上方に向かって突設された複数の針状体を有し、同一の形状を有する他の鳥害防止具に対して上下方向に積み重ね可能な鳥害防止具であって、所定間隔を有して平行に延びる複数の支持部と、前記支持部の延びる方向に複数配設され、隣接する前記支持部同士を接続する複数の接続部と、を具備し、前記針状体は、前記接続部にのみ突設され、隣接する前記接続部の間に前記他の鳥害防止具の針状体を挿通させることで、前記他の鳥害防止具に対して前記支持部の延びる方向にのみずらして積み重ねることができることを特徴とする鳥害防止具。前記複数の支持部の中の両外側に位置する一対の支持部のうち、一方の支持部の外側面に、外側に突出して設けられた連結部を備え、前記一対の支持部のうち、他方の支持部の外側面に、前記他の鳥害防止具の前記連結部と係合可能に外側に突出して設けられた被連結部を備えることを特徴とする請求項1に記載の鳥害防止具。前記支持部の延びる方向の一方の端面に、外側に突出して設けられた連結部を備え、前記支持部の延びる方向の他方の端面に、前記他の鳥害防止具の前記連結部と係合可能に外側に突出して設けられた被連結部を備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の鳥害防止具。前記支持部及び前記接続部の底面に、前記支持部の延びる方向に沿って平行に延びる溝を備え、前記針状体の突設方向が外側に向かうように前記接続部の延びる方向で湾曲させることができることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の鳥害防止具。しかしながら、特許文献1の造巣防止装置では、細条突片が略平面状でかつ略格子状の基材の各交点部分上に立設しているため、一の造営防止装置に他の造営防止装置を同じ向きで重ねようとしても、他の造営防止装置を緯度方向及び経度方向の双方にずらして重ねなければならない。そのため、特許文献1の造営防止装置では、当該造営防止装置を重ねようとすると非常に嵩張ってしまい運搬時や保管時に不便であり、梱包性や作業性に改善の余地があった。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、鳥類が着地できないような機械的構造を備えることによって鳥害を防止する鳥害防止具の作業性を向上させることを目的とする。上記課題を解決するために本発明は、上方に向かって突設された複数の針状体を有し、同一の形状を有する他の鳥害防止具に対して上下方向に積み重ね可能な鳥害防止具であって、所定間隔を有して平行に延びる複数の支持部と、前記支持部の延びる方向に複数配設され、隣接する前記支持部同士を接続する複数の接続部と、を具備し、前記針状体は、前記接続部にのみ突設され、隣接する前記接続部の間に前記他の鳥害防止具の針状体を挿通させることで、前記他の鳥害防止具に対して前記支持部の延びる方向にのみずらして積み重ねることができることを特徴とする。本発明によれば、一の鳥害防止具に他の鳥害防止具を重ねる場合、他の鳥害防止具を一方向のみにずらすだけで容易に重ねることができ、運搬時や保管時に嵩張ることがなく、梱包性や作業性を向上させることができる。更に、鳥害発生場所の載置面の状況に関わらず、設置作業現場で鳥害防止具の大きさを柔軟に調整することができ、設置時の作業性を向上させることができる。以下、本発明を実施するための形態について、図面を参照しながら説明する。まず、本発明の一実施形態に係る鳥害防止具1の構成について、図1乃至図7を用いて説明する。鳥害防止具1は、図1に示すように、略格子状に設けられた基体100が骨格を成している。そして、鳥害防止具1は、この基体100上に、ハトやカラス等の鳥類が着地しようとしても掴むことができない針状体200を備えている。また、鳥害防止具1は、これを複数並べて鳥害発生場所に設置するために、他の鳥害防止具1以下、鳥害防止具1’というと連結させるための連結体300を備えている。基体100、針状体200、及び連結体300を含む鳥害防止具1は、耐候性を有する公知の樹脂材料、例えばポリプロピレン等で一体成形されており、弾性変形可能に形成されていると共に、設置作業現場で容易に切断可能に形成されている。基体100は、平行に延びる複数の支持部110と、複数の支持部110のうちの隣接する支持部110同士を接続する複数の接続部120とから構成されている。なお、本実施形態では、支持部110が延びる方向図中ではX方向及び接続部120が延びる方向図中ではY方向を、それぞれ支持部110の延出方向及び接続部120の延出方向という。また、基体100に突設された針状体200が延びる方向図中ではZ方向を針状体200の突設方向という。また、本実施形態では、鳥害防止具1を鳥害発生場所へ設置する際の、鳥害防止具1の接地面側の方向を下方とし、これと逆側の方向を上方とする。上方は、鳥害防止具1の針状体200が在る側となる。支持部110は、断面形状を略半円形として棒状に延ばした形状を有している。そして、支持部110は、支持部110の底面を形成し、鳥害防止具1を鳥害発生場所に設置する際の接地面となる底面部111と図4、図5参照、底面部111に対向して上方に凸の略湾曲面形状であって支持部110の上面を形成する上面部112と図3、図5参照を備えている。支持部110の肉厚及び延出長さLxの寸法は、特に限定されず、鳥害発生場所の特性や鳥類の種別、コストや作業性等を考慮して適宜設計可能である。一例を挙げれば、肉厚=約7mm、延出長さLx=約600mmとすることができる。基体100には、このような支持部110が、所定間隔I1を有して複数本平行に延びている図3、図4参照。本実施形態では、図中に示すように、2本の支持部110が所定間隔I1を有して平行に延びている。なお、支持部110同士の間隔I1の寸法も、針状体200の肉厚寸法よりも十分に大きければ、特に限定されない。一例を挙げれば、間隔I1=約40mmとすることができる。接続部120は、断面形状を略矩形として棒状に延ばした形状を有している。そして、接続部120は、接続部120の底面を形成し、鳥害防止具1を鳥害発生場所に設置する際の接地面となる底面部121と図4、図6参照、底面部121に対向して接続部120の上面を形成する上面部122図3、図6参照とを備えている。また、本実施形態では、接続部120は、支持部110の延出方向に沿って所定間隔I2で複数配設されている図3、図4参照。そして、それぞれの接続部120の延出方向は、支持部110の延出方向に略直交している。接続部120の肉厚は、特に限定されず、鳥害発生場所の特性や鳥類の種別、コストや作業性等を考慮して適宜設計可能である。また、隣接する接続部120同士の間隔I2の寸法も、針状体200の肉厚寸法よりも十分に大きければ、特に限定されない。また、接続部120の延出長さLyは、支持部110の間隔I1と略同一である。一例を挙げれば、肉厚=約7mm、延出長さLy=約40mm、間隔I2=約30mmとすることができる。なお、支持部110の両外側の側面には、それぞれ外側に向かって突出する一対の突出部130が設けられている図3、図4参照。支持部110が3本以上ある場合は、両外側に位置する2つの支持部110を一対の支持部110として、当該一対の支持部110の両外側の側面に一対の突出部130がそれぞれ設けられている。支持部110が2本の場合は、各支持部110が一対の支持部110を形成する。また、一対の突出部130のそれぞれの突出長さも、特に限定されず、適宜設計可能である。一例を挙げれば、それぞれの突出部130の突出長さ=約12.5mmとすることができる。本実施形態では、それぞれの突出部130は、接続部120と略同一形状を有している。そして、一対の突出部130は、2本の支持部110を接続する一の接続部120の両端の延長線上に沿って、それぞれが外側に向かって突出するように設けられている。よって、本実施形態では、接続部120の両端が、一対の支持部110を越えてそれぞれ延出されていると考えることができる。そして、一対の突出部130は、上記一対の支持部110を越えてそれぞれ延出された一の接続部120の一部であると考えることができる。すなわち、本発明の接続部は、本実施形態の突出部130も含んでいる。また、基体100は、隣接する支持部110と隣接する接続部120とで囲まれた開口部140を有する図3、図4参照。接続部120は、支持部110の延出方向に沿って所定間隔I2で複数配設され、その延出方向も支持部110の延出方向に直交している。そのため、基体100には、支持部110の延出方向に沿って略矩形状の開口部140が複数形成される。開口部140の外形寸法は、支持部110の延出方向では、間隔I2の寸法、接続部120の延出方向では、間隔I1の寸法である。開口部140は、1枚の樹脂平板を用意して、これに複数の貫通孔を穿設することで形成することも可能である。しかしながら、本実施形態のように、棒状の支持部110及び接続部120で基体100を構成して開口部140を形成させることで、十分な剛性及び可撓性を有しながらも、樹脂材料の使用量を削減することができる。そのため、基体100の軽量化および低コスト化を図ることができる。また、支持部110の底面部111及び接続部120の底面部121には、上方に凹の溝150が設けられている図4、図6、図7参照。本実施形態では、溝150は、それぞれの支持部110の底面部111の中央に1本ずつ、それぞれの接続部120の底面部121の中央に1本ずつ設けられている。また、溝150の延出方向は、支持部110の延出方向に沿って略平行となっている。本実施形態では、接続部120の延出長さLyが支持部110の延出長さLxに比べて十分に短いため、接続部120の曲げ剛性は、支持部110の曲げ剛性よりも大きくなっている。このため、本実施形態では、溝150を支持部110に沿って設けることで、接続部120の延出方向において、基体100を上方に凸に曲げ易くして、接続部120の延出方向での可撓性を確保している。よって、本実施形態の鳥害防止具1は、溝150を設けることで、接続部120の延出方向において、上方に凸に容易に湾曲させることができる。このとき、針状体200の突設方向は、外側に向かって放射状に延びることとなる。これにより、本実施形態の鳥害防止具1では、鳥害発生場所の載置面が曲面であっても、載置面に沿って設置可能であり鳥害防止効果を十分に発揮することができる。なお、接続部120の上面部122には、底面部121に設けられた溝150の形状に沿って上方に凸の湾曲部123が設けられている図6、図7参照。湾曲部123は、接続部120に溝150を設けたことで薄肉となった部分の強度を補強する役割を担っている。また、湾曲部123の形状を溝150の形状に沿って上方に凸の形状とすることで、基体100を接続部120の延出方向において上方に凸に更に曲げ易くしている。また、基体100の支持部110の延出方向での可撓性については、支持部110が弾性変形可能な樹脂材料で形成された棒状の形状を有していることにより確保されており、基体100を支持部110の延出方向において上方に凸に曲げ易くなっている。ところで、接続部120及び突出部130の上面には、湾曲部123を避けて、複数の針状体200が上方に向かって突設されている。具体的には、針状体200は、接続部120の上面部122及び突出部130の上面部131のみを基端とし、鳥害防止具1の上方に向かって先端が延びている図3参照。そして、それぞれの針状体200の突設方向は、支持部110の延出方向及び接続部120の延出方向に対してそれぞれ略垂直な方向となっている。針状体200は、基端部の断面形状を略中空円形として上方に向かって徐々に外径が小さくなるような略尖塔形状を有している。また、針状体200の先端部は、鳥類を傷つけることが無い程度に丸みを帯びている。また、針状体200の内部は、樹脂材料の使用量を削減することができるように中空になっている。針状体200の突設長さ及び肉厚の寸法は、鳥類の脚の長さよりも十分に長く、鳥類が着地しても針状体200が座屈しない強度を確保でき、鳥類が掴むことができない大きさであれば、特に限定されない。一例を挙げれば、針状体200の基端部の肉厚=約7mm、突設長さLz=約147mmとすることができる。また、針状体200は、隣接する支持部110同士を接続する一の接続部120上において、当該隣接する各支持部110からそれぞれ内側に離間して複数配設されている図3参照。このとき、当該一の接続部120の延出方向において隣接する針状体200同士の間隔は、それぞれが鳥類の胴体よりも十分に狭い間隔となっていれば、特に限定されない。本実施形態では、針状体200は、一対の突出部130を含む一の接続部120の延出方向に沿って所定間隔I3を有して複数配設されているとする図3、図6参照。一例を挙げると、間隔I3=約17mmと定め、一の接続部120の上面部122に2本配設し、その延長線上の一対の突出部130のそれぞれの上面部131に各1本ずつ配設することができる。すなわち、一対の突出部130を含む一つの接続部120上に、間隔I3=17mmを有して、計4本の針状体200を設けることができる。なお、針状体200は、支持部110の延出方向においては、接続部120の間隔I2と同一間隔で配設されている。また、基体100には、鳥害防止具1を複数並べて鳥害発生場所に設置する際に、他の鳥害防止具1’と連結させるための連結体300が設けられている。本実施形態では、連結体300は、銛状の返しを備えた係合突起片の役割を担う連結部310と図7b参照、連結部310の係合突起片に係合する係合突起孔の役割を担う被連結部320と図7a参照から構成されている。連結体300の寸法は、支持部110の延出方向で隣接する針状体200同士の間隔の寸法よりも小さく設定されている。加えて、連結体300の寸法は、他の鳥害防止具1’と連結させた際に、連結部310及び他の鳥害防止具1’の被連結部320を跨いで隣接する針状体200同士の間隔が、鳥害防止効果を得られる距離を確保可能な長さとなるように設定されている。そして、連結部310を他の鳥害防止具1’の被連結部320と係合させることによって、複数の鳥害防止具1を互いに連結することができる。また、一の鳥害防止具1に対して、他の鳥害防止具1’をどの方向から連結させるかに応じて、連結部310及び被連結部320の設けられる場所が異なっている。例えば、接続部120の延出方向に他の鳥害防止具1’を連結させるため、連結部310又は被連結部320は、上記一対の支持部110の両外側の側面から、それぞれ外側に向かって突出して設けられている。具体的には、連結部310は、一対の支持部110のうちの一方の支持部110の外側面から外側に向かって突出して設けられ図中の符号310aに相当、被連結部320は、一対の支持部110のうちの他方の支持部110の外側面から外側に向かって突出して設けられている図中の符号320aに相当。なお、本実施形態では、一対の支持部110の両外側の側面には、接続部120の延出方向に沿って一対の突出部130がそれぞれ外側に向かって突出して設けられている。また、それぞれの突出部130の上面部131には、針状体200が設けられている。そのため、本実施形態の連結部310は、一対の突出部130のうちの一方の突出部130に設けられた針状体200よりも外側の先端部に、接続部120の延出方向に沿って外側に向かって突出して設けられている。また、本実施形態の被連結部320は、他方の突出部130に設けられた針状体200よりも外側の先端部に、連結部310と同様に外側に向かって突出して設けられている。また、支持部110の延出方向に他の鳥害防止具1’を連結させるため、連結部310又は被連結部320は、支持部110の延出方向の両端面からそれぞれ外側に向かって突出して設けられている。具体的には、連結部310は、支持部110の延出方向の両端面のうちの一方の端面から外側に向かって突出して設けられ図中の符号310bに相当、被連結部320は、支持部110の延出方向の両端面のうちの他方の端面から外側に向かって突出して設けられている図中の符号320bに相当。なお、一の鳥害防止具1に対し、支持部110の延出方向にて他の鳥害防止具1’を連結させるための連結部310及び被連結部320は、接続部120の延出方向にて他の鳥害防止具1’を連結させるための連結部310及び被連結部320と、同じものでも異なるものでも構わないが、本実施形態では同じものとする。このため、本実施形態では、連結部310及び被連結部320の成形型の形状を一種類で済ませることができ、製造コストを下げることができる。次に、上記のような鳥害防止具1を上下方向に積み重ねる際の各構成の態様について、図8乃至図10を用いて説明する。具体的には、2つの鳥害防止具1を用意し、お互いの基体100の延出方向及び針状体200の突設方向をそれぞれ同じ向きに合わせ、一の鳥害防止具1を他の鳥害防止具1’に対して、他の鳥害防止具1’の上方側から積み重ねる場合について説明する。このような場合、鳥害防止具1の基体100の接地面具体的には、支持部110の底面部111及び接続部120の底面部121が、他の鳥害防止具1’の針状体200’の先端に接近する。なお、図8乃至図10においては、他方の鳥害防止具1’を構成する各部材の符号に’を付与して説明する。はじめに、一の鳥害防止具1図8aでは上側に位置するを他の鳥害防止具1’図8aでは下側に位置するに対して、支持部110の延出方向に、間隔I2より短い距離dだけずらす。続いて、距離dだけずらした当該鳥害防止具1を、他の鳥害防止具1’に向かって下方に移動させる。なお、図8aの二点鎖線は、鳥害防止具1を他方の鳥害防止具1’に対して上下方向に積み重ねた後の状態を示している。このとき、本実施形態では、それぞれの鳥害防止具1において、接続部110及び突出部130にのみ針状体200を設け、支持部110には針状体200を設けていない。また、それぞれの鳥害防止具1において、接続部110は、支持部110の延出方向に所定間隔I2を有して配設されている。また、突出部130は、接続部120の延長線上に設けられているため、支持部110の延出方向に所定間隔I2を有して配設されている。また、開口部140の、支持部110の延出方向での長さは、間隔I2の長さと略同一である。また、本実施形態では、針状体200の支持部110の延出方向での肉厚寸法は、間隔I2の長さよりも十分に小さい。また、針状体200の接続部120の延出方向での肉厚寸法は、間隔I1の長さよりも十分に小さい。また、針状体200は、隣接する支持部110同士を接続する一の接続部120上において、当該隣接する各支持部110から離間して配設されている。また、針状体200は、支持部110の延出方向において、間隔I2で配設されている。また、針状体200の突設方向も、支持部110及び接続部120の延出方向にそれぞれ略垂直な方向となっている。よって、本実施形態では、図8に示すように、鳥害防止具1の開口部140の中に、他の鳥害防止具1’の接続部120’上の針状体200’を挿通させて、鳥害防止具1を下方に移動させることができる。そして、図9に示すように、鳥害防止具1の支持部110の底面部111と、他の鳥害防止具1’の支持部110’の上面部112’とを当接させて、両方の鳥害防止具1を積み重ねることができる。したがって、本実施形態では、鳥害防止具1を一方向支持部110の延出方向にのみ距離dずらすことで、他の鳥害防止具1’に容易に積み重ねることができる。このため、本実施形態の鳥害防止具1では、複数個の鳥害防止具1を積み重ねても嵩張らないため、運搬時や保管時の梱包性や作業性を向上させることができる。また、本実施形態では、鳥害防止具1は、支持部110の延出方向及び接続部120の延出方向で可撓性を有し、針状体200を上方に向けたまま基体100を上方に凸に湾曲可能である。すなわち、本実施形態では、鳥害発生場所の載置面が曲面であっても載置面に追従させて鳥害防止具1を適切に設置することができる。更に、本実施形態では、鳥害防止具1は、容易に切断可能な樹脂材料で形成されているので、鳥害防止具1の大きさや形状を設置作業現場で調整することができる。例えば、本実施形態では、鳥害防止具1の支持部110の延出方向での長さを、鳥害発生場所の載置面の平面形状に合わせて設置作業現場で切断することができる。すなわち、本実施形態では、鳥害発生場所の載置面の大きさや形状等に応じて、載置面に設置される鳥害防止具1の大きさを、例えば、支持部110の延出方向が短い大きさに調整することができる。更にまた、本実施形態では、鳥害防止具1を、他の鳥害防止具1’に対して支持部110の延出方向にずらして積み重ねることができるが、そのずらす距離も適宜調整することができる。例えば、図10に示すように、鳥害防止具1を、他の鳥害防止具1’に対し、支持部110の延出方向に間隔I2よりも長い距離ずらして積み重ねることができる。すなわち、本実施形態では、鳥害発生場所の載置面の大きさや形状等に応じて、載置面に設置される鳥害防止具1の大きさを、例えば、支持部110の延出方向が長い大きさに調整することができる。とりわけ、鳥害防止具1を支持部110の延出方向に複数並べて設置する場合には、鳥害防止具1を切断せずとも載置面に設置される鳥害防止具1の長さを調整することができるため、調整作業が容易である。したがって、本実施形態では、鳥害防止具1を鳥害発生場所に設置する際、その大きさや形状を、鳥害発生場所の載置面の大きさや形状等に応じて設置作業現場で柔軟に調整することができる。このため、本実施形態の鳥害防止具1では、鳥害発生場所の載置面の状況に関わらず、設置時の作業性を向上させることができる。本発明は、その目的および構成等に特に矛盾や問題がない限り、各種の設計変更が可能である。例えば、本実施形態では、支持部110は2本としたが、本発明は、これに限定されず、3本以上とすることができる。また、本実施形態では、接続部120は、支持部110の延出方向に沿って所定間隔I2で複数配設されていることとしたが、本発明はこれに限定されず、間隔I2が隣接する接続部120ごとで異なってもよい。また、本実施形態では、それぞれの接続部120の延出方向は、支持部110の延出方向に略直交していることとしたが、本発明はこれに限定されず、接続部120の延出方向と支持部110の延出方向とが略直交していなくてもよい。また、針状体200の突設方向も、支持部110の延出方向及び接続部120の延出方向に対してそれぞれ略垂直な方向でなくてもよい。また、突出部130の突出方向も、接続部120の両端の延長線上に沿っていなくてもよい。また、本実施形態では、針状体200は、一対の突出部130を含む一の接続部120の延出方向に沿って所定間隔I3を有して複数配設されていることとしたが、本発明はこれに限定されず、間隔I3が針状体200ごとで異なってもよい。また、突出部130には針状体200を設けなくてもよい。いずれにせよ、本発明では、鳥害防止具1において、基体100を構成する支持部110及び接続部120のうち、接続部110にのみ突出部130は任意針状体200を設け、支持部110には針状体200を設けなければよい。そして、一の接続部120上に突設された針状体200が、支持部110の延出方向で当該一の接続部120に隣接する一の開口部140以下、当該開口部というに対して、挿通可能な配置及び形状であればよい。すると、鳥害防止具1を、当該開口部の支持部110の延出方向での寸法よりも短い距離だけ、支持部110の延出方向にずらせば、一の鳥害防止具1の開口部140の中に、他の鳥害防止具1’の接続部120’上の針状体200’を挿通させながら、上下に積み重ねることができる。すなわち、鳥害防止具1を他の鳥害防止具1’に対し、当該開口部の支持部110の延出方向の寸法よりも短い距離だけずらして、上下に積み重ねることができる。