DPFを搭載する車両の燃料噴射によるDPF再生を補助する装置であって、前記DPFの外周に接する電熱ヒータと、DPF再生中に減速走行になると前記電熱ヒータへの通電を開始する通電制御部とを備えたことを特徴とするDPF再生補助装置。プロペラシャフトに装着された発電機を備え、前記通電制御部は、前記発電機に前記電熱ヒータを導通させて通電を開始することを特徴とする請求項1記載のDPF再生補助装置。DPF再生の実行中に、車両が加速走行あるいは定速走行をしている場合は、エンジンへの燃料噴射量がある程度多いので、DPF再生に必要な排気ガス温度及び排気ガス流量が維持できる。しかし、車両が減速走行になると、エンジンへの燃料噴射量が少なくなり、排気ガス温度が低下すると共に排気ガス流量が減少する。このように、DPF再生の実行中にエンジンへの燃料噴射量が少なくなると、DPF2に流れ込む熱量が不足してDPF2をPM燃焼温度に保持できなくなることがある。また、DPF再生では、DPF2内の場所によらず均一にPMが燃焼するとは限らない。仮に、DPF2内の場所によらず均一にPMが堆積していたとしても、DPF2の径方向の中心部からPMが燃え始める傾向がある。中心部のPMが燃えたことで排気ガスが通りやすくなり、中心部の近辺は温度が上がっていっそうPMが燃えやすくなる。一方、DPF2の周辺部はPMが燃えにくいので、排気ガスが通りにくい状態が続き、PMが燃え残ってしまう。特に、車両が減速走行をしている場合、排気ガス流量が少ないため、DPF2内の温度が不均一となりやすく、DPF2の周辺部はPMの燃え残りが発生しやすい。このようにして、DPF2の周辺部が低温となり中心部だけが高温となってしまうと、周辺部と中心部の温度差によるストレスが強く、あるいは中心部の温度が高温になりすぎて、最悪の場合、DPF2が破損や溶損に至ることがある。こうしたことから、排気ガス温度が低下し排気ガス流量が減少する減速走行においてDPF2の周辺部をPM燃焼温度に保持できることが望まれる。そこで、本発明の目的は、上記課題を解決し、DPFの周辺部におけるPMの燃焼を促進するDPF再生補助装置を提供することにある。上記目的を達成するために本発明のDPF再生補助装置は、DPFを搭載する車両の燃料噴射によるDPF再生を補助する装置であって、前記DPFの外周に接する電熱ヒータと、DPF再生中に減速走行になると前記電熱ヒータへの通電を開始する通電制御部とを備えたものである。プロペラシャフトに装着された発電機を備え、前記通電制御部は、前記発電機に前記電熱ヒータを導通させて通電を開始してもよい。本発明は次の如き優れた効果を発揮する。1DPFの周辺部におけるPMの燃焼を促進することができる。以下、本発明の一実施形態を添付図面に基づいて詳述する。図1に示されるように、本発明に係るDPF再生補助装置1は、DPF2の外周に接する電熱ヒータ3と、DPF再生中に減速走行になると電熱ヒータ3への通電を開始する通電制御部4とを備える。通電制御部4は、車速センサで検出される車速の時間的変化を監視し、車速が低下したとき減速と判定するようになっている。DPF再生補助装置1は、さらに、車両の駆動軸であるプロペラシャフト図示せずに装着された発電機5を備える。発電機5と電熱ヒータ3の間には、通電制御部4によってオンオフされる通電スイッチ6が設けられる。通電制御部4は、DPF再生中に減速走行になると通電スイッチ6をオンすることで発電機5に電熱ヒータ3を導通させて電熱ヒータ3への通電を開始することになる。本発明が適用される車両は、従来公知のDPF再生を制御する再生制御部図示せずを備え、車両走行中の適切な時期に燃料噴射によるDPF再生を実施するようになっている。DPF2は、DOC7と共に金属製のハウジング8に収容される。セラミック材料からなるDPF2を緩衝保護しつつハウジング8に固定するために、DPF2とハウジング8との間には、繊維材料からなるマット9が布設される。本発明では、このマット9とDPF2との間に電熱ヒータ3が設置される。電熱ヒータ3は、DPF2の周辺部を加熱するためにDPF2の外周を覆うように設けられる。具体的には、電熱ヒータ3として、ヒータ用電線をDPF2の外周に螺旋状に巻いてもよいし、複数のリボン状ヒータをDPF2の周方向に巻くか長手方向に添えてもよい。以下、本発明のDPF再生補助装置1の動作を説明する。車両走行中に、再生制御部がDPF再生を実施すると、DOC7の上流に燃料が供給されて、DOC7を出る排気ガス温度が上昇する。この排気ガスによってDPF2が加熱されPMが燃焼する。従来技術では、車両が減速走行になると、排気ガス温度が低下すると共に排気ガス流量が減少するため、DPF2がPM燃焼温度に保持できなくなることがある。特に、DPF2の周辺部はPM燃焼温度に満たなくなりPMの燃え残りが発生しやすい。これに対し、本発明のDPF再生補助装置1では、DPF再生中に車両が減速走行になると、通電制御部4が発電機5に電熱ヒータ3を導通させる。発電機5に負荷として電熱ヒータ3が接続されたことにより、発電機5ではプロペラシャフトの回転力=車両の制動力から電力が取り出され、電熱ヒータ3へ電流が流れる。このようにして、電熱ヒータ3への通電が開始されると、電熱ヒータ3の温度が上昇する。電熱ヒータ3がDPF2の外周に接しているので、DPF2の周辺部が加熱されることになる。これにより、DPF2の周辺部が上昇してPM燃焼温度に保持されることになり、燃料噴射によるDPF再生が中心部のみならず、周辺部にも拡がり、DPF2の中心部と周辺部の偏り無くPMが燃えるようになる。電熱ヒータ3へ通電中に、車両が停止するか、加速走行に転じたときは、電熱ヒータ3を発電機5から遮断するとよい。また、電熱ヒータ3へ通電中に、DPF再生が終了したときは、電熱ヒータ3を発電機5から遮断するとよい。以上説明したように、本発明のDPF再生補助装置1によれば、DPF再生中に減速走行になると電熱ヒータ3への通電を開始してDPF2の周辺部の温度を上昇させるので、DPF2の周辺部におけるPMの燃焼を促進し、PMを残留なく燃焼させることができる。この結果、DPF2の破損や溶損を防止すると共に、DPF再生の実施時間間隔を長くすることができる。本発明は、電熱ヒータ3への通電をバッテリから行っても実施できる。ただし、本発明で電熱ヒータ3への通電が必要になるのは減速走行時であるから、プロペラシャフトに装着された発電機5において制動エネルギで発電する形態が好適である。本発明は、エンジンのみで走行する車両はもちろん、エンジンとモータを組み合わせて走行するハイブリッド車両でも適用できる。制動時に回生発電を行うハイブリッド車両では発電機5が省略できる。