タービン静止ノズル翼形部10であって、弓形凹状の前縁12と、ほぼ平坦な後縁14とを含むタービン静止ノズル翼形部10。前記弓形凹状の前縁12及びほぼ平坦な後縁14の対向する側部にそれぞれ当接した一対の側壁114、116をさらに含む、請求項1記載のタービン静止ノズル翼形部10。前記前縁12及び後縁14間に本体部分16をさらに含む、請求項1記載のタービン静止ノズル翼形部10。前記本体部分16に沿った前記前縁12の中間点から前記後縁14の中間点までの距離が、該本体部分16に沿った該前縁12の端点から該後縁14の端点までの距離よりも小さい、請求項3記載のタービン静止ノズル翼形部10。前記前縁12が、前記本体部分16を横切って前記後縁14に向けて作動流体22を案内するように構成される、請求項3記載のタービン静止ノズル翼形部10。前記弓形凹状の前縁12が、該弓形凹状の前縁12の半径方向高さの約3/4~約4/3の弓形半径を有する、請求項1記載のタービン静止ノズル翼形部10。タービン静止ノズルブレード組立体100であって、弓形凹状の前縁12を有する翼形部10と、前記前縁12の第1の側部と一体の第1の側壁114と、前記前縁12の第2の側部と一体の第2の側壁116とを含むタービン静止ノズルブレード組立体100。前記翼形部10が、前記弓形凹状の前縁12にほぼ対向する後縁14をさらに含む、請求項7記載のタービン静止ノズルブレード組立体100。前記後縁14が、ほぼ平坦である、請求項8記載のタービン静止ノズルブレード組立体100。タービン組立体100を備える装置200であって、前記タービン組立体100が、ケーシング130と、前記ケーシングによって少なくとも部分的に囲まれたタービンロータ150と、前記タービンロータ150を少なくとも部分的に囲みかつ前記ケーシング130によって少なくとも部分的に囲まれたダイアフラム組立体160とを備えており、前記ダイアフラム組立体160が、静止ノズルブレードのアニュラスを含み、前記静止ノズルブレードの各々が、弓形凹状の前縁12を有する翼形部10を含む、装置200。弓形凹状の前縁を有するタービンノズルセグメントを開示する。本発明の一実施形態では、タービン静止ノズル翼形部は、弓形凹状の前縁とほぼ平坦な後縁とを含む。本発明の第1の態様は、タービン静止ノズル翼形部を提供し、本タービン静止ノズル翼形部は、弓形凹状の前縁とほぼ平坦な後縁とを含む。本発明の第2の態様は、タービン静止ノズルブレード組立体を含み、本タービン静止ノズルブレード組立体は、弓形凹状の前縁を有する翼形部と、前縁の第1の側部と一体の第1の側壁と、前縁の第2の側部と一体の第2の側壁とを含む。本発明の第3の態様は、装置を含み、本装置は、タービン組立体を含み、タービン組立体は、ケーシングと、ケーシングによって少なくとも部分的に囲まれたタービンロータと、タービンロータを少なくとも部分的に囲みかつケーシングによって少なくとも部分的に囲まれたダイアフラム組立体とを含み、ダイアフラム組立体は、静止ノズルブレードのアニュラスを含み、静止ノズルブレードの各々は、弓形凹状の前縁を有する翼形部を含む。本発明のこれらの及びその他の特徴は、本発明の様々な実施形態を示す添付図面と関連させてなした本発明の様々な態様の以下の詳細な説明から一層容易に理解されるであろう。本発明の図面は正確な縮尺でないことに留意されたい。図面は、本発明の典型的な態様のみを示すことを意図しており、従って本発明の技術的範囲を限定するものとして考えるべきではない。図面では、同じ参照符号付けが、図面間で同様の要素を表している。上述のように、本発明の態様は、弓形凹状の前縁を有するタービンノズルセグメントを提供する。本発明の一実施形態では、タービン静止ノズル翼形部は、弓形凹状の前縁を含む。一実施形態では、弓形凹状の前縁は、半径方向高さの約3/4から半径方向高さの約4/3までの弓形半径を有することができる。例えば、半径方向高さhが約4インチである場合には、弓形半径は約3インチとすることができる。別の実施例では、半径方向高さhが約12インチである場合には、弓形半径は約15インチとすることができる。半径方向高さ及び弓形半径の間のその他の関係もまた実施可能であることを理解されたい。一実施形態では、後縁はほぼ平坦にすることができる。別の実施形態では、後縁はほぼ弓形凸状にすることができる。図1に移ると、本実施形態に係る静止ノズル翼形部10の三次元斜視図を示している。一実施形態では、静止ノズル翼形部10は、弓形凹状の前縁12と該弓形凹状の前縁12に対向する後縁14とを含む。一実施形態では、後縁14は、ほぼ平坦な後縁とすることができる。別の実施形態では、後縁14は、当技術分野で公知であるようにほぼ弓形凸状図示せずにすることができる。静止ノズル翼形部10はさらに、前縁12及び後縁14間に設置された本体部分16を含むことができる。本体部分16は、負圧側面18と該負圧側面18この斜視図では目視できないに対向する正圧側面20とを含むことができる。流体メカニズム/空気力学の分野では公知であるように、流体は静止ノズル翼形部10を横切って流れるので、本体部分16の弓形特性により、負圧側面18におけるよりも正圧側面20に沿ってより大きな流体圧力が形成される。静止ノズル翼形部10は、鋼のような金属を含むことができ、かつ/或いは珪素、ニッケル、炭素、マンガン又は鋼例えば、AISIB50A365B鋼又はAISIB50A332B鋼の1以上のを含むことができまた鋳造又はその他の従来型の方法によって形成することができる。図1に示すように、静止ノズル翼形部10、特に前縁12は、本体部分16を横切って後縁14に向けて作動流体例えば、矢印22で示すガス又は蒸気を案内するように構成される。特に、タービンの作動本明細書でさらに説明する時に、作動流体22は前縁12によって本体部分16の正圧側面20を横切って案内することができる。本明細書でさらに説明するように前縁12は、1以上のの動的タービンブレード図示せずに向けて作動流体22を案内して、タービンがその設計機能を実行する例えば、回転シャフトに対して機械的仕事を実行するのを助けることができる。図2に移ると、実施形態に係る静止ノズル翼形部10の別の三次元斜視図を示している。この図は、明瞭にするために幾つかの符号付け例えば、本体16を省略した実施形態に係る静止ノズル翼形部10の寸法態様を示している。静止ノズル翼形部10の部分間の寸法関係を示すグリッドには、前縁12の中間点Mle、後縁14の中間点Mte、前縁12の端点Ple及び後縁14の端点Pteのような交差点点線の円で示す点が含まれる。さらに図2に示すのは、本体部分16の負圧側面18を横切って延びる弓形の長さLsbである。この長さLsbは、本体部分16に沿った前縁端点Pleから後縁端点Pteまでの近似距離を表している。図2にさらに示しているのは、本体部分16の負圧側面18を横切って前縁中間点Mleから後縁中間点Mteに延びる弓形の長さLmである。一実施形態では、本体部分16に沿って前縁中間点Mleから後縁中間点Mteまで測定した距離が、本体部分16に沿って前縁端点Pleから後縁端点Pteまで測定した距離よりも小さい。これらの距離のy-成分は、それぞれ図2にy2及びy1y2として示している。つまり、距離Lm及びLsbのy-成分の差は、y1に等しい。この結果は、本体部分16の負圧側面18又は正圧側面20にわたり測定するか否かで得られる。いずれにしてもLmは、Lsbよりも小さい。従来型の静止ノズル翼形部と対照的に、本発明の実施形態により図示した静止ノズル翼形部10は、弓形凹状の前縁12を含む。従来型の静止ノズル翼形部は、ほぼ平坦な又は平面の前縁或いはほぼ弓形凸状の前縁を含むことができる。例えば、図2の静止ノズル翼形部10と対照的に、この座標配置に示す従来型の静止ノズル翼形部は、空隙として図示した領域A及びBを占有した状態になっていた。つまり、静止ノズル翼形部10は、従来型の静止ノズル翼形部には存在しないほぼ弓形の窪み領域A及びBによって形成されたを含む。静止ノズル翼形部10の弓形凹状の前縁12は、従来型の静止ノズル翼形部と比較して流れ損失の減少を可能にすることができ、またそのような翼形部を利用することによりタービンシステムのタービン効率を増大させるのに貢献することができる。図3に移ると、一実施形態では、静止ノズル翼形部10は、半径方向高さhの約3/4から半径方向高さhの約4/3までの弓形半径を備えた弓形凹状の前縁12を有する。例えば、半径方向高さhが約4インチである場合には、弓形半径は約3インチとすることができる。別の実施例では、半径方向高さhが約12インチである場合には、弓形半径は約15インチとすることができる。半径方向高さ及び弓形半径の間のその他の関係もまた実施可能であることを理解されたい。数学の領域で公知であるように、弓形の半径は、弓形高さh及び弓形幅wの測定値を次の式:ra=h/2w2/8hと共に使用して近似させることができ、この式において、hは、弓形の基底baseの中間点において測定した高さであり、またwは、弓形の基底を構成する翼弦の長さ幅に等しい。一実施形態では、高さhは、約0.5センチメートル~約10センチメートルの範囲とすることができる。一実施形態では、幅wは、約4センチメートル~約40センチメートルの範囲とすることができる。いずれのケースでも、静止ノズル翼形部10の前縁12は、弓形凹状である。つまり、平坦な又は弓形凸状の前縁を有する従来型の静止ノズル翼形部と対照的に、静止ノズル翼形部は、その前縁の一部分にわたり弓形窪み図2を参照して説明した弓形の窪みを含む。図4に移ると、本発明の実施形態に係るタービンノズル組立体100の部分三次元斜視図を示している。図示するように、タービンノズル組立体100は、弓形凹状の前縁12を有する静止ノズル翼形部10を含む。また側壁、例えば前縁12の第1の側部と図2の端点Pleにおいて一体の第1の側壁114及び前縁12の第2の側部と端点Pleに対向する点において一体の第2の側壁116を示している。側壁114、116は、当技術分野では公知なように、静止ノズル翼形部10の側部に対して、例えば溶接するか、ロウ付けするか又はその他の方法で取付けることができる。第1の側壁114は、内側側壁タービン軸線に対して半径方向内側にあるとすることができ、かつジョイント部190において例えば溶接、ロウ付け、クランプ締め又はその他の固定方法により内側リング118に作動可能に取付けることができる。第2の側壁116は、外側側壁タービン軸線に対して半径方向外側にあるとすることができ、かつ例えば溶接、ロウ付け、クランプ締め又はその他の固定方法により外側リング120に作動可能に取付けることができる。続いて、第2の側壁116のような配置した側壁は、接合部134において互いにほぼ同一面になるように配列させることができる。図5に移ると、静止ノズル翼形部10を含む装置200の全体概略端面図を示している。装置200は、タービン組立体、例えば蒸気タービン組立体の一部とすることができ、またケーシング130まとめて符号付けした上部及び下部ケーシングと、ケーシング130によって少なくとも部分的に囲まれたタービンロータ150と、ダイアフラム組立体160とを含むことができ、ダイアフラム組立体160は、リングセグメント例えば、内側リング118及び外側リング120と静止ノズルブレード10のアニュラスとを含みかつロータ150を少なくとも部分的に囲むことができる。装置200はまた、当技術分野では公知であるように、そこにおいてケーシング130及びダイアフラム組立体160の上部部分が接合されてタービン組立体の一部分を形成する水平接合面124を含むものとして示している。図示するように、装置200は、弓形凹状の前縁この図では目視できないを有する静止ノズル翼形部10を含み、それにより、従来型の静止ノズル翼形部を有する装置と比較した場合に、該装置200例えば、蒸気タービンの効率の増大を可能にすることができる。例えば、一実施形態では、蒸気タービンの段効率は、本明細書に開示した静止ノズル翼形部10を使用することにより、従来型の静止ノズル翼形部と比較した場合に0.078パーセントほども増大させることができることが判明した。1つの実施例では、5つの段を有する蒸気タービンシステムにおいて、該蒸気タービンシステムの段2、3及び4は、本明細書に開示した静止ノズル翼形部10を使用することにより、従来型の静止ノズル翼形部を使用したそれらの同じ段の段効率と比較して、それぞれ0.071、0.068及び0.078パーセントの段効率の増大を生じた。本明細書で使用する用語は、特定の実施形態を説明することのみを目的とするものであり、本開示を限定することを意図するものではない。本明細書で使用する場合に、数詞を付していない表現は、文脈がそうでないことを明確に示していない限り、複数の形態もまた含むことを意図している。さらに、本明細書で使用する場合の含む及び/又は含んでいるという用語は、記述した特徴、回数、ステップ、操作、要素及び/又は構成部品の存在を特定するが、1以上ののその他の特徴、回数、ステップ、操作、要素、構成部品及び/或いはそれらの群の存在又は付加を排除するものではないことを理解されたい。本明細書は最良の形態を含む実施例を使用して、本発明を開示し、また当業者が、あらゆる装置又はシステムを製作しかつ使用しまたあらゆる組込み方法を実行することを含む本発明の実施を行なうことを可能にもする。本発明の特許性がある技術的範囲は、特許請求の範囲により定めており、また当業者が想到するその他の実施例を含むことができる。そのようなその他の実施例は、それらが特許請求の範囲の文言と相違しない構造的要素を有するか又はそれらが特許請求の範囲の文言と本質的でない相違を有する均等な構造的要素を含む場合には、特許請求の範囲の技術的範囲内に属する。