"少なくとも2以上の互いに直交する円筒形状部を備え、該円筒形状部内にパイプ材を嵌挿させて、複数のパイプ材を互いに直交するように接続するパイプジョイントであって、前記円筒形状部が、前記パイプ材を挟むように複数に分割される割り継手が組み合わされて形成されると共に、前記割り継手を貫通するネジと該ネジに螺合するナットとにより対向する割り継手同士を締結してパイプ材を把持するようになされ、前記円筒形状部の外周面には、該円筒形状部内に嵌挿されるパイプ材の長手方向に延びる凸条部が形成されていることを特徴とするパイプジョイント。前記凸条部は、前記円筒形状部の外周面における左右側端における接線と、上下端における接線とにより形成される四角形の内側に形成されていることを特徴とする請求項1記載のパイプジョイント。前記各円筒形状部は、その円筒中心軸を通って2分割に分割されるものであり、前記凸条部は、円筒中心から、前記分割面と略45度の角度をなす方向に形成されていることを特徴とする請求項1又は2記載のパイプジョイント。これら従来のパイプジョイントにおいては、円筒形状部の開口端部近傍において、分割可能な2つのセグメントが互いに離反する方向へ反ることが多い。そうすると、パイプ材を把持する力が弱まり、容易に抜け落ちるようになって、これにより形成したパイプ構造物組立体が崩れてしまう恐れがある。この点、当該パイプ構造物を長期に亘って使用すると、経時的に前記のとおりパイプ材を把持する力が弱まり、ある日突然パイプ構造物が崩壊するという事態を招きかねない。また、パイプ材をしっかり把持しようとしてネジとナットを強く締結すればするほど、分割可能な2つのセグメントの開口端部は互いに離反する方向へ反り易くなる。本発明は、上記ような問題点を克服するためになされたものであり、割り継手セグメントの開口端部近傍が互いに離反することなく、パイプ材を継続的に強く把持でき、これにより強度に優れたパイプ構造物を形成できるようにしたパイプジョイントを提供することを目的とする。上記の課題を解決するため、本発明に係るパイプジョイントは、少なくとも2以上の互いに直交する円筒形状部を備え、該円筒形状部内にパイプ材を嵌挿させて、複数のパイプ材を互いに直交するように接続するパイプジョイントであって、前記円筒形状部が、前記パイプ材を挟むように複数に分割される割り継手が組み合わされて形成されると共に、前記割り継手を貫通するネジと該ネジに螺合するナットとにより対向する割り継手同士を締結してパイプ材を把持するようになされ、前記円筒形状部の外周面には、該円筒形状部内に嵌挿されるパイプ材の長手方向に延びる凸条部が形成されていることを特徴とする。本発明に係るパイプジョイントによれば、パイプ材の長手方向に延びる凸条部が円筒形状部の外周面に形成されていることで、当該箇所の断面係数が高くなり、円筒形状部の強度が向上して、割り継手の開口端部近傍が互いに離反する方向へ変形する恐れが少なくなる。これにより、パイプ材を継続的に強く把持でき、強度に優れたパイプ構造物を形成できる。本発明に係るパイプジョイントにおいて、凸条部は、円筒形状部の外周面における左右側端における接線と、上下端における接線とにより形成される四角形の内側に形成されているようにしてもよい。このようにすれば、本発明に係るパイプジョイントを用いてパイプ構造物を作製し、これを各種の台車や棚、作業台、コンベアの骨組みなどに利用する場合、凸条部が不必要に突出することがなく、作業者の手や台車等に載置する物品やコンテナなどが頻繁に当たって問題を引き起こすということがない。さらに、本発明に係るパイプジョイントにおいて、各円筒形状部は、その円筒中心軸を通って2分割に分割されるものであり、凸条部は、円筒中心から、前記分割面と略45度の角度をなす方向に形成されているようにすることもできる。このようにすれば、凸条部の肉厚を十分に確保できるので、円筒形状部の強度が増し、より強度に優れたパイプジョイントとなる。以上のとおり、本発明に係るパイプジョイントによれば、パイプ材の長手方向に延びる凸条部が円筒形状部の外周面に形成されていることで、当該箇所の断面係数が高くなり、円筒形状部の強度が向上して、割り継手の開口端部近傍が互いに離反する方向へ変形する恐れが少なくなる。これにより、パイプ材を継続的に強く把持でき、強度に優れたパイプ構造物を形成できる。以下、本発明を実施するための形態を、図面に基づいて詳細に説明する。図1は、本発明に係るパイプジョイント1を用いて作製したパイプ構造物組立体の一例を示すものであり、複数のパイプ材Pをパイプジョイント1を介して連結し、パイプ構造物Sを形成している。図1に示すように、このパイプジョイント1は、複数のパイプ部材Pを互いに直交する方向に連結するものであり、様々な長さのパイプ材Pを組み合わせて縦、横、高さ方向に自由な形態に組み立て可能なものである。パイプ材Pは、一般には、断面真円状の管状部材の外周面を合成樹脂材料により被覆したものが多く利用される。前記管状部材は、アルミニウムや鉄、ステンレス等の鋼材、或いはこれらを組み合わせて作製された金属製パイプや、セラミックス、合成樹脂等により形成されたパイプなどが使用される。又、管状部材の外周面を被覆する合成樹脂材料としては、AS樹脂、AAS樹脂、ABS樹脂、ナイロン樹脂、ウレタン樹脂、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレートなどの熱可塑性ポリエステル等の合成樹脂材料が用いられるが、ポリエチレンやポリプロピレン等の比較的軟質の合成樹脂材料を用いることもできる。パイプジョイント1は、複数のパイプ材Pを互いに直交するように把持するものであり、これに必要な数及び形状を満たす円筒形状部を備え、この円筒形状部にパイプ部材Pを嵌挿し、把持させるようにするものである。これにより、図1に示すように、複数のパイプ材Pを縦、横、及び高さ方向に自在に連結し、任意の形態を備えたパイプ構造物Sを形成できるようになされている。図2~図6は、パイプジョイント1の実施形態の一例を示すものである。この実施形態におけるパイプジョイント1は、図2に示すように、2本のパイプ材P1、P2を直交するようにして把持するものである。このパイプジョイント1は、図4に示す割り継手2を二つ組み合わせたものであり、図3に示すように前記二つの割り継手2を互いに対向するように、かつ2本のパイプ材P1、P2を挟むようにして、ネジ28とナット29とにより締結するようになされている。尚、パイプジョイント1は、AS樹脂、AAS樹脂、ABS樹脂、ナイロン樹脂、ウレタン樹脂、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレートなどの熱可塑性ポリエステル等の合成樹脂材料により形成することができる。要求される性能にもよるが、前記以外の合成樹脂材料や各種金属材料、セラミックス等を適宜利用してもよい。図5は、この実施形態における割り継手2を示す六面図であり、その内側面を正面として、A正面図、B平面図、C左側面図、D右側面図、E底面図、及びF背面図を示している。また、図6は、図5における正面図と同じ正面図AにおけるBa-a線断面図、Cb-b線断面図、及びDc-c線断面図を示したものである。以下、これらの図面を参照して、この実施形態におけるパイプジョイント1についてより詳細に説明するものとする。図2~図6に示すように、この実施形態のパイプジョイント1は、第一の円筒形状部21と、第二の円筒形状部22とを備えている。第一の円筒形状部21は、左右に開口した円柱形状の空洞部210を備えたものであって、これによりパイプ材P1の中間位置を嵌挿し把持するようになされている。第二の円筒形状部22は、下方に開口する円柱形状の空洞部220を備えたものであって、この空洞部220にパイプ材P2の端部を嵌挿し把持するようになされ、これによって、パイプ材P1に対してパイプ材P2の端部を突き当てるような状態で、両パイプ材を互いに直交するように連結できるものとしている。2つの割り継手2の分割面の第一の円筒形状部21側の端部には、対向する割り継手2の方向へ伸び先端部に向かって幅広になる凸部214と、凸部214とは反対方向へ窪んでその奥方向に向かって幅広になる凹部215とが形成され、この凸部214と凹部215とをそれぞれ対向する割り継手2の凹部215、凸部214に係合させることにより、2つの割り継手2が互いに離れる方向への動きを制限できるものとしている。また、二つの割り継手2の分割面の第二の円筒形状部22側には、割り継手2の外周面から貫通する貫通孔225が形成されており、この貫通孔225にネジ28を嵌挿することができる。これによって、先ずは二つの対向する割り継手2の凸部214と凹部215を上述のとおり係合させ、第一の円筒形状部21内及び第二の円筒形状部22内にそれぞれパイプ部材P1及びP2を位置させた後、二つの割り継手2の貫通孔225にネジ28を貫通させると共に、これにナット29を螺合ししっかりと締結することにより、二つの割り継手2がパイプ部材P1及びP2をしっかりと把持した状態で保持する。このようにして締結される二つの割り継手2の外周面には、それぞれ凸条部213、223が形成されている。すなわち、第一の円筒形状部21の外周面には、パイプ材P1の長手方向に延びる凸条部213が形成されており、これにより第一の円筒形状部21の断面係数が上がり強度が上がる。また、第二の円筒形状部22の外周面には、パイプ材P2の長手方向に延びる凸条部223が形成され、これにより、第二の円筒形状部22の断面係数が上がって強度が向上する。特に、パイプ材の端部を把持するこの第二の円筒形状部22においては、対向する二つの割り継手2の円筒形状部22の開口端部同士が離反しがちである。すなわち、通常、この種のパイプ構造物ないしパイプ材の接続構造においては、円筒形状部内の空洞部の内径よりも若干大きい外径を備えたパイプ材を用い、円筒形状部がパイプ材の表面に被覆された柔軟性を有する合成樹脂材料を押圧することによって、強くパイプ材を把持するようになされている。したがって、押圧された合成樹脂材料の復元力により、二つの割り継手2における第二の円筒形状部22の開口端部が互いに離反する方向への力が働きやすい。ネジ28とナット29を強く締結すればするほど、開口端部同士は離反しやすく、また、パイプ構造部の長年の使用により、徐々に開口端部同士が離反してしまう可能性が高い。この点、本発明に係るパイプジョイントにおいては、円筒形状部21、22の外周面に凸条部213、223を形成しているので、強度が向上し、円筒形状部21、22の開口端部同士が離反する恐れが少なくなる。尚、図5D及びEに示すとおり、この実施形態における凸条部213、223は、円筒形状部21、22の円筒中心から、割り継手2の分割面と45度の角度をなす方向へ断面略半円形状に盛り上がるように形成されている。この凸条部の盛り上がり形状は、これに限定されるものではなく、図5D及びEに示す第一の円筒形状部21及び第二の円筒形状部22の外周面における水平方向接線と鉛直方向接線図5に示すL1とL2、又はL3とL4とにより囲まれる範囲内で、任意の厚み、形状としてよい。また、この実施形態のパイプジョイント1においては、図2Bに示すように、二つの割り継手2を対向させて組み合わせた状態では、第二の円筒形状部22の基端部側、すなわち開口端部から反対側に向かっては、二つの割り継手2間に少しずつ広くなる隙間3が空くようになされている。このようにすることで、二つの割り継手2を対向させて組み合わせ、ネジ28とナット29を強く締め付けていくと、第二の円筒形状部22の開口端部同士、及び前記開口端部とは反対側、すなわち対向する凸部214と凹部215とが強く押圧される。そして、特に第二の円筒形状部22の開口端部においては、二つの割り継手2の開口部同士が強く押圧される一方、上述のとおり第二の円筒形状部22の外周面には凸条部223が形成されていて開口端部同士は離反する方向へ変形しにくいので、この二つの割り継手2によってパイプ材P2は、非常に強く把持されることとなる。また、この実施形態においては、第一の円筒形状部21と第二の円筒形状部22の開口端部近傍における内周面には、それぞれパイプ材P1、P2の長さ方向と直交するように複数条の凸条217、227が形成されている。当該凸条217、227は、パイプ材P1、P2の外周面の合成樹脂層に食い込むようにパイプ材P1、P2を押圧して把持するので、パイプ材P1、P2の長さ方向への移動を妨げ、パイプ材P1、P2の抜けを防止できる。さらに、第一の円筒形状部21と第二の円筒形状部22の前記凸条217、227よりも奥方の内周面には、図5に示すような形状の突起218、228が形成されている。当該突起218、228は、同じくパイプ材P1、P2の外周面の合成樹脂層に食い込むようにパイプ材P1、P2を押圧して把持し、これによりパイプ材P1、P2の周方向への回動及び長さ方向への動きを妨げ、パイプ材P1、P2の抜けを防止することができる。また、各割り継手2の第一円筒形状部21の背面中央部には、当該背面中央部から内周面へ貫通する窓孔216が形成されている。これは、パイプ材P1をパイプジョイント1で締結する際、予めパイプジョイント1で把持すべきパイプ材P1の中央位置をその表面に記しておけば、窓孔216を見ることによって、正確に中央位置にあるかどうかを容易に確認することができる。また、パイプジョイント1でパイプ材P1を締結した後、この窓孔216を利用してネジ留め、あるいはリベット留めすることにより、より強固にパイプP1を締結することも可能である。さらに、第二の円筒形状部22の開口端部近傍の外周面には、穴部226が形成されている。パイプジョイント1でパイプ材P2を締結した後、この窓孔226を利用してネジ留め、あるいはリベット留めすることにより、より強固にパイプP2を締結することも可能である。尚、この穴部226は、第二の円筒形状部22の内周面にまで貫通していてもよいし、本実施形態のように貫通していなくてもよい。また、第二の円筒形状部22の外周面には、凸リブ229が形成されている。この凸リブ229は、第二の円筒形状部22の空洞部220の最奥部の位置と符合させてあり、二つの割り継手2を対向させて締結する際、当該二つの割り継手2の間にできる隙間から、パイプ材P2が空洞部220の最奥部まで嵌挿されているかどうかを容易に確認することが出来るようにするものである。図7は、図1におけるVII部分の拡大図である。この図に示すパイプジョイント1Aは、パイプ材P1に対して2本のパイプ材P2,P3の各端部を突き当てるような状態で、これら3本のパイプ材P1,P2,P3を互いに直交するように連結するものである。このパイプジョイント1Aは、パイプ構造物Sの外側に配される割り継手2Aと、パイプ構造物Sの内側に配される割り継手2Bと、これら二つの割り継手2A,2Bを締結する2組のネジ28とナットと、を備えている。これら二つの割り継手2A,2Bを組み合わせることにより、パイプ材P1の中間位置を嵌挿し把持する第一の円筒形状部21Aと、パイプ材P2,P3の各端部をそれぞれ嵌挿し把持する第二の円筒形状部22A及び第三の円筒形状部23Aとが構成されるようになっている。第一の円筒形状部21Aの外周面にはパイプ材P1の長手方向に延びる一つの凸条部213Aが、第二の円筒形状部22Aの外周面にはパイプ材P2の長手方向に延びる複数の凸条部223Aが、第三の円筒形状部23Aの外周面にはパイプ材P3の長手方向に延びる複数の凸条部233Aが、それぞれ形成されている。これら各凸条部213A,223A,233Aによって各円筒形状部21A,22A,23Aの断面係数が上がり各部の強度が向上する。なお、図7において、図2から図6で説明したパイプジョイント1と同一の構成要素には同一の符号を付している。図8は、図1におけるVIII部分の拡大図である。この図に示すパイプジョイント1Bは、パイプ材P1に対して4本のパイプ材P2,P3,P4,P5の各端部を突き当てるような状態で、これら5本のパイプ材P1~P5を互いに直交するように連結するものである。このパイプジョイント1Bは、図7に示したパイプジョイント1Aを構成する二つの割り継手2A,2Bのうちパイプ構造物Sの内側に配される割り継手2Bを4つ用いて、これら4つの割り継手2Bを十字に組み合わせて4組のネジ28とナット29とで締結することにより、パイプ材P1の中間位置を嵌挿し把持する第一の円筒形状部21Bと、パイプ材P2~P5の各端部をそれぞれ嵌挿し把持する第二乃至第五の円筒形状部22B~25Bとが構成されるものである。なお、このパイプジョイント1Bでは、パイプ材P1の周囲に4本のパイプ材P2~P5を連結させるものであるため、第一の円筒形状部21Bには、図2から図7に示したような凸条部213、213Aは存在せず、第二乃至第五の円筒形状部22B~25Bの外周面にだけ各パイプ材P2~P5の長手方向にそれぞれ延びる複数の凸条部223B,233B,243B,253Bが形成されている。これら各凸条部223B,233B,243B,253Bによって各円筒形状部22B,23B,24B,25Bの断面係数が上がり各部の強度が向上する。なお、図8において、図2から図7で説明したパイプジョイント1、1Aと同一の構成要素には同一の符号を付している。以上、本発明に係るパイプジョイントについて一実施形態を例示して説明したが、むろん本発明は、この実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で様々に形態等を変更することが可能なものである。"