"磁気浮上式鉄道の軌道に敷設されている地上コイルの近傍に、互いに所定間隔を空けて複数本の電磁波検出用アンテナを設置し、これらの電磁波検出用アンテナからの検出信号を情報処理装置に取り込み、前記地上コイルの部分放電に起因する電磁波の波形や信号強度を測定することにより前記地上コイルの絶縁を診断することを特徴とする地上コイルの絶縁診断方法。請求項1記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記電磁波検出用アンテナ及び情報処理装置を前記地上コイルと作用する超電導磁石を搭載する超電導磁気浮上式の鉄道車両に装備することを特徴とする地上コイルの絶縁診断方法。請求項1記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記電磁波検出用アンテナを前記超電導磁気浮上式の鉄道車両の進行方向に対し、前記超電導磁石より前側に設置することを特徴とする地上コイルの絶縁診断方法。請求項3記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記電磁波検出用アンテナを所定間隔で3本設置することを特徴とする地上コイルの絶縁診断方法。請求項4記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記3本の電磁波検出用アンテナのうち両端のいずれか1本のアンテナが、前記地上コイルへの印加電圧において部分放電発生確率の高い電圧位相に該当するコイルに近接するように配置することを特徴とする地上コイルの絶縁診断方法。請求項1から5の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記アンテナがダイポールアンテナであることを特徴とする地上コイルの絶縁診断方法。請求項2から6の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記超電導磁気浮上式の鉄道車両が営業用編成車両であることを特徴とする地上コイルの絶縁診断方法。請求項2から6の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記超電導磁気浮上式の鉄道車両がガイドウェイ総合検測用編成車両であることを特徴とする地上コイルの絶縁診断方法。請求項2記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記地上コイルがガイドウェイの側壁に配置される推進系地上コイルであることを特徴とする地上コイルの絶縁診断方法。請求項2記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記地上コイルがPLGコイルであることを特徴とする地上コイルの絶縁診断方法。磁気浮上式鉄道の軌道に敷設されている地上コイルの近傍に、所定間隔を設定して配置した複数本の電磁波検出用アンテナと、これらの電磁波検出用アンテナからの検出信号を取り込む情報処理装置とを備え、前記情報処理装置により前記地上コイルの部分放電に起因する電磁波の波形や信号強度を測定することにより前記地上コイルの絶縁を診断することを特徴とする地上コイルの絶縁診断装置。請求項11記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記電磁波検出用アンテナ及び情報処理装置を前記地上コイルと作用する超電導磁石を搭載する超電導磁気浮上式の鉄道車両に装備することを特徴とする地上コイルの絶縁診断装置。請求項12記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記電磁波検出用アンテナを前記超電導磁気浮上式の鉄道車両の進行方向に対し、前記超電導磁石より前側に設置することを特徴とする地上コイルの絶縁診断装置。請求項13記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記電磁波検出用アンテナを所定間隔で3本設置することを特徴とする地上コイルの絶縁診断装置。請求項14記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記3本の電磁波検出用アンテナのうち両端のいずれか1本のアンテナが、前記地上コイルへの印加電圧において部分放電発生確率の高い電圧位相に該当するコイルに近接するように配置することを特徴とする地上コイルの絶縁診断装置。請求項11から15の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記アンテナがダイポールアンテナであることを特徴とする地上コイルの絶縁診断装置。請求項12から16の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記超電導磁気浮上式の鉄道車両が営業用編成車両であることを特徴とする地上コイルの絶縁診断装置。請求項12から16の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記超電導磁気浮上式の鉄道車両がガイドウェイ総合検測用編成車両であることを特徴とする地上コイルの絶縁診断装置。請求項12記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記地上コイルがガイドウェイの側壁に配置される推進系地上コイルであることを特徴とする地上コイルの絶縁診断装置。請求項12記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記地上コイルがPLGコイルであることを特徴とする地上コイルの絶縁診断装置。図12は従来の磁気浮上式鉄道の地上コイルの部分放電測定回路の模式図である。この図において、201はAC電源、202は試験用変圧器、203はブロッキングコイルBC、204A,204Bは結合コンデンサ、205は地上コイル供試体、206は差動変成器、207は測定装置である。かかる供試体としての地上コイル205をセットして試験を行う方式では、以下のような問題点があった。まず、検出すべき部分放電電荷量は数十~数百pCレベルであり、測定環境の整った場所で専用の測定装置を使っても電源や外来ノイズの影響を受けやすく、高度な測定技術を要していた。また、地上コイルの部分放電発生部位の標定が困難であった。つまり、従来の部分放電測定原理は、図12に示した測定回路に示すように、供試体としての地上コイル205の接地線に流れるパルス電流を測定する方法をとるようにしているため、試験用ケーブルを含む供試体全体が評価の対象となり、部分放電の発生の有無や放電電荷量は検出できても、発生部位や発生原因を特定することは困難であった。さらに、現地敷設状態での地上コイルの測定は不可能であった。つまり、磁気浮上式鉄道は地上一次方式のシステムであり、推進系地上コイルへの電力は、電力変換変電所からき電区分開閉器を介して二次側の当該地上コイルへ供給される。ところが、変電所から見た負荷リニア編成車両が高速で走行する条件が無い場合は、地上コイルへ通電ができても高電圧は印加できない。従って、走行休止中に変電所から高電圧を印加する手段が無く、実際に配置された地上コイルで絶縁診断を行うことは不可能である。仮に、セクション端のき電区分開閉器の二次側から交流電圧部分放電は交流電圧印加にて測定するを印加するとしても、ケーブルを含む地上コイルの静電容量が膨大となり、大容量の試験用変圧器が必要となるといった問題があった。本発明は、上記状況に鑑みて、現地の地上コイルを取り外すことなく、実負荷条件で絶縁診断を行うことができ、膨大な数の地上コイルを効率よく評価することができる、地上コイルの絶縁診断方法及びその装置を提供することを目的とする。本発明は、上記目的を達成するために、1地上コイルの絶縁診断方法において、磁気浮上式鉄道の軌道に敷設されている地上コイルの近傍に、互いに所定間隔を空けて複数本の電磁波検出用アンテナを設置し、これらの電磁波検出用アンテナからの検出信号を情報処理装置に取り込み、前記地上コイルの部分放電に起因する電磁波の波形や信号強度を測定することにより前記地上コイルの絶縁を診断することを特徴とする。2上記1記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記電磁波検出用アンテナ及び情報処理装置を前記地上コイルと作用する超電導磁石を搭載する超電導磁気浮上式の鉄道車両に装備することを特徴とする。3上記1記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記電磁波検出用アンテナを前記超電導磁気浮上式の鉄道車両の進行方向に対し、前記超電導磁石より前側に設置することを特徴とする。4上記3記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記電磁波検出用アンテナを所定間隔で3本設置することを特徴とする。5上記4記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記3本の電磁波検出用アンテナのうち両端のいずれか1本のアンテナが、前記地上コイルへの印加電圧において部分放電発生確率の高い電圧位相に該当するコイルに近接するように配置することを特徴とする。6上記1から5の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記アンテナがダイポールアンテナであることを特徴とする。7上記2から6の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記超電導磁気浮上式の鉄道車両が営業用編成車両であることを特徴とする。8上記2から6の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記超電導磁石浮上式の鉄道車両がガイドウェイ総合検測用編成車両であることを特徴とする。9上記2記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記地上コイルがガイドウェイの側壁に配置される推進系地上コイルであることを特徴とする。10上記2記載の地上コイルの絶縁診断方法において、前記地上コイルがPLGコイルであることを特徴とする。11地上コイルの絶縁診断装置において、磁気浮上式鉄道の軌道に敷設されている地上コイルの近傍に、所定間隔を設定して配置した複数本の電磁波検出用アンテナと、これらの電磁波検出用アンテナからの検出信号を取り込む情報処理装置とを備え、前記情報処理装置により前記地上コイルの部分放電に起因する電磁波の波形や信号強度を測定することにより前記地上コイルの絶縁を診断することを特徴とする。12上記11記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記電磁波検出用アンテナ及び情報処理装置を前記地上コイルと作用する超電導磁石を搭載する超電導磁気浮上式の鉄道車両に装備することを特徴とする。13上記12記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記電磁波検出用アンテナを前記超電導磁気浮上式の鉄道車両の進行方向に対し、前記超電導磁石より前側に設置することを特徴とする。14上記13記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記電磁波検出用アンテナを所定間隔で3本設置することを特徴とする。15上記14記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記3本の電磁波検出用アンテナのうち両端のいずれか1本のアンテナが、前記地上コイルへの印加電圧において部分放電発生確率の高い電圧位相に該当するコイルに近接するように配置することを特徴とする。16上記11から15の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記アンテナがダイポールアンテナであることを特徴とする。17上記12から16の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記超電導磁気浮上式の鉄道車両が営業用編成車両であることを特徴とする。18上記12から16の何れか1項記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記超電導磁気浮上式の鉄道車両がガイドウェイ総合検測用編成車両であることを特徴とする。19上記12記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記地上コイルがガイドウェイの側壁に配置される推進系地上コイルであることを特徴とする。20上記12記載の地上コイルの絶縁診断装置において、前記地上コイルがPLGコイルであることを特徴とする。本発明によれば、次のような効果を奏することができる。地上コイルを取り外すことなく、敷設状態で絶縁診断ができるため、実負荷と等価な条件下での評価が可能となる。営業時の実編成車両又は総合検測用編成車両ドクターイエローのリニア版の走行により、効率的な絶縁診断が可能となる。定期的な測定により、電磁波検出の経時変化から地上コイルの絶縁診断例えば、寿命推定評価が可能となる。車両の走行状態での絶縁診断が可能となるため、膨大な数の地上コイルを効率よく評価できる。結果的に、保守コストの大幅低減やシステムの信頼性向上に寄与できる。本発明の地上コイルの絶縁診断方法及びその装置は、磁気浮上式鉄道の軌道に敷設されている地上コイルの近傍に、所定間隔を設定して設置した複数本の電磁波検出用アンテナと、これらの複数本の電磁波検出用アンテナからの検出信号を取り込む情報処理装置とを備え、前記情報処理装置により前記地上コイルの部分放電に起因する電磁波の波形や信号強度を測定することにより前記地上コイルの絶縁を診断する。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。本発明では、モールド機器の内部欠陥や絶縁劣化時に顕在化する部分放電を電磁波として検出する方法上記特許文献1参照に基づいて、磁気浮上式鉄道の地上コイルの絶縁診断方法及びその装置を提案する。まず、定置による地上コイルの絶縁診断装置の実施例について説明する。図1は本発明に係る電磁波検出による部分放電発生部位の標定原理を示す図であり、図1aは電磁波検出信号の測定方法を示す図、図1bは到達時間差の算出方法を示す図である。図1aに示すように、地上コイル1の部分放電発生部位2の近傍に2本の電磁波検出用ダイポールアンテナ3,4を設置し、これらの2本の電磁波検出用ダイポールアンテナ3,4からの検出信号を情報処理装置5に取り込むことにより、部分放電に起因して発生する電磁波の波形や信号強度を測定する。ここで、情報処理装置5の構成としては、上記特許文献1に開示されたものを用いることができる。つまり、第1のアンテナ3への電磁波の到達時刻をT1、第2のアンテナ4への電磁波の到達時刻をT2として到達時間差をτd=とする。一方、各アンテナ3,4の部分放電発生部位2からの距離差Xdは、到達時間差τdと電磁波の伝搬速度cを用いて、式のように求められる。Xd=τdc...3次元空間内において、各アンテナ3,4からの距離差がXdとなる集合は双曲面となることから、地上コイル1の設置位置と距離差Xdより得られた双曲面の交差する断面において部分放電が発生していることが標定でき、電磁波検出用のアンテナ数を増やすと、より正確な部分放電発生部位2の標定が可能になる。本発明の実施例として本発明を用いた測定試験とその結果を示す。この測定試験では、予めモールド樹脂層内部に人工欠陥を内蔵した地上コイルを供試体として用いた。本地上コイルは、高電圧印加時に部分放電が発生することがわかっている。図2は本発明に係る地上コイルの試験の様子を示す図面代用写真である。地上コイル11に高電圧を印加し、2本の電磁波検出用ダイポールアンテナ13,14による電磁波の検出波形を、デジタルオシロスコープ最大周波数1GHz、最高サンプリングレート5Gs/sを用いて取得した。図3は本発明に係る地上コイルの部分放電により放射された電磁波の波形例を示す図であり、図3aは第1のアンテナ13による電磁波の波形図、図3bは第2のアンテナ14による電磁波の波形図、図4はその地上コイルの部分放電発生部位の推定の説明図である。2本の電磁波検出用ダイポールアンテナ13,14で受信した電磁波の最初のピーク時刻の差を用いて到達時間差を計算し、τd=0.8nsであったと仮定する。測定時差の結果より、図4に示すように部分放電発生部位12からの距離差Xd=240mmとなり、2本の電磁波検出用ダイポールアンテナ13,14の設置箇所から部分放電発生部位12の位置を標定できる。また、アンテナ設置位置を移動させた場合でも、数cm程度のバラツキで同じ箇所が標定できることがわかった。また、得られた波形の周波数解析を行い、部分放電を検出した波形と部分放電の無い暗雑音Backgroundnoise波形を比較した。図5は本発明に係る地上コイルの検出波形の周波数解析結果を示す図であり、図5aは部分放電を検出したときの波形図、図5bは暗雑音を検出したときの波形図である。その結果、図5に示すように、部分放電が、400MHz前後に周波数のピークを有するのに対し、暗雑音では顕著な特定の周波数ピークを有しないことが判った。つまり、部分放電の検出波形に見かけ上類似した雑音が重畳した場合でも、周波数分析によりこれらの成分を分離できる。このように、本発明による地上コイルの欠陥部の位置標定では、部分放電発生部位12からの部分放電電荷量が100pC程度以上であれば、部分放電発生部位12からの離隔が1m程度であっても電磁波検出用ダイポールアンテナ13,14による電磁波検出が十分に可能であることを確認した。次に、本発明による車上からの地上コイルの絶縁診断について説明する。図6は本発明に係る鉄道車両に搭載された測定装置によるガイドウェイの側壁に配置された地上コイル上記特許文献2参照の模式図であり、図6aは斜視図、図6bは上面から見た模式図を示している。図7は印加電圧波形と部分放電発生位相を示す模式図、図8は本発明の実施例における地上コイル絶縁診断装置の超電導磁気浮上式の鉄道車両への配置例を示す模式図である。これらの図において、ガイドウェイ20を走行する超電導磁気浮上式鉄道車両21の側面22に超電導磁石23と3本の電磁波検出用ダイポールアンテナa,b,c24を一定間隔で設置し、ガイドウェイ20の地上コイルU,V,W26の部分放電発生部位27からの電磁波の有無を測定する。また、3本の電磁波検出用ダイポールアンテナa,b,c24が接続される測定装置25には超電導磁気浮上式鉄道車両21の位置検知信号を同時に記録することにより、特定電磁波が検出された箇所と、位置検知信号に基づくガイドウェイ20内の地上コイル設置箇所とを照合することができる。なお、26Aは地上コイル26の推進コイル、26Bは地上コイル26の8字形状の浮上案内コイルである。なお、ここでは、電磁波検出用ダイポールアンテナ24は3本としたが、それ以上のアンテナを設置するようにしてもよい。また、上記した地上コイル26は、浮上案内コイルが不要なP推進L浮上G案内兼用型コイルを用いるが、これに限定されるものではない。さらに、地上コイルの配置は必ずしも側壁に限定されるものではない。次に、電磁波検出用ダイポールアンテナの位置関係について説明する。図11に示したような高電圧印加時の推進系地上コイルが部分放電を生ずる場合、図7に示す印加電圧波形AのゼロクロスB,C直後側、-側ともに同様の位相において最も放電確率が高いことは公知の事実である。一方、超電導磁気浮上式鉄道においては駆動源として地上一次のリニア同期モータを採用しているため、車上から見た地上コイルの電流位相は一定である。これらの事実から、超電導磁石との進行方向の位置関係を調整することにより、電磁波検知用ダイポールアンテナa,b,c24を地上コイルの任意の位相位置に対向させることができる。図8は、ガイドウェイ20に敷設された推進系地上コイルU,V,W26と超電導磁気浮上式車両22側の超電導磁石実際には4極であるが、説明上2極で示している23と電磁波検知用ダイポールアンテナa,b,c24を有する測定装置25等の位置関係を示すものである。図9は推進系地上コイルU,V,W26に供給される三相交流であり、仮に各コイルに印加される電圧が通電される電流と同位相であると仮定すると、図7とその説明で述べたように図中のi~viに示す60度ピッチ地上コイル敷設ピッチ:Dの1/2の各位相にて部分放電が発生し易いと考えられる。図10に地上コイルの各位相と超電導磁気浮上式車両22との位置関係を示す。例えば、図10iではU相コイルにて部分放電が発生し易く、アンテナまでの到達時間差から電磁波検知用ダイポールアンテナa→b→cの順に検出されることが容易に想定できる。同様に、iiではW相コイルにて部分放電が発生し易く、電磁波検知用ダイポールアンテナc→b→aの順に検出され、iiiではV相コイルにて放電が発生し易く、電磁波検知用ダイポールアンテナa→b→cの順に検出されるため、3本の電磁波検知用ダイポールアンテナにより特定コイルの部分放電の有無やその強度を標定することが可能となる。なお、この説明では、地上コイルへの印加電圧が通電電流と同位相であると仮定したが、一定の位相ずれが見込まれる場合は、それに基づくアンテナの設定位置を考慮すればよい。また、一定の位相ずれが見込めない走行条件により変化する場合においても、3本の電磁波検知用ダイポールアンテナを地上コイル敷設ピッチ:Dと干渉しない等間隔に設置することにより、各相コイル間の放電干渉がなく検出が可能となる。このようなことから、本発明では電磁波検出用ダイポールアンテナを車両の進行方向に対し、前記超電導磁石より前側に設置する請求項3,12対応。つまり、超電導磁石の通過により地上コイル側に反作用として高調波磁場が生ずるため、この影響を考慮し超電導磁石の通過前に電磁波検出用ダイポールアンテナで部分放電を検出できるようにする。また、本発明では、電磁波検出用ダイポールアンテナを所定間隔で3本設置する請求項4,13対応。つまり、地上コイルから発生する部分放電は各相毎に時間差を伴うため、3本の電磁波検出用ダイポールアンテナを用いることにより電磁波の到達時間差から発生源が特定できる。さらに、その3本の電磁波検出用ダイポールアンテナのうち両端のいずれか1本のアンテナが、前記地上コイルへの印加電圧において部分放電発生確率の高い電圧位相に該当するコイルに近接するように配置する請求項5,14対応。つまり、超電導磁石位置に対する地上コイルの電流位相は固定であるため、電流位相に対する印加電圧の位相差が求められれば電磁波検出に有効なアンテナの設置位置が決められる。更に、本発明の地上コイルの絶縁診断にあたっては、超電導磁気浮上式の営業用編成車両を用いてもよいし、超電導磁気浮上式のガイドウェイ総合検測用編成車両を用いるようにしてもよい。また、上記実施例では、電磁波検出用ダイポールアンテナについて説明したが、これに限定されるものではなく、電磁波検出用アンテナであれはよい。本発明によれば、波形パターンを利用して部分放電発生部位からの電磁波とノイズとの分離ができる。すなわち、部分放電発生部位から発生する電磁波は特定の波形及び周波数成分を有するため、複数の電磁波検出用ダイポールアンテナから検出した波形が一定の時間差を持って観測された場合は、部分放電信号と見なすことができる。周波数解析を利用して部分放電発生部位からの電磁波とノイズとの分離を図り、有効なデータのみを抽出することができる。すなわち、上記1の波形による分離が困難な場合は、超電導磁気浮上式鉄道車両の走行後に観測波形を周波数解析し、部分放電発生部位からの電磁波が有する固有の周波数成分の有無により切り分けが可能である。なお、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨に基づき種々の変形が可能であり、これらを本発明の範囲から排除するものではない。"