ボトム衣類であって、ボトム本体部と、少なくとも臀溝部を含む領域を覆う補整部材とを含み、前記ボトム本体部は、臀部を覆う後部分と、前記後部分に向かい合う前部分とで構成され、前記補整部材は、両端部、上辺および下辺を有する布部材であって、前記布部材は、前記後部分の表側に配置され、前記両端部は、それぞれ、前記ボトム本体部の両側部に固定されており、前記下辺の中央部は、前記ボトム本体部の前部分側に固定されていることを特徴とする、ボトム衣類。前記布部材の両端部が、前記ボトム本体部において、左右両側のヒップトップ点よりも側部側に固定されていることを特徴とする、請求項1記載のボトム衣類。前記前部分は、クロッチ部を含み、前記補整部材の下辺中央部は、前記クロッチ部に固定されていることを特徴とする、請求項1または2に記載のボトム衣類。前記補整部材の下辺中央部が、前記ボトム本体部の前部分の下部略中央部に取り付けられていることを特徴とする、請求項1から3のいずれか一項に記載のボトム衣類。ボトム衣類であって、ボトム本体部と、少なくとも臀溝部を含む領域を覆う補整部材とを含み、前記ボトム本体部は、臀部を覆う後部分と、前記後部分に向かい合う前部分とで構成され、前記補整部材は、クロッチ部を有する筒状布部材であって、前記筒状布部材は、前記ボトム本体部の下辺部分を少なくとも覆うように配置され、前記筒状布部材は、前記クロッチ部近傍が前記ボトム本体部の前部分側に固定されていることを特徴とする、ボトム衣類。前記前部分は、クロッチ部を含み、前記補整部材のクロッチ部は、前記前部分のクロッチ部に固定されていることを特徴とする、請求項5記載のボトム衣類。前記補整部材が、前記ボトム本体部の後部分中央において、左右両側のヒップトップ点を結んだラインよりも下に配置されていることを特徴とする、請求項1から6のいずれか一項に記載のボトム衣類。前記補整部材が、さらに、大腿上部を覆う部分を有することを特徴とする、請求項1から7のいずれか一項に記載のボトム衣類。衣類がショーツであることを特徴とする、請求項1から8のいずれか一項に記載のボトム衣類。しかし、前記技術によっても、ずれ上がりや食い込みの防止は十分とは言えず、着用者の動作や姿勢の変化が大きい場合等には、これらを防ぐことができなかった。そして、ずれ上がりや食い込みは気になるものではあるが、身体の動きにともなってこれらが生じることは仕方がないことであるとの認識が持たれていた。そこで、本発明は、ずれ上がりを防ぎ、かつ、ヒップアップ効果を有するボトム衣類を提供することを目的とする。前記目的を達成するために、本発明のボトム衣類は、ボトム衣類であって、ボトム本体部と、少なくとも臀溝部を含む領域を覆う補整部材とを含み、前記ボトム本体部は、臀部を覆う後部分と、前記後部分に向かい合う前部分とで構成され、前記補整部材は、両端部、上辺および下辺を有する布部材であって、前記布部材は、前記後部分の表側に配置され、前記両端部は、それぞれ、前記ボトム本体部の両側部に固定されており、前記下辺の中央部は、前記ボトム本体部の前部分側に固定されていることを特徴とする。また、本発明のボトム衣類は、ボトム衣類であって、ボトム本体部と、少なくとも臀溝部を含む領域を覆う補整部材とを含み、前記ボトム本体部は、臀部を覆う後部分と、前記後部分に向かい合う前部分とで構成され、前記補整部材は、クロッチ部を有する筒状布部材であって、前記筒状布部材は、前記ボトム本体部の下辺部分を少なくとも覆うように配置され、前記筒状布部材は、前記クロッチ部近傍が前記ボトム本体部の前部分側に固定されていることを特徴とする。本発明によれば、前記補整部材が着用時の体の動きに追随するため、裾部分のずれ上がりを防止することができる。また、本発明によれば、前記本体部と前記補整部材とで、二重に臀溝付近を押さえるため、高いヒップアップ効果を得ることができる。本発明者は、ショーツ等のずれ上がりの原因を解明するため、鋭意研究を行った。その結果、臀裂近傍の臀溝周辺の皮膚が、非常に伸びやすいことが判明した。そして、ずれ上がりの原因は、ショーツ等の裾部分が、着用者の動作や姿勢変化にともなう前記臀裂近傍の臀溝周辺の皮膚の伸縮に十分に追随できないことにあることがわかった。図13は、臀部の皮膚の伸び率を測定した図である。図13の上側左図は、測定時における静止状態直立を示す図であり、上側右図は、右脚を上げた状態を示す図である。図13において、上側の臀部の図に表した格子状のラインと、表のラインとは対応しており、表中の数字は、直立状態に対する右脚を上げた状態の皮膚の伸び率を表している。図13に示すように、太線で示した臀裂近傍の臀溝周辺の皮膚の伸び率は著しく大きく、縦は136、横は148伸びている。一方、臀裂および臀溝から離れた部分は、縦は120程度、横は105程度であり、伸び率はそれほど大きくない。そこで、本発明者は、臀溝部付近を覆う補整部材をボトム衣類に設け、前記補整部材を本体部の布地と分離することで、皮膚の伸縮率の大きい部分に前記補整部材を追随させることができ、裾のずれ上がりを効果的に防止できることを確認し、本発明を完成するに至った。本発明のボトム衣類について、例をあげて説明する。ただし、本発明は、以下の例に限定および制限されない。第1の実施形態図1から図4に、本発明のボトム衣類の第1の実施形態に係るショーツ100を示す。図1aは、ショーツ100の正面図、図1bは、ショーツ100の背面斜視図、図2は、ショーツ100を下から見た図、図3は、補整部材102の両端部L1およびL2、ならびに本体部101の両側部Q1およびQ2を示す図、図4は、ショーツ100の両側部を示す図である。図1に示すように、本実施形態のショーツ100は、臀部を覆う後部分101Bと、後部分101Bに向かい合う前部分101Aとで構成されるボトム本体部以下、本体部ともいう101と、臀溝部を含む領域を覆う補整部材102とを含む。本実施形態において、本体部101は、ショートタイプのショーツである。補整部材102は、両端部L1およびL2、上辺、ならびに下辺を有する布部材である。補整部材102布部材は、後部分101Bの表側に配置され、本体部101の後ろ側の裾周りを形成している。本実施形態のショーツ100は、クロッチ部103を有している。本実施形態において、補整部材102の両端部L1およびL2は、それぞれ、本体部101の両側部に固定されている。図3は、補整部材102の両端部L1およびL2、ならびに本体部101を背面側から見た場合における本体部101の両側部Q1およびQ2を示す図である。補整部材102の一端L1は、本体部の一方の側部Q1に、補整部材102の他端L2は、本体部の他方の側部Q2に、それぞれ固定されている。また、図2に示すように、補整部材102の下辺の中央部T1は、本体部101の前部分101Aに固定されている。図2において、二点鎖線で示す基準線は、図1aに示す下辺部分に相当する位置を示すものである。すなわち、上記基準線は、ショーツ100を平置き状態にしたときの折り返し部分を示すものである。本実施形態において、補整部材102のL1、L2およびT1以外の部分は、本体部101と分離しているため、補整部材102は、後述するように、本体部101に対して上下左右にスライドし、臀裂近傍の臀溝周辺の皮膚の伸縮に追随することができる。なお、本実施形態では、補整部材102の下辺中央部を縫着する例として、下辺の中央に位置するT1を本体部101に縫着する例を挙げて説明している。しかし、本発明は、これに限定されるものではない。例えば、商品の仕様等に応じて、T1から前記二点鎖線で示す位置周辺までの領域で補整部材102を本体部101に縫着するようにしてもよい。図5aは、前屈時の臀溝周辺の皮膚の動き、図5bは、前屈時の補整部材102の動きを示す。前屈時には、臀溝周辺の皮膚は、図5a中の矢印方向に著しく伸びる。本実施形態の補整部材102は、両端部L1およびL2、下辺の中央部T1以外は本体部101に固定されず分離しているため、本体部101の動きとは関係なく、皮膚の動きに追随できる。そのため、補整部材102は、図5b中に白抜き矢印で示す方向に、本体部101に対してスライドする。これにより、補整部材102が本体部101とともにずれ上がるのを防止することができる。次に、図6aは、片脚右脚上げ時の臀溝周辺の皮膚の動き、図6bは、片脚上げ時の補整部材102の動きを示す。片脚上げ時には、臀溝周辺の皮膚は、図6a中の矢印で示すように、脚を上げた方向に伸びるとともに、臀部縦方向にも伸びる。この皮膚の動きに追随し、補整部材102は、図6b中に白抜き矢印で示すように、脚を上げた側の臀部方向にスライドする。このとき、補整部材102は、後中心線臀裂に沿うライン近傍において下辺の中央部T1を除いて本体部101と固定されていないため、脚を上げていない方の臀部側から全体的にスライドすることができ、皮膚の大きな動きにしっかりと追随することが可能である。前述のように、本実施形態において、補整部材102の下辺の中央部T1は、本体部101の前部分101Aに固定されている。これにより、後部分101Bに固定されている場合と比較して、補整部材102の動きの幅を大きくすることができるため、好ましい。前部分101Aにおいて、補整部材102の下辺の中央部T1が固定される箇所は、特に限定されないが、前部分101Aの下部の略中央部に取り付けられるのが、着用時に補整部材102が股部分で大きく動き、違和感が生じるのを防ぐことができるため、好ましい。図1および図2に示すように、本実施形態のショーツ100は、クロッチ部103を有するが、本発明はこれに限られず、クロッチ部を有さないものであってもよい。クロッチ部とは、股部分に該当する部材をいう。クロッチ部103を有する場合、補整部材102の下辺の中央部T1は、クロッチ部103内の前側寄りに固定されるのが好ましい。本実施形態において、補整部材布部材102の両端部L1およびL2は、本体部101のQ1およびQ2で固定されているが、本発明において、両側部とは、本体部の前後の側部の境界線付近に限られず、図4中の矢印で示すような、本体部の後部分101Bから前部分101Aに回り込んだ領域をいう。補整部材102の両端部は、本体部左右両側のヒップトップ点Pよりも側部側で固定されていることが好ましい。補整部材102が、ヒップトップ点Pよりも側部側で本体部101に固定されると、補整部材102が本体部101に対して相対的に変位可能な範囲が大きくなり、皮膚の伸縮に十分に追随可能である。本実施形態において、補整部材102はレース部材であることが好ましいが、本発明はこれに限定されない。補整部材102は、本体部101よりも難伸縮の素材で構成されることが好ましい。補整部材102としては、例えば、ストレッチレース、フリーカット素材、その他の生地端始末不要なヘム素材、抜蝕加工を施した生地、丸編地等を用いてもよい。また、下辺側が上辺側よりも低伸度となるように伸度切替を行った生地等を用いてもよい。なお、本体部101と同じ素材を用いることもできる。補整部材102は、本体部101の後部分101B中央において、左右両側のヒップトップ点Pを結んだラインよりも下に配置されるのが好ましい。本実施形態では、本体部101の後部分101B中央において、補整部材102の上辺の中央部T2が、左右両側のヒップトップ点Pを結んだラインよりも下に配置されている。これにより、補整部材102が、本体部101の後ろ側においてもたつかず、スムーズに変位することができる。本実施形態において、補整部材102の両端部L1およびL2の上辺は、ヒップトップ点Pを結んだラインよりも上で本体部101の両側部Q1およびQ2に固定されており、補整部材102は、略V字形状である。これにより、補整部材102によって、臀部を左右側部側から斜め上方向に押し上げることができるので、高いヒップアップ効果を得ることができるため、好ましい。補整部材102は、略V字形状ではなく、略水平状に設けられていてもよい。この場合は、補整部材102を略V字形状に設ける場合に比べ、ヒップアップ効果は高くないが、十分なずれ上がり防止効果を得ることができる。図7に、前記第1の実施形態の変形例を示す。図7aは、正面図、図7bは、背面斜視図である。図7abにおいて、図1abと同一部分には、同一の符号を付している。図7aに示すとおり、本例では、補整部材102の両端部L1およびL2は、前部分101A側に回り込んだ位置で、本体部101に固定されている。また、本例において、補整部材102は、図7aに示すL3およびL4においても、本体部101と固定されていてもよい。その他は、第1の実施形態と同様である。このように、実現したい着用感、デザインに応じて、補整部材102の固定位置を適宜調整することが可能である。第2の実施形態図8に、本発明のボトム衣類の第2の実施形態に係るショーツ200を示す。図8aは、ショーツ200の背面図、図8bは、ショーツ200の正面図である。図8cは、補整部材筒状布部材202Aの固定状態を説明する図であり、ボトム衣類の下方向着用時の大腿部側から見た図である。図8に示すように、本実施形態における本体部201は、前部分201Aおよび後部分201Bと、クロッチ部201Cとで構成される、第1の実施形態と同様のショートタイプのショーツである。本実施形態において、補整部材202は、クロッチ部202Cを有する筒状布部材202Aであり、本体部201の下辺側部分を覆うように配置されている。さらに、本実施形態において、補整部材202は、大腿上部を覆う部分202Bを有する。筒状布部材202Aと大腿上部を覆う部分202Bとは、別部材で形成され、互いに固着されてもよいし、一体に形成されてもよい。なお、本実施形態において、筒状布部材は大腿上部を覆う部分を設けないように形成するものとしてもよい。本実施形態における補整部材202において、図8cに示すように、筒状布部材202Aのクロッチ部202Cは、接合部S1を介してクロッチ部201Cの前側端部と縫着または接着等によって連結されている。本実施形態では、ショーツ200はクロッチ部201Cを有し、クロッチ部201Cは接合部S1を介して、筒状布部材202Aのクロッチ部202Cの前側の縁部に固定されているが、本発明はこれに限られず、ショーツ200はクロッチ部201Cを有さなくてもよい。この場合には、筒状布部材202Aのクロッチ部202Cを、ショーツ200の前部分201Aに連結するようにすることが好ましい。なお、本実施形態において、補整部材202は、本体部201の両側部には固定されていない。本実施形態において、補整部材202の前側の上辺S2は、本体部201の前部分201Aの上辺に固定されていることが好ましい。これにより、補整部材202の前側が垂れ下がり、着用時に着用しにくくなることを防ぐことができる。本実施形態において、補整部材202は、本体部201の後ろ側から分離している。このため、補整部材202は、本体部201に対して上下左右にスライドし、臀裂近傍の臀溝周辺の皮膚の伸縮に追随することができる。また、補整部材202が大腿上部までを覆うことにより、より広い面積で臀部を押さえることができるので、ずれ上がりおよび食い込みを効果的に防止することができると同時に、ヒップアップ効果を高めることができる。第3の実施形態図9に、本発明のボトム衣類の第3の実施形態に係るショーツ300を示す。図9aは、ショーツ300の背面図、図9bは、ショーツ300の正面図である。図9に示すように、本実施形態における本体部301は、前部分301Aおよび後部分301Bとで構成される、ロングタイプのショーツである。本実施形態では、補整部材302は、本体部301の後ろ側に配置され、大腿上部を覆う部分を有する。本実施形態において、補整部材302の下辺中央部U1は、本体部301の前部分301Aに固定されている。本実施形態では、ショーツ300はクロッチ部303を有し、前記下辺中央部U1は、クロッチ部303の前側の縁部に固定されているが、本発明はこれに限られず、クロッチ部を有さなくてもよい。本実施形態において、前記大腿上部を覆う部分を含めた補整部材302の両端部は、本体部301の両側部に固定されている。また、補整部材302の大腿上部を覆う部分は、大腿内側部分において、本体部301の前部分301Aに固定されていることが、着用時のフィット感の点で、好ましい。その他は、第1の実施形態と同様である。本実施形態において、補整部材302は、本体部301の後ろ側から分離している。このため、補整部材302は、本体部301に対して上下左右にスライドし、臀裂近傍の臀溝周辺の皮膚の伸縮に追随することができる。また、ロングタイプのショーツの場合、裾部分がずれ上がって臀部に食い込むことはないが、動いているうちに、ヒップライン、特に臀溝部のラインにしわが寄るなどして、アウターのシルエットにひびくことがある。本発明では、補整部材302が本体部301に追随せず、皮膚の伸縮に追随するため、ヒップラインにしわが寄ることなく、アウターにひびくのを防ぐことができる。また、補整部材302で臀溝付近を押し上げることによって、ヒップアップ効果を得ることができる。第4の実施形態図10に、本発明のボトム衣類の第4の実施形態に係るショーツ400を示す。図10は、ショーツ400の背面図である。図10に示すように、本実施形態における本体部401は、前部分401Aと後部分401Bとで構成される、第3の実施形態と同様のロングタイプのショーツである。本実施形態では、補整部材402が、両側部から中央部にかけて幅が狭くなり、略X字状となっている。その他は、第3の実施形態と同様である。このように、補整部材は、ロングタイプのショーツの場合でも、本体部の後側全部を覆う必要はなく、臀溝部分を覆うように配置されていれば、ヒップラインを整え、さらにヒップアップ効果を得ることができる。第5の実施形態図11に、本発明のボトム衣類の第5の実施形態に係るショーツ500を示す。図11は、ショーツ500の背面図である。本実施形態における本体部501は、前部分501Aと後部分501Bとで構成される、いわゆるビキニタイプのショーツである。ビキニタイプのショーツの場合、後ろ側の裾部分が臀溝よりも上にある。図11において二点鎖線で示すラインは、通常のショートタイプのショーツのラインである。このように、ショーツ本体の裾部分が臀溝よりも上にある場合でも、補整部材502を、本体部501の裾部分を覆うように設けることによって、ずれ上がりおよび食い込みを防止することができる。また、補整部材502によって、ヒップライン、特に臀溝部のラインがアウターにそのままひびくのを防ぐことができる。第1の実施形態のショーツの着用評価図12は、着用評価における臀部の状態を示す図である。aは、補整部材102を本体部に固定したショーツ一体型着用時、bは、本発明の第1の実施形態のショーツ着用時の図であり、それぞれ、上側は前屈時、下側は前屈後立位時の図である。図示のように、前屈時には、一体型では、補整部材の下辺部が本体部とともに矢印の方向にずれ上がっているのに対し、本発明のショーツでは、補整部材のずれ上がりが少ない。また、前屈後立位時には、一体型では、前屈によってずれ上がった裾部分が臀部に食い込み、段差が生じている。これに対し、本発明のショーツは、一体型と比較して、裾部分がずれ上がっていない。bの下側の図において、破線で示すラインは、同図左側に示した一体型の補整部材の上辺と同じ位置を表す。このように、補整部材がずれ上がらず、裾部分がずれ上がっていないため、本発明のショーツでは、臀部に段差が生じていない。以上、実施の形態の具体例として、ショーツをあげて本発明を説明したが、本発明のボトム衣類は、これらの具体例で記載されたもののみに限定されるものではなく、ガードル、ボディースーツ、水着、レオタード、その他各種のボトム部を有する衣類に適用できる。