スラブと、前記スラブに接続された入力導波路と、前記スラブに接続された出力導波路と、前記スラブの端面に形成された凹面回折格子と、前記入力導波路から前記凹面回折格子に入射する光の主光線の軌跡上に配置され、前記入力導波路から入射する光を前記凹面回折格子に反射する第1の反射面と、前記凹面回折格子から前記出力導波路に進行する光の主光線の軌跡上に配置され、前記凹面回折格子から進行する光を前記出力導波路に反射する第2の反射面と、を備えることを特徴とする光合分波器。請求項1に記載の光合分波器は、前記第1の反射面に入射する光の主光線の軌跡と前記第1の反射面の法線とのなす角度をθ1、前記凹面回折格子に入射する光の主光線の軌跡と前記凹面回折格子の面の法線とのなす角度をi、前記凹面回折格子から進行する光の主光線の軌跡と前記凹面回折格子の面の法線とのなす角度をβ、前記第2の反射面に入射する光の主光線の軌跡と前記第2の反射面の法線とのなす角度をθ2とした場合に、θ1とi、θ2とβが所定の関係を満たすように、第1の反射面および第2の反射面を形成することを特徴とする光合分波器。請求項2に記載の光合分波器は、θ1とi、θ2とβの関係において、2θ1=90°i、2θ2=90°βの条件を満足することを特徴とする光合分波器。請求項2に記載の光合分波器は、θ1とi、θ2とβの関係において、2θ1=90°i、2θ2=180°-βの条件を満足することを特徴とする光合分波器。請求項2に記載の光合分波器は、θ1とi、θ2とβの関係において、2θ1=90°i、2θ2=90°-βの条件を満足することを特徴とする光合分波器。前記第1の反射面と前記第2の反射面のうち、少なくともいずれか一方の反射面を回折格子構造とすることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1つに記載の光合分波器。請求項2乃至5のいずれか1つに記載の光合分波器であって、前記第1の反射面と前記第2の反射面のうち、少なくともいずれか一方の反射面を回折格子構造とし、回折格子構造とした前記第1の反射面に入射する光の主光線の軌跡と前記第1の反射面の法線とのなす角度と、該法線と前記第1の反射面から進行する光の主光線の軌跡とのなす角度との合計をθd1、回折格子構造とした前記第2の反射面に入射する光の主光線の軌跡と前記第2の反射面の法線とのなす角度と、該法線と前記第2の反射面から進行する光の主光線の軌跡とのなす角度との合計をθd2とした場合に、θd1=2θ1、θd2=2θ2が成り立つことを特徴とする光合分波器。前記入力導波路から前記スラブ内に入射する光の拡散角度に対応する前記第1の反射面と、前記凹面回折格子から前記出力導波路3に進行する光の拡散角度に対応する前記第2の反射面と、を形成することを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1つに記載の光合分波器。しかしながら、上記非特許文献1に記載の従来の技術では、凹面回折格子での回折角度の波長依存性が小さいため、十分な波長分離を実現するにはスラブ内で長い伝搬距離が必要となる。このため、光合分波器が大型化するという課題があった。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、光合分波器の小型化を実現することを目的とする。本発明にかかる光合分波器は、スラブと、前記スラブに接続された入力導波路と、前記スラブに接続された出力導波路と、前記スラブの端面に形成された凹面回折格子と、前記入力導波路から前記凹面回折格子に入射する光の主光線の軌跡上に配置され、前記入力導波路から入射する光を前記凹面回折格子に反射する第1の反射面と、前記凹面回折格子から前記出力導波路に進行する光の主光線の軌跡上に配置され、前記凹面回折格子から進行する光を前記出力導波路に反射する第2の反射面と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、光合分波器を小型化することができる、という効果を奏する。以下に、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下に説明する実施の形態は、それぞれが本発明を具体化する際の一形態であって、本発明をその範囲内に限定するものではない。実施の形態1.図1は本実施の形態にかかる光合分波器の構成例である。図示するように、本実施の形態にかかる光合分波器は、スラブ1と、入力導波路2と、出力導波路3と、凹面回折格子4と、第1の反射面5と、第2の反射面6とを備える。スラブ1の材料は、例えば、シリコン、酸化シリコン、または、InPなどの化合物半導体を用いることができる。また、図1では説明を簡単にするために、入力導波路2と出力導波路3はそれぞれ1つとしているが、必要なチャネル数に応じて複数本の導波路を並列配置してもよい。入力導波路2はスラブ1に接続されており、スラブ1に光を入力する。出力導波路3はスラブ1に接続されており、スラブ1から光を出力する。軌跡101は入力導波路2から入力された光が、第1の反射面5、凹面回折格子4、第2の反射面6を順に経由して出力導波路3から出力されるまでの主光線の軌跡を示す。凹面回折格子4は、スラブ1の端面に形成されており、入射光を入射角と波長に応じて回折角度方向に回折する。凹面回折格子4の曲率半径は2RRはローランド円の半径とする。図1の例においては、第1の反射面5は凹面回折格子4が形成された端面とは別の端面に形成され、入力導波路2から入力された光を凹面回折格子4に反射する。また、第2の反射面6は、凹面回折格子4が形成された端面とは別の端面に形成され、凹面回折格子4から進行する光を出力導波路3に反射する。第1の反射面5および第2の反射面6と主光線の軌跡101との交点は凹面回折格子4の面と接する曲率半径R/2の円周102上に配置される。入力導波路2とスラブ1との接続点から第1の反射面5までの主光線の軌跡101の距離201と、第1の反射面5から凹面回折格子4までの主光線の軌跡101の距離202とは等しく配置される。同様に、出力導波路3とスラブ1との接続点から第2の反射面6までの主光線の軌跡101の距離203と、第2の反射面6から凹面回折格子4までの主光線の軌跡101の距離204とは等しく配置される。上述する配置は一例であり、本実施の形態が適用される配置はこの限りではない。図1に示す例によって各構成要素の配置や形状は限定されない。後述する図2、図3に示す例においても同様とする。第1の反射面5の法線103と主光線の軌跡101とのなす角をθ1、第2の反射面6の法線105と主光線の軌跡101とのなす角をθ2とする。また、凹面回折格子4の面に対する法線104と凹面回折格子4に入射する光の主光線の軌跡101とのなす角をi、凹面回折格子4の面に対する法線104と凹面回折格子4から進行する光の主光線の軌跡101とのなす角をβとする。これらの反射は、例えば、凹面回折格子4、第1の反射面5、第2の反射面6の端面側壁に金属膜を形成すること、または、入射光線と反射面の相対角度が全反射条件を満足するように設計することなどにより実現される。金属膜の一例としてはアルミニウム膜が挙げられる。以降の実施の形態についても同様とする。また、図1には、第1の反射面5に対する入力導波路2の鏡像12と、第2の反射面6に対する入力導波路3の鏡像13と、入力導波路2の鏡像12から入力される光が凹面回折格子4で回折され、出力導波路3の鏡像13から出力されるまでの主光線の軌跡106と、鏡像12と鏡像13に接続される仮想的なスラブ11とが示されている主光線の軌跡106において、第1の反射面5から凹面回折格子4までの軌跡と、凹面回折格子4から第2の反射面6まで軌跡は主光線の軌跡101と重なる。。仮想的なスラブ11と鏡像12の接続点および仮想的なスラブ11と鏡像13との接続点は、それぞれ凹面回折格子4の面と接する曲率半径Rの円周107上に配置される。仮想的なスラブ11、鏡像12で表される入力導波路、鏡像13で表される出力導波路は従来の技術における反射面を用いない場合の光合分波器のレイアウトに相当する。これに対し、本実施の形態にかかる光合分波器は第1の反射面5、第2の反射面6を用いており、スラブ1のレイアウト面積を低減することができる。以上のように、本実施の形態では、第1の反射面5と第2の反射面6を備えることにより、従来と比較して光合分波器のレイアウト面積を小型化することができる。また、スラブの面積の小型化により光合分波器の製造コストを削減することができる。なお、本実施の形態では第1の反射面5および第2の反射面6の位置をちょうど曲率半径R/2の円周102上とし、入力導波路2の鏡像12および出力導波路3の鏡像13の仮想的なスラブ11へのそれぞれの接続点が曲率半径Rの円周107上になる配置とした。しかし、本発明はこの配置に限定されるものではない。第1の反射面5、第2の反射面6を用いる本実施の形態にかかる光合分波器と反射面を用いない光合分波器との比較において、主光線の軌跡101の距離201および距離202の合計が仮想的なスラブ11での入力導波路2の鏡像12から凹面回折格子4までの主光線の軌跡106の距離と等しく、主光線の軌跡101の距離203および距離204の合計が仮想的なスラブ11での出力導波路3の鏡像13から凹面回折格子4までの主光線の軌跡106の距離と等しい、という関係があれば同様の効果が得られる。実施の形態2.本実施の形態ではθ1とi、θ2とβの関係が、2θ1=90°i、2θ2=90°βの条件を満たすように第1の反射面5と第2の反射面6を形成する。図1に示すように、実施の形態1の条件において、2θ1=90°i、2θ2=90°βを満たした場合には、入力導波路2と出力導波路3の光軸方向が同方向となる。以上の構成により、本実施の形態では実施の形態1と同様にスラブ1のレイアウト面積を小型化できる効果が得られるとともに、入力と出力の方向が同軸の光モジュールに内蔵する光学部品に本実施の形態にかかる光合分波器を適用することで、入力導波路または出力導波路での導波路曲げによる光軸方向の調整が不要となり、導波路を曲げることによる配置レイアウトの大型化や曲げ損失を回避できる。なお、このような光合分波器を適用した光モジュールの具体例としては、入力導波路2に対してレーザ素子からの光を入射させた同軸のTransmitterOptical-SubAssembly、出力導波路3の出力をフォトダイオード素子により受光する同軸のReceiverOptical-SubAssemblyなどがある。実施の形態3.本実施の形態ではθ1とi、θ2とβの関係が、2θ1=90°i、2θ2=180°-βの条件を満たすように第1の反射面5と第2の反射面6を形成する。図2は本実施の形態にかかる光合分波器の構成例を示す図である。実施の形態1の図1とはθ2の満たす条件が異なる。本実施の形態では2θ2=180°-βの関係にあるため、図示するように入力導波路2と出力導波路3の光軸方向が直交する。以上の構成により、本実施の形態では実施の形態1と同様にスラブ1のレイアウト面積を小型化できる効果が得られるとともに、入力と出力が直交した配置となる光モジュールに本実施の形態にかかる光合分波器を適用することで、入力導波路または出力導波路での導波路曲げによる光軸方向の調整が不要となり、導波路曲げによるレイアウトの大型化や曲げ損失を回避できる。本実施の形態にかかる光合分波器を適用した光モジュールの具体例としては、電気I/Fが光軸と直交方向に出ているバタフライ型パッケージの光モジュールなどが考えられる。実施の形態4.本実施の形態ではθ1とi、θ2とβの関係が、2θ1=90°i、2θ2=90°-βの条件を満足するように第1の反射面5と第2の反射面6を形成する。図3は本実施の形態にかかる光合分波器の構成例を示す図である。実施の形態1の図1とはθ2の満たす条件が異なる。本実施の形態では2θ2=90°-βの関係にあるため、図示するように入力導波路2から入力される光に対して出力導波路3から出力される光がスラブ1の同一側にある端面から折り返されて出力される。以上の構成により、本実施の形態では実施の形態1と同様にスラブ1のレイアウト面積を小型化できる効果が得られるとともに、入力と出力が同一方向となる光モジュールに本実施の形態にかかる光合分波器を適用することで、入力導波路または出力導波路での導波路曲げによる光軸方向の調整が不要となり、導波路曲げによるレイアウトの大型化や曲げ損失を回避できる。本実施の形態にかかる光合分波器を適用した光モジュールの具体例としては、例えば入力ファイバと出力ファイバを同一方向に取り出した光合分波器モジュールが考えられる。実施の形態5.実施の形態1乃至4において、第1の反射面5と第2の反射面6を設ける構成とした。本実施の形態では、第1の反射面5と第2の反射面6に対し、光合分波器を通る光の拡散角度を考慮した条件を満たす配置とする。上述のように、実施の形態1にかかる光合分波器と反射面を用いない従来の光合分波器との間では、主光線の軌跡101の距離201および距離202の合計が仮想的なスラブ11での入力導波路2の鏡像12から凹面回折格子4までの主光線の軌跡106の距離と等しく、主光線の軌跡101の距離203および距離204の合計が仮想的なスラブ11での出力導波路3の鏡像13から凹面回折格子4までの主光線の軌跡106の距離と等しい関係にある。このため、実施の形態2乃至4で説明したθ1とi、θ2とβの関係以外に、θ1とi、θ2とβの関係は種々の態様をとることができ、入力導波路2と出力導波路3の光軸の配置には自由度がある。例えば、図1の配置の場合では、主光線の軌跡101の距離202を変化させるかそれに伴い、距離201も変化する。、または、主光線の軌跡101の距離204を変化させることでそれに伴い、距離203も変化する。、入力導波路2と出力導波路3の光軸方向が同方向となる条件からずらした配置にする設計が可能である。あるいは、第1の反射面5、第2の反射面6の入射光に対する角度を変える場合も同様である。すなわち、適用する光モジュールの配置の要請に応じて入力導波路2と出力導波路3の光軸方向の配置をより同方向に近づけるか、または、同方向からずらすなどの調整をした設計が可能である。図2、図3の配置についても図1の配置と同様に、θ1とi、θ2とβの関係は実施の形態3、4で示した条件以外に種々の態様をとることができる。一方で、主光線の軌跡101の距離202および距離204を不適切に変化させるなどにより、第1の反射面5および第2の反射面6が光合分波器内を通る拡散光の進路の一部を遮り、拡散光の一部が失われて光学損失が発生する場合がある。このため、第1の反射面5は入力導波路2からスラブ1内に入射する光の拡散角度に対応するように配置する必要がある。同様に、第2の反射面6は出力導波路3に入射する光の拡散角度に対応するように配置する必要がある。各反射面を拡散角度に対応させる場合、図1の配置において、入力導波路2から第1の反射面に入射する光の拡散角度X、出力導波路3から見た第2の反射面から入射する光の拡散角度Yとすると、これらの角度で表される光線が第1の反射面5および第2の反射面6の端で交わる必要がある。さらに、第1の反射面5が第2の反射面6、または、第2の反射面6が第1の反射面5の影に入らないように配置するには、距離201をLi1、距離202をLi2、距離203をLo1、距離204をLo2とすると、以下の式を満たせばよい。以上のように、本実施の形態では、入力導波路2の拡散角度X、出力導波路3の拡散角度Yで表される拡散光との交点で反射面の端を規定した。これによって、上述の実施の形態におけるスラブ1のレイアウト面積の小型化、入力導波路または出力導波路での導波路曲げによる光軸方向の調整が不要となり、導波路曲げによるレイアウトの大型化や曲げ損失を回避できるという効果が得られるとともに、各反射面が光の拡散角度に対応し、拡散光の進路が一部遮られることによる光学損失を防止できる。なお、一般に光合分波器では、入力導波路2と出力導波路3のスポットサイズは同じ設計となり、スラブ内での拡散角度も同じとなるため、X=Yとなる。なお、数式1は図1の配置の場合についてのものであるが、図2、図3の配置においても、第1の反射面5と第2の反射面6に対し、図1の配置の場合と同様にして、拡散角度を考慮した条件を算出することができる。実施の形態6.実施の形態1乃至5では凹面回折格子4による単一の回折格子を用いる構成とした。本実施の形態では第1の反射面5と第2の反射面6を反射型の回折格子構造とする。回折格子構造とした第1の反射面5に入射する光の主光線の軌跡101と第1の反射面5の法線とのなす角度と、該法線と第1の反射面5から進行する光の主光線の軌跡101とのなす角度の合計をθd1、回折格子構造とした第2の反射面6に入射する光の主光線の軌跡101と第2の反射面6の法線とのなす角度と、該法線と第2の反射面6から進行する光の主光線の軌跡101とのなす角度の合計をθd2とする。この場合、実施の形態2乃至4で記載したθ1とi、θ2とβの関係式においてθd1=2θ1またはθd2=2θ2と置換すれば、本実施の形態を実施の形態2乃至4の条件に適用することができる。なお、反射面を回折格子構造とした場合でも、第1の反射面5および第2の反射面6の端面側壁に金属膜を形成すること、または、入射光線と反射面との相対角度が全反射条件を満足するように設計してもよい。第1の反射面5と第2の反射面6を両方とも回折格子構造としてもよく、また、いずれか一方のみを回折格子構造とすることも可能である。以上のように、本実施の形態では、凹面回折格子4の波長合分波特性に、第1の反射面5、第2の反射面6のいずれか一方、または、両方の回折格子構造が有する波長合分波特性が掛け合わされたものとなるようにした。これによって、上述の実施の形態におけるスラブ1のレイアウト面積の小型化、入力導波路または出力導波路での導波路曲げによる光軸方向の調整が不要となり、導波路曲げによるレイアウトの大型化や曲げ損失を回避できる効果が得られるとともに、光合分波器全体で波長角度分解精度が向上し、入力または出力の導波路間の波長分離が容易となる。伝搬距離を短縮できるので、さらに小型化した設計が可能となる。またさらには、複数の回折格子を組み合わせることにより、単一の回折格子ではできない波長合分波特性の設計が可能となり、設計自由度を向上させることができる。なお、第1の反射面5、第2の反射面6に回折格子構造を適用した場合についても、実施の形態5で述べた光の拡散角度を考慮する条件を満たすように設計してもよい。