"燃料噴射弁を備えた内燃機関において、燃料噴射弁の燃料噴射孔を画成する壁面である噴孔画成壁面、該噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の入口近傍の燃料噴射弁の壁面、および、前記噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の出口近傍の燃料噴射弁の壁面の少なくとも1つから構成される噴孔壁面に堆積しているデポジットの少なくとも一部を前記噴孔壁面から剥離させる力であるデポジット剥離力に影響を与える要因を表す複数のパラメータを用いて前記噴孔壁面から剥離するデポジットの量であるデポジット剥離量を算出することによってデポジット剥離量を推定するデポジット剥離量推定装置であって、前記複数のパラメータの1つが燃料噴射弁の燃料噴射孔から噴射される燃料の圧力であり、前記複数のパラメータの別の1つが燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力であるデポジット剥離量推定装置。燃料噴射弁を備えた内燃機関において、燃料噴射弁の燃料噴射孔を画成する壁面である噴孔画成壁面、該噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の入口近傍の燃料噴射弁の壁面、および、前記噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の出口近傍の燃料噴射弁の壁面の少なくとも1つから構成される噴孔壁面に堆積しているデポジットの量であるデポジット堆積量を算出することによってデポジット堆積量を推定するデポジット堆積量推定装置において、請求項1に記載のデポジット剥離量推定装置を有し、デポジットを構成するデポジット構成物質の生成量がデポジット構成物質生成量として推定されると共に前記デポジット剥離量推定装置によってデポジット剥離量が推定され、前記デポジット構成物質生成量から前記デポジット剥離量を差し引くことによってデポジット堆積量が算出されるデポジット堆積量推定装置。予め定められた期間中のデポジット剥離量が算出され、前記予め定められた期間中に燃料噴射弁からの燃料噴射が複数回実行される場合において、前記予め定められた期間中における各燃料噴射の実行時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力のうち最も低い圧力がデポジット剥離量の算出に用いられる燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力として採用される請求項1に記載のデポジット剥離量推定装置または請求項2に記載のデポジット堆積量推定装置。燃料噴射弁を備えた内燃機関において、燃料噴射弁の燃料噴射孔を画成する壁面である噴孔画成壁面、該噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の入口近傍の燃料噴射弁の壁面、および、前記噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の出口近傍の燃料噴射弁の壁面の少なくとも1つから構成される噴孔壁面に堆積しているデポジットの量であるデポジット堆積量を算出することによってデポジット堆積量を推定するデポジット堆積量推定装置において、デポジットを構成するデポジット構成物質として生成される物質の量がデポジット構成物質生成量として推定されると共に前記噴孔壁面から剥離するデポジットの量であるデポジット剥離量が燃料噴射弁の燃料噴射孔から噴射される燃料の圧力を用いて推定され、前記デポジット構成物質生成量から前記デポジット剥離量を差し引くことによって暫定的なデポジット堆積量が算出され、燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力を考慮して前記暫定的なデポジット堆積量を補正することによって最終的なデポジット堆積量が算出されるデポジット堆積量推定装置。予め定められた期間中のデポジット剥離量が算出され、前記予め定められた期間中に燃料噴射弁からの燃料噴射が複数回実行される場合において、前記予め定められた期間中における各燃料噴射の実行時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力のうち最も低い圧力が暫定的なデポジット堆積量の補正に用いられる燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力として採用される請求項4に記載のデポジット堆積量推定装置。ところで、特許文献1に記載の技術では、1機関サイクル中の燃料噴射回数と燃料噴射圧とを考慮してデポジット剥離量を推定している。しかしながら、デポジット剥離量をより正確に推定し、ひいては、デポジット堆積量をより正確に推定するためには、デポジット剥離量の推定またはデポジット堆積量の推定にこれら1機関サイクル中の燃料噴射回数や燃料噴射圧以外の要素を考慮する必要があることが本願の発明者の研究によって明らかになった。そこで、本発明の目的は、デポジット剥離量またはデポジット堆積量を正確に推定することにある。本願の発明は、燃料噴射弁を備えた内燃機関において、燃料噴射弁の燃料噴射孔を画成する壁面である噴孔画成壁面、該噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の入口近傍の燃料噴射弁の壁面、および、前記噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の出口近傍の燃料噴射弁の壁面の少なくとも1つから構成される噴孔壁面に堆積しているデポジットの少なくとも一部を前記噴孔壁面から剥離させる力であるデポジット剥離力に影響を与える要因を表す複数のパラメータを用いて前記噴孔壁面から剥離するデポジットの量であるデポジット剥離量を算出することによってデポジット剥離量を推定するデポジット剥離量推定装置に関する。そして、本発明では、前記複数のパラメータの1つが燃料噴射弁の燃料噴射孔から噴射される燃料の圧力であり、前記複数のパラメータの別の1つが燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力である。本発明によれば、デポジット剥離量を正確に推定することができる。すなわち、デポジット剥離量に影響する要因として燃料噴射圧すなわち、燃料噴射弁の燃料噴射孔から噴射される燃料の圧力が挙げられる。つまり、燃料噴射圧が変動すればデポジット剥離量も変動する。しかしながら、燃料噴射圧が一定であっても燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力以下この圧力を出口雰囲気圧力というに応じてデポジット剥離量が異なる。つまり、燃料噴射圧が一定であっても出口雰囲気圧力が比較的高ければ燃料噴射圧と出口雰囲気圧力との間の差圧が比較的小さいことから、デポジット周辺を流れる燃料すなわち、燃料噴射孔の入口に流入し、燃料噴射孔内を流れ、燃料噴射孔の出口から流出する燃料の流速が比較的遅い。このため、デポジット周辺を流れる燃料からデポジットに与えられる剪断作用の強度が比較的弱く、また、デポジット周辺に発生するキャビテーションにおけるエロ-ジョンの強度も比較的弱い。逆に、燃料噴射圧が一定であっても出口雰囲気圧力が比較的低ければ燃料噴射圧と出口雰囲気圧力との間の差圧が比較的大きいことから、デポジット周辺を流れる燃料の流速が比較的速い。このため、デポジット周辺を流れる燃料からデポジットに与えられる剪断作用の強度が比較的強く、また、デポジット周辺に発生するキャビテーションにおけるエロ-ジョンの強度も比較的強い。ここで、上記剪断作用の強度が弱ければその分だけデポジット剥離量が少なく、上記エロ-ジョンの強度が弱ければその分だけデポジット剥離量が少ない。逆に、上記剪断作用の強度が強ければその分だけデポジット剥離量が多く、上記エロ-ジョンの強度が強ければその分だけデポジット剥離量が多い。つまり、出口雰囲気圧力が高ければその分だけデポジット剥離量が少なく、逆に、出口雰囲気圧力が低ければその分だけデポジット剥離量が多いのである。このように、本願の発明者の研究により、出口雰囲気圧力がデポジット剥離量に影響することが明らかになった。したがって、デポジット剥離量をより正確に推定しようとすれば、デポジット剥離量の推定においてデポジット剥離量に対する出口雰囲気圧力の影響を考慮すべきである。本発明では、デポジット剥離量の推定に出口雰囲気圧力を考慮していることから、本発明によれば、デポジット剥離量を正確に推定することができるのである。なお、本発明は燃料噴射弁の噴孔壁面から剥離するデポジットの量を推定するデポジット剥離量推定装置であるから、本発明は噴孔壁面にデポジットが堆積する燃料噴射弁を備えた内燃機関であれば如何なる内燃機関にも適用可能である。したがって、本発明における燃料噴射弁は、噴孔壁面にデポジットが堆積するのであれば、特定の燃料噴射弁に限定されず、例えば、燃料を燃焼室に直接噴射することができるようにその先端が燃焼室内に露出されているタイプの燃料噴射弁いわゆる筒内噴射タイプの燃料噴射弁であってもよいし、燃料を吸気ポート内に噴射することができるようにその先端が吸気ポート内に露出されているタイプの燃料噴射弁いわゆるポート噴射タイプの燃料噴射弁であってもよい。また、本発明において、複数のパラメータの別の1つとして用いられる出口雰囲気圧力は、例えば、燃料噴射弁の燃料噴射孔から燃料が噴射されたときの出口雰囲気圧力である。しかしながら、本発明において、複数のパラメータの別の1つとして用いられる出口雰囲気圧力は、上述した出口雰囲気圧力に限定されない。すなわち、本発明において、複数のパラメータの別の1つとして用いられる出口雰囲気圧力は、燃料噴射圧が一定であったとしても当該出口雰囲気圧力の変動によってデポジット剥離量が変動する限りにおいては、いかなる出口雰囲気圧力でもよい。また、本願の別の発明は、燃料噴射弁を備えた内燃機関において、燃料噴射弁の燃料噴射孔を画成する壁面である噴孔画成壁面、該噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の入口近傍の燃料噴射弁の壁面、および、前記噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の出口近傍の燃料噴射弁の壁面の少なくとも1つから構成される噴孔壁面に堆積しているデポジットの量であるデポジット堆積量を算出することによってデポジット堆積量を推定するデポジット堆積量推定装置に関する。そして、本発明は、上記発明のデポジット剥離量推定装置を有する。そして、本発明では、デポジットを構成するデポジット構成物質の生成量がデポジット構成物質生成量として推定されると共に前記デポジット剥離量推定装置によってデポジット剥離量が推定される。そして、前記デポジット構成物質生成量から前記デポジット剥離量を差し引くことによってデポジット堆積量が算出される。本発明によれば、デポジット堆積量を正確に推定することができる。すなわち、上述したように、上記発明のデポジット剥離量推定装置によれば、デポジット堆積量を算出するために必要なデポジット剥離量を正確に推定することができる。そして、本発明では、上記発明のデポジット剥離量推定装置がデポジット剥離量の推定に利用される。したがって、デポジット堆積量を正確に推定することができるのである。また、本願のさらに別の発明では、上記発明において、予め定められた期間中のデポジット剥離量が算出され、前記予め定められた期間中に燃料噴射弁からの燃料噴射が複数回実行される場合において、前記予め定められた期間中における各燃料噴射の実行時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力のうち最も低い圧力がデポジット剥離量の算出に用いられる燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力として採用される。本発明によれば、予め定められた期間中に燃料噴射弁からの燃料噴射が複数回実行される場合においてもデポジット剥離量またはデポジット堆積量を正確に推定することができる。すなわち、予め定められた期間中に燃料噴射弁からの燃料噴射が複数回実行される場合、各燃料噴射が実行された時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力以下この圧力を出口雰囲気圧力というが燃料噴射毎に異なることがある。この場合、これら燃料噴射のうち出口雰囲気圧力が最も低い時点で実行された燃料噴射が予め定められた期間中のデポジット剥離量を決定づける。つまり、出口雰囲気圧力が高ければその分だけデポジット剥離量が少なく、逆に、出口雰囲気圧力が低ければその分だけデポジット剥離量が多い。したがって、出口雰囲気圧力が最も低い時点よりも前に実行された燃料噴射によって噴孔壁面からデポジットが剥離されていたとしても出口雰囲気圧力が最も低い時点で実行される燃料噴射によって噴孔壁面からデポジットがさらに剥離される。この場合、出口雰囲気圧力が最も低い時点で実行された燃料噴射がデポジット剥離量を決定づけることになる。また、出口雰囲気圧力が最も低い時点よりも後に燃料噴射が実行されたとしてもその燃料噴射によって剥離可能なデポジットは出口雰囲気圧力が最も低い時点で実行された燃料噴射によって剥離されているのであるから、出口雰囲気圧力が最も低い時点よりも後に実行される燃料噴射によって噴孔壁面からデポジットがさらに剥離されることはない或いは殆どない。この場合にも、出口雰囲気圧力が最も低い時点で実行された燃料噴射がデポジット剥離量を決定づけることになる。本発明では、このように予め定められた期間中のデポジット剥離量を決定づける燃料噴射が実行された時点の出口雰囲気圧力が予め定められた期間中のデポジット剥離量の算出に用いられ、或いは、予め定められた期間中のデポジット剥離量を決定づける燃料噴射が実行された時点の出口雰囲気圧力を用いて算出された予め定められた期間中のデポジット剥離量がデポジット堆積量の算出に用いられる。このため、本発明によれば、予め定められた期間中に燃料噴射弁からの燃料噴射が複数回実行される場合においてもデポジット剥離量またはデポジット堆積量を正確に推定することができるのである。また、本願のさらに別の発明は、燃料噴射弁を備えた内燃機関において、燃料噴射弁の燃料噴射孔を画成する壁面である噴孔画成壁面、該噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の入口近傍の燃料噴射弁の壁面、および、前記噴孔画成壁面以外の壁面であって燃料噴射孔の出口近傍の燃料噴射弁の壁面の少なくとも1つから構成される噴孔壁面に堆積しているデポジットの量であるデポジット堆積量を算出することによってデポジット堆積量を推定するデポジット堆積量推定装置に関する。そして、本発明では、デポジットを構成するデポジット構成物質として生成される物質の量がデポジット構成物質生成量として推定されると共に前記噴孔壁面から剥離するデポジットの量であるデポジット剥離量が燃料噴射弁の燃料噴射孔から噴射される燃料の圧力を用いて推定される。そして、前記デポジット構成物質生成量から前記デポジット剥離量を差し引くことによって暫定的なデポジット堆積量が算出される。そして、燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力を考慮して前記暫定的なデポジット堆積量を補正することによって最終的なデポジット堆積量が算出される。本発明によれば、デポジット堆積量を正確に推定することができる。すなわち、デポジット剥離量に影響する要因として燃料噴射圧すなわち、燃料噴射弁の燃料噴射孔から噴射される燃料の圧力が挙げられる。つまり、燃料噴射圧が変動すればデポジット剥離量も変動する。しかしながら、燃料噴射圧が一定であっても燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力以下この圧力を出口雰囲気圧力というに応じてデポジット剥離量が異なる。つまり、燃料噴射圧が一定であっても出口雰囲気圧力が比較的高ければ燃料噴射圧と出口雰囲気圧力との間の差圧が比較的小さいことから、デポジット周辺を流れる燃料すなわち、燃料噴射孔の入口に流入し、燃料噴射孔内を流れ、燃料噴射孔の出口から流出する燃料の流速が比較的遅い。このため、デポジット周辺を流れる燃料からデポジットに与えられる剪断作用の強度が比較的弱く、また、デポジット周辺に発生するキャビテーションにおけるエロ-ジョンの強度も比較的弱い。逆に、燃料噴射圧が一定であっても出口雰囲気圧力が比較的低ければ燃料噴射圧と出口雰囲気圧力との間の差圧が比較的大きいことから、デポジット周辺を流れる燃料の流速が比較的速い。このため、デポジット周辺を流れる燃料からデポジットに与えられる剪断作用の強度が比較的強く、また、デポジット周辺に発生するキャビテーションにおけるエロ-ジョンの強度も比較的強い。ここで、上記剪断作用の強度が弱ければその分だけデポジット剥離量が少なく、上記エロ-ジョンの強度が弱ければその分だけデポジット剥離量が少ない。逆に、上記剪断作用の強度が強ければその分だけデポジット剥離量が多く、上記エロ-ジョンの強度が強ければその分だけデポジット剥離量が多い。つまり、出口雰囲気圧力が高ければその分だけデポジット剥離量が少なく、逆に、出口雰囲気圧力が低ければその分だけデポジット剥離量が多いのである。このように、本願の発明者の研究により、出口雰囲気圧力がデポジット剥離量に影響することが明らかになった。したがって、デポジット堆積量をより正確に推定しようとすれば、デポジット堆積量の推定においてデポジット剥離量に対する出口雰囲気圧力の影響を考慮すべきである。本発明では、デポジット堆積量の推定に出口雰囲気圧力を考慮していることから、本発明によれば、デポジット堆積量を正確に推定することができるのである。なお、本発明は燃料噴射弁の噴孔壁面に堆積するデポジットの量を推定するデポジット堆積量推定装置であるから、本発明は噴孔壁面にデポジットが堆積する燃料噴射弁を備えた内燃機関であれば如何なる内燃機関にも適用可能である。したがって、本発明における燃料噴射弁は、噴孔壁面にデポジットが堆積するのであれば、特定の燃料噴射弁に限定されず、例えば、燃料を燃焼室に直接噴射することができるようにその先端が燃焼室内に露出されているタイプの燃料噴射弁いわゆる筒内噴射タイプの燃料噴射弁であってもよいし、燃料を吸気ポート内に噴射することができるようにその先端が吸気ポート内に露出されているタイプの燃料噴射弁いわゆるポート噴射タイプの燃料噴射弁であってもよい。また、本発明において、暫定的なデポジット堆積量の補正に考慮される出口雰囲気圧力は、例えば、燃料噴射弁の燃料噴射孔から燃料が噴射されたときの出口雰囲気圧力である。しかしながら、本発明において、暫定的なデポジット堆積量の補正に考慮される出口雰囲気圧力は、上述した出口雰囲気圧力に限定されない。すなわち、本発明において、暫定的なデポジット堆積量の補正に考慮される出口雰囲気圧力は、燃料噴射圧が一定であったとしても当該出口雰囲気圧力の変動によってデポジット剥離量が変動する限りにおいては、いかなる出口雰囲気圧力でもよい。また、本願のさらに別の発明では、上記発明において、予め定められた期間中のデポジット剥離量が算出され、前記予め定められた期間中に燃料噴射弁からの燃料噴射が複数回実行される場合において、前記予め定められた期間中における各燃料噴射の実行時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力のうち最も低い圧力が暫定的なデポジット堆積量の補正に用いられる燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力として採用される。本発明によれば、予め定められた期間中に燃料噴射弁からの燃料噴射が複数回実行される場合においてもデポジット堆積量を正確に推定することができる。すなわち、予め定められた期間中に燃料噴射弁からの燃料噴射が複数回実行される場合、各燃料噴射が実行された時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口周りの雰囲気の圧力以下この圧力を出口雰囲気圧力というが燃料噴射毎に異なることがある。この場合、これら燃料噴射のうち出口雰囲気圧力が最も低い時点で実行された燃料噴射が予め定められた期間中のデポジット剥離量を決定づける。つまり、出口雰囲気圧力が高ければその分だけデポジット剥離量が少なく、逆に、出口雰囲気圧力が低ければその分だけデポジット剥離量が多い。したがって、出口雰囲気圧力が最も低い時点よりも前に実行された燃料噴射によって噴孔壁面からデポジットが剥離されていたとしても出口雰囲気圧力が最も低い時点で実行される燃料噴射によって噴孔壁面からデポジットがさらに剥離される。この場合、出口雰囲気圧力が最も低い時点で実行された燃料噴射がデポジット剥離量を決定づけることになる。また、出口雰囲気圧力が最も低い時点よりも後に燃料噴射が実行されたとしてもその燃料噴射によって剥離可能なデポジットは出口雰囲気圧力が最も低い時点で実行された燃料噴射によって剥離されているのであるから、出口雰囲気圧力が最も低い時点よりも後に実行される燃料噴射によって噴孔壁面からデポジットがさらに剥離されることはない或いは殆どない。この場合にも、出口雰囲気圧力が最も低い時点で実行された燃料噴射がデポジット剥離量を決定づけることになる。本発明では、このように予め定められた期間中のデポジット剥離量を決定づける燃料噴射が実行された時点の出口雰囲気圧力が暫定的なデポジット堆積量の補正に用いられる。このため、本発明によれば、予め定められた期間中に燃料噴射弁からの燃料噴射が複数回実行される場合においてもデポジット堆積量を正確に推定することができるのである。以下、図面を参照して本発明のデポジット剥離量推定装置の実施形態について説明する。まず、本発明のデポジット剥離量推定装置が適用される内燃機関の構成について説明する。この内燃機関が図1に示されている。図1において、10は内燃機関の本体、11はシリンダブロック、12はシリンダヘッドをそれぞれ示している。シリンダブロック11内には、シリンダボア13が形成されている。シリンダボア13内には、ピストン14が配置されている。ピストン14は、コンロッド15を介してクランクシャフト16に接続されている。一方、シリンダヘッド12には、吸気ポート17と排気ポート18とが形成されている。また、シリンダヘッド12には、吸気ポート17を開いたり閉じたりするための吸気弁19と、排気ポート18を開いたり閉じたりするための排気弁20とが配置されている。また、ピストン14の上壁面とシリンダボア13の内周壁面とシリンダヘッド12の下壁面とによって燃焼室21が画成されている。なお、吸気ポート17は、吸気マニホルド図示せずを介して吸気管図示せずに接続され、吸気通路の一部を構成する。一方、排気ポート18は、排気マニホルド図示せずを介して排気管図示せずに接続され、排気通路の一部を構成する。また、シリンダヘッド12には、燃料噴射弁22が配置されている。燃料噴射弁22は、図2に示されているように、ノズル30とニードル31とを有する。ノズル30の内部には、空洞以下内部空洞というが形成されている。そして、この内部空洞内にニードル31がノズル30の中心軸線すなわち、燃料噴射弁22の中心軸線CAに沿って移動可能に収容されている。また、ニードル31の先端部は、テーパ形状にされている。そして、ニードル31がノズル30の内部空洞内に収容されたとき、ノズル30の内周壁面すなわち、ノズル30の内部空洞を画成する壁面とニードル31の外周壁面との間に燃料を通すための燃料通路32が形成される。また、ノズル30の先端部における燃料通路32は、いわゆるサック33を形成している以下、燃料通路32とは、このサック33を除いた燃料通路のことを意味することとする。さらに、ノズル30の先端部には、複数の燃料噴射孔34が形成されている。これら燃料噴射孔34は、ノズル30内すなわち、燃料噴射弁22内のサック33とノズル30の外部すなわち、燃料噴射弁22の外部とを連通している。そして、ニードル31のテーパ形状の先端部の外周壁面がノズル30の先端部の内周壁面に当接するようにニードル31がノズル30内に位置決めされたとき、サック33と燃料通路32との間の連通が遮断される。このときには燃料噴射弁22の燃料噴射孔34から燃料は噴射されない。一方、ニードル31のテーパ形状の先端部の外周壁面がノズル30の先端部の内周壁面から離れるようにニードル31がノズル30内において移動せしめられると、サック33と燃料通路32とが互いに連通し、燃料通路32かサック33に燃料が流入する。そして、サック33に流入した燃料は、燃料噴射孔34の入口を介して同燃料噴射孔34に流入し、同燃料噴射孔34を介してその出口から噴射される。また、燃料噴射弁22は、燃焼室21内に燃料を直接噴射するようにシリンダヘッド12に配置されている。云い方を換えれば、燃料噴射弁22は、その燃料噴射孔が燃焼室21内に露出するようにシリンダヘッド12に配置されている。また、燃料噴射弁22は、燃料供給通路23を介して蓄圧室すなわち、いわゆるコモンレール24に接続されている。蓄圧室24は、燃料供給通路25を介して燃料タンク図示せずに接続されている。蓄圧室24には、燃料タンクから燃料供給通路25を介して燃料が供給される。そして、蓄圧室24には、高圧の燃料が貯留されている。また、燃料噴射弁22には、蓄圧室24から燃料供給通路23を介して高圧の燃料が供給される。また、蓄圧室24には、その内部の燃料の圧力を検出するための圧力センサ26が配置されている。また、シリンダブロック11内には、冷却水を流すための冷却水通路27が形成されている。冷却水通路27は、シリンダボア13を包囲するように形成されている。したがって、少なくとも、冷却水通路27内を流れる冷却水によって燃焼室21内部が冷却される。また、シリンダブロック11には、冷却水通路27内を流れる冷却水の温度を検出するための温度センサ28が配置されている。また、内燃機関は、電子制御装置40を有する。電子制御装置40は、マイクロコンピュータからなり、双方向バス41によって互いに接続されたCPUマイクロプロセッサ42、ROMリードオンリメモリ43、RAMランダムアクセスメモリ44、バックアップRAM45、および、インターフェース46を有する。インターフェース46は、燃料噴射弁22、圧力センサ26、温度センサ28、および、筒内圧センサ29に接続されている。電子制御装置40は、燃料噴射弁22の動作を制御すると共に、圧力センサ26から燃料の圧力に対応する出力値を受け取り、温度センサ28から冷却水の温度に対応する出力値を受け取る。なお、上述した内燃機関では、1機関サイクルすなわち、燃焼室内において吸気行程、圧縮行程、膨張行程、および、排気行程が行われる機関中に圧縮上死点近傍において燃料噴射すなわち、燃料噴射弁からの燃料の噴射が実行される。次に、上述した内燃機関に適用される本発明のデポジット剥離量推定装置およびデポジット堆積量推定装置の実施形態について説明する。なお、以下の説明において噴孔画成壁面は燃料噴射弁の燃料噴射孔を画成する燃料噴射弁壁面であり、噴孔入口近傍壁面は燃料噴射弁の燃料噴射孔の入口近傍において噴孔画成壁面に隣接する燃料噴射弁壁面であり、噴孔出口近傍壁面は燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口近傍において噴孔画成壁面に隣接する燃料噴射弁壁面である。また燃焼生成物は燃料の燃焼に関連して生成される物質であり、燃焼ガスは燃焼室内で燃料が燃焼することによって発生するガスであり、燃料噴射とは燃料噴射弁の燃料噴射孔からの燃料の噴射であり、燃料噴射圧は燃料噴射弁の燃料噴射孔から噴射される燃料の圧力であり、噴孔温度は燃料噴射弁の燃料噴射孔内部の温度である。燃料が燃焼室内に直接噴射されるように燃料噴射弁が配置されている内燃機関では、燃料噴射弁の噴孔出口近傍壁面に燃焼生成物が堆積することが知られている。また、燃料中の金属成分例えば、亜鉛、カルシウム、マグネシウムなどが燃焼ガスと反応することによって金属成分由来の燃焼生成物例えば、低級カルボン酸塩、炭酸塩、シュウ酸塩などであり、以下この燃焼生成物を金属由来生成物というが生成され、この金属由来生成物も噴孔出口近傍壁面に堆積することが本願の発明者の研究により明らかとなった。また、この金属由来生成物は噴孔画成壁面や噴孔入口近傍壁面にも堆積することが本願の発明者の研究により明らかとなった。以下、この金属由来生成物について簡単に説明する。従来、噴孔画成壁面や噴孔入口近傍壁面には燃焼生成物が堆積することはないものと認識されていた。しかしながら、本願の発明者の研究によれば、上述したように、噴孔出口近傍壁面だけでなく噴孔画成壁面や噴孔入口近傍壁面にも金属由来生成物の形態の燃焼生成物が堆積することが明らかとなった。このように噴孔画成壁面や噴孔入口近傍壁面にも金属由来生成物が堆積する理由は以下のように推察される。すなわち、燃料噴射弁が燃料を燃焼室内に直接噴射するように、すなわち、燃料噴射弁の燃料噴射孔が燃焼室内部に露出するように燃料噴射弁が内燃機関に配置されている場合、燃焼ガスが燃料噴射孔に入り込み、この燃焼ガスが燃料噴射孔内およびその入口近傍において燃料と反応し、金属由来生成物が生成される。そして、この金属由来生成物の壁面への付着力が比較的強いことから、燃料噴射孔内およびその入口において強い燃料の流れがあるにも係わらず、噴孔画成壁面および噴孔入口近傍壁面に付着し堆積する。これが金属由来生成物が噴孔画成壁面や噴孔入口近傍壁面にも堆積する理由であると推察されるのである。ところで、このように噴孔出口近傍壁面、噴孔画成壁面、および、噴孔入口近傍壁面以下これら壁面をまとめて噴孔壁面というに金属由来生成物を含む燃焼生成物以下、この燃焼生成物には金属由来生成物が含まれるものとするが堆積していると、この噴孔壁面に堆積している燃焼生成物以下このように噴孔壁面に堆積している燃焼生成物をデポジットというが燃料の流れを阻害してしまう。したがって、本来であれば要求されている量以下この量を要求燃料噴射量というの燃料を燃料噴射弁に噴射させることができる指令値が燃料噴射弁に与えられたとしても、要求燃料噴射量の燃料が燃料噴射弁から噴射されない可能性がある。そして、要求燃料噴射量の燃料が燃料噴射弁から噴射されない場合、内燃機関の出力特性や排気特性が低下してしまう可能性がある。したがって、こうした内燃機関の出力特性や排気特性の低下を抑制し或いは改善しようとする場合にはこうした特性の低下が生じる可能性の有無を知ることは不可欠であるし、こうした特性の低下が生じる可能性の有無を知ることは少なからず有用である。そして、こうした特性の低下が生じる可能性の有無を知るためには、噴孔壁面に堆積しているデポジットの量以下この量をトータルデポジット堆積量というを正確に知ることが必要である。ところで、機関運転中すなわち、内燃機関の運転中、燃料噴射弁から次々に燃料が噴射されるのであるから、燃焼生成物は次々に生成される。ここで、このように次々に生成される燃焼生成物が全て噴孔壁面に堆積し且つ噴孔壁面にいったん堆積した燃焼生成物すなわち、デポジットが噴孔壁面から剥離されないのであれば、次々に生成される燃料生成物の量を積算すれば、トータルデポジット堆積量を正確に求めることができる。しかしながら、実際には、燃焼生成物が次々に生成され、これら燃焼生成物が噴孔壁面に堆積する間にも、デポジットが噴孔壁面から剥離することがある。つまり、トータルデポジット堆積量を正確に求めようとする場合、次々に生成される燃焼生成物の量を考慮するだけでなく、噴孔壁面から剥離するデポジットの量も考慮する必要がある。そこで、この実施形態以下第1実施形態では、1機関サイクル中に行われる燃料噴射の実行時点における筒内圧すなわち、燃焼室内の圧力が取得される。そして、次式1に従って所定期間すなわち、予め定められた期間中のデポジット剥離量以下このデポジット剥離量をデポジット新規剥離量というXrが算出される。なお、所定期間は、特に制限されるものではなく、任意に設定されればよく、例えば、上記1機関サイクルの期間である。Xr=FxrPin,Pc...1なお、式1のPinは燃料噴射中の燃料噴射圧以下単に燃料噴射圧というである。この燃料噴射圧は、例えば、圧力センサ26の出力値から求められる。また、式1のPcは燃料噴射の実行時点における筒内圧以下噴射時筒内圧というである。この噴射時筒内圧は、例えば、筒内圧センサ29の出力値から求められる。また、式1のFxrは、これら燃料噴射圧および噴射時筒内圧をパラメータとしてデポジット新規剥離量が正確に算出されるように適合された関数である。式1に示されているように、デポジット新規剥離量Xrは、燃料噴射圧Pinと噴射時筒内圧Pcとの関数でもって算出される。なお、式1に従って算出されるデポジット新規剥離量は、燃料噴射圧が高いほど多く、噴射時筒内圧が低いほど多い。ところで、第1実施形態では、次式2に従って上記所定期間中の燃焼生成物の生成量以下この生成量を燃焼生成物新規生成量というXpが算出される。Xp=Cm×a×Tn...2なお、式2のCmは燃料中の金属成分の濃度以下単に金属成分濃度というである。この金属成分濃度は、例えば、予め測定された濃度でもよいし、機関運転中に適宜測定される濃度でもよい。また、式2のTnは上記所定期間中の特定の時点における噴孔温度以下単に噴孔温度というである。この噴孔温度は、例えば、上記所定期間中の特定の時点における温度センサ28の出力値から求められる。もちろん、上記所定期間中の特定の時点における噴孔温度に代えて、上記所定期間中の平均の噴孔温度が用いられてもよい。また、式2のTnは、この噴孔温度に制限されず、例えば、上記所定期間中の特定の時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口近傍の雰囲気の温度でもよいし、上記所定期間中の特定の時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の入口近傍の雰囲気の温度でもよい。もちろん、これら温度以外に燃焼生成物新規生成量に影響を与える温度であれば、如何なる温度が用いられてもよい。また、式2のaは金属成分濃度Cmおよび噴孔温度Tnに関連する燃焼生成物新規生成量が正確に算出されるように適合された係数である。式2に示されているように、燃焼生成物新規生成量Xpは、金属成分濃度Cmと噴孔温度Tnとの積に基づいて算出される。別の云い方をすれば、燃焼生成物新規生成量Xpは、金属成分濃度Cmと噴孔温度Tnとの関数でもって算出される。そして、式2に従って算出される燃焼生成物新規生成量Xpは、金属成分濃度Cmが高いほど多く、噴孔温度Tnが高いほど多い。そして、第1実施形態では、次式3に従って上記所定期間中のデポジット堆積量以下このデポジット堆積量をデポジット新規堆積量というXdが算出される。Xd=Xp-Xr...3なお、式3のXpは、式2に従って算出される燃焼生成物新規生成量である。また、式3のXrは、式1に従って算出されるデポジット新規剥離量である。式3に示されているように、デポジット新規堆積量Xdは、燃焼生成物新規生成量Xpからデポジット新規剥離量Xrを差し引くことによって算出される。そして、第1実施形態では、次式4に従って現在のトータルデポジット堆積量TXdが算出される。TXd=TXdXd...4なお、式4の左辺のTXdは、式4に従って今回算出されるトータルデポジット堆積量である。また、式4の右辺のTXdは、式4に従って前回算出されたトータルデポジット堆積量である。また、式4のXdは、式3に従って今回算出されたデポジット新規堆積量である。式4に示されているように、トータルデポジット堆積量TXdは、デポジット新規堆積量Xdを積算することによって算出される。第1実施形態によれば、デポジット剥離量を正確に推定することができる。すなわち、デポジット剥離量に影響する要因として燃料噴射圧が挙げられる。つまり、燃料噴射圧が変動すればデポジット剥離量も変動する。しかしながら、燃料噴射圧が一定であっても噴射時筒内圧に応じてデポジット剥離量が異なる。つまり、燃料噴射圧が一定であっても噴射時筒内圧が比較的高ければ燃料噴射圧と噴射時筒内圧との間の差圧が比較的小さいことから、デポジット周辺を流れる燃料すなわち、燃料噴射孔の入口に流入し、燃料噴射孔内を流れ、燃料噴射孔の出口から流出する燃料の流速が比較的遅い。このため、デポジット周辺を流れる燃料からデポジットに与えられる剪断作用の強度が比較的弱く、また、デポジット周辺に発生するキャビテーションにおけるエロ-ジョンの強度も比較的弱い。逆に、燃料噴射圧が一定であっても噴射時筒内圧が比較的低ければ燃料噴射圧と噴射時筒内圧との間の差圧が比較的大きいことから、デポジット周辺を流れる燃料の流速が比較的速い。このため、デポジット周辺を流れる燃料からデポジットに与えられる剪断作用の強度が比較的強く、また、デポジット周辺に発生するキャビテーションにおけるエロ-ジョンの強度も比較的強い。ここで、上記剪断作用の強度が弱ければその分だけデポジット剥離量が少なく、上記エロ-ジョンの強度が弱ければその分だけデポジット剥離量が少ない。逆に、上記剪断作用の強度が強ければその分だけデポジット剥離量が多く、上記エロ-ジョンの強度が強ければその分だけデポジット剥離量が多い。つまり、噴射時筒内圧が高ければその分だけデポジット剥離量が少なく、逆に、噴射時筒内圧が低ければその分だけデポジット剥離量が多いのである。このように、本願の発明者の研究により、噴射時筒内圧がデポジット剥離量に影響することが明らかになった。したがって、デポジット剥離量をより正確に推定しようとすれば、デポジット剥離量の推定においてデポジット剥離量に対する噴射時筒内圧の影響を考慮すべきである。第1実施形態では、デポジット剥離量の算出に噴射時筒内圧を考慮していることから、第1実施形態によれば、デポジット剥離量を正確に推定することができるのである。もちろん、第1実施形態では、正確に推定されるデポジット剥離量を利用してデポジット堆積量が算出される。したがって、第1実施形態によれば、デポジット堆積量を正確に推定することができる。なお、第1実施形態では、噴孔壁面に堆積しているデポジットの量であるトータルデポジット堆積量が推定される。しかしながら、第1実施形態に含まれる本発明の考え方は、噴孔壁面に堆積しているデポジットの厚みを推定する場合にも適用可能である。また、第1実施形態では、噴孔出口近傍壁面、噴孔画成壁面、および、噴孔入口近傍壁面から剥離するデポジット新規剥離量が推定され、そして、これら壁面に堆積するデポジット新規堆積量およびトータルデポジット堆積量が推定される。しかしながら、第1実施形態に含まれる本発明の考え方は、噴孔出口近傍壁面、噴孔画成壁面、および、噴孔入口近傍壁面のいずれか1つの壁面から剥離するデポジット新規剥離量を推定し、そして、当該1つの壁面に堆積するデポジット新規堆積量およびトータルデポジット堆積量を推定する場合にも適用可能である。また、燃焼生成物新規生成量を算出するために利用される式2に燃料中の金属濃度がパラメータとして含まれていることから、第1実施形態が噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物から構成されていることを前提とした実施形態であることが判る。しかしながら、式2の代わりに、噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物以外の燃焼生成物から構成されていることを前提にした場合において燃焼生成物新規生成量を算出するための式が用いられてもよいし、噴孔壁面に堆積するデポジットが金属由来生成物およびそれ以外の燃焼生成物から構成されていることを前提とした場合において燃焼生成物新規生成量を算出するための式が用いられてもよい。なお、噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物から構成されている場合とは、燃料噴射圧すなわち、燃料噴射弁の燃料噴射孔から噴射される燃料の圧力が比較的高い場合である。つまり、従来、噴孔壁面に堆積するデポジットとして認識されている燃焼生成物は金属由来生成物例えば、亜鉛、カルシウム、マグネシウムなどの低級カルボン酸塩、炭酸塩、シュウ酸塩などとは異なる燃焼生成物であり、こうした燃焼生成物からなるデポジットは燃料噴射圧が実用の範囲内において比較的高い圧力であれば燃料噴射孔内を流れる燃料によって噴孔壁面から剥離せしめられる。しかしながら、金属由来生成物からなるデポジットは燃料噴射圧が実用の範囲内において比較的高い圧力であったとしても燃料噴射孔内を流れる燃料によって噴孔壁面から容易には剥離せしめられない。このため、噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物から構成されている場合とは、燃料噴射孔が比較的高い場合なのである。また、デポジット新規堆積量を積算し続けることによってその時々のトータルデポジット堆積量を算出することができる。しかしながら、噴孔壁面に堆積可能なデポジットの量には限界がある。そして、この噴孔壁面に堆積可能なデポジットの量の限界値以下この限界値を飽和デポジット堆積量というは、燃料噴射圧に依存する。詳細には、燃料噴射圧が高いほど飽和デポジット堆積量が少なくなる。そこで、第1実施形態において、トータルデポジット堆積量を算出する毎に燃料噴射圧に応じた飽和デポジット堆積量を算出し、算出されたトータルデポジット堆積量が飽和デポジット堆積量以上であるときにはトータルデポジット堆積量を飽和デポジット堆積量に制限するようにしてもよい。次に、第1実施形態に従ったトータルデポジット堆積量の算出を実行するルーチンについて説明する。このルーチンの一例が図3に示されている。なお、このルーチンは、上記1機関サイクル毎に実行される。図3のルーチンが開始されると、ステップ100において燃料噴射圧Pin、噴孔温度Tn、金属成分濃度Cm、および、噴射時筒内圧Pcが取得される。次いで、ステップ101において、ステップ100で取得された燃料噴射圧Pinに基づいて飽和デポジット堆積量TXdmaxが算出される。次いで、ステップ102において、ステップ100で取得された噴孔温度Tnおよび金属成分濃度Cmを上式2に適用することによって燃焼生成物新規生成量Xpが算出されると共に、ステップ100で取得された燃料噴射圧Pinおよび噴射時筒内圧Pcを上式1に適用することによってデポジット新規剥離量Xrが算出される。次いで、ステップ103において、ステップ102で算出された燃焼生成物新規生成量Xpおよびデポジット新規剥離量Xrを上式3に適用することによってデポジット新規堆積量Xdが算出される。次いで、ステップ104において、ステップ103で算出されたデポジット新規堆積量Xdを上式4に適用することによってトータルデポジット堆積量TXdが算出される。次いで、ステップ105において、ステップ104で算出されたトータルデポジット堆積量TXdがステップ101で算出された飽和デポジット堆積量TXdmaxよりも少ないTXd<TXdmaxか否かが判別される。ここで、TXd<TXdmaxであると判別されたときには、ルーチンはステップ106に進む。一方、TXd≧TXdmaxであると判別されたときには、ルーチンはステップ107に進む。ルーチンがステップ106に進むと、ステップ104で算出されたトータルデポジット堆積量TXdがそのまま現在のトータルデポジット堆積量とされ、ルーチンが終了する。一方、ルーチンがステップ107に進むと、ステップ101で算出された飽和デポジット堆積量TXdmaxが現在のトータルデポジット堆積量とされ、ルーチンが終了する。次に、第2実施形態について説明する。第2実施形態では、1機関サイクル中に行われる燃料噴射の実行時点における筒内圧が取得される。そして、次式5に従って所定期間すなわち、予め定められた期間中のデポジット剥離量以下このデポジット剥離量をデポジット新規剥離量というXrが算出される。なお、所定期間は、特に制限されるものではなく、任意に設定されればよく、例えば、上記1機関サイクルの期間である。Xr=b×Pin...5なお、式5のPinは燃料噴射中の燃料噴射圧以下単に燃料噴射圧というである。この燃料噴射圧は、例えば、圧力センサ26の出力値から求められる。また、式5のbは、燃料噴射圧Pinに関連するデポジット剥離量が正確に算出されるように適合された係数である。式5に示されているように、デポジット新規剥離量Xrは燃料噴射孔Pinに関連して把握可能なデポジット剥離量b×Pinである。別の云い方をすれば、デポジット新規剥離量Xrは、燃料噴射孔Pinの関数でもって算出される。そして、式5に従って算出されるデポジット新規剥離量Xrは、燃料噴射孔Pinが高いほど多い。そして、第2実施形態では、次式6に従って上記所定期間中の燃焼生成物の生成量すなわち、燃焼生成物新規生成量Xpが算出される。Xp=Cm×a×Tn...6なお、式6のCmは燃料中の金属成分の濃度すなわち、金属成分濃度である。この金属成分濃度は、例えば、予め測定された濃度でもよいし、機関運転中に適宜測定される濃度でもよい。また、式6のTnは上記所定期間中の特定の時点における噴孔温度以下単に噴孔温度というである。この噴孔温度は、例えば、上記所定期間中の特定の時点における温度センサ28の出力値から求められる。もちろん、上記所定期間中の特定の時点における噴孔温度に代えて、上記所定期間中の平均の噴孔温度が用いられてもよい。また、式6のTnは、この噴孔温度に制限されず、例えば、上記所定期間中の特定の時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口近傍の雰囲気の温度でもよいし、上記所定期間中の特定の時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の入口近傍の雰囲気の温度でもよい。もちろん、これら温度以外に燃焼生成物新規生成量に影響を与える温度であれば、如何なる温度が用いられてもよい。また、式6のaは、金属成分濃度Cmおよび噴孔温度Tnに関連する燃焼生成物新規生成量が正確に算出されるように適合された係数である。式6に示されているように、燃焼生成物新規生成量Xpは、金属成分濃度Cmと噴孔温度Tnとの積に基づいて算出される。別の云い方をすれば、燃焼生成物新規生成量Xpは、金属成分濃度Cmと噴孔温度Tnとの関数でもって算出される。そして、式6に従って算出される燃焼生成物新規生成量Xpは、金属成分濃度Cmが高いほど多く、噴孔温度Tnが高いほど多い。そして、第2実施形態では、次式7に従って上記所定期間中のデポジット堆積量すなわち、暫定デポジット新規堆積量PXdが算出される。PXd=Xp-Xr...7なお、式7のXpは、式6に従って算出される燃焼生成物新規生成量である。また、式7のXrは、式5に従って算出されるデポジット新規剥離量である。式7に示されているように、暫定デポジット新規堆積量PXdは、燃焼生成物新規生成量Xpからデポジット新規剥離量Xrを差し引くことによって算出される。そして、第2実施形態では、次式8に従って最終的なデポジット新規堆積量Xdが算出される。Xd=FxdPXd,Pc...8なお、式8のPXdは、式7に従って算出される暫定デポジット新規堆積量である。また、式8のPcは燃料噴射の実行時点における筒内圧以下噴射時筒内圧というである。この噴射時筒内圧は、例えば、筒内圧センサ29の出力値から求められる。また、式8のFxdは、これら暫定デポジット新規堆積量および噴射時筒内圧をパラメータとして最終的なデポジット新規堆積量が正確に算出されるように適合された関数である。式8に示されているように、最終的なデポジット新規堆積量Xdは、暫定デポジット新規堆積量PXdと噴射時筒内圧Pcとの関数でもって算出される。別の云い方をすれば、暫定デポジット新規堆積量PXdを噴射時筒内圧Pcによって補正することによって最終的なデポジット新規堆積量Xdが算出される。なお、式8に従って算出される最終的なデポジット新規堆積量は、暫定デポジット新規堆積量が多いほど多く、最低噴射時筒内圧が低いほど少ない。そして、第2実施形態では、次式9に従って現在のトータルデポジット堆積量TXdが算出される。TXd=TXdXd...9なお、式9の左辺のTXdは、式9に従って今回算出されるトータルデポジット堆積量である。また、式9の右辺のTXdは、式9に従って前回算出されたトータルデポジット堆積量である。また、式9のXdは、式8に従って今回算出されたデポジット新規堆積量である。式9に示されているように、トータルデポジット堆積量TXdは、デポジット新規堆積量Xdを積算することによって算出される。第2実施形態によれば、デポジット堆積量を正確に推定することができる。すなわち、第1実施形態に関連して説明したように、本願の発明者の研究により、噴射時筒内圧がデポジット剥離量に影響することが明らかになった。したがって、デポジット堆積量をより正確に推定しようとすれば、デポジット堆積量の推定においてデポジット剥離量に対する噴射時筒内圧の影響を考慮すべきである。第2実施形態では、デポジット堆積量の推定に噴射時筒内圧を考慮していることから、第2実施形態によれば、デポジット堆積量を正確に推定することができるのである。なお、第2実施形態では、噴孔壁面に堆積しているデポジットの量であるトータルデポジット堆積量が推定される。しかしながら、第2実施形態に含まれる本発明の考え方は、噴孔壁面に堆積しているデポジットの厚みを推定する場合にも適用可能である。また、第2実施形態では、噴孔出口近傍壁面、噴孔画成壁面、および、噴孔入口近傍壁面から剥離するデポジット新規剥離量が推定され、そして、これら壁面に堆積する暫定デポジット新規堆積量、最終的なデポジット新規堆積量、および、トータルデポジット堆積量が推定される。しかしながら、第2実施形態に含まれる本発明の考え方は、噴孔出口近傍壁面、噴孔画成壁面、および、噴孔入口近傍壁面のいずれか1つの壁面から剥離するデポジット新規剥離量を推定し、そして、当該1つの壁面に堆積する暫定デポジット新規堆積量、最終的なデポジット新規堆積量、および、トータルデポジット堆積量を推定する場合にも適用可能である。なお、燃焼生成物新規生成量を算出するために利用される式6に燃料中の金属濃度がパラメータとして含まれていることから、第2実施形態が噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物から構成されていることを前提とした実施形態であることが判る。しかしながら、式6の代わりに、噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物以外の燃焼生成物から構成されていることを前提にした場合において燃焼生成物新規生成量を算出するための式が用いられてもよいし、噴孔壁面に堆積するデポジットが金属由来生成物およびそれ以外の燃焼生成物から構成されていることを前提とした場合において燃焼生成物新規生成量を算出するための式が用いられてもよい。また、デポジット新規堆積量を積算し続けることによってその時々のトータルデポジット堆積量を算出することができる。しかしながら、噴孔壁面に堆積可能なデポジットの量には限界がある。そして、この噴孔壁面に堆積可能なデポジットの量の限界値以下この限界値を飽和デポジット堆積量というは、燃料噴射圧に依存する。詳細には、燃料噴射圧が高いほど飽和デポジット堆積量が少なくなる。そこで、第2実施形態において、トータルデポジット堆積量を算出する毎に燃料噴射圧に応じた飽和デポジット堆積量を算出し、算出されたトータルデポジット堆積量が飽和デポジット堆積量以上であるときにはトータルデポジット堆積量を飽和デポジット堆積量に制限するようにしてもよい。次に、第2実施形態に従ったトータルデポジット堆積量の算出を実行するルーチンについて説明する。このルーチンの一例が図4に示されている。なお、このルーチンは、上記1機関サイクル毎に実行される。図4のルーチンが開始されると、ステップ200において燃料噴射圧Pin、噴孔温度Tn、金属成分濃度Cm、および、噴射時筒内圧Pcが取得される。次いで、ステップ201において、ステップ200で取得された燃料噴射圧Pinに基づいて飽和デポジット堆積量TXdmaxが算出される。次いで、ステップ202において、ステップ200で取得された噴孔温度Tnおよび金属成分濃度Cmを上式6に適用することによって燃焼生成物新規生成量Xpが算出されると共に、ステップ200で取得された燃料噴射圧Pinを上式5に適用することによってデポジット新規剥離量Xrが算出される。次いで、ステップ202Aにおいて、ステップ202で算出された燃焼生成物新規生成量Xpおよびデポジット新規剥離量Xrを上式7に適用することによって暫定デポジット新規堆積量PXdが算出される。次いで、ステップ203において、ステップ202Aで算出された暫定デポジット新規堆積量PXdおよびステップ200で取得された噴射時筒内圧Pcを上式8に適用することによって最終的なデポジット新規堆積量Xdが算出される。次いで、ステップ204において、ステップ203で算出されたデポジット新規堆積量Xdを上式9に適用することによってトータルデポジット堆積量TXdが算出される。次いで、ステップ205において、ステップ204で算出されたトータルデポジット堆積量TXdがステップ201で算出された飽和デポジット堆積量TXdmaxよりも少ないTXd<TXdmaxか否かが判別される。ここで、TXd<TXdmaxであると判別されたときには、ルーチンはステップ206に進む。一方、TXd≧TXdmaxであると判別されたときには、ルーチンはステップ207に進む。ルーチンがステップ206に進むと、ステップ204で算出されたトータルデポジット堆積量TXdがそのまま現在のトータルデポジット堆積量とされ、ルーチンが終了する。一方、ルーチンがステップ207に進むと、ステップ201で算出された飽和デポジット堆積量TXdmaxが現在のトータルデポジット堆積量とされ、ルーチンが終了する。ところで、上述した内燃機関では、1機関サイクル中に圧縮上死点近傍において燃料噴射を実行する燃料噴射モードのみが用意されている。しかしながら、上述した内燃機関において、複数の燃料噴射モードが用意され、機関運転状態すなわち、内燃機関の運転状態に応じていずれか1つの燃料噴射モードが選択され、この選択された燃料噴射モードに従って燃料噴射が実行されてもよい。より具体的には、例えば、上述した内燃機関において、第1燃料噴射モード~第8燃料噴射モードの8つの燃料噴射モードが用意され、機関運転状態に応じていずれか1つの燃料噴射モードが選択され、この選択された燃料噴射モードに従って燃料噴射が実行されてもよい。ここで、第1燃料噴射モードは、1機関サイクルすなわち、燃焼室内において吸気行程、圧縮行程、膨張行程、および、排気行程が行われる期間中に圧縮上死点近傍において実行される燃料噴射以下この燃料噴射をメイン噴射というのみが行われる燃料噴射モードである。このメイン噴射は、主に内燃機関からトルクを出力させるための燃料を噴射するために実行される。また、第2燃料噴射モードは、1機関サイクル中にメイン噴射に加えてメイン噴射よりも前の圧縮行程において実行される燃料噴射以下この燃料噴射をパイロット噴射というが1回行われる燃料噴射モードである。このパイロット噴射は、主にメイン噴射によって噴射される燃料の燃焼性を向上させるための燃料を噴射するために実行される。また、第3燃料噴射モードは、1機関サイクル中にメイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われる燃料噴射モードである。また、第4燃料噴射モードは、1機関サイクル中にメイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われると共にメイン噴射よりも後の膨張行程において実行される燃料噴射以下この燃料噴射をアフター噴射というが1回行われる燃料噴射モードである。このアフター噴射は、主に燃焼室内で生成される微粒子を燃焼させるための燃料を噴射するために実行される。また、第5燃料噴射モードは、1機関サイクル中にメイン噴射に加えてメイン噴射よりも後の排気行程において実行される燃料噴射以下この燃料噴射をポスト噴射というが1回行われる燃料噴射モードである。このポスト噴射は、主に燃焼室を介して排気通路に供給される燃料を噴射するために実行される。また、第6燃料噴射モードは、1機関サイクル中にメイン噴射に加えてパイロット噴射が1回行われると共にポスト噴射が1回行われる燃料噴射モードである。また、第7燃料噴射モードは、1機関サイクル中にメイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われると共にポスト噴射が1回行われる燃料噴射モードである。また、第8燃料噴射モードは、1機関サイクル中にメイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われると共にアフター噴射およびポスト噴射がそれぞれ1回ずつ行われる燃料噴射モードである。なお、ポスト噴射によって排気通路に供給された燃料は、例えば、排気通路内に配置された排気ガス浄化用の触媒に供給され、この触媒において燃焼し、この燃焼によってこの触媒の温度を上昇させるために使用される。次に、複数の燃料噴射モードが用意されている内燃機関に適用される本発明のデポジット剥離量推定装置およびデポジット堆積量推定装置の実施形態について説明する。この実施形態以下第3実施形態というでは、1機関サイクル中に行われる各燃料噴射の実行時点における筒内圧が最も低い燃料噴射の実行タイミング以下このタイミングを最低筒内圧噴射タイミングというが取得される。すなわち、燃料噴射モードとして第1燃料噴射モードすなわち、メイン噴射のみが行われる燃料噴射モードが選択されている場合には、メイン噴射のみしか行われないことから、メイン噴射の実行タイミングが最低筒内圧噴射タイミングとして取得される。また、燃料噴射モードとして第2燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が1回行われる燃料噴射モードが選択されている場合には、メイン噴射の実行タイミングにおける筒内圧よりもパイロット噴射の実行タイミングにおける筒内圧のほうが低いことから、パイロット噴射の実行タイミングが最低筒内圧噴射タイミングとして取得される。また、燃料噴射モードとして第3燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われる燃料噴射モードが選択されている場合には、全ての燃料噴射のうちで1回目のパイロット噴射の実行タイミングにおける筒内圧が最も低いことから、1回目のパイロット噴射の実行タイミングが最低筒内圧噴射タイミングとして取得される。また、燃料噴射モードとして第4燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われると共にアフター噴射が1回行われる燃料噴射モードが選択されている場合には、全ての燃料噴射のうちで1回目のパイロット噴射の実行タイミングにおける筒内圧が最も低いことから、1回目のパイロット噴射の実行タイミングが最低筒内圧噴射タイミングとして取得される。また、燃料噴射モードとして第5燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてポスト噴射が1回行われる燃料噴射モードが選択されている場合、或いは、燃料噴射モードとして第6燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が1回行われると共にポスト噴射が1回行われる燃料噴射モードが選択されている場合、或いは、燃料噴射モードとして第7燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われると共にポスト噴射が1回行われる燃料噴射モード、或いは、燃料噴射モードとして第8燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われると共にアフター噴射およびポスト噴射がそれぞれ1回ずつ行われる燃料噴射モードが選択されている場合には、全ての燃料噴射のうちでポスト噴射の実行タイミングにおける筒内圧が最も低いことから、ポスト噴射の実行タイミングが最低筒内圧噴射タイミングとして取得される。そして、最低筒内圧噴射タイミングにおける燃焼室の体積以下この体積を最低筒内圧時点の筒内体積というが算出される。そして、次式1に従って最低筒内圧噴射タイミングにおける筒内圧以下この筒内圧を最低噴射時筒内圧というPcmimが算出される。Pcmim=FpPim,Vθmim,Vivc,n...10なお、式10のPimは吸気ポートから燃焼室に吸入される空気の圧力いわゆる吸気圧である。また、式10のVθmimは最低筒内圧時点の筒内体積である。また、式10のVivcは圧縮下死点における筒内体積である。また、式10のnは燃焼室内の気体の圧縮膨張に関するポリトロープ指数である。また、式10のFpは、これら吸気圧、最低筒内圧時点の筒内体積、圧縮下死点における筒内体積、および、燃焼室内の気体の圧縮膨張に関するポリトロープ指数をパラメータとして最低噴射時筒内圧Pcmimが正確に算出されるように適合された関数である。式10に示されているように、最低噴射時筒内圧Pcmimは、吸気圧Pimと最低筒内圧時点の筒内体積Vθmimと圧縮下死点における筒内体積Vivcとポリトロープ指数nとの関数でもって算出される。なお、式10に従って算出される最低噴射時筒内圧は、吸気圧が高いほど高く、最低筒内圧時点の筒内体積が小さいほど高く、圧縮下死点における筒内体積が大きいほど高く、上記ポリトロープ指数が大きいほど高い。そして、次式11に従って所定期間すなわち、予め定められた期間中のデポジット剥離量以下このデポジット剥離量をデポジット新規剥離量というXrが算出される。なお、所定期間は、特に制限されるものではなく、任意に設定されればよく、例えば、上記1機関サイクルの期間である。Xr=FxrPin,Pcmim...11なお、式11のPinは最低筒内圧噴射タイミングにおいて行われる燃料噴射中の燃料噴射圧以下単に燃料噴射圧というである。この燃料噴射圧は、例えば、圧力センサ26の出力値から求められる。また、式11のPcmimは、式10に従って算出される最低噴射時筒内圧である。また、式11のFxrは、これら燃料噴射圧および最低噴射時筒内圧をパラメータとしてデポジット新規剥離量が正確に算出されるように適合された関数である。式11に示されているように、デポジット新規剥離量Xrは、燃料噴射圧Pinと最低噴射時筒内圧Pcmimとの関数でもって算出される。なお、式11に従って算出されるデポジット新規剥離量は、燃料噴射圧が高いほど多く、最低噴射時筒内圧が低いほど多い。ところで、第3実施形態では、次式12に従って上記所定期間中の燃焼生成物の生成量以下この生成量を燃焼生成物新規生成量というXpが算出される。Xp=Cm×a×Tn...12なお、式12のCmは燃料中の金属成分の濃度以下単に金属成分濃度というである。この金属成分濃度は、例えば、予め測定された濃度でもよいし、機関運転中に適宜測定される濃度でもよい。また、式12のTnは上記所定期間中の特定の時点における噴孔温度以下単に噴孔温度というである。この噴孔温度は、例えば、上記所定期間中の特定の時点における温度センサ28の出力値から求められる。もちろん、上記所定期間中の特定の時点における噴孔温度に代えて、上記所定期間中の平均の噴孔温度が用いられてもよい。また、式12のTnは、この噴孔温度に制限されず、例えば、上記所定期間中の特定の時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口近傍の雰囲気の温度でもよいし、上記所定期間中の特定の時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の入口近傍の雰囲気の温度でもよい。もちろん、これら温度以外に燃焼生成物新規生成量に影響を与える温度であれば、如何なる温度が用いられてもよい。また、式12のaは金属成分濃度Cmおよび噴孔温度Tnに関連する燃焼生成物新規生成量が正確に算出されるように適合された係数である。式12に示されているように、燃焼生成物新規生成量Xpは、金属成分濃度Cmと噴孔温度Tnとの積に基づいて算出される。別の云い方をすれば、燃焼生成物新規生成量Xpは、金属成分濃度Cmと噴孔温度Tnとの関数でもって算出される。そして、式12に従って算出される燃焼生成物新規生成量Xpは、金属成分濃度Cmが高いほど多く、噴孔温度Tnが高いほど多い。そして、第3実施形態では、次式13に従って上記所定期間中のデポジット堆積量以下このデポジット堆積量をデポジット新規堆積量というXdが算出される。Xd=Xp-Xr...13なお、式13のXpは、式12に従って算出される燃焼生成物新規生成量である。また、式13のXrは、式11に従って算出されるデポジット新規剥離量である。式13に示されているように、デポジット新規堆積量Xdは、燃焼生成物新規生成量Xpからデポジット新規剥離量Xrを差し引くことによって算出される。そして、第3実施形態では、次式14に従って現在のトータルデポジット堆積量TXdが算出される。TXd=TXdXd...14なお、式14の左辺のTXdは、式14に従って今回算出されるトータルデポジット堆積量である。また、式14の右辺のTXdは、式14に従って前回算出されたトータルデポジット堆積量である。また、式14のXdは、式13に従って今回算出されたデポジット新規堆積量である。式14に示されているように、トータルデポジット堆積量TXdは、デポジット新規堆積量Xdを積算することによって算出される。第3実施形態によれば、第1実施形態に関連して説明した理由と同じ理由からデポジット剥離量およびデポジット堆積量を正確に推定することができる。さらに、第3実施形態によれば、1機関サイクル中に燃料噴射が複数回実行される場合においてもデポジット剥離量およびデポジット堆積量を正確に推定することができる。すなわち、1機関サイクル中に燃料噴射が複数回実行される場合、各燃料噴射が実行された時点における筒内圧が燃料噴射毎に異なることがある。この場合、これら燃料噴射のうち筒内圧が最も低い時点で実行された燃料噴射が所定期間中のデポジット剥離量を決定づける。つまり、筒内圧が高ければその分だけデポジット剥離量が少なく、逆に、筒内圧が低ければその分だけデポジット剥離量が多い。したがって、筒内圧が最も低い時点よりも前に実行された燃料噴射によって噴孔壁面からデポジットが剥離されていたとしても筒内圧が最も低い時点で実行される燃料噴射によって噴孔壁面からデポジットがさらに剥離される。この場合、筒内圧が最も低い時点で実行された燃料噴射がデポジット剥離量を決定づけることになる。また、筒内圧が最も低い時点よりも後に燃料噴射が実行されたとしてもその燃料噴射によって剥離可能なデポジットは筒内圧が最も低い時点で実行された燃料噴射によって剥離されているのであるから、筒内圧が最も低い時点よりも後に実行される燃料噴射によって噴孔壁面からデポジットがさらに剥離されることはない或いは殆どない。この場合にも、筒内圧が最も低い時点で実行された燃料噴射がデポジット剥離量を決定づけることになる。第3実施形態では、このように所定期間中のデポジット剥離量を決定づける燃料噴射が実行された時点の筒内圧が所定期間中のデポジット剥離量の算出に用いられ、或いは、所定期間中のデポジット剥離量を決定づける燃料噴射が実行された時点の筒内圧を用いて算出された所定期間中のデポジット剥離量がデポジット堆積量の算出に用いられる。このため、第3実施形態によれば、1機関サイクル中に燃料噴射が複数回実行される場合においてもデポジット剥離量およびデポジット堆積量を正確に推定することができるのである。なお、第3実施形態では、噴孔壁面に堆積しているデポジットの量であるトータルデポジット堆積量が推定される。しかしながら、第3実施形態に含まれる本発明の考え方は、噴孔壁面に堆積しているデポジットの厚みを推定する場合にも適用可能である。また、第3実施形態では、噴孔出口近傍壁面、噴孔画成壁面、および、噴孔入口近傍壁面から剥離するデポジット新規剥離量が推定され、そして、これら壁面に堆積するデポジット新規堆積量およびトータルデポジット堆積量が推定される。しかしながら、第3実施形態に含まれる本発明の考え方は、噴孔出口近傍壁面、噴孔画成壁面、および、噴孔入口近傍壁面のいずれか1つの壁面から剥離するデポジット新規剥離量を推定し、そして、当該1つの壁面に堆積するデポジット新規堆積量およびトータルデポジット堆積量を推定する場合にも適用可能である。また、燃焼生成物新規生成量を算出するために利用される式12に燃料中の金属濃度がパラメータとして含まれていることから、第3実施形態が噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物から構成されていることを前提とした実施形態であることが判る。しかしながら、式12の代わりに、噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物以外の燃焼生成物から構成されていることを前提にした場合において燃焼生成物新規生成量を算出するための式が用いられてもよいし、噴孔壁面に堆積するデポジットが金属由来生成物およびそれ以外の燃焼生成物から構成されていることを前提とした場合において燃焼生成物新規生成量を算出するための式が用いられてもよい。なお、噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物から構成されている場合とは、燃料噴射圧すなわち、燃料噴射弁の燃料噴射孔から噴射される燃料の圧力が比較的高い場合である。つまり、従来、噴孔壁面に堆積するデポジットとして認識されている燃焼生成物は金属由来生成物例えば、亜鉛、カルシウム、マグネシウムなどの低級カルボン酸塩、炭酸塩、シュウ酸塩などとは異なる燃焼生成物であり、こうした燃焼生成物からなるデポジットは燃料噴射圧が実用の範囲内において比較的高い圧力であれば燃料噴射孔内を流れる燃料によって噴孔壁面から剥離せしめられる。しかしながら、金属由来生成物からなるデポジットは燃料噴射圧が実用の範囲内において比較的高い圧力であったとしても燃料噴射孔内を流れる燃料によって噴孔壁面から容易には剥離せしめられない。このため、噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物から構成されている場合とは、燃料噴射孔が比較的高い場合なのである。また、デポジット新規堆積量を積算し続けることによってその時々のトータルデポジット堆積量を算出することができる。しかしながら、噴孔壁面に堆積可能なデポジットの量には限界がある。そして、この噴孔壁面に堆積可能なデポジットの量の限界値以下この限界値を飽和デポジット堆積量というは、燃料噴射圧に依存する。詳細には、燃料噴射圧が高いほど飽和デポジット堆積量が少なくなる。そこで、第3実施形態において、トータルデポジット堆積量を算出する毎に燃料噴射圧に応じた飽和デポジット堆積量を算出し、算出されたトータルデポジット堆積量が飽和デポジット堆積量以上であるときにはトータルデポジット堆積量を飽和デポジット堆積量に制限するようにしてもよい。次に、第3実施形態に従ったトータルデポジット堆積量の算出を実行するルーチンについて説明する。このルーチンの一例が図5に示されている。なお、このルーチンは、上記1機関サイクル毎に実行される。図5のルーチンが開始されると、ステップ300において燃料噴射圧Pin、噴孔温度Tn、金属成分濃度Cm、吸気圧Pim、および、圧縮下死点における筒内体積Vivcが取得される。次いで、ステップ301において、ステップ300で取得された燃料噴射圧Pinに基づいて飽和デポジット堆積量TXdmaxが算出される。次いで、ステップ302において、現在の燃料噴射モードが第5燃料噴射モード~第8燃料噴射モードのいずれかの燃料噴射モードであるMode=Postか否かが判別される。すなわち、現在の燃料噴射モードが少なくともポスト噴射を行う燃料噴射モードであるか否かが判別される。ここで、Mode=Postであると判別されたときには、ルーチンはステップ303に進む。一方、Mode≠Postであると判別されたときには、ルーチンはステップ308に進む。ステップ302においてMode=Postであると判別され、ルーチンがステップ303に進むと、最低筒内圧噴射タイミングθmimが取得される。ルーチンがステップ303に進んだときには少なくともポスト噴射が行われる燃料噴射モードが選択されていることから、最低筒内圧噴射タイミングθmimとしてポスト噴射の実行タイミングが取得される。次いで、ステップ304において、ステップ303で取得された最低筒内圧噴射タイミングθmimに基づいて最低筒内圧時点の筒内体積Vθmimが算出される。次いで、ステップ305において、ステップ300で取得された吸気圧Pimおよび圧縮下死点における筒内体積Vivc、ステップ304で算出された最低筒内圧時点の筒内体積Vθmim、ならびに、ポリトロープ指数nを上式10に適用することによって最低噴射時筒内圧Pcmimが算出される。次いで、ステップ306において、ステップ300で取得された噴孔温度Tnおよび金属成分濃度Cmを上式12に適用することによって燃焼生成物新規生成量Xpが算出されると共に、ステップ300で取得された燃料噴射圧Pinおよびステップ305で算出された最低噴射時筒内圧Pcmimを上式11に適用することによってデポジット新規剥離量Xrが算出される。次いで、ステップ307において、ステップ306で算出された燃焼生成物新規生成量Xpおよびデポジット新規剥離量Xrを上式13に適用することによってデポジット新規堆積量Xdが算出され、ルーチンがステップ313に進む。一方、ステップ302においてMode≠Postであると判別され、ルーチンがステップ308に進むと、最低筒内圧噴射タイミングθmimが取得される。ルーチンがステップ308に進んだときには少なくともポスト噴射が行われる燃料噴射モード以外の燃料噴射モードが選択されおり、第1燃料噴射モードが選択されている場合には最低筒内圧噴射タイミングθmimとしてメイン噴射の実行タイミングが取得され、第2燃料噴射モードが選択されている場合には最低筒内圧噴射タイミングθmimとしてパイロット噴射の実行タイミングが取得され、第3燃料噴射モードが選択されている場合には最低筒内圧噴射タイミングθmimとして1回目のパイロット噴射の実行タイミングが取得され、第4燃料噴射モードが選択されている場合には最低筒内圧噴射タイミングθmimとして1回目のパイロット噴射の実行タイミングが取得される。次いで、ステップ309において、ステップ308で取得された最低筒内圧噴射タイミングθmimに基づいて最低筒内圧時点の筒内体積Vθmimが算出される。次いで、ステップ310において、ステップ300で取得された吸気圧Pimおよび圧縮下死点における筒内体積Vivc、ステップ309で算出された最低筒内圧時点の筒内体積Vθmim、ならびに、ポリトロープ指数nを上式10に適用することによって最低噴射時筒内圧Pcmimが算出される。次いで、ステップ311において、ステップ300で取得された噴孔温度Tnおよび金属成分濃度Cmを上式12に適用することによって燃焼生成物新規生成量Xpが算出されると共に、ステップ300で取得された燃料噴射圧Pinおよびステップ310で算出された最低噴射時筒内圧Pcmimを上式11に適用することによってデポジット新規剥離量Xrが算出される。次いで、ステップ312において、ステップ311で算出された燃焼生成物新規生成量Xpおよびデポジット新規剥離量Xrを上式13に適用することによってデポジット新規堆積量Xdが算出され、ルーチンがステップ313に進む。ルーチンがステップ307からステップ313に進むと、ステップ307で算出されたデポジット新規堆積量Xdを上式14に適用することによってトータルデポジット堆積量TXdが算出される。一方、ルーチンがステップ312からステップ313に進むと、ステップ312で算出されたデポジット新規堆積量Xdを上式14に適用することによってトータルデポジット堆積量TXdが算出される。次いで、ステップ314において、ステップ313で算出されたトータルデポジット堆積量TXdがステップ301で算出された飽和デポジット堆積量TXdmaxよりも少ないTXd<TXdmaxか否かが判別される。ここで、TXd<TXdmaxであると判別されたときには、ルーチンはステップ315に進む。一方、TXd≧TXdmaxであると判別されたときには、ルーチンはステップ316に進む。ルーチンがステップ315に進むと、ステップ313で算出されたトータルデポジット堆積量TXdがそのまま現在のトータルデポジット堆積量とされ、ルーチンが終了する。一方、ルーチンがステップ316に進むと、ステップ301で算出された飽和デポジット堆積量TXdmaxが現在のトータルデポジット堆積量とされ、ルーチンが終了する。次に、第4実施形態について説明する。第4実施形態では、上記1機関サイクル中に行われる各燃料噴射の実行時点における筒内圧すなわち、燃焼室内の圧力が最も低い燃料噴射の実行タイミング以下このタイミングを最低筒内圧噴射タイミングというが取得される。すなわち、燃料噴射モードとして第1燃料噴射モードすなわち、メイン噴射のみが行われる燃料噴射モードが選択されている場合には、メイン噴射の実行タイミングが最低筒内圧噴射タイミングとして取得される。また、燃料噴射モードとして第2燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が1回行われる燃料噴射モードが選択されている場合には、パイロット噴射の実行タイミングが最低筒内圧噴射タイミングとして取得される。また、第3燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われる燃料噴射モードが選択されている場合には、1回目のパイロット噴射の実行タイミングが最低筒内圧噴射タイミングとして取得される。また、第4燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われると共にアフター噴射が1回行われる燃料噴射モードが選択されている場合には、1回目のパイロット噴射の実行タイミングが最低筒内圧噴射タイミングとして取得される。また、燃料噴射モードとして第5燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてポスト噴射が1回行われる燃料噴射モードが選択されている場合、或いは、燃料噴射モードとして第6燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が1回行われると共にポスト噴射が1回行われる燃料噴射モードが選択されている場合、或いは、燃料噴射モードとして第7燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われると共にポスト噴射が1回行われる燃料噴射モード、或いは、燃料噴射モードとして第8燃料噴射モードすなわち、メイン噴射に加えてパイロット噴射が2回行われると共にアフター噴射およびポスト噴射がそれぞれ1回ずつ行われる燃料噴射モードが選択されている場合には、ポスト噴射の実行タイミングが最低筒内圧噴射タイミングとして取得される。そして、最低筒内圧噴射タイミングにおける燃焼室の体積以下この体積を最低筒内圧時点の筒内体積というが算出される。そして、次式15に従って最低筒内圧噴射タイミングにおける筒内圧以下この筒内圧を最低噴射時筒内圧というPcmimが算出される。Pcmim=FpPim,Vθmim,Vivc,n...15なお、式15のPimは吸気ポートから燃焼室に吸入される空気の圧力いわゆる吸気圧である。また、式15のVθmimは最低筒内圧時点の筒内体積である。また、式15のVivcは圧縮下死点における筒内体積である。また、式15のnは燃焼室内の気体の圧縮膨張に関するポリトロープ指数である。また、式15のFpは、これら吸気圧、最低筒内圧時点の筒内体積、圧縮下死点における筒内体積、および、燃焼室内の気体の圧縮膨張に関するポリトロープ指数をパラメータとして最低噴射時筒内圧Pcmimが正確に算出されるように適合された関数である。式15に示されているように、最低噴射時筒内圧Pcmimは、吸気圧Pimと最低筒内圧時点の筒内体積Vθmimと圧縮下死点における筒内体積Vivcとポリトロープ指数nとの関数でもって算出される。なお、式15に従って算出される最低噴射時筒内圧は、吸気圧が高いほど高く、最低筒内圧時点の筒内体積が小さいほど高く、圧縮下死点における筒内体積が大きいほど高く、上記ポリトロープ指数が大きいほど高い。そして、次式16に従って所定期間すなわち、予め定められた期間中のデポジット剥離量以下このデポジット剥離量をデポジット新規剥離量というXrが算出される。なお、所定期間は、特に制限されるものではなく、任意に設定されればよく、例えば、上記1機関サイクルの期間である。Xr=b×Pin...16なお、式16のPinは最低筒内圧噴射タイミングにおいて行われる燃料噴射中の燃料噴射圧以下単に燃料噴射圧というである。この燃料噴射圧は、例えば、圧力センサ26の出力値から求められる。また、式16のbは、燃料噴射圧Pinに関連するデポジット剥離量が正確に算出されるように適合された係数である。式16に示されているように、デポジット新規剥離量Xrは燃料噴射孔Pinに関連して把握可能なデポジット剥離量b×Pinである。別の云い方をすれば、デポジット新規剥離量Xrは燃料噴射孔Pinの関数でもって算出される。そして、式16に従って算出されるデポジット新規剥離量Xrは、燃料噴射孔Pinが高いほど多い。そして、第4実施形態では、次式17に従って上記所定期間中の燃焼生成物の生成量すなわち、燃焼生成物新規生成量Xpが算出される。Xp=Cm×a×Tn...17なお、式17のCmは燃料中の金属成分の濃度すなわち、金属成分濃度である。この金属成分濃度は、例えば、予め測定された濃度でもよいし、機関運転中に適宜測定される濃度でもよい。また、式17のTnは上記所定期間中の特定の時点における噴孔温度以下単に噴孔温度というである。この噴孔温度は、例えば、上記所定期間中の特定の時点における温度センサ28の出力値から求められる。もちろん、上記所定期間中の特定の時点における噴孔温度に代えて、上記所定期間中の平均の噴孔温度が用いられてもよい。また、式17のTnは、この噴孔温度に制限されず、例えば、上記所定期間中の特定の時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の出口近傍の雰囲気の温度でもよいし、上記所定期間中の特定の時点における燃料噴射弁の燃料噴射孔の入口近傍の雰囲気の温度でもよい。もちろん、これら温度以外に燃焼生成物新規生成量に影響を与える温度であれば、如何なる温度が用いられてもよい。また、式17のaは、金属成分濃度Cmおよび噴孔温度Tnに関連する燃焼生成物新規生成量が正確に算出されるように適合された係数である。式17に示されているように、燃焼生成物新規生成量Xpは、金属成分濃度Cmと噴孔温度Tnとの積に基づいて算出される。別の云い方をすれば、燃焼生成物新規生成量Xpは金属成分濃度Cmと噴孔温度Tnとの関数でもって算出される。そして、式17に従って算出される燃焼生成物新規生成量Xpは、金属成分濃度Cmが高いほど多く、噴孔温度Tnが高いほど多い。そして、第4実施形態では、次式18に従って上記所定期間中のデポジット堆積量すなわち、暫定デポジット新規堆積量PXdが算出される。PXd=Xp-Xr...18なお、式18のXpは、式17に従って算出される燃焼生成物新規生成量である。また、式18のXrは、式16に従って算出されるデポジット新規剥離量である。式18に示されているように、暫定デポジット新規堆積量PXdは、燃焼生成物新規生成量Xpからデポジット新規剥離量Xrを差し引くことによって算出される。そして、第4実施形態では、次式19に従って最終的なデポジット新規堆積量Xdが算出される。Xd=FxdPXd,Pcmim...19なお、式19のPXdは、式9に従って算出される暫定デポジット新規堆積量である。また、式19のPcmimは、式15に従って算出される最低噴射時筒内圧である。また、式19のFxdは、これら暫定デポジット新規堆積量および最低噴射時筒内圧をパラメータとして最終的なデポジット新規堆積量が正確に算出されるように適合された関数である。式19に示されているように、最終的なデポジット新規堆積量Xdは、暫定デポジット新規堆積量PXdと最低噴射時筒内圧Pcmimとの関数でもって算出される。別の云い方をすれば、暫定デポジット新規堆積量PXdを最低噴射時筒内圧Pcmimによって補正することによって最終的なデポジット新規堆積量Xdが算出される。なお、式19に従って算出される最終的なデポジット新規堆積量は、暫定デポジット新規堆積量が多いほど多く、最低噴射時筒内圧が低いほど少ない。そして、第4実施形態では、次式20に従って現在のトータルデポジット堆積量TXdが算出される。TXd=TXdXd...20なお、式20の左辺のTXdは、式20に従って今回算出されるトータルデポジット堆積量である。また、式20の右辺のTXdは、式20に従って前回算出されたトータルデポジット堆積量である。また、式20のXdは、式19に従って今回算出されたデポジット新規堆積量である。式20に示されているように、トータルデポジット堆積量TXdは、デポジット新規堆積量Xdを積算することによって算出される。第4実施形態によれば、第2実施形態に関連して説明した理由と同じ理由からデポジット堆積量を正確に推定することができる。さらに、第4実施形態によれば、1機関サイクル中に燃料噴射が複数回実行される場合においてもデポジット堆積量を正確に推定することができる。すなわち、第3実施形態に関連して説明したように、筒内圧が最も低い時点で実行された燃料噴射がデポジット剥離量を決定づけることになる。第4実施形態では、このように所定期間中のデポジット剥離量を決定づける燃料噴射が実行された時点の筒内圧が暫定デポジット堆積量の補正に用いられる。このため、第4実施形態によれば、1機関サイクル中に燃料噴射が複数回実行される場合においてもデポジット堆積量を正確に推定することができるのである。なお、第4実施形態では、噴孔壁面に堆積しているデポジットの量であるトータルデポジット堆積量が推定される。しかしながら、第4実施形態に含まれる本発明の考え方は、噴孔壁面に堆積しているデポジットの厚みを推定する場合にも適用可能である。また、第4実施形態では、噴孔出口近傍壁面、噴孔画成壁面、および、噴孔入口近傍壁面から剥離するデポジット新規剥離量が推定され、そして、これら壁面に堆積する暫定デポジット新規堆積量、最終的なデポジット新規堆積量、および、トータルデポジット堆積量が推定される。しかしながら、第4実施形態に含まれる本発明の考え方は、噴孔出口近傍壁面、噴孔画成壁面、および、噴孔入口近傍壁面のいずれか1つの壁面から剥離するデポジット新規剥離量を推定し、そして、当該1つの壁面に堆積する暫定デポジット新規堆積量、最終的なデポジット新規堆積量、および、トータルデポジット堆積量を推定する場合にも適用可能である。なお、燃焼生成物新規生成量を算出するために利用される式17に燃料中の金属濃度がパラメータとして含まれていることから、第4実施形態が噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物から構成されていることを前提とした実施形態であることが判る。しかしながら、式17の代わりに、噴孔壁面に堆積するデポジットの全て又は殆どが金属由来生成物以外の燃焼生成物から構成されていることを前提にした場合において燃焼生成物新規生成量を算出するための式が用いられてもよいし、噴孔壁面に堆積するデポジットが金属由来生成物およびそれ以外の燃焼生成物から構成されていることを前提とした場合において燃焼生成物新規生成量を算出するための式が用いられてもよい。また、デポジット新規堆積量を積算し続けることによってその時々のトータルデポジット堆積量を算出することができる。しかしながら、噴孔壁面に堆積可能なデポジットの量には限界がある。そして、この噴孔壁面に堆積可能なデポジットの量の限界値以下この限界値を飽和デポジット堆積量というは、燃料噴射圧に依存する。詳細には、燃料噴射圧が高いほど飽和デポジット堆積量が少なくなる。そこで、第4実施形態において、トータルデポジット堆積量を算出する毎に燃料噴射圧に応じた飽和デポジット堆積量を算出し、算出されたトータルデポジット堆積量が飽和デポジット堆積量以上であるときにはトータルデポジット堆積量を飽和デポジット堆積量に制限するようにしてもよい。次に、第4実施形態に従ったトータルデポジット堆積量の算出を実行するルーチンについて説明する。このルーチンの一例が図6に示されている。なお、このルーチンは、上記1機関サイクル毎に実行される。図6のルーチンが開始されると、ステップ400において燃料噴射圧Pin、噴孔温度Tn、金属成分濃度Cm、吸気圧Pim、および、圧縮下死点における筒内体積Vivcが取得される。次いで、ステップ401において、ステップ400で取得された燃料噴射圧Pinに基づいて飽和デポジット堆積量TXdmaxが算出される。次いで、ステップ402において、現在の燃料噴射モードが第5燃料噴射モード~第8燃料噴射モードのいずれかの燃料噴射モードであるMode=Postか否かが判別される。すなわち、現在の燃料噴射モードが少なくともポスト噴射を行う燃料噴射モードであるか否かが判別される。ここで、Mode=Postであると判別されたときには、ルーチンはステップ403に進む。一方、Mode≠Postであると判別されたときには、ルーチンはステップ408に進む。ステップ402においてMode=Postであると判別され、ルーチンがステップ403に進むと、最低筒内圧噴射タイミングθmimが取得される。ルーチンがステップ403に進んだときには少なくともポスト噴射が行われる燃料噴射モードが選択されていることから、最低筒内圧噴射タイミングθmimとしてポスト噴射の実行タイミングが取得される。次いで、ステップ404において、ステップ403で取得された最低筒内圧噴射タイミングθmimに基づいて最低筒内圧時点の筒内体積Vθmimが算出される。次いで、ステップ405において、ステップ400で取得された吸気圧Pimおよび圧縮下死点における筒内体積Vivc、ステップ404で算出された最低筒内圧時点の筒内体積Vθmim、ならびに、ポリトロープ指数nを上式15に適用することによって最低噴射時筒内圧Pcmimが算出される。次いで、ステップ406において、ステップ400で取得された噴孔温度Tnおよび金属成分濃度Cmを上式17に適用することによって燃焼生成物新規生成量Xpが算出されると共に、ステップ400で取得された燃料噴射圧Pinを上式16に適用することによってデポジット新規剥離量Xrが算出される。次いで、ステップ406Aにおいて、ステップ406で算出された燃焼生成物新規生成量Xpおよびデポジット新規剥離量Xrを上式18に適用することによって暫定デポジット新規堆積量PXdが算出される。次いで、ステップ407において、ステップ406Aで算出された暫定デポジット新規堆積量PXdおよびステップ405で算出された最低噴射時筒内圧Pcmimを上式19に適用することによって最終的なデポジット新規堆積量Xdが算出され、ルーチンがステップ413に進む。一方、ステップ402においてMode≠Postであると判別され、ルーチンがステップ408に進むと、最低筒内圧噴射タイミングθmimが取得される。ルーチンがステップ408に進んだときには少なくともポスト噴射が行われる燃料噴射モード以外の燃料噴射モードが選択されおり、第1燃料噴射モードが選択されている場合には最低筒内圧噴射タイミングθmimとしてメイン噴射の実行タイミングが取得され、第2燃料噴射モードが選択されている場合には最低筒内圧噴射タイミングθmimとしてパイロット噴射の実行タイミングが取得され、第3燃料噴射モードが選択されている場合には最低筒内圧噴射タイミングθmimとして1回目のパイロット噴射の実行タイミングが取得され、第4燃料噴射モードが選択されている場合には最低筒内圧噴射タイミングθmimとして1回目のパイロット噴射の実行タイミングが取得される。次いで、ステップ409において、ステップ408で取得された最低筒内圧噴射タイミングθmimに基づいて最低筒内圧時点の筒内体積Vθmimが算出される。次いで、ステップ410において、ステップ400で取得された吸気圧Pimおよび圧縮下死点における筒内体積Vivc、ステップ409で算出された最低筒内圧時点の筒内体積Vθmim、ならびに、ポリトロープ指数nを上式15に適用することによって最低噴射時筒内圧Pcmimが算出される。次いで、ステップ411において、ステップ400で取得された噴孔温度Tnおよび金属成分濃度Cmを上式17に適用することによって燃焼生成物新規生成量Xpが算出されると共に、ステップ400で取得された燃料噴射圧Pinを上式16に適用することによってデポジット新規剥離量Xrが算出される。次いで、ステップ411Aにおいて、ステップ411で算出された燃焼生成物新規生成量Xpおよびデポジット新規剥離量Xrを上式18に適用することによって暫定デポジット新規堆積量Xdが算出される。次いで、ステップ412において、ステップ411Aで算出された暫定デポジット新規堆積量PXdおよびステップ410で算出された最低噴射時筒内圧Pcmimを上式19に適用することによって最終的なデポジット新規堆積量Xdが算出され、ルーチンがステップ413に進む。ルーチンがステップ407からステップ413に進むと、ステップ407で算出されたデポジット新規堆積量Xdを上式20に適用することによってトータルデポジット堆積量TXdが算出される。一方、ルーチンがステップ412からステップ413に進むと、ステップ412で算出されたデポジット新規堆積量Xdを上式20に適用することによってトータルデポジット堆積量TXdが算出される。次いで、ステップ414において、ステップ413で算出されたトータルデポジット堆積量TXdがステップ401で算出された飽和デポジット堆積量TXdmaxよりも少ないTXd<TXdmaxか否かが判別される。ここで、TXd<TXdmaxであると判別されたときには、ルーチンはステップ415に進む。一方、TXd≧TXdmaxであると判別されたときには、ルーチンはステップ416に進む。ルーチンがステップ415に進むと、ステップ413で算出されたトータルデポジット堆積量TXdがそのまま現在のトータルデポジット堆積量とされ、ルーチンが終了する。一方、ルーチンがステップ416に進むと、ステップ401で算出された飽和デポジット堆積量TXdmaxが現在のトータルデポジット堆積量とされ、ルーチンが終了する。なお、上述した実施形態では、デポジット新規剥離量の算出に燃料噴射圧を用いているが、燃料噴射圧に代えて燃料噴射圧と密接な相関関係があるパラメータを用いるようにしてもよい。また、燃料噴射弁の燃料噴射孔内を流れる燃料に関する流量係数が異なると燃料噴射圧が一定であったとしてもデポジット剥離量が異なる。具体的には、上記流量係数が小さいほどデポジット剥離量が多い。そこで、上述した実施形態において、デポジット新規剥離量の算出または暫定デポジット新規堆積量の補正に噴射時筒内圧または最低噴射時筒内圧を考慮するのに加えて燃料噴射弁の燃料噴射孔内を流れる燃料に関する流量係数或いは、当該流量係数と相関関係を有するパラメータを考慮するようにしてもよい。また、噴孔壁面に堆積しているデポジットの厚みが異なると燃料噴射圧が一定であったとしてもデポジット剥離量が異なる。具体的には、噴孔壁面に堆積しているデポジットの厚みが厚いほどデポジット剥離量が多い。したがって、上述した実施形態において、デポジット新規剥離量の算出または暫定デポジット新規堆積量の補正に噴射時筒内圧または最低噴射時筒内圧を考慮するのに加えて噴孔壁面に堆積しているデポジットの厚み或いは、当該厚みを代表することができるトータルデポジット堆積量を考慮するようにしてもよい。また、デポジットを構成する金属由来生成物として、低級カルボン酸塩、炭酸塩、および、シュウ酸塩がある。これら金属由来生成物のうち炭酸塩は、その周囲の温度が或る温度以上になると分解してしまう。そこで、上述した実施形態において、トータルデポジット堆積量を算出する毎にデポジットの周囲の温度を取得し、取得された温度が所定の温度すなわち、炭酸塩の分解温度以上であるときにトータルデポジット堆積量のうち炭酸塩からなるデポジットの量を零としてトータルデポジット堆積量を算出するようにしてもよい。なお、上記所定の温度は、炭酸塩が分解する温度として実験等によって求められ、予め定められた温度であれば如何なる温度でもよいが、一例を挙げれば、概ね300°Cである。もちろん、このことを低級カルボン酸塩やシュウ酸塩に関して同様に適用してもよい。すなわち、デポジットを構成する低級カルボン酸塩が分解してしまう温度が予め判っているのであれば、上述した実施形態において、トータルデポジット堆積量を算出する毎にデポジットの周囲の温度を取得し、取得された温度が所定の温度すなわち、低級カルボン酸塩の分解温度以上であるときにトータルデポジット堆積量のうち低級カルボン酸塩からなるデポジットの量を零としてトータルデポジット堆積量を算出するようにしてもよい。また、取得された温度が所定の温度すなわち、シュウ酸塩の分解温度以上であるときにトータルデポジット堆積量のうちシュウ酸塩からなるデポジットの量を零としてトータルデポジット堆積量を算出するようにしてもよい。また、上述した実施形態は、燃焼室内に燃料を直接噴射するように燃料噴射弁が配置された内燃機関に本発明を適用した場合の実施形態である。しかしながら、本発明は、吸気ポート内に燃料を噴射するように燃料噴射弁が配置された内燃機関にも適用可能である。"