次電池電圧Vbが待機状態の途中で下限値VLを下回ることがなくなり、待機中に外部から画像形成ジョブの実行指示を受け付けて、画像形成ジョブを実行することが可能になる。なお、装置の使用環境によっては、稀に稼働状態になることが極端に少なくなり、稼働状態での二次電池30の充電不足により待機状態で二次電池電圧Vbが下限値VLを下回る場合が生じ得る。このような場合には、稼働状態にあるときにのみ二次電池30を充電するという原則に対する例外処置として、待機状態であっても急速充電を行うことにより、下限値VLよりも低い電圧で放電が継続することによる二次電池30の負荷をなくすようにしている。図2の一点鎖線で示すグラフが、この例外処置としての急速充電時点t8の様子を示している。この場合の急速充電についても二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtまで上昇すると、その急速充電が停止される。充電完了規定値Vtは、上記の適正規定範囲内にあれば良いことになるが、適正規定範囲内でも下限値VLにより近い値にすることが望ましい。これは、つぎの理由による。すなわち、二次電池30の特性の1つに、二次電池30の残容量が多い状態で継ぎ足し充電を繰り返すと、十分に放電していないのに放電電圧が顕著に低下して、見た目上の電池容量が劣化する現象、いわゆるメモリー効果がある。このメモリー効果をできるだけ抑制するには、二次電池30の残容量が多い状態で充電を行うよりも、残容量があまりない状態まで放電下限値VLに近い電圧まで低下させてから充電した方が効果的である。二次電池30の充電容量は、充電完了規定値Vtを高い電圧に設定すれば、それだけ多くなるので、充電完了規定値Vtを高い電圧に設定した場合と低い電圧に設定した場合とで二次電池30の放電が同じ条件で行われるとすれば、放電開始から同じ時間の経過後における残容量は、充電完了規定値Vtを高い電圧に設定する場合よりも低い電圧に設定した方が少なくなるからである。また、メモリー効果は、十分な放電リフレッシュにより概ね回復することから、メモリー効果が生じたとしても、充電完了規定値Vtを低い電圧に設定しておけば、二次電池電圧Vbが残容量の少なくなる電圧下限値VLにより近い電圧まで低下することが多くなって、十分な放電が行われて回復し易くなるからである。このことから充電完了規定値Vtを上記の適正規定範囲内で、二次電池電圧Vbが下限値VLを下回ることのないように、ある程度の余裕を見つつ、できるだけ小さい値に設定することが好ましい。3充電完了規定値Vtの可変制御充電完了規定値Vtは、上記の適正規定範囲内に設定されるが、本実施の形態では図2に示すように経時的に充電完了規定値Vtの大きさを可変する制御を行っている。具体的には、図2に示す単位期間である1日よりも後の別の1日に対して時点t9、充電完了規定値Vtをαだけ高い電圧に設定している。これは、次の理由による。すなわち、二次電池30を長期間、例えば数ヶ月や数年に亘って継続使用する場合、二次電池30が徐々に劣化していくので、新品時と、新品時からの長期間経過時とで二次電池30の出力電力を同程度に維持しようとすると、その劣化分、充電容量を増やすべく充電完了規定値Vtを上げる必要が生じるからである。充電完了規定値Vtを可変する上げる条件は、二次電池30の充放電に関する情報としての下限値充電回数と規定充電終了回数の大きさにより決められている。4下限値充電回数と規定充電終了回数について図4は、下限値充電回数カウンター15aによる累積の下限値充電回数と、規定充電終了回数カウンター15bによる累積の規定充電終了回数を説明するための図であり、時間経過に連れて二次電池電圧が充電と放電により変化している様子の例を示している。二次電池電圧が上昇している区間が急速充電、下降している区間が放電を示している。同図の例では、時点t11,t13,t15,t17,t19は、二次電池電圧Vbが下限値VLまで低下したことにより急速充電が開始されている時点であり、これら各時点での急速充電の回数が下限値充電回数Qに計数される。なお、一点鎖線で示すように下限値VLまで低下する前に急速充電が開始される時点t20は、下限値充電回数Qに計数されない。時点t12,t16は、二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtまで上昇したことにより急速充電が終了している時点であり、これら各時点での急速充電の終了回数が規定充電終了回数Pに計数される。なお、時点t14,t18では、二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtに至るまでに急速充電が終了中断して放電に切り替わっているので、規定充電終了回数Pには計数されない。規定充電終了回数Pも下限値充電回数Qも充電の回数により変化するものなので、二次電池に対する充電実行回数を指標する情報といえる。下限値充電回数Qが多いということは、二次電池電圧Vbが下限値VLまで低下した回数が多いことを示す。下限値VLは、電池寿命に影響を与えない範囲と与える範囲を下限側で分けるための閾値であるが、下限値VLと同じ値だからといって二次電池30に全く負担を与えていないわけでなく、ある程度の負担を強いていることは否めず、二次電池30の劣化が進み易い状態であることを意味する。従って、下限値充電回数Qが多ければ、それだけ二次電池30の劣化が進んでいる蓋然性が高いといえるので、下限値充電回数Qが多くなるに伴って、二次電池30の劣化の進度に対して充電完了規定値Vtを可変制御すれば、二次電池30の出力電力を長期に亘って安定させることができる。同様に、規定充電終了回数Pが多いということは、急速充電の継続時間が多く、二次電池30に負担を強いていることを意味するので、下限値充電回数Qに代えて規定充電終了回数Pが多くなるに伴って、充電完了規定値Vtを可変制御することでも、二次電池30の出力電力を長期に亘って安定させることができる。このように規定充電終了回数Pまたは下限値充電回数Qを、充電完了規定値Vtの可変制御条件とすることができるが、二次電池30の寿命に関連するパラメータであれば、可変制御条件がこれらに限られることはない。例えば、規定充電終了回数Pと下限値充電回数Qの多い方が先に所定値n11に達したときや少ない方が先に所定値n12に達したときを可変制御条件とすることもできる。また、規定充電終了回数Pと下限値充電回数Qの合計値Rが所定値R0に達したときやその合計値Rを2で除した平均値Uが所定値U0に達したときなどを可変制御条件とすることもできる。本実施の形態では、合計値Rをとる方法が用いられている。可変制御条件を上記のいずれにするか、どれだけ電圧を上げるかについては、二次電池30の性能、使用期間、寿命の長さなどを考慮して予め実験などから適した条件が決められる。電圧の上昇幅αについて、電池寿命に関係なく一定としたり、電池寿命に近づくに連れて大きくまたは小さくしたりする構成をとることもできる。また、二次電池30の劣化により新品時と同じ時間だけ充電しても二次電池30を必要な容量まで充電できない場合もあり得るから、a充電電流値を可変、例えば更新回数に伴って大きくする構成、b充電に規定の制限時間が加えられている場合に、その制限時間を可変、例えば更新回数に伴って長くする構成などをとることもできる。上記の各構成のいずれか1つだけ、または複数を組み合わせるとしても良い。なお、下限値VL、充電限界電圧VH、充電完了規定値Vt、所定値n11などの情報は、記憶部17に格納されるようになっている。5待機状態と稼働状態における充放電制御図5は、電源制御部15による充放電制御の制御内容を示すフローチャートであり、図示しないメインルーチンにコールされることにより繰り返し実行される。同図に示すように稼働状態であるか否かを判断するステップS1。稼働状態であることの判断は、稼働状態フラグが設定されていることにより行われる。稼働状態であることを判断するとステップS1でYES、稼働中処理を実行してステップS2、リターンする。一方、稼働状態ではない、すなわち待機状態フラグの設定により待機状態であることを判断するとステップS1でNO、待機中処理を実行してステップS3、リターンする。5-1稼働中処理図6は、稼働中処理のサブルーチンの内容を示すフローチャートである。同図に示すようにリレー12を電力供給状態にすると共にステップS11、二次電池30から外部I/F22への電力供給放電を停止させるステップS12。二次電池30の放電停止は、放電制御部16に対し放電停止を指示することにより行われる。そして、充電完了規定値Vtを取得するステップS14。この取得は、記憶部17から充電完了規定値Vtを示す情報を読み出すことにより行われる。本実施の形態では、後述の充電完了規定値更新処理ステップS26,S63,S68において充電完了規定値Vtの更新を行っており、更新ごとに充電完了規定値Vtが新たな値に書き換えられることから、取得時点での充電完了規定値Vtが記憶部17から読み出される。そして、二次電池電圧Vbを取得するステップS14。この取得は、電圧測定部15dで測定された電圧値を取得することにより行われる二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtよりも小さいか否かを判断するステップS15。ここで、Vb<VtであればステップS15でYES、急速充電1を行ってステップS16、リターンする。一方、Vb≧VtであればステップS15でNO、トリクル充電を行ってステップS17、リターンする。5-2急速充電1図7は、急速充電1のサブルーチンの内容を示すフローチャートである。同図に示すように二次電池30に対し急速充電を開始するステップS21図2の時点1,t3。急速充電は、例えばパルス充電が用いられるが、二次電池電圧Vbを充電完了規定値Vtまで上昇可能な充電方式であれば、急速に限られず、他の方式でも良い。充電の開始は、充電部14に急速充電の開始指示を行うことにより行われる。そして、二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vt以上であるか否かを判断するステップS22。電圧Vb<Vtと判断するとステップS22でNO、稼働状態が終了か否かを判断するステップS23。稼働状態の終了の判断は、フラグのセットが稼働状態フラグから待機状態フラグに切り替わったことを判断することにより行われる。稼働状態の終了でないことを判断するとステップS23でNO、ステップS22に戻る。急速充電中で電圧Vb≧Vtではない、かつ稼働状態の終了でなければ、電圧Vb≧Vtであることと稼働状態の終了のいずれかが先に判断されるまで、ステップS22、S23の処理が繰り返し実行される。急速充電中に電圧Vb≧Vtになったことを判断するとステップS22でYES、急速充電を終了するステップS24図2の時点t4。そして、現在の規定充電終了回数Pに1をインクリメントした値を、新たな規定充電終了回数Pとして更新するステップS25。この更新は、規定充電終了回数カウンター15bにより規定充電終了回数Pが1だけカウントアップすることにより行われる。続いて、充電完了規定値更新処理を実行するステップS26。図8は、充電完了規定値更新処理のサブルーチンの内容を示すフローチャートである。同図に示すように、現在の規定充電終了回数Pと下限値充電回数Qの合計値Rを算出するステップS31。そして、合計値Rが所定値R0以上であるか否かを判断するステップS32。ここで、所定値R0は、上記のように充電完了規定値Vtの可変制御条件として適した値が予め設定され、記憶部17に記憶されている。合計値R≧所定値R0であることを判断するとステップS32でYES、充電完了規定値Vtの可変制御条件が満たされたとして、現在の充電完了規定値Vtに所定値αを加算した値が充電限界電圧VH未満であるか否かを判断するステップS33。充電限界電圧VH未満であることを判断するとステップS33でYES、現在の充電完了規定値Vtに所定値αを加算した値を、新たな充電完了規定値Vtとして更新するステップS34。この更新は、記憶部17に現に書き込まれている充電完了規定値Vtのデータを削除して、新たな充電完了規定値Vtを書き込むことにより行われる。そして、規定充電終了回数Pと下限値充電回数QをゼロにリセットしてステップS35、リターンする。このリセットを行うのは、更新後の充電完了規定値Vtに対する規定充電終了回数Pと下限値充電回数Qを0から新たに計数するためである。なお、充電限界電圧VH未満ではない、すなわち充電限界電圧VH以上になることを判断するとステップS33でNO、ステップS34をスキップして実行せずに、ステップS35に移る。この場合、充電限界電圧VHを超えてまで充電完了規定値Vtが更新されることが規制される。一方、合計値R<所定値R0であることを判断するとステップS32でNO、充電完了規定値Vtの可変制御条件が満たされていないとして、ステップS33~S35をスキップして実行せずに、リターンする。なお、上記では、充電完了規定値Vtの可変制御条件として、規定充電終了回数Pと下限値充電回数Qの合計値Rを用いる構成例を説明したが、例えば規定充電終了回数Pと下限値充電回数Qの多い方が先に所定値に達した場合を条件とする場合には、合計値の算出に代えて、規定充電終了回数Pと下限値充電回数Qの大小を比較し、比較結果から大きい方の回数が所定値以上であるか否かの判断により更新の要否が決められる。他の条件をとる場合も、その条件に応じて更新の要否が決められる。図7に戻り、ステップS27では、稼働状態が終了か否かを判断する。この判断は、ステップS23と同じ方法により行われる。稼働状態の終了でないことを判断するとステップS27でNO、リターンする。この場合、急速充電により二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtに達している状態なので、ルーチンが一巡して再度、稼働中処理が実行されるときには、ステップS15で電圧Vb≧Vtと判断されて、ステップS17のトリクル充電が行われることになる。稼働状態の終了を判断するとステップS27でYES、待機状態に移行してステップS28図2の時点t5,t6、リターンする。一方、急速充電中に稼働状態が終了する場合にはステップS23でYES、急速充電を中断してステップS29図2の時点t2、ステップS28で待機状態に移行した後、リターンする。5-3トリクル充電図9は、トリクル充電のサブルーチンの内容を示すフローチャートである。同図に示すように二次電池30に対するトリクル充電を開始するステップS41図2の時点t4。トリクル充電は、二次電池30の自然放電を補うために、絶えず微小電流急速充電の1/30~1/20程度を流しておく充電方式であり、急速充電よりも電池に負担がかからず電池寿命が長くすることができる。図10は、トリクル充電による電圧と電流波形を例示する図であり、略一定の微小電流が供給されることが判る。図9に戻って、ステップS42ではトリクル充電時間を計測する。この計測は、トリクル充電タイマー15cにより行われる。トリクル充電時間が所定時間M1を経過したか否かを判断するステップS43。この所定時間M1は、稼働中に二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtから低下するのを防止するためのトリクル充電に必要な時間として予め設定されている時間である。すなわち、電圧測定部15dによる二次電池電圧Vbの測定値のばらつきにより、二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtに達したことが測定されても、実際には充電完了規定値Vtにわずかに達していない場合もあり得る。そこで、稼働状態において二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtに達したことが測定されれば、これ以降に急速充電は行わないが、充電完了規定値Vtにわずかに達していない場合でも充電完了規定値Vtにより近づく程度まで二次電池電圧Vbが上昇するように二次電池30を所定時間M1だけトリクル充電しようとするものである。所定時間M1は、例えば1回の稼働状態ジョブ実行時間を平均60秒程度と仮定すると、その半分の30秒程度の時間が設定される。測定値のばらつきを補完できれば良いので、長い時間が設定されないようになっている。予め実験などから適した値が設定され、記憶部17に記憶されている。トリクル充電時間が所定時間M1を経過していないことを判断するとステップS43でNO、稼働状態の終了であるか否かを判断するステップS44。稼働状態の終了ではないことを判断するとステップS44でNO、ステップS43に戻る。トリクル充電時間が所定時間M1を経過しておらず、かつ稼働状態の終了でなければ、所定時間M1の経過と稼働状態の終了のいずれかが先に判断されるまで、ステップS43,S44の処理が繰り返し実行される。トリクル充電時間が所定時間M1を経過したことを判断するとステップS43でYES、トリクル充電を終了してステップS45、稼働状態の終了か否かを判断するステップS46。稼働状態の終了を判断するとステップS46でYES、待機状態へ移行した後ステップS47、リターンする。トリクル充電時間が所定時間M1を経過する前に稼働状態の終了を判断するとステップS44でYES、トリクル充電を終了してステップS48、ステップS47で待機状態へ移行した後、リターンする。なお、上記では、トリクル充電の時間を所定時間だけに制限するとしたが、これに限られず、例えば稼働状態が終了するまでトリクル充電を継続する構成をとるとしても良い。また、急速充電で実行される充電方式よりも電流量が少ない方式であれば、トリクル充電に限られず、別の充電方式であっても良い。5-4待機中処理図11は、待機中処理のサブルーチンの内容を示すフローチャートである。同図に示すようにリレー12を電力遮断状態にすると共にステップS51、二次電池30から外部I/F22へ電力を供給放電させるステップS52。二次電池30への放電は、放電制御部16に対し放電を指示することにより行われる。待機状態が終了か否かを判断するステップS53。待機状態の終了の判断は、フラグのセットが待機状態フラグから稼働状態フラグに切り替わったことを判断することにより行われる。待機状態の終了を判断するとステップS53でYES、稼働状態に移行してステップS57、リターンする。一方、待機状態の終了でないことを判断するとステップS53でNO、下限値VLを取得してステップS54、二次電池電圧Vbが下限値VL以下であるか否かを判断するステップS55。電圧Vb≦VLではない、すなわち電圧Vb>VLであることを判断するとステップS55でNO、二次電池電圧Vbが下限値VLまで低下していないとして、リターンする。電圧Vb≦VLであることを判断するとステップS55でYES、放電により二次電池電圧Vbが下限値VLまで低下しており、放電を継続すると二次電池30に大きな負担がかかることから、急速充電2を行ってステップS56、リターンする。5-5急速充電2図12は、急速充電2のサブルーチンの内容を示すフローチャートである。同図に示すように二次電池30に対し急速充電を開始してステップS61、現在の下限値充電回数Qに1をインクリメントした値を、新たな下限値充電回数Qとして更新するステップS62。この更新は、下限値充電回数カウンター15aにより下限値充電回数Qが1だけカウントアップすることにより行われる。そして、充電完了規定値更新処理を実行するステップS63。この充電完了規定値更新は、急速充電1の充電完了規定値更新処理ステップS26と同じ処理である。直前のステップS62で下限値充電回数Qが更新されたので、その更新後の下限値充電回数Qと、現在の規定充電終了回数Pの値に基づき、充電完了規定値Vtの更新を行うものである。ステップS64では、二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vt以上であるか否かを判断する。なお、待機状態になっている間での急速充電なので、充電完了規定値Vtに至るまで充電をする構成に代えて、充電完了規定値Vtよりも低い所定の電圧まで上昇すると急速充電を終了する構成にすることもできる。電圧Vb≧Vtではない、すなわち電圧Vb<Vtであることを判断するとステップS64でNO、待機状態の終了であるか否かを判断するステップS65。待機状態の終了ではないことを判断するとステップS65でNO、ステップS64に戻る。急速充電中で電圧Vb≧Vtではない、かつ待機状態の終了でなければ、電圧Vb≧Vtと待機状態の終了のいずれかが先に判断されるまで、ステップS64,S65の処理が繰り返し実行される。急速充電中に電圧Vb≧Vtになったことを判断するとステップS64でYES、急速充電を終了してステップS66、現在の規定充電終了回数Pに1をインクリメントした値を、新たな規定充電終了回数Pとして更新するステップS67。この更新は、上記のステップS25と同じ処理である。そして、充電完了規定値更新処理を実行してステップS68、ステップS69に移る。このステップS68の充電完了規定値更新処理は、充電完了規定値更新処理ステップS26と同じ処理である。直前のステップS67で規定充電終了回数Pが更新されたので、その更新後の規定充電終了回数Pと現在の下限値充電回数Qの値に基づき、充電完了規定値Vtの更新を行うものである。なお、ステップS64の充電完了規定値Vtに代えて、これよりも低い所定の電圧まで上昇すると急速充電を終了する構成をとる場合には、ステップS67,S68の処理を実行せずスキップして、ステップS69に移る。ステップS69では、待機状態の終了であるか否かを判断する。待機状態の終了ではないことを判断するとステップS69でNO、リターンする。この場合、急速充電により二次電池電圧Vbが充電完了規定値Vtに達している状態なので、ルーチンが一巡して再度、待機中処理が実行されるときには、電圧Vb>VLと判断されてステップS55でNO、ステップS56の急速充電2が実行されないことになる。待機状態の終了を判断するとステップS69でYES、稼働状態に移行してステップS70、リターンする。一方、急速充電中に待機状態の終了を判断するとステップS65でYES、急速充電を中断してステップS71、ステップS70で稼働状態に移行した後、リターンする。以上、説明したように画像形成ジョブを実行している稼働状態にあるときに急速充電を行う構成において、急速充電の停止条件となる充電完了規定値Vtを、VLVs以上、かつ、VH未満の範囲内の値に設定するので、稼働状態での充電機会の不確実性が高いことに起因して充電機会が得られたときに可能な限り充電しておくべく、二次電池30の容量一杯まで充電する構成に比べて、充電による負担が少なくて済み、その負担による二次電池30の寿命低下を抑制して、二次電池30の長寿命化を図ることができる。また、二次電池30の劣化の程度の指標となり得る規定充電終了回数Pなどに基づき、充電完了規定値Vtを可変する制御を行うので、経時的に二次電池30の劣化が進んでも、二次電池30の出力を安定して得ることができ、待機状態において外部I/F22を安定的に動作させることができる。なお、上記では、充電限界電圧VH、下限値VL、充電完了規定値Vtなどを電圧で規定して、その電圧の大小関係に基づき二次電池30の充放電制御を行うとしたが、二次電池30の蓄電量蓄電状態を指標する値であれば、電圧に限られない。二次電池30の蓄電量を指標する値としては、例えば二次電池30の充電容量などとしても良い。二次電池30の充電容量は、例えば満充電を百分率で100として、下限値VLをX、充電完了規定値VtをY>Xなどのように百分率の大きさで規定することができる。充電容量は、これを検出する検出部を設けたり、充電電流や放電電流の量に基づき、どれだけ何の容量が充電され、放電されたかを算出する算出部を設けたりすることにより求めることができる。具体的には、二次電池30の充電を定電流制御で行うとすると、単位時間当たりの充電により二次電池30の充電容量がどれだけ増加するかを予め実験などで求めておき、充電する場合にその増加率に充電時間を乗算することにより、どれだけの容量が充電されたのかが判り、基準の容量例えば、Xに対してYまで上昇すると充電完了規定値Vtに到達したことを判断することができる。基準の容量に対応する二次電池電圧が判っていれば、その電圧を基準に充電容量の増減を判断することができる。また、単位時間当たりの放電による充電容量の減少率に放電時間を乗算することにより、何の容量が放電され、Xまで下がると下限値VLに到達したことを判断することもできる。なお、基準の電圧を下限値VLとは異なる電圧値に設定して、その電圧値に対応する充電容量の大きさを基準としても良い。また、二次電池30の充電容量自体を検出する構成をとれば、電圧を検出する検出部を設けなくても良くなる。さらに、二次電池30は、環境温度に応じて充放電特性が変化し易いものがある。図13は、二次電池30における充放電特性の変化の例を示す図であり、電池容量とセル電圧との関係が環境温度によって異なっており、同じ電圧例えば1.55Vを目標に充電しても、環境温度によって充電容量の大きさが異なることになる。そこで、二次電池30の周辺温度を検出するセンサーなどの検出部を設け、検出された温度に応じて、温度変化があっても同じ目標の充電容量を得られるように充電完了規定値Vtを補正する構成をとることができる。この構成では、充電完了規定値Vtは、基準温度における基準値待機状態の予想最長時間Taに基づき決められる値を中心に、上下に変化することになる。補正方法としては、例えば基準温度例えば20°Cにおける目標の充電容量例えば40に対する二次電池電圧を基準電圧として、基準温度からの温度変化によって二次電池電圧が基準電圧に対してどれだけ上下に変化するのかを示す電圧変化率を予め求めておいて、温度変化により測定電圧が基準値よりも上がった場合には、環境温度と基準温度との温度差にその電圧変化率を乗算した電圧を測定電圧から減算し、または、温度変化により測定電圧が基準値よりも下がった場合には、その温度差にその電圧変化率を乗算した電圧を測定電圧に加算する方法などが考えられる。上記の充電容量を用いる構成や周辺温度に応じて充電完了規定値Vtを補正する構成などは、次の実施の形態2にも適用することができる。<実施の形態2>上記実施の形態1では、待機状態の予想最長時間Ta例えば、23時間を予め決めておいて、その予想最長時間Taに基づき充電完了規定値Vtを設定する構成としたが、本実施の形態では、一日における待機状態の時間を実測して、その実測した時間に基づきその一日よりも後の一日の充電完了規定値Vtを設定する構成としており、この点で実施の形態1と異なっている。以下、説明の重複を避けるため、実施の形態1と同じ内容についてはその説明を省略し、同じ構成要素については、同符号を付すものとする。図14は、本実施の形態における二次電池30の充放電制御の内容を説明するための図である。同図では、充放電制御対象となる一日を本日として、本日の開始時以下、始業時という。を時点t21で示し、時点t21において二次電池電圧Vb1と下限値VLとの間に差分Vc1が生じている場合の例を示している。差分Vc1は、始業時において二次電池電圧Vbが下限値VLにどれだけ近づいているかを指標する値であり、差分Vc1が小さくなるに連れて、二次電池電圧Vbが下限値VLに近い値まで低下したことを示している。上記のように稼働状態にあるときに二次電池30を充電し、待機状態にあるときに二次電池30を放電させる構成システムにおいて、待機状態で二次電池電圧Vbが下限値VLを下回らないようにするには、充電完了規定値Vtを上記の適正規定範囲内である程度の余裕を持った大きな値に設定しておけば良いことになる。ところが、充電完了規定値Vtを大きな値に設定すれば、それだけ二次電池電圧Vbが高い電圧範囲内で推移することになり、二次電池電圧Vbが高い電圧範囲内で推移するということは、低い下限値VLに近い電圧範囲内で推移する場合よりも上記のように二次電池30の寿命に不利になり易くなる。そこで、本実施の形態では、一日ごとに、その前日における実使用の動作履歴としての待機状態になっている累積時間の長さ二次電池の充放電に関する情報に基づき、本日における充電完了規定値Vtを決めることにより、できるだけ二次電池30の電圧をより低い電圧範囲内で推移させて、二次電池30の寿命に有利になるようにしている。図14は、充電完了規定値Vtが前日のVt1に対して本日ではβだけ下がったVt2になっており、前日よりも二次電池30の電圧範囲が全体的に下限値VLに近づき、本日の終了時t22での二次電池電圧Vb2と下限値VLとの間の差分Vc2が、時点t21での差分Vc1よりも小さくなっている例を示している。以下、前日の動作履歴に基づき充電完了規定値Vtを可変する充電完了規定値可変制御の方法を、図15~図17を用いて説明する。図15は、充電完了規定値可変制御を盛り込んだ内容を示すフローチャートであり、電源制御部15により実行される。なお、図15に示すフローチャートは、図5におけるフローチャートを、ステップS1の前に充電完了規定値変更処理ステップS90を実行する構成に書き換えたものである。本実施の形態2では、充電完了規定値変更処理ステップS90において充電完了規定値Vtを可変制御するので、実施の形態1における充電完了規定値更新処理ステップS26,S63,S68が実行されないことになる。図16は、充電完了規定値変更処理のサブルーチンの内容を示すフローチャートである。同図に示すように、まず始業時であるか否かを判断するステップS91。始業時ではないことを判断するとステップS91でNO、リターンする。すなわち、充電完了規定値Vtを変更することを行わない。一方、始業時であることを判断するとステップS91でYES、充電完了規定値Vtの変更を行うステップS92~S96。すなわち、前日における待機状態の累積時間Taを求めるステップS92。累積時間Taは、記憶部17に設けられた動作履歴情報テーブルを参照することにより求められる。図17は、動作履歴情報テーブル101の構成例を示す図である。同図に示すように動作履歴情報テーブル101は、単位期間1日内において稼働状態から待機状態に遷移する放電に切り替わるごとに、その待機状態の開始時刻と終了時刻とが書き込まれてなるテーブルである。同図は、前日の午前9時10分から15分までの間、午前9時20分から30分までの間などに待機状態になっている例を示している。なお、待機状態になっている時間以外の時間が稼働状態になっている時間ということができる。待機状態の開始時刻と終了時刻から待機状態になっている時間が判り、前日の待機状態になっている時間を足し合わせることにより、前日における待機状態の累積時間Taを算出することができる。図16に戻って、ステップS93では、待機状態が累積時間Taに亘って継続したと仮定した場合の二次電池30の電圧低下量Vdを求める。電圧低下量Vdは、上記の最低限システム必要容量Vsに相当し、これが本日における待機状態の予想最長時間になる。電圧低下量Vdは、累積時間Taに、待機状態における二次電池30の放電による単位時間当たりの電圧低下量を乗算することにより算出される。この単位時間当たりの電圧低下量は、予め実験などから求めておく構成をとることもできるし、前日の待機状態にあるときに二次電池電圧Vbの変化を実測しておき、単位時間当たりにどれだけ低下するかを検出する構成をとることもできる。電圧低下量Vdは、累積時間Ta本日における待機状態の予想最長時間に亘って待機状態が継続されたとした場合の二次電池30の電圧低下量を示すので、本日の充電完了規定値Vtを、下限値VLに電圧低下量Vdを加算した値に設定して、その設定した充電完了規定値Vtまで二次電池30が充電されれば、本日中に仮に、前日と同じ累積時間Taに亘って待機状態が継続されても、二次電池30の電圧Vbが下限値VLを下回ることがないことになる。そこで、ステップS94において、下限値VLに電圧低下量Vdを加算した値が充電限界電圧VH未満であるか否かを判断し、充電限界電圧VH未満であることを判断するとステップS94でYES、下限値VLに電圧低下量Vdを加算した値を、変更後の充電完了規定値Vtとして更新してステップS95、リターンする。充電限界電圧VH未満ではない、すなわち充電限界電圧VH以上になることを判断するとステップS94でNO、充電限界電圧VHから所定値Jを差し引いた値を、変更後の充電完了規定値Vtとして更新してステップS96、リターンする。この所定値Jは、例えば0.1Vなどの予め設定された小さな値である。これにより、充電完了規定値Vtが充電限界電圧VH未満で充電限界電圧VHに近い値に設定され、下限値VLと充電限界電圧VHの範囲内で充電完了規定値Vtを可変することができる。なお、累積時間Taは、一日ごとにある程度ばらつくはずなので、そのばらつきを考慮して、電圧低下量Vdが少し大きめの値になるように充電限界電圧VHに至ることがないように補正することにより、そのばらつきにより始業時に至る前に二次電池30の電圧Vbが下限値VLを下回ることがないようにある程度の余裕を持たせることもできる。充電完了規定値Vtは、電圧低下量Vdが小さいほど小さくなり、電圧低下量Vdは、待機状態の累積時間Taが小さいほど小さくなり、換言すれば稼働状態の累積時間Taが長くなるほど小さくなる。従って、図14において前日における稼働状態の累積時間が長ければ、それだけ値βが大きくなって、本日での二次電池電圧Vbの範囲が下限値VLにより近づくことになるので、稼働状態になる頻度が高いオフィスなどに画像形成装置が設置されると、より二次電池30の寿命に有利になるといえる。始業時t21に充電完了規定値Vtが更新されると、その後の稼働中処理における充電完了規定値Vtの取得ステップS14は、更新された充電完了規定値Vtが読み出されることにより行われる。次の一日の始業時t22になると、再度、充電完了規定値変更処理ステップS90が実行され、その日における充電完了規定値Vtに更新される。この充電完了規定値Vtの更新が一日ごとに繰り返し実行されるが、繰り返しにより、充電完了規定値Vtの毎日の変動が少なくなって安定すれば、二次電池電圧Vbの変動範囲も下限値VLに近い、すなわち低い電圧範囲に落ち着くことになり、二次電池30の寿命をより伸ばすことができる。なお、本実施の形態2においても、実施の形態1と同様に、充電完了規定値Vtの更新可変に応じて、充電電流値の可変と充電制限時間の可変の少なくとも一方を行うとしても良い。また、上記では、一日ごとに稼働状態と待機状態になっている時間の割合があまり変わらない場合を前提にしたが、例えば1週間のうちの休日など、一日中、稼働状態になっている時間がほとんどないような場合も想定される。このような一日休日が事前に判っている場合には、その休日の前日休日ではない一日に対する充電完了規定値変更処理のステップS95において、下限値VLに二次電池30の電圧低下量Vdと所定値Zを加算したものを、更新後の充電完了規定値Vtとする構成をとることができる。所定値Zは、休日の前日からその休日の略24時間に亘って待機状態が継続することにより二次電池30が放電しても、二次電池電圧Vbが下限値VLを下回ることがないように、充電完了規定値Vtを通常よりも高めておくための補正値である。例えば、図14の本日休日ではない日を休日の前日、時点t22から休日が開始されるとすると、時点t21において実行される充電完了規定値変更処理において所定値Zが適用され、充電完了規定値Vtが充電限界電圧VH未満の範囲内において、Vt1からVt3にγだけ上昇する。これにより、本日において、二次電池30の充電により二次電池30の電圧が最大、Vt3まで上昇することになり、Vt2のままにする場合に比べて、休日において二次電池電圧Vbが下限値VLを下回る事態が発生することが抑制される。補正値Zは、予め適した値を設定しておくことができる。なお、休日が終わると所定値Zの適用が解消され、次の日からは、元の可変制御に戻される。所定値Zは、予め実験などにより適正値が設定される。上記では、二次電池30の充放電制御を行うべき本日第1の単位期間に対し、その前日第2の単位期間における待機状態の累積時間Taを、本日における待機状態の予想最長時間として、この累積時間Taに基づき、本日の充電完了規定値Vtを求める構成例を説明したが、連続する二日に限られることはない。例えば、本日から1週間遡った同じ曜日に適用することもできる。具体的には、図14の前日を先週の月曜日に、図14の本日を今週の月曜日に置き換えて、先週の月曜日における待機状態の累積時間Taに基づき、今週の月曜日における充電完了規定値Vtを求める方法をとることができる。他の曜日も同様である。オフィスなどでは、同じ曜日に同じ定例の会議や催しなどを行う場合もあり、一日における稼働状態と待機状態になる時間帯なども同じ傾向になり易いことから、先週と今週における累積時間Taが同じ程度であれば、充電完了規定値Vtも同程度の値になり易く、毎週、同じ曜日では充放電による二次電池電圧Vbの範囲が下限値VLにより近い範囲に落ち着き、二次電池30の寿命により有利になる。曜日の判断は、例えばカレンダー機能を有するタイマー不図示などを用いることにより行うことができる。また、過去の単位期間内における待機状態の累積時間Taを、二次電池30の充放電に関する情報として取得する構成例を説明したが、これに限られない。例えば、待機状態での二次電池30の放電量を指標する値とすることもできる。単位時間における放電量がある程度、一定であれば、累積放電量は、待機状態の時間を指標するものといえるからである。二次電池30の放電量とその放電による電圧低下量とを対応付けておいて、過去の単位期間前日または一週間前の同じ曜日内における待機状態での二次電池30の放電量を積算して、その単位期間での累積放電量を、本日における待機状態の予想最長時間の累積放電量として求め、その累積放電量に相当する電力が放電された場合の二次電池30の電圧低下量を、上記の電圧低下量Vd最低限システム必要容量Vsに相当として求めることにより行うことができる。本発明は、画像形成装置に限られず、画像形成装置などの電子機器における二次電池の充放電の制御方法であるとしてもよい。また、その方法をコンピュータが実行するプログラムであるとしてもよい。本発明に係るプログラムは、例えば磁気テープ、フレキシブルディスク等の磁気ディスク、DVD-ROM、DVD-RAM、CD-ROM、CD-R、MO、PDなどの光記録媒体、フラッシュメモリ系記録媒体等、コンピュータ読み取り可能な各種記録媒体に記録することが可能であり、当該記録媒体の形態で生産、譲渡等がなされる場合もあるし、プログラムの形態でインターネットを含む有線、無線の各種ネットワーク、放送、電気通信回線、衛星通信等を介して伝送、供給される場合もある。<変形例>以上、本発明を実施の形態に基づいて説明してきたが、本発明は、上述の実施の形態に限定されないのは勿論であり、以下のような変形例が考えられる。1上記実施の形態1では、充電完了規定値Vt1の可変制御条件として規定充電終了回数Pや下限値充電回数Qなどを用いる例を説明したが、これに限られない。例えば、二次電池30の使用期間とすることもできる。二次電池30の使用期間を充電完了規定値Vt1の可変制御条件とするのは、次の理由による。すなわち、二次電池30は、使用期間が長くなるに伴って劣化が進み、劣化が進むと、劣化前と同じ大きさの電圧になるまで充電を行っても、実際には劣化前よりも充電容量が少なくなり、二次電池30の出力も低下する場合がある。二次電池30の出力を安定させるには、二次電池30の劣化が進んでも、充電後の二次電池30の充電容量が劣化前と同程度に維持されていれば良く、二次電池30の充電容量を劣化前と同程度に維持するには、劣化に応じた分、充電完了規定値Vt1を上げれば、それだけ充電容量を増加させることができる場合があるからである。二次電池30の使用期間と、二次電池30の劣化により上げるべき充電完了規定値Vt1の値との対応関係を予め実験などから求めておき、使用期間の長さに応じて、充電限界電圧VH未満の範囲内で充電完了規定値Vt1を上げていくことにより、長期間に亘って充電後の二次電池30の充電容量を同程度に維持して、二次電池30の出力電力を安定させることができる。なお、使用期間は、不図示のタイマーなどにより計時することができ、この場合、待機状態では二次電池30の電力により動作する構成とすれば良いが、これに限られず、例えばタイマーを用いずに、外部から日時情報を取得して、その日時情報から使用期間を特定する構成としても良い。外部からの取得には、ユーザーからの入力やネットワークを介する端末装置からの入力などが含まれる。また、規定充電終了回数Pや下限値充電回数Qなど二次電池30に対する充電実行回数も使用期間を指標する値といえるので、タイマーを用いずとも、規定充電終了回数Pなどを使用期間の長さの判断に用いることもできる。さらに、二次電池30の使用期間に応じて充電完了規定値Vt1を上げる制御は、例えば数日、1週間、1箇月などの単位で段階的に所定値だけ上げる方法や、1日単位で徐々に上げる方法など二次電池30に応じて適した方法を用いることができる。2上記実施の形態では、外部I/F22を、画像形成ジョブの実行指示を受け付ける受付部とする構成例を説明したが、これに限られず、受付部を例えば操作者からの実行指示の入力を受け付ける操作パネルなどの操作部とすることもできる。また、実行指示の受け付けにより待機状態から稼動状態に遷移すると、二次電池30の急速充電を行うとしたが、稼動状態のときに充電が行われれば良く、待機状態から稼動状態に遷移と同時に行う構成に限られない。1つの画像形成ジョブが多枚数のシートに対する画像形成を行うものである場合、画像形成ジョブの実行時間が長くなり、稼働状態になっている時間も長くなることから、そのようなジョブが頻繁に行われるような環境に画像形成装置が設置されていれば、充電機会を比較的多くとることができるので、ジョブ開始から稼働状態に遷移してから、少し時間をおいて充電を開始することもできる。この場合、稼働状態において急速充電を開始するまでの間、トリクル充電を行うとしても良い。3上記実施の形態では、単位期間を一日とする構成例を説明したが、これに限られず、例えば半日、数時間、数日単位などをしても良い。また、商用電源により二次電池30を充電する構成例を説明したが、これに限られず、外部電源には、二次電池30を充電するための電力供給源として、例えば商用電源、太陽電池や、排熱などの熱エネルギーを電力に変換する熱電変換素子などのうち少なくとも1つが含まれるとしても良い。4さらに、AC-DC電源13への電流の供給および遮断をラッチング形のリレー12によって行う構成であったが、このような構成に限られず、ラッチング形以外のリレーや機械式のスイッチング素子などを用いる構成としても良い。また、待機状態において商用電源から電源制御部や装置本体などへの電力供給を遮断できるのであれば、リレーなどを設けない構成を採用するとしても良い。5上記実施形態では、電子機器として、画像形成ジョブを実行する画像形成装置について説明したが、これに限られず、待機状態において処理部に対する処理依頼を、二次電池の電力により動作する受付部で受け付けると、処理部が稼働してその依頼された処理を実行する電子機器一般、例えばスリープ待機状態において、外部のリモートコントローラーリモコンからの無線によるオン信号を処理依頼として受け付ける受付部を有し、処理依頼が受け付けられるとチューナーやディスプレイなどがオン稼働して番組などの情報を画面に表示するテレビなどに適用することができる。また、上記実施の形態及び上記変形例の内容をそれぞれ組み合わせるとしてもよい"