"内燃機関に供給される燃料の性状を推定する推定部と、前記推定部により推定した推定燃料性状に応じた第1実行態様で燃料の燃焼に関する燃焼制御を実行する第1制御部と、燃料タンクへの燃料補給に起因して前記内燃機関に供給される燃料の性状が変化する期間において、前記第1実行態様と比較して前記内燃機関の安定運転を重視した第2実行態様で前記燃焼制御を実行する第2制御部であり、且つ前記推定部による推定燃料性状の推定が実行されたときには該推定された推定燃料性状の反映を制限しつつ前記燃焼制御を実行する第2制御部と、を備える内燃機関の制御装置。請求項1に記載の内燃機関の制御装置において、前記第2実行態様は、前記燃料補給の開始時に前記燃料タンク内に備蓄されていた燃料の量と、該燃料補給の開始時に推定していた前記推定燃料性状と、前記燃料タンクに補給された燃料の量とに基づいて仮推定燃料性状を算出するとともに、同仮推定燃料性状に基づいて前記燃焼制御を実行する実行態様であることを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項1または2に記載の内燃機関の制御装置において、前記燃料はディーゼル燃料であり、前記燃料性状はセタン価であることを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項3に記載の内燃機関の制御装置において、前記推定部は、前記内燃機関の運転状態に応じた量での燃料噴射が行われる基本噴射制御とは別に、前記燃料のセタン価の推定のための燃料噴射を行う補助噴射制御を実行するとともに、同補助噴射制御の実行に伴い発生した機関トルクの指標値を検出し、その検出した指標値を前記推定燃料性状として記憶することを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置において、前記第2制御部は、前記期間において前記推定部により推定された推定燃料性状の反映の制限を、同推定燃料性状に応じた前記燃焼制御を実行したと仮定した場合において前記燃料の燃焼状態が改善される状況では前記反映を許可する一方で前記燃料の燃焼状態が悪化する状況では前記反映を禁止する、といったように行うことを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項1~5のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置において、前記燃料の性状が変化する期間において前記推定部による推定燃料性状の推定が複数回実行されたときに、そのときどきにおける前記推定燃料性状に相当する値を、前記推定燃料性状の最新値と、同最新値の推定時期と、前記推定燃料性状の前回値と、同前回値の推定時期と、前記最新値の推定時期からの経過期間と、に基づいて算出する算出部を備えることを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項1~6のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置において、前記燃料の性状が変化する期間は、前記燃料タンク内の燃料を前記内燃機関に供給するための燃料配管内の燃料の全てが、前記燃料補給がなされた後において前記燃料タンクから同燃料配管内に圧送された燃料に置換されるようになるまでの期間であることを特徴とする内燃機関の制御装置。ところで、燃料タンクへの燃料補給が行われると、内燃機関に供給される燃料の性状が変化するために、上述したように燃料性状を推定して燃焼制御に用いる装置では、このとき燃料性状の推定値と実値との間にずれが生じることが避けられない。通常、燃料補給に伴って燃料タンク内の備蓄燃料の性状が変化した場合、燃料配管内の燃料の性状、すなわち内燃機関に供給される燃料の性状は、燃料補給前の燃料性状から燃料補給後の燃料性状へと徐々に変化する。そのため、備蓄燃料の性状の変化量が大きい場合には燃料性状の推定値と実値との差が大きくなって燃料の燃焼状態の悪化を招くおそれがあるばかりか、場合によっては内燃機関の安定運転が損なわれるおそれもある。本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、燃料補給直後において安定した機関運転を実現することの可能な内燃機関の制御装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について説明する。上記目的を達成するため、本発明に従う内燃機関の制御装置では、内燃機関に供給される燃料の性状を推定するとともに、その推定した推定燃料性状に応じた第1実行態様で燃料の燃焼に関する燃焼制御が実行される。なお燃焼制御は、例えば燃料噴射制御やEGR制御など、内燃機関の気筒内における燃料の燃焼状態を調節するための機関制御である。そして、燃料タンクへの燃料補給がなされると、その燃料補給に起因して内燃機関に供給される燃料の性状が変化する期間において、第1実行態様と比較して内燃機関の安定運転を重視した第2実行態様で前記燃焼制御が実行される。そのため、燃料補給の実行直後において内燃機関に供給される燃料の性状が変化するとはいえ、このとき第2実行態様での燃焼制御の実行を通じて機関運転状態の不安定化を抑えることができる。内燃機関に供給される燃料の性状が変化する上記期間においては、仮に推定燃料性状の推定が実行されたとしても、その後における燃料性状の変化に伴って推定燃料性状と実際の燃料性状とにずれが生じる可能性が高い。そのため仮に、このとき推定された推定燃料性状に応じた第1実行態様で燃焼制御を実行するようにした場合、上記ずれの方向や大きさによっては機関運転状態の不安定化を招くおそれがある。上記装置では、そうした期間において推定燃料性状の推定が実行されたときに、単に燃焼制御の実行態様をこのとき推定された推定燃料性状に応じた第1実行態様に切り替えるのではなく、同推定燃料性状の反映を制限しつつ第2実行態様での燃焼制御が実行される。そのため、上記期間において推定された推定燃料性状に応じた実行態様への切り替えに起因して機関運転状態が不安定化することを抑えることができる。したがって上記装置によれば、燃料タンクへの燃料補給がなされた直後において安定した機関運転を実現することができる。本発明の一態様では、前記燃料補給の開始時に燃料タンク内に備蓄されていた燃料の量と、該燃料補給の開始時に推定していた推定燃料性状と、燃料タンクに補給された燃料の量とに基づいて仮推定燃料性状を算出するとともに、同仮推定燃料性状に基づいて燃焼制御を実行する実行態様を前記第2実行態様とする。上記装置によれば、燃料タンクに補給された燃料の性状が所定状態であるとの仮定のもとでの、燃料補給後における燃料タンク内の燃料の性状を推定することができる。そのため上記所定状態として適当な状態例えば想定範囲において最も機関運転状態を不安定化させる燃料性状[最悪燃料性状]を定めることにより、最悪燃料性状の燃料が補給された場合において燃料補給後における燃料タンク内の燃料性状がどの程度まで変化するのかを測る指標値として仮推定燃料性状を算出することができる。したがって、この仮推定燃料性状に応じて燃焼制御を実行することにより、燃料補給によって燃料タンク内の燃料性状が変化したときに実際の燃料性状より機関運転状態の不安定化を招き易い燃料性状に応じたかたちで燃焼制御が実行されるといった状況になることを抑えることができる。このように上記装置によれば、燃料タンクへの燃料補給直後における機関運転状態の不安定化を好適に抑えることができる。本発明の一態様では、前記燃料はディーゼル燃料であり、前記燃料の性状はセタン価である。こうした装置では、燃料タンクへの燃料補給に起因して内燃機関に供給される燃料のセタン価が変化する期間において、第1実行態様と比較して内燃機関の安定運転を重視した第2実行態様例えば、想定範囲内において最も低いセタン価に応じた実行態様で前記燃焼制御が実行される。そのため、燃料補給の実行直後において内燃機関に供給される燃料のセタン価が変化するとはいえ、このとき第2実行態様での燃焼制御の実行を通じて機関運転状態の不安定化を抑えることができる。上記期間において推定部による燃料のセタン価の推定が実行された場合、仮に、このとき推定された推定燃料性状セタン価推定値に応じた第1実行態様で燃焼制御が実行されると、同セタン価推定値が実際に内燃機関に供給される燃料のセタン価より高い場合に、燃料のセタン価が想定したより低い状況で燃焼制御が実行されてしまう。そのため、このとき燃料の燃焼状態が不安定になって機関運転状態の不安定化を招くおそれがある。上記装置では、そうした期間においてセタン価推定値の推定が実行されたときに、単に燃焼制御の実行態様をこのとき推定されたセタン価推定値に応じた第1実行態様に切り替えるのではなく、同セタン価推定値の反映を制限しつつ第2実行態様での燃焼制御が実行される。そのため、上記期間において推定されたセタン価推定値に応じた実行態様への切り替えに起因して機関運転状態が不安定化することを抑えることができる。好ましくは、内燃機関の運転状態に応じた量での燃料噴射が行われる基本噴射制御とは別に、燃料のセタン価の推定のための燃料噴射を行う補助噴射制御を実行するとともに、同補助噴射制御に伴い発生した機関トルクの指標値を検出し、その検出した指標値を前記推定燃料性状として記憶する。上記装置によれば、所定量の燃料噴射により発生する機関トルクが燃料のセタン価に応じて変化することをもとに、燃料噴射に伴い発生する機関トルクの指標値に基づいて燃料のセタン価を推定することができる。好ましくは、前記期間において推定部により推定された推定燃料性状の反映の制限を、同推定燃料性状に応じた燃焼制御を実行したと仮定した場合において燃料の燃焼状態が改善される状況では前記反映を許可する一方で燃料の燃焼状態が悪化する状況では前記反映を禁止する、といったように行う。上記装置によれば、前記期間において推定された推定燃料性状を燃焼制御に反映した場合に燃料の燃焼状態の改善が見込めるときに限って同推定燃料性状を燃焼制御に反映させることができ、内燃機関の運転状態の不安定化を好適に抑えることができる。なお上記装置において、例えば燃料の性状としてセタン価が採用される場合には、前記期間において推定されたセタン価セタン価推定値が、このとき第2実行態様での燃焼制御において想定されているセタン価より高い場合にはセタン価推定値の燃焼制御への反映が禁止される。これとは逆に、前記期間において推定されたセタン価推定値が、このとき第2実行態様での燃焼制御において想定されているセタン価より低い場合にはセタン価推定値の燃焼制御への反映が許可される。好ましくは、燃料の性状が変化する期間において前記推定部による推定燃料性状の推定が複数回実行されたときに、そのときどきにおける推定燃料性状に相当する値を、推定燃料性状の最新値と、同最新値の推定時期と、推定燃料性状の前回値と、同前回値の推定時期と、最新値の推定時期からの経過期間とに基づいて算出する。こうした装置によれば、前記期間中における推定燃料性状の変化態様を予測するとともに、その予測に基づきそのときどきにおける推定燃料性状に相当する値を算出することができる。そのため、燃料の燃焼状態の改善が見込める状況であるか否かの判断を、推定燃料性状の推定が実行されたタイミングで同推定燃料性状をもとに行うことに加えて、そのときどきの推定燃料性状に相当する値をもとに行うことができるようになる。したがって、燃料の燃焼状態を改善するべく推定燃料性状を燃焼制御に反映させる機会を増やすことができ、内燃機関の運転状態の不安定化をより好適に抑えることができる。本発明の一態様は、前記燃料の性状が変化する期間は、燃料タンク内の燃料を内燃機関に供給するための燃料配管内の燃料の全てが、前記燃料補給がなされた後において燃料タンクから燃料配管内に圧送された燃料に置換されるようになるまでの期間である。第1実施形態以下、本発明を具体化した第1実施形態にかかる内燃機関の制御装置について説明する。図1に示すように、車両10には、駆動源としての内燃機関11が搭載されている。内燃機関11のクランクシャフト12は、クラッチ機構13、手動変速機14を介して車輪15に連結されている。車両10では乗員によってクラッチ操作部材例えばクラッチペダルが操作されると、上記クラッチ機構13がクランクシャフト12と手動変速機14との連結を解除する作動状態になる。内燃機関11の気筒16には吸気通路17が接続されている。内燃機関11の気筒16内には吸気通路17を介して空気が吸入される。また、この内燃機関11としては複数本実施形態では四つ[♯1~♯4]の気筒16を有するものが採用されている。内燃機関11には、気筒16毎に、同気筒16内に燃料、本実施形態ではディーゼル燃料を直接噴射する直噴タイプの燃料噴射弁20が取り付けられている。この燃料噴射弁20の開弁駆動によって噴射された燃料は内燃機関11の気筒16内において圧縮加熱された吸入空気に触れて着火および燃焼する。そして内燃機関11では、気筒16内における燃料の燃焼に伴い発生するエネルギによってピストン18が押し下げられてクランクシャフト12が強制回転されるようになる。内燃機関11の気筒16において燃焼した燃焼ガスは排気として内燃機関11の排気通路19に排出される。各燃料噴射弁20は分岐通路31aを介してコモンレール34に各別に接続されており、同コモンレール34は供給通路31bを介して燃料タンク32に接続されている。この供給通路31bには、燃料を圧送する燃料ポンプ33が設けられている。本実施形態では、燃料ポンプ33による圧送によって昇圧された燃料がコモンレール34に蓄えられるとともに各燃料噴射弁20の内部に供給される。また、各燃料噴射弁20にはリターン通路35が接続されており、同リターン通路35はそれぞれ燃料タンク32に接続されている。このリターン通路35を介して燃料噴射弁20内部の燃料の一部が燃料タンク32に戻される。以下、燃料噴射弁20の内部構造について説明する。図2に示すように、燃料噴射弁20のハウジング21の内部にはニードル弁22が設けられている。このニードル弁22はハウジング21内において往復移動同図の上下方向に移動することの可能な状態で設けられている。ハウジング21の内部には上記ニードル弁22を噴射孔23側同図の下方側に常時付勢するスプリング24が設けられている。またハウジング21の内部には、上記ニードル弁22を間に挟んで一方側同図の下方側の位置にノズル室25が形成されており、他方側同図の上方側の位置に圧力室26が形成されている。ノズル室25には、その内部とハウジング21の外部とを連通する複数の噴射孔23が形成されており、導入通路27を介して上記分岐通路31aコモンレール34から燃料が供給されている。圧力室26には連通路28を介して上記ノズル室25および分岐通路31aコモンレール34が接続されている。また圧力室26は排出路30を介してリターン通路35燃料タンク32に接続されている。上記燃料噴射弁20としては電気駆動式のものが採用されており、そのハウジング21の内部には駆動信号の入力によって伸縮する複数の圧電素子例えばピエゾ素子が積層された圧電アクチュエータ29が設けられている。この圧電アクチュエータ29には弁体29aが取り付けられており、同弁体29aは圧力室26の内部に設けられている。そして、圧電アクチュエータ29の作動による弁体29aの移動を通じて、連通路28ノズル室25と排出路30リターン通路35とのうちの一方が選択的に圧力室26に連通されるようになっている。この燃料噴射弁20では、圧電アクチュエータ29に閉弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が収縮して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26とが連通された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26との連通が遮断された状態になる。これにより、圧力室26内の燃料のリターン通路35燃料タンク32への排出が禁止された状態で、ノズル室25と圧力室26とが連通されるようになる。そのため、ノズル室25と圧力室26との圧力差がごく小さくなり、ニードル弁22がスプリング24の付勢力によって噴射孔23を塞ぐ位置に移動して、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射されない状態閉弁状態になる。一方、圧電アクチュエータ29に開弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が伸長して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26との連通が遮断された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26とが連通された状態になる。これにより、ノズル室25から圧力室26への燃料の流出が禁止された状態で、圧力室26内の燃料の一部がリターン通路35を介して燃料タンク32に戻されるようになる。そのため圧力室26内の燃料の圧力が低下して同圧力室26とノズル室25との圧力差が大きくなり、この圧力差によってニードル弁22がスプリング24の付勢力に抗して移動して噴射孔23から離れて、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射される状態開弁状態になる。燃料噴射弁20には、上記導入通路27の内部の燃料圧力PQに応じた信号を出力する圧力センサ41が一体に取り付けられている。そのため、例えばコモンレール34図1参照内の燃料圧力などの燃料噴射弁20から離れた位置の燃料圧力が検出される装置と比較して、燃料噴射弁20の噴射孔23に近い部位の燃料圧力を検出することができ、燃料噴射弁20の開弁に伴う同燃料噴射弁20の内部の燃料圧力の変化を精度良く検出することができる。なお上記圧力センサ41は各燃料噴射弁20に一つずつ、すなわち内燃機関11の気筒16毎に設けられている。図1に示すように、内燃機関11には、その周辺機器として、運転状態を検出するための各種センサ類が設けられている。それらセンサ類としては、上記圧力センサ41の他、例えばクランクシャフト12の回転位相および回転速度機関回転速度NEを検出するためのクランクセンサ42や、アクセル操作部材例えばアクセルペダルの操作量アクセル操作量ACCを検出するためのアクセルセンサ43が設けられている。また、車両10の走行速度を検出するための車速センサ44や、前記クラッチ操作部材の操作の有無を検出するためのクラッチスイッチ45、燃料タンク32内に備蓄されている燃料の量備蓄燃料量SPを検出するための備蓄量センサ46が設けられている。その他、内燃機関11の運転開始に際してオン操作されるとともに運転停止に際してオフ操作される運転スイッチ47なども設けられている。また内燃機関11の周辺機器としては、例えばマイクロコンピュータを備えて構成された電子制御ユニット40なども設けられている。この電子制御ユニット40は記憶部および第1制御部、第2制御部、推定部、および算出部として機能し、各種センサの出力信号を取り込むとともにそれら出力信号をもとに各種の演算を行い、その演算結果に応じて燃料噴射弁20の駆動制御燃料噴射制御などの内燃機関11の運転にかかる各種制御を実行する。本実施形態の燃料噴射制御は、基本的には、以下のように実行される。先ず、アクセル操作量ACCや機関回転速度NEなどに基づいて、内燃機関11の運転のための燃料噴射量についての制御目標値要求噴射量TAUが算出される。その後、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて燃料噴射時期の制御目標値要求噴射時期Tstや燃料噴射時間の制御目標値要求噴射時間Ttmが算出される。そして、それら要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmに基づいて各燃料噴射弁20の開弁駆動が実行される。これにより、そのときどきの内燃機関11の運転状態に見合う量の燃料が各燃料噴射弁20から噴射されて内燃機関11の各気筒16内に供給されるようになる。本実施形態においてでは、要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmに基づく各燃料噴射弁20の駆動制御が基本噴射制御に相当するとして機能する。なお本実施形態の燃料噴射制御では、アクセル操作部材の操作解除アクセル操作量ACC=0による車両10の走行速度および機関回転速度NEの減速中において同機関回転速度NEが所定の速度範囲内になると、内燃機関11の運転のための燃料噴射を一時的に停止させる制御いわゆる燃料カット制御が実行される。また本実施形態の燃料噴射制御では、燃料のセタン価が低い領域低セタン価領域と中程度の領域中セタン価領域と高い領域高セタン価領域との三つの領域が設定されるとともに、それら領域毎に異なる実行態様で燃料噴射制御が実行される。例えば要求噴射時期Tstがセタン価の低い側の領域ほど進角側の時期に設定される。具体的には、三つのセタン価領域毎に、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEにより定まる機関運転状態とセタン価領域に見合う要求噴射時期Tstとの関係が各種の実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められるとともに、同関係が演算マップML,MM,MHとして電子制御ユニット40に記憶されている。そして、そのときどきの要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて、低セタン価領域であるときには演算マップMLから、中セタン価領域であるときには演算マップMMから、高セタン価領域であるときには演算マップMHから、それぞれ要求噴射時期Tstが算出される。このようにして燃料噴射弁20からの燃料噴射を実行する場合、同燃料噴射弁20の初期個体差や経時変化などに起因して、その実行時期や噴射量に誤差が生じることがある。そうした誤差は、内燃機関11の出力トルクを変化させるため好ましくない。そのため本実施形態では、各燃料噴射弁20からの燃料噴射を内燃機関11の運転状態に応じたかたちで適正に実行するために、圧力センサ41により検出される燃料圧力PQをもとに燃料噴射率の検出時間波形を形成するとともに同検出時間波形に基づいて要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmを補正する補正処理が実行される。この補正処理は、内燃機関11の各気筒16について各別に実行される。燃料噴射弁20内部の燃料圧力は、燃料噴射弁20の開弁に伴って低下するとともにその後における同燃料噴射弁20の閉弁に伴って上昇するといったように、燃料噴射弁20の開閉動作に伴い変動する。そのため、燃料噴射の実行時における燃料噴射弁20内部の燃料圧力の変動波形を監視することにより、同燃料噴射弁20の実動作特性例えば、実際の燃料噴射量や、開弁動作が開始される時期、閉弁動作が開始される時期などを精度良く把握することができる。したがって、そうした燃料噴射弁20の実作動特性に基づいて要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmを補正することにより、燃料噴射時期や燃料噴射量を内燃機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定することができるようになる。以下、そうした補正処理について詳しく説明する。ここでは先ず、燃料噴射の実行時における燃料圧力の変動態様本実施形態では、燃料噴射率の検出時間波形を形成する手順について説明する。図3に、燃料圧力PQの推移と燃料噴射率の検出時間波形との関係を示す。同図3に示すように、本実施形態では、燃料噴射弁20の開弁動作詳しくはニードル弁22の開弁側への移動が開始される時期開弁動作開始時期Tos、燃料噴射率が最大になる時期最大噴射率到達時期Toe、燃料噴射率の降下が開始される時期噴射率降下開始時期Tcs、燃料噴射弁20の閉弁動作詳しくはニードル弁22の閉弁側への移動が完了する時期閉弁動作完了時期Tceがそれぞれ検出される。先ず、燃料噴射弁20の開弁動作が開始される直前の所定期間T1における燃料圧力PQの平均値が算出されるとともに、同平均値が基準圧力Pbsとして記憶される。この基準圧力Pbsは、閉弁時における燃料噴射弁20内部の燃料圧力に相当する圧力として用いられる。次に、この基準圧力Pbsから所定圧力P1を減算した値が動作圧力Pac=Pbse-P1として算出される。この所定圧力P1は、燃料噴射弁20の開弁駆動あるいは閉弁駆動に際してニードル弁22が閉弁位置にある状態であるにも関わらず燃料圧力PQが変化する分、すなわちニードル弁22の移動に寄与しない燃料圧力PQの変化分に相当する圧力である。その後、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが降下する期間における同燃料圧力PQの時間による一階微分値dPQ/dtが算出される。そして、この一階微分値が最小になる点つまり燃料圧力PQの下向きの傾きが最も大きくなる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L1が求められるとともに同接線L1と上記動作圧力Pacとの交点Aが算出される。この交点Aを燃料圧力PQの下記の検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点AAに対応する時期が開弁動作開始時期Tosとして特定される。なお上記検出遅れ分は、燃料噴射弁20のノズル室25図2参照の圧力変化タイミングに対する燃料圧力PQの変化タイミングの遅れに相当する期間であり、ノズル室25と圧力センサ41との距離などに起因して生じる遅れ分である。また、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが一旦降下した後に上昇する期間における同燃料圧力PQの一階微分値が算出される。そして、この一階微分値が最大になる点つまり燃料圧力PQの上向きの傾きが最も大きくなる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L2が求められるとともに同接線L2と上記動作圧力Pacとの交点Bが算出される。この交点Bを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点BBに対応する時期が閉弁動作完了時期Tceとして特定される。さらに、接線L1と接線L2との交点Cが算出されるとともに同交点Cにおける燃料圧力PQと動作圧力Pacとの差仮想圧力低下分ΔP[=Pac-PQ]が求められる。また、この仮想圧力低下分ΔPに要求噴射量TAUに基づき設定されるゲインG1を乗算した値が仮想最大燃料噴射率VRt=ΔP×G1として算出される。さらに、この仮想最大燃料噴射率VRtに要求噴射量TAUに基づき設定されるゲインG2を乗算した値が最大噴射率Rt=VRt×G2として算出される。その後、上記交点Cを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した時期CCが算出されるとともに、同時期CCにおいて仮想最大燃料噴射率VRtになる点Dが特定される。そして、この点Dおよび開弁動作開始時期Tos詳しくは、同時期Tosにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L3と前記最大噴射率Rtとの交点Eに対応する時期が最大噴射率到達時期Toeとして特定される。また、上記点Dおよび閉弁動作完了時期Tce詳しくは、同時期Tceにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L4と最大噴射率Rtとの交点Fに対応する時期が噴射率降下開始時期Tcsとして特定される。さらに、開弁動作開始時期Tos、最大噴射率到達時期Toe、噴射率降下開始時期Tcs、閉弁動作完了時期Tceおよび最大噴射率Rtによって形成される台形形状の時間波形が燃料噴射における燃料噴射率についての検出時間波形として用いられる。次に、図4および図5を参照しつつ、そうした検出時間波形に基づいて燃料噴射制御の各種制御目標値を補正する処理補正処理の処理手順について詳細に説明する。なお図4は上記補正処理の具体的な処理手順を示すフローチャートである。このフローチャートに示される一連の処理は、補正処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。また、図5は、検出時間波形と下記の基本時間波形との関係の一例を示している。図4に示すように、この補正処理では先ず、上述したように燃料圧力PQに基づいて燃料噴射の実行時における検出時間波形が形成されるステップS101。また、アクセル操作量ACCおよび機関回転速度NEなどといった内燃機関11の運転状態に基づいて、燃料噴射の実行時における燃料噴射率の時間波形についての基本値基本時間波形が設定されるステップS102。本実施形態では、内燃機関11の運転状態と同運転状態に適した基本時間波形との関係が実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS102の処理では、そのときどきの内燃機関11の運転状態に基づいて上記関係から基本時間波形が設定される。図5に示すように、上記基本時間波形一点鎖線としては、開弁動作開始時期Tosb、最大噴射率到達時期Toeb、噴射率降下開始時期Tcsb、閉弁動作完了時期Tceb、最大噴射率により規定される台形の時間波形が設定される。そして、そうした基本時間波形と前記検出時間波形実線とが比較されるとともに、その比較結果に基づいて燃料噴射の開始時期の制御目標値前記要求噴射時期Tstを補正するための補正項K1と同燃料噴射の実行時間の制御目標値要求噴射時間Ttmを補正するための補正項K2とがそれぞれ算出される。具体的には、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosとの差ΔTos=Tosb-Tosが算出されるとともに同差ΔTosが補正項K1として記憶される図4のステップS103。また、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsb図5と検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの差ΔTcs=Tcsb-Tcsが算出されるとともに、同差ΔTcsが補正項K2として記憶される図4のステップS104。このようにして各補正項K1,K2が算出された後、本処理は一旦終了される。燃料噴射制御の実行に際しては、要求噴射時期Tstを補正項K1によって補正した値本実施形態では、要求噴射時期Tstに補正項K1を加算した値が最終的な要求噴射時期Tstとして算出される。このようにして要求噴射時期Tstを算出することにより、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosとの間のずれが小さく抑えられるようになるため、燃料噴射の開始時期が内燃機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。また、要求噴射時間Ttmを上記補正項K2によって補正した値本実施形態では、要求噴射時間Ttmに補正項K2を加算した値が最終的な要求噴射時間Ttmとして算出される。このようにして要求噴射時間Ttmを算出することにより、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsbと検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの間のずれが小さく抑えられるようになるために、燃料噴射において燃料噴射率が低下し始める時期が内燃機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。このように本実施形態では、燃料噴射弁20の実動作特性詳しくは、検出時間波形と予め定められた基本動作特性詳しくは、基本時間波形との差に基づいて要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmが補正されるために、燃料噴射弁20の実動作特性と基本動作特性標準的な特性を有する燃料噴射弁の動作特性とのずれが抑えられる。そのため各燃料噴射弁20からの燃料噴射における噴射時期や噴射量がそれぞれ内燃機関11の運転状態に見合うように適正に設定されるようになる。本実施形態では、内燃機関11での燃焼に供される燃料のセタン価指標値を検出する制御指標値検出処理が実行される。以下、この指標値検出処理の概要を説明する。この指標値検出処理では、前述の燃料カット制御が実行されているとの条件後述する[条件1]を含む実行条件が設定されている。そして、この実行条件の成立時に、予め定められた少量の所定量FQ例えば、数立方ミリメートルでの内燃機関11への燃料噴射が実行されるとともに、その燃料噴射の実行に伴い発生する内燃機関11の出力トルクの指標値後述する回転変動量ΣΔNEが燃料のセタン価指標値として検出される。なお上記回転変動量ΣΔNEとしては、内燃機関11において大きな出力トルクが発生したときほど大きい値が検出される。内燃機関11に供給される燃料のセタン価が高いときほど、燃料が着火し易く同燃料の燃え残りが少なくなるために、燃料の燃焼に伴って発生する機関トルクが大きくなる。本実施形態の推定制御では、そうした燃料のセタン価と内燃機関11の出力トルクとの関係をもとに同燃料のセタン価指標値が検出される。以下、指標値検出処理の実行手順について詳細に説明する。図6は、上記指標値検出処理の具体的な実行手順を示すフローチャートである。なお、このフローチャートに示される一連の処理は、指標値検出処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。図6に示すように、この処理では先ず、実行条件が成立しているか否かが判断されるステップS201。ここでは、以下の[条件1]~[条件3]が全て満たされることをもって実行条件が成立していると判断される。[条件1]前記燃料カット制御が実行されていること。[条件2]クラッチ機構13がクランクシャフト12と手動変速機14との連結を解除する作動状態になっていること。具体的には、クラッチ操作部材が操作されていること。[条件3]補正処理が適正に実行されていること。具体的には、補正処理において算出されている各補正項K1,K2が上限値にも下限値にもなっていないこと。上記実行条件が成立していない場合にはステップS201:NO、以下の処理、すなわち燃料のセタン価指標値を検出する処理を実行することなく、本処理は一旦終了される。その後、本処理が繰り返し実行されて上記実行条件が成立するとステップS201:YES、燃料のセタン価指標値を検出する処理の実行が開始される。具体的には先ず、予め定められた燃料噴射時期の制御目標値目標噴射時期TQstと燃料噴射時間の制御目標値目標噴射時間TQtmとが図4と図5で前述した補正処理により算出されている補正項K1,K2によって補正される図6のステップS202。詳しくは、補正項K1を目標噴射時期TQstに加算した値が新たな目標噴射時期TQstとして設定されるとともに、補正項K2を目標噴射時間TQtmに加算した値が新たな目標噴射時間TQtmとして設定される。そして、目標噴射時期TQstおよび目標噴射時間TQtmに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が実行されて、同燃料噴射弁20からの燃料噴射が実行されるステップS203。こうした燃料噴射弁20の駆動制御を通じて、回転変動量ΣΔNEのばらつきが抑えられるタイミングで所定量FQの燃料が燃料噴射弁20から噴射されるようになる。なお本実施形態では、ステップS203の処理における燃料噴射が複数の燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20を用いて実行される。また、本処理において用いられる補正項K1,K2についても同様に、燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20に対応して算出された値が用いられる。本実施形態においてでは、このステップS203の処理による目標噴射時期TQstおよび目標噴射時間TQtmに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が補助噴射制御に相当するとして機能する。その後、上記所定量FQでの燃料噴射に伴い発生した内燃機関11の出力トルクの指標値として前記回転変動量ΣΔNEが検出されて記憶された後ステップS204、本処理は一旦終了される。この回転変動量ΣΔNEの検出は具体的には次のように行われる。図7に示すように、本実施形態にかかる装置では、所定時間おきに機関回転速度NEが検出されるとともに、その検出の度に同機関回転速度NEと複数回前本実施形態では、三回前に検出された機関回転速度NEiとの差ΔNE=NE-NEiが算出される。そして、上記燃料噴射の実行に伴う上記差ΔNEの変化分についての積算値同図7中に斜線で示す部分の面積に相当する値が算出されるとともに、この積算値が上記回転変動量ΣΔNEとして記憶される。なお図7に示す機関回転速度NEや差ΔNEの推移は、回転変動量ΣΔNEの算出方法の理解を容易にするべく簡略化して示しているため実際の推移とは若干異なる。本実施形態では、基本的に、指標値検出処理を通じて検出された回転変動量ΣΔNEに基づいて低セタン価領域、中セタン価領域および高セタン価領域のいずれの領域であるかが特定されるとともに、特定された領域が電子制御ユニット40に記憶される。詳しくは、回転変動量ΣΔNEが所定値PL未満である場合ΣΔNE<PLには低セタン価領域であると判断され、所定値PL以上所定値PH未満である場合PL≦ΣΔNE<PHには中セタン価領域であると判断され、所定値PH以上である場合ΣΔNE≧PHには高セタン価領域であると判断される。そして、そのように特定されたセタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行される。ここで本実施形態では、上記実行条件が成立したときに限って燃料のセタン価指標値の検出のための燃料噴射が実行されるために、燃料補給が行われて燃料タンク32内の燃料のセタン価が変化した場合であっても、実行条件が成立しない限り、燃料のセタン価の推定が実行されない状態が継続されてしまう。この場合、仮に燃料補給前において高セタン価領域であると判断されていた状況で比較的低いセタン価の燃料が補給されると、燃料タンク32内の燃料のセタン価が低くなって内燃機関11に供給される燃料のセタン価が低くなるのにも拘わらず、燃料噴射制御が高セタン価領域に適した実行態様で実行されるといった状況になってしまう。そして、この場合には内燃機関11の気筒16内における燃料の燃焼状態の悪化を招くばかりか、場合によっては失火発生を招いてしまう。本実施形態では、上記実行条件に[条件1]が含まれるために、燃料のセタン価指標値の検出が、燃料カット制御の実行時、すなわち車両10の走行速度および機関回転速度NEの減速中において同機関回転速度NEが所定の速度範囲内になったときといった限られた状況下においてのみ実行される。そのため、例えば燃料補給が行われた後に内燃機関11が始動されてアイドル運転状態のまま放置される場合や、高速道路などにおいて燃料補給が行われた直後から高速走行が続く場合など、実行条件が長時間にわたって成立しない場合があり、低セタン価燃料の補給に起因して失火が発生した場合における影響の度合いが大きくなり易い。こうした実情をふまえて本実施形態では、燃料タンク32への燃料補給がなされたときに、同燃料タンク32に補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料が補給された場合における燃料補給後の燃料タンク32内の燃料のセタン価指標値詳しくは回転変動量ΣΔNEに相当する値を仮指標値VSとして算出するようにしている。そして、セタン価領域を特定する処理を、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEを特定パラメータとして実行することに代えて、上記仮指標値VSを特定パラメータとして実行するようにしている。なお、上述した燃料タンク32に補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料としては、車両10の走行が想定される地域において流通している全ての燃料を考慮して定めたり、全ての地域において流通している全ての燃料を考慮して定めたりすればよい。本実施形態では、仮指標値VSが仮燃料推定性状として機能する。これにより、仮に燃料補給によって燃料タンク32内の燃料のセタン価が低くなった場合であっても、燃料補給前に算出されて記憶されている回転変動量ΣΔNE、すなわち比較的高いセタン価を示す値が燃料噴射制御に用いられるといった状況になることが抑えられる。このように本実施形態では、燃料タンク32への燃料補給が行われたときに、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEに応じた第1実行態様と比較して、仮指標値VSに基づく第2実行態様、すなわち内燃機関11の安定運転を重視した実行態様で燃料噴射制御が実行される。そのため、燃料補給の実行直後において内燃機関11に供給される燃料のセタン価が変化するとはいえ、仮指標値VSに基づく燃料噴射制御の実行を通じて同内燃機関11の運転状態の不安定化を抑えることができる。しかも仮指標値VS、すなわち燃料タンク32に補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料が補給された場合における燃料補給後の燃料タンク32内の燃料のセタン価指標値に基づいて燃料噴射制御が実行される。そのため、燃料タンク32への燃料補給が行われた場合に、実際に内燃機関11に供給される燃料のセタン価と同等もしくは同セタン価より低いセタン価の燃料が内燃機関11に供給される状況を想定して燃料噴射制御を実行することができる。この場合、内燃機関11における燃料の燃焼状態が想定している燃焼状態と比較して良好になることはあっても悪くなることはないために、燃焼状態の悪化に伴う失火発生が好適に抑えられるようになる。したがって、燃料タンク32に低セタン価の燃料が補給された場合であっても、その燃料補給に起因する失火の発生を抑えることができる。以下、仮指標値VSを算出するための処理や、同仮指標値VSに基づいて燃料噴射制御を実行するための処理について詳しく説明する。ここでは先ず、仮指標値VSを算出するための処理仮指標値算出処理について説明する。図8は上記仮指標値算出処理の実行手順を示している。なお同図のフローチャートに示される一連の処理は、所定周期毎の割り込み処理として、電子制御ユニット40により実行される。図8に示すように、この処理では先ず、給油フラグがオン操作されているか否かが判断されるステップS301。この給油フラグは、燃料タンク32への燃料補給が行われたと判断されたときにオン操作されるとともに、仮指標値VSの算出が完了するとオフ操作されるフラグである。なお燃料タンク32への燃料補給が行われたことは、次のようにして判断される。本実施形態では、運転スイッチ47のオフ操作時に備蓄量センサ46によって検出された備蓄燃料量SPが、燃料補給の開始時において燃料タンク32内に備蓄されていた燃料の量補給前備蓄量V1として記憶されている。また、運転スイッチ47のオン操作時に備蓄量センサ46によって検出される備蓄燃料量SPが、燃料補給後に燃料タンク32内に備蓄されている燃料の量補給後備蓄量VPとして用いられる。そして、運転スイッチ47のオン操作時に、それら補給前備蓄量V1および補給後備蓄量VPから、燃料タンク32に補給された燃料の量燃料補給量V2[=VP-V1]と備蓄量変化率RP=VP/V1とがそれぞれ算出される。この燃料補給量V2が所定量以上であるときや、備蓄量変化率RPが所定値以上であるときに、燃料補給が行われたと判断される。そして、給油フラグがオン操作されていると判断される場合にはステップS301:YES、仮指標値VSを算出する処理が実行されるステップS302。この処理では、燃料補給前に燃料タンク32内に備蓄されていた燃料のセタン価の指標値S1として、運転スイッチ47のオン操作時に記憶されていた回転変動量ΣΔNEが用いられる。そして、この指標値S1、燃料補給の開始時に燃料タンク32内に備蓄されていた燃料の量補給前備蓄量V1、燃料タンク32に補給された燃料の量燃料補給量V2、予め定められた所定のセタン価指標値S2に基づいて、以下の関係式を満たす値が仮指標値VSとして算出される。VS=V1×S1V2×S2/V1V2具体的には、図9に示すような補給前備蓄量V1と燃料補給量V2と仮指標値VSとの関係が指標値S1毎に複数定められて電子制御ユニット40に記憶されており、それら関係演算マップから仮指標値VSが算出される。なお、所定のセタン価指標値S2は、燃料タンク32に補給される可能性がある燃料のセタン価の中で最も低いセタン価の指標値詳しくは、回転変動量ΣΔNEに相当する値である。そして、このようにして仮指標値VSが算出されるとステップS302、給油フラグがオフ操作された後ステップS303、本処理は一旦終了される。その後、燃料タンク32への燃料補給が行われずに給油フラグがオン操作されない限りステップS301:NO、仮指標値VSは算出されない。このようにして仮指標値VSを算出することにより、燃料タンク32に補給された燃料のセタン価が所定の値であるとの仮定のもとでの、燃料補給後における燃料タンク32内の燃料のセタン価を推定することができる。そのため上記所定の値として適切な値を定めることにより、仮指標値VSとして、燃料補給後における燃料タンク32内の燃料のセタン価の変化範囲の下限の指標となる値を算出することができる。本実施形態では、所定のセタン価指標値S2として、燃料タンク32に補給される可能性がある燃料のセタン価の中で最も低いセタン価最悪燃料性状の指標値が採用されている。そのため仮指標値VSとして、燃料タンク32に補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料が補給された場合における燃料補給後の燃料タンク32内の燃料のセタン価に相当する値を算出することができる。したがって、この仮指標値VSに基づいて燃料補給後における燃料タンク32内の燃料のセタン価がどの程度まで低い値になる可能性があるのかを把握することができる。ところで、燃料タンク32内への燃料補給が行われた直後において回転変動量ΣΔNEが新たに算出された場合に、この回転変動量ΣΔNEが実際の燃料のセタン価に見合う値であると仮定して同回転変動量ΣΔNEに応じた燃焼制御を実行するようにすると、以下のような不都合が生じるおそれがある。燃料補給に伴って燃料タンク32内の備蓄燃料のセタン価が変化した場合、燃料配管具体的には、分岐通路31a、コモンレール34および供給通路31b内の燃料のセタン価、すなわち内燃機関11に供給される燃料のセタン価は、燃料補給前における備蓄燃料のセタン価から燃料補給後における備蓄燃料のセタン価へと徐々に変化する。そのため、燃料補給に起因して内燃機関11に供給される燃料のセタン価が変化する期間以下、混合期間において回転変動量ΣΔNEが新たに算出されて記憶されたとしても、その後におけるセタン価の変化に伴って、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEと実際のセタン価に見合う値との間にずれが生じる可能性が高い。仮に、混合期間において算出された回転変動量ΣΔNEに応じて燃料噴射制御を実行すると、上記ずれの方向や大きさによっては燃料の燃焼状態が悪化して内燃機関11の運転状態の不安定化を招くおそれがある。具体的には、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEにより特定されるセタン価領域が実際のセタン価に見合うセタン価領域より高セタン価側の領域になると、実際のセタン価より高いセタン価に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行されてしまうために、燃料の燃焼状態が不安定になるおそれがある。こうした実情をふまえて本実施形態では、上記混合期間において指標値検出処理図6参照を通じて回転変動量ΣΔNEが新たに算出および記憶されたときに、その記憶された回転変動量ΣΔNEの燃料噴射制御への反映を制限しつつ同燃料噴射制御を実行するようにしている。すなわち、単に燃料噴射制御の実行態様をこのとき算出された回転変動量ΣΔNEに応じた実行態様に切り替えるのではなく、同回転変動量ΣΔNEの反映を制限しつつ、内燃機関11の安定運転を重視した実行態様での燃料噴射制御が実行される。これにより、燃料噴射制御の実行態様が上記混合期間において算出された回転変動量ΣΔNEに応じた実行態様に切り替えられることに起因する機関運転状態の不安定化を抑えることが可能になるため、燃料タンク32への燃料補給がなされた直後において安定した機関運転を実現することができるようになる。以下、燃料噴射制御に用いるセタン価領域を特定するための処理セタン価領域特定処理について説明する。図10はセタン価領域特定処理の実行手順を示している。なお同図のフローチャートに示される一連の処理は、所定周期毎の割り込み処理として、電子制御ユニット40により実行される。図10に示すように、この処理では先ず、上記混合期間、すなわち燃料タンク32への燃料補給に起因して内燃機関11に供給される燃料のセタン価が変化する期間であるか否かが判断されるステップS401。具体的には、燃料タンク32内への燃料補給の実行後における燃料噴射量の積算値ΣQが所定量未満であることをもって上記混合期間であると判断される。なお本実施形態では、実験やシミュレーションの結果をもとに、燃料タンク32内の燃料を内燃機関11に供給するための燃料配管具体的には、分岐通路31a、コモンレール34および供給通路31b内の燃料の全てが、燃料補給後において燃料タンク32から燃料配管に圧送された燃料に置換されるようになる燃料消費量が予め求められている。そして、この燃料消費量が上記所定量として電子制御ユニット40に記憶されている。このように本実施形態では、上記燃料配管の内部の燃料が燃料補給後において燃料タンク32から同燃料配管内に圧送された燃料に置換されるようになるまでの期間が上記混合期間になる。そして、燃料タンク32への燃料補給が行われて上記混合期間中になるとステップS401:YES、このとき仮指標値VSに基づくセタン価領域の特定および記憶が実行されていないとしてステップS402:NO、それら特定および記憶が実行されるステップS403。このステップS403の処理では、仮指標値VSが前記所定値PL未満である場合VS<PLには低セタン価領域であると判断され、所定値PL以上所定値PH未満である場合PL≦VS<PHには中セタン価領域であると判断され、所定値PH以上である場合VS≧PHには高セタン価領域であると判断される。そして本実施形態では、そのように特定されたセタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行される。このようにしてセタン価領域が特性された後ステップS401:YES、且つステップS402:YES、本処理の前回実行時と今回実行時との間に回転変動量ΣΔNEが新たに算出されて記憶されたか否かが判断されるステップS404。そして、回転変動量ΣΔNEの新たな算出および記憶が行われていない場合にはステップS404:NO、以下の処理を実行することなく、本処理は一旦終了される。その後において本処理が繰り返し実行されて、回転変動量ΣΔNEが新たに算出されて記憶されるとステップS404:YES、その回転変動量ΣΔNEにより特定されるセタン価領域がこのとき記憶されているセタン価領域より低セタン価側の領域であるか否かが判断されるステップS405。そして、新たに記憶された回転変動量ΣΔNEにより特定されるセタン価領域がこのとき記憶されているセタン価領域より高セタン価側の領域である場合や、それらセタン価領域が同一の領域である場合にはステップS405:NO、燃料噴射制御に用いられるセタン価領域が更新されないステップS406の処理がジャンプされる。この場合、新たに記憶された回転変動量ΣΔNEにより特定されるセタン価領域に応じた燃料噴射制御を実行したと仮定した場合に、その実行態様が現在設定されているセタン価領域より高セタン価側の領域に応じた実行態様に変更されて燃料の燃焼状態が悪化する可能性があるとして、同回転変動量ΣΔNEの燃料噴射制御への反映が禁止される。詳しくは、新たに記憶された回転変動量ΣΔNEにより特定されるセタン価領域がこのとき記憶されているセタン価領域より高セタン価側の領域である場合には、内燃機関11の安定運転を重視して、新たに記憶された回転変動量ΣΔNEの燃料噴射制御への反映が禁止される。なお、新たに記憶された回転変動量ΣΔNEにより特定されるセタン価領域とこのとき記憶されているセタン価領域とが同一であるときには、燃料噴射制御に用いられるセタン価領域を変更する必要はない。一方、新たに記憶された回転変動量ΣΔNEにより特定されるセタン価領域がこのとき記憶されているセタン価領域より低セタン価側の領域である場合にはステップS405:YES、新たに記憶された回転変動量ΣΔNEに基づいてセタン価領域が特定されるとともに同セタン価領域が燃料噴射制御に用いられるセタン価領域として新たに記憶されるステップS406。この場合、新たに記憶された回転変動量ΣΔNEにより特定されるセタン価領域に応じた燃料噴射制御を実行したと仮定した場合に、その実行態様が現在設定されているセタン価領域より低セタン価側の領域に応じた実行態様に変更されるために燃料の燃焼状態が改善されるとして、同回転変動量ΣΔNEの燃料噴射制御への反映が許可される。詳しくは、新たに記憶された回転変動量ΣΔNEにより特定されるセタン価領域がこのとき記憶されているセタン価領域より低セタン価側の領域である場合には、実際のセタン価が想定しているセタン価より低い可能性があるため、内燃機関11の安定運転を重視して、新たに記憶された回転変動量ΣΔNEの燃料噴射制御への反映が許可される。この処理では詳しくは、回転変動量ΣΔNEが所定値PL未満である場合ΣΔNE<PLには低セタン価領域であると判断され、所定値PL以上所定値PH未満である場合PL≦ΣΔNE<PHには中セタン価領域であると判断される。そして本実施形態では、そのように特定されたセタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行される。このように本実施形態によれば、ステップS404~ステップS406の処理を通じて、混合期間において新たに算出されて記憶された回転変動量ΣΔNEを燃料噴射制御に反映したと仮定した場合において燃料の燃焼状態の改善が見込めるときに限って、同回転変動量ΣΔNEを燃料噴射制御に反映させることができる。そのため、内燃機関11の運転状態の不安定化を好適に抑えることができるようになる。その後、本処理が繰り返し実行されて上記混合期間が経過するとステップS401:NO、本処理の前回実行時と今回実行時との間に回転変動量ΣΔNEが新たに算出されて記憶されたか否かが判断されるステップS407。そして、回転変動量ΣΔNEの新たな算出および記憶が行われていない場合にはステップS407:NO、以下のステップS408の処理を実行することなく、本処理は一旦終了される。その後において回転変動量ΣΔNEが新たに算出されて記憶されるとステップS407:YES、その回転変動量ΣΔNEに基づいてセタン価領域が特定されるとともに同セタン価領域が燃料噴射制御に用いられるセタン価領域として新たに記憶された後ステップS408、本処理は一旦終了される。このように本実施形態では、燃料タンク32への燃料補給が行われた後において混合期間が経過すると、回転変動量ΣΔNEの燃料噴射制御への反映の制限が解除される。以下、各処理指標値検出処理、仮指標値算出処理およびセタン価領域特定処理の実行による作用について、図11に示すタイミングチャートを参照しつつ説明する。図11に示す例では、その時刻t11以前において、燃料タンク32内に比較的高いセタン価の燃料が備蓄されている。そのため、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNE図中における線L5,L6、すなわち高いセタン価を示す値に基づいて燃料噴射制御が実行される。詳しくは、回転変動量ΣΔNEに基づいて高セタン価領域が特定されるとともに、同高セタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行されている。なお図11中において、線L5は電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEを示し、線L6はセタン価領域の特定に用いる値を示す。そして、時刻t11において運転スイッチ47がオフ操作されて内燃機関11の運転が停止されるとともに、その運転停止中時刻t11~t12において燃料タンク32への燃料補給が行われる。このとき燃料タンク32内には比較的低いセタン価の燃料が補給される。本例では、燃料補給によって燃料タンク32内の燃料のセタン価の平均値が中セタン価領域になる。その後の時刻t12において、運転スイッチ47がオン操作されて内燃機関11の運転が開始されると、内燃機関11の運転停止中において燃料タンク32への燃料補給が行われたために、このとき給油フラグがオン操作されている。そのため、仮指標値VS図中における線L7が算出されるとともに、同仮指標値VSに基づく燃料噴射制御の実行が開始される。詳しくは、仮指標値VSによって低セタン価領域が特定されて記憶されるとともに、同低セタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行される。このとき電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEは、燃料補給前に燃料タンク32内に備蓄されていた燃料のセタン価に応じた値になっている。そのため、この回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料噴射制御を実行すると、燃料補給によって燃料タンク32内の燃料のセタン価が低くなっているのにも関わらず、燃料補給前に記憶された比較的高いセタン価の指標値図中に線L6で示す回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料噴射制御が実行されてしまう。詳しくは、燃料タンク32内の燃料のセタン価が中セタン価領域になっているのにも関わらず、このときの回転変動量ΣΔNEをもとに高セタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行されてしまう。これに対して本実施形態の装置では、仮指標値VS図中における線L5,L7、すなわち燃料タンク32に補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料が補給された場合における燃料補給後の燃料タンク32内の燃料のセタン価指標値に基づいて燃料噴射制御が実行される。詳しくは、仮指標値VSに基づいて低セタン価領域が特定されるとともに、同低セタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行される。そのため、燃料補給によって燃料タンク32内の燃料のセタン価が低くなったときに、燃料補給前に記憶された比較的高いセタン価の指標値回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料噴射制御が実行されるといった状況になることが回避される。本例では、燃料タンク32内の実際の燃料のセタン価が属する中セタン価領域と比較して低セタン価側の低セタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行されるようになる。本実施形態の燃料噴射制御は、各セタン価領域に対応する実行態様として、低セタン価側のセタン価領域であるときほど内燃機関11の気筒16内における燃料の燃焼状態が良好になり易い実行態様が設定されている。そのため、この場合には内燃機関11における燃料の燃焼状態が想定している燃焼状態と比較して良好になることはあっても悪くなることはないために、燃焼状態の悪化に伴う失火発生が好適に抑えられるようになる。したがって、燃料タンク32に低セタン価の燃料が補給された場合であっても、その燃料補給に起因する失火の発生を抑えることができる。なお仮に、上述した最も低いセタン価の燃料が燃料タンク32に実際に補給された場合には、燃料補給後の燃料タンク32内の燃料のセタン価指標値と同等の値が仮指標値VSとして算出される。そのため、この仮指標値VSに基づいて燃料噴射制御を実行することにより、燃料タンク32内の実際の燃料のセタン価が属するセタン価領域と同一の領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行されて、燃料補給に起因する失火の発生が抑えられる。また、燃料補給に伴って燃料タンク32内の備蓄燃料のセタン価が低下した場合、内燃機関11に供給される燃料のセタン価が徐々に低くなるため、混合期間中において回転変動量ΣΔNEを新たに算出および記憶したとしても、その後のセタン価の変化に伴って同回転変動量ΣΔNEと実際のセタン価に見合う値との間にずれが生じる可能性が高い。そのため、混合期間において新たに記憶された回転変動量ΣΔNEが高セタン価領域を示す値であった場合、燃料噴射制御の実行態様を高セタン価領域に見合う実行態様に切り替えると、その後において内燃機関11に供給されるセタン価が低くなった場合に、実際のセタン価より高いセタン価に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行されてしまう。そして、この場合には燃料の燃焼状態が不安定になるおそれがある。本実施形態では、運転スイッチ47がオン操作されてから混合期間が経過するまでの間においては時刻t12~t13、実行条件が成立して回転変動量ΣΔNEの算出および記憶が実行された場合であっても、同回転変動量ΣΔNEの燃料噴射制御への反映が制限される。本例では、回転変動量ΣΔNEにより特定されるセタン価領域が高セタン価領域や中セタン価領域である場合には特定されたセタン価領域が電子制御ユニット40に記憶されず、回転変動量ΣΔNEにより特定されるセタン価領域が低セタン価領域である場合には特定されたセタン価領域が電子制御ユニット40に記憶される。このように本実施形態では、混合期間中において回転変動量ΣΔNEが新たに算出および記憶された場合に、電子制御ユニット40に記憶されているセタン価領域、すなわち燃料噴射制御に用いられるセタン価領域の更新のうちの低セタン価側の領域への更新のみが許可される。そのため、実際のセタン価より高いセタン価に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行されてしまうといった状況になることを抑えることができ、内燃機関11の運転状態の不安定化を好適に抑えることができる。その後において混合期間が経過すると時刻t13、そうした回転変動量ΣΔNEの反映の制限が解除される。そのため、その後の時刻t14において、前記実行条件が成立して、指標値検出処理を通じて回転変動量ΣΔNEが新たに算出および更新されると、同回転変動量ΣΔNEに基づいてセタン価領域が特定されるとともに、同セタン価領域が燃料噴射制御に用いられるセタン価領域として新たに記憶される。本例では、このとき回転変動量ΣΔNEに基づいて中セタン価領域が特定されて記憶されるとともに、同中セタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行される。以上説明したように本実施形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。1燃料タンク32への燃料補給が行われたときに仮指標値VSに基づく実行態様で燃料噴射制御を実行するようにした。そのため、燃料補給の実行直後において内燃機関11に供給される燃料のセタン価が変化するとはいえ、仮指標値VSに基づく燃料噴射制御御の実行を通じて同内燃機関11の運転状態の不安定化を抑えることができる。しかも混合期間において回転変動量ΣΔNEが新たに算出および記憶されたときに、その記憶された回転変動量ΣΔNEの燃料噴射制御への反映を制限しつつ同燃料噴射制御を実行するようにした。これにより、燃料噴射制御の実行態様が上記混合期間において算出された回転変動量ΣΔNEに応じた実行態様に切り替えられることに起因する機関運転状態の不安定化を抑えることが可能になるため、燃料タンク32への燃料補給がなされた直後において安定した機関運転を実現することができる。2燃料補給前に燃料タンク32内に備蓄されていた燃料のセタン価の指標値S1と、燃料補給の開始時に燃料タンク32内に備蓄されていた燃料の量と、燃料タンク32に補給された燃料の量と、予め定められた所定のセタン価指標値S2とに基づいて仮指標値VSを算出するようにした。そのため、この仮指標値VSに基づいて燃料補給後における燃料タンク32内の燃料のセタン価がどの程度まで低い値になる可能性があるのかを把握することができる。そして、この仮指標値VSに基づく第2の実行態様で燃料噴射制御を実行することにより、燃料補給によって燃料タンク32内の備蓄燃料のセタン価が低下したときに、実際のセタン価より高いセタン価に応じたかたちで燃料噴射制御が実行されるといった状況になることを抑えることができる。そのため、燃料タンク32への燃料補給直後における内燃機関11の運転状態の不安定化を好適に抑えることができる。3予め定められた少量の所定量FQでの内燃機関11への燃料噴射を実行するとともに、その燃料噴射の実行に伴い発生する内燃機関11の出力トルクの指標値を燃料のセタン価指標値として検出するようにした。そのため、内燃機関11に供給される燃料のセタン価が高いときほど同燃料の燃焼に伴って発生する機関トルクが大きくなるといった関係をもとに、同燃料のセタン価指標値を検出することができる。4混合期間において新たに算出された回転変動量ΣΔNEの燃料噴射制御への反映の制限を、同回転変動量ΣΔNEに応じた燃料噴射制御を実行したと仮定した場合において燃料の燃焼状態が改善される状況では上記反映を許可する一方で燃料の燃焼状態が悪化する状況では上記反映を禁止するといったように行うようにした。そのため、混合期間において新たに算出されて記憶された回転変動量ΣΔNEを燃料噴射制御に反映したと仮定した場合において燃料の燃焼状態の改善が見込めるときに限って同回転変動量ΣΔNEを燃料噴射制御に反映させることができ、内燃機関11の運転状態の不安定化を好適に抑えることができるようになる。第2実施形態以下、本発明を具体化した第2実施形態にかかる内燃機関の制御装置について、第1実施形態との相違点を中心に説明する。本実施形態では、混合期間中において前述した指標値検出処理図6参照を実行することに加えて、同指標値検出処理により検出された回転変動量ΣΔNEに基づいて、そのときどきの回転変動量ΣΔNEに相当する値を推定する処理指標値推定処理が実行される。以下、回転変動量ΣΔNEに相当する値回転変動量相当値Vの算出方法について、図12に示す具体例を参照しつつ詳細に説明する。燃料タンク32への燃料補給後における前記燃料配管内の燃料の置換は、燃料噴射弁20からの燃料噴射、すなわち内燃機関11における燃料の消費に伴って進む。そのため、混合期間における回転変動量ΣΔNEの変化は、燃料補給後における燃料消費量の増加具体的には、前述した燃料噴射量の積算値ΣQの増加に伴って進むと云える。したがって、回転変動量ΣΔNEの最新値NWと前回値BFとに基づいて、単位噴射量当たりの回転変動量ΣΔNEの変化量の見込み値ΔVQbseを算出することができる。具体的には図12に示すように、最新値NWと、その推定時期TN詳しくは、最新値NWの検出時における積算値ΣQと、前回値BFと、その推定時期TB詳しくは、前回値BFの検出時における積算値ΣQとに基づいて、下式から、単位噴射量当たりの回転変動量ΣΔNEの変化量の見込み値ΔVQbseを算出することができる。ΔVQbse=NW-BF/TN-TBそして、この見込み値ΔVQbseに最新値NWの推定時期TNからの経過期間ΔT詳しくは、最新値NWの推定時期TNから現在TRまでに噴射された燃料の量ΔQ[=TR-TN]を乗算することにより、推定時期TNから現在TRまでにおける回転変動量ΣΔNEの総変化量の見込み値ΔVQ=ΔVQbse×ΔQを算出することができる。さらに、上記総変化量の見込み値ΔVQを最新値NWに加算することにより、現在の回転変動量ΣΔNEに相当する値回転変動量相当値V[=NWΔVQ]を算出することができる。なお、上記最新値NWの推定時期TNからの上記経過期間ΔTが長くなると、その分だけ回転変動量ΣΔNEの総変化量の見込み値ΔVQの絶対値が大きくなるために、同見込み値ΔVQの絶対値が過度に大きくなるおそれがある。そのため本実施形態では、上述した概念のもとに算出された回転変動量相当値Vそのものを用いるのではなく、同回転変動量相当値Vに対して限界変化量GHに基づくガード処理を施した値を用いるようにしている。このガード処理では具体的には、算出された回転変動量相当値Vが最新値NWから限界変化量GHを減算した値NW-GH未満である場合には同値NW-GHが新たな回転変動量相当値Vとして記憶される。一方、算出された回転変動量相当値Vが最新値NWに限界変化量GHを加算した値NWGHより大きい場合には同値NWGHが新たな回転変動量相当値Vとして記憶される。以下、上記指標値推定処理の実行手順について詳細に説明する。図13は、上記指標値推定処理の具体的な実行手順を示すフローチャートである。なお、このフローチャートに示される一連の処理は、指標値推定処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。図13に示すように、この処理では先ず、実行条件が成立しているか否かが判断されるステップS501。ここでは、以下の各条件が共に満たされることをもって、実行条件が成立していると判断される。混合期間中であること。混合期間中において回転変動量ΣΔNEが複数回検出されたこと。そして、実行条件が成立しているときにはステップS501:YES、最新値NW、同最新値NWの推定時期TN、同推定時期TNからの経過期間ΔT、前回値BF、および同前回値BFの推定時期TBに基づいて、回転変動量相当値Vが算出されるステップS502。本実施形態では、上記各値NW,TN,ΔT,BF,TBをもとに回転変動量相当値Vを算出するための演算式が予め定められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS502の処理では、この演算式から上記回転変動量相当値Vが算出される。その後、この回転変動量相当値Vに対する前記限界変化量GHに基づくガード処理が、前述した実行態様で実行される。なお本実施形態では、限界変化量GHとして、実験やシミュレーションの結果をもとに回転変動量相当値Vの変化をガードするうえで適正な一定の値が求められて設定されている。こうしたガード処理が実行された後、本処理は一旦終了される。そして本実施形態では、上記指標値推定処理の実行を通じて回転変動量相当値Vが算出された場合に、同回転変動量相当値Vを回転変動量ΣΔNEの代りに用いることによって電子制御ユニット40に記憶されているセタン価領域の更新が実行される。具体的には、回転変動量相当値Vにより特定されるセタン価領域がこのとき記憶されているセタン価領域より低セタン価側の領域である場合には、回転変動量相当値Vに基づいてセタン価領域が特定されるとともに同セタン価領域が燃料噴射制御に用いられるセタン価領域として新たに記憶される。一方、回転変動量相当値Vにより特定されるセタン価領域がこのとき記憶されているセタン価領域より高セタン価側の領域である場合や、それらセタン価領域が同一の領域である場合には、燃料噴射制御に用いられるセタン価領域が更新されない。上述した指標値推定処理を実行することにより、混合期間中における回転変動量ΣΔNEの変化態様を予測するとともに、その予測に基づきそのときどきにおける回転変動量ΣΔNEに相当する値を回転変動量相当値Vとして算出することができる。そのため、回転変動量ΣΔNEに応じた燃料噴射制御を実行したと仮定した場合において燃料の燃焼状態が改善される状況であるか否かの判断を、回転変動量ΣΔNEの検出が実行されたタイミングで同回転変動量ΣΔNEをもとに行うことに加えて、そのときどきの回転変動量相当値Vをもとに行うことができるようになる。したがって、指標値推定処理が実行されない装置と比較して、燃料の燃焼状態を改善するべく回転変動量ΣΔNEあるいは回転変動量相当値Vを燃料噴射制御に反映させる機会を増やすことができ、内燃機関11の運転状態の不安定化を好適に抑えることができる。以上説明したように、本実施形態によれば、先の1~4に記載した効果に加えて、以下の5に記載する効果が得られるようになる。5混合期間中において回転変動量ΣΔNEが複数回検出されたときに、最新値NW、同最新値NWの推定時期TN、同推定時期TNからの経過期間ΔT、前回値BF、および同前回値BFの推定時期TBに基づいて回転変動量相当値Vを算出するようにしたために、内燃機関11の運転状態の不安定化を好適に抑えることができる。他の実施形態なお、上記各実施形態は、以下のように変更して実施してもよい。混合期間中であることを判定するための条件として、燃料タンク32内への燃料補給の実行後における燃料噴射量の積算値ΣQが所定量未満であることといった条件を設定することに限らず、任意の条件を設定することができる。具体的には、燃料補給の実行後における内燃機関11の総運転時間が所定時間未満であることといった条件や、燃料補給の実行後における内燃機関11の吸入空気量の積算値が所定量未満であることといった条件などを設定することができる。また上記条件に加えて、回転変動量ΣΔNEの前回値と最新値との差が所定値以下であることといった条件を設定するなど、回転変動量ΣΔNEの変化量が小さい安定した状態になったことを判断する条件を設定してもよい。セタン価指標値S2を、燃料タンク32に補給される可能性がある燃料のセタン価の中で最も低いセタン価の指標値とすることに限らず、最も低いセタン価より若干高いセタン価の指標値としてもよい。要は、仮指標値VSに基づき特定されるセタン価領域が燃料タンク32内の燃料のセタン価が属するセタン価領域より高セタン価側の領域にならない値であれば、同値をセタン価指標値S2とすることができる。仮指標値VSを、演算マップから算出することに代えて、演算式から算出するようにしてもよい。同構成では、前記関係式[VS=V1×S1V2×S2/V1V2]を電子制御ユニット40に予め記憶させておくとともに、指標値S1、補給前備蓄量V1、燃料補給量V2、および所定のセタン価指標値S2に基づいて同関係式から仮指標値VSを算出するようにすればよい。仮指標値VSを算出するとともに同仮指標値VSに応じた実行態様で燃料噴射制御を実行することに限らず、予め定められた実行態様で燃料噴射制御を実行するようにしてもよい。そうした実行態様としては、燃料タンク32に補給される可能性がある燃料のセタン価の中で最も低いセタン価の指標値に応じた実行態様や、最も低いセタン価より若干高いセタン価の指標値に応じた実行態様を採用することができる。要は、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEに応じた実行態様と比較して、内燃機関11の安定運転を重視した実行態様であればよい。燃料噴射弁20の初期個体差や経時変化などに起因する燃料噴射時期や燃料噴射量の誤差が適正に抑えられるのであれば、目標噴射時期TQstと目標噴射時間TQtmとを補正項K1,K2によって補正する処理図6のステップS202を省略してもよい。上記各実施形態にかかる制御装置は、燃料のセタン価の指標値回転変動量ΣΔNEによって区切られた二つの領域のいずれの領域であるかを判断する装置や四つ以上の領域のいずれの領域であるかを判断する装置にも、その構成を適宜変更したうえで適用することができる。回転変動量ΣΔNEや仮指標値VSに基づき特定されるセタン価領域に応じて実行態様を変更する制御としては、要求噴射時期Tstを設定する制御を採用することに代えて、あるいは併せて、EGR制御やパイロット噴射制御などを採用してもよい。要は、内燃機関11における燃料の燃焼に関する燃焼制御、言い換えれば内燃機関11における燃料の燃焼状態を調節するための燃焼制御であれば、セタン価領域に応じて実行態様を変更する制御として採用することができる。そうした燃焼制御としてEGR制御が採用される装置では、同EGR制御を、低セタン価側の領域であるときほどEGR量が少なくなるように実行すればよい。また、燃焼制御としてパイロット噴射制御が採用される装置では、パイロット噴射制御を、例えば低セタン価側の領域であるときほどパイロット噴射量が多くなるように実行すればよい。上記各実施形態にかかる制御装置は、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEに基づきセタン価領域を特定することなく同回転変動量ΣΔNEそのものに応じて燃料噴射制御の実行態様を定める装置にも、その構成を適宜変更したうえで適用することができる。こうした装置では、燃料タンク32への燃料補給が行われたときに、燃料補給前に検出されて電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNE、補給前備蓄量V1、および燃料補給量V2に基づいて仮指標値VSを算出するとともに、同仮指標値VSに応じて燃料噴射制御の実行態様を定めるようにすればよい。上記各実施形態にかかる制御装置は、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料のセタン価そのものを推定するとともにその推定したセタン価に見合う実行態様で燃料噴射制御を実行する装置にも、その構成を適宜変更したうえで適用することができる。こうした装置では、燃料タンク32への燃料補給が行われたときに、燃料補給前に推定されて電子制御ユニット40に記憶されているセタン価推定値、補給前備蓄量V1、および燃料補給量V2に基づいて燃料のセタン価の仮指標値を算出するとともに、同仮指標値に基づいて燃料噴射制御を実行するようにすればよい。回転変動量ΣΔNE以外の値を内燃機関11の出力トルクの指標値として算出するようにしてもよい。例えば指標値検出処理の実行中において燃料噴射の実行時における機関回転速度NEと同燃料噴射の実行直前における機関回転速度NEとをそれぞれ検出するとともにそれら速度の差を算出して、同差を上記指標値として用いることができる。圧力センサ41の取り付け態様は、燃料噴射弁20の内部詳しくは、ノズル室25内の燃料圧力の指標となる圧力、言い換えれば同燃料圧力の変化に伴って変化する燃料圧力を適正に検出することができるのであれば、燃料噴射弁20に直接取り付けられる態様に限らず、任意に変更することができる。具体的には、圧力センサを分岐通路31aやコモンレール34に取り付けるようにしてもよい。圧電アクチュエータ29により駆動されるタイプの燃料噴射弁20に代えて、例えばソレノイドコイルなどを備えた電磁アクチュエータによって駆動されるタイプの燃料噴射弁を採用することもできる。上記実施形態にかかる制御装置は、クラッチ機構13と手動変速機14とが搭載された車両10に限らず、トルクコンバータと自動変速機とが搭載された車両にも適用することができる。こうした車両では、例えば[条件1]および[条件3]が満たされるときに燃料のセタン価の推定のための燃料噴射を実行するようにすればよい。なお、トルクコンバータとしてロックアップクラッチ内蔵のものが採用される車両においては、ロックアップクラッチが係合状態になっていないこととの[条件4]を新たに設定するとともに同[条件4]が満たされることを条件に燃料のセタン価指標値の検出のための燃料噴射を実行するようにすればよい。本発明は、セタン価の推定のための燃料噴射補助燃料噴射が実行される装置に限らず、内燃機関11に供給される燃料のセタン価を推定するとともに推定したセタン価に応じた実行態様で燃焼制御を実行する装置であれば、適用することができる。そうした装置としては、次のような装置を挙げることができる。すなわち先ず、所定の実行条件の成立時において内燃機関の運転のための燃料噴射の実行時において筒内圧センサによって同内燃機関の気筒内の圧力筒内圧を検出する。そして、この筒内圧に基づいて実際に燃料が着火した時期を算出するとともに、同時期に基づいて着火遅れ時間を算出する。その後、この算出した着火遅れ時間の平均値を算出するとともに同平均値に基づいてセタン価指標値を算出する。そして、このセタン価指標値に応じた実行態様で燃焼制御を実行する。本発明は、内燃機関に供給される燃料のセタン価を推定する装置に限らず、セタン価以外の燃料性状を推定するとともにその推定した燃料性状に応じた実行態様で燃焼制御を実行する装置であれば、本発明は適用することができる。そうした燃料性状としては、例えばガソリン燃料やディーゼル燃料の含酸素量や発熱量、ガソリン燃料を使用する内燃機関における燃料のオクタン価、ガソリン燃料およびアルコール燃料の一方、またはそれらの混合燃料を使用可能な内燃機関における燃料のアルコール燃料混合率などを挙げることができる。燃料性状として燃料の含酸素量が採用される装置では、燃料の含酸素量の相異が混合気の空燃比の変化、具体的には空燃比センサにより検出される空燃比に現われるために、燃料の含酸素量を空燃比センサにより検出される空燃比に基づいて推定することができる。また燃料性状として燃料の発熱量やアルコール燃料混合率が採用される装置では、発熱量やアルコール燃料混合率の相異が内燃機関11の出力トルクの変化や筒内圧の変化、排気温度の変化に現われるため、発熱量あるいはアルコール燃料混合率を内燃機関11の出力トルクの指標値、筒内圧、あるいは排気温度に基づいて推定することができる。四つの気筒を有する内燃機関に限らず、単気筒の内燃機関や、二つの気筒を有する内燃機関、三つの気筒を有する内燃機関、あるいは五つ以上の気筒を有する内燃機関にも、本発明は適用することができる。"