土踏まずに対応した中部、土踏まずからつま先側に対応した前部、土踏まずから踵側に対応した後部を有し、可撓性を有する本体と、前記本体に固着され、前記本体よりも硬い補強部材と、を備えた靴用中敷であって、前記補強部材が、前記前部の母指球側外縁から前記後部の踵外側外縁へ延設された第1延設部と、前記前部の小指球側外縁から前記後部の踵内側外縁へ延設され、前記中部において前記第1延設部と交差した第2延設部と、前記後部の中央部を囲むように前記後部の外縁に沿って延び、前記第1延設部の前記後部側の端部と前記第2延設部の前記後部側の端部とを接続する後部接続部と、を含む靴用中敷。前記第1延設部及び前記第2延設部の前記前部側の端部が、前記補強部材の前端である請求項1に記載の靴用中敷。前記第2延設部の前記前部側の端部は、前記第1延設部の前記前部側の端部よりも前記中部側に位置している請求項2に記載の靴用中敷。前記第1及び第2延設部は、それぞれ、その長手方向に延びるリブを含む請求項1に記載の靴用中敷。前記補強部材が、前記前部の中央部を囲むように前記前部の外縁に沿って延び、前記第1延設部の前記前部側の端部と前記第2延設部の前記前部側の端部とを接続する前部接続部を含む請求項1に記載の靴用中敷。前記補強部材は、前記第1及び第2延設部と、前記前部接続部との接続部分において、前記補強部材の前後方向の屈曲を容易化する脆弱部を有する請求項5に記載の靴用中敷。前記補強部材は前記本体の底面に固着され、前記本体の接足面に、前記第1及び第2延設部と重なる位置にX字型の図形を施した請求項1に記載の靴用中敷。歩行時には通常、踵から着地した後、前足側が着地して後方に蹴り出される。踵で着地する際に靴の変形が大きかったり、踵から着地して前足側が着地する際に靴の捻じれが大きいとユーザに不安定感を感じさせる場合がある。また、ゴルフ靴では、スイング時に靴の左右方向への荷重変動が大きくなり易い。その際に靴の捻じれが大きいとスイングの安定感を欠く場合がある。本発明の目的は、全体的な捻じれや踵部分の変形を抑制することにある。本発明によれば、土踏まずに対応した中部、土踏まずからつま先側に対応した前部、土踏まずから踵側に対応した後部を有し、可撓性を有する本体と、前記本体に固着され、前記本体よりも硬い補強部材と、を備えた靴用中敷であって、前記補強部材が、前記前部の母指球側外縁から前記後部の踵外側外縁へ延設された第1延設部と、前記前部の小指球側外縁から前記後部の踵内側外縁へ延設され、前記中部において前記第1延設部と交差した第2延設部と、前記後部の中央部を囲むように前記後部の外縁に沿って延び、前記第1延設部の前記後部側の端部と前記第2延設部の前記後部側の端部とを接続する後部接続部と、を含む靴用中敷が提供される。本発明によれば、全体的な捻じれや踵部分の変形を抑制することができる。<第1実施形態>図1Aは本発明の一実施形態に係る靴用中敷Aの底面図、図1Bは図1Aの線I-Iに沿う断面図、図2は靴用中敷Aの平面図である。靴用中敷Aは、本体1と、本体1の底面に固着された補強部材2と、本体1の上面接足面全体に固着された表皮3と、を備える。本実施形態の場合、補強部材2は本体1の底面に固着されているが、本体1に埋設されていてもよい。本体1は可撓性を有する材料、例えば、ポリウレタン、ポリエチレンビニールアセテート等から構成される。本体1は足裏全体の着座を受ける外形を有する。具体的には、本体1は装着者の土踏まずに対応した中部M、土踏まずからつま先側に対応した前部F、及び、土踏まずから踵側に対応した後部Rを有する。補強部材2は、例えば、ポリウレタンやポリアミド等から構成される。補強部材2は本体1よりも硬くする。例えば、本体1の硬さが、アスカーC型で30~60の場合、補強部材2の硬さは、アスカーC型で60~70とする。補強部材2の材料は本体1の材料と同じでも異なっていてもよい。同一材料とした場合例えば、本体1を軟質ポリウレタン、補強部材2を硬質ポリウレタンとする、射出成型によって両者を一体的に成型することで、接着剤を不要としながら、両者を強力に固着することができる。補強部材2は、延設部21と、延設部22と、これらの延設部21、22を接続する後部接続部23と、を一体的に有する。延設部21は帯状をなしており、本体1の前部Fの母指球側外縁11から後部Rの踵外側外縁13へ延設されている。延設部22は、帯状をなしており、本体1の前部Fの小指球側外縁12から後部Rの踵内側外縁14へ延設されている。延設部21と、延設部22とは、本体1の中部Mにおいて互いに交差してX字型をなしている。本実施形態では、延設部21、22の前側の端部21a、22aが、補強部材2の前端をなしており、前部Fのつま先に対応した領域には補強部材2が設けられていない。これにより装着者がそのつま先を比較的自由に屈曲させる。また、延設部22の前側の端部22aは、延設部21の前側の端部21aよりも中部M側に位置している。これは、母指球よりも小指球が土踏まず側に位置していることに対応したものであり、装着者はつま先の屈曲をより自然に行うことができる。特に、歩行時においては、踵で着地した後、小指球→母指球の順で着地し易くなり、自然な歩行を促進できる。延設部21、22には、その長手方向に延びるリブ21c、22cを含む。リブ21cは延設部21、22の交差点を横断して形成され、リブ22cはリブ21cによって分断されるようにして、2つに分けて形成されている。リブ21c、22cを設けたことで、延設部21、22の曲げ剛性を向上することができる。図1Bに示すように、本実施形態の場合、リブ21c、22cは、その断面形状が山型でその内側が空洞の殻状をなしているが、その内側が中実であってもよい。また、リブ21c、22cの断面形状は山型に限られず、方形、半円形等、様々な形状を選択可能である。また、本実施形態の場合、リブ21c、22cは表皮3側に突出しているが、表皮3と反対側地面側に突出していてもよい。後部接続部23は、後部Rの中央部を囲むように後部Rの外縁に沿ってC字型に湾曲して延び、延設部21の後部側の端部21aと延設部22の後部側の端部22bとを接続している。後部接続部23と、延設部21及び22の交差点からそれらの各端部21b、22bまでの部分と、は環状をなしている。本実施形態の場合、後部接続部23は補強部材2の成型時に延設部21、22と一体的に成型される場合を想定しているが、後部接続部23と延設部21、22とを別部材として作成し、互いに固着してもよい。表皮3は例えば布製であり、装飾的な図形31が形成されている。図形31は例えば印刷、着色により形成される。図形31はその一部31aがX字型となっている。このX字型の部分31aは、同じくX字型である延設部21、22と重なる位置に施されている。係る構成からなる本実施形態の靴用中敷Aでは、延設部21は矢印d1方向の曲げに抵抗し、延設部22は矢印d2方向の曲げに抵抗する。したがって、靴用中敷Aが装着される靴の全体的な捻じれを抑制することができる。特に、リブ21c、22cを設けたことで、より強く捻じれを抑制することができる。しかも、延設部21及び22の交差点からそれらの各端部21b、22bまでの部分を利用して後部接続部23と共に環状の部分を形成し、これが後部Rの中央部を囲んでいる。この結果、踵に対応した部分である後部Rの変形が抑制され、歩行時に装着者が踵を着地したときの安定感を向上できる。しかも、中央部には補強部材2が存在していないので、クッション性を害することも無い。表皮3には、延設部21、22と重なる位置にX字型の部分31aの図形が施されているので、装着者に視覚的に、延設部21、22の存在を意識させることができる。これは、靴の変形が抑制されることに対する精神的な安心感を装着者が抱くことを促進できる。なお、延設部21及び22の交差点からそれらの各端部21a、22aでの部分で囲まれる領域R1や、後部Rの中央の領域R2には、本体1と補強部材2との中間の硬さを有する部材を設けてもよい。この部材は補強部材2と一体的に形成してもよい。この部材を設けたことで、歩行性を大きく悪化させることなく、靴用中敷Aの剛性を向上でき、靴用中敷Aが装着される靴の不必要な変形を抑制できる。<第2実施形態>上記第1実施形態では、前部Fのつま先に対応した領域には補強部材2が設けられていないが、この部分にも設けてもよい。図3Aは本実施形態に係る靴用中敷Bの底面図である。上記第1実施形態の靴用中敷Aと同じ構成については同じ符号を付して説明を省略し、以下、異なる構成について説明する。本実施形態の補強部材2は、本体1の前部Fの中央部を囲むように前部Fの外縁に沿って延びるU字型の前部接続部24を備える。前部接続部24は延設部21の前部F側の端部21aと延設部22の前部F側の端部22aとを接続してこれらに一体的に形成されている。本実施形態の場合、前部接続部24は補強部材2の成型時に延設部21、22と一体的に成型される場合を想定しているが、前部接続部24と延設部21、22とを別部材として作成し、互いに固着してもよい。延設部21及び22の交差点からそれらの各端部21a、22aまでの部分を利用して前部接続部24と共に環状の部分を形成し、これが前部Fの中央部を囲んでいる。この結果、前部Fの変形が抑制され、歩行時に装着者がつま先で蹴ったときの安定感を向上できる。しかも、前部Fの中央部には補強部材2が存在していないので、クッション性を害することも無い。前部Fの中央部には補強部材2が存在していないので、つま先の屈曲性を大きく害するものではない。しかし、靴の変形抑制を重視して補強部材2の材料をより硬い材料とした場合、装着者がつま先を屈曲しずらいと感じる場合がある。そのため、本実施形態では、延設部21、22と、前部接続部24との接続部分に脆弱部25、25を設けている。脆弱部25は、補強部材2の前後方向の屈曲を容易化するよう、接続部分を横方向より具体的には横斜め方向に横断するように形成されている。なお、脆弱部25を設けない構成ももちろん採用可能である。図3Bは図3Aの線II-IIに沿う断面図であり、脆弱部25の断面図である。本実施形態の場合、脆弱部25は補強部材2の肉厚を薄くすることで形成している。脆弱部25において、補強部材2が矢印d3方向に屈曲し易くなるので、装着者がつま先を屈曲し易くなる。なお、脆弱部25は補強部材2の肉厚を薄くする以外に、図3Cの脆弱部25’に示すように溝形状とする等、補強部材2の屈曲性が良くなる構成であればどのような構成でもよい。