太陽電池20から出力される直流電力を交流電力に変換する太陽電力変換部の制御装置であって、上記太陽電池20の出力電力を検出する電力検出部4142と、日射量を示す指標が入力される日射量入力部46と、上記日射量入力部46に入力された日射量を示す指標に基づいて、上記電力検出部4142で検出した出力電力を補正する電力補正部47と、上記電力補正部47で補正した出力電力に基づいて、上記太陽電池20の出力電力が最大電力点に近づくように該太陽電池20の出力電圧を変化させる電圧制御部45とを備えていることを特徴とする太陽電力変換部の制御装置。請求項1において、多数の太陽電池20の発電量が入力される発電量入力部61と、上記発電量入力部61に入力された多数の発電量に基づいて日射量を推定する日射量推定部63とを備え、上記日射量入力部46には、上記日射量推定部63で推定した日射量が入力されることを特徴とする太陽電力変換部の制御装置。請求項2において、上記電力補正部47は、上記日射量の変化率を、上記電力検出部4142で検出した出力電力に乗算することで、該出力電力を補正することを特徴とする太陽電力変換部の制御装置。太陽電池20から出力される直流電力を交流電力に変換する太陽電力変換部の制御方法であって、検出した太陽電池20の出力電力を、日射量を示す指標に基づいて補正し、補正後の出力電力に基づいて、上記太陽電池20の出力電力が最大電力点に近づくように該太陽電池20の出力電圧を変化させることを特徴とする太陽電力変換部の制御方法。請求項4において、多数の太陽電池20の発電量に基づいて日射量を推定し、検出した太陽電池20の出力電力を、推定した上記日射量に基づいて補正することを特徴とする太陽電力変換部の制御方法。請求項5において、上記日射量の変化率を、検出した太陽電池20の出力電力に乗算することで、該出力電力を補正することを特徴とする太陽電力変換部の制御方法。多数の太陽電池20と、各々の太陽電池20から出力される直流電力を交流電力にそれぞれ変換する多数の太陽電力変換部30と、請求項2又は3に記載の太陽電力変換部の制御装置4060とを備えた太陽光発電装置。上記のMPPT制御のように、太陽電池の出力電力を検出しながら出力電圧を調整するものでは、検出した出力電力と実際の出力電力に誤差が生じる場合がある。具体的に、例えば太陽電池が、影に覆われていた状態から太陽光が突然に射し込む状態に変化すると、太陽電池に照射される日射量が急峻に増大する。日射量が急峻に増大すると、これに伴い太陽電池の出力電圧も急峻に増大する。このような状況下において、上記のMPPT制御を行うと、出力電圧の変化に起因して出力電力が増大したのか、日射量の急峻な増大に起因して出力電力が増大したのか区別できなくなる。このため、例えば本来であれば、太陽電池の出力電力を最大電力点に近づけるために、出力電圧を増大させなければならないにも拘わらず、出力電圧を減少させる制御が行われ、出力電力が最大電力点からかえって遠ざかってしまうという問題が生じる。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、日射量の急峻な変化に起因する太陽電池の発電量の損失を低減することである。第1の発明は、太陽電池20から出力される直流電力を交流電力に変換する太陽電力変換部の制御装置を対象とする。そして、この太陽電力変換部の制御装置は、上記太陽電池20の出力電力を検出する電力検出部4142と、日射量を示す指標が入力される日射量入力部46と、該日射量入力部46に入力された日射量を示す指標に基づいて、上記電力検出部4142で検出した出力電力を補正する電力補正部47と、該電力補正部47で補正した出力電力に基づいて、上記太陽電池20の出力電力が最大電力点に近づくように該太陽電池20の出力電圧を変化させる電圧制御部45とを備えていることを特徴とする。第1の発明では、電力検出部4142が太陽電池の出力電力を検出する。日射量入力部46には、日射量を示す指標が入力される。電力補正部47は、この日射量を示す指標に基づいて、電力検出部4142で検出した出力電力を補正する。電圧制御部45は、この補正後の出力電力に基づいて、太陽電池20の出力電力が最大電力点に近づくように、太陽電池20の出力電圧を変化させる。このようにすると、日射量の急峻な変化に伴って、検出した出力電力と実際の出力電力に誤差が生じた場合にも、この誤差を考慮して太陽電池20の出力電力を最大電力点に近づけることができる。第2の発明は、第1の発明において、多数の太陽電池20の発電量が入力される発電量入力部61と、該発電量入力部61に入力された多数の発電量に基づいて日射量を推定する日射量推定部63とを備え、上記日射量入力部46には、該日射量推定部63で推定した日射量が入力されることを特徴とする。第2の発明では、所定のエリアに設置された多数の太陽電池20の発電量が、発電量入力部61に入力される。日射量推定部63は、これらの発電量に基づき、このエリアの日射量を推定する。即ち、太陽電池20の発電量と日射量とは、概ね比例関係があるため、多数の太陽電池20の発電量を用いることで、これらの太陽電池20が設置されたエリアの日射量を求めることができる。この日射量は、日射量入力部46に入力され、太陽電池20の出力電力の補正に利用される。第3の発明は、第2の発明において、上記電力補正部47は、上記日射量の変化率を、上記電力検出部4142で検出した出力電力に乗算することで、該出力電力を補正することを特徴とする。第3の発明では、電力検出部4142で検出した出力電力に、日射量の変化率が乗算される。これにより、補正後の出力電力は、日射量の急峻な変化を考慮した値となる。第4の発明は、太陽電池20から出力される直流電力を交流電力に変換する太陽電力変換部の制御方法を対象とする。そして、この太陽電力変換部の制御方法は、検出した太陽電池20の出力電力を、日射量を示す指標に基づいて補正し、補正後の出力電力に基づいて、上記太陽電池20の出力電力が最大電力点に近づくように該太陽電池20の出力電圧を変化させることを特徴とする。第4の発明の制御方法では、日射量を示す指標に基づいて、検出された出力電力を補正する。補正後の出力電力に基づき、太陽電池20の出力電力が最大電力点に近づくように出力電圧を変化させる。このようにすると、日射量の急峻な変化に伴って、検出した出力電力と実際の出力電圧との間に誤差が生じた場合にも、この誤差を考慮して太陽電池の出力電力を最大電力点に近づけることができる。第5の発明は、第4の発明において、多数の太陽電池20の発電量に基づいて日射量を推定し、検出した太陽電池20の出力電力を、推定した上記日射量に基づいて補正することを特徴とする。第5の発明では、多数の太陽電池20の発電量に基づいて、該多数の太陽電池20が設置されるエリアの日射量が推定される。このように推定された日射量が、太陽電池20の出力電力の補正に利用される。第6の発明は、第5の発明において、上記日射量の変化率を、検出した太陽電池20の出力電力に乗算することで、該出力電力を補正することを特徴とする。第6の発明では、検出した出力電力に、日射量の変化率が乗算される。これにより、補正後の出力電力は、日射量の急峻な変化を考慮した値となる。第7の発明は、太陽光発電装置を対象とする。そして、この太陽光発電装置は、多数の太陽電池20と、各々の太陽電池20から出力される直流電力を交流電力にそれぞれ変換する多数の太陽電力変換部30と、第2又は第3の発明の太陽電力変換部の制御装置4060とを備えている。第7の発明の太陽光発電装置では、多数の太陽電池20の発電量に基づいて、制御装置4060の日射量推定部63が日射量を推定する。制御装置4060の電力補正部47は、推定した日射量に基づいて、太陽電池20の出力電力を補正する。制御装置4060の電圧制御部45は、補正後の出力電力に基づいて、太陽電池20の出力電力が最大電力点に近づくように、太陽電池20の出力電圧を変化させる。第1や第4の発明では、日射量の急峻な変化に起因して、検出した出力電力と実際の出力電力との間に誤差が生じても、この誤差を考慮して太陽電池20の出力電圧を調整できる。従って、このような状況下においても、太陽電池20の出力電圧を確実に最大電力点に近づけることができ、太陽電池20の発電効率を向上できる。第2や第5の発明では、多数の太陽電池20が設置されるエリアの日射量を測定せずとも、このエリアの平均的な日射量を発電量から求めることができる。従って、例えば日射量を測定する機器が不要となり、低コスト化を図ることができる。また、各太陽電池20の発電量の情報を他の用途にも利用できる。第3や第6の発明では、検出した出力電力に日射量の変化率を乗算することで、日射量の急峻な変化を考慮するように太陽電池20の出力電圧を補正できる。第7の発明では、日射量の急峻な変化に起因する太陽電池20の損失を低減できる太陽光発電装置を提供できる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。《発明の実施形態》図1に示すように、実施形態に係る太陽光発電装置1は、多数の太陽光発電ユニット10と、これらの太陽光発電ユニット10にネットワーク接続されるサーバー60とを備えている。各太陽光発電ユニット10は、所定の範囲内例えば1~5km2内の地域の家屋にそれぞれ設けられている。つまり、太陽光発電装置1では、各太陽光発電ユニット10の周囲の環境条件日射条件や温度条件等が、概ね同じ条件となっている。太陽光発電ユニットの構成太陽光発電ユニット10の構成について、図1を参照しながら説明する。太陽光発電ユニット10は、太陽光に基づいて発電された直流電力を交流電力に変換し、この交流電力を商用電力系統3と連動して負荷5に供給するものである。太陽光発電ユニット10は、太陽電池を構成するPVphotovoltaicsアレイ20と、パワーコンディショナ30とを備えている。PVアレイ20は、一般家屋等の屋根の上面に取り付けられている。PVアレイ20は、太陽光が照射されることで直流電力を発電する。パワーコンディショナ30は、PVアレイ20から出力される直流電力を交流電力に変換する太陽電力変換部を構成している。パワーコンディショナ30は、コンバータ部31、インバータ部32、及び制御ユニット40を有している。制御ユニット40と上述したサーバー60とによって、パワーコンディショナ30の制御装置が構成されている。なお、図1では、多数の太陽光発電ユニット10のうちの1つを除いては、パワーコンディショナ30の詳細構成の図示を省略している。コンバータ部31は、PVアレイ20から出力された直流電圧を昇圧する昇圧回路を構成している。コンバータ部31には、スイッチング素子図示省略が接続されている。インバータ部32は、コンバータ部31から出力された直流電力を交流電力に変換するインバータ回路を構成している。インバータ部32には、複数のスイッチング素子図示省略がブリッジ状に接続されている。インバータ部32では、制御ユニット40からの駆動信号Gに基づいて、各スイッチング素子のON/OFFのタイミングが制御される。これにより、インバータ部32では、入力された直流電力が所定周波数の交流電力に変換される。インバータ部32から出力された交流電力は、商用電力系統3に接続された負荷5側に供給される。制御ユニット40は、直流電圧検出部41、直流電流検出部42、演算部43、記憶部44、及び電圧制御部45を備えている。直流電圧検出部41は、PVアレイ20からコンバータ部31へ出力される直流電圧Vcを検出する。直流電流検出部42は、PVアレイ20からコンバータ部31へ出力される直流電流Icを検出する。直流電圧検出部41及び直流電流検出部42は、PVアレイ20の出力電力を検出するための電力検出部を構成している。制御ユニット40には、直流電圧Vc及び直流電流Icが所定の周期で入力される。演算部43は、検出された直流電圧Vc及び直流電力Icに基づいて、PVアレイ20の出力電力を算出する。演算部43で算出された出力電力Pは、例えばRAMランダムアクセスメモリ等の記憶部44に漸次記憶されていく。また、記憶部44には、直流電圧Vc即ち、PVアレイ20の出力電圧Vも漸次記憶されていく。電圧制御部45は、MPPTmaximumpowerpointtracingcontrol制御いわゆる山のぼり法を行うものである。つまり、電圧制御部45は、PVアレイ20の出力電力動作点が最大電力点に近づくように、PVアレイ20の出力電圧を調整する。電圧制御部45は、例えばコンバータ部31へ駆動信号Gを出力し、スイッチング素子のON/OFFのタイミングを制御することにより、PVアレイ20の出力電圧を調整する。また、電圧制御部45は、所定の周期T1例えば0.5秒毎にPVアレイ20の出力電圧を変化させる。MPPT制御の詳細は後述する。制御ユニット40は、通信部46及び電力補正部47を備えている。制御ユニット40の通信部46は、サーバー60の通信部61と伝送部7を介して接続されている。伝送部7は、両者の通信部4661間において双方向に信号を伝送するものであり、有線であっても無線であってもよい。制御ユニット40の通信部46からは、太陽光発電ユニット10の発電量を示す信号が出力される。この発電量を示す信号は、伝送部7を経由してサーバー60の通信部61に入力される。また、通信部46には、サーバー60の通信部61から出力された日射量を示す指標詳細は後述するが入力される。つまり、通信部46は、日射量を示す指標が入力される日射量入力部を構成している。通信部46に入力された日射量を示す指標は、記憶部44に漸次記憶されていく。電力補正部47は、上述したMPPT制御において、入力された日射量を示す指標に基づいて、PVアレイ20の出力電圧を補正するものである。具体的に、電力補正部47は、所定の周期T2毎における前後の日射量の変化率αα=S/Sold、ここで、Sは変化後の日射量、Soldは変化前の日射量を算出し、このαを出力電圧Pに乗算する。上述した電圧制御部45は、補正後の出力電力Ppreに基づいて、PVアレイ20の出力電圧を調整する。サーバーの構成サーバー60は、上述した通信部61、記憶部62、及び演算部63を備えている。通信部61は、多数の太陽光発電ユニット10の各通信部46と、各伝送部7を介して接続されている。つまり、サーバー60は、多数の太陽光発電ユニット10の情報を集約する集中管理部を構成している。サーバー60の通信部61には、各太陽光発電ユニット10の発電量が入力される。つまり、通信部61は、多数のPVアレイ20の発電量が入力される発電量入力部を構成している。通信部61に入力された発電量は、記憶部62に漸次記憶されていく。演算部63は、記憶部62に記憶された発電量に基づいて、日射量を推定する日射量推定部を構成している。具体的に、演算部63は、同じ時点における各太陽光発電ユニット10の発電量の平均値を漸次算出する。ここで、太陽光発電ユニット10の発電量は、PVアレイ20に照射される日射量と、概ね比例関係にある図2を参照。従って、所定の時点における各太陽光発電ユニット10の発電量の平均値を求めることで、各太陽光発電ユニット10が設置される地域における同時点での日射量を推定できる。演算部63は、多数の太陽光発電ユニット10の発電量の平均値に所定の比例定数を乗算することで、この地域の日射量を算出する。演算部63で算出された日射量は、各伝送部7を介して各太陽光発電ユニット10の通信部46に入力され、電力補正部47による出力電力の補正に利用される。MPPT制御の基本動作MPPT制御の基本的な動作について、図1及び図3を参照しながら説明する。MPPT制御では、検出されたPVアレイ20の出力電力及び出力電圧が記憶部44に記憶されていく。MPPT制御が開始されると、ステップST1において、PVアレイ20の出力電力が補正される。MPPT制御の開始直後は、PVアレイ20の動作点の変動前の出力電圧Poldが、ゼロであるため、補正後の出力電圧Ppre日射量の変化を考慮した推定出力電圧もゼロとなる。ステップST2では、記憶部44に記憶された最新の出力電圧Pと、推定出力電圧Ppreとが比較される。MPPT制御の開始直後は、推定出力電圧Ppreがゼロであるため、出力電圧Pが推定出力電圧Ppreよりも大きくなり、ステップST3へ移行する。ステップST3では、記憶部44に記憶された最新の出力電圧Vと、PVアレイ20の動作点の変動前の出力電圧Voldが比較される。MPPT制御の開始直後は、Voldがゼロであるため、ステップST4へ移行する。その結果、電圧制御部45は、PVアレイ20の出力電圧VをΔVだけ微小変化させる。つまり、ステップST4では、出力電圧が僅かに増大変化する。次いで、ステップST1に戻ると、出力電圧Vが変動する直前の出力電力Poldが補正される。具体的に、ステップST1では、電力補正部47が、記憶部44に記憶された日射量に基づき、日射量の変化率を算出する。ここで、Sは、記憶部44に記憶された最新の日射量あり、Soldは、前回のルーチンでPVアレイ20の動作点が変動した前の日射量である。つまり、S/Soldは、出力電圧Vを変化させる前後における日射量の変化率を示している。ステップST1では、出力電力PoldにS/Sold=αが乗算され、日射量の変化を考慮した推定出力電力Ppreが算出される。その後、ステップST2において、最新の出力電力Pが、推定出力電力Ppreよりも例えば大きい場合、ステップST3に再び移行する。前回のルーチンでは、ステップST4において、出力電圧Vを増大変化させている。このため、今回のステップST3では、最新の出力電圧Vが、前回の出力電圧Voldよりも大きくなる。よって、再度ステップST4へ移行し、再び出力電圧が増大変化する。以上のようなルーチンが繰り返されると、出力電圧Vが段階的に増大し、これに伴い出力電力Pも増大して最大電力点に近づいていく。一方、以上のようにして出力電力Vが過剰に大きくなると、ステップST2において、最新の出力電力Pが推定出力電力Ppreよりも低くなる。この場合、ステップST6へ移行する。ステップST6では、最新の出力電圧Vが前回の出力電圧Voldよりも大きくなると判定されるため、ステップST7へ移行する。その結果、電圧制御部45は、PVアレイ20の出力電圧を-ΔVだけ微小変化させる。つまり、ステップST7では、出力電圧が僅かに減少変化する。その後、ステップST2において、最新の出力電力Pが、前回の推定出力電圧Ppreよりも大きい場合、ステップST3へ移行する。この場合、最新の出力電圧Vは、前回の出力電圧Voldよりも小さくなるので、ステップST5へ移行し、PVアレイ20の出力電圧が更に減少変化する。一方、ステップST2において、最新の出力電力Pが、前回の推定出力電圧Ppreよりも小さい場合、ステップS6へ移行する。この場合、最新の出力電圧Vは、前回の出力電圧Voldよりも小さくなるので、ステップST8へ移行し、PVアレイ20の出力電圧が増大変化する。以上のように、MPPT制御では、上記のようなルーチンを繰り返し行うことで、PVアレイ20の出力電力が段階的に変化し、最大電力点に近づいていく。日射量に基づく出力電力の補正上述のように、本実施形態のMPPT制御では、ステップST1において日射量の変化率に基づいて、前回の出力電圧Poldが補正される。これにより、PVアレイ20の日射量が急峻に変化した場合における、PVアレイ20の出力電力の損失いわゆるMPPTロスを低減できる。この点について、図3~図5を参照しながら説明する。図4は、本実施形態のMPPT制御におけるPVアレイ20の動作点の変化の一例を示すI-V特性のグラフであり、図5は、従来例のMPPT制御におけるPVアレイの動作点の変化の一例を示すI-V特性のグラフである。図5に示す従来例のMPPT制御において、例えば出力電圧V1を出力電圧V2に減少変化させたとする。このように出力電圧Vを変動時において、動作点の変動前の日射量Soldが、日射量Sに急峻に増大したとする。このような日射量の変化は、例えばPVアレイが、影で覆われていた状態から太陽光が直接照射される状態に遷移した際等に生じうる。このように、日射量が急峻に変化すると、日射量の増大に起因して出力電力P2も増大してしまう。この場合、MPPT制御では、V1からV2への出力電圧の減少変化に伴って、出力電力がP1からP2に増大変化したと判定されるため、出力電圧V2をV3へ更に減少させる制御が行われる。その結果、日射量Sに対応するI-V特性上において、PVアレイの出力電力がP2からP3へ減少して最大電力点から遠ざかってしまう。これに対し、本実施形態のMPPT制御では、このような日射量の急峻な変化に伴って、動作点が誤った方向に遷移してしまうことを、日射量に基づく出力電力の補正によって抑制している。具体的に、図4に示す本実施形態のMPPT制御において、例えば出力電圧V1を出力電圧V2に減少変化させたとする。このタイミングで、図4の例と同様にして、日射量Soldが日射量Sに急激に増大したとする。この場合、本実施形態では、ステップST1において、前回の出力電圧Pold即ち、図5のP1に、日射量の変化率即ち、S/Soldが乗算され、日射量の変化率を考慮した出力電圧図4の推定出力電圧Ppre1が算出される。このようにすると、ステップST2では、最新の出力電圧P図4のP2が推定出力電圧Ppre1よりも小さくなるため、ステップST6、ステップST8へ移行し、出力電圧を増大変化させる制御が行われる。即ち、この例では、出力電圧V2が出力電圧V3に増大変化し、これによって出力電力P2が出力電力P3へ増大する。その結果、日射量Sに対応するI-V特性上において、PVアレイ20の出力電力が最大電力点に近づいていく。-実施形態の効果-上記実施形態では、PVアレイ20の出力電力Poldを日射量に基づいて補正するようにしている。これにより、MPPT制御において、例えば図5に示すように、日射量の急峻な変化に伴って出力電力が最大電力点から遠ざかってしまうことを回避できる。これにより、いわゆるMPPTロスを削減し、太陽光発電ユニット10の発電効率を向上できる。上記実施形態では、複数の太陽光発電ユニット10の各PVアレイ20の発電量の平均値から日射量を推定するようにしている。このため、多数の太陽光発電ユニット10毎にそれぞれ日射量測定部を設ける必要がなく、太陽光発電装置1の低コスト化を図ることができる。上記実施形態では、ネットワーク上のサーバー60を利用して、各太陽光発電ユニット10の発電量を受信し、推定した日射量を各太陽光発電ユニット10へ送信するようにしている。このため、所定範囲内の地域に設置された各太陽光発電ユニット10において、簡便に情報を供給することができる。《その他の実施形態》上記実施形態では、多数の太陽光発電ユニット10の発電量に基づいて、日射量を推定するようにしている。しかしながら、日射量計測部や、照度計等を用いて、日射量を示す指標を検出するようにしてもよい。また、所定範囲に設けられる複数の照度計の検出値をネットワークを介してサーバーへ送り、この範囲における平均的な日射量を算出してもよい。また、多数の太陽光発電ユニット10の発電量の平均値以外にも、各発電量の合計総発電量を用いて日射量を推定することもできる。更に、上記実施形態では、多数の太陽光発電ユニット10を有する太陽光発電装置において、本発明に係る制御装置、及び制御方法を適用しているが、1つの太陽光発電ユニット10について、本発明に係る制御装置や制御方法を適用することもできる。具体的には、太陽光発電ユニット10の太陽電池20の近傍に日射量検出部日射量計や照度計を設け、日射量検出部で検出した日射量を示す指標に基づいて、太陽電池20の出力電力を補正する。そして、補正後の出力電力に基づいて、太陽電池20の出力電力が最大電力点に近づくように、出力電圧を変化させるようにしてもよい。なお、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。