食材の表面に付着した衣材を焼成する加熱板と、前記食材を把持して前記加熱板上に載置する把持手段と、前記加熱板上に配置されて加熱されるとともに前記食材の両側面を焼成する一対の押圧体と、前記押圧体を接近又は離間させる作動手段と、前記押圧体の間隔を調整する押圧間隔調整手段とを備えている食品焼成装置。前記把持手段は、前記食材の側面に密着して把持する一対の把持部材を備えており、前記把持部材の間隔を調整する把持間隔調整手段を備えている請求項1に記載の食品焼成装置。前記把持手段は、前記加熱板上に載置された前記食材の上面に密着して押圧する押え部材を備えており、前記押え部材と前記加熱板との間の間隔を調整する押え間隔調整手段を備えている請求項1又は2に記載の食品焼成装置。前記食材の表面に前記衣材を付着させる付着手段と、移動する前記食材の表面とわずかな隙間を形成する位置に上端が設定されるとともに付着した前記衣材をほぼ均一な厚さに形成する接触体とを備えている請求項1から3のいずれかに記載の食品焼成装置。食材の両側面及び底面に衣材を付着させ、前記食材を加熱板上に載置するとともに当該加熱板上に配置した一対の押圧体を両側面に接触させて前記衣材が付着した表面を焼成し、前記食材の未焼成の表面に前記衣材を付着させ、前記食材を前記加熱板上に載置するとともに前記押圧体の間隔を調整して両側面に接触させて前記衣材が付着した表面を焼成することで前記食材の全面を焼成した前記衣材で被覆する食品焼成方法。前記食材を一対の把持部材により把持して移動させるとともに前記食材の未焼成の表面を把持する際に当該把持部材の間隔を調整する請求項5に記載の食品焼成方法。上述した特許文献2では、食材を加熱板上に載置して底面を焼成するとともに一対の押圧体を側面に面接触させて焼成するので、食材の3面を同時に焼成することが可能となり、生産効率を向上させることができた。しかしながら、加熱状態の押圧体を用いて加熱する場合、一対の押圧体の間隔が所定の幅に開くように設定されているため、食材の3面を最初に焼成する際の側面の間の間隔が残りの3面を焼成する際の側面の間の間隔と同じである場合だけしか対応することができなかった。そこで、本発明は、食材の形状に合わせて焼成することができる食品焼成装置及び方法を提供することを目的とする。本発明に係る食品成形装置は、食材の表面に付着した衣材を焼成する加熱板と、前記食材を把持して前記加熱板上に載置する把持手段と、前記加熱板上に配置されて加熱されるとともに前記食材の両側面を焼成する一対の押圧体と、前記押圧体を接近又は離間させる作動手段と、前記押圧体の間隔を調整する押圧間隔調整手段とを備えている。さらに、前記把持手段は、前記食材の側面に密着して把持する一対の把持部材を備えており、前記把持部材の間隔を調整する把持間隔調整手段を備えている。さらに、前記把持手段は、前記加熱板上に載置された前記食材の上面に密着して押圧する押え部材を備えており、前記押え部材と前記加熱板との間の間隔を調整する押え間隔調整手段を備えている。さらに、前記食材の表面に前記衣材を付着させる付着手段と、移動する前記食材の表面とわずかな隙間を形成する位置に上端が設定されるとともに付着した前記衣材をほぼ均一な厚さに形成する接触体とを備えている。本発明に係る食品焼成方法は、食材の両側面及び底面に衣材を付着させ、前記食材を加熱板上に載置するとともに当該加熱板上に配置した一対の押圧体を両側面に接触させて前記衣材が付着した表面を焼成し、前記食材の未焼成の表面に前記衣材を付着させ、前記食材を前記加熱板上に載置するとともに前記押圧体の間隔を調整して両側面に接触させて前記衣材が付着した表面を焼成することで前記食材の全面を焼成した前記衣材で被覆する。さらに、前記食材を一対の把持部材により把持して移動させるとともに前記食材の未焼成の表面を把持する際に当該把持部材の間隔を調整する。本発明は、上記のような構成を有することで、食材の形状が変化した場合でもそれに対応して押圧体の間隔を調整して確実に焼成することができる。以下、本発明に係る実施形態について詳しく説明する。なお、以下に説明する実施形態は、本発明を実施するにあたって好ましい具体例であるから、技術的に種々の限定がなされているが、本発明は、以下の説明において特に発明を限定する旨明記されていない限り、これらの形態に限定されるものではない。図1は、本発明に係る実施形態に関する概略平面図図1a及び概略正面図図1bである。食品焼成装置1は、加熱板を有する加熱部2、加熱部2の上方を水平方向に移動する一対の把持部3、及び、加熱部2の加熱板の上面に載置された押圧体を接近又は離間するように動作させる複数の押圧部4を備えている。加熱部2の一方の側方には、矩形状の食材を供給する供給部5が設けられており、供給部5と加熱部2との間には、食材の表面に液状の衣材を付着させる付着部6及び食材を供給部5から付着部6に移送する移送部7が設けられている。また、加熱部2の他方の側方には、焼成された食品が搬出される搬出部8が設けられており、加熱部2と搬出部8との間には、一部の表面が焼成された食材の配置を変更する変更部9及び変更部9から食材を反転して載置台に移す反転部10が設けられている。加熱部2の両側には清掃用の回転ブラシを有する一対の回転清掃部11が配置され、また、加熱部2の上方には把持部3と同様に水平方向に移動して矩形状のブラシにより加熱板及び押圧体の焼成面を清掃して油を塗布する摺動清掃部12を備えている。上記の各部は、基台部13の上面に配置されて固定されており、基台部13の上方に固定された移動フレーム部14には、把持部3及び摺動清掃部12が移動可能に取り付けられている。後述するように、食材は、供給部5から供給されて衣材の付着処理及び焼成処理を経て搬出部8より搬出されるようになる。以下の説明では、供給部5から搬出部8に向かう方向を移送方向とし、移送方向と直交する方向を幅方向として説明する。加熱部2は、上面が平面視矩形状の加熱板20を備えており、加熱板20の下部には、ガスバーナ等の加熱機構図示せずが設けられている。そして、加熱機構からの熱により加熱板20は常時高温に加熱された状態となっている。図2は、把持部3に関する概略構成図である。把持部3は、複数対の把持部材30a及び30bを備えており、把持部材30a及び30bは、加熱板20の上方に幅方向に沿って配置された支持バー31a及び31bに等間隔となるように取り付けられている。図3は、把持部材30a及び30bの取付構造に関する概略構成図である。把持部材30a及び30bの各対は、それぞれ所定間隔を空けて対向配置するように支持バー31a及び31bに取り付けられている。そして、支持バー31a及び31bの中間部には、それぞれラック32a及び32bが固定されており、ラック32a及び32bは、その間に設けられた平歯車33と噛合した状態に設定されている。また、支持バー31a及び31bには、それぞれ両端部にレール部材34が取り付けられており、レール部材34は、支持フレーム36の下部に固定されたガイド部材35に幅方向にのみ移動自在となるように嵌合している。そのため、支持バー31a及び31bは、幅方向に沿って移動可能に支持フレーム36に支持されるようになる。ラック32aの上面には連結部材37が固定されており、連結部材37は、駆動装置38の駆動ロッド38aと連結している。駆動装置38は、間隔調整装置39の伸縮ロッド39aに固定されており、間隔調整装置39は、支持フレーム36に固定されている。そして、駆動装置38及び駆動ロッド38a並びに間隔調整装置39及び伸縮ロッド39aは、幅方向に沿うように直列配置されており、駆動装置38を駆動制御して駆動ロッド38aを幅方向に進退動作させることで、連結部材37が幅方向に移動するようになっている。間隔調整装置39を駆動制御して伸縮ロッド39aを幅方向に沿って進退動作させることで、駆動装置38の幅方向の位置が変更されるようになる。駆動装置38を駆動制御して連結部材37を幅方向に移動させると、ラック32aが連結部材37とともに移動するようになる。ラック32aの移動動作に伴い平歯車33が回動してラック32bがラック32aとは反対方向に移動するようになる。そのため、駆動装置38を駆動制御して駆動ロッド38aを前進させると、支持バー31a及び31bが互いに反対方向に移動して把持部材30a及び30bが互いに離間するように動作して、その間の間隔が拡がり、駆動装置38を駆動制御して駆動ロッド38aを後退させると、把持部材30a及び30bが互いに接近するように動作して、その間の間隔が狭くなる。そして、間隔調整装置39を駆動制御することで、駆動装置38の幅方向の位置が変更されるので、把持部材30a及び30bの間の間隔が調整されるようになる。支持フレーム36は、一対の駆動装置40の支持ロッド40aに吊り下げられるように取り付けられており、一対の駆動装置40は、取付バー41の両側に固定されている。そして、取付バー41は、取付ロッド42を介して移動フレーム部14内の移動装置図示せずに取り付けられている。そのため、支持フレーム36は、移動装置により移送方向に移動するとともに駆動装置40により上下方向に移動するようになっている。把持部材30a及び30bの間には、押え部材43が配置されており、押え部材43は、押えロッド44の下端に固定されている。押えロッド44の上端部は、支持フレーム36を貫通して上方に突出し、連結バー45に上下動自在に支持されている。連結バー45は、両端部を一対の駆動装置46の駆動ロッドにより支持されている。駆動装置46は、支持フレーム36に固定されてその駆動ロッドは上下方向に進退動作するようになっており、駆動装置46を駆動制御して駆動ロッドが上方に前進すると、連結バー45が支持フレーム36に対して上昇して押え部材43が上昇するようになる。駆動装置46を駆動制御して駆動ロッドが下方に後退すると、連結バー45が支持フレーム36に対して下降して押え部材43が下降するようになる。駆動装置46の近傍には、間隔調整装置47が支持フレーム36に取り付けられており、間隔調整装置47には上方に向かってストッパ47aが延設されている。間隔調整装置47を駆動してストッパ47aを上昇させることで、連結バー45が下降する際にストッパ47aに当接するようになり、連結バー45をそれ以上下降しないようにする。そのため、押え部材43の下降位置が加熱板20に対して高い位置に停止するようになり、押え部材43と加熱板20との間の間隔を調整することができる。図4は、押圧部4に関する概略構成図である。押圧部4は、幅方向に沿うように加熱板20上に配置された一対の押圧体50a及び50bを備えている。押圧体50a及び50bは金属製の角棒状に形成されており、底面が加熱板20と常時接触して加熱されるようになっている。押圧体50a及び50bは、伝熱性のよい材料であればよく、金属材料に限定されない。また、押圧体50a及び50bの形状は、対向する内側面が食材の対向する表面全体に面接触するように形成されていればよく、角棒状に限定されない。また、押圧体50a及び50bの対向する内側面については、本体と分離してバネ等の弾性部材を介して本体に取り付けるようにすることもできる。押圧体50a及び50bは、加熱板20の幅方向の全長よりも長く形成されており、加熱板20から突出した両端部にはそれぞれ一対の支持ロッド51a及び51bが下方に向かって固定されている。そして、一方の側の支持ロッド51aの下端部及び他方の側の支持ロッド51bの下端部は、連結バー52aにより連結固定されており、他方の側の支持ロッド51aの下端部及び一方の側の支持ロッド51bの一方の側の下端部は、連結バー52bにより連結固定されている。連結バー52a及び52bの中央部分は交差しており、交差部分の中心は回動軸53により軸支されている。そのため、連結バー52a及び52bは互いに回動軸53を中心に回動自在に取り付けられており、連結バー52a及び52bを開くように互いに回動させることで押圧体50a及び50bが平行状態のまま互いに離間するように移動して押圧体50a及び50bの移送方向の間隔が拡がるようになる。また、連結バー52a及び52bを閉じるように互いに回動させることで押圧体50a及び50bが平行状態のまま互いに接近するように移動して押圧体50a及び50bの移送方向の間隔が狭くなる。一方の側の支持ロッド51a及び51bの間には圧縮バネ54が取り付けられており、圧縮バネ54の付勢力により常時連結バー52a及び52bを閉じるように作用する。また、一方の側の支持ロッド51a及び51bの下端部には円柱状の一対の接触部材55a及び55bが垂設されており、圧縮バネ54の付勢力により接触部材55a及び55bが当接した状態に設定される。接触部材55a及び55bの内側には、開閉装置56及び間隔調整装置57が上下に配置されている。開閉装置56は、円錐形状の開閉部材56a及び開閉部材56aを進退動作させる駆動装置56bを備えている。開閉部材56aは、駆動装置56bを駆動制御して前進動作を行うと、開閉部材56aの先端が接触部材55a及び55bの間に挿入されていき、接触部材55a及び55bが離間するようになる。そのため、連結バー52a及び52bが開いて押圧体50a及び50bが離間するようになる。開閉部材56aの形状は、接触部材55a及び55bの間にスムーズに挿入可能で、前進動作により接触部材55a及び55bが離間する形状であればよく、円錐形状に限定されない。例えば、三角形状等の先細形状に形成することができる。間隔調整装置57は、円錐形状のストッパ57a及びストッパ57aを進退動作させる駆動装置57bを備えている。ストッパ57aは、駆動装置57bを駆動制御して前進動作を行うと、ストッパ57aは、開閉部材56aにより離間状態となった接触部材55a及び55bの間に挿入される。そして、駆動装置56bを駆動制御して開閉部材56aが後退すると、接触部材55a及び55bが圧縮バネ54の付勢力により接近するようになるが、ストッパ57aに当接して所定の間隔を空けた状態に維持される。そのため、押圧体50a及び50bが所定間隔を空けた状態に設定される。このように押圧体の動作機構を構成することで、押圧体が高温に加熱された状態でも確実に動作させることができる。図5は、供給部5及び移送部7に関する概略構成図である。供給部5は、矩形状の食材Mが移送方向に複数個配列されたベルトコンベヤ60を備えており、ベルトコンベヤ60の移送方向の端部には、先頭の食材Mを上方から押えるストッパ61が配置されている。移送部7は、先頭の食材Mの前方に配置された断面L字形の受け部材62を備えており、受け部材62には支持部材63及び回動ロッド64の上端部が回動可能に軸支されている。回動ロッド64を進退動作させる駆動装置65が支持部材63に取り付けられており、支持部材63の下端部は、機体に固定された駆動装置66の駆動ロッドが連結されている。受け部材62は、駆動装置66の駆動制御により上下動するとともに駆動装置65の駆動により支持部材63の軸支点を中心に回動するようになる。図6から図10は、供給部5及び移送部7の動作に関する説明図である。まず、ストッパ61が上方に回動して食材Mから離れ、ベルトコンベヤ60が動作して食材Mを移送方向に搬送する。そして、先頭の食材Mが受け部材62に移送され、食材Mの受け部材62への移送後ストッパ61が下方に回動して再び食材Mを押える図6。次に、駆動装置66を駆動制御して支持部材63が上昇し、支持部材63とともに受け部材62が上昇することで、移送された食材Mは次の食材Mから分離して上昇するようになる図7。このように動作することで、食材Mが互いに密着した状態で供給された場合でも食材Mを個別に分離して安定して供給することができる。食材Mを分離した後駆動装置65を駆動制御して受け部材62が90度下方に回動し、食材Mは横になった状態に設定される図8。次に、駆動装置66を駆動制御して支持部材63が元の位置に下降し図9、受け部材62に支持された食材Mは、所定の移送位置にセットされる。そして、把持部3が供給部5の上方に移動して、把持部材30a及び30bにより移送位置にセットされた食材Mを両側面から挟持するように把持して次の付着部6に移送する図10。図11は、付着部6に関する概略構成図である。付着部6は、液状の衣材Nを貯留する液槽70を備えており、液槽70内には、複数の断面コ字状の付着部材71が幅方向に配列されている。付着部材71は、アーム部材72の一方の端部に支持されており、アーム部材72の他方の端部は、液槽70の外部に配置された支持ロッド73の上端部と連結固定されている。支持ロッド73の下端部は駆動装置74の駆動ロッドに連結されており、駆動装置74を駆動制御して駆動ロッドが上昇すると、支持ロッド73とともに付着部材71が上昇して、付着部材71は液槽70内の液面から上方の付着位置に移動するようになっている。液槽70の加熱部2側の側面部分は外方に傾斜するように形成されており、その内側には、矩形の薄板状の接触体75が上下方向に沿うように取付固定されている。接触体75としては、シリコンゴム等の柔軟性を有する材料を用いるとよい。接触体75の上端の位置は、後述するように、付着した衣材がほぼ均一な厚さとなるように移送される食材Mの底面との間にわずかな隙間が形成されるように設定されている。図12から図15は、付着部6における動作に関する説明図である。まず、駆動装置74を駆動制御して支持ロッド73が上昇し、付着部材71が液面より上方の付着位置にセットされる。また、把持部3は、供給部5において食材Mを把持部材30a及び30bで把持した状態で移送方向に移動し、付着位置の上方から把持部材30a及び30bを下降させて食材Mを付着部材61内に載置する図12。この場合、把持部材30a及び30bは、食材Mの幅方向側の側面に密着した状態で把持している。そして、把持部3は、食材Mを付着部材71内に載置した状態で把持部材30a及び30bを移送方向に所定距離往復動する図13。付着部材71の内面には衣材Nが全体に付着した状態となっているため、把持部材30a及び30bの往復動により食材Mの底面及び移送方向側の両側面が付着部材71の内面に密着して衣材Nが表面全体に付着するようになる。食材Mに衣材Nを付着させた後、把持部3は把持部材30a及び30bを上昇させ、駆動装置74を駆動制御して支持ロッド73を下降させて付着部材71を液槽70内の元の位置に戻す図14。そして、把持部3は、把持部材30a及び30bを移動させて食材Mを加熱部2に移動させるが、その際に食材Mの移動経路の下方に配置された接触体75の上端が食材Mの底面を摺接するようになる図15。そのため、食材Mの底面に垂れるように形成された余分な衣材Nが掻き落とされて、食材Mの底面全体にほぼ均一な厚さの衣材が付着した状態となる。このように余分な衣材Nを取り除くことで、焼成する際に食材Mの角部等に突出する衣材Nのバリが少なくなり、きれいに仕上げることができる。付着部材71は、全体に多数の小孔を形成しておき、付着位置にセットされた際に余分な衣材Nが載らないようにするとよい。また、食材Mが往復動した際に側面に衣材Nが確実に付着するように付着部材71を揺動可能に取り付けるようにすることもできる。図16は、搬出部8、変更部9及び反転部10の概略構成に関する平面図図16a及び側面図図16bである。搬出部8は、ベルトコンベヤ80を備えており、把持部3により把持されて移送された焼成品が搬送面に載置されると、ベルトコンベヤ80により搬送して次の工程に搬出する。変更部9は、幅方向に沿って配置された細幅で板状の載置板81及び幅方向に沿って回転中心軸を有する回動機構82を備えており、載置板81の両端部は、回動機構82の回動中心軸を中心とする円周上に等間隔となる位置に取り付けられている。そして、回動機構82の回動により載置板81は円周に沿って回動するとともに常時水平状態となるように設定されている。載置板81には、長手方向に等間隔に複数の挿入孔81aが形成されており、載置板81が最下方位置に回動して位置決めされた際に各挿入孔81aの下方から上昇し挿入孔81aを貫通して突出する回転ロッド図示せずが設けられている。回転ロッドの先端には載置板81の挿入孔81aを覆うように載置された食材Mを持ち上げる支持板が取り付けられており、回転ロッドを軸方向に上下動して中心軸を中心に回転させる駆動装置83が変更部9の側部に取り付けられている。反転部10は、食材Mの幅方向側の側面に密着して挟持する一対の反転部材84a及び84b並びに反転部材84a及び84bを互いに接近又は離間させる作動装置85を備えている。反転部材84a及び84b並びに作動装置85の組は、幅方向に複数組配列されており、各組の作動装置85は、幅方向に沿って配置された回動軸86に取り付けられている。そして、回動軸86を回動させる駆動装置87を駆動制御することで、反転部材84a及び84b並びに作動装置85を回動軸86を中心に回動させることができる。回動軸86と搬出部8との間には幅方向に沿って細幅の載置台88が配置されており、後述するように、変更部9の最上方位置に回動した載置板81に載置された食材Mは、反転部材84a及び84bにより狭持されて回動することで反転して載置台88に載置されるようになる。図17から図23は、変更部9及び反転部10の動作に関する説明図である。まず、加熱部2において衣材の付着した底面及び側面を焼成した食材Mが把持部3により把持されて変更部9の上方に運搬され、変更部9の最上方位置の載置板81上に載置される図17。最上方位置の載置板81に食材Mが載置された後載置板81を回動させて次の載置板81を最上方位置に位置決めし、順次底面及び側面が焼成した食材Mを載置板81に載置していく図18。食材Mを載置した載置板81が最下方位置にセットされると、駆動装置83を駆動制御して回動ロッド83aが上昇するようになる。回動ロッド83aの上端には支持板83bが取り付けられており、回動ロッド83aの上昇によって支持板83bは載置板81の挿入孔81aを通過して食材Mを持ち上げるようになる。そして、回動ロッド83aを中心軸を中心に90度回転させることで、食材Mの焼成した側面が幅方向側を向き図19では斜線で表示、未焼成の側面が移送方向側を向くように設定する。回動ロッド83aの回転動作後駆動装置83を駆動制御して回動ロッド83aを下降させ、食材Mが90度回転した状態で載置板81上に再び載置されるようになる図19。こうして、載置板81を断続的に回動させながら、最上方位置に到来した載置板81に把持部3により食材Mを載置し、最下方位置に到来した載置板81に載置された食材Mを90度回転させていき、90度回転させた食材Mを載置した載置板81が再び最上方位置に位置決めされる図20。90度回転させた食材Mが最上方位置に設定されると、反転部10の駆動装置87を駆動制御して回動軸76が回動し、反転部材84a及び84bが最上方位置の食材Mの両側に設定される。そして、作動装置85を駆動制御して反転部材84a及び84bが互いに接近するように移動して食材Mを挟持する図21。食材Mを反転部材84a及び84bにより狭持した状態で回動軸86を回動させて反転部材84a及び84bを元の位置に戻し、食材Mを反転した状態で載置台88上に載置する図22。載置台88上に載置された食材Mは、底面及び移送方向側の側面が未焼成の表面となっている。そして、把持部3が載置台88の上方に移動して載置台88上の食材Mを把持部材30a及び30bにより把持して、再び付着部6へ移動する図23。次に、食品焼成装置の動作について説明する。まず、供給部5のベルトコンベヤ60に食材Mを供給し、図6から図10に示すように食材Mを把持部3により把持して付着部6に移送する。付着部6に移送された食材Mは、図12から図15に示すように食材Mの底面及び移送方向側の側面に衣材Nを付着させた後加熱部2に移送される。加熱部2では、図24に示すように、押圧部4の開閉装置56を駆動制御して押圧体50a及び50bが離間した状態となっており、押圧体50a及び50bの間は食材Mのサイズより大きい間隔Wが空いた状態に設定されている。そして、付着部6から移送された食材Mは、開いた状態の押圧体50a及び50bの間において加熱板20上に載置される。把持部3は、図25に示すように、把持部材30a及び30bで食材Mを把持した状態で下降して加熱板20上に食材Mを載置する図25a。そして、開閉装置56を停止して押圧体50a及び50bを接近した状態にすることで、押圧体50a及び50bを食材Mの移送方向側の側面に密着させる。押圧体50a及び50bが食材Mの側面に密着した状態で把持部3の押え部材43を下降させて食材Mの上面に密着させた後、把持部材30a及び30bを互いに離間するように移動させて食材Mの側面から引き離す図25b。こうして、把持部材30a及び30bを食材Mから引き離す際に食材Mが焼成位置からずれないように正確に位置決めすることができる。把持部材30a及び30bを食材Mから引き離した後把持部3を上昇させる際に、押え部材43に食材Mが引き離しにくい場合には、押えロッド44内に圧縮空気を供給して押え部材43の接触面から噴出させることで、食材Mから確実に引き離すことができる。そして、食材Mの衣材Nが付着した底面及び移送方向側の側面は、加熱板20及び押圧体50a及び50bに接触して加熱され、焼成されるようになる。所定時間食材Mの表面が加熱されて衣材Nが焼成されると、把持部3が下降して把持部材30a及び30bを食材Mの幅方向側の側面に対向するように配置して把持部材30a及び30bを接近するように移動させて食材Mを把持する。そして、開閉装置56を駆動制御して押圧体50a及び50bが離間した状態に設定されて食材Mから押圧体50a及び50bが引き離される。把持部3は、把持部材30a及び30bにより食材Mを把持した状態で上昇して、変更部9に移動する。変更部9では、図17から図23に示すように、把持部3により載置板81に載置された食材Mを90度回転させて反転部10により食材Mを反転させることで、食材Mを底面及び移送方向側の側面が未焼成の表面となるように載置台88上に載置する。載置台88に載置された食材Mは、把持部3により把持されて再度付着部6に移動し、未焼成の表面に衣材Nを付着させた後加熱部2において上述したように加熱板20及び押圧体50a及び50bにより加熱焼成される。こうして食材Mの6面全面を焼成された衣材Nにより被覆されて仕上げられた食品は、把持部3により把持されて搬出部8に移動し、ベルトコンベヤ80の搬送面に載置されて搬出される。以上説明した食品焼成工程では、図26aに示すように、上面が正方形に形成された直方体形状の食品Hの場合には、食材Mの最初の3面焼成工程と残りの3面焼成工程を同じように処理すればよいが、図26bに示すように、上面が長方形に形成された直方体形状の食品H’の場合には、食材Mの最初の3面焼成工程と残りの3面焼成工程とでは押圧体50a及び50bの間隔並びに把持部材30a及び30bの間隔を変更する必要がある。また、図26cに示すように、図26a及びbに示す食品とは厚さの異なる食品Hを焼成する場合には、押え部材43と加熱板20との間の間隔を変更する必要がある。押圧体50a及び50bの間隔を拡げて焼成する際には、図27に示すように、間隔調整装置57を駆動制御してストッパ57aを接触部材55a及び55bの間に挿入して押圧体50a及び50bの間隔を拡げて食材Mの広い幅に合うように調整する。食材Mの狭い幅に合わせる際には、ストッパ57aを接触部材55a及び55bの間から後退させるようにすればよい。把持部材30a及び30bの間隔を拡げて把持する際には、図28aに示すように、間隔調整装置39を駆動制御して駆動装置38を幅方向に移動させることで、把持部材30aを把持部材30bに対して離間する方向に移動させて、食材Mの広い幅に合うように間隔を拡げる。食材Mの狭い幅に合わせる際には、図28bに示すように、間隔調整装置39を駆動制御して駆動装置38を幅方向の元の位置に戻すようにすればよい。また、食材Mの厚さが変更された場合には、把持部3の押え部材43が食材Mに対して下降する位置を変更し、食材Mの厚さに合わせて下降した押え部材43と加熱板20との間の間隔を調整する必要がある。その場合には、図29aに示すように、間隔調整装置47を駆動制御してストッパ47aを上昇させた位置に設定する。ストッパ47aを上昇させておくことで、図29bに示すように、駆動装置46を駆動制御して連結バー45が下降する際に連結バー45がストッパ47aに当接してそれ以上下降しなくなり、押え部材43の下降位置を食材Mの厚さに合わせて高く設定することができる。こうして食材Mの厚さに対応して下降した押え部材43と加熱板20との間の間隔を調整することができる。このように押圧体及び把持部材の間隔調整や押え部材43と加熱板20との間の間隔調整を行うことで、様々な形状の食材Mに対応することができる。なお、上述した間隔調整装置は、それぞれ2通りのサイズに対応するように設定されているが、3通り以上の間隔に調整するようにしてもよく、また間隔を連続して調整することもできる。