"炭素を含有する化合物の熱分解生成物を含んだ気相から沈着した均一な炭素被覆を有する粒子状のリチウム遷移金属燐酸塩。次式1によって示され:LiM′yM′′xPO41ここでM′′はFe,Co,Ni,およびMnの一群から選択される少なくとも1つの遷移金属で、M′はM′′と別のものであるとともにCo,Ni,Mn,Fe,Nb,Ti,Ru,Zr,B,Mg,Zn,Ca,Cu,Crあるいはそれらの組み合わせからなる一群の中から選択される少なくとも1つの金属を示し、0<x≦1および0≦y<1であるものとするか、または、次式2で示され:LiFexMn1-x-yMyPO42その際MはSn,Pb,Zn,Mg,Ca,Sr,Ba,Co,TiおよびCdからなる一群から選択されるII価の金属とされ、またx<1、y<0.3かつxy<1が成立する、ものである請求項1記載のリチウム遷移金属燐酸塩。炭素含有率が2.5重量未満である請求項2記載のリチウム遷移金属燐酸塩。1.5g/cm3以上の粉末圧縮密度を有する請求項3記載のリチウム遷移金属燐酸塩。0.01ないし0.15重量の硫黄含有率を有する請求項4記載のリチウム遷移金属燐酸塩。10Ωcm以下の粉末抵抗を有する請求項5記載のリチウム遷移金属燐酸塩。粒子が球状の形態を有する請求項6記載のリチウム遷移金属燐酸塩。粒子が0.7ないし1.3の長さ/幅比率を有する請求項7記載のリチウム遷移金属燐酸塩。11m2/g以下のBET表面積を有する請求項8記載のリチウム遷移金属燐酸塩。請求項1ないし9のいずれかに記載のリチウム遷移金属燐酸塩を製造するための方法であり、以下の工程からなる方法:a粒子状のリチウム遷移金属燐酸塩あるいはその前駆物質化合物を提供、b粒子を炭素含有化合物の熱分解生成物を含んだ気体に曝露することによってリチウム遷移金属燐酸塩の粒子上あるいは前駆物質化合物の粒子上に炭素質被覆を沈着、c炭素を含んだ被覆を炭化。リチウム遷移金属燐酸塩が次式1で示され、LiM′yM′′xPO41ここでM′′はFe,Co,Ni,およびMnの一群から選択される少なくとも1つの遷移金属で、M′はM′′と別のものであるとともにCo,Ni,Mn,Fe,Nb,Ti,Ru,Zr,B,Mg,Zn,Ca,Cu,Crあるいはそれらの組み合わせからなる一群の中から選択される少なくとも1つの金属を示し、0<x≦1および0≦y<1であるものとするか、または、次式2で示され:LiFexMn1-x-yMyPO42その際MはSn,Pb,Zn,Mg,Ca,Sr,Ba,Co,TiおよびCdからなる一群から選択されるII価の金属とされ、またx<1、y<0.3かつxy<1が成立する、請求項10記載の方法。炭素を含有する化合物として炭水化物あるいはポリマーを使用する請求項11記載の方法。炭素を含んだ化合物の熱分解を300ないし850°Cの温度で実施する請求項12記載の方法。被覆の沈着を300ないし850°Cの温度で実施する請求項13記載の方法。リチウム遷移金属燐酸塩の粒子あるいはその前駆物質化合物が熱分解生成物を含んだ気体と比べてより低い温度を有する請求項14記載の方法。リチウム遷移金属燐酸塩の粒子上への被覆の沈着が流動床内で実施される請求項14または15記載の方法。請求項10ないし16のいずれかに記載の方法によって得られる炭素被覆された粒子状のリチウム遷移金属燐酸塩。請求項1ないし9または17のいずれかに記載のリチウム遷移金属燐酸塩を活性材料として含むリチウムイオン二次電池用の電極。1.5ないし2.6g/cm3の電極密度を有する請求項18記載の電極。請求項18または19記載の電極を含んだリチウムイオン二次電池。従って本発明の目的は、従来の材料に比べて特に改善された圧縮密度、増加した容量、および高い純度を有し、特に電極用活性材料として、中でもリチウム二次電池のカソード内の活性材料として使用するための改善されたリチウム遷移金属燐酸塩を提供することにある。前記の課題は、気相から沈着した均一な炭素被覆を有する粒子状のリチウム遷移金属燐酸塩によって解決され、その際に気相が炭素を含んだ化合物の熱分解生成物を含有する。意外なことに、本発明に係る気相から沈着し単体上に存在する均一な炭素被覆を有する炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩は、別の方法で被覆を沈着した先行技術による炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩と比べてあるいは前述した炭素リチウム遷移金属燐酸塩複合材料と比べて、5超、特に10超のレベルで増加した粉末圧縮密度を示す。炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩の総炭素含有率は、好適にはその総重量に対して2.5重量未満、さらに好適には2.4重量あるいは2.0重量未満、さらに好適には1.5重量未満、さらに好適には1.1重量以下である。本発明の別の好適な方式によれば、本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩の炭素含入率が好適には0.2ないし1重量、より好適には0.5ないし1重量、さらに好適には0.6ないし0.95重量の範囲となる。本発明に係るリチウム遷移金属燐酸塩の圧縮密度の増加によってその炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩を電極内の活性材料として使用した際により高い電極密度が得られる。本発明に係る電極材料をカソード内の活性材料として使用したリチウムイオン二次電池の容量は、従来知られていた材料を使用した場合、特に高い炭素含有率を有する従来の材料を使用した場合に比べて少なくとも5増加する。本発明の枠内においてリチウム遷移金属燐酸塩の概念はリチウム遷移金属燐酸塩がドーピングされた形態とドーピングされていない形態の両方を意味する。リチウム遷移金属燐酸塩はさらに規則的あるいは不規則なカンラン石構造を有することができる。不規則とは純粋、特に相が純粋なリチウム遷移金属燐酸塩が提供され、すなわちX線回析で見て不純物、例えば電子特性に影響を与える別の不純物の相例えば燐酸リチウム相が検出され得ないものである。X線回析で検出可能な極めて少量の開始物質、例えばLi3PO4あるいはLi4P2O7は本発明の概念において本発明に係る材料の電子特性に影響を及ぼす不純物とはみなされない。ドーピング金属としては、当業者において周知の全ての適宜な金属が本発明における使用に適する。好適な実施形態において、リチウム遷移金属燐酸塩はMg、Znおよび/またはNbによってドーピングされる。ドーピング金属のイオンは全てのドーピングされたリチウム遷移金属燐酸塩中にそのリチウム遷移金属燐酸塩の総重量に対して0.05ないし10重量、特に1ないし3重量の量で存在する。ドーピング金属陽イオンは金属の格子サイト上またはリチウムの格子サイト上のいずれかに存在する。上述したドーピングの例外は混合されたFe、Co、Mn、Niリチウム燐酸塩で前記の元素の少なくとも2つを含むものであり、その際はより多くの量のドーピング金属陽イオンが存在することが可能で、場合によっては50atまでとなる。本発明の一実施形態によれば、炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩は次式1によって示される:LiM′yM′′xPO41ここでM′′はFe,Co,Ni,およびMnの一群から選択される少なくとも1つの遷移金属で、M′はM′′と別のものであるとともにCo,Ni,Mn,Fe,Nb,Ti,Ru,Zr,B,Mg,Zn,Ca,Cu,Crあるいはそれらの組み合わせからなる一群の中から選択される少なくとも1つの金属を示し、0<x≦1および0≦y<1である。本発明に係る化合物は例えば炭素被覆されたLiNbyFexPO4,LiMgyFexPO4,LiByFexPO4,LiMnyFexPO4,LiCoyFexPO4,LiMnzCoyFexPO4でありその際0<x≦1および0≦y,z<1とされる。さらに別の本発明に係る化合物は、炭素被覆されたLiFePO4、LiCoPO4、LiMnPO4、およびLiNiPO4である。特に好適なものはLiFePO4とそのドーピングされた派生物である。本発明の別の実施形態によれば炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩は次の化学式2で示される:LiFexMn1-x-yMyPO42その際MはSn,Pb,Zn,Mg,Ca,Sr,Ba,Co,TiおよびCdからなる一群から選択されるII価の金属とされ、その際x<1、y<0.3かつxy<1が成立する。本発明の別の好適な実施形態によれば、式2の炭素被覆された化合物のMがZn,Mg,Caあるいはそれらの組み合わせであり、中でもZnおよびMgが特に好適である。意外なことに本発明の範囲において、それらの電気的に不活性の置換物質あるいはドーピング元素が電極内の活性材料として使用された場合に極めて高いエネルギー密度を有する炭素被覆された材料の提供を可能にすることが判明した。式2LiFexMn1-x-yMyPO4の置換されたリチウム金属燐酸塩において好適なyの数値は0.1であると判明した。それ自体電気化学的に不活性なII価の金属陽子による置換またはドーピングは特に好適である数値x=0.1およびy=0.1において電極内の活性材料として使用した際のエネルギー密度に関して最良の結果を示す。本発明のさらに別の実施形態によれば、式2LiFexMn1-x-yMyPO4の混合の炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩においてxの数値は0.33である。この数値は特に前記の極めて好適なyの数値との組みわ合わせによって本発明に係る電極の最も好適なエネルギー密度と電流抵抗の間の協調をもたらす。すなわちLiFexMn1-x-yMyPO4でx=0.33かつy=0.10である化合物は例えば従来のLiFePO4ズードヘミー株式会社から市販に対して放電中に20まで改善された電流抵抗を示すが、加えて例えばx=0.1とy=0.1でもリチウムチタンLi4Ti5O12を活性材料として含んだアノードについて測定してエネルギー密度の増加を示すLiFePO4に関して10。本発明の別の好適な実施形態によれば、炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩が炭素被覆された混合LiFe,MnPO4、例えば炭素被覆されたLiFe0.5Mn0.5PO4である。本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩の粒子の粒子大分布は二頂性であることが好適であり、その際粒子のD10値が好適には0.25μm以下、D50値は好適には0.85μm以下、D90値は4.0μm以下となる。本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩の小さな粒子大は、リチウムイオン二次電池内の電極中の活性材料として使用された際により高い電流密度とともにより低い電極抵抗を提供する。本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩の粒子のBET比表面積DINISO9277は、15m2/g以下、さらに好適には14m2/g以下、最も好適には13m2/g以下である。本発明のさらに別の好適な実施形態によれば、11m2/g以下および9m2/g以下の数値も得ることができる。活性材料の小さなBET比表面積は圧縮密度および電極密度、従って電池の容量が増加するという利点をもたらす。本発明の意義において気相から沈着した炭素被覆の概念は、炭素被覆は適宜な前駆物質化合物の熱分解によって生成され、その際適宜な前駆物質化合物の熱分解生成物群を有する炭素含有気相空気が形成され、その気相からリチウム遷移金属燐酸塩の粒子上に炭素を含んだ被覆が沈着することを意味する。沈着後に初期の炭素含有沈着物あるいは被覆が完全に炭化熱分解される。その場合被覆の炭素はいわゆる熱分解炭素によって構成される。熱分解炭素の概念は、例えばグラファイト、カーボンブラック等と異なって非結晶炭素の不定形材料を示す。熱分解炭素は加熱によって、例えばるつぼ等の反応容器内における適宜な炭素含有前駆物質の約300ないし850°Cの温度下での熱分解によって得られる。特に好適な温度は500ないし850°C、さらに好適には700ないし850°Cである。別の実施形態によれば、熱分解温度は750ないし850°Cである。リチウム遷移金属燐酸塩は熱分解中に炭素含有前駆物質と同じ反応容器内に存在せず、炭素含有前駆物質化合物から空間的に離間され別の反応容器内に存在する。熱分解用の典型的な前駆物質化合物は例えば、ラクトース、スクロース、グルコース、スターチ、セルロース等の炭水化物、ポリスチレンブタジエンブロックコポリマー、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリマー、マレイン酸およびフタル酸無水物に基づいたポリマー、ベンゼン、アントラセン、トルエン、ペリレン等の芳香族化合物、ならびに当業者において周知されているその他の全ての適切な化合物および/またはその組み合わせである。本発明において前駆物質は炭水化物、すなわち糖から選択することが好適であり、特に還元特性すなわちクラッキングあるいは分解、それらは初期材料および/または最終生成物を酸化から防護するを有することからラクトースあるいはラクトース化合物が好適であり、あるいはセルロースも好適である。最も好適なものはα-ラクトースモノハイドレートである。別の好適な実施形態によれば、炭素前駆物質化合物は、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリイソプレン等のポリマー、さらにポリ無水マレイン酸-1-オクタデセン等のマレイン酸およびフタル酸無水物に基づいたポリマー等の低分子量気体化学種を生成するポリマーである。熱分解中に炭素含有前駆物質化合物が多様な低分子量気体状熱分解生成物に分解される。α-ラクトースモノハイドレートの場合、熱分解生成物はCO2、CO、およびH2でそれぞれの量が20ないし35容積であり、約10容積のCH4と約3容積のエチレンを伴う。CO、H2ならびにその他の還元気体状化合物生成物がリチウム遷移金属燐酸塩、例えばLiFePO4を酸化から保護するとともにさらなる不要な高レベルの遷移金属の酸化状態、例えばFe3イオンが形成されることを防止し、なぜならそれらの化学種は還元気体化合物による反応の間に即座に還元されるためである。気相からの炭素被覆の沈着によって、従来の技術による材料に比べて著しく増加した粉末圧縮密度を有する材料が得られる後述参照。本発明の一実施形態によれば、本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩は1.5g/cm3以上、より好適には2g/cm3以上、さらに好適には2.1g/cm3以上、さらに好適には2.4g/cm3以上、特に2.4ないし2.8g/cm3の粉末圧縮密度を有する。本発明の別の好適な実施形態によれば、炭素前駆物質化合物の熱分解は750ないし850°Cの温度範囲内で実施することが好適であり、その際本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩の粉末圧縮密度が1.5g/cm3超から2.8g/cm3まで、好適には2.1ないし2.6g/cm3、さらに好適には2.4ないし2.55g/cm3の範囲で得られる。本発明の特に好適な実施形態によれば、熱分解および最終炭化が約750°Cの温度で実施され、その際本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩の粉末圧縮密度が2.5g/cm3超、好適には2.5ないし2.6g/cm3で得られる。気相からの熱分解炭素の沈着により、特に気相が例えばラクトース、ラクトース化合物あるいはセルロース等の炭水化物の熱分解によって生成される場合、極めて低い硫黄含有率を有する炭素被覆された生成物が得られる。本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩の合計硫黄含有率は、好適には0.01ないし0.15重量、より好適には0.03ないし0.07重量、最も好適には0.03ないし0.04重量の範囲である。硫黄含有率の判定は、C/S判定器ELTRACS2000による燃焼分析によって実施することが好適である。本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩は、10Ωcm以下、好適には9Ωcm以下、より好適には8Ωcm以下、さらに好適には7Ωcm以下、最も好適には5Ωcm以下の粉末抵抗を有するという利点をさらに備える。粉末抵抗の下限は好適に0.1Ωcm以上、より好適には1Ωcm以上、さらに好適には2Ωcm以上、最も好適には3Ωcm以上となる。意外なことに、本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属の粉末密度は、炭素含有前駆物質化合物の熱分解ならびにそれに続く炭化の間の温度に依存することが判明した。前述したように、本発明の一実施形態によればリチウム遷移金属燐酸塩の粒子上の熱分解炭素による被覆は700ないし850°Cにおける適宜な前駆物質化合物の熱分解によって得られ、その得られた本発明に係るリチウム遷移金属燐酸塩が約2ないし10Ωcmの粉末抵抗を有する。本発明の別の実施形態によれば、熱分解炭素の被覆は700ないし800°Cの範囲における適宜な前駆物質化合物の熱分解によって得られ、その際本発明に係るリチウム遷移金属燐酸塩が約2ないし4Ωcmの粉末抵抗を有する。750°Cにおける前駆物質化合物の熱分解の後、粉末抵抗は2±0.1Ωcmとなる。本発明の別の実施形態によれば、リチウム遷移金属燐酸塩、特にリチウム鉄燐酸塩の粒子は球状の形態を有する。本発明の枠内で球状という概念は、真球からは多様に逸脱することができるもののボール型の形体であることを意味する。長さ/幅比率が0.7ないし1.3、好適には0.8ないし1.2、さらに好適には0.9ないし1.1、特に好適には1.0前後である粒子が特に有効である。粒子の球状の形態は熱分解炭素による被覆および最終的な炭化の間に形成することが好適である。これは特に、被覆されるリチウム遷移金属燐酸塩がいわゆる熱水合成によって合成される場合である。しかしながら、被覆されるリチウム遷移金属燐酸塩の合成方法は本発明を実施する上で本質的なことではない。本発明の別の実施形態によれば、本発明に係るリチウム遷移金属燐酸塩は150mAh/g以上、より好適には155mAh/g以上、さらに好適には160mAh/g以上の比容量を有する測定条件:C/12レート、25°C、Li/Liに対して2.9Vないし4.0V。前述した本発明に係るリチウム遷移金属燐酸塩の物理的特性のため、電極内、特にリチウムイオン電池のカソード内の活性材料として使用することが極めて好適である。従って本発明の別の側面は、本発明に係るリチウム遷移金属燐酸塩のリチウムイオン二次電池のカソード内の活性材料としての使用である。本発明の別の側面は、本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩を製造するための方法である。この方法によれば、リチウム遷移金属燐酸塩粒子上の炭素質材料の薄層被覆を粒子上に均一に被覆し、その後気相による炭素の局部的な沈着を防止するために管理された方式によって炭素質材料を同じ温度あるいはより高められた温度で炭化する。前記の方法は以下の工程を含んでなる:a粒子状のリチウム遷移金属燐酸塩あるいはその前駆物質化合物を提供、b粒子またはリチウム遷移金属燐酸塩の先駆物質の粒子を炭素含有化合物の熱分解生成物を含んだ気体に曝露することによってリチウム遷移金属燐酸塩の粒子上に炭素質被覆を沈着c炭素質被覆を炭化第1の工程において、気体状の低分子量有機化学種を生成するために低温で高分子材料を分解し、その後リチウム金属燐酸塩粉末の吸着床を介してガス流を通過させることによってリチウム遷移金属燐酸塩上に炭素質材料の薄層を均一に被覆する。有機被覆の厚みはリチウム遷移金属燐酸塩材料あるいはその前駆物質の気体状低分子量有機材料に対する曝露時間、または有機気体の濃度の調節によって制御することができる。ガス流内における低分子量有機化学種の濃度を制御するために、分解された有機化学種を窒素あるいはアルゴン等の不活性担体ガス、またはCO、H2等の還元ガス、またはメタン、プロパン、プロピレン等の他の任意の市販の有機ガスと混合することができる。500°C未満の温度で分解して低分子量気体状有機化学種を生成する全てのポリマーを使用することができる。好適には、有機高分子材料が400°C未満の温度で分解される。限定されるものではないが好適な高分子材料の例は、例えばユニトックス550とすることができるポリグリコール等の多価アルコール、ポリ無水マレイン酸-1-オクタデセン、ラクトース、セルロース、ポリエチレン、ポリプロピレン等である。好適な方式において、気相中におけるリチウム金属燐酸塩の有機被覆の第1の工程は、300ないし400°Cの範囲の温度で実施される。この温度範囲においてはリチウム遷移金属燐酸塩の焼結は生じない。従って、この温度範囲における有機被覆によって全ての粒子表面が有機気体中において有機炭素質化学種の薄層によって被覆されることが保証される。全ての粒子が有機気体に対して曝露されることを保証するために、粉末を撹拌、回転炉中で回転、または流動床炉内で気体有機化学種によってフロートすることができる。本発明の別の実施形態によれば、工程b炭素質層の分解および沈着およびステップc炭素質層の最終的な炭化は、300ないし850°Cの範囲内の同じ温度で単一工程として実行することができる。被覆されるリチウム遷移金属燐酸塩および高分子材料が異なった温度で2つの異なった炉内、あるいは同じ炉の別のセクション内にそれぞれ存在可能であることは勿論である。高分子材料の蒸発によって生成されるガス流は多様な温度においてリチウム遷移金属燐酸塩の粉末あるいはその前駆物質と接触させられる。高分子材料の温度は自然の温度およびその高分子材料の分解温度に従って設定される。他方、有機気体材料に対して曝露されるリチウム金属燐酸塩の温度はそのリチウム金属燐酸塩粒子の焼結温度未満である任意の温度に設定することができる。好適な方式によれば、リチウム遷移金属燐酸塩の粒子あるいはその前駆物質は、その粒子の表面上における気体状有機化学種の凝結を補助するためにガス流の温度よりも低い温度に設定される。別の好適な実施方式によれば、リチウム金属燐酸塩の粒子あるいはその前駆物質は有機ガス流に曝露されている間に集中的に破砕され、それによってリチウム金属燐酸塩粒子あるいはその前駆物質を解凝集させるとともに一次粒子の角部上にまで有機材料を被覆する。第2の工程において、低い炭素積荷をもって均一な炭素被覆を達成するために、有機炭素質化学種によって被覆されるリチウム遷移金属燐酸塩あるいはその前駆物質が好適にはより高い温度または熱分解と同じ温度で熱処理される。総炭素積荷あるいは炭素被覆の厚みは、主に第1の工程の有機被覆によって制御される。炭素被覆の導電性は炭化温度に大きく依存し、炭化温度が高いほど導電性が良好になる。粒子の均一な有機被覆が炭素被覆方法の状態と比べて焼結を伴うことなくより高い炭化温度を可能にする。本発明の一実施形態によれば、300ないし850°C、好適には400ないし850°Cの温度で炭化時間は0.1分よりも長くなる。高い導電性を達成するために、本発明の一実施形態において700°Cの温度で炭化時間が0.1分より長くなる。他方、焼結時間が長過ぎると気相反応による炭素沈着が炭素被覆層上における炭素クラスタの形成につながることが理解される。リチウム遷移金属燐酸塩は、熱水方式、水性溶液からの析出、ゾルゲル/熱分解、固形状態反応、または溶融成形等の任意の方式によって合成することができる。リチウム金属燐酸塩粒子は炭素被覆の前に粉砕によってさらに微細な粒子に還元することができる。被覆後の炭化プロセスは、好適に300°Cないし850°C、より好適には400ないし750°Cの温度範囲で実施する。高い導電性を達成するとともに気相中における上昇した温度下での焼結ならびに表面上のさらに過大な炭素成長を防止するために、炭化時間は0.1分ないし10時間とする。好適な適用方式において、有機被覆の厚みは0.5ないし10nm、好適には1ないし7nmの範囲で制御され、さらに別の実施形態によれば1ないし3nmの範囲で制御される。本発明の方法において使用されるリチウム遷移金属燐酸塩は次式1の化合物である:LiM′yM′′xPO41ここでM′′はFe,Co,Ni,およびMnの一群から選択される少なくとも1つの遷移金属で、M′はM′′と別のものであるとともにCo,Ni,Mn,Fe,Nb,Ti,Ru,Zr,B,Mg,Zn,Ca,Cu,Crあるいはそれらの組み合わせからなる一群の中から選択され、0<x≦1および0≦y<1である。典型的に好適な化合物は例えばLiNbyFexPO4,LiMgyFexPO4,LiByFexPO4,LiMnyFexPO4,LiCoyFexPO4,LiMnzCoyFexPO4でありその際0<x≦1および0≦y,z<1とされる。本発明のさらに別の実施形態によれば、本発明の方法において使用されるリチウム遷移金属燐酸塩は次式2の化合物である:LiFexMn1-x-yMyPO42その際MはSn,Pb,Zn,Mg,Ca,Sr,Ba,Co,TiおよびCdからなる一群から選択されるII価の金属とされ、その際x<1、y<0.3かつxy<1が成立する。前述したように、本発明の方法の工程aで使用されるリチウム遷移金属燐酸塩は、例えば固形状態合成、熱水合成、水性溶液からの析出、または火炎噴射熱分解等の当業者において周知の方式によって合成することができる。本発明の別の実施形態によれば、リチウム遷移金属燐酸塩は本発明方法の工程bにおいて合成することもできる。この場合、リチウム遷移金属燐酸塩の前駆物質化合物、すなわち最終的なII価状態あるいは還元可能な高位原子価状態の遷移金属前駆物質と、LiOH等のリチウム化合物と、炭酸リチウム等とびリン酸水素等の燐酸塩化合物のみが混合され、最終的なリチウム遷移金属燐酸塩への反応はIIより高位の原子価を有する前駆物質遷移金属化合物の還元が必要な際に炭素が消費されるため粒子の初期被覆の前/間に実施される。本発明に係る方法のさらに別の実施形態によれば、本発明に係る電極材料に加えてさらに別のリチウム金属酸素化合物が工程a内で供給される。この添加剤は、本発明に係るリチウム遷移金属燐酸塩のみを単一の活性材料として含有する活性材料に比べ、追加的に混合されるリチウム金属酸素化合物の性質に応じて約10ないし15までエネルギー密度を増加させる。前記別のリチウム金属酸素化合物は、置換されたあるいは置換されていないLiCoO2、LiMn2O4、LiNi,Mn,CoO2、LiNi,Co,AlO2およびLiNiO2、ならびにLiFe0.5Mn0.5PO4およびLiFe,MnPO4およびそれらの混合物から選択することが好適である。前述したように、炭素含有前駆物質化合物は炭水化物化合物あるいはポリマーとすることが好適である。典型的な前駆物質化合物は、例えばラクトース、スクロース、グルコース、スターチ、セルロース等の炭水化物である。ポリマーには、ポリスチレンブタジエンブロックコポリマー、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリマー、ポリグリコール等の多価アルコール、マレイン酸およびフタル酸無水物に基づいたポリマー、ベンゾール、アントラセン、トルエン、ペリレン等の芳香族化合物、ならびに当業者において周知されているその他の全ての適切な化合物および/またはその組み合わせを使用することができる。本発明の視野において、前駆物質化合物を炭水化物、特に糖から選択することが極めて好適であり、中でもラクトースあるいはラクトース化合物またはセルロースから選択することが極めて好適である。最も好適なものはα-ラクトースモノハイドレートである。前述したように、さらに例えばユニトックス550とすることができるポリグリコール等の多価アルコール、または例えばポリ無水マレイン酸-1-オクタデセン等のマレイン酸およびフタル酸無水物に基づいたポリマーも好適である。熱分解中に炭素含有前駆物質化合物が分解される。α-ラクトースモノハイドレートの場合、熱分解生成物はCO2、CO、およびH2でそれぞれの量が20ないし35容積であり、約10容積のCH4と約3容積のエチレンを伴う。CO、H2ならびにその他の還元気体状化合物生成物がリチウム遷移金属燐酸塩あるいは生成されたリチウム遷移金属燐酸塩を本発明に係る方法の実施中に酸化から保護する。さらに、前記化合物は遷移金属の不要な高位の原子価を還元するために有用であり、例えばLiFePO4の場合該当する構造内あるいは該当する初期材料内に存在し得るFe3を還元するために有用である。本発明に係る方法は、炭素被覆された粒子上リチウム遷移金属燐酸塩を提供し、それはリン化物相を含まないものとなり、例えばLiFePO4の場合結晶Fe2Pを含まない。リン化物相の存在あるいは不在はX線回析によって判定される。前述したように、被覆されるリチウム遷移金属燐酸塩の粒子あるいはそれの前駆物質化合物と熱分解される炭素含有前駆物質化合物が互いに直接的に接触しないような反応室内で熱分解を行うことが好適である。沈着率を高めるために通常被覆される粒子が気相よりも低い温度を有することが好適である。リチウム遷移金属燐酸塩は沈着の間に300ないし850°Cの温度に曝すことが好適である。本発明の特定の実施形態によれば、その温度が熱分解の温度と等しくなる。本発明の別の実施形態によれば、被覆が流動床内で実施され、すなわちリチウム遷移金属燐酸塩の粒子および/またはその前駆物質化合物が流動床内に設定され、熱分解生成物を含んだ気相がその流動床を介して通流する。それによって極めて均一な粒子の被覆が得られるとともに、被覆された粒子の球形態の形成が流動床を使用しない気相からの被覆と比べてさらに増加する。本発明に係る方法の気相からの炭素被覆の沈着により、炭素が均一に被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩の粒子が提供される。この粒子は極めて少ない炭素総量を有するとともに、炭素前駆物質化合物の熱分解温度によって制御することができる極めて高い粉末圧縮密度を備え、結果として極めて低い抵抗を有する材料が提供される。本発明の枠内において均一という概念は、例えば国際公開第02/923724号パンフレットによるいわゆるブリッジカーボンの場合のような炭素粒子の凝集はリチウム遷移金属燐酸塩の粒子上に存在せず、むしろ各単一の炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩粒子がいずれも別の粒子から分離され、均一かつ連続的な炭素被覆を有することを意味する。このことは、例えば他の方法では発生するような炭素クラスタまたは被覆層内における不均一な炭素の拡散が本発明の方法によって得られる炭素被覆された粒子の表面上には存在しないことを意味する。本発明の一実施形態によれば、本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩の炭素含有率は熱分解が300ないし500°Cの温度で実施される場合に0.7ないし0.9重量の範囲になる。本発明の別の実施形態によれば、本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩は熱分解および炭化が800ないし850°Cの温度で実施される場合に0.6ないし0.8重量の炭素含有率を有する。本発明のさらに別の実施形態によれば、本発明に係るリチウム遷移金属燐酸塩は熱分解および炭化が600ないし700°Cの温度で実施される場合に0.9ないし0.95重量の炭素含有率を有する。本発明に係る方法によって得られる材料の粉末圧縮密度は1.5g/cm3以上、より好適には2g/cm3以上、さらに好適には2.1g/cm3以上、さらに好適には2.4g/cm3以上、特に2.4ないし2.8g/cm3となる。総炭素含有率の場合と同様に、粉末圧縮密度も熱分解温度に依存して変動可能である。熱分解および炭化が750ないし850°Cの温度範囲内で実施される場合、1.5g/cm3超から2.8g/cm3まで、好適には2.1ないし2.6g/cm3、さらに好適には2.4ないし2.55g/cm3の範囲の粉末圧縮密度が得られる。熱分解および炭化が約750°Cの温度で実施される場合、粉末圧縮密度が2.5g/cm3超、好適には2.5ないし2.6g/cm3で得られる図3参照。本発明に係る方法によって得られ炭素被覆される材料の粉末抵抗は10Ωcm以下、好適には9Ωcm以下、より好適には8Ωcm以下、さらに好適には7Ωcm以下、最も好適には5Ωcm以下となる。粉末抵抗の下限は0.1Ωcm以上、より好適には1Ωcm以上、さらに好適には2Ωcm以上、さらに好適には3Ωcm以上となる。本発明に従って製造される材料は、前駆物質化合物の熱分解および続く炭化が約700ないし850°Cの温度で実施される場合に約2ないし10Ωcmの粉末抵抗を有する。前駆物質化合物の熱分解および続く炭化が約700ないし800°Cの温度で実施される場合、本発明に係る材料は約2ないし4Ωcmの粉末抵抗を有する。熱分解が約750°Cの温度で実施される場合、得られる材料は約2±1Ωcmの粉末抵抗を有する。本発明に係る方法により、極めて低い硫黄含有率を有する製品を製造することができる。製品の硫黄含有率は、好適には0.01ないし0.15重量、より好適には0.03ないし0.07重量、最も好適には0.03ないし0.04重量の範囲である。本発明に係る方法により、球状形態を有するリチウム遷移金属燐酸塩の粒子が好適に製造される。球状という概念は前述の定義の通りである。前述したように、本発明に従って得られる粒子は、0.7ないし1.3、好適には0.8ないし1.2、さらに好適には0.9ないし1.1、特に好適には1.0前後である長さ/幅比率を有する。被覆される粒子の球状の形態は、使用されるリチウム遷移金属燐酸塩の粒子の形状にかかわらず被覆の間に形成される。特定の理論に限定するものではないが、この炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩粒子の球状形態によって、単純なボール型の粒子に比べてより高い収容密度を達成し得ると推定される。従ってより高い粉末圧縮密度が達成され、その電極密度ならびに電池容量に対する影響は前述したとおりである。本発明によれば、前述したように、本発明に係る方法の実行において使用される前にリチウム遷移金属燐酸塩をどのように合成するかは本質的なことでない。すなわちリチウム遷移金属燐酸塩は、いわゆる固形状態合成、熱水合成、または水性溶液からの析出、または当業者において周知のその他の方式によって生成することができる。さらに、前述したようにリチウム遷移金属燐酸塩の合成を適宜な前駆物質化合物の粒子の被覆の間にあるいはその前に一工程内で実施することも可能である。しかしながら、熱水式に合成されたリチウム遷移金属燐酸塩の使用が本発明に係る方法において特に好適であることが判明している。通常熱水プロセスによって得られたリチウム遷移金属燐酸塩は、固形状態合成によって得られたリチウム遷移金属燐酸塩と比べて少ない不純物を有する。本発明に従って製造される炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩は150mAh/g以上、より好適には155mAh/g以上、さらに好適には160mAh/g以上の比容量を有する。本発明の別の側面は、本発明に係るリチウム遷移金属燐酸塩あるいはそれの混合物を活性材料として含んだ電極である。電極はカソードとすることが好適である。本発明に係る活性材料は従来の材料に比べてより高い圧縮密度を有するため、従来の材料を使用した場合に比べて著しく増加した電極活性材料密度がもたらされる。従ってその種の電極を使用することによって電池の容量も増大する。典型的な電極成形体は前述した活性材料に加えてさらに結合剤を含む。結合剤としては、例えばポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリ弗化ビニリデンPVDF、ポリ弗化ビニリデン-六弗化プロピレン共重合体PVDF-HFP、エチレンプロピレンジエンターポリマーEPDM、テトラフルオロエチレン-六弗化プロピレン共重合体、酸化ポリエチレンPEO、ポリアクリロニトリルPAN、ポリメチルメタクリレートPMMA、カルボキシメチルセルロースCMC、ならびにそれらの派生物および混合物等の当業者において周知である任意の結合剤を使用することができる。電極成形体中の結合剤の量は約2.5ないし10重量である。本発明の別の実施形態によれば、本発明に係る炭素被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩を活性材料として有する電極がさらに別のリチウム金属酸素化合物リチウム金属酸化物を含むことが好適である。この添加剤は、本発明に係るリチウム遷移金属燐酸塩のみを単一の活性材料として含有する活性材料に比べ、追加的に混合されるリチウム金属酸素化合物の性質に応じて約10ないし15までエネルギー密度を増加させる。前記別のリチウム金属酸素化合物は、置換されたあるいは置換されていないLiCoO2、LiMn2O4、LiNi,Mn,CoO2、LiNi,Co,AlO2およびLiNiO2、ならびにLiFe0.5Mn0.5PO4およびLiFe,MnPO4およびそれらの混合物から選択することが好適である。本発明の特定の実施形態によれば、電極成形体中で活性材料と共に追加的な導電性の添加剤を使用することを排除することもでき、すなわち電極成形体中には活性材料と結合剤のみが含まれることとなる。本発明の別の実施形態によれば、例えばカーボンブラック、ケッチェンブラック、アセチレンブラック、グラファイト等の導電性添加剤が約2.5ないし20重量、好適には10重量未満の量で成形体中に存在することが好適である。特に好適なものは、例えば95重量の活性材料と2.5重量の結合剤と2.5重量の追加的な導電性添加剤からなる電極成形体である。本発明に係る電極は、特に1.5g/cm3超、好適には1.9g/cm3超、特に好適には2ないし2.2g/cm3の電極密度を有する。本発明に係る電極のC/10における固有放電容量は140ないし160mAh/g、好適には150ないし160mAh/gの範囲である。電極の製造のために、通常適宜な溶媒中、例えばNMPN-メチルピロリドン中にスラリが用意される。その後、結果として得られた懸濁液を例えばアルミ箔等の適宜なサポート上に被覆する。さらに、被覆された電極材料を液圧プレスによって5ないし10t、好適には7ないし8tの圧力をもって1ないし8回、好適には3ないし5回プレスする。本発明によれば、プレスをさらにカレンダープレスまたはローラによって実施することもできるが、好適にはカレンダープレスである。本発明の別の側面は、本発明に係る電極をカソードとして含んだリチウムイオン二次電池であり、従来のリチウムイオン二次電池に比べてより高い容量をもたらすより高い電極密度を備えた電池が得られる。従って、本発明に係るリチウムイオン電池は小さな寸法で提供することができるため特に自動車内での使用が可能となる。次に、本発明の詳細について添付の図面ならびに後述する例を参照しながら説明するが、それらによって本発明の範囲が限定されるものではないことが理解される。1.方法BET比表面積の判定はDINISO9277に従って実施された。粒子大分布の判定はISO13320に従ってマルバーンマスターサイザ2000を使用してレーザグラニュロメトリによって実施された。炭素測定は、米国ミシガン州セントジョセフ市のLECOCorp社製レコCR12カーボンアナライザを用いたいわゆるLECO測定によって、またはC/SアナライザELTRACS2000ELTRA測定上で実施した。硫黄測定はC/SアナライザELTRACS2000上で実施した。TEM測定は日立製S-4700装置を使用して実施した。X線回析XRD測定は、グラファイトモノクロメータと可動のスリットを備えCuKα30kV,30mAを使用するフィリップス社製のX′pertPW3050装置上で実施した。電極箔基板粒子被覆の測定に対して、その箔はブラッグブレンターノ条件に従ってフォーカシングサークルに対して接線状かつ平坦に配置する。圧縮密度と粉末抵抗の判定は、三菱製MCP-PD51タブレットプレス装置とロレッタGPMCP-610抵抗測定器によって同時に実施し、可能性のある酸素および湿気による悪影響を防止するために窒素を充填したグローブボックス内に抵抗測定器を設置した。タブレットプレス装置の液圧付勢は、手動液圧プレス装置エナーパックPN80-APJ最大10.000psi/700バールによって実施した。4gの本発明に係る試料の計測は上記の装置の製造者によって推奨された設定で実施した。粉末抵抗を以下の数式で計算した:粉末抵抗[Ω/cm]=抵抗[Ω]×厚み[cm]×RCFRCF数値は装置に依存した数値であり、試料ごとに製造者の推奨に従って決定される。圧縮密度は以下の数式で計算した:一般的な許容誤差は最大3である。欧州特許第1049182号B1明細書に係る従来例の炭素被覆を、同明細書の例3に従いスクロースに代えてα-ラクトースモノハイドレートを適宜な量で使用するという変更を加えて実施した。2.例例1国際公開第05/051840号パンフレットに記載された方法を使用し熱水反応によってLiFePO4を合成したズードヘミー株式会社より市販で入手も可能。得られた材料のSEM画像が図17に示されており、ナノサイズの一次粒子の幾らかの凝集が観察される。LiFePO4粉末をジルコニアるつぼ内に投入し密封されガス流入口とガス排出口を備えたステンレススチール容器内に載置した。LiFePO4るつぼの他にユニトックスU550ポリマーを含んだ別のジルコニアるつぼも同じスチール容器内に載置した。その密封されたスチール容器に加熱前にアルゴンを1時間フラッシュした。その後材料を6°C/分の加熱速度で400°Cまで加熱し2時間アルゴン流の保護下で保持し、続いて炉を冷却した。米国ミシガン州セントジョセフ市のLECOCorp社製レコCR12カーボンアナライザを用いたLECO測定により、2.38重量の炭素の結果が得られた。SEM分析によれば、粒子形状の明確な変化は観察されない。一次粒子の凝集が図18に示されている。粒子表面上に累積した炭素質材料の過剰は存在しない。図19のTEM画像に示されるように、約2nmの厚みを有する炭素質材料の薄層がLiFePO4粒子の表面上に被覆され、また被覆の厚みは極めて均一になっている。低い倍率のTEM観測では累積した炭素が見られない。例2例1の記載のような有機炭素質被覆を400°Cの温度下で気相中において実施した。続いて、炭素質化学種によって被覆されたリチウム遷移金属燐酸塩をアルゴン流の保護下において1時間700°Cの温度でさらに炭化させた。図20に、炭素被覆された材料のSEM画像が示されている。粒子表面上に炭素の顕著な過剰は確認されなかった。明確な粒子の焼結も観察されなかった。しかしながら、TEM観測によって粒子表面上に均一な炭素の薄層が観察された。LECO測定により、1.3重量の炭素含有率の結果が得られた。炭素被覆層の厚みは、ガス流中の低分子量材料の濃度を調節するか、または第1の有機被覆工程内のリチウム金属燐酸塩のガス曝露時間を調節することによって正確に制御することができる。比較例1この比較例によれば、同じ原料のLiFePO4材料を米国特許第6855273号明細書および米国特許第6962666号明細書欧州特許第1049182号B1明細書に対応に記載された方法を使用して炭素被覆した。ラクトースを水に溶解する方法を介して10重量のラクトースをLiFePO4に添加し、その後LiFePO4およびラクトースを水中でスラリにし、その後乾燥させた。炭化も箱型炉内の同じスチール容器中で実施した。ラクトースで被覆されたLiFePO4をアルゴンで1時間フラッシュし、その後6°C/分の加熱速度で700°Cまで加熱しアルゴン流の保護下で1時間保持した。LECO測定により、炉で冷却された黒粉に2.2重量の炭素の結果が得られた。図21に示されるように、粒子表面のいくつかの領域上に多くの過剰炭素が累積されていることがSEM分析によって観察された。図22に示されるように、殆どの粒子が炭素層によって被包されていることがTEM観測によって観察された。粒子表面上の炭素層は均一な厚みを有していない。いくつかの表面領域は極めて厚い炭素層で被覆され、他方いくつかの表面領域は極めて薄い炭素層で被覆されている。場所によっては明確な炭素被覆が確認できない。比較例2この比較例によれば、同じ原料のLiFePO4材料を気相反応によって被覆した。この比較例によれば、1gのLiFePO4粉末をアルゴンで1時間フラッシュし、その後50のアルゴンと50の天然ガスの混合ガスで連続的に10分間フラッシュした。その後、粉末を6°C/分の加熱速度で加熱し、前記と同じ混合ガスの存在下において400°Cの温度で2時間保持した。続いて、その試料を700°Cまで加熱し、最終工程において前記と同じガス気体中で1時間の処理を施す。図23には、気相炭素被覆で得られた炭素被覆された材料のSEM画像が示されている。LiFePO4粒子が大きな凝集体に焼結されていることが確認される。さらに粒子が激しく焼き付いていることがTEM観測によって確認される。気相中でさえも、LiFePO4粒子表面上に大きな炭素クラスタが成長していることも明らかである図24参照。LECO測定により、0.24重量の炭素含有率の結果が得られた。例3FePO4を原点としての炭素被覆されたLiFePO4の合成aLiFePO4の合成セラミック篩フィルタによって上下に分離された2つの区画を有するセラミックチューブを設ける。上方の区画はFePO4×2H2OとLi2CO3の理論混合物を合計95重量で収容し、下方の区画は5重量のユニトックス550ペレットを収容した。熱分解によって生成されたガスのうちのいくらかがチューブの下に漏出し上方の区画内の固体を回避することがあり得るため、ポリマーの量は例13.6ないし4.5重量よりもわずかに大きくなった。緩やかに嵌合する蓋を支承するセラミックるつぼ内にチューブを載置し、それによって熱分解ガスが反応器から急速に漏出しないようにするとともに圧力の形成を防止する。るつぼを不活性の窒素ガスの存在下で炉内に載置した。るつぼを400°Cまで加熱し、その400°Cを2時間保持し、その後室温まで冷却した。続いて、特に生成物を測定するために、上方の区画内の固体生成物にXRD分析を施す。純粋なLiFePO4が少量のFePO4およびLi4P2O7と共に得られた。b炭素被覆b.1最初の被覆5重量に代えて8重量の工程aのユニトックスペレットを使用し、炭素被覆と0.9重量の炭素含有率ELTRA測定を有する生成物が得られた。b.2後続の被覆工程aで得られた純粋なLiFePO4の炭素被覆を例1および例2と同様に実施した。生成物の炭素含有率は例2と同様であったLECOおよびELTRA測定。例4流動床内における被覆熱水式に得られたLiFePO4ズードヘミー株式会社から市販を400°Cの温度下の流動床反応器中においてN2ガス流内で流動化させた。別個の容器中でα-ラクトースモノハイドレートを分解した。流動床反応器を750°Cまで過熱する間に、分解生成物を流動化ガスN2流と混合した。1時間後、炭素被覆が沈着した。得られた材料は以下のようにサンプル3bと同様の特性を示した:D100.21μmD500.70μmD902.48μmBET表面積:10m2/g圧縮密度:2.44g/cm3粉末抵抗:3Ωcm炭素含有率:0.84重量ELTRA硫黄含有率:0.05重量比容量C/12で測定:152mAh/g例5本発明に係る炭素被覆および欧州特許第1049182号B明細書に係る炭素被覆内における300°Cから850°Cまでの間の温度変化8サンプルの粒子状LiFePO4ズードヘミー株式会社から市販、熱水式に合成を8個の異なったるつぼ内に収容した。さらに、α-ラクトースモノハイドレートも8個のるつぼ内に収容した。各実施回につき、LiFePO4を収容した1個のるつぼとα-ラクトースモノハイドレートを有する1個とを炉内で互いに分離して載置した。実施回毎に300から850°Cのそれぞれ異なった温度に両方のるつぼを炉内で加熱した。LiFePO4を収容したるつぼはα-ラクトースモノハイドレートを収容したるつぼと比べて低い温度約50°C低いで加熱した。ラクトース化合物はいずれの温度においてもラクトースの熱分解生成物を含んだ気相を生成しながら分解され、結果として上述したような炭素被覆されたLiFePO4粒子が形成された炭素含有率はELTRAによって測定。図25aはサンプル3bのTEM画像であり、リチウム遷移金属燐酸塩粒子の周りに均一な炭素被覆が見られる。図25bは図25aのTEM画像の拡大版であり、6.7から5.1nmで変動する極めて小さい厚み変動を有するという炭素被覆の均一性が確認される。表1に異なった実施回毎の概要を示す:図1には、表1に示されている本発明に従って被覆されたLiFePO4のサンプルの粒子大分布D10,D50,D90の概要が欧州特許第1049182号B1明細書の例3ラクトースモノハイドレートも有するに従って被覆されたLiFePO4と比較し300°Cから850°Cまでの温度に対応して示されている。本発明に従って製造されたLiFePO4の粒子大分布のD90値は、1.29μmサンプル8b、300°Cの熱分解温度ないし2.63μmサンプル3b、750°Cの熱分解温度の範囲で変動する。一方、欧州特許第1049182号B1明細書の例3に従って製造された炭素被覆LiFePO4のD90値は顕著に高くなるサンプル1aの5.81からサンプル7aの14.07まで。本発明に係るLiFePO4のD50値は、0.39μmサンプル8b、300°Cの熱分解温度ないし0.81μmサンプル2b、800°Cの熱分解温度の範囲で変動する。一方、欧州特許第1049182号B1明細書の例3に従って製造された炭素被覆LiFePO4のD50値は、0.33μmサンプル8a、300°Cの熱分解温度ないし0.48μmサンプル1a、850°Cの熱分解温度の範囲で変動する。しかしながら、本発明に係るLiFePO4のD10値は0.19μmサンプル8bないし0.22μmサンプル3bおよび1bの範囲で変動し、欧州特許第1049182号B1明細書の例3に係る炭素被覆されたLiFePO4のD10値は0.17μmサンプル8aないし0.20μmサンプル1aの範囲で変動する。以上のことから、本発明に係るLiFePO4のD90値が欧州特許第1049182号B1明細書の例3に従って得られる炭素被覆されたLiFePO4のD90値に比べて全ての温度について著しく低くなることが理解される。図2には、本発明に従って被覆されたLiFePO4のBET表面積サンプル1bの7.7m2/gからサンプル8bの13m2/gまでが欧州特許第1049182号B1明細書の例3に係る炭素被覆されたLiFePO4サンプル1aの15.4m2/gからサンプル5aおよび6aの21m2/gまでと比べて著しく小さいことが示されている。BET表面積が小さいほど高い圧縮密度が提供され、従って電極密度が増加する。従って、本発明に係るLiFePO4を電極内の活性材料として使用することによって電池の容量も増加させることができる。図3には、本発明に従って被覆されたLiFePO4の粉末圧縮密度と粉末抵抗の間の相関図が欧州特許第1049182号B1明細書の例3に係る炭素被覆されたLiFePO4と比較して示されており、いずれも300ないし850°Cの範囲内の表1に示された温度で製造されている。本発明に従って被覆された材料の粉末圧縮密度は300°Cサンプル8bから増加して750°Cサンプル3bにおいて約2.53g/cm3の最大値に到達する。その後初めて、より高い温度で粉末圧縮密度が2.29g/cm3サンプル1bに低下する。粉末抵抗は、本発明に係る材料について500°Cサンプル6bからのみ測定されていて、500°Cから750°Cサンプル3bまでの範囲で約2Ωcmの最小値まで低下し、その後850°Cサンプル1bまでの範囲で25Ωcmの最大値に増加する。粉末圧縮密度と粉末抵抗の間の相関性は、750°Cにおいて圧縮密度の最大値と粉末抵抗の最小値が得られることが明確に示されている。欧州特許第1049182号B1明細書の例3に係る炭素被覆されたLiFePO4の粉末圧縮密度は300ないし600°Cサンプル8aからサンプル5aの温度範囲でより高くなっており、700°Cサンプル4aにおいて本発明に係る材料700°Cのサンプル4bと殆ど等しくなる。しかしながら、700°C超の温度においては本発明に係る材料の数値に相応しない。従って、欧州特許第1049182号B1明細書に従って被覆された材料の粉末抵抗も本発明に係る材料と比べて全体的に著しく高くなり、その最小値は850°Cサンプル1b9Ωcmである。図4には表1の各サンプルの炭素含有率および硫黄含有率が示されている。本発明に従って製造された材料は0.66サンプル1bから最大で0.93サンプル5bまで範囲の低い炭素含有率を有し、一方欧州特許第1049182号B1明細書の例3に係る炭素被覆されたLiFePO4は2重量超サンプル1aの2.25重量からサンプル8aの293重量の炭素含有率を有する。α-ラクトースモノハイドレートである熱分解用の前駆物質化合物と気相被覆の使用によって本発明に係る炭素被覆されたLiFePO4に対して極めて低い硫黄含有率が得られ、最も低い数値は600°Cサンプル5b,0.09重量から850°Cサンプル1b,0.03重量の範囲で得られ、一方従来の炭素被覆されたLiFePO4に対しては0.09重量サンプル5aから0.07重量サンプル1aの数値が得られる。低い硫黄含有率が本発明に係る材料の導電性の向上につながる。本発明に従って得られたLiFePO4は殆ど相純粋となる。XRD計測において、850°Cで製造されたサンプルであっても、少量のLi3PO4およびLi4P2O7を除けば、結晶Fe2Pもその他の不純物の相も確認されない。従って、本発明に従って気相で被覆されたLiFePO4は高い温度においてさえも還元に対して安定することが推定される。本発明に従って炭素被覆されたLiFePO4の比容量図5ないし図12参照は400°Cからの温度において150mAh/g付近となる。500ないし750°Cの温度範囲で被覆された各サンプルは150mAh/g超の容量を有する。しかしながら、炭素被覆を有する欧州特許第1049182号B1明細書の例3に従って製造されたLiFePO4はより劣等な数値を示す。加えて、本発明に従って製造されたLiFePO4は極めて良好な放電レートを有する図13ないし図15参照。例6:電極の作成一般的な電極組成体成形体が、85重量の活性材料すなわち本発明に係る炭素被覆された遷移金属燐酸塩と10重量のSuperPカーボンブラックと5重量のPVdFポリ弗化ビニリデンを含んでいる。スラリを用意し、その際最初にMNPN-メチルピロリドン中の10重量のPVdF21216および導電性添加剤SuperPカーボンブラックを用意し、適宜な活性材料を添加する前にさらにMNPで希釈した。得られた粘性の懸濁液をドクターブレードによってアルミ箔上に被覆した。被覆されたアルミ箔を減圧下において80°Cで乾燥させた。この箔から直径1.3cmの円形を切り出し、計量するとともに2枚のアルミ箔の間で8tの圧力によって1分間の液圧プレスを4回実施した。電極の厚みおよび密度を測定した。その後電極を、Buchi乾燥炉内で減圧しながら130°Cで一夜にわたって乾燥させた。前述した方法は複数回の高圧による電極のプレスを含み、比較可能な結果をもたらす。前述した方法によれば、活性材料として炭素被覆されたLiFePO4を有する電極密度の数値が、2.04g/cm3から最大で2.07g/cm3の範囲で測定された図16。それらの数値は、特に750ないし850°Cで製造されたサンプルによって得られた。特定の理論に限定するものではないが、上記の発見から、本発明に係る気相被覆と比較的に低い炭素含有率との組み合わせが本発明に係る電極に関して観察される高い電極密度に対する理由であり得るという結論が許容可能になる。"