"中心軸を中心とする環状のステータを有する静止部と、前記ステータの内側または外側に配置されるロータマグネットを有する回転部と、を備え、前記ステータのステータコアが、環状のコアバックと、周方向に配置され、前記コアバックから前記ロータマグネットに向かって延びる複数のティース部と、を備え、前記ステータのスロット数が15であり、前記ロータマグネットのポール数が10または20であり、前記複数のティース部が、先端面に、当該先端面の中央から周方向両側に機械角3°の位置および機械角9°の位置に設けられた4つの凹部または4つの凸部を有する、少なくとも1つの第1ティース部と、先端面に、当該先端面の中央から周方向両側に機械角6°の位置に設けられた2つの凹部または2つの凸部を有する、少なくとも1つの第2ティース部と、を含む、3相ブラシレスモータ。中心軸を中心とする環状のステータを有する静止部と、前記ステータの内側または外側に配置されるロータマグネットを有する回転部と、を備え、前記ステータのステータコアが、環状のコアバックと、周方向に配置され、前記コアバックから前記ロータマグネットに向かって延びる複数のティースと、を備え、前記ステータのスロット数が9であり、前記ロータマグネットのポール数が6または12であり、前記複数のティース部が、先端面に、当該先端面の中央から周方向両側に機械角5°および機械角15°の位置に設けられた4つの凹部または4つの凸部を有する、少なくとも1つの第1ティース部と、先端面に、当該先端面の中央から周方向両側に機械角10°の位置に設けられた2つの凹部または2つの凸部、を有する少なくとも1つの第2ティース部と、を含む、3相ブラシレスモータ。前記複数のティース部が、前記中心軸を中心とする3回回転対称である、請求項1または2に記載の3相ブラシレスモータ。前記複数のティース部が、先端面が前記中心軸または前記中心軸に平行な軸を中心とする略円筒面状である、少なくとも1つの第3ティース部をさらに含む、請求項1ないし3のいずれかに記載の3相ブラシレスモータ。前記複数のティース部が、前記中心軸を中心とする3回回転対称であり、前記複数のティース部が、先端面が前記中心軸または前記中心軸に平行な軸を中心とする略円筒面状である、3つの第3ティース部をさらに含み、前記少なくとも1つの第1ティース部および前記少なくとも1つの第2ティース部の数が、それぞれ6である、請求項1に記載の3相ブラシレスモータ。前記ロータマグネットが、一繋がりの環状の部材であり、前記ロータマグネットの前記複数のティース部に対向する表面上における着磁波形が略台形状である、請求項5に記載の3相ブラシレスモータ。ところで、実開平5-2551号公報に示されるように、コギングトルクを低減するためにティースの先端面上に凹部等を設ける場合、先端面上の凹部の位置は、ロータマグネットのポール数およびステータのスロット数に基づいて決定される。スロット数を変更することなく、ポール数が異なるロータマグネットを使用しようとすると、凹部の最適な位置が変わり、コギングトルクを低減することができない。また、凹部の位置を変更するために、ステータを再設計する必要が生じ、モータの製造コストが増大する。本発明は、ポール数が異なる複数のロータマグネットに対してコギングトルクを低減することができるモータの構造を提供することにより、モータの製造コストを低減することを目的としている。本発明の例示的な第1の側面に係る3相ブラシレスモータは、中心軸を中心とする環状のステータを有する静止部と、前記ステータの内側または外側に配置されるロータマグネットを有する回転部と、を備え、前記ステータのステータコアが、環状のコアバックと、周方向に配置され、前記コアバックから前記ロータマグネットに向かって延びる複数のティース部と、を備え、前記ステータのスロット数が15であり、前記ロータマグネットのポール数が10または20であり、前記複数のティース部が、先端面に、当該先端面の中央から周方向両側に機械角3°の位置および機械角9°の位置に設けられた4つの凹部または4つの凸部を有する、少なくとも1つの第1ティース部と、先端面に、当該先端面の中央から周方向両側に機械角6°の位置に設けられた2つの凹部または2つの凸部を有する、少なくとも1つの第2ティース部と、を含む。本発明の例示的な第2の側面に係る3相ブラシレスモータは、中心軸を中心とする環状のステータを有する静止部と、前記ステータの内側または外側に配置されるロータマグネットを有する回転部と、を備え、前記ステータのステータコアが、環状のコアバックと、周方向に配置され、前記コアバックから前記ロータマグネットに向かって延びる複数のティースと、を備え、前記ステータのスロット数が9であり、前記ロータマグネットのポール数が6または12であり、前記複数のティース部が、先端面に、当該先端面の中央から周方向両側に機械角5°および機械角15°の位置に設けられた4つの凹部または4つの凸部を有する、少なくとも1つの第1ティース部と、先端面に、当該先端面の中央から周方向両側に機械角10°の位置に設けられた2つの凹部または2つの凸部、を有する少なくとも1つの第2ティース部と、を含む。本発明によれば、ロータマグネットをポール数が異なるものに変更した場合であっても、ステータの設計を変更することなくコギングトルクを低減することができ、モータの製造コストを低減することができる。本明細書では、モータの中心軸方向における上側を単に上側と呼び、下側を単に下側と呼ぶ。本明細書における上下方向は、実際の機器に組み込まれたときの上下方向を示すものではない。また、中心軸を中心とする周方向を、単に周方向と呼び、中心軸を中心とする径方向を、単に径方向と呼ぶ。第1の実施形態図1は、本発明の例示的な第1の実施形態に係るモータ1を示す図である。モータ1は、3相のブラシレスモータであり、例えば、OAofficeautomation機器に利用される。モータ1はアウタロータ型であり、固定組立体である静止部2と、回転組立体である回転部3と、軸受機構である上部ボールベアリング41および下部ボールベアリング42と、を備える。回転部3は、上部ボールベアリング41および下部ボールベアリング42を介してモータ1の中心軸J1を中心に静止部2に対して回転可能に支持される。静止部2は、ベース部21と、ステータ22と、軸受保持部23と、を備える。軸受保持部23は、円筒部231と、フランジ部232と、を備える。円筒部231は、ベース部21の中央の孔部の内側に位置し、上方に向かって延びる。フランジ部232は、円筒部231の下部から径方向外方へと広がり、ベース部21の下面に固定される。円筒部231の内周面の上部に上部ボールベアリング41が保持され、下部に下部ボールベアリング42が保持される。ステータ22は、中心軸J1を中心とする環状であり、円筒部231の外周面に取り付けられる。ステータ22は、ステータコア221と、コイル223と、を備える。ステータコア221は、薄板状の珪素鋼板が積層されて形成される。ステータコア221の各ティース部224上に導線が巻回されることにより、コイル223が形成される。回転部3は、シャフト31と、ロータホルダ32と、ロータマグネット33と、を備える。シャフト31は、上部ボールベアリング41および下部ボールベアリング42に挿入され、上部ボールベアリング41および下部ボールベアリング42により回転可能に支持される。ロータホルダ32は、有蓋略円筒状である。ロータホルダ32の蓋部の中央の孔部にシャフト31が固定される。ロータマグネット33は、ロータホルダ32の円筒部の内側に固定され、ステータ22の径方向外側に位置する。ロータマグネット33は、一繋がりの環状の部材である。本実施形態では、ロータマグネット33として、磁極の数以下、ポール数という。が10または20のものが使用される。モータ1では、ステータ22に3相の電流が供給されることにより、ロータマグネット33とステータ22との間に、中心軸J1を中心とするトルクが発生する。図2は、ポール数が20である場合のロータマグネット33のティース部224に対向する表面上における着磁波形を示す図である。図2では、縦軸に磁束密度を示し、横軸にロータマグネット33の内周面の位置を角度にて示している。着磁波形51では、図2の右側に向かって磁束密度が急峻に上昇した後、高い値に維持され、その後、急峻に下降して低い値に維持され、再び急峻に上昇する。このように、着磁波形51は、横軸の上下において略台形状である。図3は、ポール数が10である場合のロータマグネット33の着磁波形を示す図である。着磁波形52は、図2に示す着磁波形51と同様に、横軸の上下においておよそ台形状である。図4は、ステータコア221の平面図である。ステータコア221は、15本のティース部224a,224b,224cと、コアバック225と、を備える。以下、ティース部224a,224b,224cをティース部224と総称する。ステータコア221を構成する積層鋼板の各層は、周方向において連続する1枚の金属板である。コアバック225は環状である。ティース部224は、コアバック225から径方向外方に延びる。ティース部224は、周方向において等ピッチに配置される。本実施形態では、周方向におけるティース部224間の間隙であるスロット間隙227の数以下、スロット数という。が15である。中心軸J1を中心として隣接するスロット間隙227の中心間の機械角以下、スロットピッチ角という。は24°=360°/15である。スロット間隙227の機械角は、5.4°である。図4の上側に位置するティース部224aから時計回りに1番目、2番目、6番目、7番目、11番目および12番目のティース部224a以下、第1ティース部という。の先端面60には、4つの凹部61が設けられる。3番目、5番目、8番目、10番目、13番目、15番目のティース部224b以下、第2ティース部という。の先端面60には2つの凹部62が設けられる。また、4番目、9番目、14番目のティース部224c以下、第3ティース部という。の先端面60には凹部が存在しない。第3ティース部224cの先端面60は、中心軸J1に平行な軸、より正確には、中心軸J1から第3ティース部224cの先端側に偏って位置する軸を中心とする部分円筒面状である。先端面60は、中心軸J1を中心とする部分円筒面状であってもよい。ステータ22では、ティース部224が中心軸J1を中心とする3回回転対称である。すなわち、第1ティース部224a、第2ティース部224bおよび第3ティース部224cの配列が、120°毎に繰り返される。図5は、第1ティース部224aの先端を拡大して示す図である。第1ティース部224aの凹部61は、底面611と、一対の傾斜面612と、を有する。ただし、第1ティース部224aの先端面60の周方向両端部には、凹部61の一部のみが存在する。先端面60において、底面611以外の部位が、凸部と捉えられてもよい。先端面60のうち、凹部61の間の部位613は、中心軸J1に平行な軸を中心とする部分円筒面状である。部位613は、部分的に存在するという点を除いて、第3ティース部224cの先端面60と同形状である。以下、部位613を基準先端面613という。傾斜面612は、底面611の周方向両側に位置し、底面611から周方向に離れるに従って中心軸J1から遠ざかるように傾斜する。傾斜面612の径方向外側のエッジと径方向内側のエッジとの間の中心軸J1を中心とする角度は約1°である。傾斜面612は、底面611と基準先端面613とを繋ぐ。傾斜面612が設けられることにより、第1ティース部224aとロータマグネット33との間の磁気的変化を滑らかにすることができる。図6に示すように、4つの凹部61は、底面611の中央の位置が、先端面60の中央から周方向両側に機械角A11=3°の位置および機械角A12=9°の位置となるように設けられる。ただし、両端の凹部61の底面611の中央とは、凹部61全体が存在すると仮定した場合の底面611の中央を指す。隣接する凹部61の中央のピッチ角以下、凹部ピッチ角という。は6°である。凹部ピッチ角は、ポール数20とスロット数15との最小公倍数60をスロット数15で除して得られる数である4にてスロットピッチ角24°を除して算出される。第1ティース部224aの4つの凹部61の位置は、ポール数が20であるロータマグネット33が使用される場合において、モータ1に発生するコギングトルクを低減する位置である。図7は、第2ティース部224bを拡大して示す図である。第2ティース部224bの凹部62は、底面621と、一対の傾斜面622と、を有する。先端面60において、底面621以外の部位が、凸部と捉えられてもよい。先端面60のうち、凹部62の左右に存在する基準先端面623は、中心軸J1に平行な軸を中心とする部分円筒面状である。基準先端面623は、部分的に存在するという点を除いて、第3ティース部224cの先端面60と同形状である。傾斜面622は、底面621と基準先端面623とを繋ぎ、底面611から周方向に離れるに従って中心軸J1から遠ざかるように傾斜する。傾斜面622の径方向外側のエッジと径方向内側のエッジとの間の中心軸J1を中心とする角度は約1°である。2つの凹部62の間の基準先端面623は、先端面60の中央から周方向両側に±4°の範囲に存在する。なお、当該基準先端面623は、例えば、先端面60の中央から±3°の範囲に設けられてもよい。図8に示すように、2つの凹部62は、底面621の中央の位置が、先端面60の中央から周方向両側に機械角A2=6°の位置となるように設けられる。2つの凹部62の底面621の凹部ピッチ角は12°である。凹部ピッチ角は、ポール数10とスロット数15との最小公倍数30をスロット数15で除して得られる数である2にてスロットピッチ角24°を除して算出される。第2ティース部224bの2つの凹部62の位置は、ポール数が10であるロータマグネット33が使用される場合において、モータ1に発生するコギングトルクを低減する位置である。図9は、ステータ22を有するモータ1、および、比較例に係るステータを有する複数のモータのコギングトルクを計算機上でシミュレートした結果を示す図である。モータ1および比較例に係る複数のモータには、ポール数が20であるロータマグネット33が使用される。図9では、モータ1におけるコギングトルクの変化を三角のドット▲を繋ぐ実線の曲線71にて示す。また、第1ティース部224aと同様に全てのティース部に4つの凹部が設けられた比較例のモータにおけるコギングトルクの変化を四角のドット■を繋ぐ破線の曲線72にて示す。第2ティース部224bと同様に全てのティース部に2つの凹部が設けられた比較例のモータにおけるコギングトルクの変化を菱形のドット◆を繋ぐ破線の曲線73にて示す。ティース部に凹部が存在しない比較例のモータにおけるコギングトルクの変化を丸のドット●を繋ぐ実線の曲線74にて示す。ポール数が20であるロータマグネット33が使用される場合は、曲線72にて示すように、ティース部に4つの凹部が設けられる比較例のモータのコギングトルクが最も小さい。曲線71にて示すモータ1のコギングトルクは、曲線74にて示す凹部が存在しないモータのコギングトルクよりも、およそ40小さい。また、曲線73に示すように、ティース部に2つの凹部が設けられる比較例のモータのコギングトルクは、他のモータのコギングトルクに比べて大きい。これは、曲線73にて示すモータでは、ポール数が20であるロータマグネット33の場合に対応した凹部の配置ではないからである。図10は、モータ1および比較例に係る複数のモータの逆起電圧を示す図である。逆起電圧は、出力されるモータのトルクの大きさに関係する。図10では、モータ1および比較例に係る複数のモータに対応する逆起電圧の変化を示す曲線に、図9と同じ符号および同じドットを付している。図10に示すように、モータ1および比較例に係る複数のモータの逆起電圧はほぼ同じである。以上のことから、モータ1では、逆起電圧を維持しつつコギングトルクが低減されることが判る。図11は、ステータ22を有するモータ1、および、比較例に係るステータを有する複数のモータのコギングトルクをシミュレートした他の結果を示す図であり、図9に対応する。図11では、モータ1および比較例に係る複数のモータに、ポール数が10であるロータマグネット33が使用される。この場合、曲線73にて示すように、ティース部に2つの凹部が設けられる比較例のモータのコギングトルクが最も小さい。曲線72にて示すように、ティース部に4つの凹部が設けられる比較例のモータのコギングトルクは、曲線74にて示す凹部が存在しない比較例のモータのコギングトルクとほぼ同じである。曲線71にて示すモータ1のコギングトルクは、4つの凹部が設けられるモータおよび凹部が存在しないモータのコギングトルクよりもおよそ25小さい。図12に示すように、モータ1および比較例に係る複数のモータの逆起電圧はほぼ同じである。モータ1では、ポール数が10であるロータマグネット33が使用される場合であっても、逆起電圧を維持しつつコギングトルクが低減されることが判る。以上のように、全てのティース部に凹部が存在しない比較例のモータのコギングトルクを基準とした場合に、モータ1では、ポール数が20または10のいずれのロータマグネット33が使用される場合であっても、コギングトルクを低減することができる。その結果、ポール数が10であるロータマグネット33およびポール数が20であるロータマグネット33の一方が使用されるモータ1において、ロータマグネット33を他方に置き換える設計を行っても、ステータ22の設計を変更することなく、コギングトルクを低減することができる。その結果、モータ1の製造コストを低減することができる。以上、第1の実施形態に係るモータ1について説明したが、モータ1では、4つの凹部61を有する第1ティース部224aおよび2つの凹部62を有する第2ティース部224bを有するステータ22が設けられることにより、ポール数が10または20のいずれのロータマグネット33が使用されても、コギングトルクを低減することができる。第2の実施形態図13は、第2の実施形態に係るモータのステータコア221aの平面図である。ステータコア221aは、9本のティース部226a,226b,226cと、コアバック225と、を備える。以下、ティース部226a,226b,226cをティース部226と総称する。ステータコア221aのスロット数は9である。モータでは、ポール数が6または12のロータマグネット33が使用される。モータの他の構造は、第1の実施形態と同様である。以下、同様の構成には、同符号を付す。図13の上側に位置するティース部226aから時計回りに1番目、4番目、7番目のティース部である第1ティース部226aの先端面60には、4つの凹部61が設けられる。2番目、5番目、8番目のティース部である第2ティース部226bの先端面60には2つの凹部62が設けられる。また、3番目、6番目、9番目のティース部である第3ティース部226cの先端面60には凹部が存在しない。第3ティース部226cの先端面60は、中心軸J1に平行な軸、より正確には、中心軸J1から第3ティース部226cの先端側に偏って位置する軸を中心とする部分円筒面状である。なお、先端面60は中心軸J1を中心とする部分円筒面状であってもよい。ステータコア221aでは、ティース部226が中心軸J1を中心とする3回回転対称である。図14は、第1ティース部226aを拡大して示す図である。第1ティース部226aの4つの凹部61の中央の位置は、先端面60の中央から周方向両側に機械角A31=5°の位置および機械角A32=15°の位置である。凹部61の凹部ピッチ角は10°である。凹部ピッチ角は、ポール数12とスロット数9との最小公倍数36をスロット数9で除して得られる数である4にてスロットピッチ角40°=360°/9を除して算出される。第1ティース部226aの4つの凹部61の位置は、ポール数が12であるロータマグネット33が使用される場合において、モータに発生するコギングトルクを低減する位置である。図15は、第2ティース部226bを拡大して示す図である。第2ティース部226bの2つの凹部62の中央の位置は、先端面60の中央から周方向両側に機械角A4=10°の位置であり、凹部ピッチ角は20°である。凹部ピッチ角は、ポール数6とスロット数9との最小公倍数18をスロット数9で除して得られる数である2にてスロットピッチ角40°を除して算出される。第2ティース部226bの2つの凹部62の位置は、ポール数が6であるロータマグネット33が使用される場合において、コギングトルクを低減する位置である。第2の実施形態においても、4つの凹部61を有する第1ティース部226aおよび2つの凹部62を有する第2ティース部226bを有するステータ22が設けられることにより、ポール数が6または12のいずれのロータマグネット33が使用されても、コギングトルクが低減されることが確認されている。これにより、ロータマグネット33の変更による、ステータ22の設計変更が不要となり、モータ1の製造コストを低減することができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、様々に変更されてよい。第1の実施形態に係るモータ1では、スロット間隙227の大きさやステータ22とロータマグネット33との間の間隙の大きさによっては、ティース部224上に凹部61,62に代えて凸部を設けることにより、モータ1に発生するコギングトルクが低減されることが判っている。この場合、第1ティース部224aでは、先端面60の中央から周方向両側に機械角3°の位置および機械角9°の位置に、基準先端面613よりも径方向外方に突出する4つの凸部が設けられる。第2ティース部224bでは、先端面60の中央から周方向両側に機械角6°の位置に2つの凸部が設けられる。4つの凸部が設けられる場合、両端に位置する2つの凸部は、他の2つの凸部と同形状である必要はなく、当該他の2つの凸部の形状の一部のみであってもよい。通常、第1ティース部224aに凹部が設けられる場合は、第2ティース部224bにも凹部が設けられ、第1ティース部224aに凸部が設けられる場合は、第2ティース部224bにも凸部が設けられるが、必ずしもこのような組み合わせになるとは限らない。第2の実施形態においても、第1ティース部226aに4つの凸部が設けられ、第2ティース部226bに2つの凸部が設けられてよい。第1ティース部226a上の4つの凸部は、先端面60の中央から周方向両側に機械角5°の位置および機械角15°の位置に設けられる。第2ティース部226b上の2つの凸部は、先端面60の中央から周方向両側に機械角10°の位置に設けられる。第1の実施形態では、少なくとも1つの第1ティース部224aおよび少なくとも1つの第2ティース部224bが設けられることにより、ポール数が10または20のいずれのロータマグネット33が使用されても、コギングトルクを低減することが可能である。例えば、第1ティース部224aおよび第2ティース部224bの数が3であり、第3ティース部224cの数が9であってもよい。第1ティース部224aの数を5以下とする場合、凹部61を深くすることにより、図4の場合と同様のコギングトルクの低減効果を得ることができる。また、凹部61の底面611の周方向における幅を大きくしても、コギングトルクの低減効果を向上することができる場合がある。第2ティース部224bにおいても同様である。もちろん、第1ティース部224aの数を7以上としてもよく、第2ティース部224bの数を7以上としてもよい。ただし、ティース部の数が奇数であることを考慮すると、第1ティース部224aおよび第2ティース部224bを7本ずつ設けても1つ余るため、少なくとも1つの第3ティース部224cが設けられることが好ましい。また、第2の実施形態においても同様に、少なくとも1つの第1ティース部226aおよび少なくとも1つの第2ティース部226bが設けられることにより、コギングトルクを低減することができる。少なくとも1つの第3ティース部224cが設けられることが好ましい。上記実施形態では、ティース部は必ずしも周方向に等ピッチにて配置される必要はない。上記の実施形態では、第1ティース部224a,226aおよび第2ティース部224b,226bはランダムに配置されてよいが、モータ1が3相ブラシレスモータであることを考慮すると、ティース部は3回回転対称であることが好ましい。第1ティース部、第2ティース部および第3ティース部は、図4および図13に示す配置以外に、様々な3回回転対称に配置可能である。さらに、図4および図13に示すように、第1ティース部224aおよび第2ティース部224bを同数かつ最も多くする場合が、最も好ましい。上記実施形態における第1ティース部224a,226aおよび第2ティース部224b、226bの基準先端面や、第3ティース部224c、226cの先端面60は、円筒面とみなすことができる形状であれば、厳密に円筒面である必要はない。略円筒面であれば、例えば、平面視した場合に楕円や他の曲線となる曲面であってもよく、複数種類の曲面の組み合わせでもよい。上記実施形態では、凹部61,62の傾斜面612,622が省略されてもよい。平面視した場合に楕円形や略円形の溝状の凹部が設けられてもよい。ロータマグネット33は、複数のマグネットが環状に配列されたセグメントタイプでもよい。この場合においても、周方向における着磁波形は、およそ台形状となる。モータ1は、ロータマグネット33がステータ22の径方向内側に配置されるインナロータ型でもよい。この場合、ティース部は、コアバック225から径方向内方へとロータマグネット33に向かって延びる。モータ1は、低コスト化が求められる家電製品のモータとしても適している。上記実施形態および各変形例における構成は、相互に矛盾しない限り適宜組み合わされてよい。"