"鎖断片と、第1のポリマー鎖と、を有する生分解性のポリマーであって、i前記鎖断片は第1の骨格へテロ原子を含み、当該第1の骨格へテロ原子は前記第1のポリマー鎖の第1の末端部に結合され、前記第1の骨格へテロ原子は、酸素原子、窒素原子、及び硫黄原子から成る群の中から選択され、ii前記第1のポリマー鎖はヒドロキシ基、第1級アミン基、第2級アミン基、及びチオール基から成る群の中から選択される求核基を含む第2の末端部を有し、iii前記第1のポリマー鎖は第1の繰り返し単位を含み、当該第1の繰り返し単位には、aカーボネート、ウレア、カルバメート、チオカルバメート、チオカーボネート、及びジチオカーボネートから成る群の中から選択される主鎖官能基と、b4面体骨格炭素と、が含まれ、当該4面体骨格炭素は、ペンタフルオロフェニルエステル基を含む第1の側鎖に結合されている、生分解性のポリマー。請求項1に記載の生分解性のポリマーであって、前記第1の繰り返し単位にはカーボネート骨格官能基が含まれる、生分解性のポリマー。請求項1に記載の生分解性のポリマーであって、ペンタフルオロフェニルエステル基を含む側鎖が化学式bで示される構造を有し、化学式b中の星印の結合は、前記第1の繰り返し単位の前記4面体骨格炭素に結合される、生分解性のポリマー。請求項1に記載の生分解性のポリマーであって、前記4面体骨格炭素は一価の炭化水素ラジカルを含む第2の側鎖基にさらに結合される、生分解性のポリマー。請求項1に記載の生分解性のポリマーであって、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、ラジウム、アルミニウム、ガリウム、インジウム、タリウム、ゲルマニウム、スズ、鉛、ヒ素、アンチモン、ビスマス、テルリウム、ポロニウム、及び周期表の第3から第12族の金属から成る群の中から選択されるそれぞれの各金属は、当該生分解性のポリマー中における濃度が0ppmから100ppmである、生分解性のポリマー。請求項1に記載の生分解性のポリマーであって、当該ポリマーはASTMD6400に従って、180日以内に60が生分解される、生分解性のポリマー。請求項1に記載の生分解性のポリマーであって、前記第2の末端部の前記求核基は開環重合を開始することが可能である、生分解性のポリマー。請求項1に記載の生分解性のポリマーであって、前記第1のポリマー鎖には第2の繰り返し単位が含まれ、当該第2の繰り返し単位には、エステル、カーボネート、ウレア、カルバメート、チオカルバメート、チオカーボネート、及びジチオカーボネートから成る群の中から選択される第2の主鎖官能基が含まれる、生分解性のポリマー。i2つ以上の炭素原子、3つ以上のヒドロキシ基、及び1つ以上のカルボン酸基を含む前駆化合物、iiビスペンタフルオロフェニルカーボネート、並びにiii触媒を含む第1の混合物を攪拌することにより、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有する第1の環状カーボネート化合物を形成する過程を含む、方法。触媒、アルコール、アミン、及びチオールから成る群の中から選択される求核基を含む開始剤、任意の促進因子、任意の溶媒、並びにペンタフルオロフェニルエステル基を有する第1の環状カルボニル化合物を含む第1の混合液を形成する過程と、前記第1の混合液を攪拌して、第1の環状カルボニル化合物の開環重合により第1のROPポリマーを形成する過程と、を含む方法であって、第1のポリマー鎖を含む前記第1のROPポリマーは前記開始剤に由来する鎖断片に結合し、i前記鎖断片は前記求核基に由来する第1の骨格へテロ原子を含み、当該第1の骨格へテロ原子は前記第1のポリマー鎖の第1の末端部に結合しており、前記第1の骨格へテロ原子は、酸素原子、窒素原子、及び硫黄原子から成る群の中から選択され、ii前記第1のポリマー鎖は、ヒドロキシ基、第1級アミン基、第2級アミン基、及びチオール基から成る群から選択される求核基を有する第2の末端部を含み、iii前記第1のポリマー鎖は第1の繰り返し単位を含み、当該第1の繰り返し単位は、aカーボネート、ウレア、カルバメート、チオカルバメート、チオカーボネート、及びジチオカーボネートから成る群の中から選択される主鎖官能基、並びに、b4面体骨格炭素を含み、当該4面体骨格炭素はペンタフルオロフェニルエステル基を有する第1の側鎖に結合される、方法。請求項10に記載の方法であって、前記第1のROPポリマーの前記第1の側鎖が化学式bで示される構造を有し、化学式b中の星印の結合は、前記第1の繰り返し単位の前記4面体骨格炭素に結合される、方法。請求項10に記載の方法であって、前記第1の環状カルボニルモノマーは一般式4で表され、この一般式4において、各YはそれぞれO、S、NH、又はNQ ́ ́を表し、各Q ́ ́基はそれぞれ炭素数が1から20のアルキル基又は炭素数が1から20のアリル基又は前述したQ ́ ́基をペンタフルオロフェニルエステル基で置換したものを表し、nは0から6までの整数であり、nが0の場合は、4及び6でラベルされた炭素原子は一重結合により互いに結合しており、各Q ́基はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子、ペンタフルオロフェニルエステル基、炭素数が1から20のアルキル基、炭素数が1から20のペンタフルオロフェニルエステル基以外のエステル基、炭素数が1から20のアミド基、炭素数が1から20のアリル基、炭素数が1から20のアルコキシ基、又は前述したQ ́基をペンタフルオロフェニルエステル基で置換したものであり、Q ́又はQ ́ ́基の少なくとも一つにはペンタフルオロフェニルエステル基が含まれる、方法。請求項10に記載の方法であって、前記第1の環状カルボニルモノマーは一般式6で表され、この一般式6において、各Y ́はそれぞれO、S、NH、又はNU ́ ́を表し、各U ́ ́基はそれぞれ炭素数が1から20のアルキル基又は炭素数が1から20のアリル基又は前述したU ́ ́基をペンタフルオロフェニルエステル基で置換したものであり、各U ́基はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子、ペンタフルオロフェニルエステル基、炭素数が1から20のアルキル基、炭素数が1から20のエステル基、炭素数が1から20のアミド基、炭素数が1から20のアリル基、炭素数が1から20のアルコキシ基、又は前述したU ́基をペンタフルオロフェニルエステル基で置換したものである、方法。請求項13に記載の方法であって、U ́又はU ́ ́基のいずれにもペンタフルオロフェニルエステル基が含まれない、方法。請求項13に記載の方法であって、化学式6において5でラベルされた位置に結合しているU ́基はエチル又はメチルであり、そしてその他の全てのU ́基は水素原子である、方法。請求項10に記載の方法であって、前記第1の環状カルボニルモノマーは、化学式Nで示される物質、化学式Pで示される物質、及びこれらの組み合わせから成る群から選択される、方法。※公報では化学式の構造は同じですが、1~6の数字は5以外入っていません請求項10に記載の方法であって、前記触媒は有機触媒である、方法。請求項17に記載の方法であって、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、ラジウム、アルミニウム、ガリウム、インジウム、タリウム、ゲルマニウム、スズ、鉛、ヒ素、アンチモン、ビスマス、テルリウム、ポロニウム、及び周期表の第3から第12族の金属から成る群の中から選択されるそれぞれの各金属は、前記第1のROPポリマー中における濃度が0ppmから100ppmである、方法。請求項17に記載の方法であって、前記有機触媒には、少なくとも一つの1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロプロパン-2-オール-2-イルHFP基が含まれる、方法。請求項10に記載の方法であって、前記促進因子には2から3個の窒素原子が含まれる、方法。請求項10に記載の方法であって、前記促進因子は--スパルテインである、方法。請求項10に記載の方法であって、前記第1のROPポリマーはその多分散性インデックスPDIの値が1.01から1.35までである、方法。請求項10に記載の方法であって、前記開始剤はポリエーテルアルコールであり、そして前記第1のROPポリマーは親水性ポリエーテル鎖を有する第1のブロックを含むブロック共重合体である、方法。請求項10に記載の方法であって、前記開始剤はモノエンドキャップポリアルキレングリコールである、方法。請求項10に記載の方法であって、前記第2の末端部の前記求核基は、開環重合を開始することが可能である、方法。請求項36に記載の方法であって、前記第1のROPポリマーは第2の繰り返し単位を含む共重合体であり、前記第2の繰り返し単位は、エステル、カーボネート、ウレア、カルバメート、チオカルバメート、チオカーボネート、及びジチオカーボネートから成る群の中から選択される第二の主鎖官能基を含む、方法。請求項10に記載の方法であって、i前記第1のROPポリマー、iiアルコール、アミン、及びチオールから成る群の中から選択される求核試薬、iii任意の触媒、並びにiv任意の促進因子を含む第2の混合物を攪拌することにより、機能化した第2のポリマー及びペンタフルオロフェノール副生成物を形成し、前記機能化した第2のポリマーには、前記求核試薬と、前記ペンタフルオロフェニルエステル基と、の反応により形成された第2の官能基が含まれ、前記第2の官能基は、ペンタフルオロフェニルエステル以外のアルコールをベースとしたエステル、アミド、及びチオエステルから成る群の中から選択される、方法。請求項27に記載の方法であって、前記任意の第2の触媒はCsFである、方法。請求項27に記載の方法であって、前記求核試薬はポリエーテルアルコールであり、前記機能化した第2のポリマーは親水性ポリエーテル側鎖基を含む、方法。第1部の親の開示は、例えば再生利用可能で低害性の材料を用いる等してそのプロセス及びそれに関わる化学的中間物質を環境に優しいものとしつつも、ROPモノマーとして採用できる物質の範囲を広げる必要性に対処するためのものである。第2部のこれに一部継続する開示は、生分解性のポリマーであって、ポスト共重合反応によって容易に機能付与することができるポリマーを、効率的に生成する必要性に対処するためのものである。第1部:発明の概要一つの実施形態においては、環状カルボニル化合物ペンタフルオロフェニルエステル並びに環状カーボネート、環状カルバメート、環状ウレア、環状チオカーボネート、環状チオカルバメート、環状ジチオカーボネート、及びこれらの組み合わせから成る群の中から選択される官能基を含む。さらに、MTC-NiP、MTC-NMe2、MTC-Bnアミン、MTC-OCH2CH2CH2Br、MTC-OCH2CHCH2、MTC-ジニトロPHS、MTC-TFEから成る群の中から選択される環状カルボニル化合物が開示されている。さらに、前駆化合物、ビスペンタフルオロフェニルカーボネート、任意の溶媒、及び触媒を含む第1の混合物を形成する過程を含む、環状カルボニルモノマーを調製する方法について、開示されている。ここで、前駆化合物は、二つ以上の炭素原子と、カルボキシ基と、二つのX基と、を含む構造を有し、各X基はそれぞれヒドロキシル基、第1級アミン、第2級アミン、チオール基、及びこれらの組み合わせから成る群の中から選択される。また、環状カルボニルモノマーを調製する方法には、第1の混合物を、環状カルボニルモノマーを含む第2の混合物を形成させるのに効果的な温度で攪拌する過程が、含まれる。ここで、環状カルボニルモノマーには、カルボキシ基に由来するペンタフルオロフェニルエステルが含まれており、また二つのX基に由来する環状カルボニル基が含まれている。当該環状カルボニル基は、環状カーボネート、環状ウレア、環状カルバメート、環状チオカーボネート、環状チオカルバメート、及び環状ジチオカーボネートから成る群の中から選択される。第2の環状カルボニルモノマーを形成する方法には、ペンタフルオロフェニルエステル及び環状カルボニル基を含む第1の環状カルボニルモノマー、求核試薬、任意の第2の触媒、及び任意の第2の溶媒を含む第1の混合物を形成する過程が含まれる。環状カルボニル基は、環状カーボネート、環状ウレア、環状カルバメート、環状チオカーボネート、環状チオカルバメート、及び環状ジチオカーボネートから成る群の中から選択される。求核試薬は、アルコール、アミン、及びチオールから成る群の中から選択される。また、第2の環状カルボニルモノマーを形成する方法には、第1の混合物を、アミドと、ペンタフルオロフェニルエステル基に由来するエステル又はチオエステルと、を含む第2の環状カルボニルモノマーを含む第2の混合物を形成させるのに効果的な温度で攪拌する過程が含まれる。この過程では、第1の環状カルボニルモノマーの環状カルボニル基に変更が加えられることはない。さらに、環状モノマーの開環重合により形成される生分解性のポリマーについて、開示されている。環状モノマーは、MTC-NiP、MTC-NMe2、MTC-Bnアミン、MTC-OCH2CH2CH2Br、MTC-OCH2CHCH2、MTC-ジニトロPHS、MTC-TFE、及びこれらの組み合わせから成る群の中から選択される。さらにもう一つの実施形態においては、開環重合の方法には、環状カルボニルモノマー、触媒、開始剤、及び任意の溶媒を含む反応混合物を形成する過程が含まれ、また、当該反応混合物を加熱して環状カルボニルモノマーに由来する生分解性のポリマーを形成する過程が含まれる。ここで、環状カルボニルモノマーは、MTC-NiP、MTC-NMe2、MTC-Bnアミン、MTC-OCH2CH2CH2Br、MTC-OCH2CHCH2、MTC-ジニトロPHS、MTC-TFE、及びこれらの組み合わせから成る群の中から選択される。第2部:簡単な要約鎖断片と、第1のポリマー鎖と、を含む生分解性のポリマーが開示されている。ここで、i前記鎖断片は第1の主鎖へテロ原子を含み、当該第1の主鎖へテロ原子は前記第1のポリマー鎖の第1の末端部に結合しており、前記第1の主鎖へテロ原子は、酸素原子、窒素原子、及び硫黄原子から成る群の中から選択され、ii前記第1のポリマー鎖はヒドロキシ基、第1級アミン基、第2級アミン基、及びチオール基から成る群の中から選択される求核基を含む第2の末端部を含み、そしてiii前記第1のポリマー鎖は、aカーボネート、ウレア、カルバメート、チオカルバメート、チオカーボネート、及びジチオカーボネートから成る群の中から選択される主鎖官能基と、b4面体骨格炭素と、を含む第1の繰り返し単位を有する。前記4面体骨格炭素は、ペンタフルオロフェニルエステル基を有する第1の側鎖に結合している。第1の混合物を攪拌する過程を含む方法が開示されている。当該第1の混合物には、i二つ以上の炭素原子、三つ以上のヒドロキシ基、及び一つ以上のカルボン酸基を有する前駆化合物と、iiビスペンタフルオロフェニルカーボネートと、iii触媒と、が含まれ、これらを混合して攪拌することにより、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有する第1の環状カーボネート化合物を形成することができる。他の方法であって、第1の混合物を形成する過程と、当該第1の混合物を攪拌する過程と、を含む方法が開示されている。前記第1の混合物には、触媒と、アルコール、アミン、及びチオールから成る群の中から選択される求核基を有する開始剤と、任意の促進因子と、任意の溶媒と、ペンタフルオロフェニルエステル基を有する第1の環状カルボニル化合物と、が含まれる。前記第1の混合物を攪拌することにより、前記第1の環状カルボニル化合物の開環重合により第1のROPポリマーを形成することができる。当該第1のROPポリマーは、前記開始剤に由来する鎖断片に結合している第1のポリマー鎖を有する。ここで、i前記鎖断片は前記求核基に由来する第1の主鎖へテロ原子を含み、当該第1の主鎖へテロ原子は前記第1のポリマー鎖の第1の末端部に結合しており、前記第1の主鎖へテロ原子は、酸素原子、窒素原子、及び硫黄原子から成る群の中から選択され、ii前記第1のポリマー鎖は、ヒドロキシ基、第1級アミン基、第2級アミン基、及びチオール基から成る群の中から選択される求核基を含む第2の末端部を有し、そして、iii前記第1のポリマー鎖は第1の繰り返し単位を有し、当該第1の繰り返し単位は、aカーボネート、ウレア、カルバメート、チオカルバメート、チオカーボネート、及びジチオカーボネートから成る群の中から選択される主鎖官能基と、b4面体骨格炭素と、を含む。当該4面体骨格炭素は、ペンタフルオロフェニルエステル基を有する第1の側鎖に結合している。本発明の技術を通じて、付加的な特徴及び利点が実現される。本発明の他の実施形態及び態様はここに詳細に説明され、請求項に記載された発明の一部であると理解される。本発明の利点及び特徴についての理解を深めるために、発明の詳細な説明を参照されたい。以下の発明を実施するための形態は二つの部分を有する。第1部は親の発明を実施するための形態と実施例とを有する。明確化のために、方法1-3がラベルされ、節ごとに見出しが付けられている。第2部は、これに継続する開示を含んでおり、第1部の実施例のセクションに続いて実施例が記載されている。第1部:発明を実施するための形態ペンタフルオロフェニルエステル、並びに、環状カーボネート、環状カルバメート、環状ウレア、環状チオカーボネート、環状チオカルバメート、環状ジチオカーボネート、及びこれらの結合から選択される官能基を含む新しい環状カルボニル化合物が開示される。また、環状カルボニル化合物当該環状カルボニル化合物を第1の環状モノマーと称する。を得るための簡単な一段階法方法1が示される。さらに、第1の環状モノマーの反応性のペンタフルオロフェニルエステルを、当該第1の環状モノマーの環状カルボニルの部分を変化させることなく、アルコール、アミン、又はチオールと反応させることにより、それぞれ異なるエステル、アミド、又はチオールエステルを生成して、第2の環状モノマーを得るための方法方法2が開示される。開示された各々の方法は、穏やかで、収率が高く、また、ホスゲンのような試薬を含む方法と比べて環境的に安全である。第1の及び第2の環状モノマーは、ROP法によって、ROPポリカーボネートやその他のポリマーを形成することが潜在的に可能であり、こうして形成されたポリマー等は、特有のペンダント官能性や特性を有するのである。第1の環状モノマーは、環状カルボニル前駆化合物単に前駆化合物と称する。と、化学式2化5の構造を有するビスペンタフルオロフェニルカーボネートPFCと、の反応により得られる。環状カルボニルの部分とペンタフルオロフェニルエステルの部分は、PFCとの反応で一段階の反応により形成される。PFCは、環状カルボニル化合物を得るために用いられる他の試薬例えば、ホスゲンと比べて、低害性である。PFCは、室温においては結晶性固体の状態であり、ホスゲンと比べて水に弱くなく、保存、輸送、及び取り扱いが容易である。PFCは複雑な反応や精密な条件を要しない。さらに、開示された環化反応の途中で生成するペンタフルオロフェニルの副生成物は、塩酸と比べて、低揮発性で、酸性度が低く、腐食性が低い。これらの利点により、コストが低減され、反応の複雑さが低減される。また、潜在的に出発物質の範囲が広がることとなり、酸に対して弱い官能基を含む化合物も出発物質に適用することができるようになる。さらに、ペンタフルオロフェニルの副生成物は、容易にPFCに帰って戻って、再利用される。一つの実施形態では、当該反応で形成される第1の環状モノマーは、一つのペンタフルオロフェニルエステル基を有する。PFCは、従来、生物有機の分野ではオリゴヌクレオチドのカップリング試薬として使用されてきたEfimovらのNucleicAcidsRes.1993年、21.5337を参照。。また、スクリップスのジャンダによりジアザタイドのようなペプチド模倣体を生産するときに用いられてきたBioorg.Med.Chem.1998年、8、117-120、JACS1996年、118、2539-2544、及び米国特許第6,664,372号を参照。。また、アミノ酸のN-炭酸脱水素化物の合成にも用いられてきたFujitaらのJ.Polym.Sci.A.Polym.Chem.2007年、45、5365-5369及び米国特許公報第2007/0015932号を参照。。しかしながら、環状カーボネート、環状カルバメート、環状ウレア、環状チオカーボネート、環状チオカルバメート、及び環状ジチオカーボネートを得るためにPFCが用いられることはなかった。方法1:第1の環状モノマーの調製第1の環状モノマーを得るための方法には、ビスペンタフルオロフェニルカーボネート、触媒、任意の溶媒、及び前駆化合物を含む第1の混合液を作製する過程が含まれる。前駆化合物には、三つ以上の炭素、二つのX基、及び一つ以上のカルボキシル基すなわち、-COOHが含まれる。二つのX基は、それぞれ、アルコール、第1級アミン、第2級アミン、又はチオール基である。さらに、前駆化合物がカルボキシル基も有している場合、当該反応によりカルボキシル基が同時にペンタフルオロフェニルエステルに変換された環状カルボニル化合物が生じることが発見された。環状カルボニルの部分の形成、及び、カルボキシル基の反応性のエステルへの変換は、穏和な条件下で単独の一段階の反応により生じる。この独創性のあるプロセスにより、保護/脱保護反応を利用した複数段階にわたるプロセスを削減することが可能となり、高価な及び/又は危険な試薬の使用を減らすことができ、そして、従来技術では環状カルボニルモノマーを合成するに際して複数の無駄の多い確認の過程が必要であったところ、これらを省くことができる。当該プロセスを使用することにより、無駄を省き、危険な試薬を削減し、再生利用可能な材料を使用することができ、官能性環状カルボニルモノマーを調製する過程が全体的に環境に優しいものとなる。前駆化合物は一般式3化6の構造を有する。各Xはそれぞれ、OH、NHR ́ ́、NH2、又はSHである。nは0から6までの整数である。nが0の場合、1及び3でラベルされ、それぞれX基に結合している炭素は、一重結合により互いに結合している。各R ́基はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子、カルボキシ基、炭素数が1から20のアルキル基、炭素数が1から20のエステル基、アミド基、炭素数が1から20のアリル基、炭素数が1から20のアルコキシ基、又はこれらの上述したR ́基をカルボキシ基で置換したものである。各R ́ ́基はそれぞれ、炭素数が1から20のアルキル基、炭素数が1から20のアリル基、又はこれらの上述したR ́ ́基をカルボキシ基で置換したものである。R ́及びR ́ ́基はそれぞれ、脂環、芳香環、又は酸素原子、硫黄原子、若しくは窒素原子等のヘテロ原子をさらに含むものであってもよい。R ́又はR ́ ́基のうちの少なくとも一方は、カルボキシ基を独立して含む。より詳細には、前駆化合物は、1,2-エタンジオール基、1,3-プロパンジオール基、1,4-ブタンジオール基、1,2-エタンジアミン基、1,3-プロパンジアミン基、1,4-ブタンジアミン基、2-アミノエタノール基、3-アミノ-1-プロパノール基、4-アミノ-1-ブタノール基、2-メルカプトエタノール基、3-メルカプト-1-プロパノール基、1-メルカプト-2-プロパノール基、4-メルカプト-1-ブタノール基、システアミン基、1,2-エタンジオール基、1,3-プロパンジオール基、又はこれらの組み合わせの中から選ばれる官能基を有する。環状ウレアは上記のジアミンのうちのいずれかに由来するものである。環状カルバメートは上記のアミノ-アルコールのいずれかに由来するものである。環状チオカーボネートは上記のメルカプト-アルコールのいずれかに由来するものである。環状チオカルバメートは上記のアミノ-チオールのいずれかに由来するものである。そして、ジチオカーボネートは上記のジチオールのいずれかに由来するものである。また、前駆化合物は、異性体の含まれない純粋な状態の化合物を含んでいてもよく、あるいはラセミ混合物を含んでいてもよい。ここで異性体の含まれない純粋な状態の化合物と言う場合には、鏡像体過剰率は少なくとも90であってもよく、より具体的に言うと少なくとも95であってもよく、さらに言えば少なくとも98であってもよい。第1の混合液は、第1の環状モノマーを含む第2の混合液を形成するのに適切な温度において、攪拌される。第1の環状モノマーは、二つのX基に由来する環状カーボネート、環状カルバメート、環状ウレア、環状チオカーボネート、環状チオカルバメート、環状ジチオカーボメート、又はこれらの組み合わせを含む。第1の環状モノマーは、前駆化合物のカルボキシ基に由来する反応性のペンタフルオロフェニルエステルをさらに含む。第1の環状モノマーは、一般式4化7で示される。各Yはそれぞれ、O、S、NH、又はNQ ́ ́を示す。そして、nは0から6までの整数である。nが0の場合、4及び6でラベルされている炭素は一重結合により互いに結合している。各Q ́基はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子、ペンタフルオロフェニルエステル基すなわち、CO2C6F5の部分、炭素数が1から20のアルキル基、炭素数が1から20のエステル基であってペンタフルオロフェニルエステル基以外のもの、炭素数が1から20のアミド基、炭素数が1から20のアリル基、炭素数が1から20のアルコキシ基、又は上述したQ ́基をペンタフルオロフェニルエステル基で置換したものである。各Q ́ ́基はそれぞれ、炭素数が1から20のアルキル基、炭素数が1から20のアリル基、又は上述したQ ́ ́基をペンタフルオロフェニルエステル基で置換したものである。Q ́又はQ ́ ́基のうちの少なくとも一つは、ペンタフルオロフェニルエステル基を含む。一つの実施形態においては、この化合物は単一のペンタフルオロフェニルエステル基により構成される。異性体の含まれない純粋な状態の前駆化合物であって、カルボキシ基と隣接する不斉炭素に水素原子が付加している前駆化合物を、隣接する不斉炭素の著しいラセミ化を経ることなく、ペンタフルオロフェニルエステルに変換することもできる。鏡像体過剰率が80以上を達成するのに、より具体的には90を達成するのに、エステル化の条件は効果的である。一つの実施形態においては、環状カルボニルモノマーはR異性体として不斉炭素を含み、鏡像体過剰率は80よりも大きく、より具体的には90よりも大きい。他の実施形態においては、環状カルボニルモノマーはS異性体として不斉炭素を含み、鏡像体過剰率は80よりも大きく、より具体的には90よりも大きい。より具体的な前駆化合物の構成は、一般式5化8で示される。各X ́はそれぞれ、OH、NHT ́ ́、NH2、又はSHである。各T ́はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子、カルボキシ基すなわち、-COOHの部分、炭素数が1から20のアルキル基、炭素数が1から20のエステル基、アミド基、炭素数が1から20のアリル基、炭素数が1から20のアルコキシ基、又は上述したT ́基をカルボキシ基で置換したものを示し得る。各T ́ ́はそれぞれ、炭素数が1から20のアルキル基、炭素数が1から20のアリル基、又は上述したT ́ ́基をカルボキシ基で置換したものを示している。T ́及びT ́ ́基はそれぞれ、脂環、芳香環、又は酸素原子、硫黄原子、若しくは窒素原子等のヘテロ原子をさらに含むものであってもよい。一つの実施形態においては、T ́又はT ́ ́基のいずれもカルボキシ基を含んでいない。一つの実施形態においては、化学式5化8において2でラベルされている炭素に結合しているT ́基はエチル基又はメチル基であり、そしてその他の全てのT ́基は水素原子である。一つの実施形態においては、化学式5化8において2でラベルされている炭素に結合しているT ́基はエチル基又はメチル基であり、化学式5化8において2でラベルされている炭素は不斉中心であり、そしてR及びS異性体を含む前駆化合物は、その鏡像体過剰率が80よりも大きい。化学式5化8の前駆化合物より形成される対応する環状モノマーは、一般式6化9に示される構造を有する。各Y ́はそれぞれ、O、S、NH、又はNU ́ ́である。各U ́基はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子、ペンタフルオロフェニルエステル基-CO2C6F5、炭素数が1から20のアルキル基、炭素数が1から20のエステル基、炭素数が1から20のアミド基、炭素数が1から20のアリル基、炭素数が1から20のアルコキシ基、又は上述したU ́基をペンタフルオロフェニルエステル基で置換したものを示している。各U ́ ́基はそれぞれ、炭素数が1から20のアルキル基、炭素数が1から20のアリル基、又は上述したU ́ ́基をペンタフルオロフェニルエステル基で置換したものを示している。一つの実施形態においては、U ́又はU ́ ́基のいずれもがペンタフルオロフェニルエステル基を含んでいない。他の実施形態においては、化学式6化9において5でラベルされている炭素に結合しているU ́基はエチル基又はメチル基であり、そしてその他の全てのU ́基は水素原子である。一つの実施形態においては、化学式6化9において5でラベルされている炭素に結合しているU ́基はエチル基又はメチル基であり、化学式6化9において5でラベルされている炭素は不斉中心であり、そしてR及びS異性体を含む環状カルボニル化合物は、その鏡像体過剰率が80よりも大きい。具体例の一つとして、生体適合性の前駆化合物である化学式8で示されるビス2,2-メチロールプロパン酸bis-MPAから、第1の環状モノマーである化学式7で示されるMTC-PhF5を調製するときのスキームを、スキーム2化10に示してある。bis-MPAは、温和な条件下で一段階の反応により、MTC-PhF5に変換される。MTC-PhF5は、反応性のペンタフルオロフェニルエステルPFPエステルと、トリメチレンカーボネート環の5位に結合したメチル基と、を有する。この反応は、bis-MPAのモル数に基づき、約2から約2.5モル当量のPFC、より具体的には2.01から2.1モル当量のPFCと共に行われる。概して言えば、PFPエステルを生成するのに1モルのペンタフルオロフェノールが消費され、2モルのPFCが使用されるにつき3モルのペンタフルオロフェノールが副生成物図示せずとして生産される。リサイクルされてPFCに戻るため、ペンタフルオロフェノール副生成物のそれぞれの理論的なモル数は90から100の収率で回収され得る。一つの実施形態においては、ペンタフルオロフェノール副生成物の理論的な量は、リサイクルされてPFCに戻るため、定量的に回復される。MTC-PhF5は白い結晶性粉末であり、アシルクロライドを官能基として有する環状カーボネートとは違って、取り扱い、製造、保存、及び輸送が容易にできる。さらに考えられるのは、カルボキシ置換ジアミンとPFCとを反応させて反応性のペンタフルオロフェニルエステル基を含む環状ウレアを生成する反応、カルボキシ置換アミノアルコールとPFCとを反応させてペンタフルオロフェニルエステル基を含む環状カルバメートを生成する反応、カルボキシ置換メルカプトアルコールとPFCとを反応させてペンタフルオロフェニルエステル基を含む環状チオカーボネートを生成する反応、カルボキシ置換アミンチオールとPFCとを反応させてペンタフルオロフェニルエステル基を含む環状チオカルバメートを生成する反応、及びカルボキシ置換ジチオールとPFCとを反応させてペンタフルオロフェニルエステル基を含む環状ジチオカーボネートを生成する反応である。環状モノマーを調製するためのその他の試みもなされており、例えば1,3-ジオールから環状カーボネートを生成することが試みられており、その結果、重合化することなく選択的な環を閉合することが達成されてきている。これは、脱離基の求核度や使用される触媒によって可能となる。さらに有利なことに、ペンタフルオロフェノール副生成物は弱い求核試薬であり、重合化を開始するものではない。一つの実施形態においては、開示された方法によれば、0よりも多く0.5よりも少ない重量の前駆化合物由来のポリマー副生成物が生成する。生成する量は、前駆化合物の重量によって変わる。他の実施形態においては、開示された方法によっては前駆化合物由来の検出可能なポリマー副生成物は生成しない。第1の混合液には、求核性ジオール、ジアミン、アミノアルコール、メルカプトアルコール、アミノチオール、又はジチオールの官能基を活性化しつつも、求電子性のPFCカルボニル基は活性化しないように、適切に選択された触媒が含まれる。例として挙げられる触媒の中には、例えば1,8-ビスジメチルアミノナフタレンのような第3級アミンが含まれる。1,8-ビスジメチルアミノナフタレンは、PROTONSPONGEとも呼ばれるが、これはSigma-Aldrichの商標である。さらに、他の例として挙げられる触媒の中には、第一族のハロゲン化物塩が含まれる。塩の具体例としては、特に、リチウムLi、ナトリウムNa、カリウムK、ルビジウムRb、セシウムCs、又はフランシウムFrが挙げられる。一つの実施形態においては、触媒はCsFである。触媒は、前駆化合物1モルにつき0.02から1.00モル存在していてもよく、より詳細には前駆化合物1モルにつき0.05から0.50モル存在していてもよく、さらに詳細には前駆化合物1モルにつき0.15から0.25モル存在していてもよい。第1の混合液には、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、アセトン、メチルエチルケトン、アセトニトリル、エチルアセテート、ブチルアセテート、ベンゼン、トルエン、キシレン、ヘキサン、石油エーテル、1,4-ジオキサン、ジエチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、又はこれらの組み合わせ等の溶媒が追加的に含まれる。溶媒が存在する場合、当該溶媒中における前駆化合物の濃度は1リットルにつき約0.01から約10モルとすることができ、より典型的には1リットルにつき約0.02から0.8モルとすることができ、より具体的には1リットルにつき0.1から0.6モルとすることができ、又は最も具体的には1リットルにつき0.15から0.25モルとすることができる。一つの実施形態においては、反応混合液は、前駆化合物、PFC、触媒、及び溶媒により構成される。一つの実施形態においては、溶媒は無水溶媒である。当該方法方法1には、前駆化合物を第1の環状モノマーに変換するのに最適な温度で、第1の混合液を攪拌する過程が含まれる。当該温度は、-20°Cから100°Cとすることもでき、0°Cから80°Cとすることもでき、10°Cから50°Cとすることもでき、より具体的には周囲の室温としてもよく、典型的には17°Cから30°Cとすることができる。反応混合液は、任意で、不活性雰囲気の下で攪拌される。一つの実施形態においては、当該温度は周囲の温度である。第1の混合液の攪拌は、1時間から120時間、5時間から48時間、及びより具体的には12時間から36時間の間行われる。一つの実施形態においては、攪拌は周囲の温度において15から24時間の間行われる。第2の混合液には、ペンタフルオロフェニルエステルを有する第1の環状カルボニルモノマーと、ペンタフルオロフェノール副生成物と、が含まれる。当該環状モノマーは、公知のあらゆる精製の方法を使用することにより、単離することができる。この公知の精製の方法には、蒸留による抽出、クロマトグラフィー、エキストラクション、及び沈殿による抽出が含まれる。一つの実施形態においては、ペンタフルオロフェノール副生成物又は環状モノマーを第2の混合液から選択的に沈殿させる選択的沈殿を行うことにより、当該環状モノマーが精製される。選択的沈殿を行う方法をとった場合の一つの態様においては、反応混合液には、前駆化合物、PFC、環状モノマー、及びペンタフルオロフェノール副生成物がよく溶ける第1の溶媒が含まれる。環状モノマーが生成される反応が完了したら、第1の溶媒が例えば真空蒸留等の方法により除去され、続いて第2の溶媒が追加される。当該第2の溶媒は、ペンタフルオロフェノール副生成物又は環状モノマーを選択的に沈殿させるのに適切な溶媒として選択されたものである。選択的沈殿を行う方法をとった場合の他の一つの態様においては、反応が進むにつれて第2の混合液からの環状モノマー又はペンタフルオロフェノール副生成物の沈殿を促進することのできる溶媒を、第1の溶媒として選択することができる。当該方法は、リサイクルのためにペンタフルオロフェノール副生成物を回収する過程をさらに含んでいるものであってもよい。生成されるペンタフルオロフェノール副生成物の理論的な量に基づいて考察すると、ペンタフルオロフェニルエステルを生成するのに1モルのペンタフルオロフェノールが消費される反応においては、第2の混合液から回収されるペンタフルオロフェノール副生成物の収率は約80から100であり、より具体的には90から100である。一つの実施形態においては、ペンタフルオロフェノール副生成物の理論的な量は、PFCへと戻るようにリサイクルされるために、定量的に回収される。方法2:第1の環状モノマーへの機能付与また、第1の環状カルボニルモノマーの環状カルボニルの部分に変更を加えることなく、ペンタフルオロフェニルエステルPFPエステルを他のエステル、アミド、又はチオエステルに変換することにより、第1の環状カルボニルモノマーから第2の環状カルボニルモノマーを得るための、温和な方法方法2について、開示している。また、必須ではないが、方法2においては典型的には触媒も使用される。これは、PFPエステルと、第1級アミンと、の反応における場合例3と同様のことである。より具体的には、第1の環状カルボニルモノマーから第2の環状カルボニルモノマーを得る方法には、ペンタフルオロフェニルエステル基を含むとともに環状カーボネート、環状カルバメート、環状ウレア、環状チオカーボネート、環状チオカルバメート、環状ジチオカーボネート、及びこれらの組み合わせから選択された環状カルボニル基を含む第1の環状カルボニルモノマー例えば、MTC-PhF5、任意の溶媒、任意の触媒、並びに炭素数が1から30の、ペンタフルオロフェノール、アミン、チオール、又はこれらの組み合わせ以外のアルコールを含む求核試薬が含有される第1の混合液を作製する過程が含まれ、また、第1の混合液を攪拌して、第2の環状カルボニルモノマー及びペンタフルオロフェノール副生成物を含む第2の混合液を作製する過程が含まれる。第2の環状カルボニルモノマーは、エステル、アミド、又はペンタフルオロフェニルエステルに由来するチオエステル基を含む。一つの実施形態においては、第1の環状カルボニルモノマーは、上述したように、一般式4化7で示される構造を有する。他の実施形態においては、第1の環状モノマーは、上述したように、一般式6化9で示される構造を有する。他の実施形態においては、第1の環状モノマーは一つのペンタフルオロフェニルエステル基を有する。さらにより具体的な実施形態においては、第一の環状モノマーはMTC-PhF5である。具体例を挙げると、MTC-PhF5は、スキーム3化11に従って、対応する2,2,2-トリフルオロエチルエステル、つまり化学式22化11で示されるMTC-TFEに変換することができる。環状カーボネート基に変更を加えることなくMTC-PhF5のPFPエステルをエステル交換させることができる他のアルコールの具体例には、EtOH、並びに化学式A、化学式B、化学式C、化学式D、化学式E、化学式F、化学式G、化学式H、化学式I、化学式J、化学式K、及び化学式L化12で示されるアルコールが含まれる。ただし、アルコールの具体例はこれに限定されるものではない。環状カーボネート基に変更を加えることなくMTC-PhF5のPFPエステルと反応し、アミドを形成させることが可能なアミン類の具体例には、以下の化学式M化13で示されるアミン、ジメチルアミン、及びイソプロピルアミンが含まれる。ただし、アミン類の具体例はこれに限定されるものではない。環状カルボニル基に変更を加えることなくPFPエステルと反応し、チオエステルを形成させることが可能なチオール類の具体例には、第2部に示されるチオール類が含まれる第2部参照。ただし、チオール類の具体例はこれに限定されるものではない。アルコール、アミン、チオール、又はこれらの組み合わせは、オリゴマー、ポリマー、生体高分子、粒子、及び機能化表面を含むより大きな構造に結合していてもよい。高分子足場には、直線状のもの、分岐したもの、超分岐したもの、環状のもの、デンドリマー状のもの、ブロック状のもの、結び付いたもの、星形のもの、及びその他の公知のポリマー構造が含まれるが、これに限定されるものではない。生体高分子には、タンパク質、DNA、RNA、脂質、リン脂質が含まれるが、これに限定されるものではない。粒子は、1ナノメーター未満から数百マイクロメーター程度の大きさであってもよいが、これに限定されるものではない。大きな粒子には、シリカ、アルミナ、及びクロマトグラフィーにおいて一般的に使用されているような高分子樹脂、及び固相合成において一般的に使用されているような機能化高分子ビーズが含まれるが、これに限定されるものではない。ナノ粒子には、有機ナノ粒子も無機ナノ粒子も含まれ、リガンドや安定化高分子で機能化されたものも含まれるが、これに限定されるものではない。有機ナノ粒子には、架橋重合ナノ粒子、デンドリマー、及び星形ポリマーが含まれ得るが、これに限定されるものではない。無機ナノ粒子には、金属ナノ粒子例えば、金、銀、その他の遷移金属、及び周期表の第13族から第16族の金属、酸化物ナノ粒子例えば、アルミナ、シリカ、ハフニア、ジルコニア、亜鉛の酸化物、窒化物ナノ粒子例えば、窒化チタン、窒化ガリウム、硫化物ナノ粒子例えば、硫化亜鉛、半導体ナノ粒子例えば、セレン化カドミウムが含まれ得るが、これに限定されるものではない。機能化表面には、自己集合単分子層により機能化された表面が含まれるが、これに限定されるものではない。概して、方法2における第1の混合液は、温度が-78°Cから100°C、より具体的には-20°Cから50°C、さらにより具体的には-10°Cから30°Cの状態で、攪拌されることにより、第2の環状モノマーが生成される。一つの実施形態においては、PFPエステルを異なるエステル、アミド、又はチオールに変換するための攪拌は、周囲の温度で、又は17°Cから30°Cで行われる。第1の混合液は、反応温度で、約1時間から約48時間の間、より具体的には約20から30時間の間、攪拌される。必須ではないが、典型的には方法2においては溶媒が用いられる。当該溶媒によっては、ペンタフルオロフェノール副生成物が、生成されたそのままの形で、反応混合液から直接沈殿する場合がある。しかしながら、一般的には、第2の混合液は真空下で濃縮され、濃縮後の残留物はその後、ペンタフルオロフェノール副生成物が不溶の第2の溶媒で処理される。第2の溶媒は、例えば塩化メチレン等である。その後、ペンタフルオロフェノール副生成物を濾過し、PFCに戻すようにリサイクルするために回収することができる。一つの実施形態においては、理論的なペンタフルオロフェノール副生成物の量のうちの90から100が、PFCに戻るようにリサイクルするために回収される。生成された第2の環状モノマーは、濾過された有機液体を重炭酸ナトリウム溶液のような塩で洗い、濾過された液体を硫酸マグネシウムのような乾燥剤で乾燥させ、真空下で第2の溶媒を蒸発させることにより、単離することができる。この方法により、第2の環状モノマーを約50から約100、より具体的には約70から100、さらに具体的には約80から100の収率で得ることができる。方法2における任意の触媒は、エステル交換、エステルからアミドへの変換、又はエステルからチオエステルへの変換のために用いられる典型的な触媒の中から選択することができる。これらには有機触媒及び無機触媒が含まれ、より具体的には上述した触媒が含まれ、そして最も具体的にはフッ化セシウムが含まれる。方法2において使用する場合、触媒の量は、第1の環状モノマー1モルにつき0.02から1.00モル、より具体的には第1の環状モノマー1モルにつき0.05から0.50モル、そしてさらに具体的には第1の環状モノマー1モルにつき0.15から0.25モル、存するようにすることができる。付加的な実施形態においては、方法1及び2は単一の反応容器の中で、第1の環状カルボニルモノマーを単離するための中間のステップを経ることなく、段階的に行われる。上述した方法により、開環重合に用いられる環状モノマーに広範囲の機能性及び結合性を導入するための制御されたプロセスが提供される。上述したように、環状モノマー第1の及び/又は第2の環状モノマーは、異性体の含まれない純粋な状態で形成されていてもよく、あるいはラセミ混合物の状態で形成されていてもよい。方法3:第1の環状モノマーの開環重合さらに、上述した環状モノマーの開環重合により得られるポリマーについても、開示している。ここで、環状モノマーには第1の及び第2の環状モノマーが含まれる。以下のROP法についての記載は、ここで示された全ての環状モノマーに適用される。上述した環状モノマーを開環重合ROPすることにより、種々の立体規則性を有する生分解性のポリマーを形成させることができる。環状モノマーの種類、その異性体純度、及びその重合化の条件により、アンタクチックな、シンジオタクチックな、そしてアイソタクチックな形のポリマーを生産することができる。開環重合の方法方法3には、環状モノマー、触媒、開始剤、及び任意の触媒を含む第1の混合液を作製する過程が含まれる。第1の混合液はその後加熱され、環状モノマーの重合化を生じさせ、生分解性のポリマー生産物を含む第2の混合液を形成させるために、攪拌される。開環重合は、通常、窒素やアルゴンのような不活性雰囲気の下で、化学反応装置の中で行われる。重合化は、ベンゼン、トルエン、キシレン、シクロヘキサン、n-ヘキサン、ジオキサン、クロロホルム、及びジクロロエタンのような不活性溶媒の中における溶液重合により、又はバルク重合により、行われる。ROP反応の温度は20°Cから250°Cまでとすることができる。通常、反応混合液は、重合化を生じさせるために、大気圧の下で0.5から72時間加熱される。その後、必要に応じて、ブロック重合を生じさせるために、第2の混合液に追加の環状モノマー及び触媒を添加することができる。典型的なROP触媒には、テトラメトキシジルコニウム、テトラ-イソ-プロポキシジルコニウム、テトラ-イソ-ブトキシジルコニウム、テトラ-n-ブトキシジルコニウム、テトラ-t-ブトキシジルコニウム、トリエトキシアルミニウム、トリ-n-プロポキシアルミニウム、トリ-イソ-プロポキシアルミニウム、トリ-n-ブトキシ-アルミニウム、トリ-イソ-ブトキシアルミニウム、トリ-sec-ブトキシアルミニウム、モノ-sec-ブトキシ-ジ-イソ-プロポキシアルミニウム、エチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリスエチルアセトアセテート、テトラエトキシチタニウム、テトラ-イソ-プロポキシチタニウム、テトラ-n-プロポキシチタニウム、テトラ-n-ブトキシチタニウム、テトラ-sec-ブトキシチタニウム、テトラ-t-ブトキシチタニウム、トリ-イソ-プロポキシガリウム、トリ-イソ-プロポキシアンチモン、トリ-イソ-ブトキシアンチモン、トリメトキシホウ酸、トリエトキシホウ酸、トリ-イソ-プロポキシホウ酸、トリ-n-プロポキシホウ酸、トリ-イソ-ブトキシホウ酸、トリ-n-ブトキシホウ酸、トリ-sec-ブトキシホウ酸、トリ-t-ブトキシホウ酸、トリ-イソ-プロポキシガリウム、テトラメトキシゲルマニウム、テトラエトキシゲルマニウム、テトラ-イソ-プロポキシゲルマニウム、テトラ-n-プロポキシゲルマニウム、テトラ-イソ-ブトキシゲルマニウム、テトラ-n-ブトキシゲルマニウム、テトラ-sec-ブトキシゲルマニウム、及びテトラ-ブトキシゲルマニウム、並びに五塩化アンチモン、塩化亜鉛、臭化リチウム、塩化スズIV、塩化カドミウム、及び三フッ化ホウ素ジエチルエーテルのようなハロゲン化合物、並びにトリメチルアルミニウム、トリエチルアルミニウム、ジエチル塩化アルミニウム、二塩化エチルアルミニウム、及びトリ-イソ-ブチルアルミニウムのようなアルキルアルミニウム、並びにジメチル亜鉛、ジエチル亜鉛、及びジイソプロピル亜鉛のようなアルキル亜鉛、並びにトリアリルアミン、トリエチルアミン、トリ-n-オクチルアミン、及びベンジルジメチルアミンのような第3級アミン、並びにリンタングステン酸、リンモリブデン酸、タングストケイ酸、及びそれらのアルカリ金属塩のようなヘテロポリ酸、並びにジルコニウム酸塩、ジルコニウムオクタン酸塩、ジルコニウムステアリン酸塩、及び硝酸ジルコニウムのようなジルコニウム化合物がある。より特定的には、触媒はジルコニウムオクタン酸塩、テトラアルコキシジルコニウム、又はトリアルコキシアルミニウム化合物である。他のROP触媒には、制御され予測可能な分子量を有し、多分散性が狭いポリマーに対して土台を提供する無金属有機触媒が含まれる。環状エステル、カーボネート、及びシロキサンのROPのための有機触媒の具体的な例を挙げると、4-ジメチルアミノピリジン、ホスフィン、N-複素環カルベンNHC、二官能性アミノチオウレア、ホスファゼン、アミジン、及びグアニジン等がある。ROP反応混合液には、少なくとも1種類の触媒が含まれ、そして適切な場合には、複数種類の触媒が一緒に含まれる。ROP触媒は、環状モノマーに対して、1/20から1/40,000モルの割合、より好ましくは1/1,000から1/20,000モルの割合で添加される。ROP反応混合液には、開始剤がさらに含まれる。開始剤には通常、アルコール、アミン、及びチオールのような求核試薬が含まれる。開始剤は、単官能性であってもよく、二官能性であってもよく、樹枝状構造、高分子構造、その他の関連する構造等の多官能性であってもよい。単官能性の開始剤には、チオール、アミン、酸、及びアルコールを含む保護官能基を含む求核試薬が含まれていてもよい。典型的な開始剤としては、フェノール又はベンジルアルコールが挙げられる。ROP重合化を行うに際しては、既知の器具装置を用いることができる。例として挙げられる塔型の反応器には、螺旋形のリボン状の羽根及び変形らせんバッフルを有する反応槽が含まれる。例として挙げられる横向きのタイプの反応器には、列状の変形羽根を有する攪拌軸を含み、互いに平行に配置される、横向きのタイプの一軸又は二軸のニーダーが含まれる。さらに、反応器は、バッチ式のものであってもよく、連続式のものであってもよい。バッチ式の反応器の具定例には、マックスブレンド登録商標攪拌槽住友重機械工業株製、スーパーブレンド攪拌槽住友重機械工業株製、リバースコーンリボンウイング式攪拌槽三菱重工業株製、らせん格子状ウイング式攪拌槽株日立製作所が含まれる。連続式の反応器の具体例には、BIVOLAK住友重機械工業株製、日立スペクタクル形重合化装置株日立製作所製、日立格子状重合化装置株日立製作所製、自浄式攪拌槽三菱重工業株製、二軸横向き攪拌槽三菱重工業株製、KRCニーダー株栗本鐵工所製、TEX-K株日本製鋼所製が含まれ、プラスチックの押出成形及び液化処理に1軸又は2軸スクリューの押出機が広く用いられる。生分解性のROP生産物は、ホモ重合体であっても、共重合体であっても、ブロック共重合体であってもよい。この生分解性のポリマーは、平均分子量が通常1,000から200,000とすることができ、より特定的には2,000から100,000とすることができ、さらに特定的には5,000から80,000とすることができる。ROP重合化による生分解性のポリマー生産物は、圧縮成形、押出成形、射出成形、中空成形、及び真空成形のような従来からある成形法に適用することができ、様々な部品、容器、材料、道具、薄膜、薄板、及び繊維のような成形品に変形させることができる。成形材料は、生分解性のポリマーと、例えば核形成剤、顔料、染料、耐熱試薬、抗酸化物質、耐候試薬、潤滑油、帯電防止剤、安定剤、賦形剤、強化材料、防火材、及び可塑剤のような様々な添加物と、その他のポリマーと、を含んで構成することができる。一般的に、成形材料は、当該成形材料の総重量に対して、30重量から100重量、あるいはそれ以上の量の生分解性ポリマーを含んでいる。より特定的には、成形材料は、50重量から100重量の生分解性ポリマーを含んでいる。ROP重合化による生分解性のポリマー生産物を用いて、公知の方法により、自立膜又は裏付きフィルムを形成することができる。裏付きフィルムを形成するための方法には、浸漬被覆、スピンコーティング、吹き付け塗装、ドクターブレードが含まれるが、これに限定されるものではない。一般的に、このような塗料組成物は、当該塗料組成物の総重量に対して、0.01重量から90重量の生分解性ポリマーを含んでいる。より特定的には、成形材料は、当該塗料組成物の総重量に対して、1重量から50重量の生分解性ポリマーを含んでいる。塗料組成物は、一般的に、生分解性ポリマー生産物を溶解するのに必要な適切な溶媒をさらに含んでいる。塗料組成物には、フィルムの光学的特性、力学的特性、及び/又は劣化性等の望ましい特性を最適化するために選択された他の添加物がさらに含まれていてもよい。添加物の具体例には、界面活性剤、紫外線吸収色素、熱安定剤、可視光吸収色素、消光剤、微粒子フィラー、及び難燃剤が含まれるが、これに限定されるものではない。また、これらの添加物を組み合わせたものを採用することもできる。以下の例1には、第1の環状カルボニルモノマーであるMTC-PhF5を作製する方法が示してある。例2-15には、方法2、すなわちMTC-PhF5のPFPエステルを置換して種々のエステル又はアミド基を有する多様な第2の環状モノマーを作製する方法を示してある。例例1:5-メチル-5-ペンタフルオロフェニルオキシカルボキシル-1,3-ジオキサン-2-オン、すなわちMTC-PhF5化学式7、化14の調製100mL丸底フラスコに、bis-MPA、化学式7で示される物質、5.00g,37mmol、ビス-ペンタフルオロフェニルカーボネートPFC,31.00g,78mmol、及びCsF2.5g,16.4mmolを入れ、70mlのテトラヒドロフランTHFによりリンスした。初めは化学反応は不均一であったが、1時間後には、20時間の間混合状態を保つことが可能な透明な均質の溶液が生成された。真空内において溶媒が除去され、残留物は塩化メチレンに再溶解された。この溶液は約10分間保つことができ、その時間の間にペンタフルオロフェノール副生成物を沈殿させ、定量的に回収することができた。このペンタフルオロフェノール副生成物は、19FNMRにおいてはペンタフルオロフェノールの三つの特徴的なピークを示し、また、ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが184の地点に単一のピークを示した。濾過された液体は、重炭酸ナトリウム及び水で抽出され、MgSO4で乾燥された。真空内において溶媒が蒸発され、生産物は、MTC-PhF5すなわち化学式8で示される物質が白い粉末状の結晶C12H7F5O5の算出分子量は326g/molであるところ、ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが326g/molの地点に単一のピークが検出されたので、割り当てられた構造と一致する。として得られるように、再結晶されたエチルアセテート/ヘキサン混合液。図1には、MTC-PhF5の1HNMR及び19FNMRのスペクトルグラフを示してある。1H-NMRCDCl3において400MHz:δ4.85d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,4.85d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,1.55s,3H,CCH3。例2:MTC-Et、すなわち化学式9化15で示される物質の調製丸底フラスコに、MTC-PhF5のTHF溶液、エタノール、及びCsFが入れられた。反応液は一晩かき混ぜることができ、そうすることにより、粗生成物をNMR分析した結果によると、約95がエチルエステルカーボネートへと変換されていた。溶媒が除去され、混合物は塩化メチレンに再溶解された。この溶液は約10分間保つことができ、その時間の間にペンタフルオロフェノール副生成物を沈殿させ、定量的に回収することができた。この副生成物は、19FNMRにおいてはペンタフルオロフェノールの三つの特徴的なピークを示し、また、ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが184g/molの地点に単一のピークを示した。有機相は飽和NaHCO3200mL、塩水200mL、及び水200mLで処理され、MgSO4で乾燥された。溶媒は真空内において蒸発され、残留物はエチルアセテートから再結晶され、白い結晶収率56が得られた。ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが189g/molの地点に単一のピークが検出されたところ、C8H12O5の算出分子量は188g/molなので、割り当てられた構造図2と一致する。1H-NMR:δ4.68d,2H,2H2OCOO,4.25q,1H,OCH2CH3,4.19d,2H,CH2OCOO,1.32s,3H,CH3,1.29t,3H,CH3CH2O。13CNMR:δ171.0,147.5,72.9,62.1,39.9,17.3,13.8。例3:MTC-ベンジルアミン、すなわち化学式10化16で示される物質の調製bis-MPAカーボネート0.25g,0.76mmolのTHF溶液には、THFに溶解したベンジルアミン0.08g,0.76mmolが0°Cにおいて滴下することにより添加された。5分間の反応時間が経過した後、1HNMRで分析したところ、0°Cにおいて60の変換率を示した。反応は、一晩をかけて、ゆっくりと室温まで温めることにより、進行させることができた。反応混合液を1HNMRで分析した結果、エステルが、副反応を伴うことなく、ベンジルアミンが残留することなく、定量的にアミドに変換されたことが明らかとなった。反応混合液は、濃縮され、濾過するペンタフルオロフェノールが溶けない溶媒である塩化メチレンに溶解された。生産物は、濃縮され、エチルアセテート/ヘキサン混合液から結晶化された。収率は70であった。ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが249g/molの地点に単一のピークが検出されたところ、C13H15NO5の算出分子量は249g/molなので、割り当てられた構造図3と一致する。1H-NMRCDCl3において400MHz:δ7.30-7.45m,5H,ArH,4.70d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,4.50d,2H,ArCH2N,1.35s,3H,CCH3。例4:MTC-OCH2CCH、すなわち化学式11化17で示される物質の調製丸底フラスコに、MTC-PhF50.70g,0.0021mol、CsF0.10g,0.66mmol、及びプロパルギルアルコール0.29g,0.0021molを入れ、10mLのTHFによりリンスした。混合液は周囲の温度で24時間攪拌され、ペンタフルオロフェノールを除去するためにフィルターに通され、溶媒は真空内において蒸発された。反応混合物は塩化メチレンに溶解され、約30分間保つことができた。そして、定量的に回収される付加的なペンタフルオロフェノール副生成物を除去するために、フィルターに通された。この副生成物は、19FNMRにおいてはペンタフルオロフェノールの三つの特徴的なピークを示し、また、ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが184g/molの地点に単一のピークを示した。その後、有機相は飽和NaHCO3200mL、塩水200mL、水200mLで処理され、MgSO4で乾燥され、濃縮された。粗生成物は、ゆっくりと白い固体へと凝固する油融点70~72°Cを取り除くため、カラムクロマトグラフィーシリカ、1:1エチルアセテート/ヘキサンで精製された。収率は65であった。ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが198g/molの地点に単一のピークが検出されたところ、C9H10O5の算出分子量は198g/molなので、割り当てられた構造図4と一致する。1H-NMR:δ4.80d,J=2.4Hz,2H,OCH2CCH,4.72d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,4.24d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,2.55t,J=2.4Hz,1H,OCH2CCH,1.38s,3H,CCH3。13C-NMR:δ170.8,147.7,76.8,76.4,73.2,53.9,40.6,17.8。例5:MTC-OCH2CH2CH2Br、すなわち化学式12化18で示される物質の調製丸底フラスコに、MTC-PhF50.7g,0.0021mol、CsF0.10g,0.66mmol、及び3-ブロモプロパノール0.298g,0.0021molを入れ、10mLのTHFによりリンスした。混合液は24時間攪拌され、ペンタフルオロフェノール副生成物を除去するためにフィルターに通された。そして、溶媒は真空内において蒸発された。反応混合物は塩化メチレンに溶解され、その溶液は約30分間保つことができた。そして、さらに沈殿するペンタフルオロフェノール副生成物を除去するために、フィルターに通された。ペンタフルオロフェノール副生成物は定量的に回収された。この副生成物は、19FNMRにおいてはペンタフルオロフェノールの三つの特徴的なピークを示し、また、ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが184g/molの地点に単一のピークを示した。その後、有機相は飽和NaHCO3200mL、塩水200mL、水200mLで処理され、MgSO4で乾燥され、濃縮された。粗生成物は、無色の油を取り除くため、カラムクロマトグラフィーシリカ、1:1エチルアセテート/ヘキサンで精製された。収率は70であった。ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが281g/molの地点に単一のピークが検出されたところ、C9H13O5の算出分子量は280g/molなので、割り当てられた構造図5と一致する。1H-NMR:δ4.70d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,4.40t,J=6.0Hz,2H,OCH2CH2,4.22d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,3.50t,J=6.0Hz,2H,CH2Cl,2.08クイン,J=6.0Hz,2H,CH2CH2CH2,1.27s,3H,CCH3。例6:MTC-OCH2CHCH2、すなわち化学式13化19で示される物質の調製丸底フラスコに、MTC-PhF51.18g,0.0036mol、CsF0.35g,0.0023mol、及びアリルアルコール0.219g,0.00037molを入れ、10mLのTHFによりリンスした。混合液は24時間攪拌され、ペンタフルオロフェノール副生成物を除去するためにフィルターに通された。そして、溶媒は真空内において蒸発された。反応混合物は塩化メチレンに溶解され、その溶液は約30分間保つことができた。その間に、さらに多くのフルオロフェノール副生成物が沈殿した。ペンタフルオロフェノール副生成物は濾過され、定量的に回収された。この副生成物は、19FNMRにおいてはペンタフルオロフェノールの三つの特徴的なピークを示し、また、ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが184g/molの地点に単一のピークを示した。有機相は、飽和NaHCO3200mL、塩水200mL、及び水200mLで連続して処理され、MgSO4で乾燥され、濃縮された。生産物をカラムクロマトグラフィーシリカ、1:1エチルアセテート/ヘキサンで精製することにより、所望の物質がゆっくりと白い固体へと凝固する油融点64~66°Cとして得られた。収率は65であった。ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが201g/molの地点に単一のピークが検出されたところ、C9H12O5の算出分子量は200g/molなので、割り当てられた構造図6と一致する。1H-NMR:δ5.80-5.90m,1H,CH,4.65t,2H,COOCH2,4.60d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,4.24d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,1.38s,3H,CCH3。例7:MTC-OCH2CH2SS2-Py、すなわち化学式14化20で示される物質の調製丸底フラスコに、MTC-PhF50.25g,0.0007mol、CsF0.05g,0.33mmol、及びS-2-ピリジル-S ́-2-ヒドロキシエチルジスルフィド0.15g,0.0008molを入れ、10mLのTHFによりリンスした。混合液は24時間攪拌され、ペンタフルオロフェノール副生成物を除去するためにフィルターに通された。その後、溶媒は真空内において蒸発された。反応混合物は塩化メチレンに溶解され、約30分間保つことができた。そして追加的に沈殿したペンタフルオロフェノール副生成物が濾過された。ペンタフルオロフェノール副生成物は定量的に回収された。この副生成物は、19FNMRにおいてはペンタフルオロフェノールの三つの特徴的なピークを示し、また、ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが184g/molの地点に単一のピークを示した。有機相は、飽和NaHCO3200mL、塩水200mL、水200mLで処理され、MgSO4で乾燥され、濃縮された。粗生成物は、カラムクロマトグラフィーシリカ、1:1エチルアセテート/ヘキサンにより、ゆっくりと白い固体へと凝固する油融点64~65°Cへと精製された。収率は65であった。ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが220g/molの地点に単一のピークが検出されたところ、ピリジルチオンの損失と一致し、C13H15NO5S2の算出分子量は329g/molなので、割り当てられた構造図7と一致する。1H-NMR:δ8.49m,1H,ArH,7.67m,2H,ArH,7.14m,1H,ArH,4.70d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,4.49t,J=6.4Hz,2H,COOCH2,4.21d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,3.08t,J=6.4Hz,2H,SCH2,1.35s,3H,CCH3。13C-NMR:δ171.3,159.5,150.2,147.8,137.6,121.5,120.4,73.3,64.1,40.7,37.3,18.0。例8:MTC-OCH2CH2OTHP、すなわち化学式15化20で示される物質の調製丸底フラスコに、MTC-PhF50.95,0.0028mol、CsF0.14g,0.92mmol、及び2-テトラヒドロ-2H-ピラン-2-イルオキシエタノール0.43g,0.0029molを入れ、10mLのTHFによりリンスした。混合液は24時間攪拌され、ペンタフルオロフェノール副生成物を除去するためにフィルターに通された。そして、溶媒は真空内において蒸発された。反応混合物は塩化メチレンに溶解され、約30分間保つことができた。そして追加的に沈殿したペンタフルオロフェノール副生成物が濾過された。ペンタフルオロフェノール副生成物は定量的に回収された。この副生成物は、19FNMRにおいてはペンタフルオロフェノールの三つの特徴的なピークを示し、また、ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが184g/molの地点に単一のピークを示した。その後、有機相は、飽和NaHCO3200mL、塩水200mL、水200mLで処理され、MgSO4で乾燥された。溶媒は真空内で除去された。粗生成物は、カラムクロマトグラフィーシリカ、1:1エチルアセテート/ヘキサンにより、無色の油へと精製された収率65。ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが287g/molの地点に単一のピークが検出されたところ、C13H20O5の算出分子量は288g/molなので、割り当てられた構造図8と一致する。1HNMR:δ4.70d,2H,CH2OCOO,4.61t,1H,OCHO,4.38m,2H,OCOCH2CH2,4.20d,2H,CH2OCOO,3.92m,1H,CHaHbOCH,3.82m,1H,OCHaHbCH2CH2,3.65m,1H,CHaHbOCH,3.51m,1H,OCHaHbCH2CH2,1.85-1.65m,2H,CHCH2,1.61-1.47m,4H,CH2CH2CH2CH2,1.35s,3H,CH3。13CNMR:d170.9,147.4,98.7,72.9,65.0,64.7,62.1,40.1,30.3,25.2,19.2,17.5。例9:MTC-OCH2CH2NHBoc、すなわち化学式16化22で示される物質の調製丸底フラスコに、MTC-PhF50.86,0.00265mol、CsF0.14g,0.92mmol、及びN-ブチルオキシカルボニル-エタノールアミン0.43g,0.0027molを入れ、10mLのTHFによりリンスした。反応混合液は24時間攪拌され、ペンタフルオロフェノール副生成物を除去するためにフィルターに通された。そして、溶媒は真空内において蒸発された。反応混合物は塩化メチレンに再溶解された。約30分間経過した後、ペンタフルオロフェノール副生成物がさらに沈殿してきて、それが濾過された。ペンタフルオロフェノール副生成物は定量的に回収された。この副生成物は、19FNMRにおいてはペンタフルオロフェノールの三つの特徴的なピークを示し、また、ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが184g/molの地点に単一のピークを示した。その後、有機相は、飽和NaHCO3200mL、塩水200mL、水200mLで処理され、MgSO4で乾燥され、濃縮された。粗生成物をカラムクロマトグラフィーシリカ、1:1エチルアセテート/ヘキサンによって精製することにより、固形物としての生産物が得られた融点52°C~55°C。収率は65であった。ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが204g/molの地点に単一のピークが検出されたところ、C13H15NO7の算出分子量は303g/molなので、これからブチルオキシカルボニル保護基が喪失した構造を想定すると、割り当てられた構造図9と一致する。1H-NMR:δ4.88br,1H,NH,4.69d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,4.26t,J=5.2Hz,2H,OCH2CH2,4.21d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,3.42m,2H,CH2CH2NH,1.44s,9H,CCH33,1.34s,3H,CCH3。13C-NMR:δ171.5,156.3,148.0,80.1,73.4,65.8,40.6,39.8,28.7,17.8。例10:MTC-OBn、すなわち化学式17化23で示される物質の調製丸底フラスコに、MTC-PhF50.50,0.0015mol、CsF0.30g,0.002mol、及びベンジルアルコール0.17g,0.0015molを入れ、10mLのTHFによりリンスした。反応混合液は24時間攪拌され、ペンタフルオロフェノール副生成物を除去するためにフィルターに通された。そして、溶媒は真空内において蒸発された。反応混合物は塩化メチレンに溶解された。約30分間経過した後、ペンタフルオロフェノール副生成物がさらに沈殿してきて、そしてそれが濾過された。ペンタフルオロフェノール副生成物は定量的に回収された。この副生成物は、19FNMRにおいてはペンタフルオロフェノールの三つの特徴的なピークを示し、また、ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが184g/molの地点に単一のピークを示した。その後、有機相は、飽和NaHCO3200mL、塩水200mL、水200mLで処理され、MgSO4で乾燥され、真空内において濃縮された。粗生成物をカラムクロマトグラフィーシリカ、1:1エチルアセテート/ヘキサンによって精製することにより、融点が67°C~69°Cの固形物が得られた。収率は68であった。ガスクロマトグラフィーにおいてはマスが250g/molの地点に単一のピークが検出されたところ、C13H14O5の算出分子量は250g/molなので、割り当てられた構造図10と一致する。1H-NMRCDCl3において400MHz:δ7.45m,5H,ArH,5.3s,2H,ArCH2,4.70d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,4.25d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,1.35s,3H,CCH3。例11:MTC-OCH2CH2OCH2CH2OMe、すなわち化学式18化24で示される物質の調製丸底フラスコに、MTC-PhF50.86,0.00265mol、CsF0.14g,0.92mmol、及びジエチレングリコールモノメチルエーテル0.43g,0.0027molを入れ、10mLのTHFによりリンスした。反応混合液は24時間攪拌され、ペンタフルオロフェノール副生成物を除去するためにフィルターに通された。そして、溶媒は真空内において蒸発された。残留物は塩化メチレンに溶解され、約30分間保つことができた。そして追加的に沈殿してきたペンタフルオロフェノール副生成物が濾過された。ペンタフルオロフェノール副生成物は定量的に回収された。濾過された液体は、濃縮された後、ジエチルエーテルに溶解された。ジエチルエーテルから分離してきた生産物は、除去されて分離ファンネルに取り入れられ、さらに精製されることなく使用された図11。当該生産物は液体の状態で単離された。収率は約50であった。1H-NMRCDCl3において400MHz:δ=4.73-4.70d,2H,-CH2OCOOCH2CCH3-,4.38-4.36t,2H,PEG-CH2CH2-OCO,4.22-4.20d,4H,-CH2OCOOCH2CCH3-,3.65m,4H,OCH2CH2PEG,3.38s,3H,OCH2CH2OCH3PEG,1.38s,3H,CCH3CH2OCOOCH2。例12MTC-ジニトロPHS、すなわち化学式19化25で示される物質の調製丸底フラスコに、MTC-PhF52.40g,7.43mmol、CsF0.31g,2.04mmol、及び2-2,4-ジニトロフェニルチオエタノール2.00g,8.19mmolを入れ、35mLのTHFによりリンスした。混合液は24時間攪拌され、ペンタフルオロフェノール副生成物を除去するためにフィルターに通され、そして溶媒は真空内で蒸発された。残留物は塩化メチレンに溶解され、約30分間保つことができ、追加で沈殿してきたペンタフルオロフェノール副生成物を除去するためにフィルターに通された。ペンタフルオロフェノール副生成物は定量的に回収された。その後、有機相が飽和NaHCO3200mL、塩水200mL、水200mLで処理され、MgSO4で乾燥され、真空内において濃縮された。粗生成物をカラムクロマトグラフィーシリカ、1:1エチルアセテート/ヘキサンによって精製することにより、所望の生産物が、ゆっくりと黄色い固形物へと固体化する油として、得られた。収率は90であった。1H-NMRは所望の生産物図12と一致した。1H-NMRCDCl3において400MHz:δ9.25s,1H,ArH,8.45d,1H,ArH,7.70d,1H,ArH,4.70d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,4.55t,2H,COOCH2,4.25d,J=10.8Hz,2H,CHaHb,3.40t,2H,SCH2,1.35s,3H,CCH3。例13:5-メチル-5-N-イロプロピルアミノカルボキシル-1,3-ジオキサン-2-オンMTC-NiP、すなわち化学式20化26で示される物質の調製MTC-PhF5500mg,1.54mmolとCsF117mg,0.77mmolとがTHF2mLの中で混合され、氷塩浴により冷却された。この混合液に、イソプロピルアミン200マイクロリットル,2.31mmolをTHF2mLに溶かした溶液が静かに足され、当該反応溶液は30分間攪拌された。その後、当該反応溶液は室温まで温められた。さらに16時間攪拌された後、真空下において溶媒が除去され、残留物に塩化メチレンが足され、不溶性物質は濾過により除去された。濾過された液体を乾燥したものは、真空下において濃縮され、残留物が、エチルアセテートとジエチルエーテルの混合液から再結晶されることにより、生産物であるMTC-NiPが白い固形物225mg,72として得られた。1HNMRCDCl3において400MHz:δ5.74b,1H,NH,4.67d,2H,CH2O,4.21d,2H,CH2O,4.15-4.05m,1H,CH,1.32s,3H,CH3,1.17d,6H,CHCH3。13CNMR100MHz,CDCl3:δ169.1,147.8,73.8,42.1,39.7,22.2,17.6。例14:5-メチル-5-N,N-ジメチルアミノカルボキシル-1,3-ジオキサン-2-オンMTC-NMe2、すなわち化学式21化27で示される物質の調製当該合成は、例13においてMTC-NiPに使用されていたのと同じやり方で、同じ化学量論で、行われた。ただし、イソプロピルアミンの代わりに、アミンとしてジメチルアミンの2.0MTHF溶液を用いた。さらに、粗生成物であるMTC-NMe2は再結晶EtOAc/Et2Oにより精製され、白い固形物177mg,61.3が得られた。1HNMRCDCl3において400MHz:δ4.66d,2H,CH2O,4.33d,2H,CH2O,3.03s,6H,NCH3,1.50s,3H,CH3。13CNMR100MHz,CDCl3:δ169.7,148.1,73.6,39.8,37.5,17.5。例15:5-メチル-5-トリフルオロエトキシカルボニル-1,3-ジオキサン-2-オンMTC-TFE、すなわち化学式22化28で示される物質の調製2,2,2-トリフルオロエタノール233マイクロリッター,3.20mmolのTHF溶液2mLが、THF4mLにMTC-PhF51.0g,3.1mmolとCsF193mg,1.27mmolを加えた混合液に、室温においてゆっくりと足された。当該反応混合液は17時間の間攪拌され続け、その後溶媒が真空下において乾燥された。その後、残留物は塩化メチレンに溶解され、不溶性物質は濾過により除去され、濾過された液体は乾燥され、真空内において濃縮された。こうすることにより、生産物であるMTC-TFEが透明な油616mg,81.7として得られた。1HNMRCDCl3において400MHz:δ4.74d,2H,CH2O,4.61q,2H,CH2CF3,4.25d,2H,CH2O,1.39s,3H,CH3。13CNMR100MHz,CDCl3:δ169.8,147.1,122.4q,72.5,61.1q,40.4,17.0。第2部:発明を実施するための形態以下の説明には、上述の親の開示の方法2ペンタフルオロフェニルエステル基を有する第1の環状カルボニルモノマーへの機能付与及び方法3第1の及び第2の環状カルボニルモノマーの開環重合に関する追加的な実施形態が含まれる。方法4ペンタフルオロフェニルエステル基を有するROPポリマーへの機能付与については、以下に開示している。ここで、生分解性のという用語は、生物学的活動、とりわけ酵素作用に起因する分解であり、材料の化学構造を著しく変化させるものであると、米国材料試験協会において定義されている。ここでの目的のために、ASTMD6400に従って、180日以内に60が生分解される場合を、その材料は生分解性の材料であると言うものとする。第2部,方法1:第1の環状モノマー第1の環状カルボニルモノマーの前駆化合物は、一般式23化29で示される構造を有するものとすることができる。2つのX基は、一緒になって環状カルボニルを形成する求核置換基である。各X基はそれぞれ、-OH、-SH、-NH2、及び-NHR ́ ́から成る群の中から選択される一価の基を示すものである。ここで、各R ́ ́基はそれぞれ、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が6から30のアリル基、及び前述のR ́ ́基をペンタフルオロフェニルエステルで置換したものでカルボン酸基を形成するものから成る群の中から選択される一価の基を示すものである。n ́は0又は1から10までの整数であり、n ́が0の場合、各X基が結合していて1及び3でラベルされている、2つの炭素は、一重結合により互いに結合している。各R ́基はそれぞれ、水素原子、カルボン酸基を形成するペンタフルオロフェニルエステル、ハロゲン原子、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、炭素数が1から30のエーテル基、炭素数が1から30のアルコキシ基、及び前述のR ́基をペンタフルオロフェニルエステルで置換したものでカルボン酸基を形成するものから成る群の中から選択される一価の基を示すものである。前述のR ́及び/又はR ́ ́基の少なくとも1つは、ペンタフルオロフェニルエステルを有し、カルボン酸基を形成している。R ́及びR ́ ́基はさらに個別に脂環、芳香環、及び/又は酸素原子、硫黄原子、若しくは窒素原子等のヘテロ原子を有するものであってもよい。一つの実施形態においては、前駆化合物のX基はヒドロキシ基であり、PFCと反応することにより環状カーボネートを形成することが可能である。環状カルボニルを形成する部分の具体例には、1,2-エタンジオール基、1,3-プロパンジオール基、1,4-ブタンジオール基、1,2-エタンジアミン基、1,3-プロパンジアミン基、1,4-ブタンジアミン基、2-アミノエタノール基、3-アミノ-1-プロパノール基、4-アミノ-1-ブタノール基、2-メルカプトエタノール基、3-メルカプト-1-プロパノール基、1-メルカプト-2-プロパノール基、4-メルカプト-1-ブタノール基、システアミン基、1,2-エタンジオール基、及び1,3-プロパンジチオール基が含まれるが、これに限定されるものではない。前述の部分のPFCとの反応により形成される環状カルボニル基には、上述のジオールのいずれかに由来する環状カーボネート、上述のジアミンのいずれかに由来する環状ウレア、上述のアミノ-アルコールのいずれかに由来する環状カルバメート、上述のメルカプト-アルコールのいずれかに由来する環状チオカーボネート、上述のアミノ-チオールのいずれかに由来する環状チオカルバメート、及び上述のジチオールのいずれかに由来する環状ジチオカーボネートが含まれる。これらの官能基は表1に載せてある。第1の環状カルボニル化合物には、環状カーボネート、環状カルバメート、環状ウレア、環状チオカーボネート、環状チオカルバメート、環状ジチオカーボネート、及びこれらの組み合わせから成る群の中から選択される環状カルボニル部分が含まれる。これらは、2つのX基がPFCと共に反応することにより形成されるものである。さらに、第1の環状カルボニル化合物にはペンタフルオロフェニルエステルペンダント基すなわち、-CO2C6F5の部分が含まれる。ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基は、R ́及び/又はR ́ ́基のペンタフルオロフェニルエステルを形成するカルボキシル酸基に由来する。第1の環状カルボニル化合物は次の一般式24化30で表すことができる。各Yは2価の基であり、それぞれ-O-、-S-、-NH-、又は-NQ ́ ́-から成る群の中から選択される。各Q ́ ́基は1価の基であり、それぞれ、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が6から30のアリル基、及び前述のQ ́ ́基をペンタフルオロフェニルエステル基すなわち、CO2C6F5で置換したものから成る群の中から選択される。n ́は0又は1から10までの整数であり、n ́が0の場合、4及び6でラベルされた炭素は一重結合により互いに結合している。各Q ́基は1価の基であり、それぞれ、水素原子、ハロゲン原子、ペンタフルオロフェニルエステル基、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、炭素数が1から30のエーテル基、炭素数が1から30のアルコキシ基、及び前述のQ ́基をペンタフルオロフェニルエステル基で置換したものから成る群の中から選択される。ここで、1つまたはそれ以上のQ ́及び/又はQ ́ ́基は、ペンタフルオロフェニルエステル基を含んでいる。化学式24におけるY基は、化学式1のX基に由来する。一つの実施形態においては、化学式24の各Yは-O-であり、第1の環状カルボニル化合物は環状カーボネート基を含む。他の実施形態においては、第1の環状カルボニル化合物は単一のペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有する。環状カルボニル基及びペンタフルオロフェニルエステルペンダントの部分は、前駆化合物からPFC及び適切な触媒を用いて一段階で形成される。PFCは、環状カーボネート化合物を調製するに際しての毒性が、他の試薬例えば、ホスゲンと比べて低い。PFCは室温において結晶性固体であるので、ホスゲンと比べて水に対する感受性が低く、保存、輸送、及び取り扱いが容易にできる。PFCは、複雑な反応や精密な条件を必要としない。さらに、環化反応のペンタフルオロフェノール副生成物は、塩酸と比べて、揮発性が低く、酸性が低く、腐食性が低い。これらの利点により、反応のコストが低減され、反応の複雑性が低減され、出発材料として用いることのできる物質の範囲が潜在的に広がり、酸に対して弱い基を含む化合物をも出発材料として用いることが可能となる。さらに、環化反応のペンタフルオロフェノール副生成物は、PFCへと直ちにリサイクルすることができるのである。異性体が混合した状態でない純粋な状態の前駆化合物であって、水素原子が不斉炭素に結合している場合、この前駆化合物は、特別なラセミ化の過程を経ることなく、ペンタフルオロフェニルエステル基を有する環状カルボニル化合物へと変換される。鏡像体過剰率を80以上とするために、より具体的には90以上とするために、エステル化の条件は効果的である。一つの実施形態においては、環状カルボニル化合物はR異性体としての不斉炭素を有し、その鏡像体過剰率は80以上であり、より具体的には90以上である。他の実施形態においては、環状カルボニル化合物はS異性体としての不斉炭素を有し、その鏡像体過剰率は80以上であり、より具体的には90以上である。他の前駆化合物は一般式25化31で表される。X ́基は共に環状カルボニルを形成する求核基である。m及びnはそれぞれ0又は1から11までの整数であるが、mとnとが共に0であることはない。そして、mnは11以下の整数である。各X ́は一価の基であり、それぞれ、-OH、-SH、-NH2、及び-NHT ́ ́から成る群の中から選択される。各T ́ ́は一価の基であり、それぞれ、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が6から30のアリル基、及び前述のT ́ ́基をペンタフルオロフェニルエステルを形成するカルボキシル酸基で置換したものから成る群の中から選択される。各T ́は一価の基であり、それぞれ、水素原子、ハロゲン原子、ペンタフルオロフェニルエステルを形成するカルボキシル酸基、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、炭素数が1から30のエーテル基、炭素数が1から30のアルコキシ基、及び前述のT ́基をペンタフルオロフェニルエステルを形成するカルボキシル酸基で置換したものから成る群の中から選択される。L ́は一重結合又は2価の結合基であり、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、及び炭素数が1から30のエーテル基から成る群の中から選択される。さらに、T ́及びT ́ ́基はそれぞれ独立して脂環、芳香環、及び/又は酸素原子、硫黄原子、若しくは窒素原子のようなヘテロ原子を含むものであってもよい。一つの実施形態においては、T ́又はT ́ ́のいずれもがペンタフルオロフェニルエステルを形成するカルボキシル酸基を有しておらず、そしてL ́は化学式25化31において2でラベルされている炭素原子と、カルボキシル酸基と、を一重結合で結合させている。他の実施形態においては、化学式25化31において2でラベルされている炭素原子に結合しているT ́基は、エチル又はメチルであり、他の全てのT ́基は水素原子である。他の実施形態においては、化学式25化31において2でラベルされている炭素原子に結合しているT ́基は、エチル又はメチルであり、化学式25化31において2でラベルされている炭素原子は不斉中心であり、そして前駆化合物はR又はS異性体を鏡像体過剰率が80を超える状態で含んでいる。化学式25化31で示される前駆化合物により形成される対応する第1の環状カルボニル化合物は、一般式26化32で示される構造を有する。m及びnはそれぞれ0又は1から11までの整数であるが、mとnとが共に0である場合はない。そしてmnは11以下の整数である。各Y ́は2価の基であり、それぞれ、-O-、-S-、-NH-、及び-NV ́ ́-から成る群の中から選択される。ここで、各V ́ ́基は、1価の基であり、それぞれ、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアリル基、及び前述のV ́ ́基をペンタフルオロフェニルエステル基-CO2C6F5で置換したものから成る群の中から選択される。各V ́基は1価の基であり、それぞれ、水素原子、ハロゲン原子、ペンタフルオロフェニルエステル基、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、炭素数が1から30のエーテル基、炭素数が1から30のアルコキシ基、及び前述のV ́基をペンタフルオロフェニルエステル基で置換したものから成る群の中から選択される。L ́は一重結合又は2価の結合基であり、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、及び炭素数が1から30のエーテル基から成る群の中から選択される。一つの実施形態においては、いずれのV ́基及びV ́ ́基にもペンタフルオロフェニルエステル基は含まれておらず、L ́は化学式26化32において5でラベルされている炭素原子と、ペンタフルオロフェニルエステル基と、を一重結合で結合させている。他の実施形態においては、化学式26化32において5でラベルされている炭素原子に結合しているV ́基は、エチル又はメチルであり、他の全てのV ́基は水素原子である。一つの実施形態においては、化学式26化32において5でラベルされている炭素原子に結合しているV ́基は、エチル又はメチルであり、化学式26化32において5でラベルされている炭素原子は不斉中心であり、そして環状カルボニル化合物はR又はS異性体を鏡像体過剰率が80を超える状態で含んでいる。他の一つの実施形態においては、各Y ́は-O-であり、化学式26化32において5でラベルされている位置のV ́は、水素原子、ハロゲン原子、及び炭素数が1から30のアルキル基から成る群の中から選択される一価の基である。さらにより具体的な第1の環状カルボニル化合物としては、一般式27化33で示される構造を有する環状カーボネートが挙げられる。m及びnはそれぞれ0又は1から11までの整数であるが、m及びnが共に0であることはない。また、mnは11以下である。R1は、水素原子、ハロゲン原子、及び炭素数が1から30のアルキル基から成る群の中から選択される1価の基である。各V ́基はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子、ペンタフルオロフェニルエステル基-CO2C6F5、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、炭素数が1から30のエーテル基、炭素数が1から30のアルコキシ基、及び前述のV ́基をペンタフルオロフェニルエステル基で置換したものから成る群の中から選択される1価の基である。L ́は一重結合又は2価の結合基であり、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、及び炭素数が1から30のエーテル基から成る群の中から選択される。R1とL ́が一緒になって3~10の炭素を含む第1の環状構造を形成している構成とすることもできる。各V ́が他のV ́基、R1、L ́、又はこれらの組み合せと共にそれぞれ3~10の炭素を含む第2の環状構造を形成している構成とすることもできる。一つの実施形態においては、化学式27化33で示される環状カーボネートは単一のペンタフルオロフェニルエステル基を有する。L ́は、化学式27化33において5でラベルされた炭素原子と、ペンタフルオロフェニルエステル基と、を一重結合により結合している。他の一つの実施形態においては、各V ́は水素原子である。他の一つの実施形態においては、m及びnは1であり、R1は炭素数が1から10の1価の炭化水素基である。他の一つの実施形態においては、R1はメチル、エチル、プロピル、2-プロピル、n-ブチル、2-ブチル、sec-ブチル2-メチルプロピル、t-ブチル1,1-ジメチルエチル、n-ペンチル、2-ペンチル、3-ペンチル、イソ-ペンチル、及びネオ-ペンチルから成る群の中から選択される。さらにより具体的な第1の環状カーボネートモノマーの構造は一般式28化34で表される。m及びnはそれぞれ0又は1から11までの整数であるが、m及びnが共に0となることはない。そしてmnは11以下である。R1は、水素原子、ハロゲン原子、及び炭素数が1から30のアルキル基から成る群の中から選択される1価の基である。L ́は一重結合又は2価の結合基であり、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、及び炭素数が1から30のエーテル基から成る群の中から選択される。R1とL ́が一緒になって3~10の炭素を含む第1の環状構造を形成している構成とすることもできる。各V ́が他のV ́基、R1、L ́、又はこれらの組み合せと共にそれぞれ3~10の炭素を含む第2の環状構造を形成している構成とすることもできる。一つの実施形態においては、m及びnはそれぞれ0又は1から3までの整数であるが、m及びnが共に0となることはない。L ́は、化学式28化34において5でラベルされた炭素原子と、ペンタフルオロフェニルエステル基と、を一重結合により結合している。他の一つの実施形態においては、m及びnは各々1であり、R1は1~10の炭素を含む1価の炭化水素基である。典型的なR1基には、例えば、メチル、エチル、プロピル、2-プロピル、n-ブチル、2-ブチル、sec-ブチル2-メチルプロピル、t-ブチル1,1-ジメチルエチル、n-ペンチル、2-ペンチル、3-ペンチル、イソ-ペンチル、及びネオ-ペンチルが含まれる。環状カーボネート化合物を調製するための典型的な前駆化合物であって、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有するものには、例えば、2,2-ビスヒドロキシメチルプロピオン酸、2,2-ビスヒドロキシメチルブタン酸、2,2-ビスヒドロキシメチルペンタン酸、2,2-ビスヒドロキシメチルヘキサン酸、及び4,4-ビスヒドロキシメチルペンタン酸のようなビスヒドロキシメチルアルカン酸を含むビスヒドロキシアルカン酸が含まれるが、これに限定されるものではない。他の典型的な前駆化合物としては、2,2,5,5-テトラキスヒドロキシメチルアジピン酸、及び2-[2,2-ビスヒドロキシメチルブトキシカルボニル]シクロプロパン-1-カルボキシル酸が含まれる。一つの実施形態においては、第1の環状カーボネート化合物は、化学式N化35で示される化合物、化学式P化36で示される化合物、化学式Q化37で示される化合物、化学式R化38で示される化合物、及び化学式S化39で示される化合物から成る群の中から選択されるものである。方法1:第1の環状カルボニル化合物の調製ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有する第1の環状カルボニル化合物を調製する方法方法1には、第1の混合液を形成する過程が含まれる。第1の混合液には、ビスペンタフルオロフェニルカーボネート、触媒、任意の溶媒、及び前駆化合物が含まれる。前駆化合物には、i3つ以上の炭素、iiビスペンタフルオロフェニルカーボネートとの反応によりペンタフルオロフェニルエステル基を形成することが可能なカルボキシル酸基、及びiiiヒドロキシ基、第1級アミン、第2級アミン、及びチオール基から成る群からそれぞれ選択される少なくとも2つの求核基例えば、化学式23におけるX基が含まれる。ここで、2つの求核基はビスペンタフルオロフェニルカーボネートとの反応により環状カルボニル基を形成することが可能である。第1の混合液は、第1の環状カルボニル化合物を生成するのに効果的な温度で攪拌される。第1の環状カルボニル化合物は、i1つのペンタフルオロフェニルエステルペンダント基、及びii環状カーボネート、環状ウレア、環状カルバメート、環状チオカルバメート、環状チオカーボネート、及び環状ジチオカーボネートから成る群の中から選択される環状カルボニル部分を含む。環状カルボニル部分とペンタフルオロフェニルエステルペンダント基の形成は、穏和な条件下で一段階のステップで成すことができる。前駆化合物には、ペンタフルオロフェニルエステルを形成するカルボキシル酸基が1つよりも多く含まれていてもよく、また、ビスペンタフルオロフェニルカーボネートとの反応により環状カルボニル基を形成することが可能な求核基が2つよりも多く含まれていてもよい。結果的に、第1の環状カルボニルモノマーには、1つよりも多くの環状カルボニル部分が含まれていてもよく、また、1つよりも多くのペンタフルオロフェニルエステルペンダント基が含まれて入れいてもよい。一つの実施形態においては、第1の環状カルボニル化合物は1つのペンタフルオロフェニルエステル基を有する。他の一つの実施形態においては、第1の環状カルボニル化合物は1つの環状カルボニル部分を有する。第1の環状カルボニルモノマーを調製する方法には、i前駆化合物、iiビスペンタフルオロフェニルカーボネート、iii触媒、及びiv任意の溶媒を含む第1の混合液を形成する過程が含まれる。ここで、前駆化合物には、a3つ以上の炭素、b一緒になって環状カーボネート基を形成する2つの求核基であって、それぞれがヒドロキシ基、第1級アミン、第2級アミン、及びチオール基から成る群の中から選択されるもの、及びcカルボキシル酸基が含まれる。また、第1の環状カルボニルモノマーを調製する方法には、第1の混合液を攪拌する過程も含まれる。こうすることにより、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有する環状カルボニル化合物、環状カーボネート、環状ウレア、環状カルバメート、環状チオカルバメート、環状チオカーボネート、及び環状ジチオカーボネートから成る群の中から選択される環状カルボニル部分を有する環状カルボニル化合物を形成することができる。第1の環状カーボネート化合物を調製するための具体的な方法には、i前駆化合物、iiビスペンタフルオロフェニルカーボネート、及びiii触媒を含む第1の混合液を形成する過程が含まれる。ここで、前駆化合物には、a3つ以上の炭素、b一緒になって環状カーボネート基を形成する2つのヒドロキシ基、及びcカルボキシル酸基が含まれる。また、第1の環状カーボネート化合物を調製するための具体的な方法には、第1の混合液を攪拌する過程が含まれる。こうすることにより、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有する環状カーボネート化合物が形成される。第1の環状カルボニルモノマーを生成するためのさらに具体的な方法には、i2つ以上の炭素、2つ以上のヒドロキシ基、及び1つ以上のカルボキシ基を含む前駆化合物、iiビスペンタフルオロフェニルカーボネート、並びにiii触媒を含む第1の混合液を攪拌する過程が含まれる。こうすることにより、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有する第1の環状カーボネート化合物が生成される。第2部、方法2:第1の環状モノマーへの機能付与さらに、第1の環状カルボニル化合物から、当該第1の環状カルボニル化合物の環状カルボニル部分に変更を加えることなく、当該第1の環状カルボニル化合物を、アルコール、アミン、又はチオールのような求核試薬と選択的に反応させて、第2の環状カルボニル化合物を調製するための穏和な方法方法2について開示する。この方法により、第2の環状カルボニル化合物及びペンタフルオロフェノール副生成物が生成される。この反応においては、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基が、ペンタフルオロフェニルエステル以外のアルコールをベースとしたエステル、カルバメート、及びチオカーボメートから成る群の中から選択される第2の官能基へと変換される。第2の官能基はその炭素数を1から10000までとすることができる。第2の環状カルボニル化合物を形成するに際しては、アルコールのような弱い求核試薬と共に任意の触媒を用いることができる。一般的に、これよりも強い求核試薬例えば、第1級アミンとペンタフルオロフェニルエステルペンダント基との反応においては、触媒は必要ではない。一つの実施形態においては、第2の環状カルボニル化合物にはペンタフルオロフェニルエステル基が含まれない。第2の環状カルボニル化合物は一般式29化40で示される構造を有する。n ́は0又は1から10までの整数であり、n ́が0の場合、4及び6でラベルされた炭素原子は一重結合で互いに結合している。各W ́は一価の基であり、それぞれ、-O-、-S-、-NH-、又は-NW ́ ́から成る群の中から選択される。各W ́ ́基はそれぞれ、一価の基であり、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアリル基、並びに前述したW ́ ́基をペンタフルオロフェニルエステル以外のアルコールをベースとしたエステル、アミド、及びチオエステルから成る群の中から選択される第2の官能基で置換したものから成る群から選択される。各Z ́基は、それぞれ、水素原子、第2の官能基、ハロゲン原子、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、炭素数が1から30のエーテル基、炭素数が1から30のアルコキシ基、並びに前述したZ ́基をペンタフルオロフェニルエステル以外のアルコールをベースとしたエステル、アミド、及びチオエステルから成る群から選択される第2の官能基で置換したものから成る群の中から選択される一価の基を示している。そして、第2の環状カルボニル化合物にはペンタフルオロフェニルエステル基-CO2PFPが含まれておらず、ペンタフルオロフェニルカーボネート基-OCO2PFPも含まれていない。より具体的な第2の環状カルボニル化合物は、一般式30化41で示される構造を有する。m及びnはそれぞれ、0又は1から11までの整数であるが、mとnとが共に0となることはない。そして、mnは1から11までの整数である。各W ́はそれぞれ、O、S、NH、又はNW ́ ́から成る群の中から選択される二価の基を示している。各W ́ ́基はそれぞれ、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアリル基、並びに前述のW ́ ́基をペンタフルオロフェニルエステル以外のアルコールをベースとしたエステル、アミド、及びチオエステルから成る群の中から選択される第2の官能基で置換したものから成る群の中から選択される一価の基を示している。L ́は一重結合、又は、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、及び炭素数が1から30のエーテル基から成る群の中から選択される二価の結合基である。各Q ́基はそれぞれ、水素原子、第2の官能基、ハロゲン原子、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、炭素数が1から30のエーテル基、炭素数が1から30のアルコキシ基、並びに前述のQ ́基をペンタフルオロフェニルエステル以外のアルコールをベースとしたエステル、アミド、及びチオエステルから成る群の中から選択される第2の官能基で置換したものから成る群の中から選択される一価の基を示している。各X ́ ́は二価の基であり、それぞれ、-O-、-S-、-NH-、及び-NR3-から成る群の中から選択される。各R2及びR3はそれぞれ、炭素数が1から10000の一価の基である。第2の環状カルボニル化合物には、ペンタフルオロフェニルエステル基は含まれず、また、ペンタフルオロフェニルカーボネート基も含まれない。一つの実施形態においては、各W ́は-O-であるすなわち、当該第2の環状カルボニル化合物は環状カーボネートである。他の一つの実施形態においては、化学式30化41において5番目の炭素に結合しているQ ́基はエチル又はメチルであり、他の全てのQ ́基は水素原子である。他の一つの実施の形態においては、化学式30化41において5番目の炭素は不斉中心であり、当該環状カルボニル化合物にはR又はS異性体が鏡像体過剰率が80以上の状態で含まれている。第1の環状カルボニルモノマーに由来するより具体的な第2の環状カルボニル化合物は、一般式31化42で示される環状カーボネートである。m及びnはそれぞれ0又は1から11までの整数であるが、m及びnが同時に0となることはない。そして、mnは1から11までの整数である。L ́は一重結合、又は、炭素数が1から30のアルキル基、炭素数が1から30のアルケン基、炭素数が1から30のアルキン基、炭素数が6から30のアリル基、炭素数が1から30のエステル基、炭素数が1から30のアミド基、炭素数が1から30のチオエステル基、炭素数が1から30のウレア基、炭素数が1から30のカルバメート基、及び炭素数が1から30のエーテル基から成る群の中から選択される二価の結合基である。R1は一価の基であり、水素原子、ハロゲン原子、及び炭素数が1から30のアルキル基から成る群の中から選択される。各X ́ ́は二価の基であり、-O-、-S-、-NH-、及び-NR3-から成る群の中から選択される。各R2及びR3はそれぞれ、炭素数が1から10000の一価の基である。そして、第2の環状カルボニル化合物には、ペンタフルオロフェニルエステル基が含まれておらず、またペンタフルオロフェニルカーボネート基も含まれていない。第2の官能基を形成するための反応は、第1の環状カルボニル化合物の環状カルボニル部分、とりわけ環状カーボネート部分を破壊することなく、起こる。置換反応の副生成物であるペンタフルオロフェノールは、典型的には高い収率で回収され、リサイクルされ得る。第2の環状カーボネート化合物は、潜在的には、ROPポリカーボネート及び他のポリマーをROP法によって形成することが可能である。化学式29化40、化学式30化41、及び化学式31化42において-X ́ ́-R2ペンダント基として採用できる材料が多岐に渡ることに起因して、ROPポリマーは特有のペンダント機能性特性を有するものとすることができる。第2の環状カルボニル化合物を調製する方法方法2には、ペンタフルオロフェニルエステル基を含む第1の環状カルボニル化合物と、任意の溶媒と、任意の触媒と、アルコール、アミン、及びチオールから成る群の中から選択される求核試薬と、を含む混合液を攪拌する過程が含まれる。こうすることにより、第2の環状カルボニルモノマーと、ペンタフルオロフェノール副生成物と、が生成される。ここで、第2の環状カルボニルモノマーは、ペンタフルオロフェニルエステル以外のアルコールをベースとしたエステル、アミド、及びチオエステルから成る群の中から選択される第2の官能基を有する。当該第2の官能基は、ペンタフルオロフェニルエステル基が求核試薬と反応することにより形成される。第1の環状カルボニルモノマーの環状カルボニル基に変更を加えることなく、ペンタフルオロフェニルエステルをエステル交換することが可能な、第1部に列挙した以外の他のアルコールには、i-PrOH、C6H5CH2OH、化学式T化43で示されるアルコール、及び化学式U化44で示されるアルコールが含まれる。環状カーボネート基に変更を加えることなく、ペンタフルオロフェニルエステル基と反応して、ペンダントアミノを形成することが可能なアミンの、追加的な具体例には、化学式V化45で示されるアミン、及び化学式W化46で示されるアミンが含まれるが、これに限定されるものではない。環状カルボニル基に変更を加えることなく、PFPエステルペンダント基と反応して、ペンダントチオエステルを形成することが可能なチオールの具体例には、メタンチオール、エタンチオール、フェニルチオール、ベンジルチオール、及びこれらと類似するものが含まれるが、これに限定されるものではない。一般的に、置換反応の有効性は、求核試薬の求核性が上がるに従って向上する。例えば、第1級アミンのような強い求核試薬は、これよりも弱い求核試薬である第1級アルコールよりも置換反応において効果的に働く。他の例としては、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基との反応においては、第1級及び第2級アルコールは、第3級ブタノールのような立体的に込み合ったアルコールと比べて、より効果的な求核試薬となり得る。方法2における求核試薬は、ポリマーアルコールとすることができる。当該ポリマーアルコールは、その炭素数を4から10000までとすることができる。一つの例においては、求核試薬はポリエーテルアルコールであり、第1の環状カルボニル化合物のペンタフルオロフェニルエステル基が、ポリエーテルアルコールと反応して、親水性のポリエーテルエステルペンダント基を有する第2の環状カルボニルを含む物質例えば、以下の表3に示すモノマーMTCOMPEGを形成する。ポリマーアルコールの具体例には、ポリエチレングリコールPEGのようなポリエーテルアルコールが含まれ、また、モノメチルエンドキャップポリエチレングリコールMPEG化47のようなモノエンドキャップポリエチレングリコールも含まれるが、これらに限定されるものではない。他のポリマーアルコールの例としては、ポリプロピレングリコールPPGが含まれ、また、例えばモノメチルエンドキャップポリプロピレングリコールMPPG化48のような、PPGのモノエンドキャップ誘導体も含まれる。さらに他のポリマーアルコールの例としては、以下の化学式32、化学式33、及び化学式34に示すようなポリアルキレングリコールが含まれる。通常は、第1の混合液方法2は温度が-78°Cから100°Cの状態、より具体的には-20°Cから50°Cの状態、さらにより具体的には-10°Cから30°Cの状態において攪拌され、そうすることにより第2の環状カルボニル化合物が生成される。一つの実施形態においては、ペンタフルオロフェニルエステルを異なるアルコールをベースとしたエステル、アミド、又はチオエステルへと変換するための攪拌は、周囲の温度において行われるここでは、17°Cから30°C。第1の混合液は約1時間から約48時間の間、より特定的には約20から30時間の間、反応温度において攪拌される。一つの実施形態においては、第1の環状カルボニル化合物と第2の環状カルボニル化合物とはそれぞれ環状カーボネートである。通常は、ペンタフルオロフェニルエステルに対して1.2から1.5倍の量の求核試薬が置換反応において用いられる。過剰の求核試薬を用いた場合例えば、4倍量よりも多く用いた場合、副反応として環状カーボネートの開環反応が起こる。溶媒が必須なわけではないが、典型的には方法2においては溶媒が用いられる。溶媒の種類によっては、ペンタフルオロフェノール副生成物は生成するや否や反応混合液から直接沈殿してくる場合がある。第2の環状カルボニル化合物は、蒸留による抽出、クロマトグラフィー、抽出、沈殿、及び再結晶を含む既知のあらゆる精製の方法により単離することができる。しかしながら、一般的には、第2の混合物は真空下で濃縮され、結果として生じた残留物はペンタフルオロフェニル副生成物が溶解しない塩化メチレンのような第2の溶媒で処理される。ペンタフルオロフェニル副生成物はそれからフィルターにかけられてPFCへとリサイクルするために回収される。一つの実施形態においては、理論上のペンタフルオロフェニル副生成物の90~100がPFCへとリサイクルするために回収される。他の一つの変形例においては、有機ろ液を重炭酸ナトリウム溶液のような塩基により洗浄し、ろ液を硫酸マグネシウム又は硫酸ナトリウムのような乾燥試薬により乾燥させ、第2の溶媒を真空下で蒸発させることにより、由来した第2の環状カーボネートを単離することができる。他の一つの変形例においては、第2の環状カルボニル化合物はカラムクロマトグラフィー又は再結晶によりさらに精製することができる。このように、第2の環状カルボニル化合物は約50から約100の収率で、より特定的には約70から100の収率で、さらに特定的には約80から100の収率で得られる。方法2における任意の触媒は、エステル交換、エステルからアミドへの変換、又はエステルからチオエステルへの変換の典型的な触媒の中から選択される。これらの中には、とりわけ上述した触媒のような有機触媒及び無機触媒が含まれ、そして最も具体的にはフッ化セシウムが含まれる。方法2において使用される場合には、触媒の量は第1の環状カルボニル化合物1モルにつき0.02から1.00モルであってもよく、より特定的には第1の環状カルボニル化合物1モルにつき0.05から0.50モルであってもよく、そしてさらに特定的には第1の環状カルボニル化合物1モルにつき0.15から0.25モルであってもよい。付加的な実施形態においては、方法1と方法2とは単一の反応容器の中で段階的に行われるのであり、第1の環状カルボニル化合物を単離するための中間のステップは介在しない。上述した方法は、開環重合のための環状カルボニル化合物に広範囲の機能性及び結合性を導入するための、制御されたプロセスを提供する。上で述べたように、環状カルボニル化合物第1の及び/又は第2の環状カルボニル化合物は、異性体が混合していない純粋な形であってもよく、又はラセミ混合物の形であってもよい。第2部、方法3:第1の環状モノマーの開環重合第1部で説明したように、上記の第1の及び第2の環状カルボニル化合物の求核開環重合により、ROPポリマーを得ることができる。ROPポリマーには、ROP重合の求核開始剤に由来する鎖断片が含まれ、また当該鎖断片に結合される第1のポリマー鎖が含まれる。ここで鎖断片はまた開始断片とも呼ばれる。開始断片には、少なくとも酸素原子、窒素原子、及び/又は硫黄原子のヘテロ原子の主鎖が含まれる。これらはそれぞれ、ROP開始剤の、アルコール、アミン、又はチオールの求核開始剤グループの残留物である。主鎖のヘテロ原子は、そこから伸びる第1のポリマー鎖の第1の末端部に結合される。第1のポリマー鎖の第2の末端部は、必要に応じて、付加的な開環重合を開始することができる変動する末端とすることができる。変動する第2の末端部は、ヒドロキシ基、第1級アミン、第2級アミン、及びチオール基から成る群の中から選択される求核基を含む。あるいは、第2の末端部分は、以後に示すように、ROPポリマーに安定性を授けるためにエンドキャップ構造とされていてもよい。開始断片はそれに結合される各ROPポリマー鎖の第1の末端部分とは異なる構造を有していると理解される。ROP開始剤には、1つ又はそれ以上の独立的に選択されたアルコール、アミン、又はチオール求核開始剤のグループが含まれていてもよい。各求核開始剤のグループは潜在的に開環重合を開始することができる。同様に、開始断片には、求核開始剤のグループに由来する少なくとも一つの主鎖へテロ原子が含まれる。求核開始剤のグループに由来する主鎖へテロ原子の各々は、そこから伸びているROPポリマー鎖に結合している。このように、n個の求核開始剤のグループを含む開始剤は、潜在的に、n個の独立したROPポリマー鎖の形成を開始することができる。ここで、nは1またはそれ以上の整数である。具体的な例としては、2つのヒドロキシ基を有する求核開始剤は、各ヒドロキシ基について開環重合を開始することができるが、この例に限定されるものではない。生産物であるROPポリマーは、ヒドロキシ開始グループに由来する2つの主鎖酸素原子を介して2つのROPポリマー鎖に結合している開始断片を含む。ROPポリマーは第1のポリマー鎖を含む。第1のポリマー鎖は、ホモポリマー、ランダム共重合体、ブロック共重合体、又は前述したポリマーのタイプの組み合わせを含むものであってもよい。第1のポリマー鎖は、カーボネート、ウレア、カルバメート、チオカルバメート、チオカーボネート、及びジチオカーボネートから成る群の中から選択される主鎖官能基を含む第1の繰り返し単位を含む。さらに、第1の繰り返し単位は、4面体骨格炭素を含む。一つの実施形態においては、4面体骨格炭素は、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を含む第1の側鎖に結合している。他の一つの実施形態においては、4面体骨格炭素は、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を含む第1の側鎖に結合しており、また、水素原子、ハロゲン原子、及び炭素数が1から30のアルキル基例えば、化学式27及び28で示されるR1基から成る群の中から選択される第2の側鎖に結合している。以下の限定されない例においては、R ́-XHは開環重合のためのモノ-求核開始剤である。R ́-XHには一価の開始基である-XHが含まれる。ここで、Xは、-O-、-NH-、-NR ́ ́-、及び-S-から成る群の中から選択される2価の基である。開環重合により有益なROPポリマーが生産されるという条件で、R ́又はR ́ ́の構造について制限は設けられない。一つの例として、R ́-XHによって開始される化学式24で示される第1の環状カルボニルモノマーの求核的開環重合により、化学式24A化49で示されるROPポリマーが生産される。化学式24Aで示される物質には、開始断片であるR ́-X-に結合している第1のポリマー鎖が含まれる。開始断片であるR ́-X-は、X基の酸素、窒素、又は硫黄のヘテロ原子により、ROPポリマー鎖の第1の末端部のカルボニルに結合している。ROPポリマー鎖の第2の末端部は、依然として変動する末端部分のままであるすなわち、化学式24Aにおける-Y-H基。ここで、-Y-Hは求核ヒドロキシ基、第1級アミン基、第2級アミン基、又はチオール基である。Y、Q ́、及びn ́は上述のように化学式24の下定義されている。そのため、Q ́基及び/又はY基のQ ́ ́基の少なくとも1つには、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基-CO2C6F5が含まれる。下付きのd ́は1から10000までの整数である。繰り返しの単位である化学式X化50で示される構造には、カーボネート、ウレア、カルバメート、チオカルバメート、チオカーボネート、及びジチオカーボネートから成る群から選択される主鎖官能基が含まれるが、これは各Y基の独立した選択によって決定される。さらに、第1の繰り返し単位には、4、5、及び6でラベルされた4面体骨格炭素が含まれる。これらの骨格炭素のそれぞれは、ペンタフルオロフェニルエステル基を含み得る第1の側鎖Q ́に結合しているものとすることができる。さらに、これらの4面体骨格炭素の各々は、上で化学式24の下定義された任意の第2の側鎖であるQ ́基に結合しているものとすることもできる。他の例においては、R ́-XHによって開始される化学式26で示される第1の環状カルボニルモノマーの求核的開環重合により、化学式26A化51で示されるROPポリマーが生産され、そのROPポリマーには開始断片であるR ́-X-に結合した第1のポリマー鎖が含まれる。開始断片であるR ́-X-は、X基の酸素、窒素、又は硫黄のヘテロ原子により、ROPポリマー鎖の第1の末端部のカルボニルに結合している。Y ́、L ́、V ́、n、及びmは、化学式26の下、上述のように定義されている。下付きのd ́は、1から10000までの整数である。化学式Y化52で示される繰り返し単位には、カーボネート、ウレア、カルバメート、チオカルバメート、チオカーボネート、及びジチオカーボネートから成る群から選択される主鎖官能基が含まれるが、これは各Y ́基の独立した選択によって決定される。5番目の4面体骨格炭素は、ペンタフルオロフェニルエステル基を含む第1の側鎖に結合される。5番目の4面体骨格炭素は、オプションで、上で化学式26の下定義したように第2の側鎖であるV ́基に結合していてもよい。他の一例においては、R ́-XHによって開始される化学式27で示される第1の環状カルボニルモノマーの求核的開環重合により、化学式27A化53で示されるROPポリマーが生産される。化学式27Aで示されるROPポリマーには、開始断片R ́-X-に結合している第1のポリマー鎖が含まれる。上のように、開始断片であるR ́-X-は、X基の酸素、窒素、又は硫黄のヘテロ原子により、ROPポリマー鎖の第1の末端部のカルボニルに結合している。Y ́、L、V ́、n、及びmは、化学式27の下、上述のように定義されている。下付きのd ́は、1から10000までの整数である。化学式Z化54で示される繰り返し単位には、カーボネート、ウレア、カルバメート、チオカルバメート、チオカーボネート、及びジチオカーボネートから成る群から選択される主鎖官能基が含まれるが、これは各Y ́基の独立した選択によって決定される。5でラベルされた4面体骨格炭素は、ペンタフルオロフェニルエステル基を含む第1の側鎖に結合しており、そして上に化学式27の下定義されている第2の側鎖R ́にも結合している。化学式27の下、上述したように、4及び6でラベルされた4面体骨格炭素は、独立した第1の及び第2の側鎖であるV ́基にそれぞれ独立して結合していてもよい。他の一例においては、R ́-XHによって開始される化学式28で示される第1の環状カルボニルモノマーの求核的開環重合により、化学式28A化55で示されるポリカーボネートが生産される。化学式28Aで示されるポリカーボネートには、開始断片R ́-X-に結合している第1のポリカーボネート鎖が含まれる。開始断片であるR ́-X-は、X基の酸素、窒素、又は硫黄のヘテロ原子により、ROPポリカーボネート鎖の第1の末端部のカルボニルに結合している。R1、L ́、V ́、m、及びnは、化学式28の下、上のように定義されている。下付きのd ́は、1から10000までの整数である。化学式a化56で示される繰り返し単位には、骨格カーボネート基が含まれる。5でラベルされた4面体骨格炭素は、ペンタフルオロフェニルエステル基を含む第1の側鎖に結合され、そして上で化学式28の下定義される側鎖であるR1基にも結合される。ROPポリマーには、2つ以上のポリマー鎖が含まれていてもよい。さらに、各ポリマー鎖はそれぞれの第1の繰り返し単位のホモ重合体であってもよく、又は第2の繰り返し単位を含む共重合体であってもよく、第2の繰り返し単位は、環状カルボニルコモノマーに由来するエステル、カーボネート、ウレア、カルバメート、チオカルバメート、チオカーボネート、及びジチオカーボネートから成る群の中から選択される第2の骨格を含む。第1のポリマー鎖は、第1の及び第2の繰り返し単位を含むランダムな共重合体であってもよく、又はブロック共重合体であってもよい。同様の事柄が第2の環状カルボニル化合物から調製されるROPポリマーにも当てはまる。ただし、その場合、ROPポリマー鎖にはペンタフルオロフェニルエステル側鎖基又はペンタフルオロフェニルカーボネート基は含まれない。その代わりに、ROPポリマーは、第1の環状カルボニルモノマーのペンタフルオロフェニルエステルペンダント基に由来する異なるアルコールをベースとするエステル基、アミド基、又はチオエステル基を有する側鎖を含む繰り返し単位を含む。第1の及び/又は第2の環状カルボニル化合物は、異なる配列を有する生分解可能なポリマーを形成するように開環重合ROPさせることができる。環状カルボニルモノマーの種類、異性体純度、及び重合条件に依存して、アタクチック、シンジオタクチック、そしてアイソタクチックな形のポリマーが生産される。第1の環状カルボニル化合物の開環重合ROPが起こる場合、ROPポリマーとも呼ばれるROPポリマー生産物においてペンタフルオロフェニルエステル基は十分に保存される。第1のROPポリマーにはペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有する側鎖を含む少なくとも一つの繰り返し単位が含まれる。さらに、第1のROPポリマーは、第1の環状カルボニル化合物の開環に由来する骨格部分を含む。当該骨格部分は、ポリカーボネート、ポリウレア、ポリカルバメート、ポリチオカルバメート、ポリチオカーボネート、及びポリジチオカーボネートから成る群の中から選択される。環状エステルラクトンコモノマーが開環重合に用いられる場合、第1のROPポリマーは、さらにポリエステル骨格部分を含むものであってもよい。これらの各繰り返し構造を表2に示してある。表2におけるR基は、環状カルボニル基を含む環の炭素により形成される骨格断片である。当該方法方法3には、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基、触媒、開始剤、促進因子、及び任意の溶媒を含む第1の環状カルボニルモノマーを含む第1の混合液を形成する過程が含まれる。第1の混合液は、それから、第1の環状カルボニルモノマーの開環重合をもたらすために、任意の加熱とともに攪拌される。こうすることにより、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基は残したまま、生分解性のROPポリマーを含む第2の混合液が形成される。ROPポリマーには、第1のポリマー鎖、第1の繰り返し単位を含む第1のポリマー鎖、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を含む側鎖を含む第1の繰り返し単位が含まれる。特定的な実施形態においては、側鎖は次の化学式b化57で示される構造を有する。ここで、星印の付いた結合の手は、生分解性の第1のROPポリマーの骨格炭素に結合している。他の一つの実施形態においては、第1のROPポリマーの第1の繰り返し単位には、4面体骨格炭素が含まれる。当該4面体骨格炭素は、iペンタフルオロフェニルエステル基を含む第1の側鎖、及びii一価の炭化水素ラジカルを含む第2の側鎖基に結合している。一価の炭化水素ラジカルは、炭素数が1から30のものとすることができる。より具体的には、一価の炭化水素ラジカルは、メチル、エチル、プロピル、ブチル、及びペンチル基から成る群の中から選択される。一つの実施形態においては、ポリマーは、第1の環状カルボニル化合物に由来する繰り返し単位と比較して、ペンタフルオロフェニルエステル基の少なくとも50、より具体的には少なくとも75、そしてさらにより具体的には少なくとも90を維持している。限定的でない例としては、スキームC化58に示すように、MTC-PhF5は、ROPポリマーであるポリカーボネートを形成するための適切な触媒及び求核開始剤の存在下で開環重合される。ここで使用されている命名表記法においては、I-[Pモノマー1,モノマー2,等]wとなり、Iは開始剤を指し、[P]は丸括弧の中に列挙された1つ又はそれ以上の環状カルボニル化合物の開環重合により形成されるポリマー鎖を指し示し、そしてwは開始剤の求核開始剤のグループの数を示している。上述の例においては、開始剤はベンジルアルコールであり、開始断片はベンジルオキシ基BnOであり、ROPホモ重合体の名前はBnOH-[PMTC-PhF5]である。ROPポリマーは穏和な条件下で準備することができ、高い分子量と低い多分散性を達成することができる例としては、下記の例16。さらに、有機触媒と共に準備する場合、実質的には金属が混入していない状態でROPポリマーを調製することができる。第1の環状カルボニルモノマー及びこれらに対応するROPポリマーは、実用性が広く、製造が容易であるので、これらのモノマーは塩化アシル基又はスクシンイミジルエステル基を含む同様の化合物と比べて利便性が大変優れている。活性ペンタフルオロフェニルエステル側鎖基を有するROPポリマーを形成する効率的な方法は、機能付与したROPポリマーの調製の技術において著しい進歩を示す。第1の混合液は、環状エーテル、環状エステル、及び環状カーボネートを含むコモノマーを含むものであってもよい。典型的なコモノマーには、L-ラクチド、D-ラクチド、DL-ラクチド、ベータ-ブチロラクトン、デルタ-バレロラクトン、イプシロン-カプロラクトン、トリメチレンカーボネート、メチル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレート、エチル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレート、及び他のMTC-OH誘導体が含まれる。これら及び他の環状カルボニルコモノマーの例が表3~表6に列挙してある。ROP重合のための有機触媒開環重合のための従来からある金属含有触媒は、上に第1部に示してある。他のROP触媒には、無金属有機触媒が含まれる。無金属触媒は、その化学式に、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、ラジウム、アルミニウム、ガリウム、インジウム、タリウム、ゲルマニウム、スズ、鉛、ヒ素、アンチモン、ビスマス、テルリウム、ポロニウム、及び周期表の第3~12族の金属のいずれの金属も含まない有機触媒としてここに定義される。この排除には、上述の金属のイオン型及び非イオン型が含まれる。周期表の第3~12族の金属には、スカンジウム、チタニウム、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、亜鉛、イットリウム、ジルコニウム、ニオビウム、モリブデン、テクネチウム、ルテニウム、ロジウム、パラジウム、銀、カドミウム、ランタン、セリウム、プラセオジム、ネオジム、プロメチウム、サマリウム、ユウロピウム、ガドリニウム、テルビウムタービァム、ジスプロシウム、ホルミウム、エルビウム、ツリウム、イッテルビウム、ルテチウム、ハフニウム、タンタラム、タングステン、レニウム、オスミウム、イリジウム、プラチナ、金、水銀、アクチニウム、トリウム、プロトアクチニウム、ウラン、ネプツニウム、プルトニウム、アメリシウム、キュリウム、バークリウム、カルホルニウム、アインスタイニウム、フェルミウム、メンデレビウム、ノーベリウム、ローレンシウム、ラザホージウム、ドブニウム、シーボーギウム、ボーリウム、ハッシウム、マイトネリウム、ダルムスタチウム、レントゲニウム、及びコペルニシウムが含まれる。有機触媒は、制御されたポリマーにプラットフォームを提供することができ、予測通りの分子量及び低い多分散性を提供することができ、金属混入を最小限に抑えることができる。環状エステル、カーボネート、及びシロキサンのROPのための有機触媒の具体例としては、4-ジメチルアミノピリジン、ホスフィン、N-複素環カルベンNHC、二官能性のアミノチオ尿酸、ホスファゼン、アミジン、グアニジン、及びフルオロアルコール例えば、モノ-及びビス-ヘキサフルオロイソプロパノール化合物が挙げられる。第1の環状モノマーのROP重合のためのより具体的な無金属有機触媒には、次の化学式TU化59で示されるN-3,5-トリフルオロメチルフェニル-N ́-シクロヘキシル-チオウレアTUが含まれる。他の一つの無金属ROP触媒には、少なくとも一つの1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロプロパン-2-オール-2-イルHFP基が含まれる。水素が一つ結合している触媒は、次の化学式27化60で示される構造を有する。R2は、水素原子又は炭素数が1から20の一価のラジカルである。R2は、例えば、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、置換シクロアルキル基、ヘテロシクロアルキル基、置換ヘテロシクロアルキル基、アリル基、置換アリル基、又はこれらの組み合わせである。典型的な水素が一つ結合している触媒を、表7において列挙してある。水素が二つ結合している触媒は、二つのHFP基を有しており、一般式28化61で表される。R3は、炭素数が1から20の二価のラジカルの架橋基である。R3は、例えば、アルキレン基、置換アルキレン基、シクロアルキレン基、置換シクロアルキレン基、ヘテロシクロアルキレン基、置換ヘテロシクロアルキレン基、アリーレン基、置換アリーレン基、又はこれらの組み合わせのようなものである。化学式28で示される水素が二つ結合している触媒の典型例には、表8に列挙された物質が含まれる。具体的な一つの実施形態においては、R2はアリーレン又は置換アリーレン基であり、そしてHFP基が芳香環の互いにメタ位となる位置を占める。一つの実施形態においては、触媒は、4-HFA-St、4-HFA-Tol、HFTB、NFTB、HPIP、3,5-HFA-MA、3,5-HFA-St、1,3-HFAB、1,4-HFAB、及びこれらの組み合わせから成る群の中から選択される。とりわけ、1,3-bis-HFP芳香族基例えば1,3-HFABを有する触媒は、ペンタフルオロフェニルエステル側鎖の付随反応を伴うことなくMTC-PhF5のROPを触媒するのに効果的であることがわかった。さらに熟考されるのは、支持体に隣接するHFP-含有基を有する触媒である。一つの実施形態においては、支持体はポリマー、交差結合したポリマービーズ、無機粒子、又は金属粒子を含む。HFP-含有ポリマーは、HFP-含有モノマー例えば、メタクリル酸塩モノマー3,5-HFA-MA又はスチリルモノマー3,5-HFA-Stの直接重合を含む公知の方法により形成することができる。直接重合又はコモノマーと重合することができるHFP-含有モノマーの官能基には、アクリレート、メタクリレート、アルファ,アルファ,アルファ-トリフルオロメタクリレート、アルファ-ハロメタクリレート、アクリルアミド、メタクリルアミド、ノルボルネン、ビニル、ビニルエーテル、及び当該技術において公知の他の基が含まれる。このような重合可能なHFP-含有モノマーの典型的な例は、イトウらのPolym.Adv.Technol.2006年、172、104-115頁や、イトウらのAdv.Polym.Sci.2005年、172、37-245頁や、イトウらのUS20060292485や、マエダらのWO2005098541や、AllenらのUS20070254235や、ミヤザワらのWO2005005370の中に見つけることができる。あるいは、あらかじめ形成されたポリマー及び他の固体支持体表面は、HFP-含有基を連結基を介してポリマーに又は支持体に化学的に結合することにより改良することができる。このようなポリマー又は支持体の具体例は、M.R.BuchmeiserらのPolymericMaterialsinOrganicSynthesisandCatalysisWiley-VCH、2003年や、M.Delgado及びK.D.JandaのPolymericSupportsforSolidPhaseOrganicSynthesisCurr.Org.Chem.2002年、612、1031-1043頁や、A.R.Vanio及びK.D.JandaのSolidPhaseOrganicSynthesis:ACriticalUnderstandingoftheResinJ.Comb.Chem.2000年、26、579-596頁や、D.C.SherringtonのPolymer-supportedReagents,Catalysts,andSorbents:EvolutionandExploitation-APersonalizedViewJ.Polym.Sci.A.Polym.Chem.2001年、3914、2364-2377頁や、T.J.DickersonらのSolublePolymersasScaffoldforRecoverableCatalystsandReagentsChem.Rev.2002年、10210、3325-3343頁において言及されている。連結基の具体例には、C1-C12アルキル、C1-C12ヘテロアルキル、エーテル基、チオエーテル基、アミノ基、エステル基、アミド基、およびこれらの組み合わせが含まれる。さらに熟考されるのは、イオン会合によりポリマー又は支持体表面の逆帯電した部位に結合される帯電したHFP-含有基を含む触媒である。ROP反応混合液の中には少なくとも一つの触媒が含まれ、適切な場合には複数の触媒が一緒に含まれている。ROP触媒は環状化合物に比較して1/20~1/40,000モルの割り当てで、好ましくは1/1,000~1/20,000モルの割り当てで加えられる。ROP重合の促進因子窒素塩基は、開環重合において、触媒として、又は触媒の任意の促進因子として働き得る。典型的な窒素塩基が下の表9~表10に列挙されており、その中には、ピリジンPy、N,N-ジメチルアミノシクロヘキサンMe2NCy、4-N,N-ジメチルアミノピリジンDMAP、トランス1,2-ビスジメチルアミノシクロヘキサンTMCHD、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデス-7-エンDBU、1,5,7-トリアザビシクロ[4.4.0]デス-5-エンTBD、7-メチル-1,5,7-トリアザビシクロ[4.4.0]デス-5-エンMTBD、--スパルテインSp、1,3-ビス2-プロピル-4,5-ジメチルイミダゾール-2-イリデンIm-1、1,3-ビス2,4,6-トリメチルフェニルイミダゾール-2-イリデンIm-2、1,3-ビス2,6-ジ-i-プロピルフェニルイミダゾール-2-イリデンIm-3、1,3-ビス1-アダマンチルイミダゾール-2-イリデンIm-4、1,3-ジ-i-プロピルイミダゾール-2-イリデンIm-5、1,3-ジ-t-ブチルイミダゾール-2-イリデンIm-6、1,3-ビス2,4,6-トリメチルフェニル-4,5-ジヒドロイミダゾール-2-イリデンIm-7、1,3-ビス2,6-ジ-i-プロピルフェニル-4,5-ジヒドロイミダゾール-2-イリデン、1,3-ビス2,6-ジ-i-プロピルフェニル-4,5-ジヒドロイミダゾール-2-イリデンIm-8、又はこれらの組み合わせが含まれる。一つの実施形態においては、促進因子は二つ又は三つの窒素原子を有し、例えば--スパルテインの構造の例のように、それぞれの窒素原子がルイス塩基として参加することができる。より強い塩基は、一般的に、重合率を向上させる。ある場合には、例えば1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデス-7-エンDBUのように、窒素塩基は開環重合の唯一の触媒である。ROP重合の開始剤上の第1部において、開環重合の開始剤について説明した。これらは一般的にアルコール、アミン、及びチオールから成る群の中から選択される一つ又はそれ以上の求核基を有する材料を含む。より特定的には、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有する第1の環状モノマーの開環重合の開始剤は、アルコールである。アルコール開始剤は、あらゆる適切なアルコールとすることができ、これにはモノ-アルコール、ジオール、トリオール、又はその他の多価アルコールが含まれる。但し、アルコールの選択は、重合収率、ポリマーの分子量、及び/又は結果物であるROPポリマーの望ましい機械的な及び物理的な特性に悪影響を与えるものではない。アルコールは多機能性のものとすることができ、一つ又はそれ以上のヒドロキシル基に加えて、ハロゲン原子、エーテル基、エステル基、アミド基、又はその他の官能基を有するものとすることができる。追加の典型的なアルコールには、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、アミルアルコール、カプリルアルコール、ノニルアルコール、デシルアルコール、ウンデシルアルコール、ラウリルアルコール、トリデシルアルコール、ミリスチルアルコール、ペンタデシルアルコール、セチルアルコール、ヘプタデシルアルコール、ステアリルアルコール、ノナデシルアルコール、その他の脂肪族飽和アルコール、シクロペンタノール、シクロヘキサノール、シクロヘプタノール、シクロオクタノール、その他の脂肪族環状アルコール、フェノール、置換フェノール、ベンジルアルコール、置換ベンジルアルコール、ベンゼンジメタノール、トリメチロールプロパン、単糖類、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、オリゴマーアルコールに由来するアルコールに機能付与したブロック共重合体、分岐アルコールに由来するアルコールに機能付与した分岐ポリマー、又はこれらの組み合わせが含まれる。単量体ジオール開始剤には、エチレングリコール、プロピレングリコール、ヒドロキノン、及びレゾルシノールが含まれる。ジオール開始剤の例としては、2,2-ジメチロールプロピオン酸に由来するBnMPAが挙げられる。これは、環状カーボネートモノマーの調製に際して使用される前駆物質である。BnMPAは、下記の化学式化62で示される。上で述べたように、ROP開始剤はポリマーアルコールであってもよい。より特定的には、ROP開始剤はポリアルキレングリコール又はモノエンドキャップポリアルキレングリコールのようなポリエーテルアルコールであってもよい。但し、アルキレングリコール及びモノエンドキャップポリアルキレングリコールは含まれるが、これに限定されるものではない。このような開始剤は、主鎖親水性第1のブロックを結果物である第1のROPポリマーに導入するように働く。ROPポリマーの第2のブロックには側鎖ペンタフルオロフェニルエステル基を含むリビング鎖部分が含まれる。ここで、リビング鎖部分は、第1の環状カルボニルモノマーの開環重合により形成される。ポリエーテルアルコールは、一般式32化63で示されるポリアルキレングリコールとすることができる。a ́は0から8であり、nは2から10000までの整数であり、そして各R7はそれぞれ一価のラジカルであり、水素原子及び炭素数が1から30のアルキル基により構成される。このように、エーテル繰り返し単位は各骨格酸素原子の間に2から10個の骨格炭素を有する。より特定的には、ポリアルキレングリコールは、化学式33化64で示されるモノエンドキャップポリアルキレングリコールとすることができる。ここで、R8は一価の炭化水素ラジカルであり、炭素数が1から20である。限定的ではない例として、ポリエーテルアルコールはHO-[CH2CH2O]n-Hの構造を有するポリエチレングリコールPEGとすることができる。ここで、エーテル繰り返し単位であるCH2CH2O角括弧で囲って示してあるは二つの骨格炭素を含んでおり、これらは骨格酸素原子に結合している。ポリエーテルアルコールは、HO-[CH2CHCH3O]n-Hの構造を有するポリプロピレングリコールPPGとすることもできる。ここで、エーテル繰り返し単位であるCH2CHCH3Oは二つの骨格炭素を含んでおり、これらはメチル側鎖と共に骨格酸素原子に結合している。モノエンドキャップPEGの具体例としては、市販のモノメチルエンドキャップPEGMPEGが挙げられる。ここで、R8はメチル基である。他の例としては、HO-[CH2CH2CH2O]n-Hの構造を有するポリオキセタンや、HO-[CH2CH22CH2O]n-Hの構造を有するポリテトラヒドロフランが、含まれる。モノエンドキャップポリアルキレングリコールは、次の一般式34化65で示されるように、より複雑な化学的末端基を含むものとしてもよい。Z ́は末端繰り返し単位の骨格炭素及び酸素を含む一価のラジカルであり、その炭素数を2から100までとすることができる。以下の限定的でない例では、ポリエチレングリコールPEGのモノエンド-誘導体を説明する。上で説明したように、PEGの一端の末端繰り返しユニットは、炭素数が1から20の一価の炭化水素基でキャップすることができる。このような例としては、モノメチルPEGMPEGがあり、その場合Z ́はMeOCH2CH2O-である。MeOCH2CH2O-の端のダッシュ記号は、ポリエーテル鎖への連結の点を示している。他の一つの例においては、Z ́にはHSCH2CH2O-のようなチオール基、又は、MeSCH2CH2O-のようなチオエーテル基が含まれる。他の一つの例においては、PEGの一つの末端部分はアルデヒドであり、Z ́はOCHCH2CH2O-とすることができる。アルデヒドを第1級アミンで処理するとイミンが生産され、その場合Z ́はR9N=CHCH2CH2O-である。R9は、水素原子、炭素数が1から30のアルキル基、又は炭素数が6から100のアリル基の中から選択される一価のラジカルである。さらに、イミンはアミンへと減ずることができ、その場合Z ́はR9NHCH2CH2CH2O-である。他の一つの例においては、PEGの繰り返し部分の一端は酸化させてカルボン酸とすることができ、その場合Z ́はHOOCCH2O-である。公知の方法を用いることにより、カルボン酸をエステルに変換することができ、その場合Z ́はR9OOCCH2O-となる。これに代えて、カルボン酸をアミドに変換することもでき、その場合Z ́はR9NHOCCH2O-となる。その他にも多くの派生が可能である。特定の実施形態においては、Z ́は特定の細胞型と相互作用する生物学的活性部分を含む基である。例えば、Z ́基にはガラクトース部分が含まれるものとすることができ、当該ガラクトース部分は肝細胞を特定的に認識する。この例においては、Z ́は次の化学式c化66で示される構造を有する。ここで、L ́は二価の結合基であり、炭素数が2から50である。L ́の右側のハイフンは、ポリエーテル鎖への連結点を示している。Z ́は、例えばマンノース部分のような、他の生物学的活性部分を含むものとすることもできる。開環重合は、溶媒を用いて、あるいは溶媒を用いずに、行うことができるが、より詳細には溶媒を用いて行われる。任意の溶媒には、ジクロロメタン、クロロホルム、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、ベンゾトリフルオリド、石油エーテル、アセトニトリル、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、2,2,4-トリメチルペンタン、シクロヘキサン、ジエチルエーテル、t-ブチルメチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、又は上述の溶媒の一つを含む組み合せが含まれる。溶媒が存在する場合、環状カルボニルモノマーの適切な濃度は、約0.1~5モル/リットルであり、より特定的には約0.2~4モル/リットルである。特定的な一つの実施形態においては、開環重合のための反応混合物には溶媒が含まれない。第1の環状モノマーの開環重合は、温度が周囲の温度又はそれよりも高い状態で、より具体的には温度が15°Cから200°Cまでの状態で、より特定的には温度が20°Cから60°Cの状態で、行うことができる。反応時間は、溶媒、温度、攪拌速度、圧力、及び設備の状況により異なってくるが、一般的には、重合は1から100時間以内に完了する。溶液中で行われようと、ばらで行われようと、重合は不活性例えば、乾燥雰囲気の下、圧力が100から500MPa1から5atmの状態で、より典型的には圧力が100から200MPa1から2atmの状態で、行われる。反応が完了したら、溶媒は減圧を用いることにより除去することができる。任意の窒素塩基促進因子が存在する場合、環状カルボニルモノマーの全モル数に応じて、0.1から5.0mol、0.1から2.5mol、0.1から1.0mol、又は0.2から0.5molの量となるように存在する。開始剤の量は開始剤中における求核開始基例えば、ヒドロキシ基当たりの当量分子量に基づいて算出される。開始基は、環状カルボニル化合物の全モル数に応じて、0.001から10.0mol、0.1から2.5mol、0.1から1.0mol、及び0.2から0.5molの量となるように存在する。例えば、開始剤の分子量が100g/モルであり、開始剤に二つのヒドロキシル基が存在する場合、ヒドロキシル基当たりの当量分子量は50g/モルである。重合に際し、モノマー1モルにつき5molのヒドロキシル基が要求される場合、開始剤の量は0.05×50でモノマー1モルにつき2.5gである。一つの特定的な実施形態においては、開環触媒は約0.2から20molの量となるように存在し、任意の促進因子は0.1から5.0molの量となるように存在し、そして開始剤のヒドロキシ基は、開始剤中における求核開始基当たりの当量分子量に応じて、0.1から5.0molの量となるように存在する。開環重合により、リビングポリマー鎖を含むROPポリマーが形成される。リビングポリマー鎖には、末端ヒドロキシル基、末端チオール基、又は末端アミン基が含まれ、これらのそれぞれが、必要に応じて、更なるROP鎖の成長を開始することができる。ROPポリマーの少なくとも一つの繰り返し単位には、側鎖ペンタフルオロフェニルエステル基が含まれる。一つの実施形態においては、ROPポリマーは、ポリカーボネートホモ重合体、ランダムポリカーボネート共重合体、又はランダムポリエステルカーボネート共重合体を含む主鎖を有する。ROPポリマーは、線状重合体、環状重合体、グラフト共重合体、及びその他のポリマートポロジーを含むものとすることができる。ROPポリマーは、ランダム共重合体であってもよく、交互共重合体であってもよく、勾配共重合体であってもよく、又はブロック共重合体であってもよい。ブロック共重合化は、異なる環状カルボニルモノマーを連続して重合化することにより、又はモノマーを適切な反応性比で同時に共重合化することにより、成し遂げることができる。ROPポリマーは、親水性の繰り返し単位、疎水性の繰り返し単位、及びこれらの組み合わせを含むものとすることができ、こうすることにより、第1のROPポリマーに両親媒性の特性を授けることができる。好適な実施形態においては、触媒、促進因子、及び反応条件は、成長鎖の端親水性アルコールが分子内において同じポリマー鎖のペンタフルオロフェニルエステルペンダント基と反応して環状構造を形成しないように、又は分子内において他のポリマー鎖のペンタフルオロフェニルエステルペンダント基と反応しないように選択される。このようにして、多分散性を制御した線状重合体を合成することができる。モノマーの相対濃度が低い場合は高変換で、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基との反応はそれに続く多分散性の広がりと共に起こる。反応条件が許可する場合例えば、強い活性化触媒が用いられる場合、成長鎖の端例えば、親水性アルコールは、未反応の第1の環状カーボネートモノマーのペンタフルオロフェニルエステルペンダント側鎖基とも反応し、又は、同じすなわち、分子内での反応又は他のポリマー鎖すなわち、分子間の反応のペンタフルオロフェニルエステルペンダント側鎖とも反応する。未反応の第1の環状カーボネートモノマーのペンタフルオロフェニルエステルペンダント側鎖基と反応した場合、結果としてマクロマが形成され、これは続いて重合化されて櫛形又はグラフト重合体が形成される。分子内の反応によっては環状構造が生産される一方、分子間の反応によっては分岐ポリマーが提供される。強い促進反応条件が用いられた場合、成長鎖の端はポリマー主鎖のカルボニル構造例えば、エステル、カーボネート等とも反応し、これは大環状化又は部分交換例えばエステル交換によりをもたらす。制御された分子量及び多分散性を有するポリマーを生産したい場合、このような条件は避けられるべきだ。また、ペンタフルオロフェニルエステル側鎖基を有する第1のROPポリマーの調製に、付加的な求核基例えば、OX-BHMPを有する共重合体が用いられた場合、これらの付加的な求核基は、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント側鎖基と反応し得る求核基としてだけではなく、ポリマー鎖を開始する開始基としても働く。付加的な求核基が開始基としてのみ働く場合、合成の結果生じるのは、ペンタフルオロフェニルエステル側鎖基を分岐、超分岐、櫛形、瓶洗いブラシ、又はその他の同様の構造により含んでいる第1のROPポリマーである。反応条件が許可する場合、付加的な求核基は、未反応の第1の環状カーボネートモノマーのペンタフルオロフェニルエステルペンダント側鎖基とも反応し、又、同一のすなわち、分子内での反応又は他のポリマー鎖のすなわち、分子間での反応ペンタフルオロフェニルエステルペンダント側鎖基とも反応する。分子内の反応によっては環状構造が生産され得る一方、分子間の反応によっては重合による交差結合ネットワーク又はゲル残存するペンタフルオロフェニルエステル側鎖基を有するものであってもよく、有さないものであってもよいが得られる。この場合も、一般的にはこれは望ましくないが、強い促進反応条件により、これらの求核基がポリマー主鎖のカルボニル構造例えば、エステル、カーボネート等とも反応する。第1のROPポリマーは、ホモ重合体であっても、共重合体であっても、又はブロック共重合体であってもよい。ポリマーの数平均分子量は、通常は1,000から200,000、より特定的には2,000から100,000、さらにより特定的には5,000から80,000である。一つの実施形態においては、ROPポリマー鎖の数平均分子量Mnは10000~20000g/モルである。一つの実施形態においては、ROPポリマー鎖はまた狭い多分散性インデックスPDIを有し、その値は一般的には1.01から1.35までであり、より特定的には1.1から1.30であり、さらにより特定的には1.1から1.25である。第2部,方法4:第1のROPポリマーへの機能付与さらに、第1のROPポリマーの主鎖カルボニル部分を崩壊することなく、ペンタフルオロフェニルエステル側鎖基を適切な求核試薬と反応させることにより、ペンタフルオロフェニルエステル側鎖基を有する第1のROPポリマーを官能化された第2のポリマーへと変換するための方法方法4について、開示している。限定的ではない例として、第1のROPポリマーであるBnOH-PMTC-PhF5を求核試薬であるR ́-XHを用いて官能化するときのスキームが、スキームD化67に示してある。R ́ ́-XHは、アルコール、アミン、チオール、及びこれらの組み合わせから成る群の中から選択される求核試薬である。R ́ ́には、有用なポリマーが得られるようにするため等の特段の制限は課されない。一つの実施形態においては、R ́ ́の炭素数は1から10000である。官能化された第2のポリマーは、原則的には、ペンタフルオロフェニルエステル基が残存しない状態となるように調製され得る。当該方法方法4には、ペンタフルオロフェニルエステル側鎖基を含むROPポリマー、任意の第2の触媒、アルコール、アミン、チオール、及びこれらの組み合わせから成る群の中から選択される求核試薬、及び任意の溶媒を含む第1の混合液を形成する過程が含まれる。第1の混合液はそれから攪拌され、ペンタフルオロフェニルエステルと求核試薬との反応を生じさせるために任意で加熱される。こうすることにより、ペンタフルオロフェニルエステル以外のアルコールをベースとしたエステル、アミド、チオエステル、及びこれらの組み合わせから成る群の中から選択されるペンダント官能基を含む官能化された第2のポリマーを含む第2の混合液と、ペンタフルオロフェノール副生成物と、が形成される。第1のROPポリマーは様々な求核試薬によって処理することができ、このように処理することにより機能付与した第2のポリマーを形成することができる。典型的な求核試薬には、方法2及び方法3において上に示した重合体状の及び非重合体状のアルコール、チオール、及びアミンが含まれるが、これに限定されるものではない。求核試薬がポリエーテルアルコールの場合、機能付与した第2のポリマーには親水性のポリエーテル鎖を有する側鎖エステル基が含まれる。さらに、求核試薬には例えば13C、14C、15N、重水素、又はこれらの組み合わせを含む同位体が濃縮されたバージョンの炭素原子、窒素原子、及び水素原子が含まれていてもよい。また、アミンには重金属放射性同位体を含む放射性部分が含まれていてもよい。上に示した方法2には、放射性部分だけではなく、同位体が濃縮されたバージョンの炭素原子、窒素原子、及び水素原子を有する求核試薬も含まれていてもよい。さらに、求核試薬には、アルコール、アミン、チオール、ビニル、アリル、プロパギル、アセチレン、アジド、グリシジル、フラン、フルフリル、アクリレート、メタクリレート、ビニルフェニル、ビニルケトン、ビニルエーテル、クロチル、フマレート、マレイン酸エステル、マレイミド、ブタジエン、シクロペンタジエン、シクロヘキサジエン、及びこれらの誘導体を含む付加的な反応性官能基が含まれていてもよい。これらの付加的な反応基は、例えばディールスアルダー又はヒュスゲン1,3-双極性環状付加反応を経て、それに続く付加的な修飾の部位としての役目を果たす。アルコール基、アミン基、チオール基、又はこれらの組み合わせを含む求核試薬は、より大きな構造に結合しているものとすることができる。ここで、より大きな構造には、オリゴマー、ポリマー、生体高分子、粒子、及び機能化表面が含まれる。オリゴマー及びポリマー構造には、線状、分岐、超分岐、環状、デンドリマー、ブロック、グラフト、星状、及びその他の公知のポリマー構造が含まれるが、これに限定されるものではない。生体高分子には、炭水化物、タンパク質、DNA、RNA、脂質、リン脂質が含まれるが、これに限定されるものではない。求核基を含む粒子は、その平均直径が1ナノメーター未満のものから数百マイクロメーターのものまで、あらゆる大きさのものとすることができる。機能化表面には、シリカ、アルミナ、及びクロマトグラフィーに一般的に用いられるようなポリマー樹脂や、固相合成に一般的に用いられるような機能化ポリマービーズが含まれるが、これに限定されるものではない。多機能性求核試薬例えば、ジアミン、トリアミン、ジオール、トリオール、又はアミノアルコールを用いた場合、機能付与反応の結果、交差結合されたネットワーク又はゲルを含む官能性の第2のポリマーが形成される。したがって、多機能性求核試薬は、異なるポリマー鎖からのペンタフルオロフェニルエステル基と反応することにより、架橋剤として働く。アルコール、アミン、チオール、又はこれらの組み合わせを含むナノ粒子求核試薬は、その平均直径を1nmから500nmとすることができる。ナノ粒子は、有機ナノ粒子及び無機ナノ粒子の両方を含むものとすることができ、これらにはリガンド又は安定化ポリマーにより機能付与したものが含まれる。有機ナノ粒子には、架橋ポリマーナノ粒子、デンドリマー、及び星形高分子を含み得るが、これに限定されるものではない。無機ナノ粒子には、金属ナノ粒子例えば、金、銀、その他の遷移金属、及び周期表の第13族から第16族の金属、酸化物ナノ粒子例えば、アルミナ、シリカ、ハフニア、ジルコニア、酸化亜鉛、窒化物ナノ粒子例えば、窒化チタン、窒化ガリウム硫化物ナノ粒子例えば、硫化亜鉛、及び半導体ナノ粒子例えば、セレン化カドミウムを含み得るが、これに限定されるものではない。機能化表面には、自己組織化単分子膜により機能化した表面が含まれるが、これに限定されるものではない。多機能性の求核試薬例えば、ジアミン、トリアミン、ジオール、トリオール、アミノアルコール等を用いた場合、機能化反応は架橋ネットワーク又はゲルを含む機能化された第2のポリマーの形成を招く。したがって、多機能性求核試薬は異なるポリマー鎖からのペンタフルオロフェニルエステル基と反応することにより架橋剤として働く。第1のROPポリマーの求核試薬との反応は、一般的には、窒素やアルゴンのような不活性雰囲気の下リアクターの中で行われる。反応は、ベンゼン、トルエン、キシレン、ジオキサン、クロロホルム及びジクロロエタン、塩化メチレン、テトラヒドロフラン、アセトニトリル、N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、ジメチルアセトアミド、又はこれらの混合物のような不活性溶媒を用いることにより行うことができる。機能化反応温度は20°Cから250°Cまでとすることができる。一般的には、ペンタフルオロフェニルエステル基を完全に変換させるために、反応混合液は室温大気圧で0.5から72時間攪拌される。続いて、未反応のペンタフルオロフェニルエステル基をさらに機能化するために第2の混合液に付加的な求核試薬及び触媒を付加することもできる。これに代えて、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基の加水分解により形成されたカルボン酸基を機能化させるために、第2の混合液に付加的な求核試薬及びカップリング剤を添加するものとしてもよい。必須ではないが、典型的には、第1の混合物には溶媒が含まれる。溶媒に依存して、ペンタフルオロフェノール副生成物は場合によっては反応混合液から形成されたまま直接沈殿する。しかしながら、一般的には、機能化された第2のポリマーはイソプロパノールのような適切な非溶媒を用いることにより沈殿によって単離することができる。このように、機能化された第2のポリマーは収率が約50から約100の範囲で、より特定的には約70から100の範囲で、さらにより特定的には約80から100の範囲で得られる。第1の混合液方法4の任意の触媒は、エステルからアミドへの変換、又はエステルからチオエステルへの変換の、エステル交換のための典型的な触媒の中から選択される。これらには有機触媒及び無機触媒、とりわけ上述したような触媒が含まれ、最も具体的にはフッ化セシウムである。第1の混合液の中で使用する場合、触媒は、第1のROPポリマーを調製するために使用される環状カルボニルモノマー1モルにつき0.02から1.00モル存在するものとすることができ、より特定的には第1のROPポリマーを調製するために使用される環状カルボニルモノマー1モルにつき0.05から0.50モル存在するものとすることができ、さらにより特定的にはROPポリマーを調製するために使用される環状カルボニルモノマー1モルにつき0.15から0.25モル存在するものとすることができる。一般的には、置換反応の有効性は、求核試薬の求核性に従って向上する。例えば、第1級アミンのようなより強い求核試薬は、第1級アルコールのようなより弱い求核試薬よりも有効性が高い。さらに、立体的に邪魔が取り除かれた状態の求核試薬は、立体的に邪魔がある状態の求核試薬に比べてより迅速に反応する。例えば、アニリンPhNH2を用いた置換は、芳香族第2級アミンであるN-エチルアミンPhNEtHを用いた置換よりも効果的であった。追加の一つの実施形態においては、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を含む第1のROPポリマーを形成する重合化を行う過程方法3と、これに続いてペンタフルオロフェニルエステルのペンタフルオロフェノキシ基を置換することにより第1のROPポリマーと求核試薬とを反応させて機能化した第2のポリマーを形成する過程方法4と、は一つの反応容器の中で段階的に行われるのであり、側鎖ペンタフルオロフェニルエステル基を有する第1のROPポリマーを単離する中間のステップは含まれない。上述した方法は、ペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有する環状カルボニル化合物の開環重合により形成されたポリマーに広範囲の機能性及び連結性を導入するための制御されたプロセスを提供する。その化学式の中に、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、ラジウム、アルミニウム、ガリウム、インジウム、タリウム、ゲルマニウム、スズ、鉛、ヒ素、アンチモン、ビスマス、テルリウム、ポロニウム、及び周期表の第3~12族の金属の、いずれも含まれない有機触媒により生産した場合、金属の混入量が最小限の状態により得ることができるので、第1のROPポリマー及び機能化した第2のポリマーはとりわけ有利である。好適な実施形態においては、第1のROPポリマー及び/又は機能化した第2のポリマーはベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、ラジウム、アルミニウム、ガリウム、インジウム、タリウム、ゲルマニウム、スズ、鉛、ヒ素、アンチモン、ビスマス、テルリウム、ポロリウム、及び周期表の第3~12族の金属から成る群のそれぞれの個々の金属を1000ppm100万分の1以下、好ましくは100ppm以下、より好ましくは10ppm以下、さらにより好ましくは1ppm以下含んでいる。例えば、制限が100ppm以下の場合、前述のそれぞれの金属の濃度は第1のROPポリマー、機能化した第2のポリマー、又はこれら両方の中で100ppmを超えることはない。それぞれの金属の濃度が検出可能な濃度よりも低い場合、又は0の場合、その濃度は0ppmと表される。他の一つの実施形態においては、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、ラジウム、アルミニウム、ガリウム、インジウム、タリウム、ゲルマニウム、スズ、鉛、ヒ素、アンチモン、ビスマス、テルリウム、ポロニウム、及び周期表の第3~12族の金属から成る群のそれぞれの個々の金属の第1のROPポリマー、機能化した第2のポリマー、又はこれらの両方の中での濃度は、0ppmから1000ppm、0ppmから500ppm、0ppmから100ppm、0ppmから10ppm、又はさらにより特定的には0ppmから1ppmである。例えば、濃度が0ppmから100ppm以内の範囲にあり得る場合、第1のROPポリマー、機能化した第2のポリマー、又はこれらの両方の中での前述のそれぞれの金属の濃度は0ppmから100ppmとなる。他の一つの実施形態においては、第1のROPポリマー、機能化した第2のポリマー、又はこれらの両方の中には、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、ラジウム、アルミニウム、ガリウム、インジウム、タリウム、ゲルマニウム、スズ、鉛、ヒ素、アンチモン、ビスマス、テルリウム、ポロニウム、及び周期表の第3~12族の金属から成る群のそれぞれの個々の金属が1ppm未満ずつ含まれる。明確には、制限が1ppm未満の場合、第1のROPポリマー、機能化した第2のポリマー、又はこれらの両方の中での前述のそれぞれの金属の濃度は1ppm未満である。第2部で説明したROP重合によるポリマー生産物は、圧縮成形、押し出し成形、射出成形、中空成形、及び真空成形のような従来からある成形方法にも適用することができ、様々な部品、容器、材料、道具、薄膜、薄板、及び繊維のような成形品に変換することができる。成形材料は、ポリマーと、様々な添加剤と、を含んで構成することができる。ここで、様々な添加剤には、例えば、核形成剤、顔料、染料、耐熱薬品、酸化防止剤、耐候薬品、潤滑油、帯電防止剤、安定剤、賦形剤、強化材料、難燃剤、可塑剤、及びその他のポリマーが含まれる。一般的には、成形材料には、当該成形材料の全重量の30重量から100重量、又はそれ以上を占めるポリマーが含まれる。より特定的には、成形材料には50重量から100重量のポリマーが含まれる。第2部で説明した第1のROPポリマー及び機能化した第2のポリマーを用いて、公知の方法により、自立膜又は裏付きフィルムを形成することもできる。裏付きフィルムを形成する方法には、浸漬被覆、スピンコーティング、吹き付け塗装、ドクターブレード法が含まれるが、これに限定されるものではない。一般的に、このような塗料組成物には当該塗料組成物の全重量のうち0.01重量から90重量を占めるポリマーが含まれる。より特定的には、成形材料には、塗料組成物の全重量のうち1重量から50重量を占めるポリマーが含まれる。塗料組成物には、一般的には、ポリマー生産物を溶解するために必要な適切な溶媒が含まれる。第2部の塗料組成物には、フィルムの光学的な、機械的な、及び/又は劣化性等の望ましい特性を最適化するために選択されたその他の添加剤がさらに含まれていてもよい。添加剤の例としては、界面活性剤、紫外線吸収染料、熱安定剤、可視光吸収染料、消光剤、微粒子フィラー、及び難燃剤が含まれるが、これに限定されるものではない。添加剤の組み合わせを採用することもできる。第2の環状カルボニル化合物は、ROP、フリーラジカル、CRP、その他の重合化技術によって重合され得る重合可能な官能基を有するものであってもよい。その他の重合化技術とは、例えばニトロキシド介在ラジカル重合を含む制御ラジカル重合技術、原子移動ラジカル重合ATRP、及び可逆的付加フラグメンテーション重合RAFTのようなものである。これらのモノマーは環状カルボニル基、重合可能な官能基、又はこれらの両方を介して、重合化され得る。環状カルボニル基及び重合可能な官能基は、あらゆる順番で重合化することができる例えば、環状カーボネートのROPの後に官能基の重合化を行うこともでき、またはその逆の順番で行うこともでき、またはこれらを同時に行うこともできる。これに代えて、官能基を重合化又は共重合化して環状カルボニルペンダント基を有するポリマーを得ることもできる。これらの環状カルボニル基はそれから基をポリマーに付加するために反応させることができる。例えば、環状カーボネートの第1級又は第2級アミンとの開環重合反応は、ヒドロキシカルバメートを生産する反応として公知である。第2部の以降の例においては、例16、19-22、26はペンタフルオロフェニルエステルペンダント基を有する第1の環状カルボニルモノマーの開環重合の方法3を示している。結果物である第1のROPポリマーには側鎖ペンタフルオロフェニルエステル基を有する繰り返し単位が含まれる。例17、18、及び23-24は、様々な求核試薬を用いて、第1のROPポリマーのペンタフルオロフェニルエステル側鎖基を、異なる側鎖エステル又はアミドに変換することにより、機能化した第2のポリマーを形成する方法4を示す。例25は、第1の環状カルボニルモノマーであるETC-PhF5、すなわちMTC-PhF5の5-エチル類事態の調製を示す。第2部:例16-26他に指定がない限り、部分は重量による部分であり、温度は°Cで示し、そして圧力は大気圧またはその付近の気圧で示してある。ビスペンタフルオロフェニルカーボネートはセントラル硝子株式会社日本から入手された。その他の全ての出発物質はアルドリッチケミカル会社から可能であれば無水物の状態で入手された。1H、13C、及び19Fの核磁気共鳴スペクトルNMRが、室温で、BruckerAvance400スペクロメーターにより、測定された。表11には、例の中で使用された材料が列挙されている。例16:ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボン酸塩MTC-PhF5の単独重合化化68。乾燥した5mLバイアルの中で、ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボン酸塩MTC-PhF5301mg、0.924mmolが1,3-ビス1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロ-2-ヒドロキシ-プロパ-2-イルベンゼン1,3-HFAB19mg、0.0462mmol、0.05等量、--スパルテイン22マイクロリッター、0.12等量と結合され、そしてベンジルアルコール1マイクロリッター、0.01等量が塩化メチレン1.5mLに溶解され、室温で攪拌された。8時間後、変換率はおよそ70に到達した。ポリマーの平均分子量Mwは変換率に対して直線的に増加するが図13のグラフに示したとおりである、これは制御されたリビング重合に特徴的なものである。変換率が高くなった時のみ分子量が直線的増加からそれるが、これはたぶんおそらく末端ヒドロキシル基と、他のポリマー鎖のペンタフルオロフェニルエステル基との分子間のカップリングによるものである。このわずかな量の分子内の相互作用にもかかわらず、多分散性インデックスPDIはかなり狭く保たれる。変換率が70の場合、最初のROPポリマーであるBnOH-[PMTC-PhF5]は、Mn=9500g/mol、Mw=12000g/mol、PDI=1.26である。最初のROPポリマーにおいては、およそ87のペンタフルオロフェニルエステル基が保持されている。例17:BnOH-[PMTC-PhF5]の3-トリフルオロメチルベンジルアミンによる機能化化69。乾燥窒素雰囲気の下で、BnO-[PMTC-PhF5]0.20g、0.84mmolと、3-トリフルオロメチルベンジルアミン0.15g、0.86mmol、1.0等量と、が乾燥テトラヒドロフランTHF0.6mLに溶解された。混合液は室温で5.5時間攪拌された。機能化された第2のポリマーSP-1は、ヘキサンの中で沈殿させることにより単離された。置換率は95であった。残存するペンタフルオロフェニルエステルの率は0であった。Mn=19,200、Mn=65,500g/mol、PDI=3.41である。例18:BnOH-[PMTC-PhF5]の3-トリフルオロメチルベンジルアルコールによる機能化化70。乾燥窒素雰囲気の下で、BnOH-[PMTC-PhF5]0.20g、0.84mmol、3-トリフルオロメチルベンジルアルコール0.16g、0.92mmol、1.05等量、及びフッ化セシウム0.1g、0.66mmol、0.8等量が乾燥テトラヒドロフランTHF0.6mLに溶解された。混合液は室温で20時間攪拌された。機能化された第2のポリマーSP-2は、ヘキサンの中で沈殿させることにより単離された。置換率は50であった。残存するペンタフルオロフェニルエステルの率は0であった。おそらく、反応中又はポリマー単離中にカルボン酸基に加水分解することにより、およそ50のペンタフルオロフェニルエステル基が失われた。これは、3-トリフルオロメチルベンジルアルコール中における残留水に起因する反応の過程で、又は反応溶媒若しくは反応装置の不十分な乾燥に起因して、又は沈殿や単離の過程で、起こったと考えられる。Mn=12,100g/mol、Mw=20,100g/mol、PDI=1.68である。例19:ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-PhF5とエチル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-Etとの共重合化化71。乾燥した2mLバイアルの中で、ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-PhF538.5mg,0.118mmol,0.1等量、エチル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-Et200mg、1.06mmol、0.9等量、1,3-ビス1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロ-2-ヒドロキシ-プロパ-2-イルベンゼン1,3-HFAB24mg、0.05等量、--スパルテイン7マイクロリッター、0.025等量、及びベンジルアルコール1.2マイクロリッター、0.01等量が第2クロロホルム750mgに溶解され、室温で攪拌された。MTC-PhF5のMTC-Etに対する比率は10:90であった。図14における時間に対するモノマー変換のグラフによって、重合化に際するこれら二つのモノマーの不均衡な反応性が明らかとなっている。このグラフによれば、ペンタフルオロフェニルエステルモノマーであるMTC-PhF5ダイアモンドは、エチルエステルモノマー三角形と比べて、より迅速に組み込まれる。この不均衡な組み込み率の結果、結果物としての第1のポリマーであるBnOH-[PMTC-PhF5-co-MTC-Et]は、上の角括弧で囲んだはしご形の式で示した純粋なランダム共重合体ではなく、斜面のような、あるいは塊状の、共重合体である。200時間後、生産物であるBnOH-[PMTC-PhF5-co-MTC-Et]は、Mnが17600g/mol、Mwが26500g/mol、そしてPDIが1.51であった。例20:ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-PhF5及びL-ラクチドLLAの共重合化乾燥した5mLバイアルの中で、ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-PhF565.2mg、0.20mmol、0.2等量、L-ラクチド115.2mg、0.8mmol、0.8等量、1,3-ビス1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロ-2-ヒドロキシ-プロパ-2-イルベンゼン1,3-HFAB22.5mg、0.055等量、--スパルテイン5.7マイクロリッター、0.025等量、及びベンジルアルコール1マイクロリッター、0.01等量が第2クロロホルム1mLに溶解され、室温で攪拌された。MTC-PhF5のL-ラクチドに対するモル比率は20:80であった。時間に対するモノマー変換を表すグラフ図15によって、重合化に際してのこれら二つのモノマーの不均衡な反応性が明らかとなっている。しかしながら、この場合には、ペンタフルオロフェニルエステルモノマーであるMTC-PhF5ダイアモンドは、L-ラクチド四角形よりもより一層ゆっくりと組み込まれる。この不均衡な組み込み率の結果、結果物としての最初のポリマーであるBnOH-[PMTC-PhF5-co-LLA]は、角括弧で囲んだはしご形の式で示したように、純粋なランダム共重合体ではなく、斜面のような、あるいは塊状の、共重合体である。23時間後、最初のポリマーであるBnOH-[PMTC-PhF5-co-LLA]は、Mnが23600g/mol、Mwが27000g/mol、そしてPDIが1.15であった。例21:ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-PhF5と、L-ラクチドLLAと、のブロック共重合化。乾燥した100mLフラスコの中で、L-ラクチド1.92g、13.4mmol、0.8等量、1,3-ビス1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロ-2-ヒドロキシ-プロパ-2-イルベンゼン1,3-HFAB342mg、0.055等量、--スパルテイン98mg、0.025等量、及びベンジルアルコール18mg、0.166mmol、0.0123等量が第2クロロホルム15mLに混合され、室温で攪拌された。5時間後に、ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-PhF51.09g、3.34mmol、0.2等量が足され、溶液はさらに20時間の間室温で攪拌された。ブロック共重合体であるBnOH-[PLLA-b-MTC-PhF5]が沈殿により2-プロパノールから単離され、この単離されたものはMnが22200g/mol、Mwが28800g/mol、そしてPDIが1.29であった。x:yの比率は4.1:1であった。単離の後には、およそ70のペンタフルオロフェニルエステル基が保持されていた。例22:ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-PhF5と、L-ラクチドLLAと、のブロック共重合化。この重合化は、重量で16の追加のベンジルアルコール開始剤を用いて、例21を繰り返したものである。乾燥した100mLフラスコの中で、L-ラクチド1.92g、13.4mmol、0.8等量、1,3-ビス1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロ-2-ヒドロキシ-プロパ-2-イルベンゼン1,3-HFAB342mg、0.055等量、--スパルテイン98mg、0.025等量、及びベンジルアルコール21mg、0.194mmol、0.0144等量がジクロロメタン15mLに混合され、室温で攪拌された。14時間後に、ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-PhF51.09g、3.34mmol、0.2等量が足され、溶液はさらに7時間の間室温で攪拌された。ブロック共重合体であるBnOH-[PLLA-b-MTC-PhF5]が沈殿により2-プロパノールから単離され、この単離されたものはMnが18800g/mol、Mwが21600g/mol、そしてPDIが1.15であった。x:yの比率は4.9:1であった。単離の後には、およそ99のペンタフルオロフェニルエステル基が保持されていた。例23:上にBnOH-[PLLA-b-MTC-PhF5]として示されるポリペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレート-b-1-ラクチドの3-トリフルオロメチルベンジルアミンによる機能化。乾燥窒素雰囲気の下、最初のポリマーであるBnOH-[PLLA-b-MTC-PhF5]503mg、0.389mmolas-C6F5エステル及び3-トリフルオロメチルベンジルアミン103mg、0.585mmol、1.5等量が乾燥N,N-ジメチルホルムアミドDMF0.56gに溶解された。混合液は室温で5時間攪拌された。反応させた後、機能化した第2のポリマーであるSP-3がメタノールから沈殿された。第2のポリマーであるSP-3の特性としては、置換率は95、残存するペンタフルオロフェニルエステルの率は0、Mnは23,500g/mol、Mwは32,000g/mol、PDIは1.36、x:yの比率は4.1:1である。例24:上でBnOH-[PLLA-b-MTC-PhF5]として示されるポリペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレート-b-1ラクチドの3-トリフルオロメチルベンジルアルコールによる機能化。乾燥窒素雰囲気の下、最初のポリマーであるBnOH-[PLLA-b-MTC-PhF5]250mg、0.194mmolas-C6F5エステル、3-トリフルオロメチルベンジルアルコール235mg、1.33mmol、6.9等量、及びフッ化セシウム27mg、0.714mmol、0.9等量が乾燥テトラヒドロフランTHFに溶解された。混合液は室温で2日間の間攪拌された。反応させた後、機能化した第2のポリマーであるSP-4がジクロロメタン-ヘキサン混合液から沈殿された。第2のポリマーであるSP-4の特性としては、置換率は59、残存するペンタフルオロフェニルエステルの率は0、x:yの比率は4.1:1、Mnは14,300g/mol、Mnは19,600g/mol、PDIは1.37である。例25:ETC-PhF5の調製100mL丸底フラスコで、テトラヒドロフラン29mLの中で1,1-ビスヒドロキシメチルブタン酸3.0g、20mmolがビスペンタフルオロフェニルカーボネート18.4g、47mmol、2.3等量及びフッ化セシウム0.92g、6.0mmolに混ぜ合わされ、室温で20時間攪拌された。反応混合液は濃縮され浴温30°C、圧力100mmHg以下、塩化メチレンに再溶解された。放置している間~10分に、ペンタフルオロフェノール副生成物が溶液から落ちてきて回収することができる。濾過により副生成物を除去した後、もとの液体は含水重炭酸ナトリウム3×50mL水層のpH~8及び塩水1×50mLにより洗浄された。有機層が分離され、無水硫酸ナトリウムにより乾燥された。濾過の後、溶液が濃縮されて粗生成物が得られた。粗生成物が65°Cでエチルアセテート6mLに溶解された。同じ温度でその溶液にn-ヘキサン24mLが足され、その後当該溶液は室温まで冷やされた。当該溶液を一晩攪拌した後、結晶が濾過によって単離された5.1g、収率75。例26:ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-PhF5及びペンタフルオロフェニル5-エチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートETC-PhF5のホモポリマー化の率の比較NMRチューブの中で、ペンタフルオロフェニル5-メチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートMTC-PhF5又はペンタフルオロフェニル5-エチル-2-オキソ-1,3-ジオキサン-5-カルボキシレートETC-PhF50.07g、0.2mmolが1,3-ビス1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロ-2-ヒドロキシ-プロパ-2-イルベンゼン1,3-HFAB22.5mg、0.27等量、--スパルテイン5.7マイクロリッター、0.125等量と混ぜ合わされ、ベンジルアルコール0.2マイクロリッター、0.02等量が第2クロロホルム0.75gに溶解された。反応は、1H及び19FNMRにより観測された。様々な時間の間隔における変換率が表12に列挙されている。表12より、エチル置換バージョンのETC-PhF5は、メチル置換バージョンのMTC-PhF5と比べて著しく遅い反応速度論を示す。5つの位置の中での置換基の大きさは、環状カーボネートモノマーの反応性を調整するのに用いることができる。このように、例えば、ペンタフルオロフェニルエステルで官能化した環状カーボネートは、ランダム共重合体を手に入れるために、それの共重合体と釣り合いの取れるものとすることができる。ここで使用されている専門用語は、特定の実施形態を表現することのみを目的とするものであり、発明を制限することを意図したものではない。ここで使用されているように、一つの又はその等の単数形で表現されている場合には、文脈上明らかに別な意味に表現されている場合を除き、複数形のものも含まれる。さらに、この明細書において含む及び/又は有するという用語を用いている場合、それは言及された特徴、整数、過程、操作、要素、及び/又は部品が存在することを明確に述べるものであり、一つ又はそれ以上の他の特徴、整数、過程、操作、要素、部品、及び/又はこれらの組み合わせが存在することを除外するものではないと理解される。二つの数値的制限X及びY例えば、XppmからYppmの濃度を用いて、可能な数値を表すのに範囲が用いられた場合、別なように言及されている場合を除き、当該数値は、X、Y、又はXからYの間のいずれかの数値であり得る。本発明の説明は、解説及び記述のために存在するが、網羅的なものではなく、開示された形の発明に制限されるものではない。本発明の範囲及び精神から逸脱しない限り、当業者によって多くの変更例及び変形例を明らかにすることが可能である。最もよく本発明の原理を説明し、実際の適用を説明し、他の当業者に当該発明を理解可能とするために、実施形態が選択され、説明された。"