複数のロータホイール130/170を有する回転要素112/152と静止部分114/154とを有する回転機械100用の段間シール機構200/300であって、少なくとも1つの前記ロータホイールに回転可能に結合された、前記ロータホイールどうしの間に軸方向に延在するブリッジ部分202/302であって、第1フック装置204/304を含むブリッジ部分202/302と、少なくとも部分的に前記ブリッジ部分を囲むリング部分206/306であって、前記第1フック装置に回転可能に結合された第2フック装置208/308を含むリング部分206/306と、を含む段間シール機構200/300。前記ブリッジ部分202/302が更に、軸方向部分210/310を含み、該軸方向部分は、少なくとも1つの前記ロータホイール130/170の少なくとも一部分に結合されており、該少なくとも1つのロータホイールは、少なくとも部分的に前記ブリッジ部分を支持する、請求項1に記載の段間シール機構200/300。前記第1フック装置204/304は、前記軸方向部分210/310に結合された第1半径方向延長部212/312であって、前記軸方向部分から半径方向外方に所定の半径方向距離211/311だけ延在する第1半径方向延長部212/312と、前記第1半径方向延長部に結合された第1軸方向延長部214/314であって、前記第1半径方向延長部から軸方向に第1の軸方向距離216/316だけ延在しており、前記第1半径方向延長部との間に第1の角度θ1を画成し、且つ、前記半径方向延長部及び前記軸方向部分と一緒に第1環状開口218/318を画成する、第1軸方向延長部214/314と、を含む、請求項2に記載の段間シール機構200/300。前記リング部分206/306は更に、前記ブリッジ部分202/302の前記軸方向部分210/310を実質的に囲むシール部分220/320を含む、請求項3に記載の段間シール機構200/300。前記第2フック装置208/308は、前記シール部分220/320に結合された第2半径方向延長部224/324であって、前記シール部分から半径方向内方に延在する第2半径方向延長部224/324と、前記第2半径方向延長部に結合された第2軸方向延長部226/326であって、前記第2半径方向延長部から軸方向に、前記第1の軸方向距離216/316と実質的に同様の第2の軸方向距離228/328だけ延在しており、前記第2の半径方向延長部との間に第2の角度θ2を画成し、且つ、前記第2半径方向延長部及び前記シール部分と一緒に第2環状開口230/330を画成する、第2軸方向延長部226/326と、を含む、請求項4に記載の段間シール機構200/300。前記第1環状開口218/318は、前記第2軸方向延長部226/326の少なくとも一部分を受け入れ、前記第2環状開口は、前記第1軸方向延長部214/314の少なくとも一部分を受け入れる、請求項5に記載の段間シール機構200/300。前記第1の角度θ1は実質的に90°であり、前記第2の角度θ2は実質的に90°である、請求項5に記載の段間シール機構200/300。複数のロータホイール130/170を含む回転要素112/152と、少なくとも部分的に前記回転要素の周りに延在する静止部分114/154と、少なくとも1つの段間シール機構200/300であって、少なくとも1つの前記ロータホイール延長部に回転可能に結合されたブリッジ部分202/302であって、前記ロータホイールどうしの間に軸方向に延在し、第1フック装置204/304を含む、ブリッジ部分202/302と、少なくとも部分的に前記ブリッジ部分を囲むリング部分206/306であって、前記第1フック装置に回転可能に結合された第2フック装置208/308を含むリング部分206/306と、を備える少なくとも1つの段間シール機構200/300と、を含むタービンエンジン100。前記ブリッジ部分202/302は更に、軸方向部分210/310を含み、該軸方向部分210/310は、少なくとも1つの前記ロータホイール130/170の少なくとも一部分に結合され、該少なくとも1つのロータホイールは、少なくとも部分的に前記ブリッジ部分を支持しており、前記リング部分206/306は更に、前記ブリッジ部分の前記軸方向部分を実質的に囲むシール部分220/320を含む、請求項8に記載のタービンエンジン100。前記第1フック装置204/304は、前記軸方向部分210/310に結合された第1半径方向延長部212/312であって、前記軸方向部分から半径方向外方に所定の半径方向距離211/311だけ延在する第1半径方向延長部212/312と、前記第1半径方向延長部に結合された第1軸方向延長部214/314であって、前記第1半径方向延長部から軸方向に第1の軸方向距離216/316だけ延在しており、前記第1半径方向延長部との間に第1の角度θ1を画成し、且つ、前記第1半径方向延長部及び前記軸方向部分と一緒に第1環状開口218/318を画成する、第1軸方向延長部214/314と、を含む、請求項9に記載のタービンエンジン100。周知の密封装置の多くが、高圧且つ/又は高温の流体に長期にわたって曝されることから、こうした密封装置は、修理が必要かどうかを判定するために頻繁に点検される。しかし、一般的に、点検には、隣接する列状のタービンバケット又は圧縮機ブレードを少なくとも部分的に取り外すことを含めた、タービンエンジンの大掛かりな分解が必要になる。また、周知のノズルセグメント及びステータセグメントの多くは、高価な合金で作製されているので、こうしたセグメントのコストと重さは、セグメントの半径方向長さに比例して増大する。課題を解決するための手段では、発明を実施するための形態において更に後述する概念を抜粋して簡潔に説明する。課題を解決するための手段では、特許請求の主題の重要な特徴又は必須の特徴を特定することも、特許請求の主題の範囲を決定する一助として使用されることも、意図していない。一態様において、回転機械を組み立てる方法を提供する。この方法は、複数のロータホイールを含む回転要素を準備するステップを含む。この方法は更に、静止部分の少なくとも一部分が少なくとも部分的に回転要素の周りに延在するように、回転要素を設置するステップを含む。この方法は更に、第1フック装置の少なくとも一部分を回転要素に結合させるステップに加え、第2フック装置の少なくとも一部分を第1フック装置に結合させるステップを含む、段間シール機構を組み付けるステップを含む。第1フック装置及び第2フック装置は、静止部分の少なくとも一部分の半径方向内方に位置する。別の態様において、回転機械用の段間シール機構を提供する。回転機械は、回転要素と静止部分とを有し、この回転要素は、複数のロータホイールを有する。段間シール機構は、少なくとも1つのロータホイールに回転可能に結合されたブリッジ部分を含む。ブリッジ部分は、回転ホイールどうしの間に軸方向に延在する。ブリッジ部分は、第1フック装置を含む。段間シール機構は更に、少なくとも部分的にブリッジ部分を囲むリング部分を含む。リング部分は、第1フック装置に回転可能に結合された第2フック装置を含む。また別の態様において、タービンエンジンを提供する。このタービンエンジンは、複数のロータホイールを含む回転要素と、少なくとも部分的に回転要素の周りに延在する静止部分と、を含む。タービンエンジンは更に、少なくとも1つの段間シール機構を含む。段間シール機構は、少なくとも1つのロータホイールに回転可能に結合されたブリッジ部分を含む。ブリッジ部分は、ロータホイールどうしの間に軸方向に延在する。ブリッジ部分は、第1フック装置を含む。段間シール機構は更に、少なくとも部分的にブリッジ部分を囲むリング部分を含む。リング部分は、第1フック装置に回転可能に結合された第2フック装置を含む。図1は回転機械、即ちタービンエンジン、具体的には典型的なガスタービンエンジン100の概略図である。エンジン100は、圧縮機102と、各々が燃料ノズルアセンブリ106を備えた複数の燃焼器104を含む燃焼器アセンブリ103とを含む。この実施例において、エンジン100は更に、タービン108と、圧縮機/タービンの共通のロータ110ロータ110ともいうとを含む。ロータ110は、ロータ軸中心線111を画定する。一実施例において、エンジン100は、ニューヨーク州スケネクタディのゼネラルエレクトリック社が市販している、9EエンジンともよばれるMS9001Eエンジンである。図2は、ガスタービンエンジン100に適用される圧縮機102の領域2図1に示すにおける部分拡大断面図である。圧縮機102は、少なくとも部分的に流路118を画成する圧縮機ケーシング116内に設置された、圧縮機ロータアセンブリ112と、具体的には圧縮機ステータアセンブリ114等の静止部分とを含む。この実施例において、圧縮機ロータアセンブリ112は、ロータ110の一部分を形成する。更に、この実施例において、圧縮機102は、ロータ軸中心線111に対して実質的に対称に配向される。また、この実施例において、圧縮機102は、ガスタービンエンジン100の一部分である。或いは、圧縮機102は、独立型の流体圧縮装置又はファンを含むがこれらに限定されない、任意のブレード付き回転式多段流体輸送装置である。圧縮機102は、複数の段124を含み、各段124は、周方向に離間する1列のロータブレードアセンブリ126と、1列の、ステータベーンともよばれるステータブレードアセンブリ128とを含む。この実施例において、ロータブレードアセンブリ126は、ホイール部分、具体的には圧縮機ロータディスク又はホイール130に、取付け機構134により結合されており、各ブレードアセンブリ126が、圧縮機ロータホイール130から半径方向外方に延在している。また、この実施例では、複数の圧縮機ロータホイール130と複数のブレード取付け機構134とが、一般的には先細状の圧縮機ハブ140を少なくとも部分的に画成する。更に、各アセンブリ126は、ブレード取付け機構134からロータブレード先端部分136まで半径方向外方に延在するロータブレードエアフォイル部分132を含む。圧縮段124は、空気を含むがこれに制限されない駆動流体又は作動流体と相俟って、駆動流体を連続する段124において圧縮する。段間シール機構200は、各ロータホイール130及び/又はブレード取付け機構134に結合される。運転時、圧縮機102は、タービン108によってロータ110を介して回転する。低圧部又は圧縮機上流部148から段124を介して回収された流体は、ロータブレードエアフォイル部分132により、ステータブレードアセンブリ128に向かって導かれる。流体は圧縮され、流体が流れの矢印149で示す流路118を通って導かれるにつれて、流体の圧力が増大していく。具体的には、流体は連続する段124を通過し続けるが、一般的に、この段124が続くにつれて流路118が狭くなり、これによって、流体が流路118を通ると、流体の圧縮及び加圧が促進される。圧縮及び加圧された流体は、その後、高圧部又は圧縮機下流部150へと導かれ、タービンエンジン100内で用いられる。図3は、ガスタービンエンジン100に適用可能なタービン108の領域3図1に示すにおける部分拡大断面図である。タービン108は、タービンロータアセンブリ152を含む。タービン108は更に、少なくとも部分的に流路158を画成するタービンケーシング156内に設置された、複数のステータベーン又はタービンダイアフラムアセンブリ154を含む。この実施例において、タービンロータアセンブリ152は、ロータ110の一部分を形成する。更に、この実施例において、タービン108は、ロータ軸中心線111に対して実質的に対称に配向される。また、この実施例において、タービン108は、ガスタービンエンジン100の一部分を形成する。或いは、タービン108は、蒸気タービンを含むがこれに制限されない、任意のブレード付きの回転式多段エネルギー変換装置である。タービン108は、複数の段164を含み、各段164は、周方向に離間する1列のロータブレード又はバケットアセンブリ166と、1列のダイアフラムアセンブリ154又はノズルアセンブリ168とを含む。この実施例において、タービン108は、3つの連続する段164を含む。或いは、タービン108は、タービンエンジン100を本明細書に記載のように作用させ得る、任意の個数の段164を含む。また、この実施例では、各バケットアセンブリ166がタービンロータホイール170から半径方向外方に延在するように、複数のバケットアセンブリ166がタービンロータホイール170に、バケット取付け機構174により結合されている。複数のタービンロータホイール170と複数のバケット取付け機構174は、一般的に、末広状のタービンハブ180を少なくとも部分的に画成する。この実施例において、タービン108は、3つのタービンロータホイール170と、各ホイール170どうしの間のスペーサ182との、合計5つのタービンロータディスク184を有する。タービン段164は、燃焼ガス、蒸気、及び圧縮空気を含むがこれらに限定されない駆動流体又は作動流体と相俟って、連続する段164において駆動流体を膨張させる。段間シール機構300は、各ロータホイール170及び/又はブレード取付け機構174に結合される。運転時、この実施例において、タービン108は、燃料ノズルアセンブリ106が生成する高圧の燃焼ガスを受け取る。高圧部又はタービン上流部188からノズルアセンブリ168を介して回収される燃焼ガスは、バケットアセンブリ166によりダイアフラムアセンブリ154の方へと導かれる。燃焼ガスが流れの矢印189で示す流路158を通ると、燃焼ガスは、少なくとも部分的に減圧され、燃焼ガスの圧力が少なくとも部分的に低下する。具体的には、燃焼ガスは、連続する段164を通過し続けるが、一般的に、流路158は、連続する各段164において拡大し、これによって、燃焼ガスが流路158を通ると、燃焼ガスの減圧及び圧力除去が促進される。減圧及び圧力除去された燃焼ガスは、その後、低圧部190へと排出され、更に、タービンエンジン100内で用いられるか、或いは、タービンエンジン100から排出される。図4は、圧縮機102に適用可能な、例示的な段間シール機構200の領域4図2に示すにおける部分拡大断面図である。この実施例において、段間シール機構200は、完全且つ連続的にロータ110を囲んでいる。見易くするために、図4にはロータブレードエアフォイル部分132図2に示すを示していない。この実施例において、段間シール機構200は、一対の隣接する圧縮機ロータホイール130どうしの間に軸方向に延在するブリッジ部分202を含む。ブリッジ部分202は、少なくとも1つの圧縮機ロータホイール130に回転可能に結合される。具体的には、この実施例において、部分202は、ナット及びボルトを含むがこれらに限定されない機械的締結装置203により、一対の隣接する圧縮機ロータホイール130に結合される。更に、ブリッジ部分202は、完全且つ連続的にロータ110を囲んでいる。この実施例において、ブリッジ部分202は、第1フック装置204を含む。また、この実施例において、段間シール機構200は、少なくとも部分的に、特には連続360°にわたってブリッジ部分202を囲むリング部分206を含む。リング部分206は、第1フック装置204に回転可能に結合された第2フック装置208を含む。更に、この実施例において、ブリッジ部分202は、一対の隣接する圧縮機ロータホイール130に機械的締結装置203により回転可能に結合された軸方向部分210を含んでおり、この軸部分210によってホイール130が、少なくとも部分的にブリッジ部分202を支持している。この実施例において、ブリッジ部分202とリング部分206との各々は、段間シール機構200を本明細書に記載のように作用させ得る、鍛造工程を含むがこれに限定されない任意の製造工程によって形成される、完全に一体的な部品である。或いは、ブリッジ部分202及び/又はリング部分206のいずれかは、段間シール機構200を本明細書に記載のように作用させ得る、蝋付け工程及び/又は締結金具を用いた結合工程を含むがこれらに制限されない任意の製造工程によって、複数の要素、部品、及び/又は部分から作製される。また、この実施例において、段間シール機構200は、軸方向中心線111から所定の半径方向距離211に設置される。段間シール機構200は、ステータブレードアセンブリ128の長さ図示せずが短くなるように、軸方向中心線111に対して位置決めされ、これによって、タービンエンジン100図1、2及び3に示すの作製及び組立の資本コストの削減と、タービンエンジン100の総重量の軽減が可能になる。そのため、その他の周知のタービンエンジンに比べて輸送コストを削減できる。また、ステータブレードアセンブリ128の長さの短縮により、圧縮機102を流れる空気に曝されるアセンブリ128の表面形状図示せずが縮小され、これによって、時間の経過に伴いアセンブリ128のクリープ変形を招くことがある、アセンブリ128に関連する機械的応力が低減される。このような機械的応力は、衝突気流によりアセンブリ128の表面積の関数としてアセンブリに生じる力と、こうして生じた力とアセンブリ128の長さとに比例する曲げモーメントとを含むが、これらに限定されるわけではない。加えて、この実施例において、第1フック装置204は、軸方向部分210から延在する第1半径方向延長部212を含む。具体的には、この実施例において、第1半径方向延長部212は、軸方向部分210から半径方向外方に延在する。第1フック装置204は更に、第1半径方向延長部212に結合された第1軸方向延長部214を含む。したがって、この実施例において、ブリッジ部分202は、軸方向部分210、第1半径方向延長部212、第1軸方向延長部214を含む完全に一体的な部品である。第1軸方向延長部214は、第1半径方向延長部212から実質的に軸方向に第1の距離216だけ延在する。また、この実施例では、第1延長部214と第1延長部212との間に、第1の角度θ1が画成される。また、第1延長部214、第1延長部212、軸方向部分210は、第1環状開口218を画成する。この実施例において、角度θ1は約90°である。或いは、角度θ1は、段間シール機構200を本明細書に記載のように作用させ得る任意の角度である。更に、この実施例において、リング部分206は、ブリッジ部分の軸方向部分210を実質的に囲むシール部分220を含む。この実施例において、シール部分220は、複数のラビリンスシール装置222を含む。或いは、シール部分220は、段間シール機構200を本明細書に記載のように作用させ得る、任意のシール装置を含んでよい。また、この実施例において、第2フック装置208は、シール部分220に結合された第2半径方向延長部224を含む。第2延長部224は、シール部分220から半径方向内方に延在する。第2フック装置208は更に、第2半径方向延長部224に結合された第2軸方向延長部226を含む。したがって、この実施例において、リング部分206は、部材234、シール部分220、シール装置222、第2半径方向延長部224、第2軸方向延長部226を含む、完全に一体的な部品である。第2軸方向延長部226は、第2半径方向延長部224から実質的に軸方向に第2の距離228だけ延在する。この実施例において、第2の距離228は、第1の距離216にほぼ等しい。或いは、第1の距離216及び第2の距離228は、それぞれ本明細書に記載のように段間シール機構200を作用させる、任意の寸法関係を有する。第2延長部226と第2延長部224との間には、第2の角度θ2が画成される。また、第2延長部226、第2延長部224、シール部分220は、第2環状開口230を画成する。この実施例において、角度θ2は約90°である。或いは、角度θ2は、段間シール機構200を本明細書に記載のように作用させ得る、任意の角度である。また、この実施例において、第1環状開口218は、自身内に第2延長部226の少なくとも一部分を受け入れ、第2環状開口230は、自身内に第1延長部214の少なくとも一部分を受け入れ、締り嵌め又は摩擦嵌めがフック装置204及び208間に形成される。更に、この実施例において、第2フック装置208は、隣接する圧縮機ロータホイール130の少なくとも1つから、第1の距離216及び第2の距離218のいずれよりも長い、第3の距離232に位置する。第1の距離216及び第2の距離218のいずれよりも長い第3の距離232と、第1フック装置204及び第2フック装置208の間に形成される締り嵌めと、を組み合わせることによって、ロータ110の組立と分解が容易になる。特に、このような組立配向により、第2フック装置208の軸方向の摺動が容易になる。この軸方向の摺動により、段間シール機構200及びその直近を定期点検する際の圧縮機102の分解作業量が軽減される。この実施例において、シール部分220は、部材234により上流側圧縮機ブレード取付け機構134に結合される。或いは、段間シール機構200の配向が、本明細書に記載のような第1環状開口218に対する第2フック装置208の挿入及び抜脱が可能な限り、段間シール機構200の配向を逆転させてもよく、このような配向の場合、シール部分220は、下流側圧縮機ブレード取付け機構134に結合される。隣接する圧縮機ロータホイール130を用いて段間シール機構200を支持する構成により、シール機構200の総重量を軽減し、このような部品に関連する製造コストを削減できる。更に、このような構成により、シール装置222を支持するための追加のホイールが不要になるので、ロータ110の製造コストを削減し、輸送重量を軽減できる。また、この実施例において、段間シール機構200は、ロータ110内に組み込まれる追加の回転部品に対する十分な半径方向支持部となる。図5は、タービン108に適用可能な例示的な段間シール機構300の領域5図3に示すにおける部分拡大断面図である。この実施例において、段間シール機構300は、完全且つ連続的にロータ110を囲む。見易くするために、図5にはバケットアセンブリ166図3に示すを示していない。この実施例において、段間シール機構300は、一対の隣接するタービンロータホイール170どうしの間に、実質的に軸方向に延在するブリッジ部分302を含む。ブリッジ部分302は、少なくとも1つのタービンロータホイール170に回転可能に結合される。具体的に、この実施例では、部分302は、ナット及びボルトを含むがこれらに限定されない機械的締結装置303により、一対の隣接するタービンロータホイール170に回転結合される。更に、ブリッジ部分302は、完全且つ連続的にロータ110を囲む。この実施例において、ブリッジ部分302は第1フック装置304を含む。また、この実施例において、段間シール機構300は、少なくとも部分的にブリッジ部分302を囲むリング部分306を含む。具体的に、この実施例において、リング部分306は、完全且つ連続的にブリッジ部分302を囲む。リング部分306は、第1フック装置304に回転可能に結合された第2フック装置308を含む。更に、この実施例において、ブリッジ部分302は、隣接するタービンロータホイール170に機械的締結装置303により回転可能に結合された軸方向部分310を含み、これによって、ホイール170が、少なくとも部分的にブリッジ部分302を軸方向部分310により支持している。この実施例において、ブリッジ部分302とリング部分306との各々は、段間シール機構300を本明細書に記載のように作用させ得る鍛造工程を含むがこれに限定されない任意の製作工程を用いて形成される、完全に一体的な部品である。或いは、ブリッジ部分302及び/又はリング部分306は、段間シール機構300を本明細書に記載のように作用させ得る、蝋付け工程及び/又は締結金具を用いた結合工程を含むがこれらに限定されない任意の製造工程を用いて、複数の要素、部品、及び/又は部分から作製される。また、この実施例において、段間シール機構300は、軸方向中心線111から所定の半径方向距離311に設置される。特に、段間シール機構300は、タービンダイアフラムアセンブリ154の半径方向の長さ図示せずが短くなるように、軸方向中心線111に対して位置決めされ、これによって、他のタービンエンジンに比べて、タービンエンジン100図1、2及び3に示すの製作及び組立の資本コストを削減できることに加え、総重量も軽減できる。そのため、関連する輸送コストも削減できる。タービンダイアフラムアセンブリ154の長さの短縮により、タービン108を通る蒸気又は燃焼ガス流に曝されるアセンブリ154の表面形状図示せずが縮小される。そのため、時間の経過に伴いアセンブリ154のクリープ変形を招くことがあるアセンブリ154の関連する機械的応力も低減できる。このような機械的応力は、衝突気流によりアセンブリ154の表面積の関数としてアセンブリに生じる力と、このように生じた力とアセンブリ154の長さとに比例する曲げモーメントとを含むが、これらに限定されるわけではない。また、この実施例において、第1フック装置304は、軸方向部分310に結合された第1半径方向延長部312を含む。第1延長部312は、軸方向部分310から実質的に半径方向外方に延在する。第1フック装置304は更に、第1延長部312に結合された第1軸方向延長部314を含む。したがって、この実施例において、ブリッジ部分302は、軸方向部分310、第1半径方向延長部312、第1軸方向延長部314を含む完全に一体的な部品となる。第1延長部314は、半径方向延長部312から略軸方向に第1の軸方向距離316だけ延在する。第1延長部314と第1延長部312の間には、第1の角度θ1が画成される。また、第1延長部314、第1延長部312、軸方向部分310は、第1環状開口318を画成する。この実施例において、角度θ1は約90°である。或いは、角度θ1は、段間シール機構300を本明細書に記載のように作用させ得る、任意の角度であってもよい。また、この実施例において、リング部分306は、ブリッジ部分302の軸方向部分310を実質的に囲むシール部分320を含む。この実施例において、シール部分320は、複数のラビリンスシール装置322を含んでよい。或いは、シール部分320は、段間シール機構300を本明細書に記載のように作用させ得る、任意のシール装置を含む。また、この実施例において、第2フック装置308は、シール部分320に結合された第2半径方向延長部324を含む。第2延長部324は、シール部分320から半径方向内方に延在する。第2フック装置308は更に、第2延長部324に結合された第2軸方向延長部326を含む。したがって、この実施例において、リング部分306は、部材334、シール部分320、シール装置322、第2半径方向延長部324、第2軸方向延長部326を含む、完全に一体的な部品である。第2延長部326は、第2半径方向延長部324からほぼ軸方向に第2の距離328だけ延在する。この実施例において、第2の距離328は、第1の距離316にほぼ等しい。或いは、第1の距離316及び第2の距離328はそれぞれ、本明細書に記載のように段間シール機構300を作用させ得る、任意の寸法関係を有する。第2延長部326と第2延長部324の間には、第2の角度θ2が画成される。また、第2延長部326、第2延長部324、シール部分320は、第2環状開口330を画成する。この実施例において、角度θ2は約90°である。或いは、角度θ2は、段間シール機構300を本明細書に記載のように作用させ得る任意の角度であってもよい。また、この実施例において、第1環状開口318は、第2延長部326の少なくとも一部分を受け入れ、第2環状開口330は、第1延長部314の少なくとも一部分を受け入れ、締り嵌め又は摩擦嵌めが第1フック装置304と第2フック装置308との間に形成される。また、この実施例において、第2フック装置308は、少なくとも1つのタービンロータホイール170から第3の距離332にある。第3の距離332は、第1の距離316及び第2の距離318のいずれよりも長い。第1の距離316及び第2の距離318のいずれよりも長い第3の距離332と、第1フック装置304及び第2フック装置308の間に形成される締り嵌めと、を組み合わせることにより、締結金具の取外し及び/又は新しい締結金具を全く必要とせずに、第2フック装置308の軸方向の摺動が可能となり、これによって、ロータ110の組立と分解が容易になる。また、この軸方向の移動により、段間シール機構300及びその直近を定期点検する際のタービン108の分解作業量を削減できる。この実施例において、シール部分320は、部材334によりバケット取付け機構174に結合される。或いは、段間シール機構300の配向が、本明細書に記載のように第1環状開口318に対する第2フック装置308の挿入及び抜脱が可能なものであるとき、段間シール機構300の配向を逆転させて、シール部分320を下流側タービンバケット取付け機構174に結合させてもよい。隣接し合うタービンロータホイール170を用いて段間シール機構300を支持することにより、他の周知のタービンエンジンに比べて、機構300の部品重量を軽減でき、このような部品に関連する製造コストを削減できる。また、このような構成により、シール装置322を支持するための追加のホイールが不要になり、スペーサ182の減少及び/又は排除が可能になるので、ロータ110の製造コストと輸送重量を削減できる。また、この実施例において、段間シール機構300は、ロータ110内に組み込まれた、冷却空気導管図示せずを含むがこれらに制限されない追加の回転部品に対する十分な半径方向支持部である。図6は回転機械、具体的には、ガスタービンエンジン100の一部分図1、2及び3に示すを組み立てる例証的な方法400を示す流れ図である。この実施例において、複数の隣接する圧縮機ロータホイール130図2及び4に示す及び/又は隣接するタービンロータホイール170図3及び5に示すを含む、ロータ110図1、2、3、4及び5に示す等の回転要素を準備する402。圧縮機ステータブレードアセンブリ128図2及び4に示す及び/又はタービンダイアフラムアセンブリ154図3及び5に示す等の静止部分の少なくとも一部分が、少なくとも部分的にロータ110の周りに延在するように、ロータ110を設置する404。圧縮機102用の段間シール機構200いずれも図2及び4に示す及び/又はタービン108用の段間シール機構300いずれも図3及び5に示すを組み付ける406。このように、ブリッジ部分202及び/又は302それぞれ図4及び5に示すの少なくとも一部分を少なくとも1つのロータホイール130及び/又は170に結合させる408ことにより、第1フック装置204及び/又は304それぞれ図4及び5に示すをロータ110に結合する408。また、この実施例では、第2のフック装置208及び/又は308の少なくとも一部分を、少なくとも部分的に第1フック装置204及び/又は304により画成されたほぼ環状の第1開口218及び/又は318にそれぞれ挿入して、第1フック装置204及び/又は304の少なくとも一部分と第2フック装置208及び/又は308の少なくとも一部分との間に、それぞれ締り嵌めが形成されるようにすることで、第2フック装置208及び/又は308の少なくとも一部分を、第1フック装置204及び/又は304に結合させる410。また、この実施例において、段間シール機構200及び/又は300をそれぞれ軸方向中心線111図1、2、3、4及び5に示すから所定の半径方向距離211及び/又は311それぞれ図4及び5に示すに設置することにより、シール部分220及び/又は320それぞれ図4及び5に示すの少なくとも一部分を、少なくとも1つの圧縮機ロータホイール130及び/又はタービンロータホイール170に結合させる412。このような組立方法及び関連の分解方法により、定期点検の際の組立及び分解時間を削減し、関連コストを削減できる。特に、このように段間シール機構の取付け及び取外しに必要な軸方向長さを短くすることにより、圧縮機とタービンの両方の段間シール機構の組立及び分解が容易になる。本明細書では、回転機械、特に圧縮機と、蒸気タービン及びガスタービンを含むタービンとの組立を容易にする方法及び装置の実施例を説明した。また、特に圧縮機とタービンとの両方の段間シール機構により、このような段間シール機構の取付け及び取外しに必要な軸方向長さを短くすることで、圧縮機とタービンとの組立及び分解が容易になる。このような組立/分解長さの短縮により、定期点検の際の分解及び組立時間を削減し、関連コストを削減できる。また、段間シール機構をロータ軸方向中心線から十分に離して設置することにより、圧縮機ステータブレード及びタービンダイアフラムアセンブリの長さの短縮が可能になり、これによって、空気、蒸気、又は燃焼ガス流に曝されるこのようなブレード及びアセンブリの表面積を縮小させ、ひいては、時間の経過に伴ってクリープ変形を招くことがある機械的応力を軽減できる。更に、このような組立構成により、圧縮機及びタービン密封装置を支持するホイール及びスペーサを含む、追加のロータディスクを削減すること及び/又はなくすことができる。静止ブレード及びアセンブリの長さを短縮し、ディスクをなくすことにより、圧縮機及びタービンロータの製造及び組立の資本コストを削減し、輸送重量を軽減できる。また、圧縮機及びタービンの重量の軽減により、運転速度範囲にわたって、圧縮機とタービンの両方に共通のロータに作用する遠心力が低下するので、点検及び保守コストが増加しにくくなる。更に、重量の軽減により、ロータの速度を加速及び維持するための燃料使用量を削減できるので、運転コストを削減できる。このような段間シール機構はまた、ロータ内に組み込まれる追加の回転部品に対する十分な半径方向支持部である。本明細書に記載の方法及びシステムは、本明細書で記載した特定の実施例に限定されない。例えば、各システムの部品及び/又は各方法ステップを、本明細書で記載したその他の部品及び/又はステップと別個独立に使用及び/又は実施してもよい。また、各部品及び/又はステップを、他のアセンブリパッケージ及び方法で使用及び/又は実施してもよい。種々の実施例に関して本発明を記述したが、本発明を特許請求の範囲の概念及び技術的範囲内で改変できることは、当業者に明らかであろう。