回路基板と、平面構造のアンテナと、前記回路基板と前記アンテナを電気的に結合する高周波ケーブルとを備えた無線モジュールであって、前記アンテナは平板状導体からなるグランド部とストリップ線状導体で形成されるパタン部とを有し、前記グランド部に前記高周波ケーブルの一端の外導体が結合され、前記パタン部に前記高周波ケーブルの同じ一端の内導体が結合され、前記高周波ケーブルの他の一端の内導体が前記回路基板の信号線に結合され、前記高周波ケーブルの他の一端の外導体が回路基板のアース電位に結合され、前記回路基板が前記グランド部の対向する隣接部に電気的に絶縁されて設置されることを特徴とする無線モジュール。請求項1に記載の無線モジュールであって、前記回路基板が多層基板構造を有し、第1の面を部品搭載面とし、第2の面に平面状の前記グランド部が配置され、該第2の面と、前記アンテナとが電気的に絶縁され対向することを特徴とする無線モジュール。請求項1または請求項2に記載の無線モジュールであって、前記アンテナのパタン部が該アンテナの形状の長手方向に対して直角の方向に蛇行するメアンダ構造を有し、該メアンダ構造のパタン部を構成するストリップ線状導体の複数の点と、前記グランド部の複数の点とが電気的に結合する複数の接続部を有することを特徴とするアンテナ内蔵無線モジュール。請求項1または請求項2に記載の無線モジュールであって、前記アンテナのパタン部が該アンテナの形状の長手方向に対して平行の方向に蛇行するメアンダ構造を有し、該メアンダ構造のパタン部を構成するストリップ線状導体の複数の点と、前記グランド部の複数の点とが電気的に結合する複数の接続部を有することを特徴とする無線モジュール。請求項1乃至請求項4のいずれか一項に記載の無線モジュールであって、前記アンテナが、面をL字型に折り曲げられ二つの平板形状部を有するように形成されたL字面状グランド部と、平面状に形成された平面状パタン部とで構成され、前記L字面状グランド部を構成する二つの平板形状部のうち前記平面状パタン部と隣接する平板形状部の面積が、他の平板形状部の面積より小さいことを特徴とする無線モジュール。請求項5に記載の無線モジュールであって、前記L字面状グランド部のL字型に折り曲げられる構造が前記回路基板の部品搭載面とは逆方向に折り曲げられて形成されることを特徴とする無線モジュール。請求項1乃至請求項6のいずれか一項に記載の無線モジュールであって、さらに、前記回路基板がインターフェースコネクタを具備し、該インターフェースコネクタに前記無線モジュールの外部から電源を供給し、加えて、前記インターフェースコネクタと前記無線モジュール外部と信号の授受をすることを特徴とする無線モジュール。請求項1乃至請求項7のいずれか一項に記載の無線モジュールであって、前記アンテナおよび前記回路基板が誘電体ケースで収納され、該誘電体ケースが前記回路基板に搭載される部品と対向する部分に窪みが形成されることを特徴とする無線モジュール。請求項1乃至請求項8のいずれか一項に記載の無線モジュールを搭載することを特徴とする無線端末器。請求項9に記載の無線端末器であって、該無線端末器内部の回路基板に、前記無線モジュールとの信号伝送および電源供給用のインターフェースコネクタを備えたことを特徴とする無線端末器。前記した特許文献1では、チップアンテナを、電磁波の送信受信を行う電子回路半導体集積回路とともに、プリント基板多層プリント基板に実装して、前記チップアンテナおよび前記電子回路を搭載したプリント基板を電磁波の放射体として用いる技術が開示されている。そして、携帯電子機器に搭載される無線モジュールは、小型化を実現するために該無線モジュールが必要とする電源を、前記携帯電子機器から電気的インターフェースを通じて確保する。このため、無線モジュールのプリント基板と該無線モジュールを搭載する携帯電子機器のプリント基板とは電気的に直接結合されるので、無線モジュールが電磁波の放射体とするプリント基板の電気的寸法は、無線モジュールを搭載する携帯電子機器の寸法形状によって変化する。したがって、様々の寸法形状を有する各種の携帯電子機器に対して、効率よい電磁波の送信受信を安定して実現することに問題があった。そこで、本発明は、前記の事情を考慮してなされたもので、その目的とするところは、搭載されるべき携帯電子機器が安定して良好な自由空間との電磁波の送信受信を実現可能なような、小型の無線モジュールを提供することである。前記の課題を解決するために、本発明を以下のように構成した。すなわち、本発明の無線モジュールは、回路基板と、平面構造のアンテナと、前記回路基板と前記アンテナを電気的に結合する高周波ケーブルとを備えた無線モジュールであって、前記アンテナは平板状導体からなるグランド部とストリップ線状導体で形成されるパタン部とを有し、前記グランド部に前記高周波ケーブルの一端の外導体が結合され、前記パタン部に前記高周波ケーブルの同じ一端の内導体が結合され、前記高周波ケーブルの他の一端の内導体が前記回路基板の信号線に結合され、前記高周波ケーブルの他の一端の外導体が回路基板のアース電位に結合され、前記回路基板が前記グランド部の対向する隣接部に電気的に絶縁されて設置されることを特徴とする。以上、本発明によれば、搭載されるべき携帯電子機器が安定して良好な自由空間との電磁波の送信受信を実現可能なような、小型の無線モジュールを提供できる。以下、本発明の実施の形態を、図面を参照して説明する。第1実施形態本発明の第1実施形態について、図1を参照して説明する。図1は、本発明の無線モジュール以下においてはアンテナ内蔵無線モジュールと表記するの第1実施形態の構成を示す図である。図1aはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナの構成を示す図であり、図1bはアンテナ内蔵無線モジュールの無線モジュール無線モジュールの本体の構成を示す図であり、図1cはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナと無線モジュールを組み立てた構成を示す図である。なお、アンテナ内蔵無線モジュール無線モジュールは、アンテナ10と無線基板無線モジュールの本体20とを含んで構成される。<アンテナ>図1aにおいて、一体の二次元平板構造一体平面構造を示す薄板平面アンテナ適宜アンテナとも表記する10は、パタン部11とグランド部12とを備えて構成される。このパタン部11は、ストリップ線状導体で平面状に構成され、かつアンテナ10の長手方向に対して直角の方向に蛇行するメアンダ構造を有している。また、直列に続くストリップ線状導体の長さの合計値がアンテナ長としてのλ/2に概ね相当するように構成する。以上の構成は、小さな面積のパタン部11において、必要なアンテナのλ/2の長さを得るために、前記した蛇行するメアンダ構造を採用したものである。また、グランド部12は、平板状導体ベタ平面導体で平面状に形成平板状導体構造、ベタ平面導体構造される。グランド部12としてのアンテナ長は、最も長い部分、つまり平面状に形成された長方形としての対角線が相当し、この対角線の長さがλ/2に近づくことが望ましい。なお、図1における前記した形状のパタン部11は、適宜平面状パタン部とも表記する。また、前記した形状のグランド部12は、適宜平面状グランド部とも表記する。アンテナ10は、後記する給電点15において、同軸ケーブル高周波ケーブル13とインピーダンス整合をとるように接続される。一般的にインピーダンス整合は純抵抗に合わせることが多いが、アンテナ10の長さが略1/2λにおいても、アンテナのインピーダンスは虚数成分を持つこともあり、インピーダンス整合をとるために調整する必要がある。また、アンテナ10の長さが1/2λに達しないときには、さらに大きな虚数成分のインピーダンスを有して、より調整する必要がある。アンテナ10のパタン部11は、前記したようにメアンダ構造であって、ストリップ線状導体が蛇行しているので、アンテナ10のインピーダンスとしての容量静電容量成分や誘導電磁誘導成分、および抵抗成分が生ずる。これらの容量成分や誘導成分の電磁気的成分の存在により、アンテナ10が自由空間と同軸ケーブル13との間の電磁波エネルギーの入射と放射の両者における整合状態の調整機能を担うことが可能となる。なお、抵抗成分については小さい方が望ましい。また、容量成分や誘導成分がアンテナ10のインピーダンスの虚数成分虚成分を構成する。アンテナ10のグランド部12は、前記したようにベタ平面導体構造であるので、アンテナ10の構成要素としては、大きな容量成分および大きな誘導成分を引き起こす構造体はなく、主に空間と電磁波の実エネルギーのやり取りを行うため、グランド部12の近傍には虚のエネルギー電磁波エネルギーの虚成分に相当する蓄積エネルギーの存在が極めて小さい。なお、蓄積エネルギーの存在が少ないと、後記する無線基板20もしくは多層プリント基板21と近接しても無線基板20もしくは多層プリント基板21のアンテナ10への影響は小さい。また、アンテナ10のグランド部12の平板状導体の面積が大きいほど、グランドアースとしての電位が安定する。アンテナ10のパタン部11は、メアンダ構造の一部において、グランド部12と電気的な接続部16を持つ。接続部16を形成することによって、アンテナ10としての容量成分や誘導成分を適正に調整できることがある。図1における接続部16は、後記する給電点15に比較的近いので主として容量成分の調整に寄与する。また、後記するように、接続部16によって、給電点15を介する電流のループが生じる場合には、誘導成分も有する。図1において表記上の都合により、細部は示していないが、給電点15において、パタン部11とグランド部12は離れて略、数100μm構成されている。そして、パタン部11とグランド部12との境界に形成される給電点15において、同軸ケーブル13の一端の内導体とパタン部11は接続される。また、同軸ケーブル13の一端の外導体とグランド部12は接続される。また、同軸ケーブル13の内導体と外導体によって、パタン部11とグランド部12が逆相で給電逆相励振されるので、この給電点15が局所的ゼロアース点となる。なお、後記するように、同軸ケーブル13の外導体は、無線基板回路基板20のアース電位に結合され、内導体は無線基板20の信号線に結合される。また、同軸ケーブル13の他端にはアンテナコネクタ14が実装されている。なお、後記するように、アンテナコネクタ14は、無線基板20における高周波コネクタ22に結合する。<無線基板の回路>図1bは、無線モジュールの回路構成を示す図である。図1bにおいて、無線基板20は、多層プリント基板21を備えて構成多層基板構造され、裏面がグランド層である。また、無線基板20の表層には、高周波コネクタ22、分波器23、電力増幅器24、低雑音増幅器25、周波数シンセサイザ26、送信回路27、受信回路28、変復調回路29、デジタルコネクタ30が実装されている。アンテナ10から同軸ケーブル13を介して高周波コネクタ22から供給される受信波は、分波器23を介して低雑音増幅器25に入力して増幅される。増幅された受信波は、受信回路28に入力する。受信回路28には、周波数シンセサイザ26によってローカル信号が供給されていて、受信波は受信回路28において、ベースバンド信号に変換される。ベースバンド信号に変換された受信波は、変復調回路29の復調機能により復調される。復調された信号は、デジタルコネクタ30を介してアンテナ内蔵無線モジュールが結合する電子機器不図示へと伝達される。以上が受信波の信号の概略の流れである。次に、送信波の信号の概略の流れを説明する。電子機器不図示が発生した無線伝送用信号は、デジタルコネクタ30を介して変復調回路29の変調機能により変調される。変調された無線伝送用信号は、送信回路27に入力する。送信回路27には、周波数シンセサイザ26によってローカル信号が供給されていて、無線伝送用信号は送信回路27において、無線周波数に周波数変換される。無線周波数に周波数変換された信号は、電力増幅器24で増幅される。増幅された信号は、分波器23を通り、高周波コネクタ22によって同軸ケーブル13を介してアンテナ10に伝送される。<アンテナと無線基板の組み立て構成>図1cは、アンテナ内蔵無線モジュールのアンテナ10と無線モジュールの本体となる無線基板20を組み立てた構成を示す図である。アンテナ10の上に無線基板20を配置している様子を示している。図1cにおいて、アンテナ内蔵無線モジュールを構成するアンテナ10と無線基板20とは、アンテナコネクタ14と高周波コネクタ22によって電気的に結合する。また、無線基板20の裏面のグランド層とアンテナ10のグランド部12とが、電気的に絶縁された状態で、対向して近接位置に配置されている。前記した構造によれば、無線基板20は、アンテナ10のグランド部12と対向するものの、アンテナ10のパタン部11には対向していない。したがって、パタン部11近傍に蓄積され、伝送には寄与しないいわば虚のエネルギー電磁波エネルギーの虚成分に対する影響を小さくできる。また、無線基板20と対向しているのはアンテナ10のグランド部12である。前記したように、アンテナのグランド部12は、平板状導体構造であるので、大きな容量成分および大きな誘導成分を引き起こす構造体はなく、主に空間と電磁波の実エネルギーのやり取りを行うため、グランド部12の近傍には虚のエネルギーに相当する蓄積エネルギーの存在が極めて小さい。したがって、無線基板20における同軸ケーブル13を含む入出力部の回路分波器23、低雑音増幅器25、電力増幅器24等とアンテナの間の良好なインピーダンス整合状態を実現できるとともに、無線基板20上に形成された各回路受信回路28、送信回路27、周波数シンセサイザ26、変復調回路29等とアンテナ10の間の不適当な干渉を防止できる。したがって、無線モジュールから自由空間への高効率な電磁波の放射と入射が実現する。また、パタン部11の形状がアンテナ10の長手方向と直角方向に長い直線部を持つメアンダ構造のため、このメアンダ構造の部分に発生する電流の方向が、前記長手方向と直交することとなり、このメアンダ構造の変化がアンテナの放射および入射効率に与える変化を抑制することができる。また、同軸ケーブル13の敷線方向同軸ケーブルを敷く方向をアンテナの長手方向と直角の方向にすることにより、アンテナ10の最大利得を示す方向への同軸ケーブル13からの不要輻射の影響を低減できて、無線モジュールの電波放射および入射効率を向上させることができる。また、図1cに示すように、無線モジュールの構成要素の無線基板20とアンテナ10を薄板形状で一体化できる。したがって、本発明の実施形態のアンテナ内蔵無線モジュールの小型化が実現できる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について、図2を参照して説明する。図2は、本発明のアンテナ内蔵無線モジュールの第2実施形態の構成を示す図である。図2aはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナの構成を示す図であり、図2bはアンテナ内蔵無線モジュールの無線モジュール無線モジュールの本体の構成を示す図であり、図2cはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナと無線モジュールを組み立てた構成を示す図である。図2の第2実施形態が、図1の第1実施形態と異なる点は、アンテナ110がステップ状に折り曲げられた一体の薄板の構造一体薄板構造を持つことである。さらに、このアンテナ110が、側面視してL字型に曲げられた折面構造部117を有するL字面状のグランド部112と、ストリップ線状導体で平面状に構成され、かつアンテナ10の長手方向に直角の方向に蛇行するメアンダ構造のパタン部11で形成されていることである。なお、前記したL字型に曲げられた折面構造部117を有するL字面状のグランド部112は適宜L字面状グランド部とも表記する。また、折面構造部117の面積は、グランド部112から折面構造部117を除いた残りのグランド部の面積より小さい。第2実施形態のアンテナ110のL字面状グランド部112は、L字型に曲げられた折面構造部117を有しているので、第2実施形態は第1実施形態に比べて、アンテナ110のパタン部平面状パタン部11と無線基板20との距離を大きくとれる。なお、無線基板20は多層プリント基板21を用いて構成され、多層プリント基板21は薄く狭い空間に多数の配線や素子が稠密に形成されているので、前記したL字型に曲げられた折面構造部117によって獲得されるパタン部11と無線基板20とのさらなる距離が特性の改善に大きく貢献する。したがって、図1の第1実施形態で説明した効果を保ったまま、無線基板20における入出力部の回路とアンテナの間のさらなる良好なインピーダンス整合状態を実現できるとともに、無線基板20上に形成された各回路とアンテナの間の不適当な干渉を防止できる。そして、無線モジュールの電波放射効率をさらに向上させることができる。なお、図2において、図1とはグランド部112とパタン部11との位置関係を変えて表記したのは、L字型に曲げられた折面構造部117、つまり折り曲げられた一体薄板構造を見やすく表記するためである。また、図2aにおいて、アンテナコネクタ14は、グランド部112の上に表記されているが、グランド部112とは直接の接続関係はなく、図2cに示すように高周波コネクタ22と結合している。なお、前記したように、図2と図1との相違は、アンテナ110の構造のみであり、他の要素、構成は同一であるので、重複する説明は省略する。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について、図3を参照して説明する。図3は、本発明のアンテナ内蔵無線モジュールの第3実施形態の構成を示す図である。図3aはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナの構成を示す図であり、図3bはアンテナ内蔵無線モジュールの無線モジュールの構成を示す図であり、図3cはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナと無線モジュールを組み立てた構成を示す図である。図3で示す第3実施形態が、図2で示す第2実施形態と異なる点は、アンテナ210がステップ状に折り曲げられた一体薄板構造を持ち、このアンテナ210がL字面状パタン部211と平面状グランド部12で形成されていることである。また、接続部216、218を有して、ループ構造細隙ループ構造が増加していることである。なお、立上構造部217は、L字面状パタン部211に含まれている。L字面状パタン部211は、立上構造部217に細隙ループ構造[接続部218→グランド部12→給電点15→パタン部211]、[接続部218→グランド部12→接続部216→パタン部211]、[接続部216→グランド部12→給電点15→パタン部211]を有している。この結果、給電点15におけるリアクタンス成分誘導性および容量性が増加、もしくは変化する。また、折り曲げ部の機械的強度が向上する。この第3実施形態によれば、立上構造部217に細隙ループ構造を備えているので、アンテナ210のパタン部211の導体パタン形成可能エリアを図2の実施形態に比べて大きくとるができる。つまり、パタン部211のアンテナとしての長さを大きくして、理想のλ/2に近づけることができる。もしくはパタン部211のストリップ線状導体の幅を大きく太くして抵抗値を小さくすることができる。したがって、図2に示した実施形態と同一のモジュール寸法においては、無線基板20における入力部の回路とアンテナの間のさらなる良好なインピーダンス整合状態を実現できるとともに、無線基板20上に形成された各回路とアンテナの間の不適当な干渉を防止できる。そして、無線モジュールの電波放射効率をさらに向上させることができる。なお、前記したように、図3と図2との相違は、アンテナ210の構造のみであり、他の要素、構成は同一であるので、重複する説明は省略する。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態について、図4を参照して説明する。図4は、本発明のアンテナ内蔵無線モジュールの第4実施形態の構成を示す図である。図4aはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナの構成を示す図であり、図4bはアンテナ内蔵無線モジュールの無線モジュール無線モジュールの本体の構成を示す図であり、図4cはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナと無線モジュールを組み立てた構成を示す図である。図4に示す第4実施形態が、図1の第1実施形態と異なる点は、二次元形状の平面状パタン部411がアンテナの長手方向に対して平行の方向に蛇行するメアンダ構造を持ち、かつ、このメアンダ構造の複数の一部接続部416、418がグランド部12と電気的に結合する構造を持つことである。第4実施形態によれば、アンテナ410の平面状パタン部411は、例えば接続部418、グランド部12、給電点15とともにループ構造を実現できるので、パタン部411が形成する前記ループ構造により、対向する平面に対して直角方向の磁界によって電磁波の放射を強めることができる。この効果は、本実施形態のアンテナ内蔵無線モジュールを電子機器不図示に内蔵する際に、同無線モジュールに平面的に対向する導体あるいは誘電体がパタン部411近傍に存在する場合は有効となる。したがって、図1の第1実施形態に比べて第4実施形態のアンテナ内蔵無線モジュールを搭載する電子機器不図示のアンテナ内蔵無線モジュールの電磁波放射に対する影響を削減することができる。なお、前記したように、図4と図1との相違は、アンテナ410の構造のみであり、他の要素、構成は同一であるので、重複する説明は省略する。第5実施形態次に、本発明の第5実施形態について、図5を参照して説明する。図5は、本発明のアンテナ内蔵無線モジュールの第5実施形態の構成を示す図である。図5aはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナの構成を示す図であり、図5bはアンテナ内蔵無線モジュールの無線モジュール無線モジュールの本体の構成を示す図であり、図5cはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナと無線モジュールを組み立てた構成を示す図である。図5に示した第5実施形態が、図4に示した第4実施形態と異なる点は、アンテナ510がステップ状に折り曲げられた一体薄板構造を持ち、このアンテナ510が、L字型に曲げられた折面構造部517を有するL字面状グランド部512と、ストリップ線状導体で平面状に構成され、かつアンテナ510の長手方向に対して平行の方向に蛇行するメアンダ構造の平面状パタン部511とで形成されていることである。第5実施形態によれば、折面構造部517によって、アンテナ510のパタン部511と無線基板20との距離を図4の第4実施形態に比べて大きくとれる。そのため、無線基板20における入力部の回路とアンテナの間のさらなる良好なインピーダンス整合状態を実現できるとともに、無線基板20上に形成された各回路とアンテナの間の不適当な干渉を防止できる。したがって、図4の第4実施形態で説明した効果を保ったまま、無線モジュールの電波放射効率をさらに向上させることができる。なお、図5において、図4グランド部12とパタン部411とは、グランド部512とパタン部511との位置関係を変えて表記したのは、L字型に曲げられた折面構造部517、つまり折り曲げられた一体薄板構造を見やすく表記するためである。また、アンテナ510におけるL字面状グランド部512は、図2に示したアンテナ110におけるL字面状グランド部112と実質的には同一の構成であるが、アンテナ510とアンテナ110とは異なる構成であるので、アンテナ510のL字面状グランド部であることを明確にするために、L字面状グランド部512とL字面状グランド部112とは異なる符合を付している。なお、前記したように、図5と図4との相違は、アンテナ510の構造のみであり、他の要素、構成は同一であるので、重複する説明は省略する。第6実施形態次に、本発明の第6実施形態について、図6を参照して説明する。図6は、本発明のアンテナ内蔵無線モジュールの第6実施形態の構成を示す図である。図6aはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナの構成を示す図であり、図6bはアンテナ内蔵無線モジュールの無線モジュール無線モジュールの本体の構成を示す図であり、図6cはアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナと無線モジュールを組み立てた構成を示す図である。図6に示した第6実施形態が、図5に示した第5実施形態と異なる点は、ステップ状に折り曲げられたアンテナ610が、立上構造部617を有するL字面上パタン部611と、二次元形状の平面状グランド部12で形成されていることである。そして、L字面上パタン部611は、ストリップ線状導体でアンテナ610の長手方向に対して平行の方向に蛇行するメアンダ構造であり、かつ前記したように立上構造部617を有していることである。つまり、図5においては、段差を形成するL字型に曲げられた折面構造部517はL字面状グランド部512が有しているのに対し、図6の本実施形態では、段差を形成する立上構造部617はL字面上パタン部611が有していることである。第6実施形態によれば、ステップ状に折り曲げられた立上構造部617がL字面上パタン部611にあるので、アンテナ610のパタン部611の導体パタン形成可能エリアを図5の第5実施形態に比べて大きくとれる。つまり、パタン部611のアンテナとしての長さを大きくして理想のλ/2に近づけることができる。もしくはパタン部611のストリップ線状導体の幅を大きく太くして抵抗値を小さくすることができる。したがって、この第6実施形態によれば、図5の第5実施形態と同一のモジュール寸法において、無線基板20における入力部の回路とアンテナの間のさらなる良好なインピーダンス整合状態を実現できるとともに、無線基板20上に形成された各回路とアンテナの間の不適当な干渉を防止できる。そして、無線モジュールの電波放射効率をさらに向上させることができる。なお、前記したように、図6と図5との相違は、アンテナ610の構造のみであり、他の要素、構成は同一であるので、重複する説明は省略する。第7実施形態次に、本発明の第7実施形態について、図7を参照して説明する。図7は、本発明のアンテナ内蔵無線モジュールの第7実施形態の構成と組み立てを示す図である。また、図7は、図1の第1実施形態で示したアンテナ10と無線基板20の一体構造を、ケース箱701図7とケース蓋702図7で上下から挟み支持する構造を示している。ケース箱701は、薄型直方体構造を備えていて、無線基板20と対向し、この無線基板20上に搭載される三次元的部品と対向する部分には浅いくぼみを形成している。なお、この浅いくぼみを図7のケース箱701において、破線で示した複数の直方体で表している。この浅いくぼみを有する構造によって、本実施形態のアンテナ内蔵無線モジュールの体積の増加を抑制している。ケース蓋702は、アンテナ10と対向し、無線基板20とアンテナ10との位置関係を固定する。なお、ケース蓋702は薄い板状で形成しているので、図7においてはケース蓋702に係る厚みについての表記は省略している。なお、ケース箱701とケース蓋702は、電気的に絶縁性を示す誘電体で製作され、ケース箱701とケース蓋702を併せて誘電体ケースとも表記する。本実施形態によれば、アンテナ10のパタン部11に対向する空間を確保することができるので、パタン部11の近傍に蓄積エネルギーとして蓄えられる虚のエネルギーに対する外部からの干渉を防げる。したがって、本実施形態からなるアンテナ内蔵無線モジュールの動作を安定させる効果がある。第8実施形態次に、本発明の第8実施形態について、図8を参照して説明する。図8は、本発明の第8実施形態であるアンテナ内蔵無線モジュールの構成と組み立てを示す図である。また、図8は、図5の第5実施形態で示したアンテナ510と無線基板20の一体構造を、ケース箱801図8とケース蓋802図8で上下から挟み支持する構造となっている。なお、図5に示した第5実施形態においては、アンテナ510のL字面状グランド部112は、L字型に曲げられた折面構造部517を有している。図8では、アンテナ510がL字型に曲げられた折面構造部517を有していることに対応して、ケース箱801とケース蓋802が、それぞれL字型に曲げられた構造を備えている。また、ケース箱801は、薄型直方体の突起部を持つ薄型直方体構造を持ち、無線基板20と対向し、この無線基板20上に搭載される三次元的部品と対向する部分には浅いくぼみを形成している。なお、この浅いくぼみを図8のケース箱801において、破線で示した複数の直方体で表している。この浅いくぼみを有する構造によって、本実施形態のアンテナ内蔵無線モジュールの体積の増加を抑制している。ケース蓋802は、アンテナ510と対向し、無線基板20とアンテナ510との位置関係を固定する。なお、ケース蓋802は薄い板状で形成しているので、図8においてはケース蓋802に係る厚みについての表記は省略している。なお、ケース箱801とケース蓋802は、電気的に絶縁性を示す誘電体で製作され、ケース箱801とケース蓋802を併せて誘電体ケースとも表記する。本実施形態によれば、図7の第7実施形態と比べて、アンテナ510のパタン部511に対向する空間を増大させることができる。これは図7の第7実施形態で用いる第1実施形態のアンテナ10には前述した部分構造517、図5がないのに対して、本実施形態で用いる第5実施形態においては前記したようにL字型に曲げられた折面構造部517があるのでアンテナ510のパタン部511に対向する空間を増大させることができるのである。この構造によって、L字型に曲げられた折面構造部517を有するアンテナ510のL字面状グランド部512の第5実施形態を用いることができるので、本実施形態第8実施形態からなるアンテナ内蔵無線モジュールの放射効率を増加させる効果がある。第9実施形態次に、本発明の第9実施形態について、図9を参照して説明する。図9は、本発明の第9実施形態を示し、前記した第1~第8実施形態のいずれかの実施形態のアンテナ内蔵無線モジュールを搭載した携帯電話器無線端末器の構成を示す透視図である。図9において、携帯電話器900は、ケース901の表面に液晶ディスプレイ905とキーパッド907を配置している。また、内部の回路基板902に、電池906と、インターフェースコネクタ904と、アンテナ内蔵無線モジュール903が実装されている。なお、電池906は液晶ディスプレイ905の反対側に内蔵されている。また、インターフェースコネクタ904を介して、アンテナ内蔵無線モジュール903が前記した回路基板902に電気的に結合する。このアンテナ内蔵無線モジュール903は、前記した図7または図8の構造を有している。携帯電話器900が図9に示した構造であれば、アンテナ内蔵無線モジュール903のパタン部は、電気電子部品に遮蔽されることなく、アンテナ内蔵無線モジュール903及び携帯電話器の筺体ケースを透過して、外部自由空間との間で電磁波エネルギーのやりとりを効率よく行える。したがって、アンテナ内蔵無線モジュール903がモジュール動作に必要な電源および信号を、該インターフェースコネクタを介して授受出来るので、携帯電話器900に新たな無線機能を、この携帯電話器900の体積を増加させることなく、付加することが出来る。その他の実施形態なお、本発明は、前記した実施形態に限定されるものではない。図2、図3、図5、図6において、グランド部とパタン部によるL字型構造は、回路基板の部品搭載面の方向に折り曲げられて形成されている実施形態を示したが、回路基板の部品搭載面の逆方向に折り曲げて形成してもよい。アンテナとしての電気的特性をより重視する場合には、前記のように回路基板の部品搭載面の逆方向に折り曲げた方がよくなる場合がある。また、図1~図8に示した第1~第8実施形態の回路基板無線基板に、さらにインターフェースコネクタを備え、このインターフェースコネクタにアンテナ内蔵無線モジュールの外部から電源を供給し、かつ、前記インターフェースコネクタと前記アンテナ内蔵無線モジュールの外部と信号のやりとりをする構成をとってもよい。この構成をとることにより、アンテナ内蔵無線モジュールの外部と信号のやりとりをする機能が増大し、かつアンテナ内蔵無線モジュールの電源の確保が容易となる。また、図1~図6に示した第1~第6実施形態において、平面状グランド部やL字面状グランド部において、グランド部を構成する平面の部分における形状は、長方形の実施形態を示したが、必ずしも長方形である必要はない。実装上の都合により、長方形の一部の形状に欠損や付加に相当する部分があってもよい。また、円形や多角形や無定形の形状であってもよい。また、図1~図6に示した第1~第6実施形態において、パタン部とグランド部を接続する接続部が1個~2個の場合を示したが、接続部は3個以上であってもよく、またループを構成する形状が位相幾何学的に異なる位相や、より複雑な形状で構成してもよい。また、図2、図3、図5、図6に示した各実施形態におけるアンテナのL字面状グランド部やL字面状パタン部のL字部分における折り曲げられた角度、つまり折面構造部、もしくは立上構造部と、グランド部やパタン部の平面部分との角度については、特定の角度を示さなかったが、アンテナと無線基板との組み立ての構造上の都合と、アンテナとしての特性の許容される範囲において、任意の角度でよい。また、折面構造部、もしくは立上構造部の面の形状としては、必ずしも平面には限定されない。曲面で構成してもよい。また、図1bにおける無線基板20に実装された各回路分波器23、電力増幅器24、低雑音増幅器25、周波数シンセサイザ26、送信回路27、受信回路28、変復調回路29等はアナログ回路で構成してもデジタル回路で構成してもよい。またアナログ回路とデジタル回路を混載してもよい。また、図9で示した第9実施形態においては、第1~第8実施形態のいずれかのアンテナ内蔵無線モジュールを搭載した携帯電話器の例を示したが、本願発明のアンテナ内蔵無線モジュールを搭載して効果があるのは携帯電話器に限らない。無線通信手段を備えた電気電子機器の無線端末器に広く採用できる。本発明、本実施形態の補足以下に本発明、本実施形態に係る補足説明をする。<アンテナの構造について>本発明、本実施形態の大きな特徴は、アンテナの構造であり、またこのアンテナと無線機の構成要素である電子回路を実装した多層プリント基板との位置関係にある。本実施形態のアンテナ内蔵無線モジュールの代表的な構成は、多層プリント基板の部品実装面である片面に、無線機の構成要素の一つである電子回路を半導体集積回路および電子電気部品を実装する。また、他の電子機器との間で電気信号をやり取りするためのインターフェース部を前記多層プリント基板の一端に形成する。また、前記電子回路と前記アンテナとの間で電気信号のやり取りを行うための接続部品コネクタを実装する。また、多層プリント基板の非部品実装面である他の面に、平板状導体で構成されるグランド部とストリップ線状導体の集合体で形成されるパタン部を持つ一体薄板構造のアンテナを実装し、さらに該アンテナのグランド部とパタン部を電気的に逆相励振する同軸ケーブルの一端が結合する。また、前記同軸ケーブルの他端には前記多層プリント基板上の接続部品と電気的に結合するための他の接続部品コネクタが実装される。そして、前記アンテナのグランド部と前記多層プリント基板の非部品実装面が電気的に絶縁されて近接対向する構造を有している。<アンテナと基板の影響について>本実施形態においては、グランド部とパタン部を持つアンテナは、同軸ケーブルによって唯一一点で電子回路と電気的に結合している。この一点において、グランド部とパタン部が逆相で給電されるので、この一点の給電点が局所的ゼロアース点となり、前記アンテナは、無線モジュールを構成するプリント基板もしくは無線基板の影響を受けにくい。また、無線モジュールが内蔵される携帯電子機器のプリント基板とこの無線モジュールのプリント基板は電気的に接続するので、結果として前記アンテナは、携帯無線機器のプリント基板の影響も受けにくい。これらの理由により本実施形態のアンテナ内蔵無線モジュールのアンテナ動作は、従来技術の無線モジュールのアンテナと比べて電気特性が安定する。また、アンテナは一体の薄板構造であるため、プリント基板とアンテナの組み合わせであるアンテナ内蔵無線モジュールの構造は、長手方向に無線モジュールが使用する電磁波の波長オーダーの寸法を有するが、厚さ方向の寸法は極めて小さいので、無線モジュールとしての体積は小さくなる。そのために、結果として小型のアンテナ内蔵無線モジュールが実現できる。<アンテナのグランド部とパタン部について>アンテナのグランド部は、平板状導体構造ベタ平面導体構造であるので、大きな容量成分および大きな誘導成分を引き起こす構造体はなく、主に空間と電磁波の実エネルギーのやり取りを行うため、グランド部近傍には虚のエネルギー電磁波エネルギーの虚成分である蓄積エネルギーの存在が極めて小さい。したがって、アンテナのグランド部は、モジュール内部でプリント基板と近接しているが、該プリント基板のアンテナ動作に対する影響は小さい。一方、アンテナのパタン部には大きな容量成分および大きな誘導成分が引き起こされ、自由空間と同軸ケーブルで伝送される電磁波のエネルギーの整合状態の調整と、同電磁波エネルギーの自由空間への放射の両者の機能を担う。また、パタン部近傍の空間には該容量成分と該誘導成分による蓄積エネルギーが存在する。図1で示したメアンダ構造のパタン部11と接続部16、また、図3で示したパタン部211の接続部216、接続部218、あるいは、図4で示したパタン部411の接続部416、接続部418によって、容量成分や誘導成分が形成される。また、接続部をどの位置に配置するかによって、容量成分や誘導成分の大きさや割合が調整できる。これらの図1、図3、図4に示した実施形態のパタン部の形状例は、シミュレーションおよび実験で、アンテナとしての良好な特性が確認されている。<アンテナのλ/2長について>小さな面積のパタン部11によって必要なλ/2の長さを得るために、蛇行するメアンダ構造を採用している。このときにストリップ線状導体を細くすれば、小さな面積でλ/2の長さが得られるが、細くするにしたがってアンテナの抵抗値が高くなる。また、あまりにもストリップ線状導体を細くすれば、加工精度の低下やそれによるアンテナ性能のバラツキが生ずる可能性が高くなる。また、加工精度の低下を避けることに注力をすると加工コストの上昇を招きやすい。また、細くしたストリップ線状導体の抵抗値を下げるために金メッキを施すような手法もあるが、コスト上昇がともなう。また、電波の波長λとアンテナの長さの関係において、アンテナはλ/2が望ましいとして説明した。それ以外のアンテナ長としてλ/4に調整したアンテナもあるが、λ/4のアンテナの場合は、グランドの長さが無限膨大に大きい必要がある。したがって、グランドの面積を膨大にとれる用途にはλ/4の方式を採用可能であるが、携帯用の小型モジュールではグランド面積に限りがあるので、無線モジュールとしてはλ/2の方式のアンテナが実用的である。