"画像データをライン同期信号に基づいてライン毎に出力するデータ出力制御部と、前記データ出力制御部から前記ライン同期信号に基づいてライン毎に出力された画像データの、バスを通じた転送に係る処理を行うデータ出力インターフェース回路であって、前記データ出力制御部から出力された1ライン分の画像データの転送に係る処理が完了した後、次の1ライン分の画像データの転送に係る処理の前に所定の判定期間が経過すると、前記データ出力インターフェース回路及び前記バスを、通常状態から省電力状態に遷移させ、前記次の1ライン分の画像データの転送の処理に際し、前記データ出力インターフェース回路及び前記バスを、該省電力状態から該通常状態に復帰させる、データ出力インターフェース回路と、を備えていることを特徴とする画像処理装置。前記データ出力制御部から前記データ出力インターフェース回路に出力される画像データの出力の状態をライン毎に検出し、該検出の結果に基づき、前記データ出力インターフェース回路及び前記バスが前記省電力状態へ遷移することを阻止するための擬似データを前記データ出力インターフェース回路が1ライン分の画像データの転送に係る処理を完了してから前記所定の判定期間が経過する前に前記データ出力インターフェース回路に出力するか否かを判定する擬似データ転送判定部と、前記擬似データ転送判定部が、前記擬似データを前記データ出力インターフェース回路が1ライン分の画像データの転送に係る処理を完了してから前記所定の判定期間が経過する前に前記データ出力インターフェース回路に出力すると判定すると、前記擬似データを前記データ出力インターフェース回路が1ライン分の画像データの転送に係る処理を完了してから前記所定の判定期間が経過する前に前記データ出力インターフェース回路に出力する擬似データ転送部と、を備えていることを特徴とする請求項1記載の画像処理装置。前記擬似データ転送判定部は、前記画像データの出力の状態としての、前記データ出力制御部が前記データ出力インターフェース回路に対する1ライン分の画像データの出力を完了するのに要するデータ転送期間を検出するとともに、前記所定の判定期間、前記データ出力インターフェース回路及び前記バスが前記通常状態から前記省電力状態に遷移するのに要する遷移期間、及び該データ出力インターフェース回路及び前記バスが該省電力状態から該通常状態に復帰するのに要する復帰期間を用い、前記データ転送期間、前記所定の判定期間、前記遷移期間及び前記復帰期間を加算した合計期間が前記ライン同期信号の間隔以上であるとき、前記擬似データを前記データ出力インターフェース回路が1ライン分の画像データの転送に係る処理を完了してから前記所定の判定期間が経過する前に出力すると判定することを特徴とする請求項2記載の画像処理装置。前記擬似データ転送判定部は、前記合計期間が前記ライン同期信号の間隔以上であり、かつ前記データ出力制御部が1ライン分の画像データの出力を完了してから前記次のライン同期信号が前記データ出力制御部に入力されるまでの時間が前記所定の判定期間以上であるとき、前記擬似データを前記データ出力インターフェース回路が1ライン分の画像データの転送に係る処理を完了してから前記所定の判定期間が経過する前に前記データ出力インターフェース回路に出力すると判定することを特徴とする請求項3記載の画像処理装置。前記擬似データ転送部は、前記合計期間が前記ライン同期信号の間隔以上であり、かつ前記データ出力制御部が1ライン分の画像データの出力を完了してから前記次の前記ライン同期信号が入力されるまでの時間が前記所定の判定期間以上であるとき、前記次の前記ライン同期信号から前記所定の判定期間を減算したタイミングで前記擬似データを出力することを特徴とする請求項4記載の画像処理装置。前記擬似データ転送部は、前記画像データがパケットデータであるとき、前記擬似データとして、データサイズが0のパケットデータを出力することを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の画像処理装置。前記擬似データ転送部は、前記画像データのデータ転送先がアドレスを有する空間であるとき、前記擬似データとして、無効のアドレスを指定したデータ、または、該データ転送先として最後に指定したアドレスを指定アドレスとする、該最後に指定したアドレスを指定して転送したデータと同じデータを用いることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の画像処理装置。前記ライン同期信号の間隔、前記所定の判定期間、前記遷移期間、及び前記復帰期間を適宜設定する設定部を備えていることを特徴とする請求項1から請求項7のいずれかに記載の画像処理装置。前記ライン同期信号の間隔をカウントするカウント部を備えていることを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載の画像処理装置。データ出力制御部がライン同期信号に基づいてライン毎に画像データを出力するデータ出力ステップと、データ出力インターフェース回路が、前記データ出力制御部から出力された1ライン分の画像データの転送に係る処理を完了した後、次の1ライン分の画像データの転送に係る処理の前に所定の判定期間が経過すると、前記データ出力インターフェース回路及び前記バスを、通常状態から省電力状態に遷移させ、前記次の1ライン分の画像データの転送の処理に際し、前記データ出力インターフェース回路及び前記バスを、該省電力状態から該通常状態に復帰させる、データ転送及び状態遷移ステップと、を有していることを特徴とする画像処理方法。コンピュータに、データ出力インターフェース回路に対し、ライン同期信号に基づいてライン毎に画像データを出力するデータ出力処理を実行させる画像処理プログラムであって、前記データ出力インターフェース回路は、前記データ出力処理によって出力された1ライン分の画像データの転送に係る処理を完了した後、次の1ライン分の画像データの転送に係る処理の前に所定の判定期間が経過すると、前記データ出力インターフェース回路及び前記バスを、通常状態から省電力状態に遷移させ、前記次の1ライン分の画像データの転送の処理に際し、前記データ出力インターフェース回路及び前記バスを、該省電力状態から該通常状態に復帰させる、データ転送及び状態遷移処理を実行することを特徴とする画像処理プログラム。請求項11記載の画像処理プログラムを記録したことを特徴とするコンピュータが読み取り可能な記録媒体。本発明は、画像データをライン同期信号に基づいてライン毎に転送する画像処理の省電力化を効果的に行うことができる、画像処理装置、画像処理方法、画像処理プログラム及び記録媒体を提供することを目的としている。本発明は、上記目的を達成するために、画像データをライン同期信号に基づいてライン毎に出力するデータ出力制御部と、データ出力インターフェース回路とを有する。データ出力インターフェース回路は、データ出力制御部からライン同期信号に基づいてライン毎に出力された画像データの、バスを通じた転送に係る処理を行う。そしてデータ出力インターフェース回路は、データ出力制御部から出力された1ライン分の画像データの転送に係る処理が完了した後、次の1ライン分の画像データの転送に係る処理の前に所定の判定期間が経過すると、以下の動作を行う。すなわちデータ出力インターフェース回路及びバスを通常状態から省電力状態に遷移させる。そしてデータ出力インターフェース回路は、次の1ライン分の画像データの転送の処理に際して、データ出力インターフェース回路及びバスを該省電力状態から該通常状態に復帰させる。また、本発明は、データ出力制御部がライン同期信号に基づいてライン毎に画像データを出力するデータ出力ステップと、データ転送及び状態遷移ステップとを有する。データ転送及び状態遷移ステップでは、データ出力インターフェース回路が、データ出力制御部から出力された1ライン分の画像データの、バスを通じた転送に係る処理を完了した後、次の1ライン分の画像データの転送に係る処理の前に所定の判定期間が経過すると、以下の動作を行う。すなわちデータ出力インターフェース回路及びバスを、通常状態から省電力状態に遷移させる。そして、次の1ライン分の画像データの転送の処理に際して、データ出力インターフェース回路が、データ出力インターフェース回路及びバスを該省電力状態から該通常状態に復帰させる。また、本発明は、データ出力インターフェース回路に対しライン同期信号に基づいてライン毎に画像データを出力するデータ出力処理をコンピュータに実行させる画像処理プログラムである。ここでデータ出力インターフェース回路はデータ転送及び状態遷移処理を実行する。データ転送及び状態遷移処理では、出力インターフェース回路は、データ出力処理で出力された1ライン分の画像データの、バスを通じた転送に係る処理が完了した後、次の1ライン分の画像データの転送に係る処理の前に所定の判定期間が経過すると、以下の動作を行う。すなわち、データ出力インターフェース回路及びバスを通常状態から省電力状態に遷移させる。そして、次の1ライン分の画像データの転送に係る処理に際し、データ出力インターフェース回路及びバスを該省電力状態から該通常状態に復帰させる。本発明によれば、画像データをライン同期信号に基づいてライン毎に転送する画像処理の省電力化を効果的に行うことができる。説明の便宜上、本発明の好適な実施例の説明の前に、本発明の実施例が解決しようとする問題点についての説明を行う。上記ASPMでは、インターフェース回路及びバスの省電力状態であるL0s、L1から通常状態への復帰には例えば数μsec程度の復帰時間が必要となる。その結果、画像処理装置の画像読み取り部すなわちスキャナ部からメモリへデータを書き込む場合のようにライン等時性Isochronousを必要とするデータ転送においては、以下に述べる点が懸念される。すなわち、画像データの転送開始時や転送中にインターフェース回路及びバスが省電力状態に遷移すると、異常画像の発生につながる可能性があるという点である。この点に関連し、例えば、ページ処理の最初と最後を検知し、ASPMのイネーブル/ディセーブルを切り替える技術が提案されている特許文献2参照。この技術では、ページ処理の最初と最後においてASPMのイネーブル/ディセーブルを切り替える。このようにすることにより、例えば、画像読み取り部からの画像データの伝送路であるインターフェース回路及びバスにおいて、画像データの転送に影響を与えることなく、省電力状態に遷移して消費電力の削減を図る。しかしながら、上記特許文献2記載の技術にあっては、ページ処理の最初と最後においてASPMのイネーブル/ディセーブルを切り替えている。従ってページ間では省電力状態に遷移することができるが、1ページの画像データの転送中においては、常にディセーブルの設定となっている。従って、1ページの画像データの転送中に省電力状態に遷移することができる場合であってもこの場合には省電力機能を活用することができず、省電力効果を向上させる上で改良の必要があった。本発明の好適な実施例によれば、以下に説明するように、ライン等時性を確保しつつ、省電力効果を向上させる画像処理装置、画像処理方法、画像処理プログラム及び記録媒体を提供することができる。ここで、上記ライン等時性とは、例えば、ライン同期信号の間隔内で1ライン分の画像データの転送が完了することをいう。以下、本発明の好適な実施例を添付図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下に述べる実施例は、本発明の好適な実施例であるので、技術的に好ましい種々の限定が付されている。しかしながら本発明の範囲は以下の説明によって不当に限定されるものではなく、また、本実施の形態で説明される構成の全てが本発明の必須の構成要件ではない。図1~図11は、本発明の画像処理装置、画像処理方法、画像処理プログラム及び記録媒体の一実施例を示す図である。図1は、本発明の画像処理装置、画像処理方法、画像処理プログラム及び記録媒体の一実施例を適用した画像処理装置1の要部ブロック構成図である。図1において、画像処理装置1は、画像処理部2及びCPUCentralProcessingUnit3を備えている。さらに、画像処理装置1が複合装置のときには、原稿の画像を読み取るスキャナ部5を備えている。またこの場合、画像処理装置1はさらに、描画データに基づいて用紙に画像を印刷するプリンタ部、及び各種操作及び情報の表示等を行う操作表示部それぞれ図示を省略を備える。またこの場合、画像処理装置1はさらに、画像データのファクシミリによる受信やファクシミリによる送信を行うファクシミリ通信部、及びネットワークを介して画像データやコマンドの授受を行うネットワーク部それぞれ図示を省略等を備える。画像処理部2は、データ入力I/Fインターフェース回路11、データ制御部12、データ出力制御部13,データ出力I/Fインターフェース回路16、擬似データ転送判定部14及び擬似データ転送部15等を備えている。データ入力I/F回路11にはスキャナ部5が接続されており、スキャナ部5から、原稿を主走査及び副走査して読み取ってデジタル変換した画像データが入力される。また、データ入力I/F回路11には、上記画像データの他に、スキャナ部5からページ有効信号、ライン同期信号及びライン有効信号等の信号が入力される。ライン同期信号は、1ページの処理中は一定間隔でデータ入力I/F回路11に入力される。そしてデータ入力I/F回路11がライン同期信号を受信してから次のライン同期信号を受信するまでの間、データ入力I/F回路11には1ライン分の画像データが入力される。データ入力I/F回路11は、スキャナ部5から入力された上記画像データ及び各信号をデータ制御部12に出力する後述する図2a、bc、d参照。データ制御部12は、2つのラインメモリ21a、21bを有している。データ制御部12は、データ入力I/F回路11から入力されるページ有効信号とライン有効信号が有効となっているときの画像データをラインメモリ21a、21bに蓄積する。ここで、当該画像データが奇数ラインの画像データのときには当該画像データはラインメモリ21aに蓄積され、偶数ラインの画像データのときにはラインメモリ21bに蓄積される図2e,f参照。データ制御部12は、データ入力I/F回路11から2ライン目のライン同期信号が入力されると、ページ有効信号とライン同期信号をデータ出力制御部13へ出力する図2g、h参照。データ出力制御部13は、データ制御部12のラインメモリ21aから画像データを読み出す。そしてデータ出力制御部13はPCIe等に従ったデータ出力IF回路16を使用し、バス17を通じて、外部に画像データを転送する図2i参照。ここでデータ出力制御部13は、ライン同期信号がデータ制御部12から入力される毎に、読み出すラインメモリ21a、21bを切り替えて、データ出力IF回路16へ画像データを出力する。このデータ出力制御部13は、PCIe等に従ったデータ出力IF回路16及びバス17を介し、例えば、メモリ6に接続されている。PCIe等に従ったデータ出力IF回路16及びバス17は、ASPMによって、省電力状態へ移行して消費電力を削減することができる。なお、データ出力IF回路16はOSIの物理層に従った機能PHY機能を実現する回路であり、単にPHYと称されることがある。擬似データ転送判定部14は、データ制御部12からデータ出力制御部13へ出力されるページ有効信号とライン同期信号、及びデータ出力制御部13からデータ出力IF回路16及びバス17を介してメモリ6へ出力される画像データの転送の状態を監視する。擬似データ転送判定部14は、後述する擬似データ転送の要否を判定するための条件として、以下に述べる各情報を用いる。すなわち擬似データ転送判定部14は、ライン周期のサイクル数ライン同期信号期間T1及び省電力状態に遷移するか否かを判定するサイクル数所定の判定期間T2を用いる。擬似データ転送判定部14はまた、データ出力IF回路16及びバス17が通常状態から省電力状態に遷移するのに要するサイクル数遷移期間T3を用いる。ここでライン同期信号期間T1は、ライン同期信号の間隔を示す。また、擬似データ転送判定部14は、さらに、データ出力IF回路16及びバス17が省電力状態から通常状態に復帰するのに要するサイクル数復帰期間T4を用いる。擬似データ転送判定部14はこれらの情報を内部メモリ図示を省略に格納している。そして、データ出力制御部13からの、データ出力IF回路16及びバス17を用いたメモリ6への画像データの転送が開始されると、擬似データ転送判定部14は、カウント部18にて、1ライン分の画像データの転送のサイクル数T5をカウントする。そして擬似データ転送判定部14はカウント結果のサイクル数をT5として内部メモリに格納する。画像処理装置1においては、スキャナ部5が読み取った画像データをメモリ6に転送する際にライン等時性が要求される。擬似データ転送判定部14は、このライン等時性を保つために、1ライン分の画像データの転送の完了後に、T2T3T4T5>T1の関係が成り立つか否か判定する。そしてT2T3T4T5>T1の関係が成り立つ場合には、次のライン同期信号が入力されるまでの間、例えば、判定サイクル数T2所定の判定期間毎に、擬似データ転送部15へ擬似データ転送要求信号を出力する。この理由については後述する。擬似データ転送部15は、擬似データ転送判定部14からの擬似データ転送要求信号に応じて、データ出力IF回路16及びバス17を通してメモリ6へ擬似データを転送する。このようにすることで、データ出力IF回路16及びバス17が省電力状態へ遷移することを禁止してライン等時性を確保する。詳細については後述する。CPU3は、ROMReadOnlyMemory4等の不揮発性メモリに格納されている画像処理装置1の基本プログラム及び本実施例による画像処理プログラムに基づいて画像処理装置1の各部を制御する。その結果、画像処理装置1としての基本処理が実行されるとともに、画像処理プログラムに基づいて省電力効果を向上させつつ、ライン等時性を確保する画像処理方法が実行される。すなわち、画像処理装置1では、CPU3が、コンピュータが読み取り可能な記録媒体図示を省略に記録されている、本実施例による画像処理方法を実行する画像処理プログラムを読み込んでROM4等に導入する。ここでコンピュータが読み取り可能な記録媒体とは、例えばROM、EEPROMElectricallyErasableandProgrammableReadOnlyMemory、EPROMErasableandProgrammableReadOnlyMemory、フラッシュメモリ、フレキシブルディスク、CD-ROMCompactDiscReadOnlyMemory、CD-RWCompactDiscRewritable、DVDDigitalVersatileDisk、SDSecureDigitalカード、MOMagnetoOpticalDisc等を意味する。その結果、画像処理装置1は、後述するように、省電力効果を向上させつつ、ライン等時性を確保する画像処理方法を実行する画像処理装置として構築される。この画像処理プログラムは、アセンブラ、C、C、C、Java登録商標等のレガシープログラミング言語やオブジェクト指向ブログラミング言語等で記述されたコンピュータ実行可能なプログラムであり、上記記録媒体に格納して頒布することができる。なお、図1に示される画像処理部2の構成、すなわちデータ入力I/F回路11、データ制御部12,データ出力制御部13、カウント部18,データ出力I/F回路16、擬似データ転送判定部14及び擬似データ転送部15は、全てハードウェアで実現することもできる。また、少なくともデータ出力制御部13、カウント部18,擬似データ転送判定部14及び擬似データ転送部15は、CPU3がROM4に導入された画像処理プログラムを実行することによって実現するようにすることができる。特に、CPU3は、擬似データ転送判定部14の設定、例えば、特に、ユーザによる操作表示部での設定入力等に応じて、T1~T4のサイクル数の設定を適宜行う。従って、CPU3は、ライン同期信号の間隔、所定の判定期間、遷移期間及び復帰期間を適宜設定する設定部として機能する。次に、本実施例の作用を説明する。本実施例の画像処理装置1によれば、データ制御出力部13からデータ出力I/F回路16及びバス17を通してメモリ6へ画像データを転送する場合に、画像データのライン等時性を確保しつつ、省電力効果を向上させることができる。すなわち、画像処理装置1では、スキャナ部5が、読み取った原稿の画像データを、画像処理部2のデータ入力I/F回路11に出力する。さらに、スキャナ部5は、ページ有効信号、ライン同期信号及びライン有効信号をデータ入力I/F回路11に出力する。データ入力I/F回路11は、図2に示すように、スキャナ部から入力された画像データ図2d参照及びページ有効信号図2a参照、ライン同期信号図2b参照及びライン有効信号図2c参照をデータ制御部12に出力する。なお、図2中、データ入力I/F回路11は入力I/Fとして、データ出力制御部13は出力制御部として、データ出力I/F回路16は出力I/Fとして、それぞれ示されている以下同様。データ制御部12は、ページ有効信号とライン有効信号が有効となっているときの画像データを、奇数ラインのときはラインメモリ21aへ、偶数ラインのときはラインメモリ21bへ蓄積する図2e、f参照。データ制御部12は、データ入力I/F回路11から2ライン目のライン同期信号が入力されると、図2g、hに示すように、ページ有効信号とライン同期信号を、データ出力制御部13へ出力する。図2iに示すように、データ出力制御部13は、データ制御部12のラインメモリ21aから画像データを読み出し、データ出力I/F回路16及びバス17を通してメモリ6へ画像データを出力する。データ出力制御部13は、ライン同期信号が入力される毎に、画像データを読み出すラインメモリ21a、21bを切り替えて、データ出力I/F回路16及びバス17を通してメモリ6へ画像データを転送する。図3は、データ出力I/F回路16及びバス17がライン同期信号の間隔毎に省電力状態に遷移してもライン等時性が保たれる場合の、ライン同期信号と、データ出力I/F回路16及びデータ出力I/F回路16をメモリ6へ接続するバス17の状態を表す。すなわちこの場合、データ制御部12からライン同期信号がデータ出力制御部13に入力されるライン同期信号期間T1の開始と、データ出力制御部13はデータ出力I/F回路16にデータ転送要求信号を出力する。そしてデータ出力制御部13はデータ出力I/F回路16との間で、1ライン分の画像データの転送に係る所定の信号のやりとりを行う。その結果、データ出力I/F回路16及びバス17が省電力状態から復帰期間T4で復帰する。当該復帰のタイミングでデータ出力制御部13は、1ライン分の画像データをデータ出力I/F回路16及びバス17を介し、メモリ6に転送する図3ではデータ転送と表示。そして当該1ライン分の画像データの転送が完了すると、データ出力I/F回路16及びバス17は所定の判定期間T2及び遷移期間T3を経て、省電力状態図3では省エネと表示に移行する。ここでデータ出力I/F回路16及びバス17が省電力状態に移行するとは、例えば、データ出力I/F回路16からメモリ6に対しバス17を通じて出力する信号を電気的にアイドル状態にする、データ出力I/F回路16に対し外部から供給されるクロック信号を停止させる等の動作を示す。また、データ出力I/F回路16からメモリ6に対しバス17を通じて出力する信号を電気的にアイドル状態にする、とは、データ出力I/F回路16からメモリ6に対しバス17を通じて出力するクロック信号を停止する等の動作を示す。このように図3の場合には、1ライン分の画像データの転送データ転送期間T5は、ライン同期信号期間T1内で完了している。従ってこの場合、データ出力I/F回路16及びバス17がライン同期信号期間T1毎に省電力状態に移行しても、ライン等時性が保たれている。擬似データ転送判定部14は、図3に示されるような、擬似データ転送の判定条件となる以下の情報を内部メモリに予め格納している。すなわち擬似データ転送判定部14は、ライン周期のサイクル数ライン同期信号期間T1及び省電力状態に遷移するか否かを判定するサイクル数所定の判定期間T2の情報を予め内部メモリに格納している。擬似データ転送判定部14はさらに、データ出力I/F回路16及びバス17が通常状態から省電力状態に遷移するサイクル数遷移期間T3及び省電力状態から通常状態に遷移するサイクル数復帰期間T4の情報を予め内部メモリに格納している。そしてデータ出力制御部13からデータ出力I/F回路16及びバス17を介してメモリ6に対して画像データの転送が開始されると、擬似データ転送判定部14は、カウント部18によって、1ライン分の画像データの転送のサイクル数T5をカウントする。そしてデータ出力制御部13は、カウント結果のサイクル数をデータ転送期間T5として内部メモリに格納する。ここで、画像処理装置1においては、画像データの転送にライン等時性が必要となるため、データ出力I/F回路16及びバス17は、ライン同期信号の間隔T1内で1ライン分の画像データが転送できるような帯域を持つ設計となっている。よってT5<T1の関係が常に成り立つ状態となっている。画像処理装置1では上記の如く、データ出力制御部13がデータ出力I/F回路16及びバス17を介しメモリ6に画像データを転送する。ここで上記の如く、データ出力I/F回路16は、図3に示すように、データの転送が無い状態が所定の判定期間T2継続すると、データ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に遷移させる機能を有する。当該機能により、例えば図4に示す如くライン等時性が破綻する場合が想定される。図4の場合、1ライン分の画像データの転送のデータ転送期間T5が、図3の場合よりも長い。そして図4における1ライン目の画像データの転送の完了後、所定の判定期間T2及び遷移期間T3を経る間、遷移期間T3の途中で次のライン同期信号が生じている。そして遷移期間T3の完了後、データ出力I/F回路16及びバス17が復帰期間T4で通常状態に復帰し、その後、次の1ライン分の画像データの転送が開始されている。従って図4では図3の場合に比べ、ライン同期信号のタイミングに対する画像データの転送の開始のタイミングが遅れている。そして当該次の1ライン分の画像データの転送の完了の前に、すなわち当該次の1ライン分の画像データの転送の途中でさらに次のライン同期信号が生じている。従って当該次の1ライン分の画像データの転送は当該ライン同期信号期間T1内に収まっておらず、さらに次のライン同期信号期間T1にまで及んでいる。従って図4の場合、ライン等時性が破綻している。ここで図1,図2と共に上述したように、データ入力I/F回路11からデータ制御部12に対し、ライン同期信号期間T1毎に、1ライン分の画像データが転送される。このような状態で図4と共に上記の如くライン等時性の破綻が生ずると、データ出力制御部13は、1ライン分の画像データの出力をライン同期信号期間T1内に完了することができなくなる。その結果、データ出力制御部13による、データ制御部12のラインメモリ21a或いは21bからの次の1ライン分の画像データの読み出しの開始が遅れる。その結果、データ出力制御部13は、当該次の1ライン分の画像データの読み出しをライン同期信号期間T1内に完了することができなくなるおそれがある。そうすると、データ制御部12のラインメモリ21a或いは21bからの当該1ライン分の画像データの読み出しが完了しないうちに、さらに次の1ラインの画像データがデータ入力I/F回路11から入力され、当該ラインメモリに上書きされてしまうおそれがある。その結果、画像処理部2からメモリ6に対し転送される画像データに異常が生ずるおそれがある。図4のような場合、すなわちライン等時性が破綻する状況は、図4から明らかな如く、T2T3T4T5>T1の関係が成立すると生ずる。すなわち、この場合、データ転送のサイクル数T5、省電力状態に遷移するか否かを判定するサイクル数T2、省電力状態への遷移に要するサイクル数T3、省電力状態から通常状態への復帰に要するサイクル数T4の合計サイクル数がライン周期のサイクル数T1よりも長い。その結果、1ライン分の画像データの転送中に、データ出力制御部13に次のライン同期信号が入力されてライン等時性が破綻するおそれがある。上記の如く、画像処理装置1においては、スキャナ部5が読み取った画像データをメモリ6に正しく転送するにはライン等時性が要求される。擬似データ転送判定部14が、このライン等時性を確保するために、1ライン分の画像データの転送の完了後に、T2T3T4T5>T1の関係が成り立つか否か、すなわち、ライン等時性が破綻するおそれがあるか否かを判定する。上記関係が成り立つ場合には、擬似データ転送判定部14はライン等時性が破綻するおそれがあると判断し、例えば、次のライン同期信号が入力されるまでの間、判定サイクルT2のサイクル毎に、擬似データ転送部15へ擬似データ転送要求信号を出力する。擬似データ転送部15は、擬似データ転送判定部14からの擬似データ転送要求信号に応じて、データ出力I/F回路16及びバス17を介してメモリ6に対し、擬似データを転送する。このようにすることで、データ出力I/F回路16及びバス17の省電力状態への遷移すなわち、当該遷移の動作の実行を禁止し、ライン等時性を確保する。すなわち、擬似データ転送判定部14は、擬似データの転送が発生する場合のライン同期信号とバス17の状態を表す図7後述等に示されるように、以下の動作を行う。すなわち1ライン分の画像データの転送の完了時P1に、T2T3T4T5>T1の関係が成り立つか否か判定する。そして判定の結果、当該関係が成り立つときには、擬似データ転送判定部14は擬似データ転送要求信号を擬似データ転送部15に出力する。擬似データ転送部15は擬似データ転送要求信号に応じ、判定サイクル数T2所定の判定期間の経過の前に、データ出力I/F回路16及びバス17を介してメモリ6に対し、擬似データを転送するP2。そして、データ出力制御部13は、次の所定の判定期間に次のライン同期信号が入力されt10、次の1ライン分の画像データの転送を開始する。このように、本実施例の画像処理装置1では、データ出力I/F回路16及びバス17を使用し、ライン毎に1ライン分の画像データすなわちラインデータをライン同期信号に基づいて所定の転送先メモリ6に転送する。ここでデータ出力I/F回路16は以下の機能を有する。すなわち、当該機能により、データ出力I/F回路16及びバス17はデータの転送が無い状態で所定の判定期間T2が継続すると通常状態から省電力状態に移行する。そしてデータの転送の発生によってデータ出力I/F回路16及びバス17は該省電力状態から該通常状態に復帰して当該データの転送を行う。そして擬似データ転送判定部14が、データ出力制御部13からデータ出力I/F回路16及びバス17を通して行われる画像データの転送の状態をライン毎に検出する。擬似データ転送判定部14は該検出結果に基づいて、データ出力I/F回路16及びバス17が省電力状態へ移行することを阻止するために擬似データ無効データを転送するか否かを判定する。擬似データ転送判定部14は、データ出力I/F回路16及びバス17が省電力状態へ移行することを阻止するために擬似データ無効データを転送すると判定すると、以下の動作を行う。すなわち擬似データ転送判定部14は、擬似データ転送部15に擬似データ転送要求信号を出力することにより、擬似データ無効データを、データ出力I/F回路16及びバス17を通して転送先であるメモリ6等に転送させる。このようにして、画像処理装置1は、画像データのライン等時性が要求される場合に、画像データのライン毎にライン等時性が破綻するおそれがあるか否かを判定する。そしてライン等時性が破綻するおそれがあると判定された場合には、画像処理装置1は、擬似データを、データ出力I/F回路16及びバス17を通して転送先メモリ6に転送してデータ出力I/F回路16及びバス17が省電力状態へ遷移することを阻止する。このようにして、ライン等時性が破綻するおそれがあると判定された場合には、データ出力I/F回路16及びバス17が省電力状態へ遷移することを阻止することによって、ライン等時性を維持することができる。他方、擬似データを転送しなくてもライン等時性が維持できる場合やライン等時性が必要でないときには、画像処理装置1は、適宜、ライン同期信号期間T1毎にデータ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に移行させることによって、データ出力I/F回路16及びバス17の消費電力を削減することができる。また、本実施例の画像処理装置1は、擬似データ転送判定部14が擬似データ転送の要否の判定に用いているサイクル数期間T1~T4を、設定部としてのCPU3を用いてユーザが設定することができる。したがって、当該各サイクル数を画像処理装置1の状態や利用状況等から適宜に設定することができ、擬似データの転送の要否の判断を、データ出力I/F回路16及びバス17としての様々なインターフェースに対応させて行うようにすることができる。なお、上記実施例において、擬似データ転送部15は、画像データの転送の形式がパケットデータの形式である場合、擬似データとして、データサイズが0のパケットデータを転送することができる。また、データ転送先がメモリのようにアドレスを持つ空間である場合には、擬似データの転送として、無効なアドレスへのライトアクセス、もしくは擬似データの転送として、最後にライトアクセスした同じアドレスへの同じデータのライトアクセスを行ってもよい。このようにすると、ライン等時性が破綻するおそれがある場合には、擬似データとしてデータサイズが0のパケットデータの転送を行うことで、データ出力I/F回路16及びバス17の省電力状態への遷移を簡単に阻止して、ライン等時性を維持することができる。他方、ライン等時性が保てる場合は、ライン同期信号期間T1毎に、ライン毎の画像データの転送の間に、データ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に移行させることができ、データ出力I/F回路16及びバス17の消費電力を削減することができる。或いは、ライン等時性が破綻するおそれがある場合に、擬似データの転送として無効アドレスへのライトアクセス、あるいは、最後にライトアクセスした同じアドレスへ同じデータのライトアクセスを行うことで、データ出力I/F回路16及びバス17の省電力状態への遷移を簡単に阻止することができる。よって容易にライン等時性を維持することができる。他方、ライン等時性が保てる場合には、ライン同期信号期間T1毎に、ライン毎の画像データの転送の間に、データ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に移行させることができ、データ出力I/F回路16及びバス17の消費電力を削減することができる。なお、上記の如くライン等時性を維持するために行う擬似データの転送が次ラインの画像データの転送に影響を与える場合、すなわち、次ラインの画像データの転送のライン等時性に影響を与える場合が想定される。例えば図10のような場合、擬似データの転送P2が隣接する2つの同期信号期間T1の境界を跨ぐような場合には、次ラインの画像データの転送のライン等時性に影響を与えるおそれがある。このような事態を回避するため、後述する図11に示すように、擬似データ転送部15への擬似データ転送要求信号の出力を、次のライン同期信号から判定サイクル数所定の判定期間T2を減算したタイミングで行っても良い。すなわち、擬似データ転送部15による擬似データの転送P2を、次のライン同期信号t10から判定サイクル数所定の判定期間T2を減算したタイミングt1で行っても良い。このようにすると、次のラインの画像データの転送に影響の無いタイミングで、擬似データを転送P2することができ、ライン等時性が破綻することを、擬似データの転送によって確実に防止することができる。さらに、上記説明では、擬似データ転送判定部14が擬似データ転送の要否の判定に用いるサイクル数T1~T4を、CPU3を用いて設定することができると述べた。しかしながら、ライン周期のサイクル数T1については、例えば、擬似データ転送判定部14がカウント部18を用いてライン同期信号間のサイクル数T1をカウントするようにすることもできる。この場合、1ライン目の画像データの転送の完了時にはT1が未だ確定しておらず、擬似データの転送の要否の判定ができない。従って、1ライン目だけは擬似データ転送判定部14が無条件で擬似データ転送要求信号を出力することによってデータ出力I/F回路16及びバス17の省電力状態への移行を確実に阻止するようにすることができる。このように擬似データ転送判定部14がカウント部18を用いてライン同期信号間のサイクル数T1をカウントするようにすると、擬似データ転送判定部14を、ライン周期が異なる画像処理装置やライン周期が変動する画像処理装置にも適用することができる。よって、汎用性を向上させることができる。また、上記説明では、擬似データ転送判定部14は、サイクル数T1~T5の関係から擬似データの転送の要否を判定するものとして述べた。この場合、例えばT2T3T4T5=T1であればライン等時性は破綻せず、擬似データの転送は不要、との判定が成される。しかしながらこの場合、遷移期間T3の経過の直後に次のライン同期信号が生じることとなり、実際には省電力状態を維持することができず、省電力状態が維持される期間は0秒となる。このような事態を考慮し、判定条件として、省電力状態を維持できるサイクル数を、T6として追加してもよい。すなわち、T2T3T4T5>T1の代わりに、T2T3T4T5T6>T1を、擬似データの転送の要否の判断基準としてもよい。すなわちT2T3T4T5T6>T1の関係が成り立つ場合に擬似データの転送を行い、T2T3T4T5T6≦T1の関係が成り立つ場合には擬似データの転送を行わないようにすることができる。このようにすると、一定の省電力効果が見込める場合にのみ擬似データを転送しないことによって省電力状態に遷移することができるようにする判断を行うことが可能となり、効率的に消費電力を削減することができる。また上記説明では、擬似データ転送判定部14は1ライン毎に1ライン分の画像データの転送のサイクル数T5をカウントする、と述べた。ここでデータ出力制御部13が外部であるメモリ6へ画像データを転送する際、外部側からウェイトが入らないことが保障されている場合には、1ライン分の画像データの転送サイクルT5は一定となる。従ってこの場合、2ライン目以降の画像データの転送サイクル数T5については、その都度カウントすることなく済ますことができる。すなわちこの場合、該当するページ内については、1ライン目の画像データの転送サイクル数T1に基づいて求めた擬似データの転送の要否の判定結果を、そのまま他の全ライン分の画像データの転送に当てはめるようにすることができる。このようにすると、2ライン目以降の画像データのラインの転送中、擬似データ転送判定部14による擬似データの転送の要否の判定機能を停止させることができ、消費電力をより一層削減することができる。さらに、1ライン目の画像データの転送サイクル数T1に基づいて求めた擬似データの転送の要否の判定結果が擬似データの転送は不要であった場合、消費電力をさらに削減するようにすることができる。すなわちこの場合、2ライン目以降の画像データのラインの転送中、擬似データ転送判定部14による擬似データの転送の要否の判定機能とともに、擬似データ転送部15の機能を停止させることができるからである。図5は、図1~図4とともに上述した実施例の画像処理装置1の画像処理部2のデータ出力制御部13、データ出力I/F回路16、擬似データ転送判定部14及び擬似データ転送部15の動作の流れの一例を説明するためのフローチャートである。図5中、ステップS1で、ライン同期信号がデータ出力制御部13に入力されると、データ出力制御部13は、1ライン分の画像データを、データ出力I/F回路16及びバス17を介し、メモリ6に転送するステップS2。またステップS2ではさらに、ライン同期信号の入力から該当する1ライン分の画像データの転送の完了までの時間を計測カウントする。これは後述するステップS8で、ライン同期信号期間T1から当該計測した時間を差し引くことによって、1ライン分の画像データの転送の完了から次のライン同期信号の発生までの時間を計算するためである。ステップS2ではさらに、1ライン分の画像データの転送の開始から完了までの時間T1を計測カウントする。これは、後述するステップS4で、省電力状態への移行図5では省エネ移行と表示が可能か否かを判定する際に使用するためである。次にステップS3にて、上記1ライン分の画像データの転送が、最終ラインの画像データの転送か否かを判断する。この判断は、例えば上記1ライン分の画像データをデータ制御部12のラインメモリ21a,21bの一方から読み出す際の、データ制御部12のラインメモリ21a,21bの他方に対する画像データの書き込みの有無によって行うことができる。ここでデータ制御部12のラインメモリ21a,21bの他方に対する画像データの書き込みが無かった場合、上記1ライン分の画像データの転送が、最終ラインの画像データの転送であると判断することができる。他方、データ制御部12のラインメモリ21a,21bの他方に対する画像データの書き込みが有った場合、上記1ライン分の画像データの転送が、最終ラインの画像データの転送ではないと判断することができる。ステップS3の判断の結果が、上記1ライン分の画像データの転送が、最終ラインの画像データの転送であるYES、であった場合、図5の処理を終了する。他方、ステップS3の判断の結果が、上記1ライン分の画像データの転送が、最終ラインの画像データの転送ではないNO、であった場合、ステップS4に移行する。ステップS4では、擬似データ転送判定部14が、データ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に移行させることが可能か否かを判断する。ここで、データ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に移行させることが可能とは、データ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に移行遷移させる動作が行われた場合であってもライン等時性が破綻するおそれがないことを意味する。すなわちデータ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に移行遷移させる動作が行われた場合であっても例えば上述した図4のような事態が発生しないことを意味する。具体的には、T2T3T4T5>T1であれば、擬似データ転送判定部14は、データ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に移行させることが可能ではないと判断しNO、ステップS8に進む。他方、T2T3T4T5≦T1であれば、擬似データ転送判定部14は、データ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に移行させることが可能と判断しYES,ステップS5に進む。これは、図4等とともに上述の如く、T2T3T4T5>T1であればライン等時性が破綻するおそれがあると判断されるからである。ステップS5では、1ライン分の画像データの転送の完了後、データ転送要求信号の入力がない状態で所定の判定期間T2が経過した場合、データ出力I/F回路16は以下の動作を行う。すなわち遷移期間T3を経て、データ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に移行させる図3参照。ここでデータ出力I/F回路16及びバス17が省電力状態に移行するの意味については上述の通りである。次にステップS6で、次のライン同期信号が入力されると、データ出力制御部13はデータ出力I/F回路16にデータ転送要求信号を出力する。そしてデータ出力制御部13はデータ出力I/F回路16との間で、次のラインの画像データの転送に係る所定の信号のやりとりを行う。その結果、データ出力I/F回路16は、データ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態から復帰期間T4で復帰させるステップS7。次にステップS2に戻り、以降、上述したステップS2からの動作が繰り返される。他方、ステップS8では、擬似データ転送判定部14が、擬似データの転送が必要か否かを判断する。ここで、ステップS4で上記の如く、データ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に移行させることは可能ではないNOと判断されている。このことは、例えば、図4に示す如く、図3の場合に比し、1ライン分の画像データの転送の完了から次のライン同期信号の発生までの期間が短いことを意味する。しかしながら、1ライン分の画像データの転送の完了から次のライン同期信号の発生までの期間が比較的短いことにより、例えば所定の判定期間T2中に次のライン同期信号が発生する場合が想定される。このような場合、当該次のライン同期信号の発生によって、データ出力I/F回路16及びバス17が省電力状態に遷移するための遷移動作T3は行われず、次のラインの画像データの転送が始まることになる。この場合、遷移動作T3が行われないため、例えば図4と共に上述した理由によってライン等時性の破綻が生じるおそれは無く、従って擬似データの転送を行う必要はないと判断することができる。したがってステップS8では、1ライン分の画像データの転送の完了から次のライン同期信号の発生までの期間が、所定の判定期間T2より短いか否かを判断する。ここで1ライン分の画像データの転送の完了から次のライン同期信号の発生までの期間は、以下のようにして求めることができる。すなわち上記の如く、ステップS2で計測した、ライン同期信号の入力から、該当する1ライン分の画像データの転送の完了までの時間を、ライン同期信号期間T1から差し引くことによって求めることができる。1ライン分の画像データの転送の完了から次のライン同期信号の発生までの期間が、所定の判定期間T2より短い場合には、所定の判定期間T2中に次のライン同期信号の発生が起こり、遷移動作T3が行われることなく次のラインの画像データの転送が始まる。よってこの場合、擬似データ転送判定部14は擬似データの転送は不要と判断しステップS8のNO、処理はステップS1に戻る。他方、1ライン分の画像データの転送の完了から次のライン同期信号の発生までの期間が、所定の判定期間T2以上の場合には、所定の判定期間T2中に次のライン同期信号の発生は起こらない。よって所定の判定期間T2の経過後に遷移動作T3が開始し、例えば図4と共に上述した理由によってライン等時性が破綻するおそれが生じる。よってこの場合、擬似データ転送判定部14は擬似データの転送が必要と判断しステップS8のYES、ステップS9に進む。ステップS9で擬似データ転送判定部14は、所定の判定期間T2の間に、擬似データ転送部15に対し、擬似データ判定要求信号を出力する。擬似データ転送部15はこれを受け、データ出力I/F回路16及びバス17を介し、メモリ6に対して擬似データを転送する。その結果、このようにして所定の判定期間T2の経過前に擬似データの転送が実行されたことにより、データ出力I/F回路16がデータ出力I/F回路16及びバス17を省電力状態に遷移させる動作T3が生ずることが無い。よって図4と共に上述した理由によってライン等時性の破綻が生じる事態を、回避することができる。次にステップS10に進み、擬似データ転送判定部14が、再度の擬似データの転送が必要か否かを判断する。ここでは、ステップS9で転送された擬似データの転送の完了図7等のt2から次のライン同期信号の発生同、t10までの期間が、所定の判定期間T2より短いか否かを判断する。ここで擬似データの転送の完了t2から次のライン同期信号の発生t10までの期間は、以下のようにして求めることができる。すなわち直近のライン同期信号の入力から当該擬似データの転送P2の完了t2までの時間を、ライン同期信号期間T1から差し引くことによって求めることができる。当該擬似データの転送の完了t2から次のライン同期信号の発生t10までの期間が、所定の判定期間T2より短い場合には、当該擬似データの転送の完了t2後に開始する所定の判定期間T2中に次のライン同期信号が発生t10し、よって遷移動作T3が行われることなく次のラインの画像データの転送が始まる。よってこの場合、擬似データ転送判定部14は再度の擬似データの転送が不要と判断しステップS10のNO、処理はステップS1に戻る。その後はステップS1以降の動作が繰り返される。他方、当該擬似データの転送の完了t2から次のライン同期信号の発生t10までの期間が所定の判定期間T2以上の場合には、擬似データの転送の完了t2後に開始する所定の判定期間T2中に次のライン同期信号が発生することはない。よって所定の判定期間T2の経過後に遷移動作T3が開始して図4と共に上述した理由によってライン等時性が破綻するおそれがある。従ってこの場合、擬似データ転送判定部14は再度の擬似データの転送が必要と判断しステップS8のYES、ステップS9に進む。その後、上述したステップS9及びS10の動作が繰り返される。次に図6~図11と共に、上述した図5のフローチャートに基づいて行われる擬似データの転送のタイミングの例について述べる。図6は、1ライン分の画像データの転送の完了P1から次のライン同期信号の発生t10までの時間が所定の判定期間T2より短い場合ステップS8NOの状態を示す。この場合、所定の判定期間T2中に次のライン同期信号が発生t10し、次のラインの画像データの転送が始まる。よって省電力状態への遷移が生じることが無く、よって省電力状態への移行遷移動作に起因するライン等時性の破綻のおそれがないため、擬似データの転送の必要がない。図7は、1ライン分の画像データの転送の完了P1から次のライン同期信号の発生t10までの時間が所定の判定期間T2より長い場合ステップS8YESの状態を示す。この場合上記の如く、所定の判定期間T2中に次のライン同期信号が発生することがなく、所定の判定期間T2の経過後に遷移動作T3が開始して図4と共に上述した理由によってライン等時性が破綻するおそれがある。従ってこの場合、ステップS9にて擬似データの転送P2を行うことにより、省電力状態への遷移を防止する。また、図7の場合、当該擬似データの転送P2の完了から次のライン同期信号の発生t10までの時間が所定の判定期間T2より短いステップS10NO。この場合、当該擬似データの転送P2後の所定の判定期間T2中に次のライン同期信号が発生t10し、次のラインの画像データの転送が始まる。よって省電力状態への遷移が生じることが無く、再度の擬似データの転送の必要はない。図8は、図7の場合同様、1ライン分の画像データの転送の完了P1から次のライン同期信号の発生t10までの時間が所定の判定期間T2より長い場合ステップS8YESの状態を示す。この場合図7の場合同様、ステップS9にて擬似データの転送P2を行うことにより、省電力状態への遷移を防止する。また、図8の場合、当該擬似データの転送P2の完了t2から次のライン同期信号の発生t10までの時間が所定の判定期間T2より長いステップS10YES。この場合、当該擬似データの転送P2後t2以降に開始する所定の判定期間T2中に次のライン同期信号が発生することがなく、当該所定の判定期間T2の経過後に遷移動作T3が開始してライン等時性が破綻するおそれが生じる。従ってこの場合、再びステップS9にて2回目擬似データの転送P2を行うことにより、省電力状態への遷移を防止する。また、図8の場合、当該2回目の擬似データの転送P2の完了t3から次のライン同期信号の発生までの時間が所定の判定期間T2より短いステップS10NO。この場合、当該2回目の擬似データの転送P2後t3以降に開始する所定の判定期間T2中に次のライン同期信号が発生t10し、次のラインの画像データの転送が始まる。よって省電力状態への遷移が生じることが無く、さらなる3回目の擬似データの転送の必要はない。ここで上述した図7及び図8の場合、ステップS9における擬似データの転送P2は、一例として、所定の判定期間T2内であって、所定の判定期間T2の開始後、一定期間経過後のタイミングに行うようにしている。ここで、上記所定の判定期間T2内であって、所定の判定期間T2の開始後、一定期間経過後のタイミングを、例えば、図7及び図8に示す例の如く、所定の判定期間T2の経過の直前のタイミングとすることができる。これは、例えば擬似データとして最小パケットを使用するような場合、すなわち所定の判定期間T2に比して擬似データの転送P2に要する時間が短い場合、所定の判定期間T2の経過の直前のタイミングで擬似データの転送を行うことにより、必要な擬似データの転送回数を効果的に減少させることができる図8参照。しかしながらステップS9における擬似データの転送P2のタイミングはこのような例に限られない。他の例として、ステップS9における擬似データの転送P2であって、ステップS8の判定結果がYESの結果実行されるステップS9での転送では、1ライン分の画像データの転送の完了の直後に即時に行うようにしてもよい。さらにこの場合、ステップS10の判定結果がYESの結果実行されるステップS9での転送では、当該ステップS9における擬似データの転送P2を、直前のステップS9における擬似データの転送P2の完了の直後に即時に行うようにしもよい。図9はこの場合の例を示す。すなわち図9の場合、ステップS8の判定結果がYES及びステップS10の判定結果がYESの各々の場合、直前のデータ画像データあるいは擬似データの転送後、即時に擬似データの転送を実行するステップS9。図9の場合、ステップS8の判定結果がYESとなり、ステップS9にて1回目の擬似データの転送P2がなされた後、ステップS10の判定結果がYESとなり、ステップS9にて2回目の擬似データの転送P2がなされる。その後、再度2回目のステップS10の判定結果もYESとなり、ステップS9にて3回目の擬似データの転送P2がなされ、さらなる3回目のステップS10の判定結果がNOとなり、4回目の擬似データの転送は行われない。ここでステップS8の判定結果がYES及びステップS10の判定結果がYESの各々の場合とは、1ライン分の画像データの転送の完了P1或いは直前の擬似データの転送P2の完了から次のライン同期信号の発生t10までの時間が所定の判定期間T2より長い場合である。すなわち図9の場合、1ライン分の画像データの転送の完了P1後、即時に1回目の擬似データの転送P2がなされ、1回目の擬似データの転送完了の直後に2回目の擬似データの転送P2がなされ、さらに2回目の擬似データの転送完了の直後に3回目の擬似データの転送P2がなされている。すなわち、この場合、1ライン分の画像データの転送、1回目の擬似データの転送、2回目の擬似データの転送及び3回目の擬似データの転送が連続して行われる。図10は、擬似データの転送P2中に次のライン同期信号が発生t10する状態を示す。この場合、擬似データの転送P2によって次のラインの画像データの転送の開始が遅れ、ライン等時性に影響が及ぶ可能性が想定される。このような事態を回避する方法として、図11に示す如く、擬似データの転送P2の開始を、次のライン同期信号の発生t10から所定の判定期間T2を減算したタイミングt1で行うようにすることができる。この場合、さらに、1ライン分の画像データの転送の完了P1或いは直前の擬似データの転送P2の完了から次のライン同期信号の発生t10までの時間から、所定の判定期間T2を減算する。そして減算によって得た期間T10、図7、図10参照を、擬似データの転送P2に要する時間と比較する。そして比較の結果、当該減算して得た期間T10より擬似データの転送P2に要する時間の方が長い場合には、擬似データの転送P2中に次のライン同期信号が発生t10し、図10の状態が生じる。他方、当該減算して得た期間T10より擬似データの転送P2に要する時間の方が短い場合には、擬似データの転送中に次のライン同期信号が発生t10することはなく、例えば図7の状態となる。従って、当該減算して得た期間T10より擬似データの転送P2に要する時間の方が長い場合図10の場合に、図11に示す如くの動作を行うようにすればよい。すなわち、擬似データの転送P2の開始を、次のライン同期信号の発生t10から所定の判定期間T2を減算したタイミングt1で行うようにすればよい。その結果、当該擬似データの転送P2の完了t2後の所定の判定期間T2の経過前に次のライン同期信号t10が生じることになり、再度の擬似データの転送は不要となる図11参照。よってこの場合、ステップS10の判定結果はNOとなる。他方、当該減算して得た期間T10より擬似データの転送P2に要する時間の方が短い場合図7のような場合には、図10の如くの事態は生じない。よってこの場合には、例えば、図7及び図8とともに上記の如く、所定の判定期間T2の経過の直前のタイミングで擬似データの転送P2を開始することができる。ここで、上記各期間T1~T5の数値例試算例について説明する。ライン同期信号期間T1の試算結果は以下の通りである。サイズがA3の用紙を用い、600dpidotsperinchの画素密度とし、30枚/分の印刷速度を想定すると、1枚の印刷出力に与えられる時間は2秒となる。ここで副走査方向のライン数は9921であるため、1ラインの周期は2/9921≒200μsとなる。次に所定の判定期間T2は、PCIeによると、7μs以下可変となっており、上記の如く、所定の判定期間T2はCPU3を使用して設定可能とすることができる。この場合、例えばデフォルト値として7μsを設定することができる。次に、遷移期間T3は、PCIeに規定されている遷移シーケンスを考慮すると、nsナノ秒オーダーの期間と推測される。次に、復帰期間T4につき、ASPMによると、L0sとL1の2種の省電力状態が有り、L0sの省電力状態からの復帰には数100ns~数μsが要され、L1の省電力状態からの復帰には数μs~数10μsが要される。なお、L0sの省電力状態では通常状態に対し、60~70の消費電力の削減が想定され、L1の省電力状態では通常状態に対し、80~90の消費電力の削減が想定されている。データ転送期間T5は、転送する画像データの画像サイズ、解像度、データフォーマット圧縮するか否か等等により変動する。また、図5のステップS9で転送する擬似データとして最小パケットデータサイズが0のパケットを使用する場合を想定すると、最小パケットのデータ転送に要される時間は、PCIeのGen1第1世代の規定によると、44nsとなっている。以上、本発明の好適な実施例に基づき具体的に説明したが、本発明は上記実施例で説明したものに限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能であることはいうまでもない。"