"回分式反応器を用いて濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体を製造する方法において、キレート剤水溶液を回分式反応器に投入する第1の段階と、第1の前駆体水溶液、前記キレート剤水溶液及び塩基性水溶液を反応器に同時に且つ連続的に投入して、コア層をなす球状の沈殿物を得る第2の段階と、第2の前駆体水溶液、前記キレート剤水溶液及び前記塩基性水溶液を反応器に同時に且つ連続的に投入して、前記コア層表面にニッケルマンガンコバルトの濃度が相対的且つ漸進的に変わる濃度勾配層をなす沈殿物を得る第3の段階と、第3の前駆体水溶液、前記キレート剤水溶液及び前記塩基性水溶液を反応器に同時に且つ連続的に投入して、前記濃度勾配層表面にシェル層をなす沈殿物を得る第4の段階と、前記沈殿物を乾燥または熱処理してリチウム二次電池用正極活物質前駆体を製造する第5の段階とを含む、回分式反応器を用いた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体の製造方法。前記第1の段階において、前記キレート剤水溶液の濃度は2mol/L~3mol/Lであり、前記キレート剤水溶液を前記反応器全体の体積の25~35まで投入することを特徴とする、請求項1に記載の回分式反応器を用いた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体の製造方法。前記第2の段階の前記第1の前駆体水溶液は、Ni:Co:Mn=a:b:1ab0.7≦a≦0.9、0≦b≦0.2であり、前記キレート剤と前記第1の前駆体水溶液中の金属塩のモル比は0.1~0.5であり、前記第1の前駆体水溶液、前記キレート剤水溶液及び前記塩基性水溶液を前記反応器全体の体積の30~60まで前記反応器に同時に且つ連続的に投入して、前記コア層をなす球状の沈殿物を得ることを特徴とする、請求項1に記載の回分式反応器を用いた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体の製造方法。前記第2の段階では、反応が進むに従って前記反応器内での前記キレート剤の濃度を減少させることを特徴とする、請求項1に記載の回分式反応器を用いた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体の製造方法。前記第3の段階の前記第2の前駆体水溶液は、前記第1の前駆体水溶液と濃度勾配形成用水溶液とを一定の割合で混合して作ると共に、前記反応器に連続的に投入されることを特徴とする、請求項1に記載の回分式反応器を用いた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体の製造方法。前記濃度勾配形成用水溶液は、Ni:Co:Mn=a:b:1ab0≦a≦0.2、0.1≦b≦0.4からなることを特徴とする、請求項5に記載の回分式反応器を用いた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体の製造方法。前記第3の段階の第2の前駆体水溶液は、別途の撹拌器で前記第1の前駆体水溶液と前記濃度勾配形成用水溶液とを混合液内のNi:Co:Mn=a:b:1ab0≦a≦0.5、0≦b≦0.4になるまで混合して作られると共に、連続的に前記反応器に投入されることを特徴とする、請求項5に記載の回分式反応器を用いた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体の製造方法。前記第3の段階における前記キレート剤と前記第2の前駆体水溶液中の金属塩のモル比が0.2~0.4であり、前記反応器の体積の10~30まで前記第2の前駆体水溶液、前記キレート剤水溶液及び前記塩基性水溶液を同時、且つ連続的に投入することを特徴とする、請求項1に記載の回分式反応器を用いた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体の製造方法。前記第4の段階における第3の前駆体水溶液内のNi:Co:Mn=a:b:1ab0≦a≦0.5、0≦b≦0.4であり、前記キレート剤と前記第3の前駆体水溶液中の金属塩のモル比が0.05~0.2であり、前記第3の前駆体水溶液、前記キレート剤水溶液及び前記塩基性水溶液を反応器の体積の5~10まで前記反応器に同時、且つ連続的に投入することを特徴とする、請求項1に記載の回分式反応器を用いた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体の製造方法。請求項1~9のいずれかによって製造されたリチウム二次電池用前駆体であって、前記コア層は、[NiaCobMn1ab]O207≦a≦09、0≦b≦0.2、前記シェル層は[NiaCobMn1ab]O20≦a≦05、0≦b≦0.4であり、前記コア層から前記シェル層に至るまでニッケル、コバルト、マンガンの金属の濃度が漸進的に変わる前記濃度勾配層で構成されることを特徴とする、回分式反応器を用いた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体。請求項1~9のいずれかによって製造された濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体をリチウム化合物と混合させる段階と、750°C~1000°Cにて空気または酸素の酸化性雰囲気で10~25時間熱処理する段階とをさらに含むことを特徴とする、回分式反応器を用いた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質の製造方法。請求項11によって製造された濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質であって、コア層はLi1δ[NiaCobMn1ab]O2前記式で、0≦δ≦0.2、0.7≦a≦0.9、0≦b≦0.2で表され、シェル層はLi1δ[NiaCobMn1ab]O2前記式で、0≦δ≦0.2、0≦a≦0.5、0≦b≦0.4で表され、前記コア層と前記シェル層との間にはニッケル、コバルト、マンガンの濃度が漸進的に変わる濃度勾配層を有することを特徴とするリチウム二次電池用正極活物質。請求項12のリチウム二次電池用正極活物質を含むリチウム二次電池。本発明は、上記従来技術の諸般問題点を解決するために案出されたもので、回分式反応器batchreactorを用いて、共振法で高容量特性を有するニッケルコバルトマンガン系正極で構成されたコア層と、ニッケル、コバルト、マンガンの相対的濃度が漸進的に変わる濃度勾配層及びシェル層で構成され、容量と充填密度が高いながらも、寿命特性及び熱的安全性に優れた構造を有する正極活物質前駆体並びに正極活物質の製造方法を提供することを目的とする。また、本発明は、上記製造方法によって製造されたコア層、濃度勾配層及びシェル層を有する正極活物質前駆体並びに正極活物質を提供することを目的とする。さらに、本発明は、上記製造方法によって製造された濃度勾配層を有する正極活物質前駆体及び正極活物質、これを含むリチウム二次電池を提供することを目的とする。以下、本発明による回分式反応器batchreactorを用いて、共振法で高容量特性を有するニッケルコバルトマンガン系化合物で構成されたコア層と、安全特性を有するニッケルコバルトマンガン系化合物で構成されたシェル層、及び前記コア層とシェル層との間でニッケル、コバルト、マンガンの相対的濃度が漸進的に変わる濃度勾配層で構成されるリチウム二次電池用正極活物質前駆体の製造方法について詳細に説明する。本発明による回分式反応器batchreactorを用いたコアと濃度勾配層とを有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体の製造方法は、キレート剤水溶液を回分式反応器に投入する第1の段階;第1の前駆体水溶液、キレート剤水溶液及び塩基性水溶液を反応器に同時に且つ連続的に投入して、コア層をなす球状の沈殿物を得る第2の段階;第2の前駆体水溶液、キレート剤水溶液及び塩基性水溶液を反応器に同時に且つ連続的に投入して、前記コア層表面にニッケルマンガンコバルトの濃度が相対的且つ漸進的に変わる濃度勾配層をなす沈殿物を得る第3の段階;第3の前駆体水溶液、キレート剤水溶液及び塩基性水溶液を反応器に同時に且つ連続的に投入して、前記濃度勾配層表面にシェル層をなす沈殿物を得る第4の段階;及び前記沈殿物を乾燥又は熱処理してリチウム二次電池用正極活物質前駆体を製造する第5の段階を含む。前記方法によって製造されたリチウム二次電池用正極活物質前駆体は、コア層は[NiaCobMn1ab]O207≦a≦09、0≦b≦0.2、シェル層は[NiaCobMn1ab]O20≦a≦05、0≦b≦0.4であり、前記コアからシェル層に至るまでニッケル、コバルト、マンガンの金属の濃度が漸進的に変わる濃度勾配層で構成される。本願発明では、リチウム二次電池用前駆体及び正極活物質の製造において、回分式反応器を用いることを特徴とする。図1に、本発明のリチウム二次電池正極活物質の製造に用いられる回分式反応器batchreactorの改良図を示した。回分式反応器は、反応熱の制御と反応物質の濃度とを調節する目的で反応物の一部を予め装置内に入れ、ここに他の成分を添加しながら、攪拌と反応を進める。本発明による回分式反応器batchreactorは、反応が進むに従って原料物質を連続的に供給することができる原料流入部を有し、反応が完了した後、生成物を一時的に回収する。本発明で使用する回分式反応器batchreactorの場合、反応器内の全ての反応物の濃度、温度及び滞留時間等の反応条件が同じであるため、偏差のない均一な生成物を経済的に製造することができるようになる。本発明の正極活物質の製造方法である共振法は、回分式反応器batchreactorにまずキレート剤水溶液を一定量投入し、前駆体水溶液、キレート剤、塩基性水溶液をその後反応が進むに従って反応器内における濃度を異なるように調節して、各々連続的に反応器に投入することで、粒子の均一性と金属元素が均一に分布しながらも、濃度勾配層をなす沈殿物を得ることができる。本発明の回分式反応器batchreactorを用いて、濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質前駆体、正極活物質を製造する方法によると、回分式反応器batchreactor内における反応進行過程に応じて前駆体水溶液の濃度及びキレート剤の濃度を調節することで、回分式反応器内でコア層とシェル層の間の濃度勾配層をさらに安定的且つ経済的に生成することができ、これによって作られた正極活物質前駆体、正極活物質は、容量と充電密度が高いながらも、寿命特性及び熱的安全性に優れる。以下、本発明のリチウム二次電池用正極活物質前駆体並びに正極活物質の製造方法について詳細に見ていく。まず、第1の段階では、2mol/L~3mol/L濃度のキレート剤水溶液を反応器全体の体積の25~35投与する。前記キレート剤は、以降の段階で反応器に投入される前駆体水溶液と反応して錯体を形成し、前記キレート剤としては、アンモニア水溶液、硫酸水溶液、これらの混合物等が使用できる。第1の段階では、反応溶液である前駆体水溶液を投入する前、まず2mol/L~3mol/L濃度のキレート剤水溶液を反応器全体の体積の25~35投与する。キレート剤は、以降の段階で反応器に投入される前駆体水溶液と反応して錯体を形成する役割を行うが、キレート剤水溶液を過度に添加する場合、形成された錯体が再びキレート剤に変換して使用できる。しかし、このような場合、生成されるコアの量が足らなくなって、結果的に回分式反応器batchreactorを1回運転して作られる前駆体の量が減り、キレート剤水溶液を少なく添加する場合、作られるコアの量が小さくなって、結果的に反応器内の収率が低くなる。従って、2mol/L~3mol/L濃度のキレート剤水溶液を反応器全体の体積の25~35投入することが好ましい。次に、第2の段階では、Ni:Co:Mnがa:b:1ab0.7≦a≦0.9、0≦b≦0.2である第1の前駆体水溶液、キレート剤水溶液及び塩基性溶液を各々反応器に同時に且つ連続的に投入すると共に、反応器内で混合させてコア層を形成する。前記第2の段階をより具体的に説明すると、共振法によってまずニッケル、マンガン、コバルト金属塩をa:b:1ab0.7≦a≦0.9、0≦b≦0.2の割合で蒸留水に溶解して第1の前駆体水溶液を製造する。共振法は、水溶液中で中和反応を利用して二元素以上を同時に沈殿させ、複合水酸化物を得る方法である。前記金属塩としては、硫酸塩、硝酸塩、酢酸塩、ハライド、水酸化物等が使用でき、水に溶解できれば良いため、特に限定されはしない。回分式反応器batchreactor内に前記第1の前駆体水溶液、キレート剤水溶液及び塩基性溶液を各々同時に且つ連続的に投入して、沈殿が起こるようにする。その際、前記キレート剤と第1の前駆体水溶液中の金属塩のモル比は、0.1~0.5であることが新たなコア生成及び生成されたコアの成長を調節するために好ましい。前記キレート剤は、前記第1の段階で使用された濃度と同じ濃度の水溶液を用い、投入量を調節して、前記キレート剤と第1の前駆体水溶液中の金属塩のモル比が0.1~0.5となるようにする。高容量特性を付与するためのコア部の厚みを考慮して、前記第1の前駆体水溶液、前記キレート剤水溶液及び前記塩基性水溶液を反応器全体の体積の30~60まで反応器に各々同時に投入して、コア部をなす球状の沈殿物を得ることが好ましい。反応物の流入速度は特に限定されないが、反応物の反応器内の滞留時間が5時間~20時間になるように流入速度を調節し、反応器内の温度は40°C~80°Cに、反応器内のpHは10~13に維持することが好ましい。本発明の製造方法においては、前記第2の段階のコア層形成反応の進行中に回分式反応器batchreactor内における前記キレート剤の濃度を減少させる。共振法において、キレート剤は新たなコアを作る役割をするが、本発明による回分式反応器を用いる場合、原料物質の投入後、一定の反応時間が経過した後は、新たなコアを作る反応を抑制することで、反応器内の収率が高くなり、作られる粒子の均一性が高くなるからである。反応器内におけるキレート剤の濃度を減少させる方法は限定されず、第2の段階の進行過程を通じて漸進的に減少させるか、またはキレート剤の濃度を階段式で下げる方式、つまり、一定濃度のキレート剤を用いて一定時間経過した後、反応器内のキレート剤の濃度を下げるように流入速度や流入濃度を変化させる方式によりいずれも可能である。本発明の実施例においては、具体的には反応器内におけるキレート剤の濃度が漸進的に減少するように前記キレート剤の投入速度を減少させる。前記塩基性水溶液としては、NaOH水溶液、KOH水溶液、またはこれらの混合物が好ましく使用できる。本発明の製造方法において、塩基性水溶液は第1の段階から第4の段階に至るまで同じ濃度を使用し、各段階で求められる合成pH条件に応じて投入量を調節する。以上のように、コア層を形成する前駆体水酸化物を得た後は、第3の段階として前記コア層表面に濃度勾配層を形成するために、第2の前駆体水溶液、キレート剤水溶液、塩基性水溶液を同じ反応条件で連続的に反応器全体の体積に10~30まで投入し、前記キレート剤と前記第2の前駆体水溶液中の金属塩のモル比は0.2~0.4である。前記第2の前駆体水溶液は、まず濃度勾配層形成用水溶液を作り、前記第1の前駆体水溶液と別途の攪拌器等で一定の割合で混合して混合溶液を作ると共に、連続的に回分式反応器batchreactorに導入される。前記濃度勾配層形成用水溶液は、Ni:Co:Mnをa:b:1ab0≦a≦0.2、0.1≦b≦0.4の割合でそれぞれの金属塩を蒸留水に溶解して作られ、前記第1の前駆体水溶液の濃度が濃度勾配層形成用水溶液との混合によって、意図するシェル層の濃度、すなわちNi:Co:Mnをa:b:1ab0≦a≦0.5、0≦b≦0.4となるまで前記第1の前駆体水溶液に混合される。本願発明においては、濃度勾配層を形成するために、コア層を形成する第1の前駆体水溶液に濃度勾配層形成用水溶液を漸進的に混合して、第2の前駆体水溶液を作り、前記第2の前駆体水溶液中にニッケル、マンガン、コバルト金属イオンの濃度を漸進的に変化させると共に、これを連続的に回分式反応器batchreactorに導入するので、生成される濃度勾配層がさらに安定して形成できるという効果がある。このような第2の前駆体水溶液は、生成される前駆体の高容量特性及び安全性のための濃度勾配層の厚みを考慮して、反応器全体の体積に10~30まで投入することが好ましい。濃度勾配層の厚みを小さくする場合、コアからシェルまでの濃度変化が急激に変わることを意味する。本願発明の場合、先に説明したように、濃度勾配層を形成する第2の前駆体水溶液が第1の前駆体水溶液と濃度勾配層形成用水溶液を一定の割合で混合しながら作られると共に、連続的に回分式反応器batchreactorに導入されるので、濃度勾配層の厚みを薄くして、急激な濃度勾配を形成しても、生成される前駆体の安全性に影響を与えない。このように、濃度勾配層を形成した後は、第4の段階で第3の前駆体水溶液を回分式反応器batchreactor内に導入して、シェル層を形成することになる。シェル層は、Ni:Co:Mnをa:b:1ab0≦a≦0.5、0≦b≦0.4の濃度を含み、Mnの顔料が高く、安全性が高い。このようなシェル層形成のための第3の前駆体水溶液は、前記第3の段階で第2の前駆体水溶液と濃度勾配層形成用水溶液との混合された結果の水溶液を使用するか、または別途前記濃度で作られた水溶液を使用することができる。前記キレート剤とシェル層形成のための第3の前駆体水溶液中の金属塩のモル比は、0.05~0.2となるようにキレート剤の投入量及び投入速度を調節する。前記シェル層の厚みが全体の前駆体に比べて5以下であれば、熱的安全性に劣るため、前駆体の熱的安全性を考慮して、前記第3の前駆体水溶液、前記キレート剤水溶液及び前記塩基性水溶液を回分式反応器batchreactorの体積の5~10まで反応器に同時に且つ連続的に投入して、シェル層を沈殿させる。本発明の第5の段階では、製造されたコア層、濃度勾配層及びシェル層を有する水酸化物または酸化物前駆体の沈殿物を乾燥或いは熱処理して、リチウム二次電池用正極活物質前駆体を製造する。前記乾燥工程は、110°C~150°Cで10時間~20時間、好ましくは15時間~20時間実施することができる。前記範囲で実施すると、沈殿物に含まれた水分を十分除去することができる。前記熱処理工程は、400°C~650°C、好ましくは400°C~600°C、さらに好ましくは400°C~550°Cで5時間~10時間実施することが好ましい。また、前記熱処理工程は、400°C~650°C、5時間~10時間維持させて1次焼成し、700°C~1100°Cで10時間~30時間2次焼成し、700°Cで5時間~10時間アニ-リングする工程を含み得る。前記乾燥工程を実施する前に、蒸留水で洗浄する工程を実施することもできる。本発明は、また、このように製造された濃度勾配層を有する正極活物質前駆体を用いて、ニッケル含量が高く、高容量特性を示すコア層、マンガン含量が高く、高安全性特性を示すシェル層、及び前記コア層とシェル層との間に存在し、ニッケル、コバルト、マンガンの濃度が漸進的に変わる濃度勾配層を有する正極活物質並びに前記正極活物質を含むリチウム二次電池、その他電気化学素子を提供する。正極活物質は、製造された濃度勾配層を有する正極活物質前駆体をリチウム化合物と混合させ熱処理して得られる。正極活物質前駆体とリチウム化合物とを混合させる方法は制限されず、濃度勾配層を有する正極活物質前駆体とリチウム化合物とを固体状態で充分に混合する乾式方法であるが、前記濃度勾配層を有する正極活物質前駆体とリチウム化合物とをクエン酸、酒石酸、グリコール酸、マレイン酸等のようなキレート剤が混合された水溶液に混合する湿式方法が使用できる。最後に、750°C~1000°Cにて空気や酸素の酸化性雰囲気で10時間~25時間焼成して、濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質を製造する。前記リチウム二次電池用正極活物質において、コア層はLi1δ[NiaCobMn1ab]O2前記式で、0≦δ≦0.2、0.7≦a≦0.9、0≦b≦0.2で表され、シェル層はLi1δ[NiaCobMn1ab]O2前記式で、0≦δ≦0.2、0≦a≦0.5、0≦b≦0.4で表され、前記コア層と前記シェル層との間にはニッケル、コバルト、マンガンの濃度が漸進的に変わる濃度勾配層を有する。本発明によって、回分式反応器を用いて、前記方法で製造された濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質の比表面積は、0.6m2/g~0.7m2/gであり、前駆体のタップ密度は1.5~2.0である。本発明は、また、前記濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質を用いたリチウム二次電池を提供する。本発明による製造方法で作られた濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質を用いたリチウム二次電池に使用できる電解質としては、エステルester、例えば、エチレンカーボネートethylenecarbonateEC、プロピレンカーボネートpropylenecarbonateBC、及びビニレンカーボネートvinylenecarbonateVC等の環状カーボネートcycliccarbonate、ジメチルカーボネートdimethylcarbonateDMC、ジエチルカーボネートdiethylcarbonateDEC、エチルメチルカーボネートethylmethylcarbonateEMC及びジプロピルカーボネートdipropylcarbonateDPC等の非環状カーボネートnoncycliccarbonate、ホルム酸メチルmethylformateIMF、酢酸メチルmethylacetateMA、プロピオン酸メチルmethylpropionateMP及びプロピオン酸エチルethylpropionateMA等の脂肪族カルボン酸エステルaliphaticcarboxylicester、ブチロラクトンbutyrolactoneGBL等の環状カルボン酸エステルcycliccarboxylicester等が挙げられる。環状カーボネートcycliccarbonateとしては、EC、PC、VC等が特に好ましい。また、必要に応じて、脂肪族カルボン酸エステルaliphaticcarboxylicesterを20以下の範囲で用いることも好ましい。前記溶媒に溶解するリチウム塩としては、LiClO4、LiBF4、LiPF4、LiAlCl4、LiSbF6、LiSCN、LiCF3SO3、LiCF3CO2、LiCF3SO22、LiAsF6、LiB10Cl10、LiBOBLithiumBisoxalatoborate、LiBoB、低級脂肪族カルボン酸リチウム、クロロボランリチウム、テトラフェニル硼酸リチウム、そしてLiNCF3SO22C2F5SO2、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、LiNC2F5SO2C4F9SO2などのイミドimide類などが使用できる。前記リチウム塩は、それぞれ単独で、または本発明の効果を損傷させない範囲で任意に組み合わせて用いることができる。特に、LiPF6の使用が好ましい。また、電解液を不燃性とするために、四塩化炭素、三フッ化塩化エチレン、あるいはリンが含まれたリン酸塩等を電解液に含ませることができる。さらに、次のような固体電解質も利用できる。無機固体電解質には、Li4SiO4、Li4SiO4-Lil-LiOH、XLi3PO4-1-xLi4SiO4、Li2SiS3、Li3PO4-Li2S-SiS2、硫化リン化合物等の使用が好ましい。有機固体電解質としては、ポリエチレンオキサイド、ポリプロピレンオキサイド、ポリビニルアルコール、ポリフッ化ビニリデン、フルオロプロピレン等や、かかる誘導体、混合物、複合体等のポリマー材料の使用が好ましい。セパレータは、多孔性ポリエチレンのようなポリエチレン系或いはポリプロピレン系ポリマーを用いることが好ましい。発明に用いられる負極材料としては、リチウム、リチウム合金、合金、金属間化合物、炭素、有機化合物、無機化合物、金属錯体、及び有機高分子化合物等、リチウムイオンを吸着、放出できる化合物を用いる。前記の化合物をそれぞれ単独、または本発明の効果を損傷させない範囲で任意に組み合わせて用いることが好ましい。リチウム合金としては、Li-Al系合金、Li-Al-Mn系合金、Li-Al-Mg系合金、Li-Al-Sn系合金、Li-Al-In系合金、Li-Al-Cd系合金、Li-Al-Te系合金、Li-Ga系合金、Li-Cd系合金、Li-In系合金、Li-Pb系合金、Li-Bi系合金及びLi-Mg系合金等の使用が好ましい。合金、金属間化合物としては、遷移金属と珪素の化合物や遷移金属と錫の化合物等を使用することができ、特に、ニッケルと珪素との化合物が好ましい。炭素質材料としては、コークスcoke、熱分解炭素類、天然黒鉛、人造黒鉛、メソカーボンマイクロビーズcarbonmicrobeads、黒鉛化メソフェーズphase小球体、気相成長炭素、ガラス状炭素類、炭素繊維ポリアクリロニトリルpolyacrylonitrile系、ピッチpitch系、セルロースcellulose系、気相成長炭素系、不定形炭素及び有機物が焼成される炭素等を使用することが好ましい。これらは、それぞれ単独で、または本発明の効果を損傷させない範囲で任意に組み合わせて用いることが好ましい。また、外装材料は、金属カンまたはアルミニウムと幾重のポリマー層で構成された包装材を用いることが好ましい。以下、本発明の好ましい実施例及び比較例を記載する。しかし、下記の実施例は、本発明の好ましい一実施例であるだけで、本発明が下記実施例に限られるのではない。<実施例>回分式反応器batchreactor容量70L、回転モータの出力80W以上に蒸留水20リットルとキレート剤としてアンモニアを840g入れた後、反応器内の温度を50°Cに維持しながらモータを400rpmで攪拌した。次に、第2の段階として、硫酸ニッケル、硫酸コバルト、及び硫酸マンガンのモル比が8:1:1の割合で混合された2.5Mの濃度の第1の前駆体水溶液を2.2リットル/時間で、28の濃度のアンモニア水溶液を0.15リットル/時間で反応器に連続的に投入した。また、pH調整のために25の濃度の水酸化ナトリウム水溶液を供給して、pHが11に維持されるようにした。インペラ速度は400rpmに調節した。作られた第1の前駆体水溶液とアンモニア、水酸化ナトリウム溶液を反応器内に連続的に27L投入した。次に、第3の段階として、硫酸ニッケル、硫酸コバルト、及び硫酸マンガンのモル比が1:1:8の割合で混合された2.5Mの濃度の濃度勾配層形成用水溶液を作り、前記回分式反応器batchreactor外に別途の攪拌器で前記第2の段階にて製造された硫酸ニッケル、硫酸コバルト、及び硫酸マンガンのモル比が8:1:1の割合で混合された2.5Mの濃度の第1の前駆体水溶液の容量を10Lに固定させた後、2.2リットル/時間の速度で投入しながら攪拌して第2の前駆体水溶液を作ると共に、前記回分式反応器batchreactorに導入した。前記第2の前駆体水溶液中の硫酸ニッケル、硫酸コバルト、及び硫酸マンガンのモル比がシェル層の濃度である4:1:5となるまで前記濃度勾配層形成用水溶液を混合しながら回分式反応器batchreactorに導入し、28の濃度のアンモニア水溶液は0.08L/時間の速度で投入し、水酸化ナトリウム溶液はpHが11となるように維持した。この時投入された第2の前駆体水溶液とアンモニア、水酸化ナトリウム溶液は17Lである。次に、第4の段階として、硫酸ニッケル、硫酸コバルト、及び硫酸マンガンのモル比が4:1:5の割合で混合された第3の前駆体水溶液を回分式反応器batchreactorに5Lの体積を占めるまで投入し、反応が終結した後、回分式反応器batchreactorから球状のニッケルマンガンコバルト複合水酸化物の沈殿物を得た。前記沈殿した複合金属水酸化物をろ過し、水洗浄した後、110°Cの温風乾燥機で12時間乾燥させて、内部コア層はNi0.8Co0.1Mn0.1OH2として、外部シェル層はNi0.8Co0.1Mn0.1OH2からNi0.4Co0.1Mn0.5OH2まで連続的な濃度勾配を有する金属複合酸化物の形態の前駆体粉末を得た。前記金属複合水酸化物と水酸化リチウムLiOHを1:1.03のモル比で混合して、2°C/minの昇温速度で加熱した後に、550°Cで10時間熱処理を行った後、750°Cで20時間焼成させて、内部コア層はLiNi0.8Co0.1Mn0.1O2として、外部シェル層はLiNi0.8Co0.1Mn0.1O2からLiNi0.4Co0.1Mn0.5O2まで連続的な濃度勾配を有する正極活物質粉末を得た。<比較例>CSTR反応器として共振反応器容量70L、回転モータの出力80W以上に蒸留水70リットルを入れ、反応器内の温度を50°Cに維持しながらモータを400rpmで攪拌した。反応器に硫酸ニッケル、硫酸コバルト、及び硫酸マンガンのモル比が8:1:1の割合で混合された2.5Mの濃度の金属水溶液を反応器内の平均滞留時間が6時間程度となるように6.9リットル/時間で投入し、28の濃度のアンモニア水溶液を0.48リットル/時間で反応器に連続的に投入した。また、pH調整のために25の濃度の水酸化ナトリウム水溶液を供給して、pHが11に維持されるようにした。上記で得た複合金属水酸化物の粒子サイズが8μm~13μmになる時点でアンモニアの投入量を0.24リットル/時間に減らし、硫酸ニッケル、硫酸コバルト、及び硫酸マンガンのモル比が39:10:51の割合で混合された水溶液を前記硫酸ニッケル、硫酸マンガン、及び硫酸コバルトのモル比が8:1:1の割合で混合された2.5Mの濃度の水溶液10Lに硫酸ニッケル、硫酸コバルト、及び硫酸マンガンのモル比が4:1:5になるまで6.9リットル/時間の速度で投入しながら攪拌して反応器に導入した。混合溶液における金属水溶液の硫酸ニッケル、硫酸コバルト、及び硫酸マンガンのモル比が4:1:5の割合に至ると、そのモル比を維持した状態で反応器に導入すると共に、正常状態に到達するまで反応を持続して、球状のニッケルマンガンコバルト複合水酸化物を得た。すなわち、内部コア層はNi0.8Co0.1Mn0.1OH2として、外部シェル層はNi0.8Co0.1Mn0.1OH2からNi0.4Co0.1Mn0.5OH2まで連続的な濃度勾配を有する金属複合酸化物の形態である。<実験例1>前記実施例、比較例で製造された前駆体粒子に対して次のような実験を行った。1.XRDパターン測定図2は、前記実施例及び比較例の前駆体粉末を焼成させた後、得られた焼結体粉末のエックス線回折パターンである。図2で示すように、006と102のピーク分離、018と110のピーク分離がよく示されており、003と104のピーク比が1以上であることから、前記リチウム複合酸化物は空間群R-3mを有するヘキサゴナルhexagonal-NaFeO2構造を有し、濃度勾配層でもって形成された後も結晶性に優れた層状化合物であることがわかる。2.SEM写真測定図3a、3bは、前記実施例の沈殿物を150°Cの温風乾燥機で12時間乾燥させた前駆体のFE-SEM×1,000、×10,000写真、図3cは、前記実施例の前駆体を樹脂に含侵させた後、粉砕して製造したパウダー粉末の断面のFE-SEM×5,000写真であり、図4a、4bは、前記比較例の沈殿物を150°Cの温風乾燥機で12時間乾燥させた前駆体のFE-SEM×1,000、×10,000写真、図4cは、前記比較例の前駆体を樹脂に含侵させた後、粉砕して製造したパウダー粉末の断面のFE-SEM×5,000写真である。図3a、3bで示すように、本発明によって合成された前駆体の形態が従来のCSTR反応器で作られた図4a、4bでのように球状であり、高い温度の焼成後も球状の粒子形態を維持していることが確認できる。また、図3cで示すように、粒子の内部とは異なる相を有する物質が粒子の外部に形成されているということを示しており、内部に濃度勾配層が形成されていることが観察できる。3.粒度分布測定図5は、前記実施例、比較例によって製造された前駆体粉末の粒度分布を示す。前記実施例によって製造された前駆体粉末は、平均粒径が5μm~10μmの球状で、図5で示すように、本願発明によって製造された前駆体粉末のさらに良好な粒度分布を示す。本発明によって製造された前駆体粉末のタップ密度は、1.7g/cm3~2.0g/cm3であった。4.EDX分析前記実施例、比較例によって製造された前駆体粉末の表面をEDXEnergyDispersiveX-rayspectrometer分析装備で分析し、その結果を図6に示した。図6で示すように、本発明の実施例によって製造された化合物は、各粒子別に検出されるNi、Co、Mnの含有量の偏差がほとんどないが、比較例によって製造された化合物は、各粒子別に検出されるNi、Co、Mnの含有量の偏差Niの場合40.5から64.5まで、Mnの場合24.7から49までが非常に大きく現れて、生成される粒子の均一性に劣ることが確認できる。<リチウム二次電池の製造>前記実施例及び比較例によって製造された濃度勾配層を有するリチウム二次電池用正極活物質と、導電体としてアセチレンブラック、結合剤としてポリビニリデンフルオライドPVdF製品名:solef6020を84:8:8の重量比で混合してスラリーを製造した。前記スラリーを20μmの厚みのアルミニウム箔に均一に塗布し、130°Cで真空乾燥してリチウム二次電池用正極を製造した。前記正極と、リチウムホイルとを相対電極とし、厚みが25μmの多孔性ポリエチレン膜をセパレータとし、エチレンカーボネートとエチルメチルカーボネ-トが3:7の体積比で混合された溶媒にLiPF6を1Mの濃度で溶かした電解液を用いて、通常の方法によりコイン電池を製造した。<実験例2>実施例及び比較例の正極活物質を用いて製造されたコイン電池に対して、下記のとおり電池特性を評価した。1.電池容量測定a実施例及びb比較例から製造された前駆体粉末を用いて製造したリチウム二次電池を3.0V~4.3Vの範囲で電気化学分析装置ToyoSystem、Toscat3100Uを使用して正極活物質の特性を評価した。0.170mAで充放電して電池容量を測定し、その結果を図7に示した。図7で示すように、実施例から製造された焼結体粉末の放電容量は189Ah/gで、現在商業化されているLiCoO2の平均放電容量である160mAh/gよりも高い放電容量を有していることが確認できた。2.電池寿命測定a実施例及びb比較例から製造された前駆体粉末を用いて製造したリチウム二次電池を3.0V~4.3Vの範囲で0.6mAh/gで50回充放電すると共に、測定した放電容量維持率を測定し、その結果を図8に示した。図8で示すように、実施例から製造された三重層正極活物質を用いたリチウム二次電池は、50回の充放電後も放電容量維持率が略95と非常に高く示されることが確認できる。反面、比較例から製造された正極活物資を用いたリチウム二次電池は、サイクル数に応じて放電容量維持率が次第に減少して、50回の充放電後は91未満となることが確認できた。3.熱的安全性測定a実施例から製造された焼結体粉末、及びb比較例から製造された焼結体粉末を正極活物質として利用したリチウム二次電池を4.3Vで充電した後、TAinstrumentQ20を用いて示差熱分析Differentialscanningcalorimetry:DSCし、その結果を図9に示した。図9で示すように、比較例の場合250°Cで発熱ピークが現れ始め、約258°C付近で主発熱ピークが現れるが、実施例で製造された三重層形成焼結体粉末の場合約267°Cの発熱ピークが現れ始め、約275°C付近で主発熱ピークが現れた。本願発明により製造された前駆体の場合、比較例に比べて20°C程度の熱的安全性の向上が示されたことが分かる。また、その発熱量も比較例と比較して実施例の場合60に減少したことが確認できる。<生産収率測定>前記実施例及び比較例において、同じ乾燥過程を経た前駆体1kgを生成するための各々の原料使用量を測定し、その結果を図10及び表1に示した。図10及び表1に示すように、本願発明の回分式反応器batchreactorを用いた場合、CSTR反応器を用いた比較例に比べて、前駆体1kgを生成するための原料使用量は33にすぎず、67の原料節減効果があることが分かる。"