"実行条件の成立を条件に予め定めた量でのディーゼル機関への燃料噴射を実行するとともに同燃料噴射の実行に伴い発生する前記ディーゼル機関の出力トルクの指標値を検出し、該検出した指標値を徐変させた値に基づいて燃料のセタン価を推定するセタン価推定装置であって、前記指標値における最新の値が直近の所定期間において検出した前記指標値の平均値より低いセタン価を示し且つ前記最新の値と前記平均値との差が判定閾値以上になるといった特定の状況になったときに、前記燃料のセタン価の推定結果として予め定めた低セタン価を算出することを特徴とするセタン価推定装置。請求項1に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記所定期間において検出した前記指標値の標準偏差を算出するとともに、同標準偏差をσとし、前記平均値をAVEとし、前記最新の値をRとし、予め定めた正の数をNとすると、関係式[AVE-N×σ>R]を満たすときに、前記特定の状況になったと判断することを特徴とするセタン価推定装置。請求項2に記載のセタン価推定装置において、前記正の数Nは3.0であることを特徴とするセタン価推定装置。請求項1~3のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記燃料のセタン価によって区切られた複数のセタン価領域が設定されてなり、前記徐変させた値に基づく燃料のセタン価の推定を、前記徐変させた値が前記複数のセタン価領域の何れの領域に属するのかを特定することにより行うものであり、前記特定の状況になったときにおける前記予め定めた低セタン価の算出を、前記複数のセタン価領域のうちの最も低セタン価側の領域を特定することにより行うものであることを特徴とするセタン価推定装置。請求項1~4のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、前記実行条件は、前記ディーゼル機関の運転のための燃料噴射の実行が停止されていることとの条件を含むことを特徴とするセタン価推定装置。ところで、各文献に記載の装置では、燃料のセタン価の推定のための燃料噴射が実行条件の成立時に限って実行されるために、燃料補給が行われて燃料タンク内の燃料のセタン価が低くなった場合であっても、実行条件が成立しない限り、セタン価の推定が実行されない。そのため、このときディーゼル機関に実際に供給される燃料のセタン価と推定セタン価との間に誤差が生じた状態になってしまう。また、特許文献2に記載の装置のように機関トルクの指標値についての平均値を算出する装置では、低セタン価燃料の補給後において実行条件が成立して燃料のセタン価の推定のための燃料噴射が実行される場合であっても、上記平均値が実際のセタン価に見合う値まで徐々に変化するようになる。そのため、この場合にもディーゼル機関に実際に供給される燃料のセタン価と推定セタン価との間に誤差が生じた状態になってしまう。こうした誤差が生じると、ディーゼル機関に実際に供給される燃料が低セタン価燃料であるにも拘わらず、ディーゼル機関の運転制御が推定セタン価、すなわち比較的高いセタン価を示す値に見合う実行態様で実行されるといった状況になってしまう。そして、この場合にはディーゼル機関の気筒内における燃料の燃焼状態の悪化を招くおそれがあるばかりか、失火発生を招く可能性もある。本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、燃料のセタン価の推定精度を高く維持しつつ、低セタン価燃料の補給を早期に検知することのできるセタン価推定装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について説明する。請求項1に記載の装置では、実行条件の成立を条件に、予め定めた量でのディーゼル機関への燃料噴射が実行される。そして、この燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関の出力トルクの指標値が検出されるとともに、同指標値を徐変させた値に基づいて燃料のセタン価が推定される。これにより、機関トルクの指標値を徐変させた値、言い換えれば同指標値の変化傾向を示す値を用いて燃料のセタン価を推定することができるため、機関トルクの指標値の検出誤差の影響を抑えつつ、同指標値に基づく燃料のセタン価の推定を精度良く実行することができる。しかも請求項1に記載の装置では、機関トルクの指標値における最新の値が直近の所定期間において検出した指標値の平均値より低いセタン価を示し、且つ最新の値と平均値との差が判定閾値以上になるといった特定の状況であることをもって、次のように判断することができる。すなわち、最新の指標値の検出の際にディーゼル機関に噴射供給された燃料のセタン価が、それより前の実行条件の成立時において指標値を検出するべくディーゼル機関に噴射供給された燃料のセタン価と比較して、ごく低いセタン価になったと判断することができる。そして、この場合に機関トルクの指標値の検出が繰り返されることによってその平均値が実際のセタン価に見合う値にまで変化することを待つことなく、燃料のセタン価の推定結果として予め定めた低セタン価を算出することができる。このようにして低セタン価燃料の補給を早期に検知して、その補給をセタン価の推定結果に反映させることができる。したがって請求項1に記載の装置によれば、燃料のセタン価の推定精度を高く維持しつつ、低セタン価燃料の補給を早期に検知することができる。請求項2に記載の装置によれば、前記直近の所定期間において検出した指標値の標準偏差σを算出するとともに同標準偏差σを用いて、具体的には前記標準偏差σ、前記平均値AVE、前記最新の値R、および予め定めた正の数Nが関係式[AVE-N×σ>R]を満たすことをもって、前記特定の状況になったと判断することができる。ディーゼル機関に噴射供給される燃料のセタン価が変化しない場合、予め定めた量での燃料噴射に伴い検出される指標値の分布が正規分布になるとの仮定のもとでは、同指標値詳しくは、最新の値Rのほぼ全数が平均値AVEから標準偏差σの三倍を減算した値以上の値[AVE-3.0×σ≦R]になる。これに対して、ごく低いセタン価の燃料が補給されてディーゼル機関に供給される燃料のセタン価がごく低くなると、最新の値Rが関係式[AVE-3.0×σ>R]を満たす可能性が高くなる。請求項3に記載の装置によれば、指標値の最新の値Rが関係式[AVE-3.0×σ>R]を満たすこと、すなわち同一セタン価の燃料がディーゼル機関に供給されている限りほぼ検出されることのない程度に低いセタン価を示す値が最新の値Rとして検出されたことをもって、ごく低いセタン価の燃料が補給されてディーゼル機関に供給される燃料のセタン価がごく低くなったこと、ひいては前記特定の状況になったことを判断することができる。請求項4に記載の装置によれば、ディーゼル機関の出力トルクの指標値を徐変させた値に基づいて、燃料のセタン価によって区切られた複数のセタン価領域の何れの領域に属するのかを特定することができる。しかも、特定の状況になったときには、機関トルクの指標値の検出が繰り返されることによってその平均値が実際のセタン価に見合う値にまで変化することを待つことなく、燃料のセタン価の推定結果として複数のセタン価領域のうちの最も低セタン価側の領域を特定することができる。通常、ディーゼル機関の運転のための燃料噴射の一時的な停止は、例えば機関出力軸の回転速度が低下しているときなど、限られた状況において実行される。請求項5に記載の装置によれば、実行条件がディーゼル機関の運転のための燃料噴射の実行が一時的に停止されていることとの条件を含むためにセタン価の推定のための予め定めた量での燃料噴射の実行機会が限られる装置において、燃料のセタン価の推定精度を高く維持しつつ、低セタン価燃料の補給を早期に検知することができる。以下、本発明を具体化した一実施の形態にかかるセタン価推定装置について説明する。図1に示すように、車両10には、駆動源としてのディーゼル機関11が搭載されている。ディーゼル機関11のクランクシャフト12は、クラッチ機構13、手動変速機14を介して車輪15に連結されている。車両10では乗員によってクラッチ操作部材例えばクラッチペダルが操作されると、上記クラッチ機構13がクランクシャフト12と手動変速機14との連結を解除する作動状態になる。ディーゼル機関11の気筒16には吸気通路17が接続されている。ディーゼル機関11の気筒16内には吸気通路17を介して空気が吸入される。また、このディーゼル機関11としては複数本実施の形態では四つ[♯1~♯4]の気筒16を有するものが採用されている。ディーゼル機関11には、気筒16毎に、同気筒16内に燃料を直接噴射する直噴タイプの燃料噴射弁20が取り付けられている。この燃料噴射弁20の開弁駆動によって噴射された燃料はディーゼル機関11の気筒16内において圧縮加熱された吸入空気に触れて着火および燃焼する。そしてディーゼル機関11では、気筒16内における燃料の燃焼に伴い発生するエネルギによってピストン18が押し下げられてクランクシャフト12が強制回転されるようになる。ディーゼル機関11の気筒16において燃焼した燃焼ガスは排気としてディーゼル機関11の排気通路19に排出される。各燃料噴射弁20は分岐通路31aを介してコモンレール34に各別に接続されており、同コモンレール34は供給通路31bを介して燃料タンク32に接続されている。この供給通路31bには、燃料を圧送する燃料ポンプ33が設けられている。本実施の形態では、燃料ポンプ33による圧送によって昇圧された燃料がコモンレール34に蓄えられるとともに各燃料噴射弁20の内部に供給される。また、各燃料噴射弁20にはリターン通路35が接続されており、同リターン通路35はそれぞれ燃料タンク32に接続されている。このリターン通路35を介して燃料噴射弁20内部の燃料の一部が燃料タンク32に戻される。以下、燃料噴射弁20の内部構造について説明する。図2に示すように、燃料噴射弁20のハウジング21の内部にはニードル弁22が設けられている。このニードル弁22はハウジング21内において往復移動同図の上下方向に移動することの可能な状態で設けられている。ハウジング21の内部には上記ニードル弁22を噴射孔23側同図の下方側に常時付勢するスプリング24が設けられている。またハウジング21の内部には、上記ニードル弁22を間に挟んで一方側同図の下方側の位置にノズル室25が形成されており、他方側同図の上方側の位置に圧力室26が形成されている。ノズル室25には、その内部とハウジング21の外部とを連通する複数の噴射孔23が形成されており、導入通路27を介して上記分岐通路31aコモンレール34から燃料が供給されている。圧力室26には連通路28を介して上記ノズル室25および分岐通路31aコモンレール34が接続されている。また圧力室26は排出路30を介してリターン通路35燃料タンク32に接続されている。上記燃料噴射弁20としては電気駆動式のものが採用されており、そのハウジング21の内部には駆動信号の入力によって伸縮する複数の圧電素子例えばピエゾ素子が積層された圧電アクチュエータ29が設けられている。この圧電アクチュエータ29には弁体29aが取り付けられており、同弁体29aは圧力室26の内部に設けられている。そして、圧電アクチュエータ29の作動による弁体29aの移動を通じて、連通路28ノズル室25と排出路30リターン通路35とのうちの一方が選択的に圧力室26に連通されるようになっている。この燃料噴射弁20では、圧電アクチュエータ29に閉弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が収縮して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26とが連通された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26との連通が遮断された状態になる。これにより、圧力室26内の燃料のリターン通路35燃料タンク32への排出が禁止された状態で、ノズル室25と圧力室26とが連通されるようになる。そのため、ノズル室25と圧力室26との圧力差がごく小さくなり、ニードル弁22がスプリング24の付勢力によって噴射孔23を塞ぐ位置に移動して、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射されない状態閉弁状態になる。一方、圧電アクチュエータ29に開弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が伸長して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26との連通が遮断された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26とが連通された状態になる。これにより、ノズル室25から圧力室26への燃料の流出が禁止された状態で、圧力室26内の燃料の一部がリターン通路35を介して燃料タンク32に戻されるようになる。そのため圧力室26内の燃料の圧力が低下して同圧力室26とノズル室25との圧力差が大きくなり、この圧力差によってニードル弁22がスプリング24の付勢力に抗して移動して噴射孔23から離れて、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射される状態開弁状態になる。燃料噴射弁20には、上記導入通路27の内部の燃料圧力PQに応じた信号を出力する圧力センサ41が一体に取り付けられている。そのため、例えばコモンレール34図1参照内の燃料圧力などの燃料噴射弁20から離れた位置の燃料圧力が検出される装置と比較して、燃料噴射弁20の噴射孔23に近い部位の燃料圧力を検出することができ、燃料噴射弁20の開弁に伴う同燃料噴射弁20の内部の燃料圧力の変化を精度良く検出することができる。なお上記圧力センサ41は各燃料噴射弁20に一つずつ、すなわちディーゼル機関11の気筒16毎に設けられている。図1に示すように、ディーゼル機関11には、その周辺機器として、運転状態を検出するための各種センサが設けられている。それらセンサとしては、上記圧力センサ41の他、例えばクランクシャフト12の回転位相および回転速度機関回転速度NEを検出するためのクランクセンサ42が設けられている。また、アクセル操作部材例えばアクセルペダルの操作量アクセル操作量ACCを検出するためのアクセルセンサ43、車両10の走行速度を検出するための車速センサ44や、前記クラッチ操作部材の操作の有無を検出するためのクラッチスイッチ45なども設けられている。またディーゼル機関11の周辺機器としては、例えばマイクロコンピュータを備えて構成された電子制御ユニット40なども設けられている。この電子制御ユニット40は各種センサの出力信号を取り込むとともにそれら出力信号をもとに各種の演算を行い、その演算結果に応じて燃料噴射弁20の駆動制御燃料噴射制御などのディーゼル機関11の運転にかかる各種制御を実行する。本実施の形態の燃料噴射制御は、基本的には、以下のように実行される。先ず、アクセル操作量ACCや機関回転速度NEなどに基づいて、ディーゼル機関11の運転のための燃料噴射量についての制御目標値要求噴射量TAUが算出される。その後、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて燃料噴射時期の制御目標値要求噴射時期Tstや燃料噴射時間の制御目標値要求噴射時間Ttmが算出される。そして、それら要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmに基づいて各燃料噴射弁20の開弁駆動が実行される。これにより、そのときどきのディーゼル機関11の運転状態に見合う量の燃料が各燃料噴射弁20から噴射されてディーゼル機関11の各気筒16内に供給されるようになる。なお本実施の形態の燃料噴射制御では、アクセル操作部材の操作解除アクセル操作量ACC=0による車両10の走行速度および機関回転速度NEの減速中において同機関回転速度NEが所定の速度範囲内になると、ディーゼル機関11の運転のための燃料噴射を一時的に停止させる制御いわゆる燃料カット制御が実行される。また本実施の形態の燃料噴射制御では、燃料のセタン価が低い領域低セタン価領域と高い領域高セタン価領域との二つの領域が設定されるとともに、それら領域毎に異なる実行態様で燃料噴射制御が実行される。例えば低セタン価領域における要求噴射時期Tstが高セタン価領域における要求噴射時期Tstと比較して進角側の時期に設定される。詳しくは、本実施の形態では、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEにより定まる機関運転状態と低セタン価領域に見合う要求噴射時期Tstとの関係が各種の実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められ、同関係が演算マップMLとして電子制御ユニット40に記憶されている。低セタン価領域であるときには、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて演算マップMLから要求噴射時期Tstが算出される。また、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEにより定まる機関運転状態と高セタン価領域に見合う要求噴射時期Tstとの関係が各種の実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められ、同関係が演算マップMHとして電子制御ユニット40に記憶されている。そして、高セタン価領域であるときには、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて演算マップMHから要求噴射時期Tstが算出される。このようにして燃料噴射弁20からの燃料噴射を実行する場合、同燃料噴射弁20の初期個体差や経時変化などに起因して、その実行時期や噴射量に誤差が生じることがある。そうした誤差は、ディーゼル機関11の出力トルクを変化させるため好ましくない。そのため本実施の形態では、各燃料噴射弁20からの燃料噴射をディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで適正に実行するために、圧力センサ41により検出される燃料圧力PQをもとに燃料噴射率の検出時間波形を形成するとともに同検出時間波形に基づいて要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmを補正する補正処理が実行される。この補正処理は、ディーゼル機関11の各気筒16について各別に実行される。燃料噴射弁20内部の燃料圧力は、燃料噴射弁20の開弁に伴って低下するとともにその後における同燃料噴射弁20の閉弁に伴って上昇するといったように、燃料噴射弁20の開閉動作に伴い変動する。そのため、燃料噴射の実行時における燃料噴射弁20内部の燃料圧力の変動波形を監視することにより、同燃料噴射弁20の実動作特性例えば、実際の燃料噴射量や、開弁動作が開始される時期、閉弁動作が開始される時期などを精度良く把握することができる。したがって、そうした燃料噴射弁20の実作動特性に基づいて要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmを補正することにより、燃料噴射時期や燃料噴射量をディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定することができるようになる。以下、そうした補正処理について詳しく説明する。ここでは先ず、燃料噴射の実行時における燃料圧力の変動態様本実施の形態では、燃料噴射率の検出時間波形を形成する手順について説明する。図3に、燃料圧力PQの推移と燃料噴射率の検出時間波形との関係を示す。同図3に示すように、本実施の形態では、燃料噴射弁20の開弁動作詳しくはニードル弁22の開弁側への移動が開始される時期開弁動作開始時期Tos、燃料噴射率が最大になる時期最大噴射率到達時期Toe、燃料噴射率の降下が開始される時期噴射率降下開始時期Tcs、燃料噴射弁20の閉弁動作詳しくはニードル弁22の閉弁側への移動が完了する時期閉弁動作完了時期Tceがそれぞれ検出される。先ず、燃料噴射弁20の開弁動作が開始される直前の所定期間T1における燃料圧力PQの平均値が算出されるとともに、同平均値が基準圧力Pbsとして記憶される。この基準圧力Pbsは、閉弁時における燃料噴射弁20内部の燃料圧力に相当する圧力として用いられる。次に、この基準圧力Pbsから所定圧力P1を減算した値が動作圧力Pac=Pbse-P1として算出される。この所定圧力P1は、燃料噴射弁20の開弁駆動あるいは閉弁駆動に際してニードル弁22が閉弁位置にある状態であるにも関わらず燃料圧力PQが変化する分、すなわちニードル弁22の移動に寄与しない燃料圧力PQの変化分に相当する圧力である。その後、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが降下する期間における同燃料圧力PQの時間による一階微分値dPQ/dtが算出される。そして、この一階微分値が最小になる点つまり燃料圧力PQの下向きの傾きが最も大きくなる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L1が求められるとともに同接線L1と上記動作圧力Pacとの交点Aが算出される。この交点Aを燃料圧力PQの下記の検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点AAに対応する時期が開弁動作開始時期Tosとして特定される。なお上記検出遅れ分は、燃料噴射弁20のノズル室25図2参照の圧力変化タイミングに対する燃料圧力PQの変化タイミングの遅れに相当する期間であり、ノズル室25と圧力センサ41との距離などに起因して生じる遅れ分である。また、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが一旦降下した後に上昇する期間における同燃料圧力PQの一階微分値が算出される。そして、この一階微分値が最大になる点つまり燃料圧力PQの上向きの傾きが最も大きくなる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L2が求められるとともに同接線L2と上記動作圧力Pacとの交点Bが算出される。この交点Bを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点BBに対応する時期が閉弁動作完了時期Tceとして特定される。さらに、接線L1と接線L2との交点Cが算出されるとともに同交点Cにおける燃料圧力PQと動作圧力Pacとの差仮想圧力低下分ΔP[=Pac-PQ]が求められる。また、この仮想圧力低下分ΔPに要求噴射量TAUに基づき設定されるゲインG1を乗算した値が仮想最大燃料噴射率VRt=ΔP×G1として算出される。さらに、この仮想最大燃料噴射率VRtに要求噴射量TAUに基づき設定されるゲインG2を乗算した値が最大噴射率Rt=VRt×G2として算出される。その後、上記交点Cを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した時期CCが算出されるとともに、同時期CCにおいて仮想最大燃料噴射率VRtになる点Dが特定される。そして、この点Dおよび開弁動作開始時期Tos詳しくは、同時期Tosにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L3と前記最大噴射率Rtとの交点Eに対応する時期が最大噴射率到達時期Toeとして特定される。また、上記点Dおよび閉弁動作完了時期Tce詳しくは、同時期Tceにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L4と最大噴射率Rtとの交点Fに対応する時期が噴射率降下開始時期Tcsとして特定される。さらに、開弁動作開始時期Tos、最大噴射率到達時期Toe、噴射率降下開始時期Tcs、閉弁動作完了時期Tceおよび最大噴射率Rtによって形成される台形形状の時間波形が燃料噴射における燃料噴射率についての検出時間波形として用いられる。次に、図4および図5を参照しつつ、そうした検出時間波形に基づいて燃料噴射制御の各種制御目標値を補正する処理補正処理の処理手順について詳細に説明する。なお図4は上記補正処理の具体的な処理手順を示すフローチャートである。このフローチャートに示される一連の処理は、補正処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。また、図5は、検出時間波形と下記の基本時間波形との関係の一例を示している。図4に示すように、この補正処理では先ず、上述したように燃料圧力PQに基づいて燃料噴射の実行時における検出時間波形が形成されるステップS101。また、アクセル操作量ACCおよび機関回転速度NEなどといったディーゼル機関11の運転状態に基づいて、燃料噴射の実行時における燃料噴射率の時間波形についての基本値基本時間波形が設定されるステップS102。本実施の形態では、ディーゼル機関11の運転状態と同運転状態に適した基本時間波形との関係が実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS102の処理では、そのときどきのディーゼル機関11の運転状態に基づいて上記関係から基本時間波形が設定される。図5に示すように、上記基本時間波形一点鎖線としては、開弁動作開始時期Tosb、最大噴射率到達時期Toeb、噴射率降下開始時期Tcsb、閉弁動作完了時期Tceb、最大噴射率により規定される台形の時間波形が設定される。そして、そうした基本時間波形と前記検出時間波形実線とが比較されるとともに、その比較結果に基づいて燃料噴射の開始時期の制御目標値前記要求噴射時期Tstを補正するための補正項K1と同燃料噴射の実行時間の制御目標値要求噴射時間Ttmを補正するための補正項K2とがそれぞれ算出される。具体的には、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosとの差ΔTos=Tosb-Tosが算出されるとともに同差ΔTosが補正項K1として記憶される図4のステップS103。また、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsb図5と検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの差ΔTcs=Tcsb-Tcsが算出されるとともに、同差ΔTcsが補正項K2として記憶される図4のステップS104。このようにして各補正項K1,K2が算出された後、本処理は一旦終了される。燃料噴射制御の実行に際しては、要求噴射時期Tstを補正項K1によって補正した値本実施の形態では、要求噴射時期Tstに補正項K1を加算した値が最終的な要求噴射時期Tstとして算出される。このようにして要求噴射時期Tstを算出することにより、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosとの間のずれが小さく抑えられるようになるため、燃料噴射の開始時期がディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。また、要求噴射時間Ttmを上記補正項K2によって補正した値本実施の形態では、要求噴射時間Ttmに補正項K2を加算した値が最終的な要求噴射時間Ttmとして算出される。このようにして要求噴射時間Ttmを算出することにより、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsbと検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの間のずれが小さく抑えられるようになるために、燃料噴射において燃料噴射率が低下し始める時期がディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。このように本実施の形態では、燃料噴射弁20の実動作特性詳しくは、検出時間波形と予め定められた基本動作特性詳しくは、基本時間波形との差に基づいて要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmが補正されるために、燃料噴射弁20の実動作特性と基本動作特性標準的な特性を有する燃料噴射弁の動作特性とのずれが抑えられる。そのため各燃料噴射弁20からの燃料噴射における噴射時期や噴射量がそれぞれディーゼル機関11の運転状態に見合うように適正に設定されるようになる。本実施の形態の装置では、ディーゼル機関11での燃焼に供される燃料のセタン価を推定する制御推定制御が実行される。以下、この推定制御の概要を説明する。この推定制御では、前述の燃料カット制御が実行されているとの条件後述する[条件イ]を含む実行条件が設定されている。そして、この実行条件の成立時に、予め定められた少量の所定量FQ例えば、数立方ミリメートルでのディーゼル機関11への燃料噴射が実行されるとともに、その燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関11の出力トルクの指標値後述する回転変動量ΣΔNEが検出される。なお、この回転変動量ΣΔNEとしては、ディーゼル機関11において大きな出力トルクが発生したときほど大きい値が検出される。そして、直近の所定期間本実施の形態では、直近において回転変動量ΣΔNEが10回だけ検出される期間において検出された回転変動量ΣΔNEの平均値AVEが算出されるとともに、その平均値AVEに基づいて前述した低セタン価領域および高セタン価領域のいずれであるかが特定される。具体的には、平均値AVEが所定値P未満である場合には低セタン価領域が選択される一方、平均値AVEが所定値P以上である場合には高セタン価領域が選択される。ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が高いときほど、燃料が着火し易く同燃料の燃え残りが少なくなるために、燃料の燃焼に伴って発生する機関トルクが大きくなる。本実施の形態の推定制御では、そうした燃料のセタン価とディーゼル機関11の出力トルクとの関係をもとにセタン価領域が特定される。本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEを徐変させた値平均値AVE、言い換えれば同回転変動量ΣΔNEの変化傾向を示す値を用いてセタン価領域が特定されるため、回転変動量ΣΔNEの検出誤差による影響を抑えつつ、同回転変動量ΣΔNEに基づいてセタン価領域を精度良く特定することができる。図6に、燃料タンク32内に高セタン価燃料が備蓄されている状況で低セタン価燃料が補給された場合における回転変動量ΣΔNEの平均値AVEの推移の一例を示す。図6に示す例では、時刻t11~t12において実行条件が成立せず、時刻t11~t12のいずれかのタイミングで燃料補給が行われる。本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEの検出のための燃料噴射が実行条件の成立時に限って実行されるために、燃料補給が行われて燃料タンク32内の燃料のセタン価が低くなった場合であっても、実行条件が成立しない限り図6の時刻t11~t12、回転変動量ΣΔNEの平均値AVEが更新されずにセタン価領域も更新されない。そのため、このときディーゼル機関11に実際に供給される燃料のセタン価に見合うセタン価領域図6に示す例では高セタン価領域と、回転変動量ΣΔNEの平均値AVEに基づき特定されて記憶されているセタン価領域同低セタン価領域とがずれた状態になってしまう。なお本実施の形態では、実行条件に燃料カット制御が実行されていることとの[条件イ]が含まれるために、セタン価領域の特定のための燃料噴射の実行機会が限られる。また、燃料タンク32への低セタン価燃料の補給後において実行条件が成立して回転変動量ΣΔNEの検出のための燃料噴射が実行された場合であっても、同回転変動量ΣΔNEの平均値AVEは実際のセタン価に見合う値まで徐々に変化するようになる時刻t12以降。本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEの平均値AVEをもとにセタン価領域が特定されるため、そうした状況においてもディーゼル機関11に実際に供給される燃料のセタン価に見合うセタン価領域と平均値AVEに基づき特定されて記憶されているセタン価領域とがずれた状態になる。そして、そうしたセタン価領域のずれが生じると、ディーゼル機関11に実際に供給される燃料が低セタン価燃料であるにも拘わらず、ディーゼル機関11の運転のための燃料噴射制御が高セタン価燃料に見合う実行態様で実行されるといった状況になってしまう。そして、この場合にはディーゼル機関11の気筒16内における燃料の燃焼状態の悪化を招くおそれがあるばかりか、失火発生を招く可能性もある。ここで、ディーゼル機関11に噴射供給される燃料のセタン価が変化しない場合には、実行条件の成立に伴い検出される回転変動量ΣΔNEの分布が正規分布になるとの仮定のもとでは、回転変動量ΣΔNEの標準偏差をσとすると、同回転変動量ΣΔNE詳しくは、その最新の値Rのほぼ全数が以下の関係式1を満たすようになる。AVE-3.0×σ≦R≦AVE3.0×σ]...1すなわち、回転変動量ΣΔNEの最新の値Rのほぼ全数が、平均値AVEから標準偏差σの三倍を減算した値以上であり且つ同平均値AVEに標準偏差σの三倍を加算した値以下の値になる。図6に示す例では、燃料補給前時刻t11以前において検出される回転変動量ΣΔNEのほぼ全数が同図中に斜線で示す領域AR1内の値になる。これに対して、ごく低いセタン価の燃料が燃料タンク32に補給されてディーゼル機関11に噴射供給される燃料のセタン価が低くなると、その後の実行条件に成立に伴って検出される回転変動量ΣΔNEがごく小さくなるために、同回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが上記関係式1を満たさなくなる。図6に示す例では、燃料補給後における実行条件の成立後時刻t12以後において検出される回転変動量ΣΔNEのほぼ全数が同図中に斜線で示す領域AR2内の値になる。そのため、低セタン価燃料の補給後に初めて実行条件が成立したときには時刻t12、回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが以下の関係式2を満たすようになる。AVE-3.0×σ>R...2このように、燃料タンク32内に高セタン価燃料が備蓄されていた状態でごく低いセタン価の燃料が補給されると、直後において検出される回転変動量ΣΔNEが平均値AVEから標準偏差σの三倍を減算した値未満の値になる可能性が高くなる。本実施の形態では、そうした標準偏差σを用いて、ごく低いセタン価の燃料が燃料タンク32に補給されたことを判定するようにしている。すなわち先ず、直近の所定期間本実施の形態では、直近において回転変動量ΣΔNEが10回だけ検出される期間において検出された回転変動量ΣΔNEの標準偏差σが算出される。そして、回転変動量ΣΔNEの最新の値R、平均値AVE、および標準偏差σが上記関係式2を満たす場合に、同一セタン価の燃料がディーゼル機関11に供給されている限りほぼ検出されることのない程度に低いセタン価を示す値が最新の値Rとして検出されたと判断される。さらには、この判断により、燃料タンク32内に高セタン価燃料が備蓄されている状況でごく低いセタン価の燃料が補給されることによって回転変動量ΣΔNEがごく小さい値に変化したとして、このとき回転変動量ΣΔNEの平均値AVEによることなく低セタン価領域が強制的に選択される。なお本実施の形態では、上記関係式が満たされる状況が、最新の値Rが平均値AVEより低いセタン価を示し且つ最新の値Rと平均値AVEとの差が判定閾値以上になるといった特定の状況として機能する。このように本実施の形態によれば、上記関係式2が満たされることにより、最新の値Rの検出の際にディーゼル機関11に噴射供給された燃料のセタン価が、それより前の実行条件の成立時において回転変動量ΣΔNEを検出するべくディーゼル機関11に噴射供給された燃料のセタン価と比較して、ごく低いセタン価になったと判断することができる。そして、この場合には、回転変動量ΣΔNEの検出が繰り返されることによってその平均値AVEが実際のセタン価に見合う値にまで変化することを待つことなく、燃料のセタン価の推定結果として低セタン価領域を選択することができる。本実施の形態によれば、このようにして低セタン価燃料の補給を早期に検知して、その補給をセタン価の推定結果に反映させることができる。以下、推定制御にかかる処理推定制御処理の実行手順について詳細に説明する。図7は、上記推定制御処理の具体的な実行手順を示すフローチャートである。なお、このフローチャートに示される一連の処理は、推定制御処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。図7に示すように、この処理では先ず、実行条件が成立しているか否かが判断されるステップS201。ここでは、以下の[条件イ]~[条件ハ]の全てが満たされることをもって実行条件が成立していると判断される。[条件イ]前記燃料カット制御が実行されていること。[条件ロ]クラッチ機構13がクランクシャフト12と手動変速機14との連結を解除する作動状態になっていること。具体的には、クラッチ操作部材が操作されていること。[条件ハ]前記補正処理を通じて補正項K1,K2が算出されていること。実行条件が成立していない場合にはステップS201:NO、以下の処理、すなわちセタン価領域を特定するための処理を実行することなく、本処理は一旦終了される。その後、本処理が繰り返し実行されて上記実行条件が成立するとステップS201:YES、予め定められた燃料噴射時期の制御目標値目標燃料噴射時期TQstと目標噴射時間の制御目標値目標燃料噴射時間TQtmとが前述した補正処理により算出されている補正項K1,K2によって補正されるステップS202。詳しくは、補正項K1を目標燃料噴射時期TQstに加算した値が新たな目標燃料噴射時期TQstとして設定されるとともに、補正項K2を目標燃料噴射時間TQtmに加算した値が新たな目標燃料噴射時間TQtmとして設定される。そして、目標燃料噴射時期TQstおよび目標燃料噴射時間TQtmに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が実行されて、同燃料噴射弁20からの燃料噴射が実行されるステップS203。なお、この燃料噴射は複数の燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施の形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20を用いて実行される。また、本処理において用いられる補正項K1,K2についても同様に、燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施の形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20に対応して算出された値が用いられる。その後、上記燃料噴射に伴い発生したディーゼル機関11の出力トルクの指標値として前記回転変動量ΣΔNEが算出されて記憶されるステップS204。本実施の形態では、回転変動量ΣΔNEとして、最新の値Rを含む直近の所定回具体的には10回分の検出値が記憶される。回転変動量ΣΔNEの算出は具体的には次のように行われる。図8に示すように、本実施の形態にかかる装置では、所定時間おきに機関回転速度NEが検出されるとともに、その検出の度に同機関回転速度NEと複数回前本実施の形態では、三回前に検出された機関回転速度NEiとの差ΔNE=NE-NEiが算出される。そして、上記燃料噴射の実行に伴う上記差ΔNEの変化分についての積算値同図8中に斜線で示す部分の面積に相当する値が算出されるとともに、この積算値が上記回転変動量ΣΔNEとして記憶される。なお図8に示す機関回転速度NEや差ΔNEの推移は、回転変動量ΣΔNEの算出方法の理解を容易にするべく簡略化して示しているため実際の推移とは若干異なる。そして、回転変動量ΣΔNEが算出されて記憶されている数が所定数M具体的には、10に達しているか否かが判断されるステップS205。なお、回転変動量ΣΔNEとして初期値が記憶されている場合には、その値は回転変動量ΣΔNEの記憶数にカウントされない。回転変動量ΣΔNEが算出されて記憶されている数が所定数M未満である場合にはステップS205:NO、燃料のセタン価を精度よく推定することのできるだけのデータ数が確保されていないとして、以下の処理を実行することなく本処理は一旦終了される。その後、本処理が繰り返し実行されて回転変動量ΣΔNEの記憶数が所定数MになるとステップS205:YES、予め記憶されている演算式から、記憶されているM個の回転変動量ΣΔNEの平均値AVEステップS206と、それら回転変動量ΣΔNEの標準偏差σステップS207とがそれぞれ算出される。なお本実施の形態では、標準偏差σの算出が次のような考えのもとに実行される。すなわち先ず、M個の回転変動量ΣΔNEについてそれぞれ、回転変動量ΣΔNEから平均値AVEを減算した値ΣΔNE-AVEが算出されるとともに同値を二乗した値が算出される。その後、それら二乗した値が加算されるとともに、その加算値がデータ数上記所定数Mによって除算される。そして、この除算した値の平方根が算出され、その算出値が標準偏差σとして記憶される。その後、回転変動量ΣΔNEの平均値AVE、標準偏差σ、最新の値Rが前記関係式2を満たすか否かが判断されるステップS208。前記関係式2が満たされない場合にはステップS208:NO、回転変動量ΣΔNEの平均値AVEに基づいて、燃料のセタン価によって区切られた低セタン価領域および高セタン価領域の何れの領域に属するのかが特定される。具体的には先ず、平均値AVEが所定値P以上であるか否かが判断されるステップS209。そして、平均値AVEが所定値P以上である場合にはステップS209:YES、このときの燃料のセタン価が高セタン価領域であると判断された後ステップS210、本処理は一旦終了される。そして、この場合には以後においてディーゼル機関11の運転のための燃料噴射制御が高いセタン価の燃料に見合う態様で実行される。すなわち前記要求噴射時期Tstが、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて演算マップMHから算出される。一方、平均値AVEが所定値P未満である場合にはステップS209:NO、このときの燃料のセタン価が低セタン価領域であると判断された後ステップS211、本処理は一旦終了される。そして、以後においてディーゼル機関11の運転のための燃料噴射制御が低いセタン価の燃料に見合う態様で実行される。すなわち前記要求噴射時期Tstが、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて演算マップMLから算出される。前記関係式2が満たされる場合にはステップS208:YES、燃料のセタン価が低セタン価領域であると判断された後ステップS211、本処理は一旦終了される。すなわち、この場合には回転変動量ΣΔNEの検出が繰り返されることによってその平均値AVEが実際のセタン価に見合う値にまで変化することを待つことなく、燃料のセタン価の推定結果として、複数のセタン価領域のうちの低セタン価側の領域が選択される。本実施の形態にかかる装置では、例えばディーゼル機関11の気筒16[♯1]に設けられた圧力センサ41の検出信号に基づいて同気筒16[♯1]に対する燃料噴射についての各種処理燃料噴射制御にかかる処理や補正処理を実行するなどといったように、ディーゼル機関11の気筒16♯1~♯4毎にそれぞれ対応する圧力センサ41の出力信号に基づいて各種処理が実行される。そのため、初期個体差や経時変化の相違に起因して燃料噴射弁20の作動特性が気筒16毎に異なる多気筒のディーゼル機関11において、気筒16毎に設けられた専用の圧力センサ41により検出される燃料圧力PQに基づいて各燃料噴射弁20から噴射される燃料の量をそれぞれ精度良く調節することができる。しかも、それら燃料噴射弁20のうちの一つ本実施の形態では、気筒16[♯11]に対応する燃料噴射弁20を用いて、同燃料噴射弁20の燃料噴射制御において算出された補正項K1,K2をもとに、推定制御における燃料噴射が実行される。これにより、推定制御において実際に噴射される燃料の量が精度よく調節されるようになるために、その燃料噴射に伴い発生するディーゼル機関11の出力トルクに基づいて燃料のセタン価を精度よく推定することができるようになる。以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。1回転変動量ΣΔNEの平均値AVE、言い換えれば同回転変動量ΣΔNEの変化傾向を示す値を用いてセタン価領域を特定するようにしたために、回転変動量ΣΔNEの検出誤差による影響を抑えつつ、同回転変動量ΣΔNEに基づいてセタン価領域を精度良く特定することができる。しかも、回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが関係式[AVE-3.0×σ>R]を満たすときに、低セタン価領域を強制的に選択するようにした。そのため、低セタン価燃料の補給を早期に検知して、その補給をセタン価の推定結果に反映させることができる。したがって、燃料のセタン価の推定精度を高く維持しつつ、低セタン価燃料の補給を早期に検知することができる。2実行条件に燃料カット制御が実行されていることとの[条件イ]を含むことから回転変動量ΣΔNEの検出のための燃料噴射の実行機会が限られる装置において、燃料のセタン価の推定精度を高く維持しつつ、低セタン価燃料の補給を早期に検知することができる。なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。回転変動量ΣΔNEの最新の値Rが関係式[AVE-3.0×σ>R]を満たさないときに、セタン価領域の特定に用いる特定パラメータとして、同回転変動量ΣΔNEの平均値AVEを用いることに限らず、例えば回転変動量ΣΔNEの加重平均値など、回転変動量ΣΔNEを徐変させた値のうちの平均値以外の値を用いてもよい。なお、加重平均値としては、同加重平均値をGとし、加重平均値の前回値をG[i]とし、予め定めた正の数詳しくは、0<W<1.0を満たす一定値をWとした場合に、関係式{G=G[i]最新の値R-G[i]×W}を満たす値などを算出することができる。正の数をNとして関係式[AVE-N×σ>R]を設定した場合に、上記実施の形態の関係式2のようにNとして3.0を採用することに限らず、上記関係式のNとして3.0より若干大きい値や若干小さい値を採用してもよい。また、上記関係式におけるNとして、例えば5.0や6.0など、3.0よりごく大きい値を採用することもできる。こうした装置によっても、同一セタン価の燃料がディーゼル機関11に供給されている限りほぼ検出されることのない程度に低いセタン価を示す値が最新の値Rとして検出されたことを判断することができる。回転変動量ΣΔNEの最新の値Rと平均値AVEとの差が判定閾値以上になるといった特定の状況になったことを的確に判断可能であれば、特定の状況になったことを標準偏差σに基づき判断する手法に限らず、その判断手法は任意に変更することができる。例えば、実験やシミュレーションの結果に基づいて特定の状況になったことを的確に判定可能な判定値Jを予め定めておくととともに、最新の値Rと平均値AVEとの差が判定値J以上になったときに[AVE-R]≧J、特定の状況になったと判断するようにしてもよい。上記実施の形態にかかる推定制御処理図7において、燃料噴射弁20の初期個体差や経時変化などに起因する燃料噴射時期や燃料噴射量の誤差が適正に抑えられるのであれば、目標燃料噴射時期TQstと目標燃料噴射時間TQtmとを補正項K1,K2によって補正する処理ステップS202を省略してもよい。上記実施の形態にかかるセタン価推定装置は、回転変動量ΣΔNEを徐変させた値に基づいて燃料のセタン価によって区切られた三つ以上の領域のいずれの領域に実際の燃料のセタン価が属するかを判断する装置にも、その構成を適宜変更したうえで適用することができる。上記実施の形態にかかるセタン価推定装置は、燃料のセタン価によって区切られた複数の領域のいずれの領域に実際の燃料のセタン価が属するかを判断する装置に限らず、回転変動量ΣΔNEを徐変させた値に基づいて燃料のセタン価そのものを推定する装置にもその構成を適宜変更したうえで適用することができる。こうした装置では、例えば燃料タンク32に補給される可能性がある燃料のセタン価の中で最も低いセタン価や同セタン価より若干高いセタン価を所定の低セタン価SLとして予め定めておくとともに、特定の状況になったときに、その低セタン価SLをセタン価推定値として算出するようにすればよい。なお、この所定の低セタン価SLとしては、実験やシミュレーションの結果をもとに任意の値を設定することができる。推定制御処理を通じて特定されるセタン価領域に応じて実行される機関制御として、ディーゼル機関11の運転のための燃料噴射制御を採用することに代えて、あるいは併せて、EGR制御やパイロット噴射制御などを実行するようにしてもよい。要は、燃料の燃焼状態を変化させる機関制御であれば、そうしたセタン価領域に応じて実行する機関制御として採用することができる。回転変動量ΣΔNE以外の値をディーゼル機関11の出力トルクの指標値として算出するようにしてもよい。例えば推定制御の実行中において燃料噴射の実行時における機関回転速度NEと同燃料噴射の実行直前における機関回転速度NEとをそれぞれ検出するとともにそれら速度の差を算出して、同差を上記指標値として用いることができる。圧力センサ41の取り付け態様は、燃料噴射弁20の内部詳しくは、ノズル室25内の燃料圧力の指標となる圧力、言い換えれば同燃料圧力の変化に伴って変化する燃料圧力を適正に検出することができるのであれば、燃料噴射弁20に直接取り付けられる態様に限らず、任意に変更することができる。具体的には、圧力センサを分岐通路31aやコモンレール34に取り付けるようにしてもよい。圧電アクチュエータ29により駆動されるタイプの燃料噴射弁20に代えて、例えばソレノイドコイルなどを備えた電磁アクチュエータによって駆動されるタイプの燃料噴射弁を採用することもできる。上記実施の形態にかかるセタン価推定装置は、クラッチ機構13と手動変速機14とが搭載された車両10に限らず、トルクコンバータと自動変速機とが搭載された車両にも適用することができる。こうした車両では、例えば[条件イ]および[条件ハ]が満たされるときに燃料のセタン価の推定のための燃料噴射を実行するようにすればよい。なお、トルクコンバータとしてロックアップクラッチ内蔵のものが採用される車両においては、ロックアップクラッチが係合状態になっていないとの[条件ニ]を新たに設定するとともに同[条件ニ]もが満たされることを条件に燃料のセタン価の推定のための燃料噴射を実行するようにすればよい。四つの気筒を有するディーゼル機関に限らず、単気筒のディーゼル機関や、二つの気筒を有するディーゼル機関、三つの気筒を有するディーゼル機関、あるいは五つ以上の気筒を有するディーゼル機関にも、本発明は適用することができる。"