"モータの回転が伝達されるシャフトが挿通される貫通孔が形成されているウォームと、前記ウォームと噛み合い、出力軸に回転を伝達するウォームホイールと、を備え、前記ウォームは、歯直角ピッチをE、歯底円の半径をF、歯底円よりウォーム軸中心に向かって形成された凹部の歯底円からの深さをG、前記凹部のウォーム軸方向への幅をH、前記貫通孔の内径をJとすると、式1H/E≧0.6式2F-J/2×0.25≧G≧E×0.1を満たすように構成されていることを特徴とするウォームギヤ。モータの回転が伝達されるシャフトが挿通される貫通孔が形成されているウォームと、前記ウォームと噛み合い、出力軸に回転を伝達するウォームホイールと、を備え、前記ウォームは、歯直角ピッチをE、歯底円の半径をF、歯底円よりウォーム軸中心に向かって形成された凹部の歯底円からの深さをG、前記凹部のウォーム軸方向への幅をH、前記貫通孔の内径をJとすると、式3H/E≧0.6式4F-G-J/2≧J/3を満たすように構成されていることを特徴とするウォームギヤ。前記ウォームホイールは、樹脂材料からなり、前記ウォームは、金属材料からなることを特徴とする請求項1または2に記載のウォームギヤ。前記ウォームホイールは、出力軸と一体で構成されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のウォームギヤ。前記ウォームは、歯先Rが0.2mm未満であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のウォームギヤ。ところで、モータが駆動していない場合、ウォームホイールの歯の左右にグリスが均等に存在する。また、モータは、用途によって正転CWと逆転CCWを繰り返す。そのため、例えば、モータが逆転で駆動される場合はウォームの歯の右側とウォームホイールの歯の左側が接する。そのため、この部分のグリスは薄くなる。薄くなった分のグリスは、ウォームギヤのグリス溜まりを介してウォームホイールの歯の右側に流れる。一方、モータが正転で駆動される場合はウォームの歯の左側とウォームホイールの歯の右側が接する。そのため、この部分のグリスは薄くなる。薄くなった分のグリスは、ウォームギヤのグリス溜まりを介してウォームホイールの歯の左側に流れる。通常、ウォームの歯とウォームホイールの歯との間には適切なバックラッシが存在するため、上述のようなグリスの流れを維持することができる。しかしながら、使用条件や使用環境によっては、バックラッシが減少したり、グリスが減少、劣化したりするため、グリスの適切な流れが維持できない可能性もある。本発明はこうした状況に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、減速機におけるウォームとウォームホイールとの間に存在する潤滑剤が適正に保持されるための技術を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明のある態様のウォームギヤは、モータの回転が伝達されるシャフトが挿通される貫通孔が形成されているウォームと、ウォームと噛み合い、出力軸に回転を伝達するウォームホイールと、を備える。ウォームは、歯直角ピッチをE、歯底円の半径をF、歯底円よりウォーム軸中心に向かって形成された凹部の歯底円からの深さをG、凹部のウォーム軸方向への幅をHとすると、式1H/E≧0.6式2F-J/2×0.25≧G≧E×0.1を満たすように構成されている。この態様によると、ウォームの歯底円よりウォーム軸中心に向かって形成された凹部の容積を大きくできるため、ウォームとウォームホイールとの間に多くの潤滑剤を留めることができる。そのため、使用環境の変化や部品の摩耗などによって動作状況が変化しても、潤滑剤が安定して機能する。本発明の別の態様もまた、ウォームギヤである。このウォームギヤは、モータの回転が伝達されるシャフトが挿通される貫通孔が形成されているウォームと、ウォームと噛み合い、出力軸に回転を伝達するウォームホイールと、を備える。ウォームは、歯直角ピッチをE、歯底円の半径をF、歯底円よりウォーム軸中心に向かって形成された凹部の歯底円からの深さをG、凹部のウォーム軸方向への幅をH、貫通孔の内径をJとすると、式3H/E≧0.6式4F-G-J/2≧J/3を満たすように構成されている。この態様によると、ウォームの歯底円よりウォーム軸中心に向かって形成された凹部と貫通孔との間の厚みを大きくできるため、ウォームギヤとシャフトの圧入力を高めることができる。ウォームホイールは、樹脂材料からなり、ウォームは金属材料からなってもよい。樹脂材料は、成形がしやすい一方、材料強度に改善の余地がある。しかしながら、ウォームを金属材料で構成し、ウォームの歯直角ピッチを大きくすることで、ウォームホイールの歯厚を大きくできるため、ウォームホイールの材料として樹脂材料を採用できる。ウォームホイールは、出力軸と一体で構成されていてもよい。これにより、ウォームホイールと出力軸を別体とした際に必要となる場合がある、ウォームホイールと出力軸との間に挿入される緩衝部材を省くことができ、部品点数を低減することができる。なお、以上の構成要素の任意の組合せ、本発明の表現を方法、装置、システム、などの間で変換したものもまた、本発明の態様として有効である。本発明によれば、ウォームとウォームホイールとの間に存在する潤滑剤が適正に保持される。本発明に係る減速機は、モータの動きを減速して対象物を移動させる装置に適用可能なものであり、例えば、車両のパワーウィンドウシステムやサンルーフ、パワーシート、ドアクロージャ等の装置に好適なものである。また、本発明に係る減速機は、内蔵するウォームギヤが正転および逆転が可能なように構成されている。以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を適宜省略する。また、以下に述べる構成は例示であり、本発明の範囲を何ら限定するものではない。第1の実施の形態図1は、本実施の形態に係る減速機付DCモータ100を出力軸側から見た正面図である。なお、図1は、後述するウォームとウォームホイールとの噛み合い部が見えるように、筐体の一部が切り欠かれた状態を示している。減速機付DCモータ100は、モータ部10と、モータ部10のシャフトに連結されている減速機12とを備える。モータ部10は、筒状のハウジング14と、外部から給電するためのコネクタ15とを備える。ハウジング14は、2対の対向する平坦面14aと、それぞれが平坦面14a同士をつなぐ複数の連結面14bとを側面に有している。なお、ハウジング14は、連結面を有さずに2対の平坦面で構成された方形のハウジングでもよい。減速機12は、後述するウォームホイールを収容する円筒状の筐体16を備える。図2は、図1に示す減速機付DCモータ100をA方向から見た側面図である。図3は、図1に示す減速機付DCモータ100のB-B断面図である。図2に示すように、筐体16は、ギヤケース本体18とカバー20とを有している。カバー20は、中央に円形の開口部が形成されており、その開口部から、出力軸22および出力軸22を回転可能に軸支する固定軸24が筐体16の外側に向かって突き出している。固定軸24は、図3に示すように、ギヤケース本体18に固定されている。ギヤケース本体18は、モータ部10のシャフト26に固定されているウォーム28およびウォームホイール30を収容している。ウォーム28は、シャフト26が挿通される貫通孔が形成されている。モータ部10の回転は、シャフト26を介してウォーム28に伝達される。ウォームホイール30は、ウォーム28と噛み合うように構成されており、出力軸22に回転を伝達する。ウォームホイール30は、ギヤケース本体18に固定されている固定軸24に回転可能に支持されている。固定軸24とウォームホイール30との間にはOリング32が挟持されており、外部から異物や水分がギヤ部に侵入することが防止されている。また、カバー20は、Oリング34およびOリング36をギヤケース本体18との間に挟んだ状態でギヤケース本体18に嵌め込まれる。ギヤケース本体18は、ウォームホイール30の円形のフランジ部30aと対向する対向部18aを有する。このように、本実施の形態に係るウォームギヤは、モータの回転が伝達されるシャフト26が挿通される貫通孔が形成されているウォームと、図4は、図3に示す減速機をC方向から見た場合のギヤケース本体の下面図である。図5は、図4に示すギヤケース本体をD方向から見た場合の断面図である。ギヤケース本体18は、図4や図5に示すように、円形の対向部18aの中央部分に筐体の内側に向かって凹んでいる筐体凹部38が形成されている。筐体凹部38には、放射状に配列された複数のリブ40aと、環状のリブ40bとが設けられている。これらのリブ40a,40bにより、筐体16の強度が向上する。このように、ギヤケース本体18の底面にあたる対向部18aに、筐体の内側に向かって凹んでいる筐体凹部38を形成し、筐体凹部38にリブを設けることで、リブを筐体の外側に向けて設けた場合と比較して、減速機12の筐体16の強度を向上しつつ筐体16の薄型化、ひいては減速機12の薄型化を実現することができる。次に、ウォームホイール30について詳述する。図6は、第1の実施の形態に係るウォームホイール30の断面図である。図7aは、第1の実施の形態に係るウォームホイール30の下面図、図7bは、第1の実施の形態に係るウォームホイール30の上面図である。各図に示すように、ウォームホイール30は、円筒形状を有しており、その先端に小径部である出力軸22が設けられている。出力軸22の外周には、駆動対象である装置と連結されている回転部材例えば、ケーブルドラムと噛み合う歯部22aが形成されている。また、ウォームホイール30の大径部の外周には、ウォーム28と噛み合う歯部30bが形成されている。各図において歯部30bの形状は省略されているが、その形状は、ウォーム28と噛み合いながらウォームホイール30が回転できるよう構成されていれば特に限定されない。例えば、ヘリカルギヤはすば歯車であってもよい。また、ウォーム28の歯面が平らであってもよい。同様に、ウォームホイール30の歯面が平らであってもよい。フランジ部30aの中央部には、フランジ凹部30cが設けられている。フランジ凹部30cは、図3に示すように、歯部30bの端面30dよりも出力軸側に凹んでいる。ここで、端面30dは、ギヤケース本体18の対向部18aと対向している環状の部分である。また、図3に示すように、リブ40aは、その一部がフランジ凹部30cに位置している。これにより、リブ40aがフランジ部30aと干渉せずにフランジ凹部30cに入り込むため、ギヤケース本体18の対向部18aとウォームホイール30とを近付けることができ、筐体16全体を薄型化できる。なお、本実施の形態に係る筐体凹部38の底部18bは、底部18bの出力軸側の面がフランジ部30aの第1摺動部30a1と摺動する第1摺動面18cを構成している。第1摺動部30a1は、フランジ凹部30cの底部に形成されている。なお、ギヤケース本体18に対してウォームホイール30が摺動する摺動部はこれに限られず種々考えられる。例えば、ウォームホイール30は、図5に示す筐体凹部38の第2摺動面18dに対して摺動する第2摺動部30a2図6参照を有していてもよい。筐体凹部38の第2摺動面18dは、第1摺動面18cの径方向外側に形成されている。また、ウォームホイール30の第2摺動部30a2は、フランジ凹部30cの底部であって、第1摺動部30a1の径方向外側の領域に形成されている。また、ウォームホイール30は、図5に示す対向部18aのウォームホイール側の第3摺動面18eに対して摺動する第3摺動部30a3図6参照を有していてもよい。本実施の形態では、第3摺動部30a3は端面30dに相当する。ウォームホイール30がギヤケース本体18と摺動する摺動部は、一つに限られず複数であってもよく、振動や騒音、耐久性等を考慮して適宜選択すればよい。例えば、ウォームホイール30は、ギヤケース本体18に対して第1摺動部30a1と第2摺動部30a2とで摺動していてもよい。あるいは、ウォームホイール30は、ギヤケース本体18に対して、第1摺動部30a1または第2摺動部30a2と、第3摺動部30a3とで摺動していてもよい。なお、本実施の形態に係るウォームホイール30は、出力軸22と一体で構成されている。これにより、ウォームホイールと出力軸を別体とした際に必要となる場合がある、ウォームホイールと出力軸との間に挿入される緩衝部材を省くことができ、部品点数を低減することができる。ウォームギヤのモジュールは0.5~0.8が好ましい。シャフトの径は、φ3.0~5.0mmが好ましい。シャフトは、細すぎるとモータ駆動中にたわんでしまい、太すぎるとモータの軽量化にマイナスだからである。また、本実施の形態に係る減速機付DCモータ100は、モータ部10が2対の対向する平坦面を有するハウジング14を備えているため、円筒のハウジングを備えたモータの場合と比較して、薄型化が実現される。なお、2対の対向する平坦面のうち少なくとも一つの平坦面14aは、ギヤケース本体18の対向部18aと平行である。これにより、減速機付DCモータ100の更なる薄型化が実現される。また、モータ部10のハウジング14が4つの平坦面14aを有するため、他の部品例えば、電子制御装置ECUや電気ノイズ対策用のフェライトコアを平坦面に固定したり、近接させたりする際のレイアウトの選択が広がり、スペースの効率的な利用が図られる。ところで、ウォームギヤを構成するウォームとウォームホイールとの間には、それぞれの歯面の摩耗を抑制するために、グリス等の潤滑剤が存在している。図8は、ウォームギヤ110の噛み合い部の要部拡大図である。図8では、ウォーム112の歯面とウォームホイール114の歯面とが接触していない中立状態におけるグリス116の存在領域を示している。図8に示すように、ウォームギヤ110が駆動していない時は、ウォームホイール114の歯部114aの左側114bと右側114cにグリス116が均等に存在している。図9は、モータが逆転駆動している状態でのウォームギヤ110の噛み合い部におけるグリスの存在領域を示している。図9に示すように、モータが逆転で駆動される場合は、ウォーム112の歯部112aの右側と、ウォームホイール114の歯部114aの左側とが接する。そのため、この部分のグリス116は薄くなる。薄くなった分のグリス116は、ウォーム112のグリス溜まり118を介して、ウォームホイール114の歯部114aの右側114cに流れる。図10は、モータが正転駆動している状態でのウォームギヤ110の噛み合い部におけるグリスの存在領域を示している。図10に示すように、モータが正転で駆動される場合は、ウォーム112の歯部112aの左側と、ウォームホイール114の歯部114aの右側とが接する。そのため、この部分のグリス116は薄くなる。薄くなった分のグリス116は、ウォーム112のグリス溜まり118を介して、ウォームホイール114の歯部114aの左側114bに流れる。通常の温度での使用であれば、ウォーム112の歯部112aとウォームホイール114の歯部114aとの間に適切なバックラッシが存在するので、上述のグリスの流れを維持することができる。しかしながら、例えば、ウォームホイール114が樹脂材料からなり、ウォーム112が金属材料からなっている場合、金属より樹脂の方が熱膨張率が高いため、ウォームギヤ110が高温環境で使用されると、ウォーム112よりウォームホイール114の方が膨張量が大きくなり、バックラッシが減少する。これにより、噛み合い部に存在していたグリス116が他の部分にあふれ出てしまう。他の部分とは、例えば、ウォーム112の長手方向の両端部分や、ウォーム112とウォームホイール114との噛み合い部以外の部分である。このような部分にあふれ出たグリスは、その場所に留まり続け、再度噛み合い部に戻ることはないため、潤滑剤として機能せずに無駄になってしまう。加えて、グリスは時間の経過とともに劣化する。そのため、グリスのうち、潤滑剤として有効に機能する割合が減少してしまう。そこで、本実施の形態に係るウォームギヤにおいては、ウォームの形状を工夫することでグリス溜まり118の容積を大きくし、グリスをより多く溜められるようにしている。なお、グリス溜まり118の容積を大きくするためには、ウォーム112の歯底のグリス溜まりの深さを深くすることが考えられるが、ウォームの強度を考慮すれば、単純に深くすることはできない。特に、ウォームとシャフトが別体である場合、ウォーム軸部肉厚が薄くなるとウォームが変形しやすくなるため、グリス溜まりの深さを深くするにも限界がある。そこで、本実施の形態に係るウォーム112では、歯部112aの歯厚を薄くし、歯部112aと隣接する歯部112aとの間の領域を広げるとともに、ウォーム112の歯底円よりウォーム軸中心に向かって余り深くならない程度の凹部が形成されている。図11は、本実施の形態に係るウォームのグリス溜まり近傍の拡大図である。なお、図11は、軸角方向から見た図である。以下では、グリス溜まりの最適な大きさと、それに伴うウォームの諸元について説明する。ウォーム112の諸元として、図11に示すように、歯直角ピッチをE、歯底円R1の半径をF、歯底円R1よりウォーム軸中心に向かって形成された凹部112bの歯底円R1からの深さをG、凹部のウォーム軸方向への幅をH、貫通孔の内径をJとする。表1は、実施例1~3および比較例1,2に係るウォームの各諸元を示している。ここで、グリス溜まりの面積Sをウォームの諸元から算出する計算式について説明する。表2は、実施例1~3および比較例1,2について、表1以外の諸元について示している。図12a~図12cは、グリス溜まりの面積Sを算出する計算式を説明するための模式図である。はじめに、図12aに示す歯直角ピッチP=Eは、モジュールをmとすると、式5で表される。P=π×m式5また、図12aに示す設計弦歯厚Sjoは、横転位係数をXhとすると、式6で表される。Sjo=p/2m×Xh式6また、図12bに示す歯元の丈hfは、歯元の丈係数をhfcとすると、式7で表される。hf=m×hfc式7また、図12bに示す幅Xは、圧力角をαとすると、式8で表される。X=hf×tanα式8ここで、歯直角ピッチPは、式9で表される。P=SjoXHX式9したがって、凹部の幅Hは、式8、式9より、H=P-Sjo-2X=P-Sjo-2hf×tanα式10で表される。一方、図12aに示すグリス溜まり凹部の成す角をθとすると、凹部の深さGは、G=H/2tanθ/2式11で表される。以上より、グリス溜まりの三角形の面積Sは、S=G×H/2=m2/4tanθ/2×π/2-Xh-2hfctanα2式12で表される。この式12により、各実施例、各比較例のグリス溜まりの面積Sを算出した。実施例1~3においては、グリス溜まりの面積Sが比較的大きいため、潤滑剤の保持状態が良好になると考えられる。好ましくは、グリス溜まりの面積Sは、0.20[mm2]以上であるとよい。また、表1に示す結果から、ウォームの諸元は、式1H/E≧0.6式2F-J/2×0.25≧G≧E×0.1を満たすように構成されているとよい。ウォームの諸元を上述の式1、式2を満たすように設定することで、ウォーム112の歯底円R1よりウォーム軸中心に向かって形成された凹部112bの容積を大きくできるため、ウォーム112とウォームホイール114との間に多くの潤滑剤を留めることができる。そのため、使用環境の変化や部品の摩耗などによって動作状況が変化しても、潤滑剤が安定して機能する。また、表1に示す結果から、ウォームの諸元は、式3H/E≧0.6式4F-G-J/2≧J/3を満たすように構成されているとよい。ウォームの諸元を上述の式3、式4を満たすように設定することで、ウォーム112の歯底円R1よりウォーム軸中心に向かって形成された凹部112bと貫通孔112cとの間の厚みを大きくできるため、ウォーム112の強度を高めることができる。より好ましくは、ウォームの諸元は、式1H/E≧0.6式2F-J/2×0.25≧G≧E×0.1式4F-G-J/2≧J/3を満たすように構成されているとよい。なお、上述の説明では、グリス溜まりである凹部の断面形状は、直線で全て囲まれた三角形と仮定しているが必ずしもこの形状に限られない。図13は、グリス溜まりの他の実施例を説明するための図である。図13に示すように、ウォーム112は、その加工方法や加工精度によって、凹部112bの各頂点近傍がR加工されている場合がある。このような場合は、歯部112aの側面のうち平らな部分を延長したものと、凹部112bの底面のうち平らな部分を延長したものとが交差する点を、三角形の頂点と定義してもよい。図14は、グリス溜まりのさらなる他の実施例を説明するための図である。図14に示すグリス溜まりである凹部112bは、円弧形状である。この場合のグリス溜まりの面積Sは、前述と同様に数学的に算出できる。次に、ウォームとウォームホイールとの噛み合い有効歯面範囲について説明する。図15は、噛み合い有効歯面範囲を説明するための模式図である。ウォーム112の歯部112aのうち、噛み合い有効範囲の丈をL1、ウォームホイール114の歯部114aのうち、噛み合い有効範囲の丈をL2とする。実施例1~3および比較例1,2に記載のウォームホイールのL1/L2の値とウォームの歯先R2の値を表3に示す。表3に示すように、実施例1~3に係るウォームは、歯先R2を0.2mm未満とすることで、ウォームの歯部とウォームホイールの歯部とが噛み合う割合L1/L2が94以上と大きくできる。これにより、ウォームホイールの歯部変形を少なくできる。以上、本実施の形態に係るウォームギヤは、ウォームの歯厚が薄くなるように形成されている。これにより、ウォームホイールの歯厚を厚くすることができるため、ウォームギヤの強度アップが見込まれる。また、ウォームの歯部を薄くすることで歯底のスペースが大きく確保され、グリスを多く溜められるように構成されている。これによりグリスの容量が増えるので、ウォームギヤの噛み合い部での潤滑効果と耐久性向上が見込まれる。本実施の形態で用いるウォームは、転造のみの仕上げとすることもできる。従来行われていたような表面処理をしないことによって、加工費用を低減することが可能となる。特に、歩き転造製法によりウォームを製作すると、さらに大幅なコストダウンとなる。歩き転造製法自体はウォームの製造方法として周知のものである。詳述すると、この製法は、鉄の長い丸棒を用意し、これを2つの転造ダイスがまわっている間を通すと、丸棒が自転しながらウォームの形に形成されつつ出てくるものである。これを所定の長さに切断し、孔開け加工をして、シャフトに嵌合することでウォームが作製される。なお、本実施の形態に係るウォームホイールは、樹脂材料からなり、ウォームは金属材料からなってもよい。樹脂材料は、成形がしやすい一方、材料強度に改善の余地がある。しかしながら、ウォームを金属材料で構成し、ウォームの歯直角ピッチを大きくすることで、ウォームホイールの歯厚を大きくできるため、ウォームホイールの材料として樹脂材料を採用しても強度を確保できる。本発明は上述の実施の形態に限定されるものではなく、当業者の知識に基づいて各種の設計変更等の変形を実施例に対して加えることも可能であり、そのような変形が加えられた実施例も本発明の範囲に含まれうる。"