"電動車両に着脱自在に接続される充電コネクタが設けられた充電ケーブルと、前記充電コネクタに接続される電動車両への充電を制御する制御ブロックが前面側に取り付けられて背面が壁に固定されるベースと、前記制御ブロックを覆うように前記ベースの前面側に着脱自在に取り付けられるカバーと、前記制御ブロックの回路部品を覆う中ケースと、電線が接続される端子台とを備え、前記カバーは、前記充電コネクタを保持するコネクタ保持部を少なくとも除いて前記中ケースを覆い、前記カバーと前記中ケースとの間には、前記端子台が収納される空間が形成されることを特徴とする電動車両用充電装置。前記カバーには、前記ベースに設けられた被係止部と係止する係止部が設けられ、前記被係止部は、前記ベースの上面または側面から外側に突出し前記ベースが壁に固定された状態で壁面に沿って延びるように形成された突片からなることを特徴とする請求項1記載の電動車両用充電装置。前記被係止部を構成する前記突片が、間隔をあけて設けられた第1突片及び第2突片からなり、前記係止部が、前記第1突片と前記第2突片との間に挿入されることによって前記被係止部と係止することを特徴とする請求項2記載の電動車両用充電装置。前記第1突片及び前記第2突片は前記ベースが壁に固定された状態で前記ベースの上面に設けられ、前記ベースの上面において前記第1突片と前記第2突片との間の部位は壁面に沿った方向において中央部から外側に向かって斜め下向きに傾斜することを特徴とする請求項3記載の電動車両用充電装置。前記ベースが壁に取り付けられた状態で前記被係止部を構成する前記突片が上下方向に延びており、前記ベースの上側から前記被係止部に沿って前記カバーがスライド移動させられることで、前記カバーが前記ベースに取り付けられることを特徴とする請求項2乃至4の何れか1項に記載の電動車両用充電装置。前記被係止部及び前記係止部のうちの何れか一方には、他方との接触部位にシール部材が設けられたことを特徴とする請求項2乃至5の何れか1項に記載の電動車両用充電装置。電動車両に着脱自在に接続される充電コネクタが設けられた充電ケーブルと、前記充電コネクタに接続される電動車両への充電を制御する制御ブロックが前面側に取り付けられて背面が壁に固定されるベースと、前記制御ブロックを覆うように前記ベースの前面側に取り付けられるカバーと、前記ベースの背面側において前記壁に取り付けられる金属材料から成る補強板とを備え、前記ベースに荷重が掛かる部材は、前記補強板を介して前記ベースに取り付けられることを特徴とする電動車両用充電装置。前記制御ブロックには、前記充電ケーブルのアース極と接続されるアース接続部が設けられ、前記補強板には、前記ベースの前面側に露出して前記アース接続部と接続されるアース突起が設けられることを特徴とする請求項7記載の電動車両用充電装置。電動車両に着脱自在に接続される充電コネクタが設けられた充電ケーブルと、前記充電コネクタに接続される電動車両への充電を制御する制御ブロックが前面側に取り付けられて背面が壁に固定されるベースと、前記制御ブロックを覆うように前記ベースの前面側に取り付けられるカバーとを備え、前記制御ブロックの回路部品を覆う中ケースの上面は、壁面に沿った方向において外側に向かって斜め下向きに傾斜することを特徴とする電動車両用充電装置。ところで、上記特許文献に開示されるような電気自動車用充電装置では、電源線や通信線が接続される端子台だけではなく、電気自動車への充電を制御する制御回路等の回路部も備えるものがある。ここで、端子台に電源線等を接続するといった電気工事は、端子台を露出させるために、電気自動車用充電装置に覆設されたカバーを外した状態で行われる。しかしながら、この電気工事を行う際に、ユーザのみならず電気工事の作業者にも触れられたくない回路部の回路部品も露出する場合があり、作業者が回路部品に触れる虞があるという問題があった。本発明は、上記課題に鑑みて為されたものであり、その目的とするところは、電気工事を行う際に、回路部品に触れることなく作業を行うことのできる電動車両用充電装置を提供することにある。本願の電動車両用充電装置は、電動車両に着脱自在に接続される充電コネクタが設けられた充電ケーブルと、前記充電コネクタに接続される電動車両への充電を制御する制御ブロックが前面側に取り付けられて背面が壁に固定されるベースと、前記制御ブロックを覆うように前記ベースの前面側に着脱自在に取り付けられるカバーと、前記制御ブロックの回路部品を覆う中ケースと、電線が接続される端子台とを備え、前記カバーは、前記充電コネクタを保持するコネクタ保持部を少なくとも除いて前記中ケースを覆い、前記カバーと前記中ケースとの間には、前記端子台が収納される空間が形成されることを特徴とする。この電動車両用充電装置において、前記カバーには、前記ベースに設けられた被係止部と係止する係止部が設けられ、前記被係止部は、前記ベースの上面または側面から外側に突出し前記ベースが壁に固定された状態で壁面に沿って延びるように形成された突片からなることも好ましい。この電動車両用充電装置において、被係止部を構成する突片が、間隔をあけて設けられた第1突片及び第2突片からなり、係止部が、第1突片と第2突片との間に挿入されることによって被係止部と係止することも好ましい。この電動車両用充電装置において、第1突片及び第2突片はベースが壁に固定された状態でベースの上面に設けられ、ベースの上面において第1突片と第2突片との間の部位は壁面に沿った方向において中央部から外側に向かって斜め下向きに傾斜することも好ましい。この電動車両用充電装置において、ベースが壁に取り付けられた状態で被係止部を構成する突片が上下方向に延びており、ベースの上側から被係止部に沿ってカバーがスライド移動させられることで、カバーがベースに取り付けられることも好ましい。この電動車両用充電装置において、被係止部及び係止部のうちの何れか一方には、他方との接触部位にシール部材が設けられることも好ましい。本願の電動車両用充電装置は、電動車両に着脱自在に接続される充電コネクタが設けられた充電ケーブルと、前記充電コネクタに接続される電動車両への充電を制御する制御ブロックが前面側に取り付けられて背面が壁に固定されるベースと、前記制御ブロックを覆うように前記ベースの前面側に取り付けられるカバーと、前記ベースの背面側において前記壁に取り付けられる金属材料から成る補強板とを備え、前記ベースに荷重が掛かる部材は、前記補強板を介して前記ベースに取り付けられることを特徴とする。この電動車両用充電装置において、前記制御ブロックには、前記充電ケーブルのアース極と接続されるアース接続部が設けられ、前記補強板には、前記ベースの前面側に露出して前記アース接続部と接続されるアース突起が設けられることも好ましい。本願の電動車両用充電装置は、電動車両に着脱自在に接続される充電コネクタが設けられた充電ケーブルと、前記充電コネクタに接続される電動車両への充電を制御する制御ブロックが前面側に取り付けられて背面が壁に固定されるベースと、前記制御ブロックを覆うように前記ベースの前面側に取り付けられるカバーとを備え、前記制御ブロックの回路部品を覆う中ケースの上面は、壁面に沿った方向において外側に向かって斜め下向きに傾斜することを特徴とする。本発明によれば、電気工事を行う際に、回路部品に触れることなく作業を行うことができるという効果を奏する。以下に、本発明の電動車両用充電装置の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、以下の実施形態で説明する電動車両用充電装置は、例えば一般住宅において車庫の周囲にある建物の壁に設置されて、電動車両を充電するために使用される。ここにおいて、電動車両とは、バッテリに蓄えられた電力から駆動力を得て走行するものであり、例えば電気自動車EVやプラグインハイブリッド車PHEVや燃料電池車FCVなどの車両のことをいう。実施形態1実施形態1の電動車両用充電装置について図1~図7を参照して説明する。図7は電動車両用充電装置以下、充電装置と略称する。1の概略構成を示すブロック図である。この充電装置1は、充電制御部2と、表示部3と、操作入力部4と、リレーR1と、零相変流器ZCT5と、端子台TB1,TB2を備え、これらを充電装置本体10に保持させて構成されている。端子台TB1には、例えば壁裏から装置内部に引き込まれた電源ケーブルCB1の一端側が接続されている。端子台TB2には、装置内部に引き込まれた充電ケーブルCB2の一端側が接続されている。充電ケーブルCB2の他端側には、電動車両100の充電コネクタ以下、車両側コネクタと言う。CN2に着脱自在に接続される充電コネクタCN1が接続されている。ここで、電源ケーブルCB1は、電圧極の2本の電線L1,L2と、接地線L3とで構成される。また、充電ケーブルCB2は、電圧極の2本の電線L1,L2と、接地線L3と、電動車両100が備える充電回路101との間で信号所謂CPLT信号を授受するための電線通信線L4とで構成される。リレーR1が備える2極の接点は、端子台TB1,TB2の端子間を接続する内部配線のうち、電圧極の電線L1,L2にそれぞれ接続される内部配線にそれぞれ接続されている。リレーR1の接点は充電制御部2によってオン/オフが制御され、接点がオンされると電動車両100に電源が供給され、接点がオフされると電動車両100への電源供給が遮断される。零相変流器5は、リレーR1よりも電動車両100側の電路で漏電が発生した際に、電圧極の電線L1,L2間に発生する不平衡電流を検出するために用いられる。充電制御部2は、電動車両100の充電回路101から電線L4を介して入力される信号に基づいて、リレーR1を開極又は閉極させ、電動車両100への電力供給をオン/オフすることによって、電動車両100の充電を制御する。また充電制御部2は、充電中に零相変流器5の出力をもとに漏電発生を検知すると、リレーR1を開極させて、電動車両100への電力供給を遮断する。表示部3は例えば発光ダイオードのような表示ランプからなり、充電装置1の外部から視認可能な位置例えば前面に配置されている。表示部3の動作状態例えば点灯、点滅、消灯は充電制御部2によって制御され、表示部3が点灯、点滅、或いは消灯することによって、充電装置1の状態表示例えば充電中や停止中や漏電検知などが行われる。操作入力部4は、例えば電動車両100への電力供給を停止させる操作を行うために設けられた停止スイッチなどのスイッチからなり、充電装置1の外部から操作可能な位置に配置されている。ユーザが操作入力部4を操作すると、操作に応じた信号が操作入力部4から充電制御部2に出力されて、充電制御部2が所定の動作を行う。次に、図1~図6を参照して充電装置1の構造を説明する。尚、以下の説明では特に断りがないかぎり、図4に示す向き壁200への取り付け状態において上下左右の方向を規定して説明を行う。充電装置1は、図1に示すように背面が壁に固定される充電装置本体10と、充電装置本体10の前面を覆うカバー12とを備えている。充電装置本体10は、図3に示すようにベース20と制御ブロック30とで構成されている。ベース20は合成樹脂成形品からなり、矩形板状の主部21と、主部21の周縁部から前側に向かって突出し、カバー12との重ね代となる側部22とを一体に備えている。施工状態において上側となる側部22ベース20の上面には、それぞれ上方に突出する第1突片23及び第2突片24が、左右方向の全体に亘って設けられている。尚、第1突片23と第2突片24とは前後方向において間隔を開けて並行に設けられており、背面側の第1突片23に比べて、前側に位置する第2突片24の方が高さが低くなっている。また、ベース20の上面において第1突片23と第2突片24との間の部位には中央から外側に向かって斜め下向きに傾斜する傾斜面27,27が設けられている。また、ベース20の上面において第2突片24より前側の部位にも、中央から外側に向かって斜め下向きに傾斜する傾斜面28,28が設けられている。また、ベース20にはタッピングねじのような固定ネジ26を挿通するための挿通孔29が複数設けられ、挿通孔29に通した固定ネジ26を壁200にねじ込むことによってベース20が壁200に固定されるようになっている。またベース20には通線口が設けられ、この通線口にはブッシング25が取り付けられており、壁裏に配線された電源ケーブルCB1がブッシング25の穴を通して充電装置本体10内部に導入されるようになっている。また、施工状態において下側となる側部22には、制御ブロック30の中ケース31を引っ掛ける爪22aが設けられ、左右の側部22には、中ケース31の上部に設けられた突起31aと嵌合する凹部22bが設けられている。制御ブロック30は、合成樹脂により箱状に形成された中ケース31を備え、この中ケース31の内部に図7で説明した各回路部の構成部品が取り付けられ、ベース20の前面側に取り付けられている。図4に示すように、中ケース31は、充電装置本体10の上下方向中央部を避けるように窪んで形成されており、この窪んだ部位にはベース20の通信口を通して内部に導入された電源ケーブルCB1が接続される端子台TB1が取り付けられている。すなわち、前記窪んだ部位は、充電装置本体10にカバー12を取り付けたときに、カバー12と中ケース31との間に形成されて端子台TB1が収納される空間となる。また中ケース31の下側部には、充電ケーブルCB2の一端側が接続されるケーブルコネクタ32と、充電ケーブルCB2の他端側に設けられた充電コネクタCN1を非充電時に保持するコネクタ保持部33が設けられている。この中ケース31の左右両側面の上部には突起31aが設けられており、中ケース31の下部をベース20の爪22aに引っ掛けた後、突起31aをベース20の凹部22bに係止させることによって、制御ブロック30がベース20の前面側に取り付けられる。尚、中ケース31がベース20に取り付けられた状態では、中ケース31の後端部は側部22の内側に位置している。また中ケース31の上面には、中央から外側に向かって斜め下向きに傾斜する傾斜面34,34が設けられている。カバー12は合成樹脂成形品からなり、背面が開口した縦長の矩形箱状に形成されており、制御ブロック30を覆うようにしてベース20の前面に取り付けられる。カバー12の前面には中ケース31のコネクタ保持部33を露出させる窓孔12aが開口している。またカバー12の上側壁の開口縁には、図6に示すように下向きに突出して第1突片23と第2突片24の間に挿入される突部12bが左右方向の全体に亘って形成されている。尚、突部12bの内側ベース20と反対側には、リブ12cが左右方向において一定の間隔で複数設けられており、リブ12cが第2突片24と当接することによって、突部12bが第1突片23に押し付けられるようになっている。この充電装置1を壁200に施工する際には、先ず、施工者はベース20の挿通孔29に固定ネジ26を通し、この固定ネジ26を壁200にねじ込むことによってベース20を壁200に固定する。次に施工者は、回路部品が取り付けられた中ケース31の下部をベース20の主部21と爪22aとの間に斜め上側から差し込み、中ケース31の上側を主部21に近付けて中ケース31の突起31aをベース20の凹部22bに係止させる。このようにして中ケース31がベース20に取り付けられると、施工者は、カバー12の突部12bをベース20の第1突片23と第2突片24の間に差し込んで、カバー12の上部をベース20に引っ掛ける。そして、施工者は、カバー12の下部に設けられた挿通孔12dに取付ねじ図示せずを挿通し、この取付ねじを中ケース31のねじ孔31bにねじ込むことによって、カバー12を中ケース31に固定する。このようにしてベース20及び制御ブロック30からなる充電装置本体10にカバー12が取り付けられた状態では、カバー12に設けられた係止部突部12bが充電装置本体10に設けられた被係止部第1突片23及び第2突片24からなると係止する。したがって、カバー12が充電装置本体10に密着することで、カバー12と充電装置本体10との隙間が狭められるので、充電装置本体10とカバー12との間の隙間を通って装置内部に雨水が浸入しにくくなる。次に、充電装置1の動作について説明する。充電装置1が電動車両100の充電に用いられていない場合、充電コネクタCN1はコネクタ保持部33に保持されている。非充電時に充電コネクタCN1が地面に放置されていると、充電コネクタCN1や充電ケーブルCB2が人や車に踏まれる可能性があるが、本実施形態では非充電時にユーザが充電コネクタCN1をコネクタ保持部33に保持させておくことができる。したがって、充電コネクタCN1や充電ケーブルCB2が人や車などに踏まれる可能性を低減できる。一方、ユーザが充電装置1を用いて電動車両100を充電する際には、先ずコネクタ保持部33から取り外した充電コネクタCN1を電動車両100の充電コネクタCN2に接続する。その後、電動車両100側で充電の開始操作が行われると、充電制御部2は通信線L4の信号をもとに充電可能と判断し、リレーR1を開状態から閉状態に切り替えることによって、充電装置1から電動車両100に電力を供給させる。この時、電動車両100では充電回路101がバッテリ102を充電し、バッテリ102の充電が完了すると、通信線L4の信号を、充電不可の状態を通知する信号に切り替える。充電制御部2は、通信線L4の信号をもとに充電不可と判断すると、リレーR1を閉状態から開状態に切り替え、電動車両100への電力供給を停止するとともに、表示部3を用いてユーザに充電が完了したことを報知する。また充電中に電動車両側の電路で漏電が発生した場合、充電制御部2は、零相変流器5の出力をもとに漏電発生を検知することができ、漏電を検知するとリレーR1を開極させることによって、電動車両100への電力供給を遮断する。以上のような動作を充電装置1が行うことによって、電動車両100の充電が行われる。以上説明したように、本実施形態の充電装置1は充電ケーブルCB2とベース20とカバー12とを備える。充電ケーブルCB2には、電動車両100に着脱自在に接続される充電コネクタCN1が設けられている。ベース20は、充電コネクタCN1に接続される電動車両100への充電を制御する制御ブロック30が前面側に取り付けられて、背面が壁に固定されている。カバー12は、コネクタ保持部33を除いて中ケース31を覆うようにしてベース20の前面側に取り付けられている。中ケース31は、その内部に制御ブロック3の各回路部の構成部品が取り付けられている。ここで、端子台TB1に電線を接続するといった電気工事を行う場合、端子台TB1を露出させるためにカバー12を外した状態で電気工事が行われる。このとき、カバー12を外した状態では、端子台TB1のみが外部に露出し、ユーザのみならず電気工事の作業者にも触れられたくない中ケース31内部の回路部品は外部に露出しない。したがって、電気工事を行う際に、作業者は回路部品に触れることなく作業を行うことができる。また、カバー12を取り付けた状態では、コネクタ保持部33が窓孔12aを介して外部に露出するのみで、中ケース31内部の回路部品だけではなく端子台TB1も外部に露出しない。このため、コネクタ保持部33から充電コネクタCN1を取り外したり保持させたりする際に、ユーザは端子台TB1の存在を意識せずに安全に作業を行うことができる。またカバー12には、ベース20に設けられた被係止部と係止する係止部突部12bからなるが設けられている。ベース20に設けられた被係止部は、ベース20の上面から外側上側に突出しベース20が壁に固定された状態で壁面に沿って延びるように形成された突片第1突片23及び第2突片24からなっている。これにより、ベース20に設けられた突片からなる被係止部が、カバー12に設けられた係止部と係止することで、ベース20とカバー12との隙間が塞がれるから、ベース20とカバー12との間の隙間から制御ブロック30側へと浸入する雨水を低減できる。さらに、ベース20に設けられた被係止部は、ベース20の上面から外側に突出する突片で構成されており、外部からの雨水が突片を乗り越えにくいので、制御ブロック30側へと浸入する雨水を低減できる。尚、本実施形態では被係止部がベース20の上面から外部上側に突出するように設けられているが、側面から外側側方に向かって突片を突出させてもよいし、上面及び側面の両方から外側に向かって突片を突出させてもよい。また本実施形態では、被係止部を構成する突片が、間隔をあけて設けられた第1突片23及び第2突片24からなり、係止部突部12bからなるが、第1突片23と第2突片24との間に挿入されることによって被係止部と係止している。このように、充電装置本体10には2つの突片第1突片23及び第2突片24が設けられているので、外部からの雨水が内部に浸入するためには2つの突片を超えなければならないから、雨水などが内部に浸入しにくくなり、防滴性能が向上する。また本実施形態では、第1突片23及び第2突片24はベース20が壁に固定された状態でベース20の上面に設けられている。そして、ベース20の上面おいて第1突片23と第2突片24との間の部位には壁面に沿った方向において中央部から外側に向かって斜め下向きに傾斜する傾斜面27,27が設けられている。これにより、2つの突片第1突片23,第2突片24の間に入った雨水は傾斜面27,27に沿って外側へと誘導されて排出されるから、制御ブロック30側に雨水が浸入しにくくなる。尚、本実施形態ではベース20の上面において第2突片24よりも内側の部位に、中央部から外側に向かって斜め下向きに傾斜する傾斜面28,28が設けられている。また、中ケース31の上面にも、中央部から外側に向かって斜め下向きに傾斜する傾斜面34,34が設けられている。したがって、内側に位置する第2突片24を超えて雨水が内部に浸入したとしても、第2突片24より内側に設けられた傾斜面28,34に沿って雨水が外側に誘導されるから、制御ブロック30の内部に雨水が浸入しにくくなる。また図2に示すように、中ケース31の上面は後側から前側に向かって斜め下向きに傾斜している。したがって、内側に位置する第2突片24を超えて雨水が内部に浸入したとしても、当該傾斜に沿って雨水が外側に誘導されるから、制御ブロック30の内部に雨水が浸入しにくくなる。尚、本実施形態では、中ケース31の上面に前後方向に沿った傾斜と、左右方向に沿った傾斜面34との両方が設けられているが、何れか一方のみを設けた場合でも、雨水が浸入しにくくなる効果を奏することができる。実施形態2実施形態2の電動車両用充電装置について図8~図12を参照して説明する。次に、図8~図12を参照して充電装置1の構造を説明する。尚、以下の説明では特に断りがないかぎり、図8aに示す向き壁200への取り付け状態において上下左右の方向を規定して説明を行う。充電装置1は、合成樹脂により細長の矩形板状に形成されて、制御ブロックが前面側に取り付けられて背面が建物の壁200に固定されるベース11と、合成樹脂により後面側が開放された縦長の箱状に形成されて、ベース11の前面側に取り付けられるカバー12とを備えている。ベース11には、ベース11を前後方向に貫通する挿通孔図示せずが設けられ、この挿通孔に通された固定ネジ図示せずを壁200にねじ込むことによって、ベース11が壁200に固定されるようになっている。ベース11が壁200に固定された状態で、ベース11の上側及び左右両側の3つの辺には、それぞれ外側ベース11の平面方向と平行な方向であって、ベース11の重心位置と反対側に向かって突出し、壁200に沿って延びる突片13が一体に設けられている図8b~d参照。カバー12は、左右方向における両側が後ろ向きに湾曲した主部14と、主部14の周縁部からそれぞれ後側に突出した側部15とで、後面が開口した箱状に形成されている。カバー12の下部には、左右方向の略中央に前側及び下側に開放された収納凹部16が設けられている。非充電時に収納凹部16に充電コネクタCN1の一部が挿入されると、例えば充電コネクタCN1のロック爪図示せずが収納凹部16内に設けられた横棒図示せずに係止することで、充電コネクタCN1が吊り下げされた状態で収納凹部16内に保持される。カバー12の下側の側部15には、ベース11の板厚と略同じ深さの凹部17が設けられ、この凹部17を通してベース11が下側から挿入されるようになっている。また、上側及び左右両側の側部15の内面には、凹部17を通して挿入されるベース11の上側及び左右両側の3辺とそれぞれ対向する部位に、ベース11の突片13が挿入されるレール状の凹部18が形成されている図8b~d参照。而して、壁200に固定されたベース11にカバー12を取り付ける際には、施工者がベース11の上側にカバー12を持って行き、凹部17を通してベース11の左右両側の突片13を、カバー12の左右の側部15に設けられた凹部18にそれぞれ挿入させる。そして、図9に示すように、突片13と凹部18とをそれぞれ係止させた状態で、施工者がカバー12を下側へスライド移動させると、突片13及び凹部18の延びる方向に沿ってカバー12がスライドする。そして、上下方向における突片13及び凹部18の終端位置までカバー12がスライド移動すると、ベース11の上側辺に設けられた突片13がカバー12の上側の側部15に設けられた凹部18内に挿入されて、カバー12がベース11に取り付けられる。この時、ベース11の突片13が、カバー12の内側面に設けられた溝状の凹部18と係止することによって、ベース11とカバー12の隙間が塞がれるから、ベース11とカバー12との間の隙間を通って制御ブロック34側に雨水が浸入しにくくなる。また、カバー12の下側の側部15には収納凹部16の右側に通線口19が設けられ、この通線口19を通して充電ケーブルCB2が充電装置本体10の内部に導入されている。以上説明したように充電装置1は充電ケーブルCB2とベース11とカバー12とを備えている。充電ケーブルCB2には電動車両100に着脱自在に接続される充電コネクタCN1が設けられている。ベース11の前面側には、充電コネクタCN1に接続される電動車両への充電を制御する制御ブロックが取り付けられ、ベース11の背面が壁に固定されている。カバー12は、制御ブロックを覆うようにしてベース11の前面側に取り付けられている。カバー12には、ベース11に設けられた被係止部と係止する係止部凹部18が設けられている。ベース11に設けられた被係止部は、ベース11の上面または側面から外側に突出しベース11が壁に固定された状態で壁面に沿って延びるように形成された突片13からなっている。これにより、ベース11に設けられた突片13からなる被係止部が、カバー12に設けられた係止部と係止することで、ベース20とカバー12との隙間が塞がれるから、ベース20とカバー12との間の隙間から制御ブロック側へと浸入する雨水を低減できる。さらに、ベース11に設けられた被係止部は、ベース11の上面及び側面からそれぞれ外側に突出する突片13で構成されており、外部からの雨水が突片13を乗り越えにくいので、制御ブロック側へと浸入する雨水をさらに低減できる。また本実施形態の充電装置1では、ベース11が壁に取り付けられた状態で被係止部突片13が上下方向に延びており、ベース11の上側から被係止部に沿ってカバー12がスライド移動させられることで、カバー12がベース11に取り付けられる。このように、ベース11の上側からカバー12をスライド移動させることによって、カバー12がベース11に取り付けられるので、ベース11の上側及び左右両側の3辺にそれぞれ被係止部を設けることができ、各辺に設けられた被係止部と係止部を係止させることによって、上側から落ちてくる雨水が内部に浸入するのを抑制できる。また本実施形態の充電装置1では、ベース11に設けられた被係止部が突片13からなり、カバー12に設けられた係止部が突片13と係止する凹部18からなっている。これにより、ベース11とカバー12との隙間に入り込んだ雨水は、突片13からなる被係止部を超えなければ充電装置本体10の内部に浸入できないため、雨水が内部に入り込みにくくなる。また本実施形態の充電装置1では、ベース11が壁200に取り付けられた状態で、ベース11の上側及び左右両側の辺にそれぞれ被係止部突片13が設けられている。カバー12には、ベース11の上側及び左右両側の辺にそれぞれ対向する部位に被係止部と係止する係止部凹部18が設けられている。そして、ベース11の上側から被係止部に沿ってカバー12がスライド移動させられることで、カバー12がベース11に取り付けられるようになっている。これにより、ベース11の上側及び左右両側の辺にそれぞれ被係止部が設けられているので、各辺の被係止部と係止部とを係止させることで、上側から落ちてくる雨水が内部に浸入する可能性を低減できる。しかも、ベース11の下側の辺には被係止部が設けられていないので、カバー12の下側面に被係止部と係止する係止部を設ける必要が無く、カバー12の下側面にケーブルの通線口などを形成することができる。ところで、本実施形態において、図10abに示すように、べース11に設けられた突片13の終端位置に凹溝42が形成され、カバー12に設けられた凹部18には、上記凹溝42内に入り込む係止爪41が形成されることも好ましい。ここで、カバー12の凹部18にベース11の突片13を係止させた状態で、カバー12をベース11に対して上側から下側へとスライド移動させると、スライド方向の終端位置で係止爪41が凹溝42に係止する。この時、係止爪41が凹溝42に係止することによってカバー12が保持され、カバー12の移動が規制されるので、カバー12がベース11から誤って外れるような事態が発生する可能性を低減できる。このように、被係止部突片13には、被係止部の終端位置までスライド移動してきた係止部凹部18を保持して、カバー12の移動を規制する移動規制部凹溝42からなるが設けられることも好ましい。移動規制部がカバー12の移動を規制することによって、カバー12がベース11に取り付けられた状態を保持することができる。また図11に示すように、カバー12に設けられた凹部18の端面において突片13との接触部位に、合成樹脂製のパッキン43が接着などの方法で取り付けられていてもよい。突片13と凹部18との間にパッキン43からなるシール部材を介在させることによって、突片13と凹部18との隙間がパッキン43で塞がれるから、突片13と凹部18との間の隙間を通って充電装置本体10の内部に雨水が浸入する可能性を低減できる。尚、図11の例ではパッキン43が凹部18に貼着されているが、パッキン43は突片13側に貼着されていてもよい。このように、ベース11に設けられた被係止部、及び、カバー12に設けられた係止部のうちの何れか一方には、他方との接触部位にシール部材が設けられることも好ましく、シール部材によって、被係止部と係止部との隙間から浸入する雨水をさらに低減できる。尚、実施形態1においても、上述と同様に、ベース20に設けられた被係止部、及び、カバー12に設けられた係止部のうちの何れか一方には、他方との接触部位にシール部材が設けられていてもよい。また図12abに示すように、凹部18の端面にパッキン43が貼り付けられるとともに、凹部18の終端付近に、凹部18の終端位置に近付くほど凹部18の幅前後方向の幅が狭くなるように傾斜するガイド部44が設けられていてもよい。この場合、凹部18に突片13を係止させた状態でカバー12を下側へスライド移動させ、カバー12が終端付近にくると、突片13がガイド部44の傾斜面に沿って移動することで、突片13がパッキン43に圧接する方向にカバー12が移動させられる。したがって、凹部18の端面及び突片13がパッキン43に密着することになり、突片13と凹部18との間の隙間を通って充電装置本体10の内部に雨水が浸入する可能性をさらに低減できる。このように、凹部18係止部には、突片13被係止部の終端位置までスライド移動してきた凹部18をパッキン43シール材と圧接する方向へ誘導するガイド部44が設けられており、シール性能を向上させることができる。尚、本実施形態では係止部としての凹部18にガイド部44が設けられているが、被係止部たる突片13にガイド部が設けられてもよいし、凹部18と突片13の両方にガイド部が設けられていてもよい。このように、被係止部及び係止部の少なくとも何れか一方に、被係止部の終端位置までスライド移動してきた係止部をシール材と圧接する方向へ誘導するガイド部が設けられることも好ましく、係止部と被係止部との間でシール材が圧縮されるからシール性能が向上するという利点がある。実施形態3実施形態3の電動車両用充電装置について図13~図16を参照して説明する。但し、本実施形態の基本的な構成は実施形態1と共通であるので、共通する部位には同一の番号を付して説明を省略する。また、以下の説明では、図13aにおける上下左右を上下左右方向と規定する。本実施形態は、図13a,bに示すように、ベース20下側の部位に補強板6を介してケーブル保持部7を取り付けている。なお、本実施形態では、実施形態1のように電源ケーブルCB1を壁裏から配線するのではなく、ベース20の前面側から配線するため、ベース20にブッシング25を設けていない。補強板6は、ベース20よりも強度の高い金属材料から形成され、図14a,bに示すように、平板状の主板60と、主板60の下端縁から前向きに突出する延設板61とから構成される。主板60には、左右方向に沿って3つのネジ挿通孔60aが貫設されている。これらネジ挿通孔60aは、ベース20下側の部位に設けられた3つの挿通孔29に重ね合わせることで固定ネジ26を挿通できるようになっている。主板60の前面には、図14bに示すように、後述するアース接続部35に取り付けられる第1突起部62アース突起部が設けられている。第1突起部62の上端部は平板に形成されており、当該部位には1対のネジ挿通孔62aが貫設されている。また、同じく主板20の前面には、電源ケーブルCB1を保護する配線保護管PT1が取り付けられる第2突起部63及び第3突起部64が前向きに突出する形で設けられている。各突起部63,64には、配線保護管PT1の上端部が挿通される取付孔63a,64aがそれぞれ貫設されている図13b参照。これら取付孔63a,64aは、それぞれ互いに径寸法が異なっている。このため、配線保護管PT1の径寸法に合わせて何れかの取付孔63a,64aを用いることで、配線保護管PT1の種類に応じて何れの突起部63,64に取り付けるかを選択できるようになっている。ベース20下側の部位には、各突起部62~64を挿通させるための第1通孔20a、第2通孔20b、第3通孔20cが貫設されている。各通孔20a~20cは、図14b,cに示すように、各突起部62~64の断面形状に沿ってベース20を切り欠くことで設けられている。したがって、補強板6をベース20に取り付ける際に、各突起部62~64を各通孔20a~20cに通すことで、各突起部62~64がベース20の前面側に突出する。ケーブル保持部7は、図13a,bに示すように、U字状の細長い金属製の棒状部材を断面J字状に折り曲げて形成される。ケーブル保持部7は、補強板6の延設板61から垂下する垂下部70と、垂下部70の前端から前向きに延設される第1延設部71と、第1延設部71の前端から上向きに延設される第2延設部72とから構成される。第1延設部71の前後方向における長さ寸法は、充電ケーブルCB2を数周例えば、2,3周巻き回すことが可能な寸法に設定される。また、第2延設部72の上下方向における高さ寸法は、第1延設部71に巻き回された充電ケーブルCB2が滑り落ちない程度の寸法に設定される。したがって、電動車両100の充電時において、ケーブル保持部7の第1延設部71に充電ケーブルCB2の余長分を数回巻き回すことで、充電ケーブルCB2を地面に這わせることなく保持することができる。また、電動車両100の充電時以外のときにおいても、ケーブル保持部7の第1延設部71に充電ケーブルCB2を巻き回すことで、充電ケーブルCB2を地面に這わせることなく保持することができる。以下、補強板6及びケーブル保持部7の取付方法について説明する。先ず、補強板6の3つのネジ挿通孔60aをベース20下側の3つの挿通孔29に重ね合わせた状態で、挿通孔29に通した固定ネジ26を壁200にねじ込むことによってベース20及び補強板6が壁200に固定される。このとき、補強板6に設けられた各突起部62~64が、ベース20に設けられた各通孔20a~20cを通してベース20の前面側に突出する。次に、補強板6の延設板61に、ケーブル保持部7の垂下部70上端部を固定ネジ65によりねじ止めすることで、ケーブル保持部7が補強板6を介してベース20に取り付けられる。ここで、樹脂材料から成るベース20に直接ケーブル保持部7を設ける場合、ケーブル保持部7の重量による荷重、及びケーブル保持部7に保持される充電ケーブルCB2の荷重がベース20に掛かる。また、充電コネクタCN1を使用する際に充電ケーブルCB2を引っ張ることによる荷重もベース20に掛かる虞がある。更に、本実施形態では、ベース20の前面側から電源ケーブルCB1を配線し、図15cに示すように充電ケーブルCB1を保護する配線保護管PT1を設ける場合がある。このため、配線保護管PT1を直接ベース20に設ける場合には、配線保護管PT1の重量による荷重、及び配線保護管PT1を引っ張ることによる荷重もベース20に掛かる虞がある。上記のように、ベース20に荷重を掛ける部材であるケーブル保持部7や配線保護管PT1をベース20に直接設けることは、樹脂材料から成るベース20の強度を考えると好ましくない。そこで、本実施形態では、ケーブル保持部7及び配線保護管PT1を金属製の補強板6を介してベース20に取り付けている。このため、上記の荷重が全て補強板6に掛かるため、樹脂材料から成るベース20に荷重が掛からないようにすることができる。なお、ベース20全体を金属材料で形成することも考えられるが、この場合には充電装置1の重量が非常に重くなる。このため、充電装置1を取り付ける壁面の強度を考慮に入れなければならず、また重いことから取り扱いが困難となり、施工性が悪化して好ましくない。ところで、本実施形態のように金属製の補強板6を用いる場合には、安全性を考慮して補強板6をアースに接続することが必要である。そこで、本実施形態では、制御ブロック30に設けられたアース接続部35に補強板6の第1突起部62を取り付けることで、補強板6をアースに接続している。アース接続部35は、金属板を断面視L字状に折曲して成り、図16に示すように、中ケース31前面の左下端部に取り付けられる主片35aと、主片35aの上端から前向きに突出する折曲片35bとで構成される。主片35aには、固定ネジ36が挿通される1対のネジ挿通孔35cが貫設されている図15a,b参照。折曲片35bには、充電ケーブルCB2の一端側に設けられたケーブルコネクタ32の外郭に固定されている。ここで、ケーブルコネクタ32に充電ケーブルCB2が接続されると、ケーブルコネクタ32の外郭が充電ケーブルCB2のアース極と導通する構造となっている。したがって、ケーブルコネクタ32の外郭に固定されたアース接続部35もアースに接続される。また、アース接続部35の主片35aは、図15bに示すように、中ケース31に貫設された窓孔31cを介してベース20の前面側に露出する。この窓孔35aを介して、アース接続部35と補強板6の第1突起部62とが当接するようになっている。以下、補強板6をアースに接続する方法について説明する。制御ブロック30をベース20に取り付ける際に、アース接続部35の各ネジ挿通孔35cと第1突起部62の各ネジ挿通孔62aとを重ね合わせ、固定ネジ36によりねじ止めする。これにより、アース接続部35に第1突起62が取り付けられるとともに、第1突起部62がアース接続部35と導通する。ここで、ケーブルコネクタ32の外郭はアース極と接続されており、アース接続部35の折曲片35bが当該外郭に固定されることで、アース接続部35もアース極に接続されている。したがって、第1突起部61もアース接続部35を介してアース極に接続されるため、補強板6がアースに接続される。上述のように、本実施形態では、アース接続部35に第1突起部61を取り付けるだけで、補強板6をアースに容易に接続することができる。このため、本実施形態では、補強板6をアースに接続するために別途アース線を用いる必要もなく、施工性を向上させることができる。また、上記の各実施形態では充電装置1が一般住宅の壁200に設置される形態を例に説明したが、住宅以外のビルや商業施設などに設置してもよいことはいうまでもない。"