"無線通信用のアンテナであって、高周波信号を給電するための給電点を備え、前記高周波信号の進行方向の他端が高周波的に開放された開放端であるアンテナ素子と、前記高周波信号の進行方向に対して垂直方向の長さが前記アンテナ素子の動作周波数の波長の1/4未満の長さであるGND部分とを設けた誘電体基板と、前記GND部分と高周波接続される開放導体とを有し、前記開放導体が前記給電点から対角方向の前記GND部分から予め定められた長さ突出するように前記開放導体と前記誘電体基板とが接続されていることを特徴とするアンテナ。前記開放導体の前記GND部分から突出する長さの調整が可能であることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ。前記開放導体の前記GND部分から突出する長さが前記高周波信号の進行方向に対して垂直方向の前記GND部分の長さに応じていることを特徴とする請求項1又は2に記載のアンテナ。前記開放導体は、前記GND部分に対して30°<θ<180°を満たす角度θとなるよう前記誘電体基板と接続されることを特徴とする請求項1乃至3の何れか1項に記載のアンテナ。前記開放導体が前記GND部分から突出する位置は、前記GND部分の端部の位置であることを特徴とする請求項1乃至4の何れか1項に記載のアンテナ。誘電体基板に、高周波信号を給電するための給電点を備え前記高周波信号の進行方向の他端が高周波的に開放された開放端であるアンテナ素子と、前記高周波信号の進行方向に対して垂直方向の長さが前記アンテナ素子の動作周波数の波長の1/4未満の長さであるGND部分とを設け、前記給電点から対角方向の前記誘電体基板の端部に前記GND部分と高周波接続される開放導体を有する、無線通信用のアンテナの調整方法であって、前記開放導体が前記給電点から対角方向の前記GND部分から突出する部分の長さを前記高周波信号の進行方向に対して垂直方向の前記誘電体基板の長さに応じて変えることにより前記アンテナ素子の入力反射係数を調整することを特徴とするアンテナの調整方法。請求項1乃至5の何れか1項に記載のアンテナを実装する電子機器。しかしながら、アンテナ実装時における周波数特性の変化をアンテナ形状の調整により所望の特性に合わせ込む上記従来の方法では、次のような問題があった。即ち、電子機器の機種によってアンテナを実装する環境が異なるため、実装時における周波数特性の変化も一様でなく、異なる機種に対して同一のアンテナを使用することができなかった。本発明は、アンテナ実装時の反射特性を改善しつつ、異なる機種に対して同一のアンテナを使用することができる装置及び方法を提供する。本発明は、無線通信用のアンテナであって、高周波信号を給電するための給電点を備え、前記高周波信号の進行方向の他端が高周波的に開放された開放端であるアンテナ素子と、前記高周波信号の進行方向に対して垂直方向の長さが前記アンテナ素子の動作周波数の波長の1/4未満の長さであるGND部分とを設けた誘電体基板と、前記GND部分と高周波接続される開放導体とを有し、前記開放導体が前記給電点から対角方向の前記GND部分から予め定められた長さ突出するように前記開放導体と前記誘電体基板とが接続されていることを特徴とする。本発明によれば、アンテナ素子の形状、整合素子を変更することなく、アンテナ素子の反射特性を改善することができ、異なる機種に対して同一のアンテナで良好な特性を得ることができる。従って、アンテナの製造及び管理がきわめて容易となり、コストの低下を図ることができる。以下、図面を参照しながら発明を実施するための形態について詳細に説明する。図1は、電子機器に内蔵される無線通信用のアンテナの概略構成を示す図である。図1に示すように、アンテナは誘電体基板104が電子機器本体不図示の筐体板金111に取り付け穴107を用いてねじ等で接地されている。尚、アンテナの取り付け方法はこれに限らず、アンテナの動作周波数において十分インピーダンスの低くなる容量性結合でも構わない。更に、誘電体基板104上にアンテナ素子101が実装され、GND部分105に無線モジュールチップ109が実装されている。アンテナ素子101は、一般的なモノポールアンテナであり、アンテナ素子101の一端は高周波信号を給電するための給電点102で、他端は給電点102に対して高周波的に開放された開放端103である。一方、アンテナ素子101の給電点102から見て破線矢印Aで示す対角方向の誘電体基板104の端部108には、本発明に係る開放導体106が取り付けられ、GND部分と高周波接続される。また、誘電体基板104には、電子機器本体不図示や無線モジュールチップ109に信号を供給するためのコネクタ110が設けられ、更にIC等の電気部品不図示が実装されている。次に、誘電体基板104上に実装されるアンテナ素子101の実装パターンを、図2及び図3を用いて説明する。アンテナ素子101はモノポールアンテナであり、動作周波数の波長の1/4の電気長を有する導体パターン若しくは小型チップで実装される。図2に示すaは直線のL型パターン、同bは蛇行形状のミアンダライン構造のパターン、同cはaとcとの組み合わせによるパターンのアンテナである。そして、同dはセラミック若しくは樹脂等で小型化したチップアンテナである。図3は、チップアンテナの内部構造を示す図である。図3に示すaはヘリカル状の構造、同bはミアンダライン構造、同cはジグザグ状の構造を示すパターンである。図1に戻り、誘電体基板104のGND部分105の電気長高周波信号の進行方向に対して垂直方向の長さは、一般的にアンテナ素子101を動作周波数で十分な反射係数を持って共振させるために、λ/4以上の電気長が必要である。ここで、λは動作周波数帯の中心周波数の波長である。即ち、通常アンテナ素子101を実装している誘電体基板104のGND部分105の電気長がλ/4以上確保できない場合、アンテナ素子101の入力反射特性は十分な特性を得られない。図4は、電気長がλ/4以上確保できない場合のアンテナ素子101の入力反射特性の様子を示す図である。尚、図1と同一の部材には同一の符号を付し、誘電体基板104のGND部分105の長さをLbとする。ここで、動作周波数帯を2GHzの無線LANを想定した場合、2.45GHzを動作周波数帯の中心周波数とするとλ/4は約30mm程度であり、Lbはこれ以上の長さであれば十分なアンテナ素子101の反射特性が得られる。Lbが30mm確保できなく、例えば18mm程度の長さしか確保できない場合など、右図のスミス図に示す矢印のような中心から距離が遠いアンテナ素子101の反射特性となってしまう。反射特性を示す指標としてVSWR電圧定在波比及びRL反射損失があり、スミス図の中心からの距離が近い程良好な反射特性を示す。通常、アンテナの反射特性として、VSWR<2.0、RL<-9.5dBを目安として実装されるのが好ましい。ここで、電圧定在波比VSWRと反射損失RLとの関係は以下のようになる。VSWR=10RL/201/10RL/20-1...1RL=20Log10VSWR1/VSWR-1...2。図4に示すfl、fc、fuは動作周波数帯の下端、中心、上端の周波数である。概ねRLにして-5dB以上の値となり、通常アンテナの反射特性として要求される電圧定在波比VSWR<2.0反射損失RL<-9.5dBは確保できない。これを改善するためには、アンテナ素子101のパターン変更、整合素子の変更などが必要となり、アンテナ素子101、整合素子の使いまわし、共通化ができなくなる。そこで、本実施形態における開放導体106は、アンテナ素子101を実装する誘電体基板104のGND部分105の長さLbがλ/4以上確保できない場合にアンテナ素子101の入力反射特性を改善するためのものである。以下、誘電体基板104のGND部分105の長さLbを予め定めておき、誘電体基板104に取り付けた開放導体106の長さLsを変えた時のアンテナ素子101の入力反射特性を、図5乃至図7を用いて説明する。まず、図5に示す例は、GND部分105の長さLbを18mmとして開放導体106の長さLsを変えた時のアンテナ素子101の入力反射特性の様子を示している。図5に示す例では、WLANの2GHz帯の中心周波数2.44GHzとし、開放導体106の長さLsを0mm~20mmまで5mm間隔で長くした場合のスミス図が示されている。誘電体基板104のGND部分105の長さLbが18mmの場合、開放導体106の長さが0mm、つまり開放導体106をつけない場合、アンテナ素子101の入力からの反射が大きく、VSWR<2.0の確保が難しい。しかし、開放導体106の長さLsを調整することで反射特性が改善されている様子がわかる。図5によれば、概ね開放導体106の長さを20mm以上にすることで、VSWR<2.0の反射係数が得られる。次に、図6に示す例は、GND部分105の長さLbを23mmとして開放導体106の長さLsを変えた時のアンテナ素子101の入力反射特性の様子を示している。図6に示す例では、測定の条件は図5に示した例と同じであるが、GND部分105の長さLbが5mm長い分、概ね開放導体106の長さを15mm以上にすることで、VSWR<2.0の反射係数が得られる。次に、図7に示す例は、GND部分105の長さLbを28mmとして開放導体106の長さLsを変えた時のアンテナ素子101の入力反射特性の様子を示している。図7に示す例では、測定の条件は図6に示した例と同じであるが、GND部分105の長さLbが5mm長い分、概ね開放導体106の長さを10mm以上にすることで、VSWR<2.0の反射係数が得られる。上述のように、誘電体基板のGND部分の長さが動作周波数の波長の1/4未満の場合でも、開放導体の長さを変えることで、アンテナ素子のパターン、整合素子を変えることなく、アンテナ素子の入力反射特性を改善することができる。即ち、使用周波数の波長をλとし、GND部分105の長さLbがλ/4以上の長さを確保できない場合でも、GND部分105の長さLbに応じて開放導体106の長さLsを変えることで、アンテナ素子101の入力反射特性を改善することができる。また、図8に示す例は、GND部分105の長さLbを30mmとして開放導体106の長さLsを変えた時のアンテナ素子101の入力反射特性の変化をシミュレーションした結果を示している。測定の条件はWLANの2GHz帯の中心周波数2.44GHzとし、入力反射係数の値をプロットしたものである。また、図8に示す例は、開放導体106の長さLsを3mm~30mmまで3mm間隔で変えたものである。図8によれば、開放導体106の長さLsが3mmの場合、アンテナ素子101の入力からの反射が大きく、VSWR<2.0の確保が難しいが、開放導体106の長さLsを長くしていくことで、反射特性が改善されている様子がわかる。即ち、開放導体106の長さLsを概ね9mm~24mmの範囲にすれば、VSWR<2.0の反射係数が得られる。上述した例では、アンテナ素子101の給電点102から見て誘電体基板104の対角方向の端部に角度固定で開放導体106を取り付けた場合を説明したが、取り付け角度を変えることで、VSWR<2.0の反射係数を得ることも可能である。以下、開放導体106の取り付け角度を変えた場合のアンテナ素子101の入力反射特性の変化を、図9乃至図11を用いて説明する。まず、図9に示す例は、誘電体基板104のGND部分105の長さLbを28mmにし、開放導体106の長さLsを20mmに固定する。開放導体106の取り付け角度を誘電体基板104の側面に対して0°~180°まで変化させた時のアンテナ素子101の入力反射の様子をスミス図に示している。また、測定の条件はWLANの2GHz帯の中心周波数2.44GHzとし、そのポイントでの反射係数の値を示すものである。更に、図10は各角度におけるアンテナ素子101の反射損失RLをdB値で表した図である。図9、図10によれば、角度0°の場合、開放導体106がGND部分105と重なりあうことで、開放導体106を取り付けない状態となり、アンテナ素子101の入力からの反射が大きく、RL=-7.4dBでVSWR<2.0の確保ができない。しかし、角度を大きくしていくことで、反射特性が改善されている様子がわかる。具体的には、図10に示す値から角度θが30°以上であれば、VSWR<2.0が確保できることがわかる。また、図11に示す例は、誘電体基板104の端部を基準に開放導体106の取り付け角度を変えた時のアンテナ素子101の入力反射特性を示すシミュレーション結果である。シミュレーションの条件は誘電体基板104のGND部分105の長さLbを30mmとし、開放導体106の長さLsを20mmとしている。図11によれば、角度が90°の場合、開放導体106がGND部分105と重なりあうことで、開放導体106を取り付けない状態となり、アンテナ素子101の入力反射が大きく、VSWR<2.0を確保できない。しかし、開放導体106と誘電体基板104との角度を60°、30°、0°、-60°、-90°と変えていくことで、反射特性が改善されている様子がわかる。このシミュレーション結果より、角度θが概ね-90°~30°の範囲であれば、VSWR<2.0が確保できることがわかる。ここで、図12は、2GHz帯での入力反射係数を満足するための誘電体基板におけるGND部分の長さLbと開放導体の長さLsとの関係を表す図である。図12において、横軸はGND部分の長さLbを、縦軸は開放導体の長さLsを示している。そして、Lsminは長さLbに対して、VSWR<2.0を満たすための最小の長さを、Lsmaxは長さLbに対して、VSWR<2.0を満たすための最大の長さを示している。図12によれば、上述の長さLbと長さLsとの関係は、VSWR<2.0を満たすための最小の長さLsminに対しては概ね以下の直線で関係付けられる。Ls=-Lb5318<Lb<38また、VSWR<2.0を満たすための最大の長さLsmaxに対しては概ね以下の直線で関係付けられる。Ls=-Lb4318<Lb<38即ち、アンテナ素子101の反射係数VSWR<2.0を満たすためのLbとLsとの関係は定数をKとした場合、Ls=-LbK、ここで43<K<5318<Lb<38となる。次に、5GHz帯で開放導体106を取り付けた場合のアンテナ素子101の入力反射特性を説明する。上述した2GHz帯と同様に、誘電体基板104のGND部分105の長さLbを予め定めておき、誘電体基板104に取り付けた開放導体106の長さLsを変えた時のアンテナ素子101の入力反射特性を、図13乃至図18を用いて説明する。まず、図13に示す例は、GND部分105の長さLbを8mmとして開放導体106の長さLsを変えた時のアンテナ素子101の入力反射特性の様子を示している。図13に示す例では、WLANの5GHz帯の低域周波数5.0GHzとし、開放導体106の長さLsを0mm~20mmまで5mm間隔で長くした場合のスミス図が示されている。誘電体基板104のGND部分105の長さLbが8mmの場合、開放導体106の長さ0mm、つまり開放導体106をつけない場合、アンテナ素子101の入力からの反射が大きく、VSWR<2.0の確保が難しい。しかし、開放導体106の長さLsを調整することで、反射特性が改善されている様子がわかる。また図14は、開放導体106の長さLsを変えた時のアンテナ素子101の反射損失RLをdBで表した図である。図14によれば、開放導体106の長さLsを10mm近傍にすることで反射損失RLが-16.0dBとなり、VSWR<2.0の反射係数が得られる。一方、開放導体106を15mm以上長いものにすると、反射損失RLが-6.9dBとなり、逆に反射特性が悪くなる。次に、図15に示す例は、測定の条件は図13に示した例と同じでGND部分105の長さを16mmとして開放導体106の長さLsを変えた時のアンテナ素子101の入力反射特性の様子を示している。図15に示す例では、GND部分105の長さLbが8mm長い分、開放導体106の長さLsが0mm、つまり、開放導体106がなしでも誘電体基板104のGND部分105の長さがλ/4以上確保できている。そのため、VSWR<2.0の反射係数が得られる。また図16は、開放導体106の長さLsを変えた時のアンテナ素子101の反射損失RLをdBで表した図である。図16によれば、開放導体106の長さLsを5mm近傍にすることで反射損失RLが-12.3dBとなり、VSWR<2.0の反射係数が得られる。一方、開放導体106を10mm以上長いものにすることで反射特性が悪くなる。また、上述した2GHzの図9に示す例と同様に、5GHz帯で開放導体106の取り付け角度を変えることで、VSWR<2.0の反射係数を得ることも可能である。以下、開放導体106の取り付け角度を変えた場合のアンテナ素子101の入力反射特性の変化を、図17を用いて説明する。図17に示す例は、誘電体基板104のGND部分105の長さLbを8mm、開放導体106の長さLsを15mmに固定する。開放導体106の取り付け角度を誘電体基板104の側面に対して0°~180°まで変化させた時のアンテナ素子101の入力反射の様子をスミス図に示している。また、測定の条件はWLANの5GHz帯の周波数5.0GHzとし、そのポイントでの反射係数の値を示すものである。更に、図18は各角度におけるアンテナ素子101の反射損失RLをdb値で表した図である。図17、図18によれば、角度0°の場合、開放導体106がGND部分105と重なりあうことで、開放導体106を取り付けない状態となり、アンテナ素子101の入力からの反射が大きく、RL=-7.3dBでVSWR<2.0の確保ができない。しかし、角度を大きくしていくことで、反射特性が改善されている様子がわかる。具体的には、図18に示す値から角度θの範囲が30°<θ<180°であれば、VSWR<2.0が確保できることがわかる。ここで、図19は、5GHz帯での入力反射係数を満足するための誘電体基板におけるGND部分の長さLbと開放導体の長さLsとの関係を表す図である。図19において、横軸はGND部分の長さLbを、縦軸は開放導体の長さLsを示している。そして、Lsminは長さLbに対して、VSWR<2.0を満たすための最小の長さを、Lsmaxは長さLbに対して、VSWR<2.0を満たすための最大の長さを示している。図19によれば、上述の長さLbと長さLsとの関係は、VSWR<2.0を満たすための最小の長さLsminに対しては概ね以下の直線で関係付けられる。Lsmin=-9/16Lb108<Lb<16また、VSWR<2.0を満たすための最大の長さLsmaxに対しては概ね以下の直線で関係付けられる。Lsmax=-9/16Lb178<Lb<16即ち、アンテナ素子101の反射係数VSWR<2.0を満たすためのLbとLsとの関係は定数をLとした場合、Ls=-LbL、ここで10<L<178<Lb<16となる。次に、誘電体基板104にアンテナ素子101として2GHz帯で動作するセラミックチップアンテナを実装してシミュレーションした結果を、図20を用いて説明する。この例では、図20に示すようにセラミックチップアンテナとしてヘリカル構造のモノポールアンテナを使用している。また、誘電体基板104のGND部分105の長さLbを18mmに固定し、開放導体106の長さLsを変えた時のアンテナ素子101の入力反射特性の様子をスミス図に示している。このスミス図の測定の条件はWLANの2GHz帯の中心周波数2.44GHzとし、そのポイントでの反射係数の値をプロットしたものである。ここで、ポイントは長さLsを3mm~18mmまで3mm間隔で変えたものである。誘電体基板104のGND部分105の長さLbが18mmの場合、開放導体106の長さLsが3mmではアンテナ素子101の入力反射が大きく、VSWR<2.0の確保が難しい。しかし、開放導体106の長さLsを長くしていくことで、反射特性が改善されている様子がわかる。具体的には、開放導体106の長さが概ね9mm~18mmの範囲であれば、VSWR<2.0の反射係数が得られる。以上説明したように誘電体基板104のGND部分105の長さに応じて開放導体106を所望の長さにする事でアンテナ素子101の入力反射特性が改善される。次に、複数の異なる機器に対して同一のアンテナを共有して使用する場合の実施形態について説明する。図22に同一のアンテナを実装する3種類の機器A、機器B、機器Cを示す。機器A、B、Cに対して異なる実装位置に同一のアンテナ素子を実装するものとする。図23は異なる機器A,B,Cに実装する同一のアンテナ素子を搭載した誘電体基板A、B、Cを示す図である。図においてそれぞれの誘電体基板のGND部分の長さは異なり誘電体基板A、B,CのGND部分の長さはそれぞれLA、LB、LCとする。機器Aには誘電体基板Aを、機器Bには誘電体基板Bを、機器Cには誘電体基板Cを、実装するものであり、誘電体基板GND長LA、LB、LCは使用周波数帯域の中心周波数の波長をλとした場合λ4より短いGND長を有するものである。このような場合、機器に実装した場合、各々の誘電体基板に実装されたアンテナ素子の反射特性は良好な特性が得られない。機器ごとに実装するアンテナ基板GND長が異なるため、機器ごとにアンテナ素子のパターン長を変えたり、整合素子の変更が必要になってしまう。このような場合に、今まで説明してきたように機器毎に本発明の特徴である開放導体の長さをそれぞれの機器に実装された誘電体基板のGND部分の長さに応じて調整する事によってアンテナ素子の反射特性を改善する事ができる。図24に本発明の特徴である開放導体と誘電体基板の機器への取付の実施例を示す。図24のaにおいて500は電子機器図示せず内部にある筺体板金であり、誘電体基板502を取り付けるネジ穴501を有するものである。504は本発明の特徴である開放導体で中央部にスリット部505を有し、誘電体基板502と筺体板金500の間に挿入され、ネジ穴501にネジ止めされ誘電体基板502、開放導体504、筺体板金500は接続され高周波的に接地された状態になる。図24のbに開放導体と誘電体基板を筺体板金に取り付けた状態を示す。この取付状態と図1で示す状態は同一のものである。図1と図24において開放導体106と504は同一部材である。また図1の111の筺体板金と図24の筺体板金500も同一部材である。図1の誘電体基板104と図24の誘電体基板502も同様に同一部材である。このように本発明の特徴である開放導体504は電子機器本体の筺体板金500と誘電体基板502の間に挟み込みネジ止めする事によって高周波接続される。図25図に開放導体504の構成を示す。図において、504は開放導体で、505は開放導体を筺体板金500のネジ止めする為の長穴もしくはスリットであり、図24のbに示すように、誘電体基板502の端部から突出する長さLsを矢印方向に可動調整できる構成となっている。よって、アンテナの反射特性の調整は、誘電体基板502の端部から突出する開放導体の長さLsを矢印方向にスライドさせて変える事で行う。その機種に実装される誘電体基板502のGND長に応じて誘電体基板GND部分から突出させる開放導体の長さLsを変える事で最適な反射特性に調整するものである。[変形例]次に、上述した開放導体106の変形例を、図21を用いて説明する。開放導体106は板状の板金導電部材にかかわらず、図21に示すように、所望の長さを有する導体106’でも構わない。また、伝導率の高いフレキシブルな樹脂にコーティングされた所望の長さを有する銅箔の構成でも構わない。[他の実施形態]また、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェアプログラムを、ネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータまたはCPUやMPU等がプログラムを読み出して実行する処理である。"