複数の位置の各々における、センサの検出値を取得する取得部と、前記検出値のいずれも前記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、前記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の前記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、を備え、前記組合せは、前記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの前記検出値を含む、情報処理装置。前記組合せは、前記複数の位置のうちの2つ以上の連続する位置における前記検出値を含む、請求項1に記載の情報処理装置。前記組合せは、ピーク検出値と、当該ピーク検出値の位置に隣接する少なくとも1つの位置における前記検出値とを含み、前記ピーク検出値は、当該ピーク検出値の位置に隣接するいずれの位置における前記検出値よりも、ユーザ操作がないときの検出値との差が大きい前記検出値である、請求項2に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記組合せからのユーザ操作の有無の判定として、前記組合せから仮想的なピーク値を算出し、当該仮想的なピーク値が第2の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定する、請求項3に記載の情報処理装置。前記組合せは、ピーク検出値と、当該ピーク検出値の位置に隣接する位置における前記検出値のうち、ユーザ操作がないときの検出値との差がより大きい準ピーク検出値とを含み、前記仮想的なピーク値は、前記ピーク検出値の位置と前記準ピーク検出値の位置との間の仮想的な位置について推定される検出値である、請求項4に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記ピーク検出値と、前記準ピーク検出値と、前記ピーク検出値の位置から前記準ピーク検出値の位置への方向について推定される、検出値の第1の増加度と、前記準ピーク検出値の位置から前記ピーク検出値の位置への方向について推定される、検出値の第2の増加度とから、前記仮想的なピーク値を算出する、請求項5に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記ピーク検出値の位置に隣接する位置の前記検出値であって、前記準ピーク検出値の位置と反対側の位置における前記検出値と、前記ピーク検出値との差分に基づいて、前記第1の増加度を推定する、請求項6に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記差分に基づいて、前記第2の増加度も推定する、請求項7に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記準ピーク検出値の位置に隣接する位置の前記検出値であって、前記ピーク検出値の位置と反対側の位置における前記検出値と、前記準ピーク検出値との差分に基づいて、前記第2の増加度を推定する、請求項6に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記仮想的なピーク値の算出結果から、前記仮想的な位置をユーザ操作の位置として特定する、請求項5に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記組合せからのユーザ操作の有無の判定として、所定数の連続する位置における前記検出値の各々が第3の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定する、請求項2に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記複数の位置と前記検出値との関係を示す2次元平面または3次元空間において、前記複数の位置のうちの2つ以上の連続する位置と、当該2つ以上の連続する位置における前記検出値とに基づいて、面積または体積を算出し、当該面積または体積が第4の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定する、請求項2に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記組合せからのユーザ操作の有無の判定として、前記複数の位置のうちの2つ以上の連続する位置における前記検出値から総和を算出し、算出された当該総和が第5の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定する、請求項2に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記検出値が第2の閾値条件を満たす場合に、ユーザ操作があると判定し、前記検出値のいずれも前記第2の閾値条件を満たさない場合に、前記組合せからユーザ操作の有無を判定する、請求項1に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記組合せからのユーザ操作の有無の判定において、互いに異なる複数の前記組合せの各々から、ユーザ操作の有無を個別に判定する、請求項1に記載の情報処理装置。前記判定部は、前記検出値が前記第2の閾値条件を満たす場合にも、前記第2の閾値条件を満たさない他の前記検出値の組合せからユーザ操作の有無を判定する、請求項14に記載の情報処理装置。センサと、複数の位置の各々における、前記センサの検出値を取得する取得部と、前記検出値のいずれも前記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、前記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の前記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、を備え、前記組合せは、前記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの前記検出値を含む、入力装置。複数の位置の各々における、センサの検出値を取得する取得部と、前記検出値のいずれも前記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、前記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の前記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、を備え、前記組合せは、前記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの前記検出値を含む、入力装置モジュール。コンピュータを、複数の位置の各々における、センサの検出値を取得する取得部と、前記検出値のいずれも前記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、前記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の前記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、として機能させ、前記組合せは、前記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの前記検出値を含む、プログラム。複数の位置の各々における、センサの検出値を取得することと、前記検出値のいずれも前記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、前記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の前記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定することと、を含み、前記組合せは、前記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの前記検出値を含む、入力処理方法。しかし、上記特許文献1の技術では、実際にはユーザ操作があるにもかかわらず、ユーザ操作がないと判定されてしまうこともある。例えば、静電容量方式のセンサの電極の中間にユーザの指が存在する場合に、ユーザの指が電極上に位置する場合と比べて静電容量値の変化量が小さくなり、ユーザ操作がないと判定される。すなわち、接触、近接等のユーザ操作の位置によっては、ユーザ操作の有無の判定の精度が悪化する。そこで、ユーザ操作の位置によらず、ユーザ操作の有無をより精度よく判定することを可能にする、情報処理装置、入力装置、入力装置モジュール、プログラムおよび入力処理方法が提供される。本開示によれば、複数の位置の各々における、センサの検出値を取得する取得部と、上記検出値のいずれも上記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、上記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の上記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、を備える情報処理装置が提供される。上記組合せは、上記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの上記検出値を含む。また、本開示によれば、センサと、複数の位置の各々における、上記センサの検出値を取得する取得部と、上記検出値のいずれも上記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、上記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の上記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、を備える入力装置が提供される。上記組合せは、上記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの上記検出値を含む。また、本開示によれば、複数の位置の各々における、センサの検出値を取得する取得部と、上記検出値のいずれも上記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、上記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の上記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、を備える入力装置モジュールが提供される。上記組合せは、上記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの上記検出値を含む。また、本開示によれば、コンピュータを、複数の位置の各々における、センサの検出値を取得する取得部と、上記検出値のいずれも上記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、上記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の上記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、として機能させるためのプログラムが提供される。上記組合せは、上記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの上記検出値を含む。また、本開示によれば、複数の位置の各々における、センサの検出値を取得することと、上記検出値のいずれも上記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、上記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の上記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定することと、を含む入力処理方法が提供される。上記組合せは、上記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの上記検出値を含む。以上説明したように本開示に係る情報処理装置、入力装置、入力装置モジュール、プログラムおよび入力処理方法によれば、ユーザ操作の位置によらず、ユーザ操作の有無をより精度よく判定することが可能となる。以下に添付の図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。なお、説明は以下の順序で行うものとする。1.はじめに2.情報処理装置の構成3処理の流れ4組合せ判定の変形例5.ハードウェア構成6.まとめ<1.はじめに>まず、図1~図4を参照して、本実施形態に係る情報処理装置の外観、従来手法によるユーザ操作の有無の判定、および当該従来手法における問題点を説明する。情報処理装置の外観図1を参照して、本実施形態に係る情報処理装置100の外観の一例を説明する。図1は、本実施形態に係る情報処理装置100の外観の一例を示す外観図である。図1を参照すると、情報処理装置100は、タッチパネル310を備える。ユーザ装置100は、例えばスマートフォンである。また、一例として、ここでは、タッチパネル310は、静電容量方式のタッチパネルである。情報処理装置100は、例えばユーザの指10の接触によるユーザ操作に応じて、タッチパネル310上における当該指10の接触位置を入力情報として取得する。より具体的には、タッチパネル310は、静電容量方式のセンサを備え、当該センサは、例えば、X軸方向に並列に配置された複数の電極と、Y軸方向に並列に配置された複数の電極とを有する。そして、上記センサは、例えば、当該電極の交点の位置における静電容量値またはその変化量を出力する。すなわち、上記センサは、XY平面における静電容量値またはその変化量の検出結果の分布を出力する。ここで、ユーザの指10の接触によるユーザ操作があれば、静電容量値またはその変化量の分布が変化する。そのため、静電容量値またはその変化量の分布から、ユーザ操作の有無が判定され、接触位置が特定される。以降、静電容量値の変化量がセンサの検出値として出力されるものとして説明する。また、情報処理装置100は、タッチパネル310に含まれる表示装置にユーザに提示すべき画像を表示する。例えば、タッチパネル310に含まれる表示装置には、アイコン、ボタン、スクロールバー等の、ユーザ操作のためのオブジェクト20が表示される。従来手法によるユーザ操作の有無の判定次に、図2を参照して、従来手法によるユーザ操作の有無の判定について説明する。図2は、静電容量値の変化量の検出結果の一例を説明するための説明図である。図2を参照すると、X軸方向に10個、Y軸方向に8個の電極を有するセンサにより検出される静電容量値の変化量の分布が示されている。当該分布は、X軸方向の7番電極とY軸方向の5番電極との交点の付近に1本の指10が接触した場合すなわち、シングルタッチの場合の分布である。例えばこのように、概ね、接触位置により近い位置における静電容量値の変化量がより大きくなり、接触位置により遠い位置における静電容量値の変化量がより小さくなる。そして、接触位置に最も近い位置、すなわちX軸方向の7番電極とY軸方向の5番電極との交点の位置に、ピーク変化量11が現れる。ここでのピーク変化量とは、当該ピーク変化量の位置に隣接するいずれの位置における変化量よりも大きい変化量である。すなわち、ピーク変化量11は、静電容量値の変化量の分布における極大値である。また、検出される静電容量値の変化量は、ユーザ指10の接触強度、すなわち、例えばタッチパネル310にユーザの指10が接触する面積に応じて変化する。例えば、ユーザの指10がタッチパネル310に強く触れられ、それによりタッチパネル310への指10の接触面積が増加すると、検出される変化量がより大きくなる。従来手法では、検出された静電容量値の変化量と所定の閾値との比較の結果に基づいて、ユーザ操作の有無を判定する。より具体的には、例えば、図2のピーク変化量11と所定の閾値とを比較した結果、ピーク変化量11が当該所定の閾値以上であれば、ユーザ操作があると判定され、ピーク変化量11が当該所定の閾値未満であれば、ユーザ操作がないと判定される。従来手法における問題点次に、図3および図4を参照して、従来手法における問題点を説明する。図3は、ピーク変化量の変化の一例を説明するための説明図である。図3を参照すると、3aのように、ユーザの指10によるX軸方向へのドラッグが行われる。ここで、タッチパネル310への指10の接触強度は、ドラッグを通して一定であるものとする。当該ドラッグの間に、ピーク変化量11は、3bに示されるように変化する。すなわち、指10の接触強度が同じであったとしても、ユーザの指10の接触位置、すなわちユーザ操作の位置によって、ピーク変化量11が変化する。静電容量方式のタッチパネル310では、ユーザの指10がセンサの電極により近い場合に、ピーク変化量がより大きくなり、ユーザの指10が当該電極からより遠い場合に、ピーク変化量がより小さくなるので、図3の3bのような現象が発生する。この点について、図4を参照してより詳細に説明する。図4は、ユーザ操作の位置に応じた静電容量値の変化量の分布の一例を説明するための説明図である。図4を参照すると、ユーザの指10がX軸方向の5番電極上に接触した場合に、4aのように静電容量値の変化量が検出される。この場合に、ピーク変化量11aは約70である。一方、ユーザの指10が、4-1の場合と同じ接触強度で、X軸方向の5番電極と6番電極との間に接触した場合に、4bのように静電容量値の変化量が検出される。この場合に、ピーク変化量11bは約55である。結果として、ユーザの指10の接触強度が同じであっても、ユーザの指10の接触の位置、すなわちユーザ操作の位置によって、ユーザ操作の有無の判定結果が異なる可能性がある。例えば、図4に示されるように、ユーザ操作の有無を判定するための閾値Cttが58に設定されているものとする。この場合に、4-1の場合には、ピーク変化量11が閾値Ctt以上であるので、ユーザ操作があると判定される。一方、4-2の場合には、ピーク変化量11が閾値Ctt未満であるので、ユーザ操作がないと判定される。すなわち、センサの電極間でのユーザ操作は、認識されにくい。以上のとおり、従来手法には、センサの配置に起因して、ユーザ操作の位置によっては、ユーザの操作の有無の判定の精度が悪化する。そこで、本実施形態では、ユーザ操作の位置によらず、ユーザ操作の有無をより精度よく判定することを可能にする。以降、<2.情報処理装置の構成>、<3.処理の流れ>、<4組合せ判定の変形例>において、その具体的な内容を説明する。<2情報処理装置の構成>図5から図9を参照して、本実施形態に係る情報処理装置100の構成の一例について説明する。図5は、本実施形態に係る情報処理装置100の構成の一例を示すブロック図である。図5を参照すると、情報処理装置100は、センサ110、取得部120、判定部130、記憶部140、制御部150および表示部160を備える。センサ110センサ110は、複数の位置の各々における値を検出する。より具体的には、例えば、センサ110は、タッチパネル310上の複数の位置の各々における静電容量値の変化量を検出する。当該複数の位置は、例えばセンサ110が有する電極の交点の位置である。当該複数の位置における静電容量値の変化量は、静電容量値の変化量の分布とも言える。センサ110は、当該静電容量値の変化量の分布を取得部120へ出力する。なお、本実施形態において、センサ110が検出する値が静電容量値の変化量であるものとして説明されるので、以降においても、静電容量値の変化量をセンサ110の検出値と言い換えることができる。取得部120取得部120は、複数の位置の各々における静電容量値の変化量を取得する。より具体的には、例えば、取得部120は、センサ110から、タッチパネル310上の複数の位置の各々における静電容量値の変化量、すなわち静電容量値の変化量の分布を取得する。なお、センサ110からの静電容量値の変化量がアナログ値である場合には、取得部120は、アナログ/デジタル変換によりデジタルの静電容量値の変化量を取得する。取得部120は、取得した静電容量値の変化量の分布を判定部130へ出力する。判定部130判定部130は、静電容量値の変化量のいずれも第1の閾値条件も満たさなければ、ユーザ操作がないと判定する。より具体的には、静電容量値の変化量のいずれも、閾値CT1未満であれば、判定部130は、ユーザ操作がないと判定する。すなわち、この場合における第1の閾値条件は、静電容量値の変化量≧CT1である。一方、判定部130は、静電容量値の変化量のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の静電容量値の変化量の組合せからユーザ操作の有無を判定する。すなわち、より具体的には、閾値CT1以上であれば、判定部130は、2つ以上の静電容量値の変化量の組合せからのユーザ操作の有無の判定以下、組合せ判定と呼ぶを行う。また、上記2つ以上の静電容量の変化量の組合せは、第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの静電容量値の変化量、すなわちCT1以上の静電容量値の変化量を含む。ここでの閾値CT1は、一例として、従来のような個別の変化量を用いて判定を行う手法の閾値後述の閾値CT2の70に相当する値である。従来のような個別の静電容量値の変化量と閾値との比較による判定ではなく、上記第1の閾値条件と上記組合せ判定とにより、ユーザ操作の位置によらず、ユーザ操作の有無をより精度よく判定することが可能となる。より詳細に述べると、例えば電極の間にユーザの指10が位置するケースのように、ユーザ操作があるにも関わらず変化量が低くなるケースでは、ある程度の大きさの変化量が複数の位置に分散して現れる。ただし、個別の変化量のみからユーザ操作があると判定するためにユーザ操作の判定の閾値を下げると、ユーザ操作がないにも関わらずユーザ操作があると判定される可能性が高まる。すなわち、誤認識による判定の精度の低下が懸念される。そこで、ユーザ操作がある場合にはある程度の大きさの変化量が現れることを考慮して、まず、個別の変化量が第1の閾値条件を満たすかチェックすることで、ユーザの操作があるにも関わらず変化量が低くなっている可能性があるケースを特定する。そして、ユーザ操作があるが個別の変化量が低い場合に変化量が複数の位置に分散して現れることを考慮して、次は個別の変化量ではなく、第1の閾値条件を満たす変化量を含む2つ以上の変化量の組合せを用いて、ユーザ操作が本当にあったか否かを判定する。このような第1の閾値条件と組合せ判定とを用いることにより、ユーザ操作の位置により個別の変化量が低くなってしまう場合であっても、誤認識の可能性を高めることなくユーザ操作をより確実に認識することが可能となる。また、上記組合せ判定を、従来手法の判定と好適に融合することもできる。例えば、判定部130は、静電容量値の変化量が第2の閾値条件を満たす場合に、ユーザ操作があると判定する。より具体的には、例えば、判定部130は、取得部120からの静電容量値の変化量の分布に含まれるいずれかの変化量が閾値CT2以上であれば、当該変化量の位置にユーザ操作例えば、ユーザの指10の接触があると判定する。すなわち、この場合における第2の閾値条件は、静電容量値の変化量≧CT2である。閾値CT2は、一例として、ユーザ操作として許容する最小の指がセンサ110の電極の直上に存在する場合に検出される静電容量値の変化量をCfとすると、当該Cfの80に相当する値である。また、上記のとおり、閾値CT1は、一例として、閾値CT2の70に相当する値である。一方、判定部130は、静電容量値の変化量のいずれも第2の閾値条件を満たさない場合に、上記組合せ判定を行う。より具体的には、例えば、判定部130は、取得部120からの静電容量値の変化量の分布に含まれるいずれの変化量も閾値CT2未満である場合に、2つ以上の変化量の組合せからユーザ操作の有無を判定する。このように、従来手法と組合せ判定とを融合させることにより、明らかにユーザ操作がある場合には、ユーザ操作があることを簡易に判定し、ユーザ操作があるか否か疑わしい場合に、ユーザ操作が本当にあるか否かをより厳密に判定することが可能となる。以降、上記組合せ判定についてより詳細に説明する。組合せ判定において、上記2つ以上の静電容量値の変化量の組合せは、例えば、上記複数の位置のうちの2つ以上の連続する位置における静電容量値の変化量を含む。ここでの連続する位置とは、個々の位置が少なくとも1つの別の位置に隣接していることを意味する。このように、連続する位置における静電容量値の変化量の組合せを用いることで、同一のユーザ操作例えば、ユーザのある指での接触に関連する変化量を用いて判定することがでる。また、関連性のない変化量の組合せにより誤ってユーザ操作を認識することを回避することができる。なお、連続する位置における静電容量値の変化量には、例えば、閾値CT1以上の値が含まれる。また、上記組合せには、2つ以上の連続する位置における変化量に加えて、1つ以上の離散的な位置における変化量も含まれてもよい。また、上記2つ以上の静電容量値の変化量の組合せは、ピーク変化量11と、当該ピーク変化量11の位置に隣接する少なくとも1つの位置における変化量とを含む。ここで、ピーク変化量11とは、当該ピーク変化量11の位置に隣接するいずれの位置における変化量よりも、ユーザ操作がないときの変化量例えば、0との差が大きい変化量である。<1.はじめに>において既に説明されたように、ユーザの指10の接触があると、通常、接触位置に最も近い位置にピーク変化量11が現れる。よって、ユーザ操作があるとすれば、このピーク変化量11の付近であると考えることができる。よって、ユーザ操作の有無を判定するにあたっては、ピーク変化量11を用いた判定が有効である。また、ピーク変化量11を含む組合せに判定対象を絞ることで、ユーザ操作に無関係な静電容量値の変化量の組合せを用いた判定により計算量が増大してしまうことを回避できる。なお、上記2つ以上の静電容量値の変化量の組合せに含まれるピーク変化量11は、例えば、閾値CT1以上のピーク変化量11である。また、上記2つ以上の静電容量値の変化量の組合せにおいて、上記連続する位置における静電容量値の変化量は、例えば、閾値CT1以上のピーク変化量11を含む。ここで、本実施形態における具体的な組合せ判定の手法について説明する。判定部130は、組合せ判定として、2つ以上の静電容量値の変化量の組合せから仮想的なピーク値以下、仮想ピーク値と呼ぶを算出し、当該仮想ピーク値が第2の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定する。<1.はじめに>において図4を参照して説明したように、センサ110の電極間に接触がある場合には、電極上に接触がある場合に比べて静電容量値の変化量が小さくなる。よって、接触が電極間にある場合にも、当該接触が仮に電極上にあった場合に検出されると推定される静電容量値の変化量を仮想ピーク値として算出し、利用すれば、接触が電極間にある場合にも、ユーザ操作の有無の判定の精度を維持することができる。さらに具体的には、上記2つ以上の静電容量値の変化量の組合せは、例えば、ピーク変化量11と、当該ピーク変化量11の位置に隣接する位置における変化量のうち、ユーザ操作がないときの変化量例えば、0との差がより大きい変化量以下、準ピーク変化量と呼ぶとを含む。そして、仮想ピーク値は、ピーク変化量の位置と準ピーク変化量の位置との間の仮想的な位置について推定される静電容量値の変化量である。センサの電極間にユーザの指10の接触がある場合には、通常、接触位置付近の電極において大きい変化量が検出される。例えば、図4の4-2のように、X軸方向の5番電極と6番電極の間にユーザの指10の接触があったとすると、5番電極および6番電極の位置において大きい変化量が検出される。そして、この場合には、5番電極の位置においてピーク変化量11bが検出され、6番電極に準ピーク変化量が検出される。このように、ユーザ操作は、もし電極間にあるとすれば、ピーク変化量11の位置と準ピーク変化量の位置との間にあると考えることができる。よって、仮想ピーク値は、ピーク変化量の位置と準ピーク変化量の位置との間に仮に電極があるとすれば、当該電極上の位置仮想的な位置で検出されると推定される静電容量値の変化量と言える。このように、ピーク変化量11および準ピーク変化量を用いて、仮想的な位置の静電容量値の変化量を推定することにより、ユーザ操作が電極上にある場合に検出される静電容量値の変化量により近い仮想ピーク値を得ることができる。そして、さらに具体的に言うと、判定部130は、ピーク変化量11と、準ピーク変化量と、ピーク変化量11の位置から準ピーク変化量への方向について推定される静電容量値の変化量の増加度I1と、準ピーク変化量の位置からピーク変化量の位置への方向について推定される静電容量値の変化量の増加度I2とから、仮想ピーク値を算出する。なお、図4に示されるような、位置に対する静電容量値の変化量のグラフにおいては、増加度I1、I2を、位置に対する静電容量値の変化量の増加または減少を表す直線の傾きとして捉えることができる。以下、図6および図7を参照して仮想ピーク値の算出例についてより詳細に説明する。図6は、仮想ピーク値Cvxの算出の第1の例を説明するための説明図である。図6を参照すると、閾値CT2未満で閾値CT1以上のピーク変化量11ピーク変化量Cpと、準ピーク変化量13が示されている。また、ピーク変化量11の位置電極番号5に隣接する位置の静電容量値の変化量であって、準ピーク変化量13の位置電極番号4と反対側の位置電極番号6における静電容量値の変化量15が示されている。また、準ピーク変化量13の位置電極番号4に隣接する位置の変化量であって、ピーク変化量11の位置電極番号5と反対側の位置電極番号3における変化量17が示されている。この例において、判定部130は、静電容量値の変化量15とピーク変化量11との差分に基づいて、ピーク変化量11の位置電極番号5から準ピーク変化量13の位置電極番号4への増加度I1を推定する。すなわち、判定部130は、電極番号5の位置から電極番号4の位置に向かって、静電容量値の変化量15とピーク変化量11とを通る直線21の傾きで、静電容量値の変化量が増加すると推定する。また、この例において、判定部130は、静電容量値の変化量15とピーク変化量11との差分に基づいて、準ピーク変化量13の位置電極番号4からピーク変化量11の位置電極番号5への増加度I2も推定する。すなわち、判定部130は、電極番号4の位置から電極番号5の位置に向かって、直線21と線対称となる直線23の傾きで、静電容量値の変化量が増加すると推定する。そして、直線21と直線23との交点の変化量30aを仮想ピーク値Cvxとして算出する。なお、判定部130は、仮想ピーク値Cvxの算出結果から、仮想的な位置40aをユーザ操作の位置として特定してもよい。このように、位置を特定すれば、実際のユーザ操作の位置により近い位置を入力として得ることができる。図7は、仮想ピーク値Cvxの算出の第2の例を説明するための説明図である。図7を参照すると、図6と同様に、ピーク値11、準仮想ピーク値13、静電容量値の変化量15および静電容量値の変化量17が示されている。また、直線21も図6と同様に示されている。この例において、増加度I1は、図6の例と同様である。一方、増加度I2は、図6の例とは異なる。この例においては、判定部130は、静電容量値の変化量17と準ピーク変化量13との差分に基づいて、準ピーク変化量13の位置電極番号4からピーク変化量11の位置電極番号5への増加度I2を推定する。すなわち、判定部130は、電極番号4の位置から電極番号5の位置に向かって、静電容量値の変化量17と準ピーク変化量13とを通る直線25の傾きで、静電容量値の変化量が増加すると推定する。そして、直線21と直線25との交点の変化量30bを仮想ピーク値Cvxとして算出する。以上、組合せ判定について詳細に説明した。この説明では、ユーザ操作がシングルタッチである場合、すなわち一箇所への接触によるユーザ操作の場合の例が挙げられた。しかし、本実施形態はこれに限られない。判定部130は、例えば、組合せ判定において、互いに異なる複数の組合せの各々から、ユーザ操作の有無を個別に判定する。このように組合せ判定により、マルチタッチがある場合でも、個々の接触の有無をより精度よく判定することが可能となる。この点について、図8を参照してより詳細に説明する。図8は、マルチタッチによる静電容量値の変化量の検出結果の第1の例を説明するための説明図である。図8を参照すると、閾値CT2未満で閾値CT1以上である2つのピーク変化量11a、11bが示されている。この場合に、判定部130は、例えば、ピーク変化量11aを含む静電容量値の変化量の組合せを用いて組合せ判定を行い、また、ピーク変化量11bを含む変化量の別の組合せを用いてさらに組合せ判定を行う。このように、例えば、閾値CT1以上の変化量または閾値CT1以上のピーク変化量11毎に変化量の組合せを選択し、仮想ピーク値Cvxを算出することにより、マルチタッチの検出を行うことができる。さらに、判定部130は、静電容量値の変化量が第2の閾値条件を満たす場合にも、第2の閾値条件を満たさない他の変化量の組合せからユーザ操作の有無を判定する。この点について、図9を参照してより詳細に説明する。図9は、マルチタッチによる静電容量値の変化量の検出結果の第2の例を説明するための説明図である。図9を参照すると、閾値CT2未満で閾値CT1以上である1つのピーク変化量11と、閾値CT2以上である1つのピーク変化量18とが示されている。この場合に、判定部130は、ピーク変化量18により、電極番号9の位置においてユーザ操作があると判定すると共に、ピーク変化量11を含む静電容量値の変化量の組合せを用いて組合せ判定を行う。このように、例えば、閾値CT2以上のピーク変化量18があっても、閾値CT1以上閾値CT2未満のピーク変化量11毎に静電容量値の変化量の組合せを選択し、仮想ピーク値Cvxを算出することにより、マルチタッチの検出を行うことができる。なお、当然ながら、閾値CT1と個別の変化量との比較による判定を行わない場合には、ピーク変化量18を含む静電容量値の変化量の組合せも用いて、組合せ判定を行ってもよい。以上のように、判定部130は、ユーザ操作の有無を判定し、またユーザ操作の位置を特定する。そして、判定部130は、ユーザ操作があると判定した場合に、ユーザ操作の位置を制御部150に出力する。記憶部140記憶部140は、情報処理装置100において一時的にまたは恒久的に保持すべき情報を記憶する。例えば、記憶部140は、判定部130により用いられる閾値CT1および閾値CT2を記憶する。制御部150制御部150は、情報処理装置100における各種処理を実行する。例えば、制御部150は、判定部130により特定されたユーザ操作の位置に応じて処理を実行する。また、制御部150は、表示部160における画像の表示を制御する。表示部160表示部160は、ユーザに提示すべき画像を表示する。表示部160は、例えば、タッチパネル310には、アイコン、ボタン、スクロールバー等の、ユーザ操作のためのオブジェクト20を表示する。<3処理の流れ>次に、図10を参照して、本実施形態に係る入力処理の一例について説明する。図10は、本実施形態に係る入力処理の概略的な流れの一例を示すフローチャートである。まず、ステップS201で、取得部120は、タッチパネル310上の複数の位置の各々における静電容量値の変化量を取得する。次に、ステップS203で、判定部130は、静電容量値の変化量が第2の閾値条件を満たすか否かをチェックする。すなわち、判定部130は、静電容量値の変化量が閾値CT2以上であるか否かをチェックする。その結果、いずれかの変化量がCT2以上であれば、判定部130は、当該変化量の位置にユーザ操作があると判定し、処理はステップS205へ進む。いずれの変化量もCT2未満であれば、処理はステップS207へ進む。ステップS205で、判定部130は、閾値CT2以上である変化量の位置をユーザ操作の位置として特定し、当該ユーザ操作の位置を制御部150に出力する。ステップS207で、判定部130は、閾値CT2未満の変化量Cpのいずれかが第1の閾値条件を満たすか否かをチェックする。すなわち、判定部130は、閾値CT2未満の変化量のいずれかが閾値CT1以上であるか否かをチェックする。その結果、いずれかの変化量がCT1以上であれば、処理はステップS209へ進む。いずれの変化量もCT1未満であれば、処理はステップS201へ戻る。ステップS209で、判定部130は、仮想ピーク値Cvxを算出する。そして、ステップS211で、いずれかの仮想ピーク値Cvxが閾値CT2以上であれば、判定部130は、ユーザ操作があると判定し、処理はステップS213へ進む。いずれの仮想ピーク値CvxもCT2未満であれば、処理はステップS201へ戻る。ステップS213で、判定部130は、仮想ピーク値Cvxの算出結果から、仮想的な位置40aをユーザ操作の位置として特定し、当該ユーザ操作の位置を制御部150に出力する。そして、処理は、ステップS201へ戻る。<4組合せ判定の変形例>本実施形態における組合せ判定の例として、仮想ピーク値を算出する手法を説明したが、組合せ判定の手法はこれに限られない。ここでは、組合せ判定の別の手法として、3つの手法の例を説明する。これらの組合せ判定の手法は、仮想ピーク値を算出する手法の代わりに、または当該手法と併せて、用いられることが可能である。第1の変形例第1に、判定部130は、組合せ判定として、所定数の連続する位置における静電容量値の変化量の各々が第3の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定してもよい。ここでの第3の閾値条件は、例えば第1の閾値条件と同一である。すなわち、第3の閾値条件は、静電容量値の変化量が閾値CT1以上であることである。また、上記所定数は、例えば2または3である。この組合せ判定について、図11を参照してより詳細に説明する。図11は、組合せ判定の第1の変形例を説明するための説明図である。図11を参照すると、閾値CT2未満で閾値CT1以上である3つの静電容量値の変化量19が、検出されている。また、当該3つの変化量19は、連続する位置電極番号3、4、5の位置における変化量である。よって、図11のような静電容量値の変化量が検出されると、判定部130は、ユーザ操作があると判定する。一般的に、ユーザ操作の接触面積が広すぎる場合に、図11のように、複数の位置に大きい変化量が現れるものの、いずれの変化量も閾値CT2未満となることがある。このような場合に、仮想ピーク値が算出されても、当該仮想ピーク値が閾値CT2未満となり得る。そこで、組合せ判定の上記第1の変形例によれば、このような接触面積がかなり大きいユーザ操作があった場合にも、ユーザ操作があると正しく判定することが可能になる。第2の変形例第2に、判定部130は、複数の位置と静電容量値の変化量との関係を示す2次元平面または3次元空間において、上記複数の位置のうちの2つ以上の連続する位置と、当該2つ以上の連続する位置における静電容量値の変化量とに基づいて、面積または体積を算出してもよい。そして、判定部130は、当該面積または体積が第4の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定してもよい。この組合せ判定について、図12を参照してより詳細に説明する。図12は、組合せ判定の第2の変形例を説明するための説明図である。図12を参照すると、複数の位置電極番号1~10の位置と静電容量値の変化量との関係を示す2次元平面が示されている。また、図11を参照すると、判定部130は、例えば、ピーク変化量11の位置電極番号5を含む、極小値12aの位置から極小値12bの位置までの連続する位置電極番号3~8において、静電容量値の変化量の折れ線グラフとX軸とに挟まれる部分50の面積を算出する。そして、判定部130は、当該面積が閾値以上である場合に、ユーザ操作があると判定する。このように算出される面積は、ユーザ操作の接触強度に応じて大きくなる。したがって、ユーザ操作の位置が電極間にあるためにピーク変化量11が閾値CT2未満となる場合であっても、上記面積でユーザ操作の有無を判定すれば、ユーザ操作の有無を正しく判定できる可能性が高まる。なお、ここでは面積を用いる場合について説明したが、図2のような空間における体積を用いる場合にも同様の効果が得られる。第3の変形例第3に、判定部130は、組合せ判定として、複数の位置のうちの2つ以上の連続する位置における静電容量値の変化量から総和を算出し、算出された当該総和が第5の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定してもよい。例えば、判定部130は、ピーク変化量11と、当該ピーク変化量11の位置に隣接する8つの位置における8つの変化量とから、総和を算出する。当該総和は、これらの9つの変化量の単なる総和であってもよく、または位置によって重み付けをした重み付きの総和であってもよい。そして、判定部130は、算出された総和が閾値以上である場合に、ユーザ操作があると判定する。このように算出される総和も、ユーザ操作の接触強度に応じて大きくなる。したがって、ユーザ操作の位置が電極間にあるためにピーク変化量11が閾値CT2未満となる場合であっても、上記総和でユーザ操作の有無を判定すれば、ユーザ操作の有無を正しく判定できる可能性が高まる。以上のように、組合せ判定として3つの変形例を説明した。ただし、本実施形態における組合せ判定はこれらに限られず、様々な他の組合せ判定を本実施形態に適用することが可能である。<5ハードウェア構成>次に、図13を参照して、本実施形態に係る情報処理装置100のハードウェア構成の一例について説明する。図13は、本実施形態に係る情報処理装置100のハードウェア構成の一例を示すブロック図である。図13を参照すると、情報処理装置100は、CPUCentralProcessingUnit301、ROMReadOnlyMemory303、RAMRandomAccessMemory305、バス307、記憶装置309およびタッチパネル310を備える。CPU301は、演算処理装置および制御装置として機能し、ROM303または記憶装置309に記録された各種プログラムに従って、情報処理装置100内の動作全般またはその一部を制御する。ROM303は、CPU301が使用するプログラムや演算パラメータ等を記憶する。RAM305は、CPU301がプログラム実行時にプログラムを展開するためのワークメモリとして使用され、またデータを一時的に記録するためのバッファメモリとして使用される。バス307は、CPU301、ROM303及びRAM305を相互に接続する。バス307には、さらに、記憶装置309およびタッチパネル310が接続される。記録装置309は、例えば、OS等の基本ソフトウェアや、アプリケーション等様々なデータを記憶する。ここで、記録装置309は、例えば、ハードディスクHardDisk等の磁気記録媒体であってもよく、EEPROMElectricallyErasableandProgrammableReadOnlyMemory、フラッシュメモリflashmemory、MRAMMagnetoresistiveRandomAccessMemory、FeRAMFerroelectricRandomAccessMemory、PRAMPhasechangeRandomAccessMemory等の不揮発性メモリnonvolatilememoryであってもよい。タッチパネル310は、表示装置311、センサ313およびコントローラ315を含む。表示装置311は、情報処理装置100からの出力画像を表示する。表示装置311は、例えば、LCD、有機ELディスプレイorganicElectroLuminescencedisplay等であてもよい。センサ313は、タッチパネル310上における接触、近接、押圧等のユーザ操作に応じた値を検出する。センサ313は、複数の位置における検出値を出力できることを前提として、例えば、静電容量方式、抵抗膜方式、光学方式等のセンサであってもよい。また、センサ313は、インセル方式のセンサであってもよい。コントローラ315は、タッチパネル310のモジュールであり、センサ313を制御する。コントローラ315は、例えば、センサ313の閾値、ゲイン等を設定する。また、コントローラ315は、センサ313とCPU301との間のインターフェースとして機能する。なお、本実施形態における取得部120および判定部130は、CPU301、ROM303、RAM305および記憶装置309により実装されてもよく、またはコントローラ315により実装されてもよい。なお、例えば、センサ110はセンサ313により実装され、記憶部140は記憶装置309により実装され、表示部160は表示装置311により実装される。<6まとめ>ここまで、図1~14を用いて、本開示の実施形態に係る情報処理装置100について説明した。本実施形態によれば、第1の閾値条件および組合せ判定を用いることで、ユーザ操作の位置によらず、ユーザ操作の有無をより精度よく判定することが可能となる。より詳細に述べると、例えば電極の間にユーザの指10が位置するケースのように、ユーザ操作があるにも関わらず変化量が低くなるケースでは、ある程度の大きさの変化量が複数の位置に分散して現れる。ただし、個別の変化量のみからユーザ操作があると判定するためにユーザ操作の判定の閾値を下げると、ユーザ操作がないにも関わらずユーザ操作があると判定される可能性が高まる。すなわち、誤認識による判定の精度の低下が懸念される。そこで、ユーザ操作がある場合にはある程度の大きさの変化量が現れることを考慮して、まず、個別の変化量が第1の閾値条件を満たすかチェックすることで、ユーザの操作があるにも関わらず変化量が低くなっている可能性があるケースを特定する。そして、ユーザ操作があるが個別の変化量が低い場合に変化量が複数の位置に分散して現れることを考慮して、次は個別の変化量ではなく、第1の閾値条件を満たす変化量を含む2つ以上の変化量の組合せを用いて、ユーザ操作が本当にあったか否かを判定する。このような第1の閾値条件と組合せ判定とを用いることにより、ユーザ操作の位置により個別の変化量が低くなってしまう場合であっても、誤認識の可能性を高めることなくユーザ操作をより確実に認識することが可能となる。また、第2の閾値条件による従来手法の判定を融合することにより、明らかにユーザ操作がある場合には、ユーザ操作があることを簡易に判定し、ユーザ操作があるか否か疑わしい場合に、ユーザ操作が本当にあるか否かをより厳密に判定することが可能となる。また、仮想ピーク値による組合せ判定により、接触が電極間にある場合にも、ユーザ操作の有無の判定の精度を維持することができる。また、仮想ピーク値Cvxの算出結果から、仮想的な位置40aをユーザ操作の位置として特定することにより、実際のユーザ操作の位置により近い位置を入力として得ることができる。また、第1の変形例の組合せ判定により、接触面積が大きいユーザ操作があった場合にも、ユーザ操作があると正しく判定することが可能になる。また、第2の変形例および第3の変形例の組合せ判定により、ユーザ操作の位置が電極間にある場合でもユーザ操作の有無を正しく判定できる可能性が高まる。また、互いに異なる複数の組合せの各々からの組合せ判定を行うことで、マルチタッチの個々の接触の有無をより精度よく判定することが可能となる。なお、組合せ判定の例の中では、仮想ピーク値による組合せ判定が特に有効である。図14を参照すると、一例として、図3の3aに示されたように、ユーザの指10によるX軸方向へのドラッグが行われた場合に、ピーク変化量11、仮想ピーク値30、および、変形例3の静電容量値の変化量の総和が、それぞれどう変化するかが示されている。ここでは、静電容量値の変化量の総和は、ピーク変化量11と、当該ピーク変化量11の位置に隣接する8つの位置における8つの変化量との総和である。図14では、ピーク変化量11の変化、仮想ピーク値の変化、および変化量の総和の変化は、それぞれ、曲線61、曲線63、および曲線65として示されている。ピーク変化量は、曲線61のようにX座標の変化に応じて激しく変化し、静電容量値の変化量の総和は、曲線61よりは緩やかであるが、曲線65のように、安定することなく変化している。一方で、仮想ピーク値は、X座標が変化しても、曲線63のようにほとんど変動することなく、安定した値を維持している。このように、仮想ピーク値によれば、ユーザ操作の位置によらず、ユーザ操作の有無を精度よく判定することが可能となる。以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について説明したが、本開示は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、個別のセンサの検出値と閾値CT1との比較による判定と、組合せ判定とを併用する例が説明されたが、当然ながら、これらの判定のうちの組合せ判定のみが用いられてもよい。また、タッチパネルのセンサは、接触によるユーザ操作ではなく、近接、押圧等によるユーザ操作を可能にしてもよい。この場合に、センサの検出値は、例えば、近接の距離、押圧の大きさ等に応じて変化する。また、タッチパネルのセンサは、複数の位置における検出値を出力できれば、抵抗膜方式、光学方式等の、静電容量方式以外の任意の方式のセンサであってもよい。また、タッチパネルのセンサは、インセル方式のセンサであってもよい。また、上記実施形態では、センサが静電容量方式のセンサであり、センサの検出値が静電容量値の変化量である例が示されたが、センサの検出値は、静電容量値そのものであってもよく、または静電容量値に何らかの演算を行った別の値であってもよい。また、簡単に説明するために、各図において主にX軸方向に着目した検出値の分布の例が示されたが、当然ながら、Y軸方向に着目した検出値の分布においても、同様の判定手法を適用することができる。すなわち、X軸方向における検出値の分布を用いた判定の代わりに、または当該判定と併せて、Y軸方向における検出値の分布を用いた判定を行なってもよい。この場合に、例えば、X軸方向またはY軸方向のいずれか一方で、組合せ判定についての閾値条件が満たされる場合例えば、X軸方向またはY軸方向のいずれかで仮想ピーク値が閾値CT2以上である場合に、ユーザ操作があると判定されてもよい。また、X軸またはY軸のいずれか一方という単軸ではなく、図2に示されるようなXY平面における検出値の分布全体においても、同様の判定手法例えば、仮想ピーク値による判定を適用することができる。また、ユーザ操作としてユーザの指10が用いられる例を説明したが、ユーザの指10以外の手段例えば、タッチペンが用いられてもよい。入力装置がタッチパネルである例を説明したが、入力装置は、タッチパネルのように複数の位置における検出値を出力できるのであれば、別の装置例えば、タッチパッドであってもよい。また、情報処理装置の一例としてスマートフォンを挙げたが、情報処理装置は、上記入力装置を備え、または上記入力装置と接続する別の装置であってもよい。また、本明細書の入力処理における各ステップは、必ずしもフローチャートに記載された順序に沿って時系列に処理する必要はない。例えば、入力処理における各ステップは、フローチャートとして記載した順序と異なる順序で処理されても、並列的に処理されてもよい。また、情報処理装置に内蔵されるCPU、ROMおよびRAM等のハードウェアを、上記情報処理装置の各構成と同等の機能を発揮させるためのコンピュータプログラムも作成可能である。また、当該コンピュータプログラムを記憶させた記憶媒体も提供される。なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。1複数の位置の各々における、センサの検出値を取得する取得部と、前記検出値のいずれも前記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、前記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の前記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、を備え、前記組合せは、前記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの前記検出値を含む、情報処理装置。2前記組合せは、前記複数の位置のうちの2つ以上の連続する位置における前記検出値を含む、前記1に記載の情報処理装置。3前記組合せは、ピーク検出値と、当該ピーク検出値の位置に隣接する少なくとも1つの位置における前記検出値とを含み、前記ピーク検出値は、当該ピーク検出値の位置に隣接するいずれの位置における前記検出値よりも、ユーザ操作がないときの検出値との差が大きい前記検出値である、前記2に記載の情報処理装置。4前記判定部は、前記組合せからのユーザ操作の有無の判定として、前記組合せから仮想的なピーク値を算出し、当該仮想的なピーク値が第2の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定する、前記3に記載の情報処理装置。5前記組合せは、ピーク検出値と、当該ピーク検出値の位置に隣接する位置における前記検出値のうち、ユーザ操作がないときの検出値との差がより大きい準ピーク検出値とを含み、前記仮想的なピーク値は、前記ピーク検出値の位置と前記準ピーク検出値の位置との間の仮想的な位置について推定される検出値である、前記4に記載の情報処理装置。6前記判定部は、前記ピーク検出値と、前記準ピーク検出値と、前記ピーク検出値の位置から前記準ピーク検出値の位置への方向について推定される、検出値の第1の増加度と、前記準ピーク検出値の位置から前記ピーク検出値の位置への方向について推定される、検出値の第2の増加度とから、前記仮想的なピーク値を算出する、前記5に記載の情報処理装置。7前記判定部は、前記ピーク検出値の位置に隣接する位置の前記検出値であって、前記準ピーク検出値の位置と反対側の位置における前記検出値と、前記ピーク検出値との差分に基づいて、前記第1の増加度を推定する、前記6に記載の情報処理装置。8前記判定部は、前記差分に基づいて、前記第2の増加度も推定する、前記7に記載の情報処理装置。9前記判定部は、前記準ピーク検出値の位置に隣接する位置の前記検出値であって、前記ピーク検出値の位置と反対側の位置における前記検出値と、前記準ピーク検出値との差分に基づいて、前記第2の増加度を推定する、前記6または7に記載の情報処理装置。10前記判定部は、前記仮想的なピーク値の算出結果から、前記仮想的な位置をユーザ操作の位置として特定する、前記5から9のうちのいずれか1項に記載の情報処理装置。11前記判定部は、前記組合せからのユーザ操作の有無の判定として、所定数の連続する位置における前記検出値の各々が第3の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定する、前記2から10のうちのいずれか1項に記載の情報処理装置。12前記判定部は、前記複数の位置と前記検出値との関係を示す2次元平面または3次元空間において、前記複数の位置のうちの2つ以上の連続する位置と、当該2つ以上の連続する位置における前記検出値とに基づいて、面積または体積を算出し、当該面積または体積が第4の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定する、前記2から11のうちのいずれか1項に記載の情報処理装置。13前記判定部は、前記組合せからのユーザ操作の有無の判定として、前記複数の位置のうちの2つ以上の連続する位置における前記検出値から総和を算出し、算出された当該総和が第5の閾値条件を満たせば、ユーザ操作があると判定する、前記2から12のうちのいずれか1項に記載の情報処理装置。14前記判定部は、前記検出値が第2の閾値条件を満たす場合に、ユーザ操作があると判定し、前記検出値のいずれも前記第2の閾値条件を満たさない場合に、前記組合せからユーザ操作の有無を判定する、前記1から13のうちのいずれか1項に記載の情報処理装置。15前記判定部は、前記組合せからのユーザ操作の有無の判定において、互いに異なる複数の前記組合せの各々から、ユーザ操作の有無を個別に判定する、前記1から14のうちのいずれか1項に記載の情報処理装置。16前記判定部は、前記検出値が前記第2の閾値条件を満たす場合にも、前記第2の閾値条件を満たさない他の前記検出値の組合せからユーザ操作の有無を判定する、前記14に記載の情報処理装置。17センサと、複数の位置の各々における、前記センサの検出値を取得する取得部と、前記検出値のいずれも前記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、前記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の前記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、を備え、前記組合せは、前記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの前記検出値を含む、入力装置。18複数の位置の各々における、センサの検出値を取得する取得部と、前記検出値のいずれも前記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、前記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の前記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、を備え、前記組合せは、前記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの前記検出値を含む、入力装置モジュール。19コンピュータを、複数の位置の各々における、センサの検出値を取得する取得部と、前記検出値のいずれも前記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、前記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の前記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定する判定部と、として機能させ、前記組合せは、前記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの前記検出値を含む、プログラム。20複数の位置の各々における、センサの検出値を取得することと、前記検出値のいずれも前記第1の閾値条件を満たさなければ、ユーザ操作がないと判定し、前記検出値のいずれかが第1の閾値条件を満たせば、2つ以上の前記検出値の組合せから、ユーザ操作の有無を判定することと、を含み、前記組合せは、前記第1の閾値条件を満たす少なくとも1つの前記検出値を含む、入力処理方法。