光源から射出された光束を画像情報に応じて変調する光学変調装置と、前記光学変調装置から射出される変調光を拡大して投射する投射光学装置と、前記光源と前記光学変調装置との間に配置され、前記光束の光量を調整する可変絞り装置と、を備える投射型画像表示装置であって、前記可変絞り装置は、ステッピングモータによって回動する、回動範囲が機械的に制限された遮蔽部材を備え、前記遮蔽部材が前記回動範囲の端に位置する状態での、前記ステッピングモータの位相が、予め所定の位相であるとして特定されていることを特徴とする投射型画像表示装置。前記所定の位相を予め記憶しておいて前記可変絞り装置の原点調整に使用することを特徴とする、請求項1に記載の投射型画像表示装置。請求項1に記載の投射型画像表示装置における前記可変絞り装置の組み立て方法であって、a前記ステッピングモータを所定の位相に励起する工程と、b前記遮蔽部材を、前記回動範囲の特定の位置に配置する工程と、c前記工程a、bの状態を保って、前記遮蔽部材と前記ステッピングモータの回動軸とを連係する工程と、を備える、可変絞り装置の組み立て方法。請求項2に記載の投射型画像表示装置における前記可変絞り装置の原点調整方法であって、前記回動範囲の一方の端から、前記ステッピングモータの原点までのステップ数をXとした場合、d前記回動範囲の他方の端まで、前記ステッピングモータを駆動する工程と、e前記工程dの後に、前記一方の端まで、前記ステッピングモータを駆動する工程と、f前記工程eの後に、前記他方の端の方向へ、前記ステッピングモータをXステップ駆動する工程と、を備える、可変絞り装置の原点調整方法。上述の従来の投射型画像表示装置は、遮蔽部材の絶対位置制御を行う際には、基準点動作原点を特定する必要があり、使用開始時に原点調整を行う。この原点調整のために、フォトセンサやメカスイッチなどを動作位置センサとして用いていたが、コストがかかる問題があった。また、従来の可変絞り装置は、機械的な端点に可動部分を押し当てることによって、強制的に原点位置を決定した場合、ステッピングモータが脱調し、モータの位置と、ステッピングモータの駆動シーケンスがずれることにより、正確な位置が判別できなくなる問題があった。本発明は以上のような課題を解決するためになされたものであり、低コストで絶対位置の制御が可能な可変絞り装置を備えた、投射型画像表示装置を提供することを目的とする。本発明に係る投射型画像表示装置は、光源から射出された光束を画像情報に応じて変調する光学変調装置と、光学変調装置から射出される変調光を拡大して投射する投射光学装置と、光源と光学変調装置との間に配置され、光束の光量を調整する可変絞り装置と、を備える。また、可変絞り装置は、ステッピングモータによって回動する、回動範囲が機械的に制限された遮蔽部材を備え、遮蔽部材が回動範囲の端に位置する状態での、ステッピングモータの位相が、予め所定の位相であるとして特定されていることを特徴とする。この発明によれば、遮蔽部材が回動範囲の端に位置する状態での、ステッピングモータの位相が、予め所定の位相であるとして特定されているので、例えば前記所定の位相が投射型画像表示装置内部に記憶されている等、前記所定の位相が随時利用可能であれば、遮蔽部材が可動範囲の端に位置する場合に、遮蔽部材の絶対位置を簡便に制御することが可能である。<構成>図1は、本実施の形態の投射型画像表示装置の構成である。光源14より発せられた光は、レンズアレイ13、可変絞り装置12、レンズアレイ11を通過した後、ダイクロイックミラー7、8、9でR、G、Bの色光に分光される。ここで、一対のレンズアレイ11、13は、光源14から射出された光束により、光学変調装置2、3、4としての画像形成領域を均一に照明するために設けられている。レンズアレイ11、13の間に可変絞り装置12が設けられる。可変絞り装置12については後で詳細に説明する。光学変調装置2、3、4としては、液晶パネルを用いる。分光された色光は反射ミラーで反射されてまたは直接にそれぞれ光学変調装置2、3、4に入射されて変調がかけられ、画像光が形成される。各R、G、B画像光はクロスダイクロイックプリズム5で合成され、投射レンズを備える投射光学装置1によって、スクリーン図示せずに投射される。可変絞り装置12は、表示する映像信号の明るさに合わせて光を絞ることにより、コントラスト比を上げる動作を行う。例えば、全黒画像では、遮蔽部材を最大に閉じる。可変絞り装置12の平面図を図2に示す。また、側面図を図3に示す。可変絞り装置12は、入射される光束の中心軸に対して対称配置される一対の遮蔽部材19、24と、それぞれの遮蔽部材19、24を保持する一対のギア18、23と、この一対のギア18、23を軸支する回動軸18a、23aと、この一対の回動軸18a、23aを回動させる駆動機構とから構成される。また、ギア18、23は互いにかみ合っていて、ギア18が回動すると、同じ角度だけギア23も回動するように構成されている。ギア18とステッピングモータ15の回動軸は、ギア16、17を介して連係している。前記一対の回動軸18a、23a、駆動機構ギア16、17、ステッピングモータ15、開放端機械原点21、及び遮蔽端機械原点22は、固定部材30によって、支持され一体化されている。また、ギア18には位置決め用リブ20が固定されており、これが開放端機械原点21もしくは遮蔽端機械原点22と干渉することにより、遮蔽部材19の回動範囲が制限されている。また、遮蔽部材24は遮蔽部材19と連動しているので、遮蔽部材24の回動範囲も間接的に制限される。なお、本明細書では、開放端機械原点21と遮蔽端機械原点22とを区別せずに呼ぶ場合は、単に機械原点と呼ぶ。ステッピングモータ15を正逆方向に回転させることで、遮蔽部材19、24を開閉することができる。図2の可変絞り装置12は、位置決め用リブ20が、開放端機械原点21に接した状態である。これは、遮蔽部材19、24が最も開いた状態であり、レンズアレイ13から射出される光を、レンズアレイ11へ最大限に通過させる状態である。一方、図2の状態から、ギア18を時計周りに回動させると、それに連動してギア23は反時計周りに回動し、遮蔽部材19、24は徐々に光束の経路内に介装していく。位置決め用リブ20が遮蔽端機械原点22に到達することで、それ以上の回動ができなくなる。このとき、遮蔽部材19、24はレンズアレイ13から射出される光束を遮る配置となる。このように、駆動機構の駆動量、すなわち回転軸の回動量に応じて、入射光束の通過経路に対して遮蔽部材19、24が挿入され、入射光束が部分的に遮蔽されることで、画像形成領域としての光学変調装置2、3、4に入射される光量が調整される。ステッピングモータ15の駆動シーケンスは励磁方法によって異なるが、代表的なものには2-1相励磁、2-2相励磁などがある。本実施の形態では、2-1相励磁のステッピングモータ15の駆動を行うが、他の励磁方法のステッピングモータを用いてもよい。図4aはステッピングモータ15の一例である。ステッピングモータ15を一定方向へ駆動するためには、ステッピングモータ15の巻き線に与える電流の方向を順番に切り替えればよい。図5に、ステッピングモータ15の駆動シーケンスを示す。図5中のX、XZ、Y、YZはそれぞれ、ステータ25a、25b、25c、25dの巻き線に流す電流である。駆動シーケンスに示した1~8の電流の組み合わせと、図4aのロータ26の位置1~8が対応する。また、ロータ26とギア16は同一軸上に配置されているため、図4aのロータ26の位置1~8と、図4bのギア16の回動位置1~8が対応する。図5の駆動シーケンスを順番に繰り返すことで、ロータ26を連続的に回転させることができる。なお、本明細書では、ステッピングモータ15に、駆動シーケンスに示した1~8のいずれかの電流の組み合わせを与えることを、駆動パルスを入力する、と表現する。また、ステッピングモータ15は、モータ制御回路図示せずによって駆動される。この制御回路は、例えば画像信号の明るさに応じて、遮蔽部材19、24を回動するための駆動パルスをステッピングモータ15に入力するものである。<組み立て方法>機械端原点、即ち開放端機械原点21もしくは遮蔽端機械原点22での、ステッピングモータ15の位相がわかっていれば、機械端原点まで遮蔽部材19を回動した後、ステッピングモータ15の位相と駆動シーケンスを合わせることができるため、遮蔽部材19の絶対位置を特定することができる。可変絞り装置12を組み立てる際に、まず、ステッピングモータ15を所定の位相に励磁した状態で固定部材30に配置する。次に、ギア18に固定された遮蔽部材19を、位置決め用リブ20が開放端機械原点21に接するように、固定部材30に配置する。最後に、ステッピングモータ15の位相がずれないようにして、ステッピングモータ15の回動軸とギア18を、ギア16、17を介して連結する。また、遮蔽部材19と対称の位置になるように、ギア23に固定された遮蔽部材24を配置する。このように組み立てることで、開放端機械原点21に対応するステッピングモータ15の位相を所定の位相として、特定することができる。この所定の位相を、例えば、ステッピングモータ制御回路に記憶させておく。なお、開放端機械原点21でのステッピングモータ15の位相が特定の位相となるように組み立てられるのであれば、上述の組み立て順序は、前後してもよい。また、上述の組み立て方法では、開放端機械原点21に遮蔽部材19を配置したが、遮蔽端機械原点22に配置し組み立ててもよい。その場合は、遮蔽端機械原点22に対応するステッピングモータ15の位相を所定の位相として、特定することとなる。なお、上述した組み立て工程において、遮蔽部材24は、遮蔽部材24の回動範囲の特定の位置に配置してもよい。この特定の位置と、機械端原点との対応関係がわかっているので、このように配置しても機械端原点に対応するステッピングモータ15の位相を所定の位相として、特定することができる。また、組み立て時に、機械端原点での位相を特定できない場合は、組み立てた後に個別に機械端原点でのステッピングモータ15の位相を調査することで、機械端原点での位相を特定することができる。こうして特定した位相は、やはりモータ制御回路に記憶させておく。<動作>遮蔽部材19が回動範囲の端に位置する場合の、遮蔽部材19、24の位置制御について説明する。どちらか一方の機械端原点における、ステッピングモータ15の位相が制御回路に記憶されているので、これと、回動範囲幅に相当するステップ数を用いることで、両方の機械端原点におけるステッピングモータの位相を計算することができる。例えば、所定の位相として、開放端機械原点21におけるステッピングモータ15の位相Mがモータ制御回路に記憶されていて、かつ回動範囲幅に対応したステッピングモータのステップ数をNとすると、遮蔽端機械原点22における位相は、Nを全位相8通りで割って余った分だけMから遅れた点となる。よって、遮蔽部材19が回動範囲の端に位置する場合は、機械端原点でのステッピングモータ15の位相を起点として、動かしたい位置に対応した位相までの、連続した駆動パルスをステッピングモータ15に入力することで、任意の位置まで遮蔽部材19、24を回動させることができる。<原点調整方法>次に、原点調整の方法について説明する。一般的には、映像表示中は、可変絞り装置12は開放端機械原点21または遮蔽端機械原点22まで駆動せず、機械端原点に当たらないように、例えば、開放端機械原点21からXステップずらした点を動作原点とする。動作原点は明るい映像に影響が出ないように開放端機械原点21に近い側に設定することが多い。なお、本実施の形態では、上述のように動作原点を回動範囲の端点以外の位置に設定したが、動作原点位置は任意に決めてよい。また、可変絞り装置12を機械端原点まで駆動してもよい。図6に、原点調整方法のフローチャートを示す。開放端機械原点21から遮蔽端機械原点22までのステップ数をNとし、映像表示中の動作原点を開放端機械原点21からXステップの位置とする。原点調整をする前は、遮蔽部材19の位置は不明である。ただし、投射型画像表示装置を停止させる際に、遮蔽部材19が動作原点に戻るように設定しておけば、次回起動時には、遮蔽部材19の位置はほぼ動作原点である。まず、第1の工程として、ステッピングモータ15を遮蔽端機械原点22まで駆動させる。本工程は、ステッピングモータ15に、遮蔽部材19を遮蔽端機械原点22側へ回動させる方向に、開放端機械原点21から、遮蔽端機械原点22までのステップ数分の駆動パルスを順に入力することで実施される。次に、第2の工程として、ステッピングモータ15を開放端機械原点21まで駆動させる。本工程は、第1の工程同様、開放端機械原点21から、遮蔽端機械原点22までのステップ数分の駆動パルスを順に入力することで実施される。ただし、入力する駆動パルスの順序は、第1の工程と逆の向きである。最後に、第3の工程として、ステッピングモータ15を、Xステップ分遮蔽端機械原点22側に駆動する。ステッピングモータ15の開放端機械原点21における位相は、前述した組み立て方法により特定され、モータ制御回路に記憶されている。よって、その記憶された位相を起点として、Xステップ分の連続した駆動パルスをステッピングモータ15に入力することで、本工程は実施される。第1の工程によって、遮蔽部材19を遮蔽端機械原点22まで回動させることができる。また、第2の工程によって、遮蔽部材19を開放端機械原点21まで回動させることができる。さらに、第3の工程によって、遮蔽部材19を、開放端機械原点21から動作原点まで回動させることができる。よって、以上の3工程を行うことによって、遮蔽部材19の初期位置が不明であっても、設定した動作原点へ確実に遮蔽部材19を回動させることができる。なお、第1の工程を省いて、第2の工程及び第3の工程のみでも、遮蔽部材19を動作原点まで回動させることが可能であるが、前回の動作終了が動作原点の場合、動作原点は開放端機械原点に近く、いきなり第2工程を行うと機械端で空回りする際の異音がするため、第1工程を行うことが望ましい。また、第2工程の動作をN-Xステップにすることで、第3工程省略可能となる。なお、上述の原点調整方法では、第1の工程と第2の工程を逆にして、遮蔽部材19を開放端機械原点21まで回動した後に、遮蔽端機械原点22まで回動してもよい。その場合、第3の工程では、ステッピングモータ15を、N-Xステップ分開放端機械原点21側に駆動する。<効果>本実施の形態における投射型画像表示装置は、光源14から射出された光束を画像情報に応じて変調する光学変調装置2、3、4と、光学変調装置2、3、4から射出される変調光を拡大して投射する投射光学装置1と、光源14と光学変調装置2、3、4との間に配置され、光束の光量を調整する可変絞り装置12とを備える投射型画像表示装置であって、可変絞り装置12は、ステッピングモータ15によって回動する、回動範囲が機械的に制限された遮蔽部材19、24を備え、遮蔽部材19、24が回動範囲の端に位置する状態での、ステッピングモータ15の位相が、予め所定の位相であるとして特定されていることを特徴とする。従って、例えば前記所定の位相が投射型画像表示装置内部に記憶されている等、前記所定の位相が随時利用可能であれば、遮蔽部材19が可動範囲の端に位置する場合、すなわち位置決め用リブ20が開放端機械原点21もしくは遮蔽端機械原点22に接している場合に、遮蔽部材19、24の絶対位置を制御することが可能である。また、本実施の形態における投射型画像表示装置は、所定の位相を予め記憶しておいて可変絞り装置12の原点調整に使用することを特徴とする。従って、遮蔽部材19が可動範囲の端に位置する場合に、遮蔽部材19の絶対位置を制御することが可能である。また、本実施の形態における可変絞り装置12の組み立て方法は、ステッピングモータ15を所定の位相に励起する工程と、遮蔽部材19を、前記回動範囲の特定の位置に配置する工程と、遮蔽部材19とステッピングモータ15の回動軸とを機械的に連結する工程とを備える。従って、遮蔽部材19が回動範囲の端に位置する状態での、ステッピングモータ15の位相を、予め所定の位相であるとして特定することが可能である。また、本実施の形態における可変絞り装置12の原点調整方法は、回動範囲の一方の端から、前記ステッピングモータの原点までのステップ数をXとした場合、回動範囲の他方の端まで、ステッピングモータ15を駆動する工程と、この工程の後に、もう一方の端まで、ステッピングモータ15を駆動する工程と、この工程の後に、他方の端の方向へ、ステッピングモータ15をXステップ駆動する工程とを備える。従って、可変絞り装置12の初期位置が不明な場合であっても、設定した動作原点まで、確実に遮蔽部材19を回動させることが可能である。なお、本発明は、その発明の範囲内において、実施の形態を適宜、変形、省略することが可能である。