ワイヤを挿通する通孔を有するハンドル部と、前記ハンドル部に取り付けられ前記ワイヤに対する固定および固定解除が自在な固定部とを有するワイヤ操作デバイスであって、前記ハンドル部は、前記固定部が取り付けられる先端部に位置する大径部と、前記先端部とは反対側の基端部に位置するとともに前記大径部よりも小径の小径部と、前記大径部と前記小径部とを接続するとともに前記大径部から前記小径部に向けて径が変化する接続部と、を含んでいる、ワイヤ操作デバイス。前記ハンドル部における前記小径部は、前記ワイヤと平行をなして伸びる平坦部を備えている、請求項1に記載のワイヤ操作デバイス。前記ハンドル部は、前記通孔の内径を拡径または縮径自在な内径調整部材を備えている、請求項1または請求項2に記載のワイヤ操作デバイス。前記内径調整部材は、前記基端部から前記先端部に向けて伸びるスリットを前記ハンドル部に形成することによって構成されている、請求項3に記載のワイヤ操作デバイス。前記内径調整部材は、前記通孔の内径が挿通するワイヤの外径に応じて拡径または縮径自在な弾性素材から前記ハンドル部を形成することによって構成されている、請求項3に記載のワイヤ操作デバイス。前記通孔の内周面のうち前記ワイヤと接触する領域において、単位面積に対する前記ワイヤと接触する面積の比が1よりも小さい、請求項1~請求項5の何れか1つに記載のワイヤ操作デバイス。前記領域における前記通孔の内周面は、前記ワイヤの外周面から離間した凹所、または外周面に連通する貫通孔が形成されている、請求項6に記載のワイヤ操作デバイス。特許文献1に記載された技術では、ハンドル部の外径寸法は、キャップ部が取り付けられる先端部から、先端部とは反対側の基端部まで同じ寸法となっている。ガイドワイヤの半径R1はハンドル部の半径R2に比べて非常に小さいR2/R1=αα>1。ガイドワイヤの先端が血管壁や病変部の凹凸物を擦ったときに、血管壁や凹凸物がガイドワイヤ先端に与える力がF1とすると、ガイドワイヤおよびワイヤ操作デバイスを通して術者の手指に与える力F2は、ガイドワイヤ先端における力F1の1/αとなる。すなわち、1/αの精度でしか術者の手指に力F2が伝わらず、感度が悪い結果、血管壁にガイドワイヤ先端が接触しているかどうか、病変部の形状、硬さ、狭窄状況などの種々の情報を1/αの精度でしか取得することができないという問題がある。本発明の目的は、ワイヤの先端から伝わってきたトルクを術者の手指に高感度に伝えることができ、もって、ワイヤの先端から伝えられる情報を高精度に取得し得るワイヤ操作デバイスを提供することにある。上記目的を達成するための本発明のワイヤ操作デバイスは、ワイヤを挿通する通孔を有するハンドル部と、前記ハンドル部に取り付けられ前記ワイヤに対する固定および固定解除が自在な固定部とを有する。前記ハンドル部は、前記固定部が取り付けられる先端部に位置する大径部と、前記先端部とは反対側の基端部に位置するとともに前記大径部よりも小径の小径部と、前記大径部と前記小径部とを接続するとともに前記大径部から前記小径部に向けて径が変化する接続部と、を含んでいる。ハンドル部が大径部と、小径部と、大径部と小径部とを接続するとともに大径部から小径部に向けて径が変化する接続部とを含んでいることから、小径部を把持することによって、大径部を把持する場合に比べて、ワイヤの先端から伝わってきたトルクを術者の手指に高感度に伝えることができる。これにより、ワイヤの先端から伝えられる種々の情報を高精度に取得することが可能となる。以下、本発明のワイヤ操作デバイスを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。なお、理解を容易にするため、ワイヤの太さを誇張して模式的に図示しており、ワイヤ操作デバイスにおける各部の比率は実際とは異なる。また、図において符号11は、術者の手指を模式的に示している。以下の説明では、図面の右側を先端方向、左側を基端方向として規定する。図1および図2を参照して、ワイヤ操作デバイス20は、トルクデバイスとも指称され、ワイヤ10を挿通する通孔31を有するハンドル部30と、ハンドル部30に取り付けられワイヤ10に対する固定および固定解除が自在なキャップ部40固定部に相当するとを有している。ハンドル部30は、キャップ部40が取り付けられる先端部に位置する大径部32と、先端部とは反対側の基端部に位置するとともに大径部32よりも小径の小径部33と、大径部32と小径部33とを接続するとともに大径部32から小径部33に向けて滑らかに径が変化する接続部34と、を含んでいる。以下、詳述する。ワイヤ10は、例えば、カテーテル内視鏡も含むの内腔に挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤ10である。ガイドワイヤ10は、柔軟性または弾性を有する線材から形成されている。また、ガイドワイヤ10の先端部分は、狭窄部を通過し得る程度の剛性曲げ剛性や、ねじり剛性を有している。体腔内やカテーテルの管腔内における摺動性を良くするために、ガイドワイヤ10は親水性表面を備えている。ガイドワイヤ10の全長は、特に限定されないが、例えば、200~5000mm程度である。図1において、ガイドワイヤ10は、ワイヤ操作デバイス20の先端側に伸びる側が体腔内へ挿通される側であり、ワイヤ操作デバイス20の基端側に伸びる側が手元操作部側である。ハンドル部30は、先端部から基端部に向けて先細りとなる形状を有している。ハンドル部30の先端部には、キャップ部40を取り付けるための取付部35が設けられている。取付部35は、例えば、可撓性を備える複数の脚部36から構成されている。脚部36の外周には、雄ネジ部36aが形成されている。キャップ部40には、脚部36を受け入れる凹部41が形成されている。凹部41は、先端側に向けて先細りとなるテーパ形状を有している。凹部41の内周面には、脚部36の雄ネジ部36aに捩じ込まれる雌ネジ部41aが形成されている。キャップ部40は、術者が捩じ込み作業を行い易い程度の直径寸法を有している。キャップ部40には、ハンドル部30の通孔31に連通し、ワイヤ10を挿通するための通孔42が形成されている。術者はハンドル部30を把持して、ワイヤ10を移動させたり回転させたりするワイヤ操作を行う。このため、ワイヤ10の軸線方向に沿うハンドル部30の長さは、キャップ部40の長さに比べて長く形成されている。キャップ部40の長さは、7~40mmが好ましく、より好ましくは10~20mmである。キャップ部40を脚部36に捩じ込むと、キャップ部40がハンドル部30に取り付けられ、脚部36が径方向内方に押付けられてワイヤ10を把持する。これによって、キャップ部40およびハンドル部30がワイヤ10に対して固定される。一方、キャップ部40の捩じ込みを緩めると、脚部36が径方向外方に拡がってワイヤ10の把持を解除する。これによって、キャップ部40およびハンドル部30は、ワイヤ10に対する固定が解除され、ワイヤ10に沿って動かすことが可能となっている。ハンドル部30の大径部32は、キャップ部40の外径寸法よりもやや小さい外径寸法を有している。大径部32の表面には、術者が把持したときの滑りを抑える滑り止め部32aが設けられている。滑り止め部32aは、例えば、大径部32の表面を微細な凹凸形状に加工することによって構成されている。また、滑り止め部32aは小径部33および接続部34にも設けられていても良い。小径部33は、ワイヤ10の外径寸法よりもやや大きい外径寸法を有している。接続部34は、大径部32から小径部33に向けて滑らかに減少する外径寸法を有している。接続部34の断面形状は、外径の減少率ワイヤ10の軸線方向に沿う単位長さ当たりの外径が小さくなる寸法が小径部33側よりも大径部32側の方が大きい放物線形状を有している。ハンドル部30の大径部32および小径部33の長さは、5~40mmであるのが好ましく、より好ましくは5~10mmである。ワイヤ操作デバイス20のハンドル部30は、一般的に術者の親指母指と人差し指示指の指先から第一関節の間末節で把持された状態で回転操作が行われるため、ハンドル部の大径部32、小径部33が上述した長さを有することにより、手指の大きな術者であっても確実に把持することができ、回転力をワイヤ10に伝達することができる。さらに、末節が大径部32および小径部33をしっかりと把持することによって、ワイヤ10の先端から伝えられる種々の情報を高精度に取得することが可能となる。また接続部34の長さは、10~80mmであるのが好ましく、より好ましくは15~25mmである。接続部34の長さは術者の手技に応じた長さを設定すればよく、ワイヤ10の先端に微調整を要する手技の場合は長く設定することで選択的に回転操作を行うことが可能となる。ハンドル部30における小径部33は、ワイヤ10と平行をなして伸びる平坦部37を備えていることが好ましい。ワイヤ10の外径寸法よりもやや大きい程度の内径寸法および外径寸法を有する領域を、ワイヤ10の軸線方向に沿って形成することができる。これによって、ワイヤ10の外径とほとんど差のない太さの部位を術者が把持してワイヤ操作を行うことができる。また、親水性表面を備えるワイヤ10を直接把持する場合に比べると、術者の手指11が滑りにくく、ワイヤ操作を確実に行うことができる。さらに本実施形態では、小径部33から接続部34に移行するに従って、ハンドル部30の断面積が徐々に増加するように推移している。ハンドル部30における大径部32も、ワイヤ10と平行をなして伸びる平坦部38を備えている。術者が大径部32を把持することによって、従来品と同じ感覚でワイヤ操作を行うことができるようにするためである。ハンドル部30やキャップ部40の形成材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステルPET、PBT等、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、シリコーン樹脂などを用いることができ、中でもポリエチレンが好ましい。ワイヤ操作デバイス20の使用に際しては、術者は、キャップ部40をハンドル部30に緩やかに捩じ込んだ状態において、ワイヤ10の基端側をキャップ部40の通孔42に挿通し、さらにハンドル部30の通孔31に挿通する。術者は、キャップ部40をハンドル部30に捩じ込んで、キャップ部40およびハンドル部30をワイヤ10に固定する。その後、術者は、ハンドル部30を把持し、ワイヤ10を押し進めるための押圧力や回転させるための回転力を、ワイヤ10に作用させる。ワイヤ10の先端が血管壁や病変部の凹凸物を擦ったときには、ワイヤ10先端から伝わってきたトルクが、ワイヤ10およびワイヤ操作デバイス20を通して術者の手指11に力を与える。術者は、自身の手指11に作用する力に基づいて、血管壁にワイヤ10先端が接触しているかどうか、病変部の形状、硬さ、狭窄状況などの種々の情報を取得している。図3ABには、本実施形態のワイヤ操作デバイス20の使用状況が示され、図4ABには、対比例のワイヤ操作デバイス100の使用状況が示されている。使用状況の一例として、病変部の形状を探る際に、ワイヤ10先端が病変部の凹凸物を擦る状態を考える。ワイヤ10先端におけるトルクT1と、ハンドル部30におけるトルクT2とは、力の釣り合い式より等しい。すなわち、T1=T2である。病変部の凹凸物がワイヤ10先端を回らないようにトラップする力、すなわち病変部の凹凸物がワイヤ10先端に与える力をF1とする。ワイヤ10先端から伝わってきたトルクがハンドル部30を通して術者の手指11に与える力をF2とする。ワイヤ10の半径をR1、ハンドル部30の半径をR2とすると、T1=T2より、F1R1=F2R2である。図4ABを参照して、対比例のワイヤ操作デバイス100にあっては、ハンドル部130の外径寸法は、長さ方向に一定である。いま、ワイヤ10の半径R1を例えば0.175mmとし、ハンドル部130の半径R2を従来品と同等の例えば3.5mmとする。R2/R1=αは20であり、ワイヤ10およびハンドル部130を通して術者の手指11に与える力F2は、ワイヤ10先端における力F1の1/α、すなわち1/20となる。すなわち、1/20の精度でしか術者の手指11に力F2が伝わらず、感度が悪い結果、病変部の形状、硬さ、狭窄状況などの種々の情報を1/20の精度でしか取得することができない。図3ABを参照して、本実施形態のワイヤ操作デバイス20にあっては、ハンドル部30の外径寸法は、大径部32から、ワイヤ10の外径とほとんど差のない太さの小径部33まで、径が滑らかに変化している。いま、ワイヤ10の半径R1を例えば0.175mmとし、ハンドル部30の小径部33の半径R2を例えば0.200mmとする。R2/R1=αは約1.1であり、ワイヤ10およびハンドル部30を通して術者の手指11に与える力F2は、ワイヤ10先端における力F1の1/α、すなわち約1/1.1となる。約1/1.1の精度で術者の手指11に力F2が伝わるので、感度が良く、上記の種々の情報をほぼ1対1の精度で取得することが可能となる。従って、小径部33の内径は術者が選択するワイヤの外径とほぼ同等でワイヤ10の進退動作に影響が出ない程度の径を有することが好ましい。大径部32の外径寸法は、従来品と同じ7.0mmとすることができる。キャップ部40の形態や構造、あるいはキャップ部40をハンドル部30に取り付ける形態や構造を、従来品と同じものを採用することができる。このため、術者は、従来品と同じ感覚でキャップ部40を締め付けたり緩めたりすることができ、ワイヤ10に対する固定および固定解除を従来品と同じ感覚で行うことができる。術者は、大径部32を把持することによって、従来品と同じ感覚でワイヤ操作を行うこともできる。さらに、術者は、接続部34における好みの部位を把持することによって、自分にとって最適な感覚でワイヤ操作を行うことができる。このように、術者は、状況に合わせて、把持する部分を咄嗟に使い分けることが可能となる。大径部32の外径は上記寸法に限定されることなく、例えば、心臓血管の治療のために用いられるガイドワイヤにワイヤ操作デバイス20を適用する場合では、大径部32の外径が8mm以下の範囲で設定されることが好ましく、一方、内視鏡手技のために用いられるガイドワイヤにワイヤ操作デバイス20を適用するような場合では、20mm以下の外径を設定されることが好ましい。手技の種類に応じた外径を適宜設定することにより、操作性を向上することが可能となる。以上説明したように、第1の実施形態のワイヤ操作デバイス20によれば、ハンドル部30が大径部32と、小径部33と、大径部32と小径部33とを接続するとともに大径部32から小径部33に向けて径が変化する接続部34とを含んでいることから、小径部33を把持することによって、大径部32を把持する場合に比べて、ワイヤ10の先端から伝わってきたトルクを術者の手指11に高感度に伝えて、ワイヤ10の先端から伝えられる血管壁の位置、病変部の形状、硬さ、狭窄状況などの種々の情報を高精度に取得することができる。また、小径部33に内径および外径がワイヤ10と平行をなして伸びる平坦部37を備えたので、術者は細い部分を把持しやすく、ワイヤ10の先端から伝えられる情報を高精度に取得するためのワイヤ操作をより簡単に行うことができる。ハンドル部30の改変例1ハンドル部30における接続部34の断面形状が放物線形状を有している形態について図示したが、この形態に限定されるものではない。例えば、接続部34の断面形状は、外径の減少率が一定である直線形状でもよいし、直線形状と放物線形状とを組み合わせた形状でもよい。ハンドル部30における小径部33および大径部32がワイヤ10と平行をなして伸びる平坦部37、38を備える形態について図示したが、この形態に限定されるものではない。例えば、小径部33および大径部32は、ワイヤ10と交差するように伸びる平坦部を備えてもよい。この場合において、大径部32、接続部34および小径部33のそれぞれにおける外径の減少率を同じとすることによって、円錘台形状を有するハンドル部を形成することもできる。また、大径部32、接続部34および小径部33の少なくとも1つに、手指11の滑りを抑える微小突起を散点状あるいはリング状に設けてもよい。接続部34に微小突起を設けた場合には、接続部34の外径寸法は、微小突起の存在によってわずかに大きくなったり小さくなったりしながら、大径部32の外径寸法から小径部33の外径寸法にまで変化することになる。ハンドル部30の形状として上述したような種々の形状を採用することができるが、術者が手指11で挟んだときにしっくりと馴染む形状である限りにおいて、上述した形状以外にも、適宜改変することができる。ハンドル部30の改変例2図5には、内径調整部材50にスリット51を形成したハンドル部30が示され、図6ABおよび図7には、内径調整部材50を弾性素材から形成したハンドル部30が示されている。ハンドル部30は、通孔31の内径を拡径または縮径自在な内径調整部材50を備えていることが好ましい。1つのワイヤ操作デバイス20であっても、基端部におけるワイヤ10と通孔31の内面との間のクリアランスをほぼ一定に保ちながら、様々な径のワイヤ10を挿通して使用することができるからである。図5を参照して、内径調整部材50は、例えば、基端部から先端部に向けて伸びるスリット51をハンドル部30に形成することによって構成することができる。スリット51は、通孔31が伸びる方向に沿って伸びている。スリット51によって複数に分割された分割体52は、径方向に沿って弾性的に拡大または縮小が自在となっている。分割体52によって形成される基端ポート53は、使用するワイヤ10の最小外径よりも小さい内径を有している。基端ポート53の内径よりも大きい外径を有するワイヤ10を挿通すると、分割体52が弾性的に拡大して通孔31の内径が拡径する。このように、スリット51が内径調整部材50として機能し、通孔31の内径を拡径または縮径自在となっている。図6ABを参照して、内径調整部材50は、通孔31の内径が挿通するワイヤ10の外径に応じて拡径または縮径自在な弾性素材からハンドル部30を形成することによって構成することもできる。また、ハンドル部30の全体または一部を弾性素材から形成することもできる。図示例のハンドル部30は、樹脂素材から形成したプラスチックチューブ54と、弾性素材から形成したゴムチューブ55とを備えている。ゴムチューブ55は、その先端部がプラスチックチューブ54内に圧入され、プラスチックチューブ54と一体化されている。ゴムチューブ55の基端ポート56は、使用するワイヤ10の最小外径よりも小さい内径を有している図6Aを参照。基端ポート56の内径よりも大きい外径を有するワイヤ10を挿通すると、ゴムチューブ55が弾性変形して通孔31の内径が拡径する図6Bを参照。このように、ゴムチューブ55が内径調整部材50として機能し、通孔31の内径を拡径または縮径自在となっている。図7に示すように、プラスチックチューブ54は、その基端部をゴムチューブ55内に圧入することによって、ゴムチューブ55と一体化することもできる。この場合も、図6ABに示した場合と同様に、ゴムチューブ55が内径調整部材50として機能し、通孔31の内径を拡径または縮径自在となる。プラスチックチューブ54の形成材料としては、上述した実施形態におけるハンドル部30やキャップ部40の形成材料を用いることができる。ゴムチューブ55を形成する弾性素材としては、例えば、熱可塑性エラストマー、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちに2以上を組み合わせた複合材料が挙げられ、特に熱可塑性エラストマーのスチレン系エラストマーが好ましい。ハンドル部30の改変例3図8には、ワイヤ10の外周面から離間する凹所61を通孔31の内周面に設けることによってワイヤ10との接触面積を低減したハンドル部30の要部が断面によって示され、図9には、外周面に連通する貫通孔62を通孔31の内周面に設けることによってワイヤ10との接触面積を低減したハンドル部30の要部が断面によって示されている。ワイヤ操作デバイス20は、通孔31の内周面のうちワイヤ10と接触する領域において、ワイヤ10と接触する面積が小さいことが好ましい。通孔31の内周面とワイヤ10とが接触する接触面積を減らすことによってワイヤ10の摺動抵抗が低減し、ワイヤ10の操作性が良好なものとなるからである。通孔31の内周面とワイヤ10との接触面積を減らす具体的な手段として、前記領域における通孔31の内周面に、ワイヤ10の外周面から離間した凹所61図8を参照、または外周面に連通する貫通孔62図9を参照を形成するとよい。凹所61は、断面がくさび形状となるように形成されている。貫通孔62を形成した場合には、術者の手指11が貫通孔62内に入り込むことから、ハンドル部30と手指11との一体感が増大し、ワイヤ10を移動回転操作する際に十分なグリップ力把持力を得ることができる。以上、本発明のワイヤ操作デバイス20を図示の実施形態および改変例について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、ワイヤ操作デバイス20を構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。例えば、固定部として捩じ込み式のキャップ部40を例示したが、回動自在なレバー方式によってワイヤ10を把持および把持解除が自在な固定部に置換することができる。また、本発明のワイヤ操作デバイス20は、前記実施形態および前記改変例のうちの、任意の2以上の構成特徴を組み合わせたものであってもよい。