雨樋の外面に沿って、導電性部材からなるアンテナを取り付ける取付け部材であって、取り付けられる前記雨樋の長手方向に間隔をあけて複数配置される非導電性の環状部と、前記複数の環状部を連結する非導電性の連結部と、で構成されることを特徴とする雨樋へのアンテナの取付け部材。前記雨樋の周方向に分割される第1の半体と第2の半体とで構成されることを特徴とする請求項1記載のアンテナの取付け部材。前記アンテナに接続されるケーブルが所定位置に保持されるためのケーブル保持部が設けられることを特徴とする請求項1又は2記載のアンテナの取付け部材。前記ケーブル保持部として、前記ケーブルが挟持される一対のケーブル挟持部が突設されることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載のアンテナの取付け部材。前記取付け部材の前記アンテナに対する位置決めを行うための位置決め部が設けられることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか一項に記載のアンテナの取付け部材。このような従来例にあっては、複数の取付け部材3によりアンテナ1が雨樋本体21に取り付けられるため、アンテナ1の雨樋本体21への取付けにかかる部材点数が多く、取付けに手間がかかるものであった。本発明は、上記の従来例の問題点に鑑みて発明したもので、アンテナの雨樋への取り付けに用いられる部材の点数が少なく、取付けに手間がかからない、雨樋へのアンテナの取付け部材を提供することにある。上記課題を解決するために本発明は、雨樋の外面に沿って、導電性部材からなるアンテナを取り付ける取付け部材であって、取り付けられる前記雨樋の長手方向に間隔をあけて複数配置される非導電性の環状部と、前記複数の環状部を連結する非導電性の連結部と、で構成されることに特徴を有する。また、前記雨樋の周方向に分割される第1の半体と第2の半体とで構成されることが好ましい。また、前記アンテナに接続されるケーブルが所定位置に保持されるためのケーブル保持部が設けられることが好ましい。また、前記ケーブル保持部として、前記ケーブルが挟持される一対のケーブル挟持部が突設されることが好ましい。また、前記取付け部材の前記アンテナに対する位置決めを行うための位置決め部が設けられることが好ましい。本発明にあっては、アンテナの雨樋への取り付けに用いられる部材の点数が少なく、取付けに手間がかからないものである。以下、本発明の一実施形態について添付図面に基づいて説明する。アンテナ1は、図8に示されるように、建物の外壁に沿って配設される雨樋竪樋の途中に取り付けられる。なお、本実施形態において図8乃至図10の記載のうち従来の取付け部材30以外の構成は同じであるため、図8乃至図10但し取付け部材30を除くに基づいて説明する。このアンテナ1が取り付けられた雨樋は、例えばアンテナ1にケーブル15が接続されて、テレビ用のアンテナとして用いられる。アンテナ1が取り付けられた雨樋は、図9に示されるように、アンテナ1が取り付けられるアンテナ樋本体2と、このアンテナ樋本体2の上下方向の両端部に設けられる接続体9とを備えている。アンテナ樋本体2は、図10に示されるように、雨水を流すための排水流路を内部に有する雨樋本体21と、この雨樋本体21の外面に設けられるアンテナ1と、雨樋本体21と同心円状に設けられてアンテナ1を外側から覆う外筒22とを備えている。雨樋本体21は、長手方向が上下方向となる円筒形状となっており、非導電性の合成樹脂材料例えば塩化ビニルにより構成され、この内部が排水流路となっている。なお本実施形態の雨樋本体21はおよそ1m程度の長さで形成されている。アンテナ1は、断面略C字状の導電性部材10により構成されており、例えば湾曲前に縦長矩形状となっている平板状をした鋼板が、短辺方向がC字状となるよう長辺方向に一様に湾曲させることで形成される。なお、本実施形態では導電性部材10は断面略C字状をしているが、特に断面略C字状に限定されず、例えば断面略コ字状や断面略U字状のように環状でなければよい。アンテナ1は、長辺方向が雨樋本体21の軸方向と同方向で、且つ短辺方向が雨樋本体21の周方向と同方向となるよう配置され、湾曲した背面が雨樋本体21の外周面に沿うように装着される。本実施形態のアンテナ1は、図6に示されるように、アンテナ樋本体2の軸方向に沿ってスロット11が形成されたスロットアンテナにより構成されており、このスロット11が上下方向に複数並設されている。アンテナ1は、第1の周波数帯例えば473~600MHzの電波を受信する第1の受信部12と、第2の周波数帯例えば600~720MHzの電波を受信する第2の受信部13とを有している。第1の受信部12は、スロット11及び当該スロット11の周縁部により構成される。このスロット11の上下方向の長さは、第1の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さに形成される。第2の受信部13は、このスロット11に対し上下方向に隣接する鋼板部分により構成される。この第2の受信部13の周方向の長さは、第2の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さに形成される。第1の受信部12は、例えば次のように形成される。本実施形態の第1の周波数帯が473~600MHzであり、この第1の周波数帯内の中心周波数が536.5MHzであり、第1の周波数帯内の電波の電気的な半波長λ/2は約28cmとなる。これにより、スロット11の長辺方向の長さは約28cmとなるように形成される。また第2の受信部13は、例えば次のように形成される。本実施形態の第2の周波数帯が600~720MHzであり、この第2の周波数帯の中心周波数が660MHzであり、第2の周波数帯内の電波の電気的な半波長λ/2は約23cmとなる。これにより、第2の受信部13の周方向の長さは約23cmとなるように形成される。スロット11は、アンテナ樋本体2の軸方向に沿って長く形成されている。スロット11は、三角形の頂点を互いに付き合わせたようなボウタイ形状に形成されている。スロット11は、上下方向の略中央部分の最も幅狭となる部分に給電部14が形成される。給電部14には、給電路となるアンテナ1側のケーブル15が接続されている。本実施形態のケーブル15は、同軸ケーブルにより構成されており、内側の線が、スロット11の最も幅狭となる部分を挟んだ一方側に接続され、外側の網線が前記他方側に接続されている。ケーブル15は、図9に示されるように、スロット11に対して周方向にずれた位置に、軸方向に沿って這うように配置される。またアンテナ1は、図7に示されるように、周方向の両端間に、上下方向の全長に亘って隙間16が形成される。この隙間16は、スロット11と対向する位置に設けられ、すなわちアンテナ1の円弧中心を挟んで、スロット11に対して対極の位置となるように形成される。またアンテナ1は、スロット11の背部に抜き部17が形成されている。抜き部17は、導電性部材10が存在しない部分であって、正面から見てスロット11と重なる位置に設けられており、上下長さが、スロット11の上下長さよりも長く、且つ周方向長さが、スロット11の周方向長さよりも長く形成されている。このような構成のアンテナ1は、図9に示されるように、湾曲した背面が雨樋本体21の外周面に沿うように装着されるが、本発明では取付け部材3により固定される。取付け部材3は、非導電性の合成樹脂材料により形成されるもので、図1、図2に示されるように、雨樋本体21の長手方向以下、単に長手方向というに間隔をあけて複数設けられる環状部4と、環状部4を連結する連結部5と、からなるものである。本実施形態では、雨樋の周方向に分割される、平面視略C字状の第1の半体31と第2の半体32とが連結されて構成される。図1に示されるように、平面視略C字状をした環状部4が長手方向に間隔をあけて、長手方向に直線状となった連結部5にて連結されて、第1の半体31と第2の半体32とがそれぞれ構成される。第1の半体31には、長手方向に間隔をあけて第1環状部41~第4環状部44の4個の環状部4が設けられる。そして、環状部4の周方向における両端に、第1環状部41~第4環状部44を連結する直線状をした連結部5が連結され、第1環状部41~第4環状部44と連結部5とが一体に構成されている。なお、環状部4の数は限定されないものである。また本実施形態では、第1の半体31の環状部4を連結する連結部5として、図1、図2に示されるように、第1環状部41と第2環状部42の間、および、第2環状部42と第3環状部43との間に、長手方向に対して傾いた斜連結部51が設けられている。このような筋交い状の斜連結部51により、剛性および強度が向上する。第1の半体31には、第2の半体32と連結されるための係止部61が設けられるもので、本実施形態では、両連結部5から周方向に係止部61が突設されている。第2の半体32には、長手方向に間隔をあけて第1環状部45~第4環状部48の4個の環状部4が設けられる。なお、各環状部4は長手方向に別体として備える2本の環状部4からなる。そして、環状部4の周方向における両端と略中央部に、第1環状部45~第4環状部48を連結する直線状をした連結部5が連結され、第1環状部45~第4環状部48と連結部5とが一体に構成されている。なお、環状部4の数は限定されないものであり、また、第1の半体31の環状部4の個数と第2の半体32の環状部4の個数とが同じである必要もなく、個数が同じであっても第1の半体31の第n環状部4と第2の半体32の第n環状部4の長手方向における位置が同じである必要もない。第2の半体32には、第1の半体31と連結されるための被係止部62が設けられるもので、本実施形態では、両連結部5に係止部61が嵌め込まれる凹所からなる被係止部62が形成されている。第1の半体31の係止部61が第2の半体32の被係止部62に嵌まり込み、係止部61の先端に内側に突設された突部が、被係止部62に形成された凹部に嵌まり込んで、図2に示されるように連結される。この時、図3に示されるように、アンテナ1のスロット11に対して所定の位置に取り付けられる。取付け部材3は非導電性の部材であるが、スロット11およびその周辺にかかる重なる面積が大きいと、受信の感度が低下してしまう。このため、取付け部材3のスロット11およびその周辺にかかる面積が小さい程好ましいものである。そこで、図3に示されるように、スロット11の長手方向の外側に第1環状部41が位置し、スロット11の給電部14と長手方向端部との間に第2環状部42が位置し、スロット11の給電部14の長手方向の両外側に第3環状部43と第4環状部44とがそれぞれ位置するように設計されている。また、ケーブル15は、導電性の部材で、スロット11にかかると、受信の感度が低下してしまうため、スロット11が形成されていない部分に位置するように、位置が固定されるのが好ましい。そこで、図4、図1に示されるように、取付け部材3に、ケーブル15を保持するケーブル保持部7が設けられている。本実施形態では、ケーブル15は第1の半体31の一方の連結部5に沿うように固定されるもので、図3、図6に示されるように、この連結部5の外面にケーブル保持部7としての保持片71が突設されており、保持片71と連結部5の外面との間でケーブル15を保持するものである。また、図1に示されるように連結部5に沿うように設けられるケーブル15の先端が給電部14に向けて所定のカーブを描いて曲げられるように、ケーブル保持部7として一対のケーブル挟持部52が設けられる。ケーブル挟持部52は、給電部14の周方向の両側において、第1の半体31の第3環状部43と第4環状部44間に架設される連結部5のうちの一方の連結部5の表面に突設されている。この一対のケーブル挟持部52によりケーブル15が挟持されて保持され、ケーブル15の取付け部材3に対する位置およびアンテナ1に対する位置が固定される。取付け部材3のアンテナ1に対する取付位置が周方向にずれると、ケーブル15がスロット11にかかってしまう惧れがあるため、本実施形態では、取付け部材3のアンテナ1に対する位置決めを行うための位置決め部8が設けられている。位置決め部8は、取付け部材3本実施形態では第1の半体31の第1環状部41の裏面に設けられる凸部81と、アンテナ1に設けられ前記凸部81が嵌まり込む切欠部83とからなるが、特に凸部81と切欠部83とに限定されない。さらに本実施形態では、前記凸部81が嵌まり込む切欠部82が雨樋に形成されている。アンテナ1の導電性部材10は凸部81の突出長さよりも薄く、凸部81がアンテナ1内の厚み内に収容されないため、雨樋の切欠部82に収容されるようになっている。このようなアンテナ1が取り付けられた雨樋にあっては、雨水を流すための雨樋本体21と、アンテナ1とが兼用されるので、屋根上に専用のアンテナの設置の必要がなくて、外観が向上する。しかも、屋根上に専用のアンテナが設置される場合、屋根に沿ってケーブル15が配設されることとなるが、本実施形態においては、雨樋から直ぐに建物内にケーブル15が引き込まれる。これにより、ケーブル15の配設距離が短くなり、より一層外観が向上する。そして、取付け部材3によりアンテナ1が雨樋本体21に取付けられて、取付けが容易である。特に、従来のように複数の取付け部材3により取り付けられるものに比べ、アンテナ1の雨樋への取り付けに用いられる部材の点数が少なく、取付けに手間がかからないものである。なお、雨樋本体21とアンテナ1と外筒22と接続体9とがユニット化されて樋部品が構成されてもよい。建物の壁面に沿って新たに雨樋を配設する場合、雨樋の一部として前記ユニット化された樋部品が使用されることで、施工の手間が省かれるものである。また、既存の雨樋の一部が切断除去される場合でも、前記ユニット化された樋部品が使用されることで、施工の手間が省かれる。また、本実施形態では雨樋が竪樋であるが、取付け部材3は雨樋が筒状をしていれば竪樋でなくても適用可能である。また、本実施形態では雨樋が雨樋本体21と外筒22とを備えているが、外筒22を備えなくてもよい。