"下記の構造式Iを有することを特徴とする、フルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマー。式中、R1、R2はいずれもC1~C20のアルキル基、nは10~100の整数である。nは50~70であることを特徴とする、請求項1に記載のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマー。下記の構造式で示す化合物Aと化合物Bとをそれぞれ提供するステップS1と、ここで、前記化合物Aでは、R1はC1~C20のアルキル基であり、前記化合物Bでは、R2はC1~C20のアルキル基である。酸素フリーの条件下で、前記化合物Aと化合物Bとをモル比1:1で、触媒と塩基性溶液とを含んだ有機溶剤に添加し、70°C~130°Cで、Suzukiカップリング反応を12時間~96時間行い、その後、下記の構造式Iを有する前記フルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーを得るステップS2と、ここで、nは10~100の整数である。を含むことを特徴とする、フルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法。ステップS2で得られた前記フルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーを精製するステップS3をさらに含むことを特徴とする、請求項3に記載のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法。前記ステップS2において、前記触媒は、有機パラジウムであり、又は、前記触媒は、有機パラジウムと有機リンリガントとの混合物であることを特徴とする、請求項3又は4に記載のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法。前記ステップS2において、前記有機パラジウムと前記化合物Aとのモル比が1:20~1:100であることを特徴とする、請求項5に記載のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法。前記ステップS2において、前記有機溶剤は、トルエン、N,N-ジメチルホルムアミド、及びテトラヒドロフランからなる群より選択される少なくとも1つであることを特徴とする、請求項3又は4に記載のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法。前記ステップS2において、前記塩基性溶液は、炭酸ナトリウム溶液、炭酸カリウム溶液、及び炭酸水素ナトリウム溶液からなる群より選択される少なくとも1つであることを特徴とする、請求項3又は4に記載のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法。前記ステップS2において、前記Suzukiカップリング反応の温度は80°C~110°Cであり、前記Suzukiカップリング反応時間は24時間~72時間であることを特徴とする、請求項3又は4に記載のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法。請求項1に記載のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの有機太陽電池における使用。本発明の目的は、エネルギー変換効率の比較的高いフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーを提供することである。本発明は、下記の構造式Iで示すフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーを提供する。ここで、R1、R2はいずれもC1~C20のアルキル基であり、nは10~100の整数である。好適な実施例では、好ましくは、nは50~70である。本発明の更に別の目的は、上述したフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法を提供することである。当該調製方法は、下記の構造式で示す化合物Aと化合物Bとをそれぞれ提供するステップS1と、ここで、前記化合物Aでは、R1はC1~C20のアルキル基、前記化合物Bでは、R2はC1~C20のアルキル基であり、酸素フリーの条件下で、前記化合物Aと化合物Bとをモル比1:1で、触媒と塩基性溶液とを含んだ有機溶剤に添加し、70°C~130°Cで、Suzukiカップリング反応を12時間~96時間行い、その後、下記の式Iで示す構造を有する前記フルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーを得るステップS2とここで、nは10~100の整数であり、を含む。上述したフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法は、ステップS2で得られた前記フルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーを精製するステップS3をさらに含む。上述したフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法は、前記ステップS2において、前記触媒は、有機パラジウムであり、又は、前記触媒は、有機パラジウムと有機リンリガントとの混合物である。前記パラジウムと前記化合物Aとのモル比が1:20~1:100である。前記有機溶剤は、トルエン、N,N-ジメチルホルムアミド、及びテトラヒドロフランからなる群より選択される少なくとも1つである。前記塩基性溶液は、炭酸ナトリウム溶液、炭酸カリウム溶液、及び炭酸水素ナトリウム溶液からなる群より選択される少なくとも1つである。好ましくは、前記ステップS2において、前記Suzukiカップリング反応の温度は80°C~110°Cであり、前記Suzukiカップリング反応時間は24時間~72時間である。本発明の更に別の目的は、上述したフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの有機太陽電池における使用を提供することである。本発明により提供されるフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーは、1,2,3-ベンゾトリアゾールコポリマーに2つフッ素原子を含有し、それらのHOMOエネルギーが0.11eV低下すると共に、フルオロ置換の1,2,3-ベンゾトリアゾールは、電子吸引作用の強いイミド基を2つ含有しているため、ジフルオロベンゾトリアゾールは、強い電子吸引作用を有するヘテロ環化合物であり、さらに、ベンゾトリアゾールのN-H結合のNには、アルキル鎖を容易に導入可能であり、当該アルキル鎖における官能基は、太陽エネルギーのエネルギー変換効率を向上でき、ポリマー系太陽電池の効率が低いという問題を解決可能である。また、アルキル鎖における官能基は、フルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの溶解性を調節する役割を果たすこともできるため、当該ポリマーが成膜加工しやすくなり、これらのポリマーの、ポリマー太陽電池分野における使用範囲が広げられる。本発明は、下記の構造式Iで示すフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーを提供する。式中、R1、R2はいずれもC1~C20のアルキル基であり、nは10~100の整数である。好ましくは、nは50~70である。本発明の更に別の目的は、上述したフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法を提供することである。図1に示すように、当該調製方法は、下記の構造式で示す化合物Aと化合物Bとをそれぞれ提供するステップS1と、すなわち、Aは2,7-ビスボロン酸ピナコールエステル-9,9-ジアルキルフロオレンであり、すなわち、Bは2-アルキル-4,7-ビス5-ブロモチエニル-5,6-ジフルオロ-1,2,3-ベンゾトリアゾールであり、ここで、前記化合物Aでは、R1はC1~C20のアルキル基、前記化合物Bでは、R2はC1~C20のアルキル基であり、酸素フリーの条件下例えば、窒素ガス、アルゴンガス、又は、窒素ガスとアルゴンガスとの混合ガス等により構成された無酸素条件で、前記化合物Aと化合物Bとをモル比1:1で、触媒と塩基性溶液とを含んだ有機溶剤に添加し、70°C~130°Cで、Suzukiカップリング反応を12時間~96時間行い、その後、下記の構造式Iで示す前記フルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーを生成物として含む反応液を得るステップS2と、式中、nは10~100の整数であり、ステップS2の反応液にメタノールを添加し、沈殿して析出させ、さらに、ソックスレー抽出器で濾過した後、メタノールとn-ヘキサンとの順で沈殿を24時間抽出し、さらに、沈殿が無色になるまで、沈殿をクロロホルムで抽出し続けた。クロロホルム溶液を集めて減圧蒸発させて、赤色粉末を得、集めた赤色粉末を、50°Cで24時間真空乾燥させることで、精製されたフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーを得る、ステップS2で得られた生成物を精製するステップS3と、を含む。上述したフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの調製方法では、前記ステップS2において、前記触媒は有機パラジウムであり、例えば、ビストリフェニルホスフィンパラジウムIIジクロライド、トリスジベンジリデンアセトンジパラジウム、又はテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム0である。前記触媒は、有機パラジウムと有機リンリガンドとの混合物であってもよく、例えば、トリスジベンジリデンアセトンジアラジウムと、トリt-ブチルホスフィンとの混合物である。前記有機パラジウムと前記有機化合物Aとのモル比は1:20~1:100であり、前記パラジウムと前記有機リンリガンドとの混合物において、有機パラジウムと有機リンリガンドとのモル比は1:3~1:6である。前記有機溶剤は、トルエン、N,N-ジメチルホルムアミド、及びテトラヒドロフランからなる群より選択される少なくとも1つである。前記塩基性溶液は、炭酸ナトリウム溶液、炭酸カリウム溶液、及び炭酸水素ナトリウム溶液からなる群より選択される少なくとも1つである。好ましくは、前記ステップS2において、前記Suzukiカップリング反応の温度は80°C~110°Cであり、前記Suzukiカップリング反応の時間は24時間~72時間である。本発明により提供されるフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーは、1,2,3-ベンゾトリアゾールコポリマーに2つフッ素原子を含有し、それらのHOMOエネルギーが0.11eV低下すると共に、フルオロ置換の1,2,3-ベンゾトリアゾールは、電子吸引作用の強いイミド基を2つ含有しているため、ジフルオロベンゾトリアゾールは、強い電子吸引作用を有するヘテロ環化合物であり、さらに、ベンゾトリアゾールのN-H結合のNには、アルキル鎖を容易に導入可能であり、当該アルキル鎖における官能基は、太陽エネルギーのエネルギー変換効率を向上できるため、ポリマー系太陽電池の効率が低いという問題を解決可能である。また、アルキル鎖における官能基は、フルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーの溶解性を調節可能であるため、当該ポリマーが成膜加工しやすくなり、これらのポリマー太陽電池分野における使用範囲が広げられる。さらに、本発明に係る調製方法は、比較的簡単な合成ルートを使用しているため、工程フローを減らし、材料が安価で入手しやすいため、製造コストが低減される。上述したフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーは、有機太陽電池における活性層の電子供与体材料に適用可能である。本願発明の内容をよりよく理解するためには、以下、具体的な実施例及び図面を通じて、本発明の技術案をさらに説明し、具体的には、材料の調整及び部品の作製を含むが、これらの実施例は、本発明を限定するものではなく、ここで、化合物Aのモノマーは、市販品で入手可能であり、化合物Bのモノマーは、文献JAmChemSoc20111334625に開示された方法に基づいて合成可能であり、又は市販品で入手可能である。[実施例1]本実施例のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーは、ポリ{9,9-ジ-n-へキシル-2,7-フルオレン-co-2-n-オクチル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}であり、ここで、R1はn-へキシル基、R2はn-オクチル基であり、nは70であり、その構造式は下記に示す。上述したポリマーを調製する手順は、下記に示す。反応式は、次の通りである。2,7-ビスボロン酸ピナコールエステル-9,9-ジ-n-へキシルフロオレン176mg,0.3mmolと、2-n-オクチル-4,7-ビス5-ブロモチエニル-5,6-ジフルオロ-1,2,3-ベンゾトリアゾール176.8mg,0.3mmolと、トリスジベンジリデンアセトンジパラジウム13.75mg,0.015mmolと、トリ-t-ブチルホスフィンすなわち、2-ジシクロへキシルフォスフィノ-2’,6’-ジメトキシビフェニル2mgとを、12mLトルエンが入ったフラスコに入れて溶解させて溶液にした。次に、炭酸カリウム溶液3mL,2mol/Lを上記溶液に添加し、フラスコに対して窒素ガスを約30分間通気し続けて空気を排出させた。さらに、95°Cで撹拌し、Suzukiカップリング反応を48時間行い、冷却した後、重合反応を停止させ、反応液を得た。フラスコに対して40mLメタノールを添加し、反応液を沈殿させ析出処理を行い、さらに、ソックスレー抽出器にで濾過した後、メタノールとn-ヘキサンとの順で沈殿を24時間抽出した。さらに、沈殿が無色になるまで、沈殿をクロロホルムで抽出し続けた。クロロホルム溶液を集めて減圧蒸発させて、赤色粉末を得た。さらに、集めた赤色粉末を、50°Cで24時間真空乾燥させることで、生成物であるポリ{9,9-ジ-n-へキシル-2,7-フルオレン-co-2-n-オクチル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}を得た。収率が75であった。分子量の測定結果は、MolecularweightMn481kDaMwMn20であった。図2は、実施例1で調製したポリ{9,9-ジ-n-へキシル-2,7-フルオレン-co-2-n-オクチル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}の紫外線可視光吸収スペクトル図である。図2により、共役ポリマーは、680nm付近で比較的強い吸収ピークが見られた。[実施例2]本実施例のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーは、ポリ{9,9-ジメチル-2,7-フルオレン-co-2-n-エイコシル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}であり、ここで、R1はメチル基、R2はエイコシル基、nは50であり、その構造式は下記に示す。上述したポリマーの調製手順は、下記に示す。反応式は次の通りである。2,7-ビスボロン酸ピナコールエステル-9,9-ジメチルフロオレン89mg,0.2mmolと、2-n-エイコシル-4,7-ビス5-ブロモチエニル-5,6-ジフルオロ-1,2,3-ベンゾトリアゾール151.4mg,0.2mmolとを、15mLのN,N-ジメチルホルムアミドが入ったフラスコに入れて溶解させて溶液にした。次に、炭酸ナトリウム溶液2mL,2mol/Lを上記溶液に添加し、フラスコを真空減圧して酸素を排除すると共に、アルゴンガスを充填し、さらに、5mgのビストリフェニルホスフィンパラジウムIIジクロライドを添加し、110°Cに加熱して撹拌し、Suzukiカップリング反応を24時間行い、冷却した後、重合反応を停止させ、反応液を得た。フラスコに対して50mLメタノールを添加し、反応液を沈殿させ析出処理を行い、さらに、ソックスレー抽出器で濾過した後、メタノールとn-ヘキサンとの順で沈殿を24時間抽出した。さらに、沈殿が無色になるまで、沈殿をクロロホルムで抽出し続けた。クロロホルム溶液を集めて減圧蒸発させて、赤色粉末を得た。さらに、集めた赤色粉末を、50°Cで24時間真空乾燥させることで、生成物であるポリ{9,9-ジメチル-2,7-フルオレン-co-2-n-エイコシル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}を得た。収率が77であった。分子量の測定結果は、MolecularweightMn395kDaMwMn21であった。[実施例3]本実施例のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーは、ポリ{9,9-ジ-n-エイコシル-2,7-フルオレン-co-2-メチル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}であり、ここで、R1はn-エイコシル基、R2はメチル基、nは58であり、その構造式は下記に示す。上述したポリマーを調製する手順は、下記に示す。反応式は次の通りである。2,7-ビスボロン酸ピナコールエステル-9,9-ジ-n-エイコシルフロオレン294mg,0.3mmolと、2-メチル-4,7-ビス5-ブロモチエニル-5,6-ジフルオロ-1,2,3-ベンゾトリアゾール147.3mg,0.3mmolとを、15mLのテトラヒドロフランが入った50mLの二口フラスコに入れて溶解させて溶液にした。次に、炭酸水素ナトリウム溶液3mL,2mol/Lを上記溶液に添加し、フラスコに窒素ガスとアルゴンガスとの混合ガスを約20分間通気して空気を排除した後、17mgのテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム0を二口フラスコに添加し、さらに、窒素ガスとアルゴンガスとの混合ガスを約10分間通気して空気を排除した後、80°Cで撹拌し、Suzukiカップリング反応を72時間行い、反応液を得た。フラスコに対して40mLメタノールを添加し、反応液を沈殿させ析出処理を行い、さらに、ソックスレー抽出器で濾過した後、メタノールとn-ヘキサンとの順で沈殿を24時間抽出した。さらに、沈殿が無色になるまで、沈殿をクロロホルムで抽出し続けた。クロロホルム溶液を集めて減圧蒸発させて、赤色粉末を得た。さらに、集めた赤色粉末を、50°Cで24時間真空乾燥させることで、生成物であるポリ{9,9-ジ-n-エイコシル-2,7-フルオレン-co-2-メチル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}を得た。収率が72であった。分子量の測定結果は、MolecularweightMn613kDaMwMn20であった。[実施例4]本実施例のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーは、ポリ{9,9-ジ-n-へキシル-2,7-フルオレン-co-2-n-ドデシル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}であり、ここで、R1はn-へキシル基、R2はn-ドデシル基、nは10であり、その構造式は下記に示す。上述したポリマーを調製する手順は、下記に示す。反応式は次の通りである。2,7-ビスボロン酸ピナコールエステル-9,9-ジ-n-へキシルフロオレン117mg,0.2mmolと、2-n-ドデシル-4,7-ビス5-ブロモチエニル-5,6-ジフルオロ-1,2,3-ベンゾトリアゾール128.6mg,0.2mmolとを、15mLのN,N-ジメチルホルムアミドが入ったフラスコに入れて溶解させて溶液にした。次に、炭酸ナトリウム溶液2mL,2mol/Lを上記溶液に添加し、フラスコを真空減圧して酸素を排除すると共に、アルゴンガスを充填し、さらに、ビストリフェニルホスフィンパラジウムIIジクロライド0.01mmol,7.02mgを添加し、130°Cに加熱して、Suzukiカップリング反応を12時間行い、冷却した後、重合反応を停止させ、反応液を得た。フラスコに対して50mLメタノールを添加し、反応液を沈殿させ析出処理を行い、さらに、ソックスレー抽出器で濾過した後、メタノールとn-ヘキサンとの順で沈殿を24時間抽出した。さらに、沈殿が無色になるまで、沈殿をクロロホルムで抽出し続けた。クロロホルム溶液を集めて減圧蒸発させて、赤色粉末を得た。さらに、集めた赤色粉末を、50°Cで24時間真空乾燥させることで、生成物であるポリ{9,9-ジ-n-へキシル-2,7-フルオレン-co-2-n-ドデシル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}を得た。収率が71であった。分子量の測定結果はMolecularweightMn107kDaMwMn23であった。[実施例5]本実施例のフルオレン含有ジフルオロベンゾトリアゾリルコポリマーは、ポリ{9,9-ジ-n-デシル-2,7-フルオレン-co-2-n-テトラデシル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}であり、ここで、R1はn-デシル基、R2はn-テトラデシル基、nは100であり、その構造式は下記に示す。上述したポリマーを調製する手順は、下記に示す。反応式は次の通りである。2,7-ビスボロン酸ピナコールエステル-9,9-ジ-n-デシルフロオレン294mg,0.3mmolと、2-n-テトラデシル-4,7-ビス5-ブロモチエニル-5,6-ジフルオロ-1,2,3-ベンゾトリアゾール147.3mg,0.3mmolとを、15mLのテトラヒドロフランが入った50mLの二口フラスコに入れて溶解させて溶液にした。次に、炭酸ナトリウム溶液3mL,2mol/Lを上記溶液に添加し、フラスコに窒素ガスとアルゴンガスとの混合ガスを約20分間通気して空気を排除した後、さらに、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム00.003mmol,3.7mgを添加した後、窒素ガスとアルゴンガスとの混合ガスを更に約10分間通気して空気を排除し、70°Cに加熱して撹拌し、Suzukiカップリング反応を96時間行い、冷却した後、重合反応を停止させ、反応液を得た。フラスコに対して40mLメタノールを添加し、反応液を沈殿させ析出処理を行い、さらに、ソックスレー抽出器で濾過した後、メタノールとn-ヘキサンとの順で沈殿を24時間抽出した。さらに、沈殿が無色になるまで、沈殿をクロロホルムで抽出し続けた。クロロホルム溶液を集めて減圧蒸発させて、赤色粉末を得た。さらに、集めた赤色粉末を、50°Cで24時間真空乾燥させることで、生成物であるポリ{9,9-ジ-n-デシル-2,7-フルオレン-co-2-n-テトラデシル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}を得た。収率が85であった。分子量の測定結果はMolecularweightMn958kDaMwMn19。[実施例6]実施例6における有機太陽電池は、実施例1に調製したポリ{9,9-ジ-n-へキシル-2,7-フルオレン-co-2-n-オクチル-4,7-ジチエニル-5,6-ジフルオロベンゾトリアゾール}すなわち、DFBTz-F1を活性層の電子供与体材料として使用する。図3を参照し、当該有機太陽電池は、順番に積層されたガラス基板層11と、透明陽極12と、中間補助層13と、活性層14と、陰極15とを含む。透明陽極12は、インジウムスズ酸化物ITOと略称しを使用してもよく、好ましくは、スクウェア抵抗が10~20Ω/□のインジウムスズ酸化物を使用する。中間補助層13は、ポリ3,4-エチレンジオキシチオフェンとポリスチレンスルホネートとの複合材料PEDOT:PSSと略称しを使用する。活性層14は、電子供与体材料と電子受容体材料とを含み、電子供与体材料は、実施例1において調製したポリマーすなわちDFBTz-F1を使用し、電子受容体材料は、[6,6]-フェニル-C61-ブチル酸メチルエステルPCBMと略称しを使用してもよい。陰極15は、アルミ電極又は二層金属電極を使用してもよく、例えば、Ca/Al、Ba/Alなどであり、好ましくは、その厚みが170nm、30nm、130nm又は60nmである。ガラス基板層11は、底部におけるベース層として使用可能であり、作製時に、ITOガラスを使用して、超音波で洗浄した後、酸素-Plasmaで処理し、ITOガラス上に中間補助層13を塗布し、さらに、実施例1で調製したポリマーと電子受容体材料とを混合した後、中間補助層13上に塗布し、活性層14を形成した。さらに、真空蒸着技術により活性層14上に陰極15を沈積させ、上述した有機太陽電池を得た。当該有機太陽電池は、さらに、110°Cで密封条件下で4時間加熱した後、室温に冷却する必要がある。アニーリングしたことにより、部品の分子内の各官能基及び分子鎖の配列の整列性及び規則性を有効に向上させることができ、キャリアの輸送速度及び効率を増加させることにより、光電変換効率が向上する。本実施例では、陰極15のAl層の厚みは170nmである。図3に示すように、光により照射されると、光がガラス基板層11とITO電極12とを通過して、活性層14におけるホール輸送型エレクトロルミネッセンス材料が光エネルギーを吸収すると共に、励起子を発生する。これらの励起子は、さらに、電子供与体/電子受容体の界面に遷移し、PCBMのような電子受容体材料に電子を渡し、電荷分離が実現されることで、フリーのキャリアを形成し、すなわち、フリーの電子及びホールを形成する。これらのフリーの電子は、電子受容体材料に沿って、金属陰極に向かって伝達し、陰極により収集される。フリーのホールは、電子供与体材料に沿って、ITO陽極に向かって伝達し、陽極により収集される。これにより、光電流及び光電圧が形成され、光電変換が実現され、さらに、ロード16に接続することで、電力供給可能である。上記過程において、ホール輸送型エレクトロルミネッセンス材料は、非常に広い応答スペクトルを有するため、光エネルギーをよりよく利用可能である。これにより、より高い光電変換効率を得ることができ、有機太陽電池の出力効率を向上させる。さらに、このような有機材料は、有機太陽電池を軽量化することができると共に、スピンコーティング等の技術により作製可能であるため、量産に好適である。表1は、実施例6の有機太陽電池の光起電性を示す。PCEはエネルギー交換効率であり、Vocはオープン回路電圧であり、Jscはショート回路電流であり、FFはフィルファクタである。表1に示すように、AM1.5、100mW/cm2の光照射条件下で、DFBTz-F1を電子供与体材料として使用した太陽電池のバルクヘテロ接合のエネルギー変換率は、4.1である。ここで、AMは、エアマスであり、太陽光が大気層を通過する光学経路を意味し、当該光学経路と、天頂にある太陽光が海水面に達するために通過する光学経路との比率で表示される。AM1.5との条件は、地面用太陽電池をリマーク及び測定するために規定された放射度とスペクトル分布である。その太陽エネルギーの総放射度は、1平方メートルあたりに1000ワットであり、太陽電池の測定温度は25度である。当該基準は、国際電工委員会により作成されたものであり、中国では、当該基準を採用している。具体的には、1つの標準的な太陽は、AM1.5標準光源の放射度を有し、AM1.5は、天頂角度入射光源における入射光線と地面の法線とにより形成される角度が48度の太陽光を示し、光強度は1000W/m2であるすなわち、AM1.5、100mW/cm2の光照射。上述したことは、本発明の好適な実施例に関する詳細な説明であるが、本発明の保護範囲を限定するものではなく、本発明の請求の範囲は、[特許請求の範囲]に基づくものと理解されるべきである。"