"装置内の光源から測色対象に光を照射し、その反射光を分光する分光手段と、前記反射光の分光を検出する光検出素子とを有する分光カラーセンサであって、予め測定された、前記光検出素子に投影される前記分光の波長と投影位置との対応関係、および迷光成分を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶された前記光検出素子に投影される前記分光の波長と投影位置との対応関係を、測色時の測定結果により補正する第1の補正手段と、前記第1の補正手段により補正された波長と投影位置との対応関係を用いて、前記記憶手段により記憶された迷光成分の波長補正を行う第2の補正手段とを有することを特徴とする分光カラーセンサ。前記記憶手段は更に、基準値となる基準板のセンサ出力と迷光成分との相対関係を記憶し、前記第2の補正手段は更に、前記基準板の測色時の測定結果と前記記憶手段に記憶された前記相対関係とを用いて、前記記憶手段に記憶された迷光成分の強度補正を行うことを特徴とする請求項1に記載の分光カラーセンサ。前記第2の補正手段による前記測色対象の前記迷光成分に対する補正結果に基づき、当該測色対象のセンサ出力を補正し、当該測色対象の分光反射率あるいは色度を算出する算出手段を更に有することを特徴とする請求項1または2に記載の分光カラーセンサ。請求項1乃至3のいずれか一項に記載の分光カラーセンサを内蔵することを特徴とする画像形成装置。ところで、分光カラーセンサの実際の出力は、本来得たい測定対象からの信号とノイズの和となる。ノイズには、受光素子の暗示出力以外に、除去しきれない迷光成分がある。この迷光成分を考慮しない場合、本来の信号に対するノイズ成分となり、測色精度を劣化させてしまう。特に、濃度が濃い色の反射率は低く、測色精度に対する影響が大きいため、正確に除去しなければならない。そして、光学センサの使用時に、迷光成分を除去する方法が、例えば特許文献2で知られている。尚、迷光は、センサユニット内部で光源の一部が漏れて受光素子に到達するノイズとなる光である。迷光量は、通常、光源を点灯した状態で、光が照射される測色面に照射光を吸収する黒体などの専用の光吸収体を置いて、迷光成分のみを測定する必要がある。そして、迷光成分について経時的或いは経年的に変動することが想定され、必要なときに測定更新できることが望ましい。しかし、分光カラーセンサを内蔵するプリンタで迷光成分を測定しようとした場合、白板と専用の光吸収体とを交互に測定できる構成としなければならず、必要な設置スペースの増加や装置の複雑化などの課題があった。また、たとえ分光カラーセンサがプリンタ内蔵型でない場合であっても、別の装置を要することは、ユーザビリティの観点から望ましくない。そこで、本発明は、ユーザが分光カラーセンサを使用する際に、専用の光吸収体を用いることなく迷光成分の更新を行え、高精度な測色ができる分光カラーセンサ、および分光カラーセンサを内蔵するプリンタなどの画像形成装置を提供する。本発明は、上記課題を解決するために以下の構成を有する。すなわち、装置内の光源から測色対象に光を照射し、その反射光を分光する分光手段と、前記反射光の分光を検出する光検出素子とを有する分光カラーセンサであって、予め測定された、前記光検出素子に投影される前記分光の波長と投影位置との対応関係、および迷光成分を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶された前記光検出素子に投影される前記分光の波長と投影位置との対応関係を、測色時の測定結果により補正する第1の補正手段と、前記第1の補正手段により補正された波長と投影位置との対応関係を用いて、前記記憶手段により記憶された迷光成分の波長補正を行う第2の補正手段とを有する。本発明によれば、簡易な構成により迷光成分の更新を行え、高精度な測色ができる分光カラーセンサ、および分光カラーセンサを内蔵する画像形成装置を提供することができる。以下に図面を参照して、この発明を実施するための最良の形態を例示的に詳しく説明する。ただし、この実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状それらの相対配置などは、発明が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものであり、この発明の範囲を以下の実施の形態に限定する趣旨のものではない。<第一実施形態>まず、本発明に係る第一実施形態について説明する。第一実施形態では、カラーセンサの検出波長特性とセンサの画素位置の関係を測定し、この測定結果から予め用意された迷光の波長特性を補正する。そして、波長補正後の迷光成分をカラーセンサによる測色時の出力補正に用いる方法について説明する。以下、プリンタの構成、分光カラーセンサの概要、迷光補正方法の順に説明する。[プリンタの構成]図1は、本実施形態における画像形成装置としてのプリンタ装置の構成の一例を示すブロック図である。なお、ここで示すプリンタ装置1には、印刷機能を有するMFPMultiFunctionPeripheralなども含まれる。プリンタ装置1の機能部位は、大きく分けてコントローラ部11とエンジン部12とに分けられる。コントローラ部11は、カラーマッチング部111、キャリブレーション部112、キャリブレーション用LUT生成部113、およびカラーマッチング用LUT生成部114を有する。尚、コントローラ部11には、その他、画像処理に関する様々な機能部位が存在するが、ここでは、本実施形態に直接関係しないものについては説明を省略する。カラーマッチング部111は、PCから入力されたジョブに対し、ICCプロファイルに代表されるようなカラーマッチング用LUT1111を使用した色調整を行う。ここでの色調整は、ジョブにて指定された色を、出力装置にて扱う色に対応するように色の変換を行う。より具体的には、PCから入力されたデバイス非依存のRGBフォーマットの画像データRGBデータを、デバイス依存のCMYKフォーマットの画像データCMYKデータに変換する役割を担っている。本実施形態において上記データ変換を行う過程では、RGBデータを一旦、Lab空間などのデバイス非依存の表色系に変換した後、再度、Lab空間の値から、CMYKデータに変換している。このとき、ユーザが意図する色を出力するように変換するため、カラーマッチング用LUT1111を用いる。本実施形態の画像形成装置では、これらの調整を、後述する分光カラーセンサ122にて検出される値を用いて調整している。分光カラーセンサ122を用いることによって、本来、画像形成装置の使用環境や、メディア毎に発色が異なる特性を正確に検出し、個々の状況条件で最適な色変換を行うことが可能となる。カラーマッチング用LUT生成部114は、センサ信号処理部123から提供される、分光出力をLab空間の値に変換された測色値1233を用いて、カラーマッチング用LUT1111を生成する。詳しくは、エンジン部12が有する画像形成部不図示により、既知のRGBデータから生成されたカラーマッチング調整用パターンを、出力先となるメディア上に形成し、分光カラーセンサ122を用いて測色する。その測色値123と予め記憶している所望のLab空間の値とのずれを、カラーマッチング部1111が計算する。そして、カラーマッチングLUT生成部114は、所望のLab空間の値となるように、Lab空間の値からCMYKデータへ変換するカラーマッチング用LUT1111を更新している。キャリブレーション部112は、CMYKそれぞれ一次元のLUTに代表されるようなキャリブレーション用LUT1121を使用して、印刷結果を一定に保つための画像補正キャリブレーションを行う。これは、印刷時の状態によっては、同一の出力装置を用いたとしても、同じ色を出力するためには異なるデータ値にて色の指定を行う必要があるためである。具体的には、同じCMYKデータを印刷した場合には、キャリブレーション部112は、同様のLab空間の値となる画像が得られるように、カラーマッチング部111から受け取るCMYKデータをVIDEO信号に変換し、エンジン部12に送信する役割を担っている。そのため、画像形成装置の印刷時の状態に合わせて、意図する色を出力するように補正するため、キャリブレーション用LUT1121を用いる。キャリブレーション用LUT生成部113は、センサ信号処理部123から提供される、分光出力をLab空間に変換された測色値1233を用いて、キャリブレーション用LUT1121を生成する。詳しくは、エンジン部12が有する画像形成部不図示により、既知のCMYKデータから生成されたキャリブレーション調整用パターンを、出力先となるメディア上に形成し、分光カラーセンサ122を用いて測色する。その測色値123と予め記憶している所望のLab空間の値とのずれを、キャリブレーションLUT生成部113が計算する。そして、キャリブレーションLUT生成部113は、所望のLab空間の値となるように、CMYKからVIDEO信号に変換するキャリブレーション用LUT1121を更新している。本実施形態では、カラーマッチング用LUT1111と、キャリブレーション用LUT1121とが色変換ルックアップテーブルとなる。一方、エンジン部12は紙等のメディア上にトナー画像を形成する。更にエンジン部12は、定着部121、分光カラーセンサ122、センサ信号処理部123、およびセンサ記憶部124を有する。尚、エンジン部12には、不図示であるが、定着部121の他、紙等のメディアにトナー画像を形成するための様々な機能部位が存在する。以下、それら機能部位による画像形成についての簡単な流れを述べておく。エンジン部12内には、画像形成部として、不図示である感光体感光ドラム、一次帯電手段としての注入帯電器、現像器、トナーカートリッジ、中間転写体、およびメディアを搬送する搬送体を有する。一次帯電手段は、コントローラ部11からの画像信号に基づいて形成される画像光により、感光ドラム上に静電潜像を形成する。そして、現像器は、この静電潜像をトナーカートリッジ内のトナーによって現像して可視画像を形成する。更にトナーにより可視画像とされた感光体上の画像は、中間転写体に転写される。そして、中間転写体は、当該画像を搬送体上のメディアに転写し、その画像が定着部121により定着されることとなる。本願発明に係る測色用のパッチについても同様の流れでメディア上に定着される。定着部121は、ローラ、ベルト、およびハロゲンヒータ等の熱源を内蔵し、熱と圧力とによって、トナーを溶解し、メディア紙等へ定着させる。本実施形態では、定着部121は、コントローラ部11内でカラーマッチングおよびキャリブレーションが行われた画像データに基づきメディア上に形成されたトナー画像に対して定着を行う。分光カラーセンサ122は、定着部121から排紙口への搬送経路に設置されており、搬送されたメディア上の定着後のパッチを測色する。分光カラーセンサ122で測色された測色データは、センサ信号処理部123に送られる。センサ信号処理部123は、測色データを測色値1233例えばCIELabの色空間における値に変換する。また、センサ信号処理部123は、暗電流補正部1230、第1の補正手段としての波長校正部1231、第2の補正手段としての迷光補正部1232に対し、センサ信号処理を行う。なお、これらのセンサ信号処理が行われる際には、記憶手段としてのセンサ記憶部124内の、組立調整時に記録されたデータが参照される。具体的に、ここで用いられるデータは、分光分布の基準値となる白色基準板以下、白板のセンサ出力以下、初期白板出力1234と、初期迷光量1235と、ユーザ評価光源下での白板の既知の分光反射率1236である。なお、後述する各計算式においてはそれぞれ、白板のセンサ出力Winiλ、初期迷光量Finiλ、白板の既知の分光反射率Wλと表記する。これらのデータに基づき、波長ズレおよび迷光が補正された測色値1233は、キャリブレーション用LUT生成部113、カラーマッチング用LUT生成部114に送信される。また、本実施形態において、プリンタ装置1は、各種処理を制御するCPU、CPUにより実行されるプログラム等を格納した記憶部ROM、RAM等を有する。このCPUがプログラムを実行することにより、コントローラ部11の各構成要素やエンジン部12のセンサ信号処理部123として制御する。また、エンジン部12内のセンサ記憶部124として、ROMやRAMなどの記憶部が用いられる。同様にカラーマッチングLUT生成部114にて生成されたカラーマッチング用LUT1111やキャリブレーションLUT生成部113にて生成されたキャリブレーションLUT1121もRAMなどの記憶部に保持される。なお、本実施形態に係る各処理部は、処理が定義されたプログラムをCPUが実行することにより実現されるように記載したが、ASIC等のハードウェア回路にて実現するように構成されても構わない。本実施形態のプリンタ装置1は、印刷ジョブの実行前や印刷ジョブの実行中に、キャリブレーション用のパッチをメディアに出力し、内蔵の分光カラーセンサ122で測色する。そして、プリンタ装置1は、測色した値に基づいてキャリブレーション用LUT1121を作成更新する。これにより、プリンタ装置1は色再現性を一定に保っている。また、本実施形態のプリンタ装置1は、印刷ジョブの実行前に、カラーマッチング用のパッチをメディアに出力し、内蔵の分光カラーセンサ122で測色する。そして、プリンタ装置1は、測色した値に基づいて、カラーマッチング用LUT1111を作成更新する。プリンタ装置1は、これによりプリンタ装置間の色味の違いを調整している。キャリブレーション用LUT1121とカラーマッチング用LUT1111の更新のタイミングは、予め設定された内容に基づいて決定することができる。例えば、プリンタ装置1は、印刷ジョブを受信する度に、キャリブレーション用LUT1121と、カラーマッチング用LUT1111とを更新することができる。[分光カラーセンサの概要]次に、本実施形態における、分光カラーセンサの構成について説明する。図2aは、分光カラーセンサの構成概略図である。なお、本実施形態において、センサとして、ラインセンサを用いるが、これに限定するものではない。例えば、エリアセンサを用いて、本願発明を実施しても構わない。図2bは、分光カラーセンサ122に備えられた光検出素子としての電荷蓄積型のラインセンサ9の詳細図である。各画素は、例えば、光検出が可能な高電流増幅率のトランジスタや該トランジスタの出力により充電が行われるコンデンサ等から構成され、コンデンサの充電電圧蓄積電圧がセンサ出力となる。分光カラーセンサ122は、可視光全体にわたる発光波長分布を有する白色LED6を備える。分光カラーセンサ122の対向位置には、用紙搬送ガイドを兼ねた、前述の白板3が配置されている。メディア4上に形成された測色用パッチ142は、分光カラーセンサ122と白板3との間を搬送される。光源である白色LED6から照射された光は、メディア4またはメディア4上に形成された測色用パッチに対して45°方向で入射され、乱反射し上方へと広がる。乱反射光はスリット7で絞られた後、回折格子8に当たり、波長ごとに分解される。当該波長ごとに分解された分光はラインセンサ9に入射する。本実施形態におけるラインセンサ9は、図2bに示すように、140画素からなり、図2bにて図示している番号を以降、各画素のアドレスとする。ラインセンサ9において、アドレス3~138の計136画素は、波長で約350nmから約750nmの可視光を約3nm単位で検出するために必要な134画素に、2画素分の余裕を設けた領域である。アドレス1、2、139、140の計4画素は、表面を遮光した暗出力補正用のダーク画素である。ここでの暗出力とは、ダーク画素において発生する暗電流により充電されたコンデンサ出力のことを指す。回折格子8により波長ごとに分解された分光が、各画素に投影される。測色対象の分光値分光強度や分光感度などと称することもできるは、所定時間で蓄積したラインセンサ9の各画素の出力電圧を、16bitのADコンバータ不図示でAD変換して得る。そして、後述する方法に従って、複数の補正処理がなされた後、その補正結果に基づき380nmから730nmまでの10nm毎の分光反射率が計算され、最終的にCIELabなどの色空間における色度の値に変換される。また、本実施形態の分光カラーセンサ122は、測色用の白色LED6とは別に、装置内に後述する波長校正用光源としての、赤色LED10を内蔵している。[迷光補正方法]次に本実施形態における、分光カラーセンサの迷光補正方法について説明する。図3は、プリンタ装置1において、本実施形態における分光カラーセンサ122を用いた測色のフローチャートである。S101でまず、プリンタ装置1は、分光カラーセンサ122を用いて、暗出力の測定を行う。センサ信号処理部123は、光検出素子であるラインセンサ9の各画素の暗時出力を取得する。この暗出力の測定について具体的に説明すると、分光カラーセンサ122は、光源を消灯した状態で、パッチ測色時と同じ蓄積時間におけるセンサ出力を取得する。なお、暗出力の測定については、先に説明した暗出力補正用のダーク画素の出力を補正しても良い。以降、画素ii=1,2,,140での暗電流に基づく暗出力をNdrkiとする。S102で、プリンタ装置1は、分光カラーセンサ122を用いて、対向して配置された白板3を測色する。コントローラ部11は、測定対象の分光反射率Oλを、白色光の白板に対する分光値Wsgλとパッチなどの測定対象の分光値Psgλとの比に、白板の既知の分光反射率Wλを掛けることで求める。具体的には、コントローラ11は、分光反射率Oλを、以下の式1を用いて算出する。式1によれば、例えば、白板3に白色LED6から照射される光量が白色LED6の汚れが原因で減少しているなどの白色LED6の照射条件に係らず、正しい分光反射率を算出することができる。Oλ={Psgλ/Wsgλ}×Wλ式1また、白板3を測色するのは、後述する波長校正処理を実施するためでもある。以降、画素ii=1,2,,140での白板のセンサ出力をWsnsiとする。S103で、エンジン部12内の画像形成を行う画像形成部上述した感光ドラム等および定着部121は、測色用パッチをメディア4上に印刷する。図4は、本実施形態で使用する測色用パッチの一例である。矢印Tの方向にメディア4は搬送され、分光カラーセンサ122に対向する位置に、測色用パッチが印刷されている。より具体的に説明すると、本実施形態の測色用パッチは、プリンタ装置1が印刷ジョブの実行前、あるいは印刷ジョブの実行中の所定のタイミングで印字される。PCから送られた画像データは、コントローラ部11の所定の処理が行われた後、エンジン部12へ送られる。そして、エンジン部12内の定着部121で定着された後、分光カラーセンサ122が配置された測色位置へ送られる。S104では、プリンタ装置1は、分光カラーセンサ122を用いて、S103でメディア4上に印刷された測色用パッチを測色する。そしてセンサ信号処理部123は、光検出素子であるラインセンサ9の各画素の出力を取得する。このとき、分光カラーセンサ122は、図4に示されたメディア4上のベタ黒パッチ141に対する検出タイミングをトリガーとして、所定時間で測色用パッチ142_01~142_55の55個の色パッチを測色する。ここでの所定時間は、メディア4の搬送速度やパッチのサイズなどにより定義される。以降、j番目j=01,02,,55の測色用パッチにおける画素ii=1,2,,140でのセンサ出力をSoutj,iとする。S105では、センサ信号処理部123の暗電流補正部1230は、S101で得た暗電流成分Ndrkiを用いて、白板3のセンサ出力Wsnsiおよび測色用パッチのセンサ出力Soutj,iに対する暗電流補正処理を行う。本工程における補正処理後の白板の画素iの出力をtmp1i、パッチ番号jにおける画素iの測色用パッチの出力をtmp2j,iとすると、tmp1iおよびtmp2j,iは以下の式2を用いて算出する。すなわち、以下の式2では、白板または測色用パッチのセンサ出力から暗電流成分を減算している。白板の場合tmp1i=Wsnsi-Ndrki測色用パッチの場合tmp2j,i=Soutj,i-Ndrki式2S106では、センサ信号処理部123の波長校正部1231は、ラインセンサ9の画素と波長との対応関係を更新する波長校正処理を行う。この処理は、背景技術で前述したように、本実施形態でも用いられているような、ラインセンサを用いた分光カラーセンサは、各画素と反射光の波長との関係を正確に対応付けしなければ、高い測色精度を得ることができないために実施される。また、プリンタ装置が分光カラーセンサを内蔵する場合、プリンタ装置1の機内の温度変化、設置環境の違い、経時などの要因より、センサボディの歪みや回折格子の熱膨張等でセンサ光学系が変化してしまう。そのため、組立調整時に値付けたラインセンサの画素対波長の関係と印刷時における関係とがずれてしまう。つまり、プリンタ装置内に生じる様々な要因により、ラインセンサ9に対する投影位置画素と波長との対応関係に変化が生じる。本実施形態における波長校正処理は、次のとおりである。図5は、本実施形態の分光カラーセンサの波長校正方法を説明するための図である。図5aは、本実施形態の分光カラーセンサ122が備える白色LED6、および波長校正用の赤色LED10の波長と相対輝度との対応を示す図である。ここで、縦軸を相対輝度、横軸を波長として示している。また、波長における輝度の最大値励起波長を1.0とし、その最大値に対する相対値相対輝度を各波長に示している。白色LED6の励起波長図5a中の実線ピーク波長は400.0nmであり、赤色LED10の励起波長図5a中の破線ピーク波長は650.0nmである。これら2つの励起波長が、組立時以後も変わらないものと前提して、測色毎に2つの光源を順に点灯し、二つの励起波長の中心が、ラインセンサ9のどの画素に出現するかを検出する。実際には、分光カラーセンサ122の対向位置にある白板3が、可視光の範囲で一様な反射率を有することから、白板3の反射光から暗電流補正を行ったtmp1iに基づき、励起波長の中心が現れる画素を検出している。図5bは、組立調整時と組立後のある測色時とにおける、二つの励起波長と、それ以外の波長についての、画素対波長の関係を表わしている。ここで、縦軸を波長、横軸を画素として示している。組立調整時における、励起波長400.0nmでの白色LED6の検出画素g、および励起波長650.0nmでの赤色LED10の検出画素hを、指標●で示している。また、測色時における、励起波長400.0nmでの白色LED6の検出画素g’、および励起波長650.0nmでの赤色LED10の検出画素h’を、指標■で示している。図5bから分かる通り、二つの励起波長以外の、画素対波長の関係は、検出波長と画素の関係から直線補間によって求められる。具体的には、例えば、測色時における、ラインセンサ9の画素i番目での波長Yλは、次の式3によって求められる。Yλ=650-400/h’-g’×i-g’400式3そして、波長校正部1231は、式3の関係を波長変換ルックアップテーブル以降、波長変換LUTとして保持して、各パッチのセンサ出力値を補正する。S107では、本発明の特徴である迷光補正処理を行う。本処理は、センサ信号処理部123の迷光補正部1232によって行われる。図6は、迷光補正処理に関するフローチャートである。なお、分光カラーセンサ122の画素対波長の関係が変化した場合に、各波長に対する迷光補正量も同様に変化させるのは、光源である白色LED6からの光が、パッチからの反射光および迷光として同一のスリット7から入光することに起因する。S151では、迷光補正部1232は、S106で説明した波長校正処理結果図5bに相当を参照する。S152では、迷光補正部1232は、S151で参照した波長校正処理結果に基づき、組立調整時に計測された迷光量を、最新の画素対波長の関係に従って再計算する。図7は、本実施形態における、迷光量の再計算方法を説明する図である。図7aおよびbのいずれにおいても、縦軸を白板3のピークの分光値に対する相対出力の値、横軸を波長として示している。図7aは、センサ記憶部124に記憶された初期迷光量1235Finiλであり、1.0nm毎の迷光量が記憶されている。図7bは、図7aに示す波長範囲の一部を切り出し、拡大したものである。本実施形態において、1.0nm毎の迷光量とするのは、前述したラインセンサ9の波長分解能である約3nmよりも高解像度の情報を有することにより、画素対波長の関係が変わった場合でも迷光量を正確に予測できる効果を実現するためである。なお、分解能に関しては、上記効果を実現できれば、この値に限定するものではない。本実施形態では、組立調整時の約3nm毎の迷光量測定値図7bの指標□を予め3次スプライン関数でフィッティングし、分解能1nmの波長対相対出力図7bの実線を計算する。そして、更に求められた相対出力の値に基づき、Finiλを計算し、記憶する。そして、例えば、図7cのように組立調整時と所定期間後の計測時との間において、画素対波長の関係が変化した場合、Finiλの中から、式3で求める補正後の画素iにおける波長Yλに、最も近い波長に対するデータが、図7dのように選ばれる。例えば、図7cの組立調整時において画素対波長の関係が、画素16:波長395であったとし、その後、計測時に画素16:波長395.8の関係に変化した場合を考える。この場合、波長は396に最も近いため、対応する迷光量として、Fa0.00975が選択されることとなる。尚、Fa0.00975は、相対出力0.00975に対応する迷光量を意味する。そして、その選択された画素iに対して再計算された波長の迷光量が、以後、Fiとして扱われる。S153では、迷光補正部1232は、S152で求めた迷光補正量を減算処理する。具体的には、迷光補正部1232は、白板および測色用パッチのセンサ出力から暗電流成分を除算されたtmp1iおよびtmp2j,iから、迷光成分Fiを差し引く。このとき、前述の波長変換LUTにより、画素iに対する波長λiは関連付けられているので、画素iに対する波長λiにおける、ノイズ成分を除去した、白板およびj番目の測色用パッチの分光値はそれぞれ、Wsgλi、Psgλiとして、次の式4で取得される。白板の場合Wsgλi=tmp1i-Fi=Wsnsi-Ndrki-Fij番目の測色用パッチの場合Psgj,λi=tmp2j,i-Fi=Soutj,i-Ndrki-Fi式4そして、最終的にセンサ信号処理部123は、式1と同様、白板の分光反射率Wλを用いて、波長λ、j番目の測色用パッチの分光反射率であるOj,λを以下に示す式5を用いて算出する。Oj,λ=Psgj,λ/Wsgλ×Wλ式5以上のように、本実施形態では、分光カラーセンサ122を構成するラインセンサ9の画素対波長の関係が変化した際、組立調整時に記憶した迷光に対しても波長校正を行った上で減算し、正確なパッチからの分光分布を得る。これにより、エリアセンサを光検出素子とする分光カラーセンサで、光吸収体などを用いて迷光成分を測定毎に直接測定することなく、正確な測色が可能となる。なお、本実施形態の分光カラーセンサ122の白色光源として、白色LEDを用いたが、例えば、タングステン光や、RGBの3色LED等などを用いてもよい。なお、波長校正方法については、例えば、背景技術で示した特許文献1の先行技術によって実現してもかまわない。またさらに、本実施形態では、分光カラーセンサで測色するパッチは、PCからプリンタ装置へ送られるとしたが、プリンタ装置にオペレーションパネルなどがあれば、PC以外の入力装置からであってもかまわない。<第二実施形態>次に、本発明に係る第二実施形態について説明する。第一実施形態では、プリンタ装置1に内蔵される分光カラーセンサ122の出力から、迷光の波長方向の変化を予測して正確な信号を得る例を説明した。これに対し、本実施形態では、波長方向の変化に加えて、強度方向、すなわち、迷光量自体の変化を予測し、さらに正確な信号を得る例について説明する。このように本実施形態と第一実施形態とは、迷光量補正において、波長方向に加えて強度方向も補正するということが、主として異なる。したがって、本実施形態の説明において、たとえば、の測色フローなど、第一実施形態と同様であり、同一部分については、図1~図7と同じ符号を付与するなどして、詳細な説明を省略する。[迷光補正方法]光源を内蔵する分光カラーセンサ122は、経時とともに光量が低下することが考えられる。本実施形態で採用している光源である白色LED6は通常、単波長側に励起波長を有する発光素子の上に蛍光体を配置し、赤や緑や黄色の波長領域の出力を高めるような構成となる。しかし、蛍光体の増光効果は経時により減少してしまう。このような場合、経時とともに長波長側の発光量が低下する。それに伴い長波長側の迷光量は減衰していく。本実施形態では、波長λにおける組立調整時の白板のセンサ出力Winiλに対する初期迷光量Finiλの強度比が、それ以降も維持されるという考えに立ち、迷光量補正を行うことを特徴としている。つまり、測色対象のセンサ出力の値と迷光量との間には、一定の相対関係があるとの前提を踏まえた処理を行う。[処理フロー]図8は、本実施形態における迷光補正処理に関するフローチャートである。このフローチャートに従って、本実施形態の特徴である、強度方向の迷光補正処理に関して説明する。本処理は、センサ信号処理部123の迷光補正部1232により実行される。S251は、第一実施形態の測色フローにおける、図6のS151と同じ処理であり、説明は省略する。S252では、迷光補正部1232は、強度方向の迷光補正量の再計算を行う。図9は、組立調整時に、本実施形態の分光カラーセンサ122で、白板3を測色したときの相対センサ出力Winiλ、および迷光成分の相対センサ出力Finiλの関係を表す図である。ただし、ここで示すデータは、白板、迷光ともに暗電流成分を既に除去した後のデータである。図9aは、ラインセンサ9の各画素に対する相対出力の関係である。ここで、縦軸を相対センサ出力の値、横軸を画素として示している。なお、迷光成分は、白板の出力に対して約100分の1以下の出力であり、その大きさが分かりにくいため、10倍にしたデータも合わせて記載している。また、図9bは、図9aの各波長出力における、白板と迷光の強度に関する関係を表す。ここで、縦軸を迷光の相対センサ出力の値、横軸を白板の相対センサ出力の値として示している。図9bから分かるように、分光カラーセンサ122で白板を測色したときの出力と迷光の出力は、非常に相関が強い。これは第一実施形態でも説明したように、迷光の発生源が分光カラーセンサ122の光源であることに起因している。図10は、組立調整時実線と所定期間経過後の計測時破線の、白板3のセンサ出力例である。ここで、縦軸を相対センサ出力の値、横軸を画素として示している。図10に示す例では、画素50番目から130番目辺りに、経時により白板3のセンサ出力が変化している。このような場合、白板3の出力変化に伴い迷光量も変化していると考えられる。本実施形態では、センサ記憶部124内の、組立調整時における初期白板出力1234Winiλと初期迷光量1235Finiλとを利用して、迷光量の強度変化を補正する。波長λにおける、強度補正後の迷光量Fpλとすると、Fpλは以下に示す式6で求められる。Fpλ=Finiλ×tmp1i/Winiλ式6式6において、tmp1i=Wsnsi-Ndrkiとなる。式6は、上述したとおり、波長λにおける、組立調整時の白板センサ出力Winiλに対する初期迷光量Finiλの強度比が、それ以降も維持されるという考えに立つ。これに基づき、式6は、白板の出力における初期からの変量分だけ迷光量を変化させることを意味している。S253では、迷光補正部1232は、第一実施形態のS152の波長方向の迷光補正処理を行う。ただし、第一実施形態では、初期迷光量1235Finiλを用いていたのに対し、本実施形態では、S252で求めたFpλを用いる点が異なる。S254では、迷光補正部1232は、S253で得た新たな迷光成分を第一実施形態のS153と同様に、迷光補正量を減算処理する。以上の方法により、光吸収体などを用いて迷光成分を測定毎に直接測定することなく、迷光の発生源である分光カラーセンサ122の光源の出力が変動した場合でも、正確に迷光成分を求めることができ、さらに正確な測色が可能となる。"