"第1の導体と第2の導体とを持つ給電線路と、導体平板にスリットが形成されたアンテナ素子とを備えたアンテナ装置に於いて、前記アンテナ素子は、前記スリットを介して、アンテナパターン部とグランドパターン部とに分割され、前記給電線路の前記第1の導体が前記アンテナパターン部に接続され、前記給電線路の前記第2の導体が前記グランドパターン部に接続されており、前記導体平板は、中心線を間に挟んで互いに対向する第1及び第2の辺と、前記第1及び第2の辺を連結する第3の辺とを持ち、前記スリットは、前記中心線より前記第1の辺側へ第1の所定間隔だけ離間して延在する第1のスリット部と、前記中心線より前記第2の辺側へ第2の所定間隔だけ離間して延在する第2のスリット部と、前記第1のスリット部と前記第2のスリット部とを連結する第3のスリット部と、前記第3のスリット部と前記第3の辺とを連結する切込み部と、から構成されることを特徴とするアンテナ装置。前記導体平板は矩形状導体平板であって、前記スリットは、前記矩形状導体平板の中央部に形成され、かつ、実質的にコ字状をしており、前記第1及び第2のスリット部は、前記中心線と平行に延在し、前記第3のスリット部は、前記中心線と直交する方向に延在することを特徴とする請求項1に記載のアンテナ装置。前記所定の周波数の逆数である共振波長をλとすると、前記第1乃至第3のスリット部から成る、前記スリットのコ字状の長さは、実質的にλ/2に等しい、請求項2に記載のアンテナ装置。前記切込み部は、前記中心線上に形成されている、請求項1乃至3のいずれか1つに記載のアンテナ装置。前記導体平板は、前記第3の辺と対向する第4の辺を持ち、前記第1のスリット部は、第1の長さを持ち、前記第2のスリット部は、前記第1の長さよりも短い第2の長さを持ち、前記給電線路は、前記第4の辺と前記第2のスリット部の端部との間を延在する同軸ケーブルであって、前記第1の導体を中心導体とし、前記第2の導体を外部導体とする、前記同軸ケーブルから成る、請求項1乃至4のいずれか1つに記載のアンテナ装置。前記アンテナ素子は金属板から構成されている、請求項1乃至5のいずれか1つに記載のアンテナ装置。前記アンテナパターン部と前記グランドパターン部とは、基板の主面上に形成された導体箔からなる、請求項1乃至5のいずれか1つに記載のアンテナ装置。しかしながら、上記特許文献1乃至3に開示されたアンテナ装置は、放射素子部アンテナパターン部が逆Fアンテナから成るので、送受信可能な電波無線信号の周波数帯域が狭く、放射効率も良好でないという問題がある。周波数帯域が狭いと、アンテナ装置を量産する際に、周波数ずれが起こった場合に、問題が発生する。その結果、量産の歩留りが悪化してしまう。したがって、本発明の解決すべき課題は、送受信可能な電波無線信号の周波数帯域が広く、かつ放射効率も良好なアンテナ装置を提供することにある。本発明によれば、第1の導体22と第2の導体21とを持つ給電線路20と、導体平板にスリット36が形成されたアンテナ素子30A;30Bとを備えたアンテナ装置10A;10Bに於いて、アンテナ素子30A;30Bは、スリット36を介して、アンテナパターン部32A;32Bとグランドパターン部34A;34Bとに分割され、給電線路20の第1の導体22がアンテナパターン部32A;32Bに接続され、給電線路20の第2の導体21がグランドパターン部34A;34Bに接続されており、導体平板は、中心線CLを間に挟んで互いに対向して延在する第1及び第2の辺301,302と、第1及び第2の辺を連結する第3の辺303とを持ち、スリット36は、中心線CLより第1の辺301側へ第1の所定間隔D1だけ離間して延在する第1のスリット部361と、中心線CLより第2の辺302側へ第2の所定間隔D2だけ離間して延在する第2のスリット部362と、第1のスリット部361と第2のスリット部362とを連結する第3のスリット部363と、第3のスリット部363と第3の辺303とを連結する切込み部364と、から構成されることを特徴とするアンテナ装置が得られる。上記アンテナ装置10A;10Bにおいて、導体平板は矩形状導体平板であってよい。この場合、スリット36は、矩形状導体平板の中央部に形成され、かつ、実質的にコ字状をしており、第1及び第2のスリット部361、362は、中心線CLと平行に延在し、第3のスリット部363は、中心線CLと直交する方向に延在することが望ましい。所定の周波数の逆数である共振波長をλとすると、第1乃至第3のスリット部361~363から成る、スリット36のコ字状の長さL1L2L3は、実質的にλ/2に等しい。切込み部364は、中心線CL上に形成されていてよい。上記導体平板は、第3の辺301と対向する第4の辺304を持ち、第1のスリット部361は、第1の長さL1を持ち、第2のスリット部362は、第1の長さよりも短い第2の長さL2を持ってよい。この場合、給電線路は、第4の辺304と第2のスリット部362の端部との間を延在する同軸ケーブル20であって、第1の導体を中心導体22とし、第2の導体を外部導体21とする、同軸ケーブルから成ってよい。本発明の第1の態様によるアンテナ装置10Aによれば、上記アンテナ素子30Aは金属板から構成されている。本発明の第2の態様によるアンテナ装置10Bによれば、上記アンテナパターン部32Bと上記グランドパターン部34Bとは、基板31の主面31u上に形成された導体箔から成る。尚、上記括弧内の符号は、本発明の理解を容易にするために付したものであり、一例にすぎず、これらに限定されないのは勿論である。本発明では、アンテナパターン部とグランドパターン部とを分割するスリットが、導体平板の中心線よりその第1の辺側へ離間する第1のスリット部と、導体平板の中心線よりその第2の辺側へ離間する第2のスリット部と、第1のスリット部と第2のスリット部とを連結する第3のスリット部と、第3のスリット部と導体平板の第3の辺とを連結する切込み部とから構成されるので、送受信可能な電波無線信号の周波数帯域を広げることができ、放射効率も改善することができる。本発明を説明する前に、本発明の理解を容易にするために、図1を参照して、従来技術について詳細に説明する。図1は、従来のアンテナ装置10を示す平面図である。図1に示した従来のアンテナ装置10は、上述した特許文献2及び3に図示されたアンテナ装置と実質的に同様の構成を有する。図1に示した従来のアンテナ装置10は、板金アンテナから成る。図1では、直交座標系X,Y,Zを採用している。図1に示した状態では、X軸方向は前後方向奥行き方向であり、Y軸方向は左右方向幅方向、横方向であり、Z軸方向は上下方向高さ方向である。図示のアンテナ装置板金アンテナ10は、所定の周波数帯の電波を送受信するためのものである。図示の例では、所定の周波数帯は、1EEE802.11b/gで使用される2.4GHz帯の周波数である。図示のアンテナ装置板金アンテナ10は、給電線路としての同軸ケーブル20と、アンテナ素子30とを有する。同軸ケーブル20は、円筒状の外部導体21と、その中央にある中心導体22とからなる同軸形状の電気信号伝送媒体である。外部導体21と中心導体22との間は円筒状の絶縁体23で絶縁されている。また、外部導体21はシース外皮24で覆われている。外部導体21は、アース線や外導体とも呼ばれ、網状の導線から成る。中心導体22は、芯線や内導体とも呼ばれる。尚、中心導体22は第1の導体とも呼ばれ、外部導体21は第2の導体とも呼ばれる。図示の例では、同軸ケーブル20は0.8mmの直径を有する。また、外部導体21の外径は、0.6mmである。図1に示されるように、図示の同軸ケーブル20は、左右方向Y軸方向に延在している。同軸ケーブル20の先端部は、カットされ、中心導体22、絶縁体23、および外部導体21が露出している。アンテナ素子30は、主面表面、上面30uを持つ平板状の金属板矩形状導体平板をプレス加工することによって形成される。プレス加工する前の金属板矩形状導体平板は、長さ縦B、幅横W、厚さ高さT図1には図示せずを持つ略直方体矩形板の形状をしている。図示の例では、長さ縦Bが22mm、幅横が24mm、厚さ高さTが0.15mmである。又、図示の例では、金属板矩形状導体平板は、メッキ処理が施されていない、りん青銅から成る。換言すれば、アンテナ素子30は、矩形状導体平板である金属板に、スリット35が形成された構造を有する。矩形状導体平板金属板は、4つの辺右辺301、左辺302、後辺303、および前辺304を持つ。ここでは、右辺301を第1の辺とも呼び、左辺302を第2の辺とも呼び、後辺403を第3の辺とも呼び、前辺304を第4の辺とも呼ぶ。第1の辺右辺301と第2の辺左辺302とは、互いに対向し、前後方向X軸方向に延在している。第3の辺後辺303と第4の辺前辺304とは、互いに対向し、左右方向Y軸方向に延在している。アンテナ素子30は、スリット35を介して、アンテナパターン部32とグランドパターン部34とに分割される。アンテナパターン部32は放射素子部とも呼ばれ、グランドパターン部34はグランド部とも呼ばれる。平板状の金属板矩形状導体平板の主面表面、上面30u上に同軸ケーブル給電線路20が配置されている。図1に示されるように、アンテナパターン部32は第1の辺右辺301側に形成され、グランドパターン部34は第2の辺左辺302側に形成されている。図示の例では、アンテナパターン部32は逆Fアンテナから構成されている。逆Fアンテナ32は、L字形状のL型部322と、このL型部322から突出する給電部324とを有する。L型部322は、第1の辺右辺301に沿って、前後方向X軸方向に延びる長辺部322-1と、横方向Y軸方向に延びる短辺部322-2とを有する。グランドパターン部34は、実質的に矩形形状をしている。同軸ケーブル20の中心導体第1の導体22は、アンテナパターン部逆Fアンテナ32の給電部324に半田50付けにより電気的に接続される。同軸ケーブル20の外部導体第2の導体21は、グランドパターン部34に半田50付けにより電気的に接続される。図1に示されるように、同軸ケーブル20は、グランドパターン部34上で、アンテナパターン部逆Fアンテナ32の長手方向X軸方向と直交する方向Y軸方向で、かつグランドパターン部34の一辺第4の辺304の近傍で第4の辺304に沿って平行に延在している。しかしながら、このような逆Fアンテナ32から成るアンテナ装置10は、説明が進むに連れて明らかになるように、その送受信可能な電波無線信号の周波数帯域が狭く、放射効率も良好でないという問題がある。以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について詳細に説明する。第1の実施の形態図2を参照して、本発明の第1の実施の形態に係るアンテナ装置10Aについて説明する。図2はアンテナ装置板金アンテナ10Aの平面図である。図2では、直交座標系X,Y,Zを採用している。図2に示した状態では、X軸方向は前後方向奥行き方向であり、Y軸方向は左右方向幅方向、横方向であり、Z軸方向は上下方向高さ方向である。図示のアンテナ装置10Aは、金属板矩形状導体平板に形成されたスリットの形状が後述するように相違している点を除いて、図1に示した従来のアンテナ装置10と同様の構成を有する。換言すれば、図示のアンテナ装置10Aは、アンテナ素子の構成が後述するように相違している点を除いて、図1に示した従来のアンテナ装置10と同様の構成を有する。したがって、アンテナ装置10Aでは、アンテナ素子に30Aの参照符号を付し、スリットに36の参照符号を付してある。図1に示された構成要素と同様の機能を有するものには、同一の参照符号を付し、以下では、説明の簡略化のために相違点についてのみ詳細に説明する。図示のアンテナ装置板金アンテナ10Aは、所定の周波数帯の電波を送受信するためのものである。図示の例では、所定の周波数帯は、1EEE802.11b/gで使用される2.4GHz帯の周波数である。図2に示されるように、アンテナ装置10Aにおいて、図示のスリット36は、矩形状導体平板金属板の中央部に形成され、かつ、実質的にコ字状をしている。アンテナ素子30Aは、スリット36を介して、アンテナパターン部32Aとグランドパターン部34Aとに分割される。アンテナ素子30Aは、アンテナ素子30と同様に、主面表面、上面30Auを持つ平板状の金属板矩形導体平板をプレス加工することによって形成される。図示の例では、金属板矩形導体平板は、メッキ処理が施されていない、りん青銅から成る。尚、図示の例では、金属板の材料としてりん青銅を使用しているが、金属板の材料はこれに限定されない。前述したように、矩形状導体平板金属板は、中心線CLを間に挟んで互いに対向し、かつ、中心線CLと平行に前後方向X軸方向へ延在する第1の辺右辺301および第2の辺左辺302と、第1及び第2の辺と直交する方向Y軸方向へ延在し、かつ、互いに対向する第3の辺後辺303および第4の辺前辺304とを持つ。詳述すると、図示のスリット36は、第1のスリット部361と、第2のスリット部362と、第3のスリット部363と、切込み部364とから構成される。第1のスリット部361は、中心線CLより第1の辺右辺301側へ第1の所定間隔D1だけ離間して延在している。第2のスリット部362は、中心線CLより第2の辺左辺302側へ第2の所定間隔D2だけ離間して延在している。第3のスリット部363は、第1のスリット部361と第2のスリット部362とを連結している。切込み部364は、第3のスリット部363と第3の辺後辺303とを連結する。図示の例では、第1及び第2のスリット部361、362は、中心線CLと平行に前後方向X軸方向に延在している。第3のスリット部363は、第1のスリット部361と第2のスリット部362とを、第3の辺後辺303に近接した側でそれらの各々の端で連結し、かつ中心線CLと直交する方向Y軸方向に延在している。図示の例では、第1の所定間隔D1は2.875mmであり、第2の所定間隔D2は1.825mmである。アンテナパターン部放射素子部32Aは、第1のスリット部361と第1の辺右辺301との間に形成されている。グランドパターン部グランド部34Aは、アンテナパターン部放射素子部32A以外の、矩形状導体平板金属板を占める。第1乃至第3のスリット部361~363の各々は、スリット幅WSを持つ。また、第1のスリット部361は第1の長さL1を持ち、第2のスリット部362は、第1の長さL1より短い第2の長さL2を持ち、第3のスリット部363は第3の長さL3を持つ。切込み部364は、中心線CL上に形成されている。図示の例では、スリット幅WSは1.5mmであり、第1の長さL1は14mmであり、第2の長さL2は12.4mmであり、第3の長さL3は4.7mmである。ここで、所定の周波数の逆数である共振波長をλとする。その場合、第1乃至第3のスリット部361~363から成る、スリット36のコ字状の長さL1L2L3は、実質的にλ/2に等しい。尚、図示の例では、第2のスリット部362の第2の長さL2が第1のスリット部361の第1の長さL1より短いL2<L1が、それに限定されないのは勿論である。すなわち、第2のスリット部362の第2の長さL2は、第1のスリット部361の第1の長さL1と等しくても良いしL2=L1、それよりも長くてもよいL2>L1。すなわち、前述したように、スリット36のトータルの長さL1L2L3が、実質的にλ/2に等しければ良い。同軸ケーブル20は、第4の辺前辺304と第2のスリット部362の端部との間を延在している。図示の例では、同軸ケーブル20は、第4の辺前辺304の近傍で、かつ第2のスリット部362と交差しない位置で、第4の辺前辺304に沿って平行に延在している。同軸ケーブル20の中心導体第1の導体22がアンテナパターン部32Aに半田50付けにより電気的に接続されている。同軸ケーブル20の外部導体第2の導体21がグランドパターン部34Aに半田50付けにより電気的に接続されている。尚、前述したように、第1乃至第3のスリット部361~363の長さL1L2L3は、実質的にλ/2に等しく設定されている。しかしながら、給電のインピーダンスを50Ωに整合させるために、スリット36に対して以下のような調整が施されている。例えば、切込み部364の位置を左右に調整したり、第2のスリット部362の第2の長さL2を調整する。以上の説明から明らかなように、図示のアンテナ素子32Aは、ダイポール式のスリットアンテナとして働く。図1に示したアンテナ素子30のアンテナパターン部逆Fアンテナ32は、その幅が狭くなっているのに対して、図2に示したアンテナ素子30Aのアンテナパターン部ダイポール式のスリットアンテナ32Aは、その幅が広くなっている。図3に、図1に示した従来のアンテナ装置板金アンテナ10と、図2に示した本発明の第1の実施の形態に係るアンテナ装置板金アンテナ10Aとの電圧定在波比VSWRの特性を示す。図3において、横軸は周波数Freq[GHz]を示し、縦軸はVSWRを示す。図3において、実線は本発明の第1の実施の形態に係るアンテナ装置板金アンテナ10AのVSWR特性を示し、一点鎖線は従来のアンテナ装置板金アンテナ10のVSWR特性を示す。図3から明らかなように、図1に示した従来のアンテナ装置板金アンテナ10と比較して、図2に示したアンテナ装置板金アンテナ10Aの方が、VSWRが2以下となっている周波数範囲が広くなっていることが分かる。このように、図1に示した従来のアンテナ装置板金アンテナ10と比較して、図2に示したアンテナ装置板金アンテナ10Aは、送受信可能な所定の周波数帯域を広げることができる。その結果、アンテナ装置板金アンテナ10Aを量産する際に、多少周波数ずれがあっても、問題ないもとのすることができる。その結果、量産の歩留りを改善することができる。図4は、図1に示した従来のアンテナ装置板金アンテナ10と、図2に示した本発明の第1の実施の形態に係るアンテナ装置板金アンテナ10Aとの放射効率RadiationEfficiencyを示す表である。図4から明らかなように、図1に示した従来のアンテナ装置板金アンテナ10と比較して、図2に示したアンテナ装置板金アンテナ10Aの方が、放射効率も改善されていることが分かる。次に、第1の実施の形態によるアンテナ装置板金アンテナ10Aの効果について説明する。第1の効果は、従来の逆Fアンテナから成るアンテナ装置板金アンテナ10に比べて、送受信可能な周波数帯域を広げることができることである。その理由は、従来のアンテナ装置板金アンテナ10のアンテナパターン部32よりも、アンテナ装置板金アンテナ10Aのアンテナパターン部32Aの幅が広がっており、さらに、第2及び第3のスリット部362および363を備えているからである。第2の効果は、従来の逆Fアンテナから成るアンテナ装置板金アンテナ10に比べて、アンテナ装置板金アンテナ10Aの放射効率を改善できることである。その理由は、アンテナの実効放射面積を改善できるからである。第2の実施の形態次に、図5を参照して、本発明の第2の実施の形態に係るアンテナ装置10Bについて説明する。図5はアンテナ装置基板アンテナ10Bの平面図である。図5では、直交座標系X,Y,Zを採用している。図5に示した状態では、X軸方向は前後方向奥行き方向であり、Y軸方向は左右方向幅方向、横方向であり、Z軸方向は上下方向高さ方向である。図示のアンテナ装置基板アンテナ10Bは、アンテナ素子の構成が、図2に示したものと後述するように相違している点を除いて、図2に示したアンテナ装置10Aと同様の構成を有する。従って、アンテナ素子に30Bの参照符号を付してある。図2に示された構成要素と同様の機能を有するものには同一の参照符号を付し、以下では、説明を簡略化するために相違点についてのみ詳細に説明する。図示のアンテナ装置基板アンテナ10Bは、所定の周波数帯の電波を送受信するためのものである。図示の例では、所定の周波数帯は、1EEE802.11b/gで使用される2.4GHz帯の周波数である。アンテナ素子30Bは、主面表面、上面31uを持つ平板状のプリント配線基板31を有する。プリント配線基板31は、矩形板の形状をしている。アンテナ素子30Bは、プリント配線基板31の主面31u上に形成された、アンテナパターン部32Bとグランドパターン部34Bとを有する。アンテナパターン部32Bおよびグランドパターン部34Bの形状外形や寸法は、それぞれ、図2に示したアンテナパターン部32Aおよびグランドパターン部34Aと同一である。したがって、アンテナパターン部32Bとグランドパターン部34Bとは、スリット36によって分割される。このスリット36の形状外形や寸法も、図2に示したスリット36と同一であるので、その詳しい構成の説明については省略する。したがって、図示のアンテナ素子32Bも、上述したアンテナ素子32Aと同様に、ダイポール式のスリットアンテナとして働く。尚、アンテナ素子30Bアンテナパターン部32Bおよびグランドパターン部34Bは、プリント配線基板31の主面31u上に形成されたレジスト膜図示せずによって覆われている。グランドパターン部34Bは、アンテナパターン部32Bと一体形成されている。アンテナパターン部32Bとグランドパターン部34Bとは、銅箔から成る。尚、図示の例では、アンテナパターン部32Bとグランドパターン部34Bとは銅箔から構成されているが、他の導体箔から構成されても良い。このような構成のアンテナ装置基板アンテナ10Bは、図3および図4に示されたような、アンテナ装置板金アンテナ10Aと同様の、VSWR特性および放射特性を持つ。次に、第2の実施の形態によるアンテナ装置基板アンテナ10Bの効果について説明する。第1の効果は、従来の逆Fアンテナから成るアンテナ装置板金アンテナ10に比べて、送受信可能な周波数帯域を広げることができることである。その理由は、従来のアンテナ装置板金アンテナ10のアンテナパターン部32よりも、アンテナ装置基板アンテナ10Bのアンテナパターン部32Bの幅が広がっており、さらに、第2及び第3のスリット部362および363を備えているからである。第2の効果は、従来の逆Fアンテナから成るアンテナ装置板金アンテナ10に比べて、アンテナ装置基板アンテナ10Bの放射効率を改善できることである。その理由は、アンテナの実効放射面積を改善できるからである。以上、本発明について好ましい実施の形態によって説明してきたが、本発明は上述した実施の形態に限定しないのは勿論である。例えば、上述した実施の形態では、給電線路として同軸ケーブル20を使用しているが、給電線路はそれに限定されないのは勿論である。また、上述した実施の形態では、導体平板として矩形状のものを使用しているが、矩形状のものに限定されないのは勿論である。さらに、上記第1の実施の形態では、同軸ケーブル給電線路20の外部導体第2の導体21とグランドパターン部34Aとの電気的な接続を、半田50を使用して行っているが、上記特許文献2に開示されているように、カシメ部でカシメ固定しても良いのは勿論である。"