"被検体側より順に、対物レンズ系とリレーレンズ系とが配列されてなる硬性鏡光学系において、前記リレーレンズ系は、少なくとも1つの部分リレーレンズ系により構成され、さらに、該部分リレーレンズ系は、1対のリレーレンズ要素を互いに面対称となるように向い合わせてなり、前記リレーレンズ要素は、被検体側より順に、正レンズおよび長尺プリズムを互いに接合してなる第1の接合レンズと、2つのレンズを接合してなる全体で正の屈折力を有する第2の接合レンズと、正レンズとを配設してなり、前記第2の接合レンズのうちの一方のレンズの分散をνrとしたとき、以下の条件式1を満足することを特徴とする硬性鏡光学系。νr>801前記リレーレンズ系は、3つの部分リレーレンズ系よりなることを特徴とする請求項1記載の硬性鏡光学系。前記対物レンズ系は、少なくとも1面に、奇数次の非球面係数を有する下記非球面式により表わされる非球面が設けられていることを特徴とする請求項1または2記載の硬性鏡光学系。請求項1~3のうちいずれか1項記載の硬性鏡光学系を搭載してなり、該硬性鏡光学系からの、可視光および近赤外蛍光による各被検体像を撮像する、撮像レンズおよび撮像素子を有してなることを特徴とする硬性鏡システム。前記撮像素子が単一センサーからなることを特徴とする請求項4記載の硬性鏡システム。ところで、腹腔鏡に用いられる従来の内視鏡光学系システムでは、被検体側から順に、対物レンズ、複数のリレーレンズ、接眼レンズ、およびカメラアダプターの各光学系から構成される。このカメラアダプターには撮像素子が配されるが、撮像素子として単一のセンサー単板タイプを用いた場合、この腹腔鏡や胸腔鏡等の硬性鏡光学系システムの軸上色収差が大きいことから、可視光画像のフォーカス位置と近赤外蛍光のフォーカス位置が大きくずれてしまい、可視光近赤外蛍光の合成画像において高解像力を達成することは困難であった。例えば、上記特許文献2においては、HDTVのカメラに対応する画質を得ることができる硬性鏡光学系が公知になっているが、対物レンズとリレーレンズの合成系による、可視光像位置と波長880nmの近赤外による像位置との差は、04mm程度にもなってしまう。このような硬性鏡光学系における軸上色収差は、硬性鏡光学系を構成するリレーレンズ系の軸上色収差による割合が大きく、結局、リレーレンズ系の軸上色収差を限りなく低減させることが硬性鏡光学系全体における可視光から近赤外蛍光間の軸上色収差を低減させることに繋がることが発明者等の研究により明らかになった。本発明は、リレーレンズ系の可視光から近赤外光に亘る軸上色収差を小さくして、単板の撮像素子であっても、可視光と近赤外蛍光とを同時に高解像で撮像し得る硬性鏡光学系および硬性鏡システムを提供することを目的とするものである。本発明の硬性鏡光学系は、被検体側より順に、対物レンズ系とリレーレンズ系を配列してなる硬性鏡光学系において、前記リレーレンズ系は、複数の部分リレーレンズ系により構成され、さらに、該部分リレーレンズ系は、1対のリレーレンズ要素を互いに面対称に向い合わせてなり、前記リレーレンズ要素は、被検体側より順に、正レンズおよび長尺プリズムを互いに接合してなる第1の接合レンズと、2つのレンズを接合してなる全体で正の屈折力を有する第2の接合レンズと、正レンズとを配設してなり、前記第2の接合レンズのうちの一方のレンズの分散をνrとしたとき、以下の条件式1を満足することを特徴とする。νr>801また、前記リレーレンズ系は、3つの部分リレーレンズ系よりなることが可能である。また、前記対物レンズ系は、少なくとも1面に、奇数次の非球面係数を有する下記非球面式により表わされる非球面が設けられていることが好ましい。また、本発明の硬性鏡システムは、硬性鏡光学系を搭載してなり、該硬性鏡光学系からの、可視光および近赤外蛍光による各被検体像を撮像する撮像レンズおよび撮像素子を有してなることを特徴とするものである。また、本発明の硬性鏡システムは、前記撮像素子が単一センサーからなる場合に、特に有効である。本発明の硬性鏡光学系および硬性鏡システムによれば、1対のリレーレンズ要素を互いに面対称に向い合わせてなる部分リレーレンズ系を配列してなる基本レンズが、被検体側より順に、凸レンズおよび長尺プリズムを互いに接合してなる第1の接合レンズと、2つのレンズを接合してなる全体で正の屈折力を有する第2の接合レンズと、正の屈折力を有する正レンズとを対物レンズの結像面側に配設してなり、該第2の接合レンズのうちの一方のレンズの分散をνrとしたとき、νr>80なる条件式を満足するように構成されているから、可視域から近赤外域に亘る軸上色収差を小さくすることができ、単板の撮像素子上に被写体像を結像する場合にも、可視光と近赤外蛍光とを同時に高解像で撮像し得る硬性鏡光学系を得ることができる。また、本発明の硬性鏡システムによれば、上記硬性鏡光学系と撮像素子とを用いて被写体像を撮像するようにしており、撮像素子が単板からなる場合にも、可視光像と近赤外蛍光像とを同時に高解像かつ高画質で撮像することができる。以下、本発明の具体的な実施形態に係る硬性鏡光学系、およびこの硬性鏡光学系を用いた硬性鏡システムについて図面を参照しつつ説明する。図1~5に示す実施形態実施例1のものを代表させて示しているの硬性鏡光学系は、被検体側より順に、対物レンズ101、第1の部分リレーレンズ102、第2の部分リレーレンズ103、第3の部分リレーレンズ104および接眼レンズ105を配列してなる。また、接眼レンズ105を納めた筺体の接眼部図示せずから覗くことにより被検体の像を視認することができる。また、本実施形態に係る硬性鏡システムは、上記硬性鏡光学系を含み、接眼レンズ105を納めた筺体にカメラアダプター106を装着することにより、被検体像を電子的に撮像するようになっている。すなわち、カメラアダプター106内には撮像レンズ107およびCCD等の撮像素子108が配されており、この撮像素子108により受光された被検体像を電子的に取得することができる。また、第3の部分リレーレンズ104と接眼レンズ105の間に、照明光を取り入れるためのライトガイド109が設けられている。第1の部分リレーレンズ102、第2の部分リレーレンズ103および第3の部分リレーレンズ104は、図2に示すように、各々互いに同一のレンズ構成とされており、また、各部分リレーレンズ102~104は、2つの同一のリレーレンズ要素102a,b、103a,b、104a,b以下、リレーレンズ要素102a等と称するが各々互いに面対称の状態で接合してなるように構成されている矢印位置は結像面位置を表わし、矢視方向は像の上方向を表わす。なお、リレーレンズを構成する部分リレーレンズの数は、必要とされる硬性鏡の長さを考慮する必要があるが、その他、像の反転の具合を考慮して偶数個とするか奇数個とするかを決定することが肝要である。上記リレーレンズ要素102a等は、図3に示すように、被検体側より順に、正レンズL21および長尺プリズムL22を互いに接合してなる第1の接合レンズと、2つのレンズL23、L24を接合してなる全体で正の屈折力を有する第2の接合レンズと、正レンズL25とを配設してなり、第2の接合レンズのうちの一方のレンズL23、L24の分散をνrとしたとき、以下の条件式1を満足する。νr>801ところで、本実施形態の硬性鏡光学系および硬性鏡システムは、可視光による被検体像と近赤外蛍光による被検体像を合成して、より多くの情報を得るようにしている。このように、撮像素子108として単板タイプのものを用いた場合、腹腔鏡等の硬性鏡光学系の軸上色収差が大きいことから、可視光のフォーカス位置と近赤外蛍光画像のフォーカス位置が互いに大きくずれてしまい、可視光画像近赤外蛍光画像の合成画像において高解像力を達成することが難しかった。しかし、本実施形態においては、被検体側より順に、対物レンズ101、第1の部分リレーレンズ102、第2の部分リレーレンズ103、第3の部分リレーレンズ104および接眼レンズ105を配列してなり、第2の接合レンズのうちの一方のレンズの分散νrを80より大きい値に定めているので、可視域から近赤外域に亘る軸上色収差を良好なものとすることができる。なお、このリレーレンズ要素102aはリレーレンズ要素102bと互いに面対称に向かい合い接合されて、第1の部分リレーレンズ102を構成するなお、図3に示される第23h面R23hは2つのリレーレンズ要素102a、bのレンズL25同士が互いに平面で接合されることにより消失することになる。同様に、リレーレンズ要素103aはリレーレンズ要素103bと互いに面対称に向かい合い接合されて、第2の部分リレーレンズ103を構成しており、リレーレンズ要素104aはリレーレンズ要素104bと互いに面対称となるように向かい合い接合されて、第3の部分リレーレンズ104を構成する。なお、他の態様においては、各部分リレーレンズ102~104を構成するリレーレンズ要素102a等同士は必ずしも接合されていなくてもよいものである。また、これらリレーレンズ102~104の被検体側に位置する対物レンズ101は、図4に示すように、被検体側から順に、被検体側に平面を向けた平凹レンズL11、被検体側に凸面を向けた平凸レンズL12、平凸レンズL12と微小間隔を空けて対向してなる平凹レンズL13と、該平凹レンズL13と接合されてなる両凸レンズL14と、被検体側に凸面を向けた負のメニスカスレンズL15と、該メニスカスレンズL15と接合されてなる両凸レンズL16と、被検体側に凹面を向けたメニスカスレンズL17と、該メニスカスレンズL17と接合されてなる、被検体側に凹面を向けたメニスカスレンズL18と、被検体側に凹面を向けたメニスカスレンズL19と、を配設してなり、上記平凹レンズL11、上記メニスカスレンズL17および上記メニスカスレンズL19の負の屈折力を各々大きくすることで、像面湾曲を正側に倒し、リレーレンズ系では補正しきれない像面の湾曲を打ち消すようにしている下記実施例1~3に共通。なお、上記平凸レンズL21は、画面周辺光を発散させないようにフィールドレンズの作用を行うものであり、上記長尺プリズムL22はできるだけ光束を発散させないようにノンパワーとされることが好ましい。また、上記第2の接合レンズは、各部分リレーレンズ102~104が発生するアンダーの球面収差を補正するレンズ部として機能することが好ましい。さらに、上記正レンズL25は、軸上色収差をバランス良く調整し、かつ球面収差を効果的に補正するレンズ部として機能することが好ましい。また、接眼レンズ105は、図5に示すように、6枚レンズ構成からなり、被検体側から順に、正レンズL31平凸レンズと、正レンズL32両凸レンズおよび負レンズL33両凹レンズを接合してなる接合レンズと、負レンズL34両凹レンズおよび正レンズL35両凸レンズを接合してなる接合レンズと、正レンズL36被検体側に凹面を向けたメニスカスレンズと、を配設してなる。なお、接眼レンズ105のカメラアダプター106側には瞳R12が配されている下記実施例1~3に共通。なお、本発明に係る硬性鏡光学系の接眼レンズの構成としては、どのようなレンズ構成としてもよく、従来より知られている種々のタイプの接眼レンズを採用することができる。ところで、一般に、硬性鏡のリレーレンズの結像性能をそれのみによって理想的なものとすることは極めて難しい。そこで、本実施形態の硬性鏡光学系においては、対物レンズにより像面を過剰に補正しておき、対物レンズ系と合わせた系全体として像面を平面にすることで、リレーレンズ系単独で像面補正を行う際の負担を軽減して、容易に高解像化を図るようにしている。以下、上述した条件式1についての技術的意義を説明する。上記条件式1は、第2の接合レンズを構成する2つのレンズL23、L24のうちの一方のレンズの分散νrの下限値を定めるものであり、この下限値を下回ると、可視域から近赤外域に亘って硬性鏡光学系の軸上色収差を小さくすることが困難となる。なお、上記条件式1の下限値を、80から85に変更すれば、可視域から近赤外域に亘る硬性鏡光学系の軸上色収差をさらに小さくすることができる。なお、上記対物レンズ101の少なくとも1面を、非球面とすることが画質を向上させる上で好ましい。この非球面形状は下記非球面式2によって表される。なお、硬性鏡光学系のリレーレンズ系は、一般に硬性鏡の全長を長くするために設けられたものであるから、各部分リレーレンズ102~104も、一般に、各々の全長を長くすることが要求される。また、各部分リレーレンズ102~104は、外径の大きさについても制約を受けることになる。したがって、できるだけ明るいレンズ系でできるだけ小さなFnoで、全長を長く、かつ外径を細くした上で、軸上色収差を良好にすることが要求される。具体的には、例えば、全長が580mm、外径が80mmで、両者の比が0138とされる。また、可視域から近赤外域に亘る全域で軸上色収差を良好に補正するためには、上記両凸レンズL24または上記正レンズL25に超低分散ガラスを採用することが有効である。また、上記両凸レンズL24に超低分散ガラスを採用した場合、その屈折力を大きくすることができ、またメニスカスレンズL23としても上記両凸レンズL24に近い部分分散比のものであって、高屈折率の硝材を採用することができるので、軸上2次スペクトルおよび球面収差を補正することが可能となる。また、補正しきれない部分については、上記正レンズL25についての硝材を適切に選択することにより、球面収差と軸上色収差をバランス良く補正することができる。しかし、上記の如く補正する手法を採用しても、像面湾曲については補正が困難である。このような像面湾曲については、上記平凸レンズL21や上記メニスカスレンズL23に使用する硝材を適切に選択することによって若干良化することができるものの、硬性鏡光学系の像面は主として対物レンズの像面によって決定されてしまうので、各部分リレーレンズ102~104によっては補正できない像面湾曲量を、予め、対物レンズ101の補正量に加えておく像面をさらに正側に倒しておくことにより対応する。なお、本発明の硬性鏡光学系としては、上記の実施形態のものに限られるものではなく、種々の態様の変更が可能である。例えば、互いに接合された両凸レンズL23とメニスカスレンズL24の位置を互いに入れ替えることも可能である。ただし、超低分散ガラスは両凸レンズの硝材として使用することが有効であるので、この場合、両凸レンズとされている方の一方のレンズのみを超低分散ガラスにより構成することになる。なお、本発明に係る硬性鏡光学系の対物レンズの構成としては、本実施形態のものに限られるものではなく、従来より知られている種々のタイプの対物レンズを採用することができるが、この場合、特に、対物レンズのペッツバール像面がリレーレンズの残存像面を補正し得るように、このペッツバール像面を正側に大きく倒しておくように構成することが肝要である。以下、具体的な実施例1~4を用いて、本発明の硬性鏡光学系をさらに説明する。<実施例1>実施例1に係る硬性鏡光学系は、図1に示されるように、被検体側より順に、対物レンズ101、第1の部分リレーレンズ102、第2の部分リレーレンズ103、第3の部分リレーレンズ104および接眼レンズ105を配列してなる実施例2、3、4についても同じ。また、各部分リレーレンズ102~104を構成する各リレーレンズ要素102a等は、図3に示すように、被検体側より順に、被検体側に凸面を向けた平凸レンズL21およびパワーを有さない長尺プリズムL22を互いに接合してなる第1の接合レンズと、被検体側に凸面を向けた負のメニスカスレンズL23および両凸レンズL24を接合してなる、全体で正の屈折力を有する第2の接合レンズと、正レンズL25とを配設してなる。なお、各部分リレーレンズ102~104は、2つのリレーレンズ要素102a等を互いに面対称となるように配設してなり、その対称面位置に仮想絞りが配されるレンズL25の中間位置図3中の破線位置ようになっている。この硬性鏡光学系対物レンズ101およびリレーレンズ102~104のみを示す。接眼レンズ105については表5に示す。の各レンズ面の曲率半径Rmm、各レンズの中心厚および各レンズ間の空気間隔以下、これらを総称して軸上面間隔というDmm、各レンズのd線における、屈折率Nおよびアッベ数νの値を表1に示す。なお表中の数字は、被検体側からの面の順番を表すものである実施例2、3、4において同じ。なお、表1中での付された面は上記非球面式2にて定義される非球面とされており、その各係数については表2に示すような非球面係数で表わされる実施例2、3、4において同じ。また、本実施例に係る各部分リレーレンズ102~104は、倍率が10のテレセントリック光学系となっており、両凸レンズL24にNd=149700、νdνr=816の超低分散ガラスを使用しており、条件式1を満足している。いる。なお、上記各部分リレーレンズ102~104をテレセントリックとしているのは、各部分リレーレンズ102~104の像面の位置にフィールドレンズを置くと、そのレンズの面上のゴミや傷が撮像面に結像されるという問題が生じ易いので、テレセントリック系を採用することにより、各部分リレーレンズ102~104の像面から少し離れた位置にフィールドレンズを置くことを可能としている以下の実施例2、3、4についても同じ。図12は実施例1の硬性鏡光学系の球面収差、非点収差、歪曲収差および軸上色収差を示す収差図である。なお、球面収差図には、B線破線、G線実線、R線一点鎖線およびIR880nm線2点鎖線に対する収差が示されており、非点収差図には、サジタル像面実線およびタンジェンシャル像面破線に対する収差が示されている。これらの収差図から明らかなように、実施例1の硬性鏡光学系によれば、解像度を保ちつつ可視域から近赤外域に亘る軸上色収差および歪曲収差等の諸収差を良好なものとすることができる。<実施例2>実施例2に係る硬性鏡光学系の各部分リレーレンズ102~104を構成する各リレーレンズ要素102a等は実施例1と同様、図6および図7に示すように、被検体側より順に、被検体側に凸面を向けた平凸レンズL21およびパワーを有さない長尺プリズムL22を互いに接合してなる第1の接合レンズと、被検体側に凸面を向けた負のメニスカスレンズL23および両凸レンズL24を接合してなる、全体で正の屈折力を有する第2の接合レンズと、正レンズL25とを配設してなる。この硬性鏡光学系の各レンズ面の曲率半径Rmm、各レンズの軸上面間隔Dmm、各レンズのd線における、屈折率Nおよびアッベ数νの値を表3に示す。また、本実施例に係る各部分リレーレンズ102~104は、倍率が10のテレセントリック光学系となっており、両凸レンズL24にNd=143875、νd=950の超低分散ガラスを使用しており、条件式1を満足している。図13は実施例2の硬性鏡光学系の球面収差、非点収差、歪曲収差および軸上色収差を示す収差図である。これらの収差図から明らかなように、実施例2の硬性鏡光学系によれば、解像度を保ちつつ可視域から近赤外域に亘る軸上色収差および歪曲収差等の諸収差を良好なものとすることができる。<実施例3>実施例3に係る硬性鏡光学系のリレーレンズ102~104を構成する各リレーレンズ要素102a等は実施例1、2と同様、図8および図9に示すように、被検体側より順に、被検体側に凸面を向けた平凸レンズL21およびパワーを有さない長尺プリズムL22を互いに接合してなる第1の接合レンズと、被検体側に凸面を向けた負のメニスカスレンズL23、両凸レンズL24を接合してなる、全体で正の屈折力を有する第2の接合レンズと、正レンズL25とを配設してなる。この硬性鏡光学系の各レンズ面の曲率半径Rmm、各レンズの軸上面間隔Dmm、各レンズのd線における、屈折率Nおよびアッベ数νの値を表4に示す。また、本実施例に係る各部分リレーレンズ102~104は、倍率が10のテレセントリック光学系となっており、両凸レンズL24にNd=145650、νd=903の超低分散ガラスを使用しており、条件式1を満足している。図14は実施例3の硬性鏡光学系の球面収差、非点収差、歪曲収差および軸上色収差を示す収差図である。これらの収差図から明らかなように、実施例3の硬性鏡光学系によれば、解像度を保ちつつ可視域から近赤外域に亘る軸上色収差および歪曲収差等の諸収差を良好なものとすることができる。<実施例4>実施例4に係る硬性鏡光学系のリレーレンズ102~104を構成する各リレーレンズ要素102a等は実施例1、2、3と略同様の構成とされているが、実施例1、2、3とは、第2の接合レンズを構成する、被検体側に凸面を向けた負のメニスカスレンズL23と両凸レンズL24が互いに入れ替わった配置とされている。すなわち、図10および図11に示すように、被検体側より順に、被検体側に凸面を向けた平凸レンズL21およびパワーを有さない長尺プリズムL22を互いに接合してなる第1の接合レンズと、両凸レンズL23および被検体側に凹面を向けた負のメニスカスレンズL24、を接合してなる、全体で正の屈折力を有する第2の接合レンズと、正レンズL25とを配設してなる。この硬性鏡光学系の各レンズ面の曲率半径Rmm、各レンズの軸上面間隔Dmm、各レンズのd線における、屈折率Nおよびアッベ数νの値を表5に示す。また、本実施例に係る各部分リレーレンズ102~104は、倍率が10のテレセントリック光学系となっており、両凸レンズL23にNd=149700、νd=816の超低分散ガラスを使用しており、条件式1を満足している。図15は実施例4の硬性鏡光学系の球面収差、非点収差、歪曲収差および軸上色収差を示す収差図である。これらの収差図から明らかなように、実施例4の硬性鏡光学系によれば、解像度を保ちつつ可視域から近赤外域に亘る軸上色収差および歪曲収差等の諸収差を良好なものとすることができる。さらに、上記各実施例1~4における接眼レンズ105の各レンズ面の曲率半径Rmm、各レンズの軸上面間隔Dmm、各レンズのd線における、屈折率Nおよびアッベ数νの値を表6に示す。"