"静電像担持体に形成された静電潜像を現像剤で現像してトナー画像を形成する現像装置であって、前記現像剤を収容するハウジングと、前記静電像担持体に対向配置され、前記ハウジングから供給された現像剤を担持しながら回転し、前記静電像担持体との対向箇所である現像域に搬送する現像剤担持体と、前記現像剤担持体の回転方向において、前記ハウジングにおける現像剤の供給箇所の下流側で前記現像剤担持体と空隙をあけて対向配置され、該現像剤担持体に担持された現像剤が該空隙を通過するガイド部材と、前記ガイド部材に対し前記回転方向に沿う下流側に該ガイド部材と離間させ、かつ前記現像剤担持体と間隙をあけて対向配置され、前記ガイド部材と該現像剤担持体との間の空隙を通過した現像剤の量を規制する規制部材と、前記現像剤担持体に固定的に内蔵され、複数の磁極として、前記回転方向の上流から下流にて沿って配列されたキャッチ極、搬送極、及び規制極を少なくとも有する磁石体と、を備え、前記キャッチ極は、前記供給箇所に概ね対向するように配置され、該供給箇所から現像剤を現像剤担持体に吸着させ、前記搬送極は、前記規制極に対し前記回転方向に対し上流側で隣接しており、前記ガイド部材に対向するように配置され、前記規制極は、前記規制部材と概ね対向するように配置され、前記ガイド部材の上流側端部は、前記キャッチ極の磁束密度がピークとなる位置よりも、前記回転方向の下流側で、かつ、前記搬送極の磁束密度が実質的に0の位置よりも前記回転方向に対し上流側、又は、該搬送極の磁束密度が実質的に0の位置に設けられ、前記上流側端部における磁気吸引力は、前記規制部材における磁気吸引力よりも小さい、現像装置。前記ガイド部材と前記現像剤担持体との空隙は、該現像剤担持体に担持された現像剤が通過する案内通路として用いられ、前記ガイド部材は、さらに、前記ハウジングの内面との間の間隙により還流通路を形成し、前記還流通路は、前記案内通路と連通路を介して接続され、前記規制部材で規制された現像剤を前記回転方向に対し該ガイド部材の上流側端部へと還流させる、請求項1に記載の現像装置。請求項1又は2に記載の現像装置を備えた、画像形成装置。しかしながら、特許文献1の構成では、単にスリップ規制部材の上流側端部のみで2成分現像剤を引き剥がしているため、必要量以上の余分な2成分現像剤が規制部材まで搬送される恐れがある。また、この構成によれば、上流側端部において2成分現像剤にストレスが加わることには変わりがない。それゆえに、本発明の目的は、余分な2成分現像剤を規制部材へと搬送せず、さらに2成分現像剤へのストレスをより抑制可能な現像装置、及びこれを備えた画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するために、本発明の一局面は、静電像担持体に形成された静電潜像を現像剤で現像してトナー画像を形成する現像装置であって、前記現像剤を収容するハウジングと、前記静電像担持体に対向配置され、前記ハウジングから供給された現像剤を担持しながら回転し、前記静電像担持体との対向箇所である現像域に搬送する現像剤担持体と、前記現像剤担持体の回転方向において、前記ハウジングにおける現像剤の供給箇所の下流側で前記現像剤担持体と空隙をあけて対向配置され、該現像剤担持体に担持された現像剤が該空間を通過するガイド部材と、前記ガイド部材に対し前記回転方向に沿う下流側に該ガイド部材と離間させ、かつ前記現像剤担持体と間隙をあけて対向配置され、前記ガイド部材と該現像剤担持体との間の空隙を通過した現像剤の量を規制する規制部材と、前記現像剤担持体に固定的に内蔵され、複数の磁極として、前記回転方向の上流から下流にて沿って配列されたキャッチ極、搬送極、及び規制極を少なくとも有する磁石体と、を備えている。前記キャッチ極は、前記供給箇所に概ね対向するように配置され、該供給箇所から現像剤を現像剤担持体に吸着させ、前記搬送極は、前記規制極に対し前記回転方向に対し上流側で隣接しており、前記ガイド部材に対向するように配置され、前記規制極は、前記規制部材と概ね対向するように配置され、前記ガイド部材の上流側端部は、前記キャッチ極の磁束密度がピークとなる位置よりも、前記回転方向の下流側で、かつ、前記搬送極の磁束密度が実質的に0の位置よりも前記回転方向に対し上流側、又は、該搬送極の磁束密度が実質的に0の位置に設けられ、前記上流側端部における磁気吸引力は、前記規制部材における磁気吸引力よりも小さい。また、本発明の他の局面は、上記現像装置を備えた、画像形成装置である。上記構成により、余分な2成分現像剤を規制部材へと搬送せず、さらに2成分現像剤へのストレスをより抑制可能な現像装置、及びこれを備えた画像形成装置を提供することが可能となる。画像形成装置の概略構成まず、本発明の一実施形態に係る現像装置を適用可能な画像形成装置について説明する。図1において、画像形成装置10は、例えば記録紙等の記録媒体S上にモノクロ画像を形成するプリンタである。この画像形成装置10は、静電像担持体の典型例としての感光体ドラム1を備えている。画像形成装置10において、感光体ドラム1の周囲には、帯電器2と、画像露光装置3と、現像装置4と、転写ローラ5と、クリーニング装置6とが、この順番で配置されている。画像形成装置10は、他にも、記録媒体Sの供給部と、この供給部からの記録媒体Sの搬送方向に沿って転写ローラ5の下流に定着装置7及び排出トレイとを備えている。なお、供給部及び排出トレイについては、便宜上、図示を省略している。感光体ドラム1は、例えば負帯電性の感光体であり、その表面を帯電器2により一様に所定の負電位に帯電される。画像露光装置3は、帯電器2により帯電させられた感光体ドラム1の表面を入力画像情報に基づき露光し、これによって該表面上に静電潜像を形成する。なお、画像情報は、図示しない画像読取装置、コンピュータ又は外部ファクシミリ等から送信されてくる。現像装置4は、トナー及び磁性キャリアを含む2成分現像剤以下、単に現像剤と称するを用いて、感光体ドラム1上の静電潜像を現像する。ここで、トナーは、例えば、重合法により作られた平均粒径6μmの負帯電トナーである。また、磁性キャリアは、平均粒径33μmを有する。現像装置4は、負帯電トナーを用いた反転現像により静電潜像を現像してトナー画像を形成する。なお、現像装置4の詳細な構成については後述する。以上の構成の画像形成装置10によれば、以下のようにして記録媒体Sに対してトナー画像が形成される。まず、図示しない感光体駆動モータにより、感光体ドラム1は、図1の矢印CWで示す時計回り方向以下、回転方向CWと記載するに回転駆動される。この感光体ドラム1の表面は、一様に、帯電バイアスが印加された帯電器2により所定電位に帯電される。この帯電域に、画像露光装置3は露光を行い、これによって、入力画像情報に基づく静電潜像が感光体ドラム1の表面上に形成される。この静電潜像を現像装置4は現像し、これによって、トナー画像が感光体ドラム1上に形成される。また、図1のタイミングローラTRには、供給部からの記録媒体Sが供給される。この記録媒体Sは、タイミングローラTRによりタイミング調整され、感光体ドラム1と転写ローラ5の間の転写ニップに導入され通過する。この時、転写ローラ5には、転写電源図示せずからの転写電圧が印加されており、感光体ドラム1上のトナー画像が記録媒体S上に転写される。トナー画像が転写された記録媒体Sは定着装置7を通過する。定着装置7において記録媒体Sは加熱加圧され、これにより、トナー画像が記録媒体S上に定着され、排出トレイ上に排出される。トナー画像が転写された後、感光体ドラム1の表面は、クリーニング装置6により清掃され、次の画像形成に備えられる。本現像装置の構成次に、図2A~図9を参照して、図1の現像装置4について詳説する。図2Aにおいて、現像装置4は、ハウジング40と、現像ローラ41と、磁石体42と、規制部材43とを含んでいる。現像ローラ41は、現像剤担持体の典型例である。現像ローラ41は、非磁性材料からなり、例えば16mmの外径の円筒状のスリーブである。現像ローラ41の外周表面は、例えばブラスト加工により、現像剤Dの搬送に適度な粗さを有する。また、現像ローラ41は、感光体ドラム1に向かって開口するハウジング40内に、該感光体ドラム1に対し空隙をおいて臨んでいる。なお、図2Aには、図示の都合上、感光体ドラム1は部分的にしか描かれていない。また、現像ローラ41は、図示しない現像モータにより、図2A中の回転中心線CLを中心として矢印方向CWに回転駆動される。ここで、記録媒体S図1参照の搬送方向に垂直な方向を記録媒体Sの幅方向とする。現像ローラ41は、幅方向に様々なサイズを有する記憶媒体Sに対応可能なように、回転中心線CLに沿う方向に長く形成される。ここで、ハウジング40には、例えば2個一対のスクリューコンベアからなる搬送部材441,442が設けられている。搬送部材441,442は、上述の回転中心線CLと平行に配置される。これら搬送部材441,442は、上述の現像モータからの駆動力を伝動機構を介して受け取る。この駆動力により、搬送部材441,442は、ハウジング40内で回転駆動される。これにより、ハウジング40内の現像剤Dは撹拌される。この撹拌により、トナーは、互いに摩擦し合い帯電する。また、搬送部材441,442の回転駆動により、現像剤Dは、現像ローラ41の長手方向回転中心線CLの方向に沿ってハウジング40内を搬送される。具体的には、現像剤Dは、一方の搬送部材441により、図2Aの紙面手前側から奥側に搬送される。その後、現像剤Dは、両搬送部材441,442の間に設けられた仕切り400の奥側に形成された開口図示せずから他方の搬送部材442へと移動する。この搬送部材442により、現像剤Dは、紙面奥側から手前側へと搬送され、仕切り400の手前側に形成された開口から搬送部材441に移動する。このように、現像剤Dは、撹拌されながら、ハウジング40内を循環搬送される。また、ハウジング40には、現像ローラ41に対向して、現像剤Dの供給箇所が設けられている。現像剤Dは、以上の循環搬送により、ハウジング40の供給箇所に概ね均等に分配され、この供給箇所から現像ローラ41の外周面に供給される。なお、現像剤Dの補給に関しては、例えば搬送部材442の奥側から行われる。磁石体42は、現像ローラ41に内蔵されており、例えば5個のマグネットピースを円周方向にロール状に配列したものである。磁石体42は、磁極として、キャッチ極S1と、搬送極N1と、規制極S2と、現像極N2と、分離極S3とを有している。なお、参照符号に含まれるS,Nは、S極、N極であることを意味する。まず、キャッチ極S1は、ハウジング40の供給箇所と概ね対向するよう設けられており、該供給箇所からハウジング40内の現像剤Dを現像ローラ41の外周面に吸着させ担持させる。搬送極N1は、図2A中の左側に拡大図示されている通り、後述の案内通路46に対向するように配置される。この搬送極N1は、案内通路46を通過する現像剤Dを規制部材43に向けて搬送するための磁極である。規制極S2及び現像極N2は、規制部材43及び現像域Daと対向する位置に設けられる。分離極S3は、現像極N2とキャッチ極S1との間に設けられ、これらの間に反発磁界を形成しており、現像ローラ41の半径方向に沿った磁束密度が例えば5mT以下の低磁力域LMを形成している。なお、磁束密度は、本来ベクトル量で定義されるものであるが、本願における磁束密度は、現像ローラ41の半径方向現像ローラ41の表面の法線方向の成分の大きさを示している。ここで、上記各磁極のピーク磁束密度は以下の通りである。キャッチ極S1:40mT搬送極N1:35mT規制極S2:37mT現像極N2:100mT分離極S3:60mT規制部材43は、磁性材料からなり、現像ローラ41の回転方向CWに対し現像域Daよりも上流側に配置される。また、規制部材43は、現像ローラ41との間に間隙g1をあけて対向するように配置される。また、図2A中左側に拡大図示されているように、この規制部材43の上流側端面に、回転方向CWとは逆方向に突起431が形成されることが好ましい。この突起431は回転方向CWと逆方向に長さPを有する。現像装置4はさらに、現像ローラ41の回転方向CWに沿って規制部材43よりも上流側に配置されたガイド部材45を含んでいる。ガイド部材45は、非磁性材料からなる。ガイド部材45は、その断面形状が回転方向CWに沿う円弧状で、概ね3mmの厚さを有する板状部材である。このようなガイド部材45は、現像ローラ41とハウジング40の内面401との間に、ガイド部材45は現像ローラ41との間に空隙g2をあけ、かつ上述の搬送極N1に対向するように配置される。上述の空隙g2は、間隙g1へと現像剤D1を導く案内通路46として用いられる。なお、ガイド部材45において現像ローラ41との対向面は、例えばフッ素系樹脂のコーティング等により良好な潤滑性を有していることが望ましい。また、ガイド部材45は、ハウジング内面401との間に間隙g6をおいて配置されている。この間隙g6は、案内通路46を通ってきた現像剤Dを、ガイド部材45の上流側端部451へ向け還流させる還流通路47として用いられる。また、ガイド部材45において回転方向CWに沿う下流側端部は、規制部材43の突起431と間隙g5をあけて離間され、これにより、案内通路46から還流通路47に連通する連通路48が形成される。ここで、前述の間隙g1は例えば0.5mmであり、空隙g2は例えば1.5mmであり、間隙g6は2.0mmであり、距離Pは例えば3.0mmであり、g5は例えば1.5mmである。ここで、ガイド部材45の上流側端部451の位置は、図2A等に示すように、まず、キャッチ極S1の磁束密度のピーク位置よりも、回転方向CWに対し下流側とされる。なお、図2A中、磁束密度の分布は、点線により模式的に示されている。この点は図2B,図2Cにおいても同様である。また、上流側端部451の位置は、図2Bに示すように、キャッチ極S1と搬送極N1との間において磁束密度が概ね0mTの位置を通り、かつ現像ローラ41の法線方向に延びる仮想線VLaに一致する。もしくは、図2Cに示すように、上流側端部451は、上述の仮想線VLaよりも、回転方向CWに対し上流側に位置していても構わない。また、ここで、磁気吸引力Faを、図3に示すように、上流側端部451の位置における、現像ローラ41の法線方向の磁気吸引力とし、磁気吸引力Fbを、前述の規制部材43の空隙g1の位置における、現像ローラ41の法線方向の磁気吸引力とする。なお、図3中、磁気吸引力の分布は一点鎖線により模式的に示されている。本実施形態では、磁気吸引力Faが磁気吸引力Fbよりも小さくなるように、上流側端部451の位置及び磁石体42が設計される。例えば、磁気吸引力Faは、現像ローラ41の表面から0.1mmの距離にて1.40gであり、磁気吸引力Fbは、同条件で2.01gとなっている。なお、この磁気吸引力Fa,Fbは、はかり用ロードセルを用いて測定可能である。本現像装置における現像剤の搬送次に、現像剤Dの搬送経路について簡単に説明する。図2Aにおいて、磁石体42のキャッチ極S1の磁力により現像ローラ41の表面に吸着される現像剤Dは、現像ローラ41の回転により、キャッチ極S1から摩擦力の作用下で規制部材43の間隙g1に向けて搬送される。現像ローラ41の表面に担持された現像剤Dは、まず、ガイド部材45の上流側端部451に到達する。この上流側端部451により、現像剤Dの搬送量は、過剰にならないように制限される。また、規制部材43の直ぐ上流側において現像剤Dの経路として、案内通路46と還流通路47とがガイド部材45により形成されている。案内通路46では、現像ローラ41の回転方向CWと同方向に、上流側端部451を通過した現像剤Dが搬送される。案内通路46を抜けた現像剤Dの一部は、規制部材43の間隙g1を通過して、その下流側の現像域Daに供給される。それに対し、規制部材43により規制された現像剤Dは、案内通路46から連通路48を介して還流通路47に流入する。流入した現像剤Dは、ガイド部材45の上流側端部451に向けて重力に従って移動する。本実施形態の現像装置の作用効果本現像装置4で特徴的であるのは、要するに、1上流側端部451の位置が、キャッチ極S1の磁束密度のピーク位置よりも下流側であり図2Aを参照、2上流側端部451の位置が、キャッチ極S1と搬送極N1との間において磁束密度が0mTの位置に合わせられ図2Bを参照、又は、磁束密度が0mTの位置よりも上流側であり図2Cを参照、3上流側端部451における磁気吸引力Faが、規制部材43の空隙g1における磁気吸引力Fbよりも小さいこと図3を参照、である。これにより、余分な2成分現像剤を搬送せず、さらに2成分現像剤へのストレスをより抑制可能となる。このような技術的効果を明確にすべく、本願発明者は、現像装置4を、図4~6に示す比較例1~3の現像装置と対比した。まず、図4に示すように、比較例1は、ガイド部材45の上流側端部451aの位置が、キャッチ極S1の磁束密度のピーク位置よりも下流側にない点でのみ、現像装置4と比較して相違する。また、図5に示すように、比較例2は、ガイド部材45の上流側端部451bの位置が、キャッチ極S1と搬送極N1との間における0mTの位置よりも下流側に設けられている点でのみ、現像装置4と比較して相違する。また、図6に示すように、比較例3は、ガイド部材45の上流側端部451cにおける磁気吸引力Faが、規制部材43の空隙g1における磁気吸引力Fbよりも小さくない点でのみ、現像装置4と比較して相違する。図4の比較例1では、ガイド部材45の上流側端部451aが、キャッチ極S1の磁束密度のピーク位置よりも上流側に設けられることになる。したがって、キャッチ極S1の配置により、ガイド部材45の案内通路46への現像剤Dの供給量を制限している。そのため、余分な現像剤Dの搬送を防止可能ではあるが、図7の■でプロットされた曲線を参照すればわかるように、搬送部材441,442の撹拌による現像剤Dの液面変動に対して、現像ローラ41への現像剤Dの供給量の安定性に低下が確認された。また、図5の比較例2では、本現像装置4と同様に、ガイド部材45の上流側端部451bが、キャッチ極S1の磁束密度のピーク位置よりも下流側に設けられる。それゆえ、比較例2は、図7の▲でプロットされた曲線を参照すればわかるように、本現像装置4と概ね同等の現像ローラ41への現像剤Dの供給量の安定性を有する。しかしながら、比較例2では、ガイド部材45の上流側端部が、キャッチ極S1と搬送極N1との間の0mT位置よりも下流側に設けられている。それゆえ、キャッチ極S1からガイド部材45の上流側端部までの距離が長くなるため、余分な現像剤Dの搬送量が多くなる。その結果、図8を参照すればわかるように、比較例2では、本現像装置4と比較して、現像ローラ41の回転トルクが増大することが確認された。また、図6の比較例3では、本現像装置4と同様に、ガイド部材45の上流側端部451cが、キャッチ極S1の磁束密度のピーク位置よりも下流側に設けられる。それゆえ、比較例3は、図7の×でプロットされた曲線を参照すればわかるように、本現像装置4と概ね同等の現像ローラ41への現像剤の供給量の安定性を有する。しかしながら、比較例3では、上流側端部における磁気吸引力Faが、規制部材43の空隙g1における磁気吸引力Fbよりも大きい。それゆえ、ガイド部材45の上流側端部451cにおいて、現像剤の搬送量を規制する際に相対的に強い磁気吸引力に逆らって、現像ローラ41から現像剤を引き剥がすことになる。ここで、図9は、画像形成した記録媒体Sの枚数に対する現像剤の帯電量を、本実施形態及び比較例1~3毎に測定したグラフである。図9を参照すればわかるように、比較例3に関しては、枚数が多くなればなるほど現像剤の帯電量が少なくなる。このように、比較例3に関しては、現像剤に強いストレスが与えられ、その結果、現像剤の劣化が早まる傾向が確認された。それに対し、本現像装置4によれば、前述の1~3の特徴を有しており、これにより、余分な現像剤を搬送する距離を抑えることが可能となるため、現像ローラ41の回転トルクの増大を抑えることが可能となる。また、本現像装置4によれば、3の特徴により、ガイド部材45の上流側端部451において現像ローラ41から現像剤を引き剥がす際に過度なエネルギーが不要となる。それゆえ、本現像装置4では、現像剤に強いストレスが与えられずに、現像剤の劣化を抑制することが可能となる。付記なお、以上の実施形態では、画像形成装置10はモノクロ画像を形成するとして説明した。しかし、これに限らず、カラー画像を形成する画像形成装置に本現像装置4を採用しても構わない。また、この場合、画像形成装置には、例えばイエロー、マゼンタ、シアン及び黒の4色分の現像装置が備わることになるが、このうちの少なくとも1個の現像装置が本実施形態で説明したものであれば構わない。また、画像形成装置10は、本現像装置4を備えることにより、現像剤のストレスが抑制され、ひいては現像剤の劣化が低減される。これにより、画像不良等の発生が抑えられ、良好な画像を形成可能な画像形成装置10を提供することが可能となる。また、以上の実施形態では、単一の搬送極N1が設けられるとして説明したが、これに限らず、案内通路46に対向するように配置される複数の搬送極N1が設けられていても構わない。この場合においては、ガイド部材45の上流側端部451は、複数の搬送極N1のうち、規制極S2に対し回転方向CWに対し上流側で隣接するものの磁束密度が実質的に0の位置よりも前記回転方向に対し上流側、又は、該搬送極の磁束密度が実質的に0の位置に設けられる。なお、搬送極を複数設ける場合には、全ての搬送極が互いに同極である必要は無く、N極とS極との両方を含むように構成されても構わない。"