"トンネル掘削断面内から切羽前方地山内に所定の仰角で、削孔ビットを先端に装着した鋼管と削孔ロッドの二重管方式により削孔を施すと同時に、外周面に固結材の吐出孔を有する複数本の管を順次接続して形成される補強鋼管を打設し、その補強鋼管を介して吐出孔から固結材を注入して、その周囲の地山との定着または固結領域を形成して補強する地山補強工法において、上記補強鋼管を形成する複数本の管の外周面に環状に突起する数条の環状リブを設けたことを特徴とする地山補強用鋼管。上記突起部を上記地山内に穿孔を施す際の削岩機の前進回転時と反対方向の螺旋状に形成してなる突起する数条の環状リブを設けたことを特徴とする請求項1に記載の地山補強用鋼管。上記補強管を形成する複数本の管の少なくとも後端部に、トンネル掘削機械で切除し得る肉厚を残した環状溝と、バルクヘッド用固結材が吐出可能な縦断スリット孔を長手方向の3方向に設け、管の前後外周面に環状に突起する数条の環状リブを設けたことを特徴とする請求項1に記載の地山補強用鋼管。上記補強管を形成している単一の管または複数本の管のそれぞれは、外径が42~139mm、長さが1~6mの範囲内であり、環状に突起する環状リブの形状は幅が10~50mm、高さが2~10mmの範囲内であり、上記複数本の管を接続して形成される補強管の全長は3~30mの範囲内であることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の地山補強工法。本発明は上記問題点に鑑みなされたもので、トンネル掘削時の解放応力である押出し挙動に伴って、トンネル掘削断面から打設した長尺鋼管先受け工や長尺鏡補強工における補強管の位置する地山領域が、固結材による補強管周壁の定着不良および改良不足から発生する剥落およびゆるみの漸増を抑制し、均一性の高い注入補強効果を発揮させると共に、トンネル掘削作業時に追加補強を行う必要がなく、多様な掘削方式に於いて低コストで実施することができる地山補強用鋼管を提供することを目的とする。上記の目的を達成するために本発明による地山補強用鋼管は、トンネ周辺地山挙動の抑制を目的として、周壁に固結材の吐出孔を有する複数本の管を順次接続しながら所定の仰角で前方地山に打設して補強管を形成し、該補強管を介して固結材の注入を行い、該補強管の周囲の地山に定着または固結領域を形成して補強する長尺鏡補強工および長尺鋼管先受け工において、上記補強管を形成する複数本の管の外周面に環状に突起する数条の環状リブを設けたスペーサー形態により、補強管の下部と孔壁との間隙を確保することで、固結材の周壁への注入効果の向上を図り、補強管と固結材との付着力を高めることを特徴とする。また、穿孔時の供回り現象による接続部の脱落を防止するために、穿孔を施す際の削岩機の前進回転時と反対方向の螺旋状に形成してなる突起する数条の環状リブを設けるようにしてもよい。上記突起部は、固結材の付着力を高める加圧注入を行うバルクヘッドの形成に有効で、例えば上記補強管を形成する複数本の管の少なくとも後端部に、必要に応じてトンネル掘削機械で切除し得る肉厚を残した環状溝と、バルクヘッド区間の前後に数条の環状リブを設けて、バルクヘッド用固結材が吐出可能な縦断スリットを長手方向の3方向に設けるようにしてもよい。上記のように構成された本発明による地山補強用鋼管によれば、長尺鋼管先受け工または長尺鏡補強工において、補強鋼管を形成する複数本の管に形成した接続部の近傍に、管の外径に突起する数条の環状リブを設けることによって、上記補強鋼管の吐出孔と孔壁との間隙が確保され、補強鋼管下部の密着が避けられて、吐出孔の目づまりが生じにくく注入材の機能が向上する。また、該補強鋼管に設けた環状に突起する数条の環状リブは、注入時の隔壁の役割を果たし、区間以外への注入材の逸走性においても抑制され注入効果が高まる。しかも従来の周面が平滑な鋼管による付着力の不足を突起する環状リブが補って、付着耐力を向上させる効果がある。トンネル掘削時の解放応力である切羽前方地山からの押出し挙動に対し、セメント系またはレジン系等の固結材により、材料の持つ強度を十分に発揮され補強管周囲の地山拘束効果が得られる。また、補強管周囲の定着不足から発生する天端部地山の剥落および鏡部の押出し挙動が抑制され、均一性の高い注入補強効果を発揮すると共にトンネル掘削作業時に追加補強を行う必要がなく、これにより地山の対応性が広がり適格な地山補強効果を得ることができる。また、簡易な油圧装置で加工自体が可能なことから、コストを大幅に減少でき、補助工法にかかる施工費等を抑え、作業の安全性を高めることができる。以下、本発明の地山補強鋼管1を図に示す具体的な実施形態に基づいて説明する。図1乃至図2は、本発明の地山補強用鋼管に於ける施工状態の概要を示すもので、トンネル掘削断面を無拡幅とした状態で、長尺鋼管先受け工6に長尺鏡補強工7を併用した施工状態を示すものであって、トンネル空間9に於いて切羽3から前方地山4内に補強管1が打設され、トンネル掘削断面外周線から最後端部の切羽鏡部に位置する区間Sの端末管2は、地山の掘進に伴って地山から露出した部分が切除可能な管で形成されている。この長尺鋼管先受け工6に使用する鋼管本体の長さは、ドリルジャンボのガイドセルに長さの制約があり、3m程度の補強鋼管1を複数本接続して使用されている。図3乃至図6は、本発明の地山補強鋼管1の一例で、図3aは長尺鋼管先受け工6で用いる鋼管の周面へ吐出孔11を設けた中間管に、軸方向に直行した突起する環状リブ12を設けている形態を示し、bはその両端接続部を示す。図4aは軸方向に斜行した突起する環状リブ12を設けている形態を示し、bはその両端接続部を示す。例えば中間補強管として使用する地山補強鋼管1は、外径が76.3mmで肉厚は4.2mm、長さが3,070mmである。この地山補強鋼管1の片側端部から200mmに100mmの間隔で2条の突起する環状リブが設けてあり、中間管には両端部と中間の3カ所に設けてある例である。これにより安定した付着耐力250kN/mが確保され、補強管1周囲の定着不足から発生する天端部地山の剥落および鏡部の押出し挙動が抑制され、均一性の高い注入補強効果が発揮される。また、図4は補強鋼管1を穿孔推進する際に、地山状況によってはスライムの噛み込み等により、削岩機の前進回転時に先端の補強鋼管1が供回り現象を生じて、後続の補強鋼管の接続部で脱落する場合があるため、その供回り防止対策として削岩機の前進回転時と反対方向の螺旋状に斜行した突起する環状リブ12を設けている。図5は軸方向に直行した突起する環状リブ12を設けて、補強鋼管の下部と孔壁11との間隙が確保され、孔壁との密着が避けられている状態が示され、注入補強効果が発揮される。図6は軸方向に斜行した突起する環状リブ12を90°範囲に交互に設けて、穿孔時の推進抵抗を低減するための突起する環状リブ12のパターンでもあり、補強鋼管1の下部と孔壁11との間隙を確保して、孔壁との密着が避けられている状態が示される。図7は注入時に後端部で補強管のバルクヘッド効果を高めるために、3方向にスリットの吐出孔と前後に突起する環状リブ12による隔壁を設けた詳細図。本発明による補強用鋼管の突起する環状リブの有効性について、従来の補強用鋼管との比較のため引張試験を行った。その結果を下記表1にまとめて示す。なお、上記表1中の溝付鋼管の螺旋状凹部は、補強管の軸線方向に約600mmのピッチで設けた補強管を使用した場合で、リブ付鋼管の突起間隔は約800mmで2条を設けてある。また表中の一軸圧縮強度は、固結材であるモルタルの圧縮強度であり、付着力は上記各補強管の周面に対するモルタルとの付着力として単位面積1mm2当たりの付着力引張荷重、さらに1m当たりの付着力は、単位面積当たり引張荷重を換算した値である。上記、表1からも明らかなように本発明による地山補強用鋼管、すなわち補強管1を形成する複数本の管を、外周面に突起する環状リブ12を有する鋼管で構成したものは、従来の外周面が平滑な管に比べて付着力、特に補強管1の付着耐力引張荷重を大幅に増大させることができるものである。なお、粘性土が挟在する地山状況において、前記凹部を有する小口径の溝付き鋼管もしくは縞鋼管に示すような補強管に比べても、突起する環状リブが固結材のせん断抵抗を有することにより、安定した高い付着耐力が得られる。上記のように長尺鋼管先受け工6および長尺鏡補強工7に於いて、該補強管1周囲に形成される固結材の付着耐力は、施工サイクルの関係からトンネル掘削時には弱材令であって、該補強管周囲に固結材の未定着領域があると地山の拘束力が損なわれ、剥落またはゆるみの漸増挙動が生じる。該補強管の位置する領域が脆弱な地山で、該補強管下端が孔壁に密着した状況であっても該補強管周囲の全体に亘り、セメント系またはレジン系等の固結材による固結領域を確実に確保して、孔壁周囲の地山と該補強管の周面とが大きな付着耐力を有することを特徴とする。また、バルクヘッド区間の前後に設ける突起する環状リブと三方向の縦断スリット吐出孔は、バルクヘッド用固結材の吐出を分散する効果から固結材の逸走を軽減させ、均等な固結材によるバルクヘッドが形成され易く、環状リブの併用により付着耐力を向上させ、注入時のバックプレッシャーにも耐える効果がある。"