"データを暗号化された状態で記憶する第1記憶部と、データを暗号化されていない状態で記憶する第2記憶部と、条件と当該条件が満たされた場合の動作とを規定した実行規則を指定する指定部と、前記第1記憶部および前記第2記憶部のうち前記第2記憶部を優先的に参照し、前記指定部にて指定された実行規則に規定された条件を判定するために必要な対象データを特定し、当該条件が満たされたか否かを該特定された対象データに基づき判定する判定部と、前記判定部にて前記条件が満たされたと判定された場合、当該条件に係る実行規則に規定された動作を実行する実行部と、前記対象データと当該対象データを参照する実行規則とに基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定する記憶制御部とを有する情報処理装置。前記データを取得する取得部と、該取得されたデータを前記第1記憶部に記憶させるために暗号化する暗号化部とを更に有し、前記判定部は、該取得されたデータに対し前記対象データであるか否かの判定を行うことを特徴とする請求項1に記載の情報処理装置。前記第1記憶部に記憶されたデータを復号する復号部と、前記復号部にて前記対象データの復号処理に要する時間を算出する時間算出部を更に有し、前記記憶制御部は、該算出された時間を用いて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを判定することを特徴とする請求項2に記載の情報処理装置。前記記憶制御部は、前記対象データのサイズに基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを判定することを特徴とする請求項1に記載の情報処理装置。前記対象データには複数のデータ要素が含まれ、前記記憶制御部は、前記対象データに含まれる一のデータ要素に対し、当該対象データに含まれる他のデータ要素に基づいて、前記第2記憶部に記憶するか否かの決定を行うことを特徴とする請求項1に記載の情報処理装置。前記記憶制御部は、前記対象データが過去に前記判定部にて特定された回数に基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定することを特徴とする請求項1に記載の情報処理装置。前記記憶制御部は、前記対象データに係る実行規則が過去に指定された回数に基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定することを特徴とする請求項1に記載の情報処理装置。各データについて前記復号部にて復号に要した時間を記憶する復号時間記憶部を更に有し、前記記憶制御部は、前記復号時間記憶部に記憶された、前記対象データの復号時間に基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定することを特徴とする請求項3に記載の情報処理装置。前記記憶制御部は、前記第2記憶部の空き容量に更に基づいて、前記対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定することを特徴とする請求項1に記載の情報処理装置。条件と当該条件が満たされた場合の動作とを規定した実行規則の指定を受け付けるステップと、データを暗号化された状態で記憶する第1記憶部およびデータを暗号化されていない状態で記憶する第2記憶部のうち前記第2記憶部を優先的に参照し、該指定された実行規則に規定された条件を判定するために必要な対象データを特定し、当該条件が満たされたか否かを該特定された対象データに基づき判定するステップと、前記条件が満たされたと判定された場合、当該条件に係る実行規則に規定された動作を実行するステップと、前記対象データと当該対象データを参照する実行規則とに基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定するステップとを有する情報処理方法。特許文献1に記載の発明は、検索条件に関する情報キーワードを記憶しておき、検索条件に関する情報が記憶されている場合は文書名を出力するというものであり、データは暗号化されたままである。従って、ECA技術のように、条件判定を行う際にデータの内容を解釈する必要がある場合は、結局、暗号化されたデータをその都度復号処理することになるので、特許文献1に記載の発明を用いても処理速度の向上にはあまり寄与しない。本発明は、記憶されたデータのセキュリティを確保しつつ、当該データに依存する条件の判定処理を高速化すること目的とする。上述した課題を解決するため、本発明は、データを暗号化された状態で記憶する第1記憶部と、データを暗号化されていない状態で記憶する第2記憶部と、条件と当該条件が満たされた場合の動作とを規定した実行規則を指定する指定部と、前記第1記憶部および前記第2記憶部のうち前記第2記憶部を優先的に参照し、前記指定部にて指定された実行規則に規定された条件を判定するために必要な対象データを特定し、当該条件が満たされたか否かを該特定された対象データに基づき判定する判定部と、前記判定部にて前記条件が満たされたと判定された場合、当該条件に係る実行規則に規定された動作を実行する実行部と、前記対象データと当該対象データを参照する実行規則とに基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定する記憶制御部とを有する情報処理装置を提供する。好ましい態様において、前記データを取得する取得部と、該取得されたデータを前記第1記憶部に記憶させるために暗号化する暗号化部とを更に有し、前記判定部は、該取得されたデータに対し前記対象データであるか否かの判定を行う。他の好ましい態様において、前記第1記憶部に記憶されたデータを復号する復号部と、前記復号部にて前記対象データの復号処理に要する時間を算出する時間算出部を更に有し、前記記憶制御部は、該算出された時間を用いて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを判定する。更に他の好ましい態様において、前記記憶制御部は、前記対象データのサイズに基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを判定する。更に他の好ましい態様において、前記対象データには複数のデータ要素が含まれ、前記記憶制御部は、前記対象データに含まれる一のデータ要素に対し、当該対象データに含まれる他のデータ要素に基づいて、前記第2記憶部に記憶するか否かの決定を行う。更に他の好ましい態様において、前記記憶制御部は、前記対象データが過去に前記特定部にて特定された回数に基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定する。更に他の好ましい態様において、前記記憶制御部は、前記対象データに係る実行規則が過去に指定された回数に基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定する。更に他の好ましい態様において、各データについて前記復号部にて復号に要した時間を記憶する復号時間記憶部を更に有し、前記記憶制御部は、復号時間記憶部に記憶された、前記対象データの復号時間に基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定する。更に他の好ましい態様において、前記記憶制御部は、前記第2記憶部の空き容量に更に基づいて、前記対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定する本発明は、他の観点において、データを暗号化された状態で第1記憶部に記憶するステップと、データを暗号化されていない状態で第2記憶部に記憶するステップと、条件と当該条件が満たされた場合の動作とを規定した実行規則を指定するステップと、前記第1記憶部および前記第2記憶部のうち前記第2記憶部を優先的に参照し、該指定された実行規則に規定された条件を判定するために必要な対象データを特定し、当該条件が満たされたか否かを該特定された対象データに基づき判定するステップと、前記条件が満たされたと判定された場合、当該条件に係る実行規則に規定された動作を実行するステップと、前記対象データと当該対象データを参照する実行規則とに基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを決定するステップとを有する情報処理方法を提供する。本発明によれば、記憶されたデータのセキュリティが確保されつつ、当該データに依存する条件の判定処理が高速化される。以下、図面を参照しつつ本発明の実施形態を説明する。1.構成図1は、情報処理装置100の機能構成を示す。同図に示すように、情報処理装置100は、大きく、入出力モジュールと制御モジュールと記憶モジュールとから構成される。入出力モジュールは、アプリケーションの動作結果等を表示するための表示部、他の機器との間でデータのやりとりを行う通信インタフェース、データを入力するキーボードやマウスやタッチパネル、外部記憶装置によって実現されるハードウェア構成の図示は省略。制御モジュールは、CPU等のプロセッサによって実現される。なお、プロセッサの実装態様は任意であって、特定部109、条件判定部103、実行部104の機能を実現できればよい。これらの機能は、例えばCPUがOSプログラムを実行することによって実現される。記憶モジュールは、第1記憶部DB1、第2記憶部DB2および第3記憶部DB3を含み、ハードディスク、ROM、その他の記憶装置によって実現される。なお、第1記憶部DB1、第2記憶部DB2、第3記憶部DB3はハードウェアとしての記憶装置と1対1に対応している必要はない。例えば、それぞれ1つのハードウェアの異なる3つの記憶領域として実装されていてもよい。また、記憶モジュールの少なくとも一部を情報処理装置100内部に設けるのではなく他の機器に設け、入出力モジュールを構成する通信インタフェース図示せずを介して記憶モジュールとの間でデータの読み出し/書き込みを行ってもよい。情報処理装置100は、汎用のコンピュータや携帯端末、PDA、携帯電話機、スマートフォンその他の下記情報処理機能を有する電子機器であればよく、その用途は問わない。情報処理装置100は、付加的機能例えば通話機能、音楽再生機能、各種アプリケーションを実行する機能を有していても構わない。以下では、情報処理装置100は、付加的機能としてディスプレイ図示せずと無線通信モジュールと、電子メール送受信機能を備えた携帯端末を想定する。各機能部について、以下詳細に説明する。規則指定部101は実行規則の指定を受け付ける。実行規則とは、条件と当該条件が満たされた場合の動作とを規定するものである。実行規則はユーザがキーボード等から入力してもよいし、図2に示すように、第3記憶部DB3に記憶された実行規則テーブルTrに記憶されていてもよい。実行規則を指定するタイミングは任意である。例えば、情報処理装置100の起動時に、あるいは所定の時間間隔ごとに読み出してもよいし、ユーザの所望するタイミングで指定してもよい。あるいは、記憶制御部108においてデータを取得するタイミングと関連付けてもよい。例えば、記憶制御部108にてデータを新たに取得すると同時に1つの実行規則を第3記憶部DB3から読み出してもよい。あるいは、記憶制御部108にて取得したデータが所定量蓄積された場合、あるいは第1記憶部DB1または第2記憶部DB2の少なくともいずれか一方に記憶されているデータの量が所定値に達した場合に、実行規則が設定されるようにしてもよい。データ取得部110はデータを取得する。このデータには、情報処理装置100において各種アプリケーションプログラム以下、アプリというの実行によって出力された情報が含まれる。例えば、所定の機能が実行された際に出力されるログや、ユーザ操作において発生するログや、センサにより検出したセンサデータ等である。これらのデータは、ユーザの行動、操作や状態を表す個人的な情報でセキュリティ確保が必要なものを含んでいてもよい。また、このデータは情報処理装置100の装置から取得されたものであってもよい。取得されたデータは第1記憶部DB1または第2記憶部DB2の少なくともいずれかに記憶され、DB1およびDB2をあわせたデータベースを構成するデータ要素となると当時に、以後検索等の各種情報処理の対象参照対象となる。第1記憶部DB1は、所定のアルゴリズムを用いて暗号化された状態でデータを記憶するデータベースである。好ましくは、第1記憶部DB1は、読み出し/書き込みスピードよりも大容量性を重視した記憶装置によって実現される。具体的には、情報処理装置100内の機能部から供給されたデータを第1記憶部DB1に記憶する場合、暗号化部106がデータを暗号化した後、第1記憶部DB1に記憶する。逆に、第1記憶部DB1からデータを読み出す場合は、復号部107によって復号されて他の機能部に引き渡される。これにより、仮に他の装置や情報処理装置100内で起動している悪意のあるコードを含むアプリの実行されてユーザが第1記憶部DB1の記憶内容を閲覧しデータの存在を把握することができたとしても、データの中身情報の内容を確認することまではできない。本実施例においては、記憶制御部108にて取得したデータは、全て一旦第1記憶部DB1に記憶され、セキュリティが確保されるようになっている。第2記憶部DB2は、データを暗号化されていない状態で記憶する。第1記憶部DB1とは異なり、書き込み読み出し時に暗号化復号処理を実行する必要がないので、第2記憶部DB2内のデータに対しては高速にアクセス読み書きすることができる。好ましくは、大容量性よりもRAMなどアクセススピードが高速な特性の記憶媒体いわゆるキャッシュメモリで、且つ起動中のアプリ以外のアプリによってアクセスされにくい記憶媒体によって実現される。第3記憶部DB3は、第1記憶部DB1、第2記憶部DB2とは異なり、各種情報処理の対象となるデータを記憶する記憶部ではなく、本発明の機能を実現するために必要な情報テーブルなど、情報処理装置100の付加的機能を実現するためのアプリケーションプログラム以下、単にアプリというや、上記機能を実現するために実行されるOSオペレーティングシステムプログラム、その他の設定情報や履歴情報などが記憶される。特定部109は、対象データ特定部102と条件判定部103とから構成される。対象データ特定部102は、第1記憶部DB1および第2記憶部DB2うち第2記憶部DB2を優先的に参照し、規則指定部101にて指定された実行規則に規定される条件を判定するために必要な対象データを特定する。第2記憶部DB2を優先的に参照するのはシステムの効率データへのアクセススピードの向上を意図したものである。ここで、第2記憶部DB2を優先的に参照するとは、例えば、第2記憶部のみを検索する動作を含む。第2記憶部DB2において対象データが見つからない場合は、第1記憶部内を検索してもよいし、条件判定処理を終了してもよい。要するに、優先的にとは、少なくとも第2記憶部DB2については参照対象とすることを意味する。よって、必ずしも第1記憶部DB1内の検索を完了し、所望のデータが見つからなかったことが判明してから第2記憶部DB2内の検索を開始するアクセス態様のみを意味するものではない。例えば、第2記憶部DB2へアクセスと同時に第1記憶部DB1へアクセスが行われてもよい。要は、第1記憶部DB1および第2記憶部DB2に記憶されたデータにアクセスする際に、情報処理装置100全体の応答性が向上するように、対象データ特定部102は第1記憶部DB1および第2記憶部DB2へのアクセスを制御する。対象データとは、例えば、1つのファイルであってもよいし、複数のファイル複数のデータ要素、データ群であってもよい。複数のファイルとは、例えば、所定のフォルダ内に含まれる全てのファイルでであってもよいし、所定のデータ属性を満たす全てのファイルであってもよい。換言すると、対象データの最小単位の設定は任意である。対象データの内容やその特定方法については、任意である。例えば、実行規則がアプリAの起動回数が所定値に達することという条件と、この条件が満たされた場合は所定メッセージを表示するという内容とを含むものである場合図2の実行規則1、対象データ特定部102は、第2記憶部DB2および第1記憶部DB1を参照し、アプリAの実行ファイルが格納されているフォルダと同じフォルダを検索し、拡張子がlogであるログファイルを対象データであると特定する。なお、対象データの特定方法については、ユーザが入出力モジュールを介して入力することによって指定してもよいし、第3記憶部DB3に記憶されていてもよい。同様に、アプリの起動時間が所定値に達することが条件である場合図2の実行規則2、当該アプリの実行ファイルが格納されているフォルダと同じフォルダ内に、当該アプリが起動された時刻および当該アプリが終了された時刻を記憶したログファイルを特定し、これを対象データであると特定する。実行規則には、条件の内容に加え、対象データを特定する指針や方法が記述されていてもよい。例えば、図2の実行規則3のように、条件として位置情報アプリによって同一の位置情報が複数回書き込まれたことxxxlogが実行規則として記述される。この場合は、xxxlogが対象データとして特定される。なお、同一の位置情報とは、厳密な同一性が要求されるものではなく、例えば所定の位置から所定の距離範囲内に入った場合を意味してもよい。この位置情報は、例えば、情報処理装置100が携帯通信端末である場合において、端末の電源がオンになっている状態において定期的に無線電波を受信することにより取得されるものである。また、所定のファイル属性を有する全てのファイルの数に所定の統計処理を施した結果が所定値以上となるような内容の条件を含む実行規則図2の実行規則4、5がその一例が指定されている場合は、所定のファイル属性を有する全てのファイルが対象データとして特定される。他の条件の例としては、所定の種類のログファイルが情報処理装置100にて過去に生成されたことを設定してもよい図2の実行規則6。所定の種類とは、例えば、入出力モジュールを構成するディスプレイが点灯されたときや画面の明るさ設定が変更された際に生成されるログ情報、情報処理装置100がロック機能電源オフ情報またはスリープ状態から復帰する際にユーザにパスフレーズの入力を求める機能を有している場合におけるロックが解除されたこととその時刻を表すログ情報、情報処理装置100がタッチパネルを有している場合においてタッチ操作がなされたことおよびその操作内容を表すログ情報、あるいは情報処理装置100が速度センサ加速度センサ等を有している場合においてセンサが情報を取得したことや取得されたセンサデータを記述したログ情報である。なお、センサ情報のようにデータ値が連続的または断続的に取得されてログファイルに書き込まれる場合においては、例えば、ログ情報に現在記述されている値のうち予め定められ閾値を超えた値のみについて、情報が取得された換言すればログ情報が生成されたとみなしてもよい。また、ログ情報が生成されたことに替えて、過去に発生した回数ログ情報の蓄積量が条件として設定されてもよい。あるいは、ログ情報が発生した事実や回数と、その発生時刻発生頻度が条件として設定されてもよい。例えば、複数のイベント発生に関連性がある場合において、対応して発生するログの種別を2種類指定し、ログ情報の生成された時間をそれぞれログファイルの属性として取得する。そして、2つのログ情報の比較結果に依存した条件を設定する。具体的には、画面が点灯されたときに生成されるログログ1というと画面が消灯されたときに生成されるログログ2というがある場合、ログ2の生成時刻とログ1の生成時刻の差が所定値以上であるつまり画面点灯から画面消灯までの時間が所定値以上であることを意味することを条件に設定してもよい。また、条件は複数設定されてもよい。例えばアプリAの起動回数が所定値に達することかつ蓄積されたログファイルの数が所定値を超えたことという条件が設定されてもよい。換言すれば、条件の内容や条件を判定するための対象データは複数であってもよい。条件判定部103は、対象データ特定部102にて特定された対象データに基づき、実行規則に規定された条件が満たされたか否かを判定する。例えば、条件がアプリAの起動回数が所定値に達することという条件である場合において対象データがファイル名abclogのファイルであると特定された場合は、そのファイルに記載された情報ファイルの内容を解釈し、その解釈結果に基づきアプリAの起動回数が所定値に達したか否かを判定する。実行部104は、条件判定部103にて条件が満たされたと判定された場合、当該条件に係る実行規則に規定された動作実行内容を実行する。例えば、所定メッセージを表示するという実行内容の場合図2の実行規則1参照、アプリAが未起動の場合は第3記憶部DB3に記憶されているアプリAを起動し、所定のメッセージ情報とメッセージ情報を表示される命令をアプリAに引き渡す。また、図2の実行規則2のように、起動すべきアプリが指定され、当該アプリの起動および当該アプリに引き渡すデータが指定されてもよい。この場合、条件とは直接関係のないアプリが指定されてもよい図2の実行規則2~6参照。例えば、図2の実行規則2において、アプリCはメッセージを表示するためのアプリケーションであるとすると、アプリCが起動され、所定のメッセージデータが引き渡され、所定メッセージを表示する命令が入出力モジュールに含まれる画像処理プロセッサ図示せずに供給される。この結果、画面に所定メッセージが表示される。この際、アプリCが記憶モジュールからのデータの読み出し命令を含む場合は、必要に応じて第1記憶部DB1や第2記憶部DB2にアクセスしてもよい。なお、所定の機能を実現させるために、アプリの実行ファイル例えばexe形式のファイルを明示的に指定し、機能部104の動作と独立してそのアプリを実行するのではなく、機能の連携方法を指定してもよい。例えば、情報処理端末100に、アクティビティの連携をとる機能を有するAndroid登録商標OSを搭載し、実行する機能が画面表示に関係するものである場合において、intentを発行することで所望の機能を実行させる。より具体的には、実行部104は、送り先とパラメータと内包されたintentクラスを作成してstartActivityメソッドを用いて引き渡す。あるいは、実行部104の機能の一部として、所定の処理例えばメッセージの表示を実行する機能を設けておき、この機能を用いて所望の機能例えば所定メッセージの表示を実現させてもよい。記憶制御部108は、メモリコントローラであり、対象データ特定部102で特定された対象データと当該対象データを参照する実行規則とに基づいて、当該対象データを第2記憶部DB2に記憶するか否かを判定する以下、キャッシュ要否判定という。そして、判定結果に従って対象データを第2記憶部DB2への書き込む。また、決定の際、必要に応じて第1記憶部DB1、第2記憶部DB2,第3記憶部DB3からデータを読み出す。なお、記憶制御部108は、第1記憶部DB1および第2記憶部DB2に記憶されている情報を随時監視しており、データを書き込む前には同一のデータが同一のDB記憶されていないことを確認する。従って、同一のデータが重複して第2記憶部DB2に記憶することはない。以下の記載において第2記憶部DB2にデータを記憶するとある場合、当該データと同一のデータがすでに第2記憶部DB2に記憶されている場合は、実質的に、その記憶された状態を保つ第2記憶部DB2の記憶内容に何も変化を与えないという情報処理を行うことを意味する。暗号化復号部105は、暗号化部106と復号部107とを含む。暗号化復号部105は、実行部104、対象データ特定部102、記憶制御部108からの命令に応じて、対象データ特定部102から供給されたデータに対して所定の暗号アルゴリズムに従って暗号化処理を施した上で第1記憶部DB1に記憶するとともに、所定の復号アルゴリズムに従って暗号化復号部105から読み出して復号した上で出力する。2.全体動作の概要図3は情報処理装置100の動作例である。ここでは、ユーザからの入力によりまたは所定の条件が満たされたことにより実行規則が指定されるS100。情報処理装置100がデータを新たに取得するとS110、第1記憶部DB1に記憶されるS111。次に、入力されたデータが当該実行規則の対象データあるか否かが判定されるS112。取得されたデータが対象データでなかった場合S112;N、処理は終了する。つまり、入力されたデータは暗号化されて格納されただけである。仮に少なくとも現状の実行規則に関しては対象データでないデータを第1記憶部DB1に記憶するとすれば、空き容量がその分減るというデメリットが確実に生じる一方、第1記憶部DB1に記憶してもキャッシュヒット率の向上に寄与しない可能性が高いと推定されるからである。一方、対象データと判定された場合S112;Y、当該データに対してキャッシュ要否判定が実行されるS102。キャッシュ要否判定は、キャッシュにヒットしたときの読み出し速度応答性の向上の程度および記憶モジュールの利用頻度リソースの有効活用のうち少なくともいずれか一方に寄与するように換言すればシステムのパフォーマンスが向上するように実行される。キャッシュ要と判定されたデータについては第2記憶部DB2に記憶されS103、キャッシュ不要と判定された対象データについては第2記憶部DB2には記憶されないS104。この結果、キャッシュ不要と判定された対象データについては第2記憶部DB2のみに記憶される一方、キャッシュ要と判定されたデータについては、第1記憶部DB1と第2記憶部DB2の両方に記憶されることになる。なお、第2記憶部DB2に対象データ書き込むと決定された場合で、当該データを書き込むのに第2記憶部DB2の記憶容量が不足している場合は、所定のアルゴリズム例えば第2記憶部DB2に記憶された日時の古い順に従って、記憶に必要な領域が確保されるように、第2記憶部DB2に記憶されているデータを削除してもよい。続いて、実行規則に規定されている条件が満たされているか否かが判定されるS120。条件が満たされていた場合は、当該実行規則に規定されている実行内容に従って動作が行われS130、処理は終了する。本実施例によれば、原則としてデータは暗号化されるのでセキュリティが確保される一方、データと実行規則とを考慮してキャッシュの必要性が高いと推測されたデータについてはDB2に記憶されるので、情報処理装置100全体の情報処理速度が向上する。また、データを取得するたびにキャッシュ要否判定が行われ、その都度キャッシュの内容が更新されうるから、セキュリティ確保と条件判定処理の高速化とが両立した状態が維持される。3.キャッシュ要否判定の内容キャッシュ要否判定について詳細に説明する。1概要キャッシュ処理の要否は、対象データおよび実行規則に基づいて決定される。より具体的には、データの属性例えばデータのサイズや種類など、復号処理時間を左右する要素に実行規則の内容を考慮する。その理由は、データの属性は復号処理時間の短縮の程度すなわちシステムの応答性向上の効果を左右する一方、実行規則の内容は主にキャッシュのヒット率を左右するからである。キャッシュ要否判定に用いる指針としては、一例としては、対象データのデータのサイズが大きいものほど優先的に第2記憶部DB2に記憶される、というものが採用される。これは、一般的に、データサイズは復号処理時間に比例するから、データサイズがより大きいものが暗号化されていない状態でアクセスされる可能性が高くなるので、応答性向上の効果がより高くなると見込まれるという知見に基づくものである。また、対象データの属性に加えて実行規則の内容を考慮するのは、ヒット率を考慮したものである。例えば、データサイズが小さく復号処理にそれほどかからないようなデータであっても、頻繁にそのデータを参照するような処理が今後発生すると見込まれる場合は、そのデータは第2記憶部DB2に記憶しておくほうが、長期的に見てシステムのパフォーマンスが向上するという知見に基づくものである。このように、本実施例においては、復号処理時間とは異なる観点から、将来対象データとなる確率実行規則によって対象データに指定される確率が高いと推定されるデータについては、優先的に第2記憶部DB2に記憶させておくという指針が導入される。さらに、データと実行規則とに加え、第2記憶部DB2の空き容量に基づいて、キャッシュ要否を判定してもよい。具体的には、第2記憶部DB2の空き容量と対象データのサイズとに基づいて決定する。一例としては、まず、空き容量の対象データに対する割合例えば空き容量が100MBメガバイトであり、対象データが50MBであれば、50が所定の値以下である場合のみ、第2記憶部DB2に記憶すると決定する。これは、対象データを第2記憶部DB2に記憶した場合に空き容量が小さくなってしまうと、現在キャッシュ要否判定の対象となっているよりもヒット率の高い他のデータが将来出現した場合にキャッシュできなくなり、かえってシステムのパフォーマンスが低下するリスクを考慮したものである。あるいは、空き容量が所定値を下回った場合は、データサイズの小さいものから優先的に第2記憶部DB2に記憶するようにしてもよい。こうすれば、応答性向上効果ヒットしたときの効果とヒットする確率とを両立させることができる。2具体例以下、キャッシュ要否判定の具体例について説明する。一の態様において、対象データの復号処理に要する時間を算出する時間算出部図示せずを記憶制御部108に設け、該算出された時間に基づいて、当該対象データを第2記憶部DB2に記憶するか否かを判定する。復号処理に要すると見込まれる時間の算出にあっては、データの属性データのサイズや種類などから所定の推定アルゴリズムを用いて、対象データの復号処理時間を推定する。判定方法としては、例えば、復号処理時間の基準値を設定し、算出した復号処理時間が当該基準値より長い場合は第2記憶部DB2に記憶し、基準値より短い場合は第2記憶部DB2に記憶しないと判定する。すなわち、復号処理に要する時間が係るデータを優先的に第2記憶部DB2に記憶される。この結果、データ内容を反映したキャッシュ要否判定が行われる。あるいは、記憶制御部108は、前記対象データそれ自体のサイズに基づいて、当該対象データを前記第2記憶部に記憶するか否かを判定する。例えば、データサイズが所定値以上であるデータについては全て第2記憶部DB2に記憶し、そうでない場合は第2記憶部DB2に記憶しない。この態様によれば、復号処理時間を算出する処理を省略することができる。また、対象データのサイズと、前記対象データに係る実行規則が過去に指定された回数規則が指定される頻度に基づいて、キャッシュ要否を判定してもよい。具体的には、図4に示すテーブルTc1を第3記憶部DB3に記憶しておき、キャッシュ要否の判定際にテーブルTc1を参照する。テーブルTc1は、規則と、所定の期間内に、各規則が指定された日時時刻と、指定された合計の回数指定された頻度とを対応付けて記憶したものである。換言すると、テーブルTc1には、どの実行規則がどのくらいの頻度で指定されたかを表す情報が記述される。現在指定されている規則例えば実行規則1と仮定すると所定の頻度閾値例えば3.5回/1週間を設定し、現在指定されている実行規則の頻度が閾値よりも大きい場合にキャッシュが必要と判定する。例えば、閾値3.5回/1週間で、現在規則1が指定されているならば、対象データは第2記憶部DB2に記憶される。一方、頻度が閾値以下である現在規則2が指定されているならば、当該対象データは第2記憶部DB2に記憶されない。他のキャッシュ要否判定の例として、対象データのサイズと、前記対象データが過去に対象データとして特定されたすなわちいずれかの実行規則によって対象データに指定された回数、あるいは所定期間内にそのように特定された回数頻度基づいて実行してもよい。具体的には、第3記憶部DB3に図5に示すテーブルTc2を記憶しておき、キャッシュ要否判定の際にテーブルTc2を参照する。テーブルTc2は、各データについて、指定された履歴、指定元の実行規則、所定期間内に指定された回数発生頻度とを記述したものである。さらに他のキャッシュ要否判定の例として、データについて暗号化部106にて復号が実行された場合、当該データについての復号処理に要した時間を記憶する復号時間記憶部図示省略を更に有しておき、記憶制御部108にて復号時間記憶部に記憶された、前記対象データの復号時間に基づいて、キャッシュ要否を判定する。図6に、第3記憶部DB3に記憶されたテーブルTc3の例を示す。この態様によれば、応答性向上の効果を見積もることができる。さらに他のキャッシュ要否判定の例として、前記対象データに係る実行規則が参照する他の対象データに基づいて、キャッシュ要否を判定してもよい。すなわち、実行規則で指定された当該対象データが2以上のデータ例えばデータAおよびデータBとするである場合において、データAおよびBを両方ともキャッシュするか否かを判定するのではなく、データAおよびデータBを独立にキャッシュ要否判定の対象とする。そして、データAのキャッシュ要否を判定するに際して他の対象データであるデータBの属性を考慮する。より具体的には、判定対象となり得るデータは、データ種別や複数の属性値を含む複数のデータデータ要素から構成される場合がある。例えば、条件が操作履歴に関するものである場合、対象データは操作を示すログに関係するデータ群となる。具体的には、このデータ群は、操作の種別やその操作を実施したタイムスタンプ等が含まれる。対象データがメールの通信を示すログに関係するデータ場合には、対象データには、送受信の種別、利用しているメールソフトの種別、宛先、タイトル、件名、添付ファイルや本文等が含まれる。そして、データ要素毎に必要な記憶領域のサイズは異なりうる。このような状況の下、実行規則で指定される全ての対象データの各々について、同一のアルゴリズムを一律に適用して個々のデータ要素についてキャッシュ要否判定をするのではなく、他の対象データに基づいてキャッシュ要否を判定する。換言すれば、対象データのうちキャッシュ要否判定の対象となっているもの自身の属性ではなく、他の対象データとの相対的属性に基づいてキャッシュ要否を判定する。例えば、規則で指定される全対象データに関し、データサイズ換言すると第2記憶部DB2に必要とされる記憶領域のサイズが相対的に大きいものが優先的に記憶されるようにキャッシュ要否判定を行う。逆に、リソースの利用効率を優先するのであれば、他の相対的に小さいサイズのデータから優先的に第2記憶部DB2に記憶されるように、キャッシュ要否を判定してもよい。図7は、ある実行規則実行規則1とするによって指定される複数の対象データについてキャッシュ要否判定を行う例を示したものである。実行規則1の対象データは、ログファイルと設定ファイルと受信フォルダ内の全データであり、ファイルサイズはそれぞれ4MB、5MB、30MBであるとする。今、キャッシュ要否判定の基準として、対象データにファイルサイズの小さい物から順に優先順位を付けるという基準リソースの利用効率記憶コストを重視する方針を採用したとする。この前提の下、さらに、他の対象データに関係する基準として対象データのうちデータサイズが4.5MB以下のデータのみをキャッシュするという基準を設けるケース1。この場合、第2記憶部DB2に記憶されるのはキャッシュログファイルのみとなる。一方、他の対象データに関係する基準として実行規則に係る全対象データに占める割合が30以内であればキャッシュするという基準を採用した場合ケース2、第2記憶部DB2に記憶されるのはログファイルおよび設定ファイルとなる。また、他の対象データに関係する基準として優先順位が付与された対象データのうち上位3番目まではキャッシュするというキャッシュ要否判定基準を採用した場合はケース3、ログファイル、設定ファイル、受信フォルダ内の全データが第2記憶部DB2に記憶される。あるいは、他の対象データの属性だけでなく、他の対象データに関連する実行規則に基づいてキャッシュ要否を判定してもよい。具体的には、現在、実行規則1が指定されていると仮定すると、他の対象データ属性として採用する要素として、他のデータがAとセットではなく過去に他の実行規則例えば規則2で指定されたことがあるか否か、あるいは指定された実行規則の数やその指定の頻度に応じて、決定する。つまり、同一の実行規則に係る他の対象データで応答性やヒット率の向上に寄与する可能性が高いと推定されるものがあれば、キャッシュを行うと決定する。具体的には、サイズが小さくてキャッシュしても応答性向上にはあまり寄与しないが、対象データに関連して将来頻繁に参照される可能性が高いデータについては優先的にキャッシュされる。また、このような観点から、キャッシュ要否の対象となっているデータに係る実行規則が参照する他の対象データの総サイズに基づいて、当該対象データのキャッシュ要否を判定してもよい。4.その他の実施例上述のように、対象データの属性と当該対象データを指定する実行規則とに基づいて、所定のアルゴリズムに従って、当該データを第2記憶部DB2に記憶した場合にシステムのパフォーマンス応答性およびリソース利用効率の少なくともいずれか一方がどの程度向上すると見込まれるかを表す指標優先度が計算されている場合は、キャッシュ要否判定のタイミングと、キャッシュすべきデータを第2記憶部DB2に記憶するデータを書き込むタイミングとを独立に制御してもよい。具体的には、各データについて付された優先度を第3記憶部DB3に記憶しておく。そして、必要に応じてこの優先度の情報を参照して第2記憶部DB2への書き込み処理を実行すればよい。例えば、第2記憶部DB2が揮発性メモリRAMなどとして実装され、情報処理装置100の再起動によって第2記憶部DB2の記憶内容が消去キャッシュがクリアされたときや、第2記憶部DB2の記憶内容に変更があったとき、その他情報処理装置100の動作や記憶部に記憶されるデータに変更があったときに、優先度が高い順に、第1記憶部DB1からデータを取り出して第2記憶部DB2に記憶する。こうすれば、一時的にて第2記憶部DB2内に記憶されるデータが適切でなくなった結果、システムのパフォーマンスに落ち込みがあったとしても、そこからすばやく回復できる。キャッシュ要否判定は、必ずしも新しいデータを取得したことを契機として実行される必要はない。キャッシュ要否判定の実行タイミングを、新たなデータの取得のタイミングとは独立して制御してもよい。例えば、図8に示すように、新しい実行規則が指定された例えば外部の装置から取得したまたは第3記憶部DB3から読み出されたことを契機として、キャッシュ要否判定を実行してもよい。また、キャッシュ要否判定を実行規則の指定タイミングと独立させてもよい。例えば、キャッシュ要否判定を、所定の時間間隔で、または第1記憶部DB1および第2記憶部DB2の少なくともいずれかの空き容量に基づいて実行してもよい。具体的には、一定時間が経過したことや空き容量が所定値以下となったことを契機として、キャッシュ要否判定を実行する。これにより、キャッシュ要否判定に要する処理を必要最低限に抑えつつ、第1記憶部DB1や第2記憶部DB2の記憶内容や情報処理動作状況が変化しても、システムのパフォーマンスが維持される。あるいは、実行規則に、実行条件と実効内容機能に加えて条件判定を実行する契機タイミングを指定する情報を記述してもよい。すなわち、実行規則にECAルールの全ての要素を規定してもよい。要は、本発明に係る情報処理装置は、条件と当該条件が満たされた場合の動作とを少なくとも規定した実行規則を指定する指定部を有していればよい。第2記憶部DB2にデータを記憶する場合は、第1記憶部DB1に記憶されているデータを消去することによって、全てのデータは第1記憶部DB1の第2記憶部DB2のいずれか一方のみに記憶されるようにしてもよい。本発明の情報処理装置は、実行規則が与えられると、当該実行規則が指定する対象データを特定し、特定された対象データに対してキャッシュ要否判定を実行すればよい。また、キャッシュ要否判定の対象と決定するデータは、実行規則に関係ないデータであってもよい。要は、本発明の情報処理装置は、第1記憶部DB1または第2記憶部DB2の少なくともいずれかからキャッシュ要否判定とするデータを読み出して特定し、その読み出したデータと実行規則とに基づいて、キャッシュ要否判定を実行する機能を有していればよい。この場合、第1記憶部DB1および第2記憶部DB2に記憶されているうちどのデータをキャッシュ要否判定とするのかの選定においては、上述の優先度を用いてもよいし、他の選定アルゴリズムに基づいてもよいし、あるいは乱数を用いてもよい。情報処理装置100において、同時に指定される実行規則が2つ以上であって、規則1に基づく処理と規則2に基づく処理とを連続的に行ってもよい。このような場合における対象データのキャッシュ要否判定処理において、他の実行規則の内容や当該他の実行規則に関係する対象データの属性を考慮してもよい。例えば、規則1と規則2とが指定される場合において、規則1で指定される対象データAが規則2でも指定されている場合は、対象データAに対しては規則1で指定される他のデータのどのデータよりも高い優先度を付す。キャッシュ要否判定処理の内容は、上記実施例で示したものに限られず、例えば、データ属性、実行規則、第2記憶部DB2の空き記憶容量の少なくともいずれかに1つに基づいてキャッシュ要否を判定してもよい。上述した情報処理装置100の機能は、情報処理装置100においてプログラムを実行することで実現される。このプログラムは、磁気記録媒体磁気テープ、磁気ディスクHDDHardDiskDrive、FDDFlexibleDiskDriveなど、光記録媒体光ディスクCDCompactDisc、DVDDigitalVersatileDiskなど、光磁気記録媒体、半導体メモリなどのコンピュータ読取り可能な記録媒体に記憶した状態で提供され得る。このようなプログラムはインターネットのようなネットワーク経由でダウンロードさせることも可能である。"