コンピューティングデバイスによって、ユーザとのサービスレベル契約SLAから、クラウドコンピューティング環境において前記ユーザのために実行される少なくとも1つのアプリケーションによって単位時間当たりに消費することができる、前記クラウドコンピューティング環境におけるコンピュータリソースの上限を判定することと、前記SLAに基づいて期間当たりの固定費用を課金することとを含む方法。前記SLAを満足させるためのコンピュータリソースの量を推定することと、コンピュータリソースの利用可能な合計量と比べて、コンピュータリソースの前記推定された量に従って前記固定費用を判定することとをさらに含む、請求項1に記載の方法。前記コンピュータリソースが少なくとも1つの処理リソースおよび少なくとも1つのストレージリソースを含む、請求項1に記載の方法。単位時間当たりの前記少なくとも1つのアプリケーションによる前記コンピュータリソースの消費量を測定することと、単位時間当たりの前記少なくとも1つのアプリケーションによる前記コンピュータリソースの消費量が前記上限を超えると判定することと、前記判定に応答して、前記少なくとも1つのアプリケーションに対する前記コンピュータリソースの割当てを減らすこととをさらに含む、請求項1に記載の方法。前記少なくとも1つのアプリケーションに対する前記コンピュータリソースの割当てを減らすことが、前記クラウドコンピューティング環境において前記少なくとも1つのアプリケーションを実行する仮想マシンの優先度レベルを下げることを含む、請求項4に記載の方法。単位時間当たりの前記測定された消費量が、単位時間当たりの中央処理装置CPUサイクルおよび単位時間当たりの入力/出力I/Oデータ量のうちの少なくとも1つを含む、請求項4に記載の方法。前記上限が時間によって変化する、請求項1に記載の方法。前記上限が、第1の時間帯における第1の値と第2の時間帯における第2の値との間で変化し、前記第1の値が前記第2の値よりも低い、請求項7に記載の方法。前記第1の時間帯が昼間のコアビジネスタイムに含まれ、前記第2の時間帯が夜間のエコノミータイムに含まれる、請求項8に記載の方法。企業会計期間に対応する1年の第1の期間の間の前記上限が、1年の第2の期間の間よりも相対的により低い、請求項7に記載の方法。前記SLAが第1のSLAを含み、前記上限が第1の上限を含み、前記固定費用が第1の固定費用を含み、前記方法が、単位時間当たりに前記少なくとも1つのアプリケーションによって消費することができるコンピュータリソースを増やすという要求を受け取ることと、前記クラウドコンピューティング環境において前記ユーザのために前記少なくとも1つのアプリケーションが実行されている間に、前記第1のSLAを、前記第1の上限よりも高い第2の上限を有する第2のSLAに移動することと、前記第2のSLAに基づいて、前記第1の固定費用よりも高い、期間当たりの第2の固定費用を課金することとをさらに含む、請求項1に記載の方法。単位時間当たりに前記少なくとも1つのアプリケーションによって消費することができるコンピュータリソースを増やすという要求を受け取ることと、前記少なくとも1つのアプリケーションの実行のために前記上限を超えたコンピュータリソースを割り当てることと、前記上限を超えるコンピュータリソースの消費量に対する使用量ベースの料金を課金することとをさらに含む、請求項1に記載の方法。動作を実行するための、コンピューティングデバイスによって実行可能であるコンピュータ実行可能命令を記憶したコンピュータ記憶媒体であって、前記動作が:クラウドコンピューティング環境においてユーザのために実行される少なくとも1つのアプリケーションによって単位時間当たりに消費することができる、前記クラウドコンピューティング環境におけるコンピュータリソースの上限を記憶することと、単位時間当たりの前記少なくとも1つのアプリケーションによる前記コンピュータリソースの消費量を測定することと、単位時間当たりの前記少なくとも1つのアプリケーションによる前記コンピュータリソースの消費量が前記上限を超えるかどうかを判定することと、前記少なくとも1つのアプリケーションによる消費量が前記上限を超えると判定したことに応答して、前記少なくとも1つのアプリケーションに対する前記コンピュータリソースの割当てを減らすこととを含む、コンピュータ記憶媒体。前記少なくとも1つのアプリケーションに対する前記コンピュータリソースの割当てを減らすことが、前記クラウドコンピューティング環境において前記少なくとも1つのアプリケーションを実行する仮想マシンの優先度レベルを下げることを含む、請求項13に記載のコンピュータ記憶媒体。前記上限が時間によって変化する、請求項13に記載のコンピュータ可読記憶媒体。前記上限が、第1の時間帯における第1の値と第2の時間帯における第2の値との間で変化し、前記第1の値が前記第2の値よりも低い、請求項15に記載のコンピュータ記憶媒体。前記第1の時間帯が昼間のコアビジネスタイムに含まれ、前記第2の時間帯が夜間のエコノミータイムに含まれる、請求項16に記載のコンピュータ記憶媒体。企業会計期間に対応する1年の第1の期間の間の前記上限が、1年の第2の期間の間よりも相対的により低い、請求項15に記載のコンピュータ記憶媒体。前記コンピュータリソースが、少なくとも1つの中央処理装置CPUおよび少なくとも1つの記憶装置を含む、請求項13に記載のコンピュータ記憶媒体。単位時間当たりの前記測定された消費量が、単位時間当たりの中央処理装置CPUサイクルおよび単位時間当たりの入力/出力I/Oデータ量のうちの少なくとも1つを含む、請求項19に記載のコンピュータ記憶媒体。クラウドコンピューティング環境のバックエンドシステムであって、前記クラウドコンピューティング環境においてユーザのために実行される少なくとも1つのアプリケーションによって単位時間当たりに消費することができるコンピュータリソースの上限を少なくとも1つのストレージリソースに記憶するための、少なくとも1つの処理リソースによって実行可能であるコンピュータ実行可能命令を含むサービスレベル契約SLA情報モジュールと、単位時間当たりの前記少なくとも1つのアプリケーションによる前記コンピュータリソースの消費量を測定するための、前記少なくとも1つの処理リソースによって実行可能であるコンピュータ実行可能命令を含むリソースカウンタモジュールと、前記少なくとも1つの処理リソースによって実行可能であるコンピュータ実行可能命令を含む優先度コントローラモジュールであって、単位時間当たりの前記少なくとも1つのアプリケーションによる前記コンピュータリソースの消費量が前記上限を超えるかどうかを判定し、前記少なくとも1つのアプリケーションによる消費量が前記上限を超えると判定したことに応答して、前記少なくとも1つのアプリケーションに対する前記コンピュータリソースの割当てを減らすための、コンピュータ実行可能命令を含む優先度コントローラモジュールとを含むバックエンドシステム。前記少なくとも1つの処理リソースおよび前記少なくとも1つのストレージリソースを含む前記コンピュータリソースをさらに含む、請求項21に記載のバックエンドシステム。前記コンピュータリソースから割り当てられた仮想化リソースを使用して、前記少なくとも1つのアプリケーションを実行するように構成された仮想マシンをさらに含む、請求項22に記載のバックエンドシステム。前記仮想マシンがVMwareESX、VMwareGSX、XEN3.0、またはKVMを含む、請求項23に記載のバックエンドシステム。前記仮想マシンの優先度レベルが、前記少なくとも1つのアプリケーションの実行のための前記仮想マシンへのリソースの割当ての頻度を決定し、前記優先度コントローラモジュールが、前記仮想マシンの前記優先度レベルを下げることによって、前記少なくとも1つのアプリケーションに対する前記コンピュータリソースの割当てを減らすように構成される、請求項23に記載のバックエンドシステム。以下の詳細な説明では、本明細書の一部を形成する添付の図面を参照する。図面では、そうではないことを文脈が示さない限り、通常、類似の記号は類似の構成要素を特定する。詳細な説明、図面、および特許請求の範囲において記載される例示的な実施形態は、限定を意図するものではない。本明細書に提示される主題の精神または範囲を逸脱することなく、他の実施形態を利用することができ、他の変更を行うことができる。本明細書におおまかに記載され、図に示された本開示の態様を、多種多様な異なる構成において構成し、置き換え、組み合わせ、分離し、設計することができ、これらの態様のすべてが本明細書で明確に企図されていることが容易に理解されよう。本明細書に記載されるいくつかの実施形態は、一般に、クラウドコンピューティング環境のためのSLAベースの定額料金価格設定モデルに関する。一般に、例えば、ユーザは、クラウドサービスプロバイダなどのプロバイダとのSLAを締結することができる。SLAは、クラウドコンピューティング環境においてユーザのために実行される1つのアプリケーションまたは複数のアプリケーションによって単位時間当たりに消費され得る、クラウドコンピューティング環境におけるコンピュータリソースの上限を特定することができる。SLAは、SLAに基づいて課金される期間当たりの固定費用を特定することもできる。SLAの上限は、コンピュータリソースの需要が相対的により低いと予想されるときの相対的により高い値と、コンピュータリソースの需要が相対的により高いと予想されるときの相対的により低い値との間で、時間によって異なり得る。アプリケーションがクラウドコンピューティング環境においてユーザのために実行されるとき、そのアプリケーションによるコンピュータリソースの消費量が測定され、SLAに基づく上限と比較され得る。ピーク消費量が上限を超える場合、ピーク消費量を上限未満に維持するために、そのアプリケーションに対するコンピュータリソースの割当てが低減され得る。したがって、いくつかの実施形態によれば、アプリケーションによるピーク消費量を監視することによって、上限未満のコンピュータリソースの任意の消費量に対する定期的な固定費用がユーザに課金され得る。図1は、本明細書に記載される少なくともいくつかの実施形態に従って構成された、例示的なクラウドコンピューティング環境100のブロック図である。必要ではないが、クラウドコンピューティング環境100は、AMAZON登録商標EC2タイプのクラウドコンピューティング環境を含み得る。示された実施形態では、クラウドコンピューティング環境100は、ネットワーク102、フロントエンドシステム104およびバックエンドシステム106を含む。一般に、ネットワーク102は、フロントエンドシステム104およびバックエンドシステム106が互いに通信することを可能にする1つまたは複数のワイドエリアネットワークWANおよび/またはローカルエリアネットワークLANを含み得る。いくつかの実施形態では、ネットワーク102は、複数のWANおよび/またはLAN間の論理接続および物理接続によって形成されたグローバルインターネットワークを含むインターネットを含む。あるいはまたはそれに加えて、ネットワーク102は、1つまたは複数のセルラRFネットワークならびに/または、802.xxネットワーク、Bluetooth登録商標アクセスポイント、無線アクセスポイント、IPベースのネットワークなどの、ただしこれらに限定されない、1つまたは複数の有線および/もしくは無線ネットワークを含み得る。ネットワーク102は、あるタイプのネットワークが別のタイプのネットワークとインターフェースをとることを可能にするサーバも含み得る。クラウドコンピューティング環境100のフロントエンドシステム104は、1つまたは複数のクライアントデバイス108および対応するユーザ110を含み得る。クライアントデバイス108はそれぞれ、ネットワーク102を介してバックエンドシステム106と通信するように構成されたアプリケーション図示せずを実行することができる。バックエンドシステム106と通信するためにそれぞれのクライアントデバイス108上で実行されるアプリケーションは、インターネットブラウザ、または他の適切なアプリケーションを含み得る。クライアントデバイス108はそれぞれ、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、携帯電話、スマートフォン、携帯情報端末PDA、または他の適切なクライアントデバイスを含み得るが、これらに限定されない。クラウドコンピューティング環境100のバックエンドシステム106は、コンピュータリソース112、ユーザ110にアクセス可能な1つまたは複数のアプリケーション114、および使用アプリケーション116を含み得る。例として、限定することなく、コンピュータリソース112は、1つまたは複数の中央処理装置CPUなどの処理リソース、1つまたは複数の記憶装置などのストレージリソース、ネットワークインターフェースコントローラNICもしくは他の通信インターフェースデバイスなどの他のリソース、および/または他の適切なコンピュータリソースを含み得る。アプリケーション114は、データ処理アプリケーション、ビデオゲーム、および/またはクラウドベースのアクセスがユーザ110によって所望され得る事実上あらゆる他のアプリケーションを含み得る。いくつかの実施形態では、それぞれのアプリケーション114をコンピュータリソース112に含まれる1つまたは複数のCPUを含む専用サーバによって実行することができ、他の実施形態では、それぞれのアプリケーション114を仮想サーバ上で実行することができる。ユーザ110は、個人ユーザおよび/または1人もしくは複数のユーザを含む組織を広く含み得る。一般に、ユーザ110は、クライアントデバイス108を操作して、バックエンドシステム106に含まれるコンピュータリソース112およびアプリケーション114にアクセスすることができる。以下でより詳細に記載されるように、使用アプリケーション116は、とりわけ、ユーザ110のために実行されるアプリケーション114によるコンピュータリソース112の使用量を監視するように構成され得る。いくつかの実施形態では、ユーザ110はそれぞれ、例えばバックエンドシステム106のプロバイダおよび/または別の企業実体entityとのサービスレベル契約SLAを締結することができる。それぞれのSLAは、クラウドコンピューティング環境100において対応するユーザ110のために実行される少なくとも1つのアプリケーション114によって単位時間当たりに消費することができるコンピュータリソース112の上限を特定することができる。それぞれのSLAは、対応する上限におけるまたはそれ未満のコンピュータリソース112の消費量に対する、対応するユーザ110に課金する期間当たりの固定費用を特定することもできる。所与のSLAの上限は、コンピュータリソース112の使用を促進する時間およびユーザ110がコンピュータリソース112を使いすぎるのを防ぐ時間によって異なり得る。この点に関して、図2A~図2Bを検討する。図2A~図2Bは、本明細書に記載される少なくともいくつかの実施形態に従って構成された、いくつかの例示的なSLAベースの定額料金価格設定モデルを示すグラフである。図2Aの例では、第1、第2、または第3のSLAにそれぞれ対応し、時間によって異なる複数の上限202、204、206が示されている。具体的には、上限202、204、206はそれぞれ、昼頃、例えば毎日の午後12時に生じる相対的により低い値と、真夜中頃、例えば毎日午前の12時に生じる相対的により高い値との間で変化する。上限202、204、206のそれぞれの相対的により低い値は、コンピュータリソース112の需要が相対的により高いと予想され得る、午前8時頃から午後5時頃までの典型的な営業時間の間などの、コアビジネスタイムの間に生じ得る。上限202、204、206のそれぞれの相対的により高い値は、コンピュータリソース112の需要が相対的により低いと予想され得る、午後5時頃から午前8時頃までの典型的な非営業時間の間などの、エコノミータイムの間に生じ得る。図1の使用アプリケーション116は、ユーザ110のために実行されるアプリケーション114によるコンピュータリソース112の単位時間当たりの消費量を監視して、コンピュータリソース112の消費量が、ユーザ110との対応するSLAに含まれる対応する上限202、204もしくは206にまたはそれ未満にとどまっているかどうかを判定することができる。消費量が上限202、204または206を超える場合、使用アプリケーション116は、ユーザ110のために実行されるアプリケーション114に割り当てられるコンピュータリソース112を減らして、コンピュータリソース112の消費量が対応する上限202、204もしくは206にまたはそれ未満にとどまることを保証するように構成され得る。ユーザ110のために実行されるアプリケーション114が単位時間当たりに消費することができるコンピュータリソース112に上限202、204、206を課すことによって、ユーザ110が他のユーザ110に損害を与えるほどコンピュータリソース112を使いすぎることを防ぐことができる。上限202、204、206がコアビジネスタイムの間は相対的により低くなり、エコノミータイムの間は相対的により高くなる、時間によって異なる上限202、204、206を課すことによって、ユーザ110に、コンピュータリソース112の需要が相対的により低いと予想され得る典型的な非営業時間にコンピュータリソース112の消費を移動する動機を与えることができる。上限202、204、206はそれぞれ、CPUピーク性能を指すことができる。すなわち、上限202、204、206はそれぞれ、第1、第2または第3のSLAに基づいて許可される、1秒当たりのピークCPUサイクルなどの、単位時間当たりのピークCPUサイクルを特定することができる。あるいはまたはそれに加えて、上限202、204、206と同じまたは同様の曲率および周期性を有する、時間によって変化する類似の上限を、I/Oピーク性能を指す第1、第2または第3のSLAにおいて特定することができる。これらおよび他の例では、I/Oピーク性能を指す類似の上限はそれぞれ、第1、第2または第3のSLAに基づいてそれぞれ許可される、1秒当たりのピークI/Oデータ量などの、単位時間当たりのピークI/Oデータ量を特定することができる。上限202、204、206を特定することに加えて、第1、第2および第3のSLAは、対応する上限202、204、206までのコンピュータリソース112の消費量に対して支払われ得る日毎、週毎、または月毎の固定費用などの、期間当たりのそれぞれの固定費用を特定することもできる。例のみとして、限定することなく、上限202に対応する第1のSLAにおいて特定される費用は、毎月約20などの第1の値とすることができる一方、上限204に対応する第2のSLAにおいて特定される費用は、毎月約30などの、第1の値よりも高い第2の値とすることができ、上限206に対応する第3のSLAにおいて特定される費用は、毎月約40などの、第2の値よりも高い第3の値とすることができる。より一般的には、上限202などの第1の上限を有するSLAに基づく定期的な固定費用は、上限204または206などの第1の上限よりも高い第2の上限を有するSLAに基づく定期的な固定費用よりも低くすることができる。ユーザ110は使用量の増加に伴う料金の増加について心配することがないので、SLAに基づいてコンピュータリソース112の使用量に対して定期的な固定費用を課金することは、コンピュータリソース112の使用を促進することができる。図2Aと同様に、図2Bも複数の上限208、210、212を示している。上限208、210、212はそれぞれ、それぞれのSLAに対応することができ、CPUピーク性能を指すことができる。あるいはまたはそれに加えて、上限208、210、212と同じまたは同様の曲率および周期性を有する、時間によって変化する類似の上限を、I/Oピーク性能を指すそれぞれのSLAにおいて特定することができる。24時間の期間を有する図2Aの上限202、204、206とは対照的に、図2Bの上限208、210、212は1年の期間を有する。さらに、図2Bの上限208、210、212はそれぞれ、企業会計期間に対応する1年の第1の期間の間は相対的により低く、1年の第1の期間とは異なる1年の第2の期間の間は相対的により高い。例えば、米国では、連邦所得税は通常、毎年4月15日が期限である。したがって、毎年4月15日に至るまでの期間において、コンピュータリソース112の需要は4月15日まで増加すると予想され得るが、その期間の後、需要は最低限まで急速に減少すると予想され得る。したがって、対応する会計期間の間にコンピュータリソース112が使用されすぎる可能性を防ぐまたは減らすために、需要が相対的により高いと予想される会計期間-例えば、図2Bの例における1月1日頃から4月30日頃まで-の間の上限208、210、212は、会計期間の間、コンピュータリソース112の需要が相対的により低いと予想される1年の残りの部分-例えば、5月1日頃から12月31日頃まで-の間よりも相対的により低くすることができる。上限208、210、212のそれぞれを特定するそれぞれのSLAは、対応する上限208、210、212までのコンピュータリソース112の消費量に対してユーザ110によってまたはユーザ110の代理で支払われ得る、期間当たりの対応する固定費用を特定することもできる。上限208に関連付けられたSLAにおいて特定される期間当たりの固定費用は、上限210に関連付けられたSLAにおいて特定される期間当たりの固定費用よりも相対的により低くすることができ、上限210に関連付けられたSLAにおいて特定される期間当たりの固定費用は、上限212に関連付けられたSLAにおいて特定される期間当たりの固定費用よりも相対的により低くすることができる。図2Aは、それぞれが24時間の期間を有する上限202、204、206を示し、図2Bは、それぞれが1年の期間を有する上限208、210、212を示しているが、他の実施形態では、SLAにおいて特定される上限は、日毎、週毎、月毎、半月毎、2カ月毎、4カ月毎、半年毎、1年毎、2年毎、または他の期間などの、ただしこれらに限定されない、異なる期間を有してもよい。あるいはまたはそれに加えて、異なる期間を有する2つ以上の上限を組み合わせる対応するSLAにおいて、より複雑な上限を特定することができる。例えば、図2Aの上限202、204、206のうちの1つを図2Bの上限208、210、212のうちの1つに追加するか、そうでなければ、図2Bの上限208、210、212のうちの1つと組み合わせて、図2Aに示すように一般的に日ベースで変化し、図2Bに示すように年ベースで変化する日毎の平均または日毎の最小値もしくは日毎の最大値なども有する上限を得ることができる。図3は、本明細書に記載される少なくともいくつかの実施形態に従って構成された、図1のクラウドコンピューティング環境100のバックエンドシステム106の例示的な実施形態のブロック図である。図3に示すように、バックエンドシステム106のコンピュータリソース112は、記憶装置302、304、ネットワークおよび/もしくはネットワークデバイス306、308、ならびに物理サーバ310、312、314または他のコンピューティングデバイスを含み得る。記憶装置302、304をコンピュータリソース112内のプライマリストレージとして実施することができ、これは、ランダムアクセスメモリRAM、読取り専用メモリROM、電気的に消去可能なプログラマブルROMEEPROM、コンパクトディスク-ROMCD-ROMもしくは他の光学ディスクストレージ、磁気ディスクストレージ、ソリッドステートストレージまたは他の記憶装置などの、デジタルデータ用のほとんどすべてのタイプの記憶装置を含み得る。ネットワークおよび/またはネットワークデバイス306、308は、1つまたは複数のスイッチ、ルータ、通信インターフェースおよび/またはコンピュータリソース112内のデバイス間の通信を容易にするための他のデバイスを含み得る。物理サーバ310、312、314はそれぞれ、1つまたは複数のCPUおよび/またはローカル記憶装置を含み得る。したがって、コンピュータリソース112の処理リソースは、例えば、物理サーバ310、312、314のCPUを含むことができ、コンピュータリソース112のストレージリソースは、記憶装置302、304および/または物理サーバ310、312、314のローカル記憶装置を含むことができる。コンピュータリソース112へのアクセスを管理するまたはコンピュータリソース112を仮想化するために、コンピュータリソース112に仮想化インフラ316が提供され得る。この点に関して、仮想化インフラ316は、仮想化リソース318を仮想ストレージ318Aおよび仮想CPU318Bを含む仮想マシン320に割り当てるように構成され得る。仮想マシン320は、仮想化リソース318を使用してアプリケーション114を実行するように構成され得る。バックエンドシステム106は、一般的に仮想マシン320と同じように構成される1つまたは複数の追加の仮想マシン322、324を含み得る。示されていないが、それぞれの仮想マシン320、322、324は、アプリケーション114を動作させるオペレーティングシステムOSを追加して含み得る。仮想化インフラ316および仮想マシン320、322、324は、本明細書に開示される実施形態を実施するために、いくつかの形態のうちのいずれか1つをとり得る。例えば、仮想化インフラ316および仮想マシン320、322、324は、VMware登録商標ESX、VMwareGSX、Xen3.0もしくは別のバージョン、またはKVMを含み得るが、これらに限定されない。仮想マシン320内のアプリケーション114は、仮想化リソース318を使用して、例えば、データをストレージからメモリに読み込む、データをメモリからストレージに書き込むおよび/またはデータに対して操作を実行することができる。ストレージに書き込まれたデータおよびストレージから読み込まれたデータを含むデータは、図3においてI/Oデータ326として特定されている。仮想化リソース318は、例えば、仮想ストレージ318Aをコンピュータリソース112内の1つまたは複数のディスク記憶装置のすべてまたは一部の論理表現としてアプリケーション114に提示することによっておよび/またはコンピュータリソース112内の1つまたは複数のCPUのCPUサイクルのいくつかまたはすべてを仮想CPU318Bとしてアプリケーション114に割り当てることによって、アプリケーション114を実際のコンピュータリソース112から保護することができる。仮想化リソース318上で動作する単一のアプリケーション114を有する仮想マシン320が図3に示されているが、他の実施形態では、仮想マシン320は仮想化リソース318上で動作する複数のアプリケーション114を含み得る。図1および図3を組み合わせて参照すると、使用アプリケーション116は、以降でモジュール328、330、332と総称される、SLA情報モジュール328、リソースカウンタモジュール330および優先度コントローラモジュール332を含み得る。モジュール328、330、332はそれぞれ、本明細書に記載される動作を実行するための、コンピュータリソース112内のコンピューティングデバイスまたは処理リソースによって実行可能であるコンピュータ実行可能命令を含み得る。例えば、SLA情報モジュール328は、コンピュータリソース112の少なくとも1つのストレージリソースに、ユーザ110のために実行される少なくとも1つのアプリケーション114によって単位時間当たりに消費することができるコンピュータリソース112の上限を記憶するように構成され得る。いくつかの実施形態では、SLA情報モジュール328は、複数のユーザ110とのSLAにおいて特定される複数の上限を記憶する。上限は、例えば、図2A~図2Bの上限202、204、206、208、210、212のうちの1つまたは複数を含み得る。リソースカウンタモジュール330は、仮想化リソース318によって表される、単位時間当たりの少なくとも1つのアプリケーション114によるコンピュータリソース112の消費量を測定するように構成され得る。いくつかの実施形態では、リソースカウンタモジュール330は、少なくとも1つのアプリケーション114と、仮想ストレージ318Aおよび仮想CPU318Bを含む仮想化リソース318との間の通信を傍受することによって、消費量を測定する。したがって、リソースカウンタモジュール330は、アプリケーション114と仮想ストレージ318Aとの間の単位時間当たりのI/Oデータ326を測定するように構成されたデータカウンタ330Aと、仮想CPU318Bの単位時間当たりのCPUサイクルを測定するように構成されたサイクルカウンタ330Bの両方を含み得る。優先度コントローラモジュール332は、リソースカウンタモジュール330およびSLA情報モジュール328に通信可能に結合され得る。したがって、優先度コントローラモジュール332は、例えば、上限が時間によって変化する現在の時間を考慮しながら、リソースカウンタモジュール330からのユーザ110について測定された消費量をSLA情報モジュール328からのユーザ110についての上限と比較することによって、単位時間当たりの少なくとも1つのアプリケーション114によるコンピュータリソース112の消費量が上限を超えるかどうかを判定するように構成され得る。加えて、優先度コントローラモジュール332は、少なくとも1つのアプリケーション114による消費量が上限を超えると判定したことに応答して、少なくとも1つのアプリケーション114に対するコンピュータリソース112の割当てを減らすように構成され得る。あるいはまたはそれに加えて、優先度コントローラモジュール332は、少なくとも1つのアプリケーション114による消費量が上限未満であると判定したことに応答して、少なくとも1つのアプリケーション114に対するコンピュータリソース112の割当てを増やすように構成され得る。優先度コントローラモジュール332は、いくつかの実施形態では、仮想マシン320の優先度レベルを下げるまたは上げることによって、コンピュータリソース112の割当てを減らすまたは増やすことができる。これらおよび他の実施形態では、仮想マシン320の優先度レベルは、仮想マシン320に対するコンピュータリソース112の割当ての頻度に関連付けられ得る。したがって、仮想マシン320の優先度レベルを下げるまたは上げることによって、コンピュータリソース112は、少なくとも1つのアプリケーション114によるコンピュータリソース112の単位時間当たりの消費量を上限未満に低減するか、依然として上限未満に維持しながら増加させることができるように、より低いまたはより高い頻度で仮想マシン320に割り当てられ得る。仮想マシン320、322、324の優先度レベルを管理して、コンピュータリソース112の割当てを減らすまたは増やすことによって、物理的に異なるタイプのマシンを導入することなく、ユーザ110のために実行されるアプリケーション114に上限を課すことができる。したがって、図1のクラウドコンピューティング環境100などのクラウドコンピューティング環境において、相対的により高い上限を有するSLAに対して相対的により高い料金を支払うユーザ110には、相対的により低い上限を有するSLAに対して相対的により低い料金を支払うユーザ110よりも相対的により高いコンピュータリソース112の割当てが提供される価格設定方式を実施することができる。本明細書に開示されるいくつかの実施形態は、コンピュータリソースの需要が低いことがある夜間または典型的な非営業期間などの期間へのコンピュータリソース112の消費の自主的な移動を促進することができる。例えば、図2A~図2Bに関して記載されているように、図2Aの上限202、204、206の値は、夕方および夜間の間、相対的により高いことがあり、夕方および夜間の間は、ユーザ110に、それに応じて、コンピュータリソース112の消費をコアビジネスタイムまたは通常の営業時間から夕方および夜間を含むエコノミータイムに移動することを計画する動機を与えることができる。同様に、図2Bの上限208、210、212の値は、5月頃から12月までの1年のうちのあまり忙しくない営業期間の間、相対的により高く、この期間は、ユーザ110に、それに応じて、他の場合であれば企業会計期間の間に生じ得るコンピュータリソース112の消費を1月~4月から1年のうちのあまり忙しくない営業期間に移動することを計画する動機を与えることができる。あるいはまたはそれに加えて、本明細書に開示される実施形態のいくつかは、他の場合であれば移行することに気が進まないまたは移行することを嫌がることがあるユーザ110によるクラウドコンピューティングへの移行を促進することができる。例えば、クラウドコンピューティングのいくつかの価格設定方式は使用量ベースであるが、そのような価格設定方式では、数人のユーザ110が、クラウドコンピューティングサービスの任意の所与の期間の間に発生する料金の額を予測し、予算を計上することが困難または不可能であることがあり、このことは、ユーザ110にクラウドコンピューティングに移行することを思いとどまらせることがある。しかし、本開示によれば、ユーザ110にクラウドコンピューティングに対する定期的な固定費用を課金することができ、したがって、それに応じて高い確度で予算を計上することができる。開示される実施形態のいくつかは、高い消費率を有するユーザ110および低い消費率を有するユーザ110に対して公平な価格設定モデルを提供し得る。特に、ユーザ110は、より高い消費率に対応するためにより高い料金を支払うまたはより低い消費率に対応するためにより低い料金を支払う可能性がある。モジュール328、330、332を含む使用アプリケーション116を有するクラウドコンピューティング環境を提供することによって、開示される実施形態のいくつかを既存のクラウドコンピューティング環境で実施することができる。したがって、クラウドコンピューティング環境内の任意の既存のソフトウェアまたはハードウェアを置き換えることなく、開示される実施形態のいくつかを既存のクラウドコンピューティング環境で実施することができる。図4は、本明細書に記載される少なくともいくつかの実施形態に従って構成された、図1のクラウドコンピューティング環境100において実施することができる方法400の例示的な流れ図を示す。方法400は、例えば、図1または図3のバックエンドシステム106内のコンピュータリソース112によって、全体的にまたは部分的に実行され得る。方法400は、ブロック402および/または404のうちの1つまたは複数によって示されるように、様々な動作、機能または行為を含む。方法400はブロック402で開始することができる。ブロック402では、コンピューティングデバイスは、ユーザとのSLAから、クラウドコンピューティング環境においてユーザのために実行される少なくとも1つのアプリケーションによって単位時間当たりに消費することができる、クラウドコンピューティング環境におけるコンピュータリソースの上限を判定する。コンピューティングデバイスは、図3のコンピュータリソース112内に、図3の物理サーバ310、312、314のうちの1つのCPUなどのCPUを含み得る。ユーザとのSLAから上限を判定することは、図3の優先度コントローラモジュール332が、図3のSLA情報モジュール328で上限を探すことによって、実行され得る。図2A~図2Bに関して上記に記載したように、上限は時間によって異なり得る。ブロック402の後にブロック404が続き得る。ブロック404では、SLAに基づいて期間当たりの固定費用が課金される。固定費用は、例えば、月毎の固定費用であってもよく、図1のユーザ110のうちの1人などのユーザに課金され得る。本明細書に開示されるいくつかの実施形態は、図4のブロック402および/もしくは404によって示される動作などの図4の方法400に含まれる動作ならびに/またはその変形を実行するための、コンピューティングデバイスによって実行可能であるコンピュータ実行可能命令を記憶したコンピュータ記憶媒体を含む。コンピュータ記憶媒体は、図3の記憶装置302、304のうちの1つまたは複数および/または図3の物理サーバ310、312、314の1つまたは複数のローカル記憶装置に含まれ得る。当業者であれば、本明細書に開示されるこのおよび他の過程および方法について、過程および方法において実行される機能が異なる順序で実施され得ることが理解されよう。さらに、概説した工程および操作は例として提供されたものにすぎず、工程および操作のいくつかは任意選択であってもよく、開示される実施形態の本質を損なうことなく、より少ない工程および操作に組み合わされるか、追加の工程および操作に拡大されてもよい。例えば、方法400は、SLAを満足させるためのコンピュータリソースの量を推定することと、コンピュータリソースの利用可能な合計量と比べて、コンピュータリソースの推定された量に従って固定費用を判定することとをさらに含み得る。これらおよび他の実施形態では、コンピュータリソースの予測された量が相対的に多い場合および/またはコンピュータリソースの利用可能な合計量が予測された量と比べて相対的に少ない場合、固定費用は相対的に高いことがある。あるいはまたはそれに加えて、方法400は、単位時間当たりの少なくとも1つのアプリケーションによるコンピュータリソースの消費量を測定することと、単位時間当たりの少なくとも1つのアプリケーションによるコンピュータリソースの消費量が上限を超えると判定することと、判定に応答して、少なくとも1つのアプリケーションに対するコンピュータリソースの割当てを減らすこととをさらに含み得る。必要ではないが、上記の工程のうちの1つまたは複数は、図3のSLA情報モジュール328、リソースカウンタモジュール330および/または優先度コントローラモジュール332のうちの1つまたは複数を含む、図1の使用アプリケーション116によって実行され得る。これらおよび他の実施形態では、少なくとも1つのアプリケーションに対するコンピュータリソースの割当てを減らすことは、クラウドコンピューティング環境において少なくとも1つのアプリケーションを実行する仮想マシンの優先度レベルを下げることを含み得る。例えば、図3の優先度コントローラモジュール332は、アプリケーション114を実行する仮想マシン320の優先度レベルを下げることによって、アプリケーション114に対するコンピュータリソース112の割当てを減らすことができる。あるいはまたはそれに加えて、単位時間当たりの測定された消費量は、単位時間当たりのCPUサイクルまたは単位時間当たりのI/Oデータ量の少なくとも1つを含み得る。いくつかの実施形態では、特定のユーザのSLAにおいて指定された上限は、ユーザの要望に対して不十分であることがある。例えば、ユーザは、まれにまたは1回限りのこととして、アプリケーションをより迅速に実行することおよび/または他の場合であればユーザのSLAにおいて指定された上限において可能であるよりも多くのコンピュータリソースを必要とするアプリケーションを実行することを望むことがある。これらおよび他の実施形態では、ユーザは、例えばユーザインターフェースUIを介して、ユーザが上限を超えることを望んでいると示すことができる。したがって、方法400は、上限を超えるために、単位時間当たりに少なくとも1つのアプリケーションによって消費することができるコンピュータリソースを増やすという要求を受け取ることをさらに含み得る。クラウドコンピューティング環境においてユーザのために少なくとも1つのアプリケーションが実行されている間に、SLAを異なる相対的により高い上限を有する異なるSLAに移動することができる。加えて、SLAを異なるSLAに移動した後、異なるSLAに基づいて期間当たりの異なる相対的により高い固定費用を課金することができる。あるいはまたはそれに加えて、方法400は、単位時間当たりに少なくとも1つのアプリケーションによって消費することができるコンピュータリソースを増やすという要求を受け取ることをさらに含み得る。上限を超えたコンピュータリソースは、少なくとも1つのアプリケーションの実行のために割り当てられ得る。上限を超えるコンピュータリソースの消費量に対する使用量ベースの料金を、例えばユーザに課金することができる。図5は、本明細書に記載される少なくともいくつかの実施形態に従って構成された、図1のクラウドコンピューティング環境において実施することができる別の方法500の例示的な流れ図を示す。方法500は、例えば、図1または図3のバックエンドシステム106内のコンピュータリソース112によって、全体的にまたは部分的に実行され得る。例えば、方法500は、コンピュータリソース112の一部において図3のモジュール328、330、332を含む図1の使用アプリケーション116を実行することによって、全体的にまたは部分的に実行され得る。方法500は、ブロック502、504、506および/または508のうちの1つまたは複数によって示されるように、様々な操作、機能または行為を含む。方法500はブロック502で開始することができる。ブロック502では、クラウドコンピューティング環境においてユーザのために実行される少なくとも1つのアプリケーションによって単位時間当たりに消費することができる、クラウドコンピューティング環境におけるコンピュータリソースの上限が記憶される。上限は、例えば、SLAを有する図3のSLA情報モジュール328によって記憶され得るおよび/または図3の記憶装置302、304のうちの1つもしくは物理サーバ310、312、314のうちの1つに含まれるローカル記憶装置に記憶され得る。ブロック502の後にブロック504が続き得る。ブロック504では、単位時間当たりの少なくとも1つのアプリケーションによるコンピュータリソースの消費量が測定される。コンピュータリソースの消費量は、例えば、図3のリソースカウンタモジュール330によって測定され得る。ブロック504の後にブロック506が続き得る。ブロック506では、単位時間当たりの少なくとも1つのアプリケーションによるコンピュータリソースの消費量が上限を超えるかどうかが判定される。消費量が上限を超えるかどうかは、例えば、図3の優先度コントローラモジュール332によって判定され得る。判定は、例えば図3のリソースカウンタモジュール330からの測定された消費量を、例えばSLA情報モジュール328からの上限と比較することを含み得る。ブロック506の後にブロック508が続き得る。ブロック508では、少なくとも1つのアプリケーションによる消費量が上限を超えると判定したことに応答して、少なくとも1つのアプリケーションに対するコンピュータリソースの割当てが減らされる。コンピュータリソースの割当ては、例えば、図3の優先度コントローラモジュール332によって減らされ得る。あるいはまたはそれに加えて、少なくとも1つのアプリケーションに対するコンピュータリソースの割当てを減らすことは、クラウドコンピューティング環境において少なくとも1つのアプリケーションを実行する仮想マシンの優先度レベルを下げることを含み得る。例えば、図3の優先度コントローラモジュール332は、アプリケーション114を実行する図3の仮想マシン320の優先度レベルを下げて、アプリケーション114に対するコンピュータリソース112の割当てを減らすことができる。図6は、本明細書に記載される少なくともいくつかの実施形態に従って構成された、ピーク性能を意識した課金向けに構成された例示的なコンピューティングデバイス600を示すブロック図である。コンピューティングデバイス600は、例えば、図1および図3のコンピュータリソース112に含まれ得る。非常に基本的な構成602では、コンピューティングデバイス600は通常、1つまたは複数のプロセッサ604およびシステムメモリ606を含む。メモリバス608は、プロセッサ604とシステムメモリ606との間の通信に使用され得る。所望の構成に応じて、プロセッサ604は、マイクロプロセッサμP、マイクロコントローラμC、デジタル信号プロセッサDSP、またはこれらの任意の組合せを含むが、これらに限定されない、任意のタイプのものとすることができる。プロセッサ604は、レベル1キャッシュ610およびレベル2キャッシュ612などの1つまたは複数のレベルのキャッシュ、プロセッサコア614、およびレジスタ616を含み得る。例示的なプロセッサコア614は、演算論理ユニットALU、浮動小数点ユニットFPU、デジタル信号処理コアDSPコア、またはこれらの任意の組合せを含み得る。例示的なメモリコントローラ618をプロセッサ604とともに使用することもでき、またはいくつかの実装形態では、メモリコントローラ618はプロセッサ604の内部部分であってもよい。所望の構成に応じて、システムメモリ606は、揮発性メモリRAMなど、不揮発性メモリROM、フラッシュメモリなどまたはこれらの任意の組合せを含むが、これらに限定されない、任意のタイプのものとすることができる。システムメモリ606は、OS620、1つまたは複数のアプリケーション622、およびプログラムデータ624を含み得る。アプリケーション622は、図4および図5の方法400および500に関して記載されたものを含む、本明細書に記載される機能を実行するために構成された課金アルゴリズム626を含み得る。アプリケーション622は、例えば、図1の使用アプリケーション116に対応し得る。プログラムデータ624は、本明細書に記載されるような課金アルゴリズム626を構成するのに有用であり得る課金データ628を含み得る。例えば、課金データ628は、図3のSLA情報モジュール328から取り出された1つまたは複数の上限および/または図3のリソースカウンタモジュール330から受け取られた測定された消費量を含み得る。いくつかの実施形態では、アプリケーション622は、図4および図5の方法400および500などの課金方法の実装形態が本明細書に記載されるように提供され得るように、OS620上のプログラムデータ624を用いて動作するように構成され得る。この記載された基本構成602は、内側の破線内のこれらの構成要素によって図6に示されている。コンピューティングデバイス600は、追加の特徴または機能、および基本構成602と任意の必要なデバイスおよびインターフェースとの間の通信を容易にする追加のインターフェースを有し得る。例えば、バス/インターフェースコントローラ630は、ストレージインターフェースバス634を介して、基本構成602と1つまたは複数のデータ記憶装置632と間の通信を容易にするために使用され得る。データ記憶装置632は、取外し式記憶装置636、非取外し式記憶装置638、またはこれらの組合せとすることができる。取外し式記憶装置および非取外し式記憶装置の例は、いくつか挙げると、フレキシブルディスクドライブおよびハードディスクドライブHDDなどの磁気ディスクデバイス、コンパクトディスクCDドライブまたはデジタル多用途ディスクDVDドライブなどの光学ディスクドライブ、ソリッドステートドライブSSD、およびテープドライブを含む。例示的なコンピュータ記憶媒体は、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、または他のデータなどの情報を記憶するために任意の方法または技術で実施される揮発性および不揮発性、取外し式および非取外し式媒体を含み得る。システムメモリ606、取外し式記憶装置636および非取外し式記憶装置638はコンピュータ記憶媒体の例である。コンピュータ記憶媒体は、RAM、ROM、EEPROM、フラッシュメモリもしくは他のメモリテクノロジ、CD-ROM、デジタル多用途ディスクDVDもしくは他の光学ストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスクストレージもしくは他の磁気記憶装置、または所望の情報を記憶するために使用することができ、かつコンピューティングデバイス600によってアクセスすることができる任意の他の媒体を含むが、これらに限定されない。任意のそのようなコンピュータ記憶媒体は、コンピューティングデバイス600の一部であってもよい。コンピューティングデバイス600は、バス/インターフェースコントローラ630を介して、様々なインターフェースデバイス例えば、出力装置642、周辺インターフェース644、および通信デバイス646から基本構成602への通信を容易にするためのインターフェースバス640も含み得る。例示的な出力装置642は、グラフィック処理ユニット648およびオーディオ処理ユニット650を含み、これらのユニットは、1つまたは複数のA/Vポート652を介して、ディスプレイまたはスピーカなどの様々な外部デバイスに通信するように構成され得る。例示的な周辺インターフェース644は、シリアルインターフェースコントローラ654またはパラレルインターフェースコントローラ656を含み、これらのインターフェースコントローラは、1つまたは複数のI/Oポート658を介して、入力デバイス例えば、キーボード、マウス、ペン、音声入力デバイス、タッチ入力デバイスなどまたは他の周辺デバイス例えば、プリンタ、スキャナなどなどの外部デバイスと通信するように構成され得る。例示的な通信デバイス646は、ネットワークコントローラ660を含み、ネットワークコントローラは、1つまたは複数の通信ポート664を介して、ネットワーク通信リンクを介した1つまたは複数の他のコンピューティングデバイス662との通信を容易にするように構成され得る。ネットワーク通信リンクは、通信媒体の一例であり得る。通常、通信媒体をコンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、または搬送波もしくは他の伝達機構などの変調データ信号内の他のデータによって具体化することができ、通信媒体は任意の情報配信媒体を含み得る。変調データ信号は、信号内の情報を符号化するようにその特性の1つまたは複数を設定したまたは変更した信号であってもよい。例として、限定することなく、通信媒体は、有線ネットワークまたは直接配線接続などの有線媒体、ならびに音響、高周波RF、マイクロ波、赤外線IRおよび他の無線媒体などの無線媒体を含み得る。本明細書で使用されるコンピュータ可読媒体という用語は、記憶媒体と通信媒体の両方を含み得る。コンピューティングデバイス600は、携帯電話、携帯情報端末PDA、パーソナルメディアプレーヤーデバイス、無線ウェブウォッチデバイス、パーソナルヘッドセットデバイス、アプリケーション固有デバイス、または上記の機能のいずれかを含むハイブリッドデバイスなどのスモールフォームファクタポータブルまたはモバイル電子デバイスの一部として実施され得る。コンピューティングデバイス600は、ラップトップコンピュータ構成と非ラップトップコンピュータ構成の両方を含むパーソナルコンピュータとしても実施され得る。本開示は、様々な態様の例示として意図されている本明細書に記載される特定の実施形態に関して限定されるものではない。当業者には明らかになるように、本開示の精神および範囲から逸脱することなく、多くの修正および変形を行うことができる。本明細書で列挙したものに加えて、本開示の範囲内にある機能的に等価な方法および装置は、上記の説明から当業者に明らかとなろう。そのような修正形態および変形形態は、添付の特許請求の範囲の範囲内にあるものとする。本開示は、添付の特許請求の範囲と等価と認められるものの全範囲とともに、そのような特許請求の範囲の条項によってのみ限定されるべきである。本開示は、当然異なり得る特定の方法、試薬、化合物、組成物または生物学的システムに限定されるものではないことを理解されたい。本明細書で使用される用語は単に特定の実施形態を説明するためのものであり、限定を意図するものではないことも理解されたい。本明細書における実質的にすべての複数形および/または単数形の用語の使用に対して、当業者は、状況および/または用途に適切なように、複数形から単数形に、および/または単数形から複数形に変換することができる。様々な単数形/複数形の置き換えは、理解しやすいように、本明細書で明確に説明することができる。通常、本明細書において、特に添付の特許請求の範囲例えば、添付の特許請求の範囲の本体部において使用される用語は、全体を通じてオープンなopen用語として意図されていることが、当業者には理解されよう例えば、用語含むincludingは、含むがそれに限定されないincludingbutnotlimitedtoと解釈されるべきであり、用語有するhavingは、少なくとも有するhavingatleastと解釈されるべきであり、用語含むincludesは、含むがそれに限定されないincludesbutisnotlimitedtoと解釈されるべきである、など。導入される請求項で具体的な数の記載が意図される場合、そのような意図は、当該請求項において明示的に記載されることになり、そのような記載がない場合、そのような意図は存在しないことが、当業者にはさらに理解されよう。例えば、理解の一助として、添付の特許請求の範囲は、導入句少なくとも1つのatleastoneおよび1つまたは複数のoneormoreを使用して請求項の記載を導くことを含む場合がある。しかし、そのような句の使用は、同一の請求項が、導入句1つまたは複数のまたは少なくとも1つのおよびaまたはanなどの不定冠詞を含む場合であっても、不定冠詞aまたはanによる請求項の記載の導入が、そのように導入される請求項の記載を含む任意の特定の請求項を、単に1つのそのような記載を含む実施形態に限定する、ということを示唆していると解釈されるべきではない例えば、aおよび/またはanは、少なくとも1つのまたは1つまたは複数のを意味すると解釈されるべきである。同じことが、請求項の記載を導入するのに使用される定冠詞の使用にも当てはまる。また、導入される請求項の記載で具体的な数が明示的に記載されている場合でも、そのような記載は、少なくとも記載された数を意味すると解釈されるべきであることが、当業者には理解されよう例えば、他の修飾語なしでの2つの記載tworecitationsの単なる記載は、少なくとも2つの記載、または2つ以上の記載を意味する。さらに、A、BおよびC、などの少なくとも1つに類似の慣例表現が使用されている事例では、通常、そのような構文は、当業者がその慣例表現を理解するであろう意味で意図されている例えば、A、B、およびCの少なくとも1つを有するシステムは、Aのみ、Bのみ、Cのみ、AおよびBを共に、AおよびCを共に、BおよびCを共に、ならびに/またはA、B、およびCを共に、などを有するシステムを含むが、それに限定されない。A、B、またはC、などの少なくとも1つに類似の慣例表現が使用されている事例では、通常、そのような構文は、当業者がその慣例表現を理解するであろう意味で意図されている例えば、A、B、またはCの少なくとも1つを有するシステムは、Aのみ、Bのみ、Cのみ、AおよびBを共に、AおよびCを共に、BおよびCを共に、ならびに/またはA、B、およびCを共に、などを有するシステムを含むが、それに限定されない。2つ以上の代替用語を提示する事実上いかなる離接する語および/または句も、明細書、特許請求の範囲、または図面のどこにあっても、当該用語の一方oneoftheterms、当該用語のいずれかeitheroftheterms、または両方の用語bothtermsを含む可能性を企図すると理解されるべきであることが、当業者にはさらに理解されよう。例えば、句AまたはBは、AまたはBあるいはAおよびBの可能性を含むことが理解されよう。さらに、本開示の特徴または態様がマーカッシュグループに関して記載される場合、当業者であれば、それによって本開示が、マーカッシュグループの任意の個々のメンバーまたはメンバーのサブグループに関しても記載されることを認識されよう。当業者には理解されるように、書面による説明を提供するという点など、任意のおよびすべての目的のために、本明細書に開示されるすべての範囲は、任意のおよびすべての可能な部分的範囲ならびにその部分的範囲の組合せも包含する。列挙されるいかなる範囲も、少なくとも二等分、三等分、四等分、五等分、十等分などに分解されている同じ範囲を十分に説明し、それらを可能にするものとして容易に認識することができる。非限定的な例として、本明細書で論じたそれぞれの範囲は、下位三分の一、中位三分の一、および上位三分の一などに容易に分解することができる。やはり当業者には理解されるように、~までupto、少なくともatleastなどのすべての言葉は記載した数を含み、後で上述のような部分的範囲に分解することができる範囲を指す。最後に、当業者には理解されるように、範囲はそれぞれ個別の要素を含む。したがって、例えば、1つ~3つのセルを有するグループは、1つ、2つまたは3つのセルを有するグループを指す。同様に、1つ~5つのセルを有するグループは、1つ、2つ、3つ、4つまたは5つのセルを有するグループを指すなど、以下同様である。上記から、本開示の様々な実施形態は例示の目的で本明細書に記載されてきたこと、また、本開示の範囲および精神から逸脱することなく、様々な修正が行われ得ることが理解されよう。したがって、本明細書に開示される様々な実施形態は限定を意図するものではなく、真の範囲および精神は以下の特許請求の範囲によって示される。