"下段が横スライド式、上段が垂直昇降式の上下2段式であり、下段において横スライド可能に設置された、自転車を出し入れ可能に支持する複数の下段ラックと、それら下段ラックに対し平面視において固定ピッチで設けられ、前記下段ラックのスライドにより下段に生じる空きスペースを基準に昇降ガイド部材により垂直昇降可能に設けられた、自転車を出し入れ可能に支持する複数の上段ラックと、各上段ラックの昇降に際して上向きの付勢力を付与する付勢手段とを備え、空の又は自転車を載せた上段ラックが上昇した状態で下段の空きスペース内に前記下段ラックがスライド移動できるようにした昇降式上下2段駐輪装置における、前記上段ラック、昇降ガイド部材及び付勢手段を含む上段装置であって、前記上段ラックは、前記昇降ガイド部材から水平状姿勢で突出し自転車の前輪と後輪のタイヤを同時に支持する長さを有して、その昇降ガイド部材により片持ち状態で基端部が昇降可能に支持されるとともに、前記上段ラックの平面視における固定ピッチは、複数の上段ラックに対し自転車をすべて前から入れる前積載により隣り合う自転車のハンドル間に非干渉間隔を設ける場合のピッチに比べて、その非干渉間隔がマイナスとなって干渉が生じる狭小ピッチに設定され、前記上段ラックは、自転車を前から入れる前積載と後ろから入れる後ろ積載とが交互に配列される状態で、隣り合う自転車のハンドルを前と後ろに振り分けて前記狭小ピッチにおけるハンドル同士の干渉を回避し、それにより自転車を積載した各上段ラックの昇降が許容されることを特徴とする昇降式上下2段駐輪装置における上段装置。前記上段ラックは、その基端部の側に自転車の前輪タイヤと後輪タイヤのいずれかを選択的に受け入れて待機位置からタイヤ受け入れ位置へ移動するタイヤ受け入れ部が設けられ、そのタイヤ受け入れ部は、前記自転車の後輪タイヤを受け入れた状態で自転車の後輪タイヤの後端から更に後方へ突出する跳上げ状態のスタンドの先端と前記昇降ガイド部材との間に一定の間隔を確保するに足るだけその昇降ガイド部材から離間した距離に形成され、さらに、そのタイヤ受け入れ部と前記昇降ガイド部材との間に、前記タイヤ受け入れ部が前記受け入れ位置に移動した後も自転車の前輪タイヤ又は後輪タイヤがなお前記昇降ガイド部材の側に一定以上移動することを阻止してその昇降ガイド部材に前記スタンドの先端が干渉することを防止するストッパが設けられ、かつ、前記上段ラックの平面視における固定ピッチは、複数の上段ラックに対し自転車をすべて前から入れる前積載において隣り合う自転車のハンドル間に非干渉間隔を設ける場合のピッチに比べて、その非干渉間隔がマイナスとなって干渉が生じる狭小ピッチに設定され、前記タイヤ受け入れ部は、各ラックに対して自転車を前から入れる前積載と後ろから入れる後ろ積載とが交互に配列される状態で自転車の前輪タイヤと後輪タイヤとを交互に受け入れ、隣り合う自転車のハンドルを前と後ろに振り分けて前記狭小ピッチにおけるハンドル同士の干渉を回避し、それにより自転車を積載した各上段ラックの昇降が許容されることを特徴とする請求項1に記載の昇降式上下2段駐輪装置における上段装置。前記上段ラックのタイヤ受け入れ部は、前記待機位置から受け入れ位置へ移動することにより、その上段ラックが下降位置から上昇位置へ上昇するための準備を行う動作部にそのための動作を生じさせることを特徴とする請求項2に記載の昇降式上下2段駐輪装置における上段装置。下段が横スライド式、上段が垂直昇降式の上下2段式であり、下段において横スライド可能に設置された、自転車を出し入れ可能に支持する複数の下段ラックと、それら下段ラックに対し平面視において固定ピッチで設けられ、前記下段ラックのスライドにより下段に生じる空きスペースを基準に昇降ガイド部材により垂直昇降可能に設けられた、自転車を出し入れ可能に支持する複数の上段ラックと、自転車を積載していない空の上段ラックの重量の少なくとも一部と釣り合う又は同重量以上の上向きの付勢力を付与する空荷付勢手段と、自転車が積載された状態で前記空荷付勢手段による付勢力より大きな上向きの付勢力を前記上段ラックに付与する実荷付勢手段とを備え、空の又は自転車を載せた上段ラックが上昇した状態で下段の空きスペース内に前記下段ラックがスライド移動できるようにした昇降式上下2段駐輪装置における、前記上段ラック、昇降ガイド部材、空荷付勢手段及び実荷付勢手段を含む上段装置であって、前記空荷付勢手段は、前記昇降ガイド部材に設置され、巻回状態から引き出されて元に戻ろうとする引き戻し方向に空荷時の上向きの付勢力を生じる巻回ばねを備え、その巻回ばねは巻回中心となるばね軸が前記昇降ガイド部材に対し原位置から少なくとも前記上段ラックの昇降の上昇方向に一定範囲で移動可能に支持され、他方、前記上段ラックは前記ばね軸の移動範囲に対応又は重複する上方へのオーバーラン移動範囲を有し、空荷又は実荷時の前記上段ラックが前記巻回ばねの引き戻し端又はその近傍まで上昇した後、更にそれを越えて前記巻回ばねを従動させつつ上昇する前記上方へのオーバーラン移動範囲においてその自由な上昇移動を抑制してその上段ラックの上昇停止時における衝撃を緩和する緩衝部材を備えることを特徴とする昇降式上下2段駐輪装置における上段装置。前記巻回ばねは巻回中心となるばね軸が前記昇降ガイド部材に対し原位置から少なくとも前記上段ラックの昇降の上昇方向に一定範囲で移動可能に支持され、さらにその上昇方向における前記ばね軸の自由な移動を抑制してそのばね軸の停止時における衝撃を緩和する緩衝部材を備え、他方、前記上段ラックは前記ばね軸の移動範囲に対応又は重複するオーバーラン移動範囲を有し、前記空荷又は実荷時の上段ラックが前記巻回ばねの引き戻し端又はその近傍まで上昇した後、更にそれを越えて前記巻回ばねを従動させつつ上昇する前記オーバーラン移動範囲において前記ばね軸及び緩衝部材を介して上段ラックの自由な上昇移動が抑制されつつ上段ラックの上昇停止時における衝撃が緩和されることを特徴とする請求項4に記載の昇降式上下2段駐輪装置における上段装置。下段が横スライド式、上段が垂直昇降式の上下2段式であり、下段において横スライド可能に設置された、自転車を出し入れ可能に支持する複数の下段ラックと、それら下段ラックに対し平面視において固定ピッチで設けられ、前記下段ラックのスライドにより下段に生じる空きスペースを基準に昇降ガイド部材により垂直昇降可能に設けられた、自転車を出し入れ可能に支持する複数の上段ラックと、自転車を積載していない空の上段ラックの重量の少なくとも一部と釣り合う又は同重量以上の上向きの付勢力を付与する空荷付勢手段と、自転車が積載された状態で前記空荷付勢手段による付勢力より大きな上向きの付勢力を前記上段ラックに付与する実荷付勢手段とを備え、空の又は自転車を載せた上段ラックが上昇した状態で下段の空きスペース内に前記下段ラックがスライド移動できるようにした昇降式上下2段駐輪装置における、前記上段ラック、昇降ガイド部材、空荷付勢手段及び実荷付勢手段を含む上段装置であって、前記空荷付勢手段は、前記昇降ガイド部材に設置されて前記上段ラックに接続され、巻回状態から引き出されて元に戻ろうとする引き戻し方向に空荷時の上向きの付勢力を生じる巻回ばねを備え、前記実荷付勢手段は、前記昇降ガイド部材に支持される巻回ばね、錘部材又はそれらの組合せからなるもので実荷受け昇降部に連結され、その実荷受け昇降部は前記上段ラックと接続及び離間可能であり、前記上段ラックに自転車を積載した状態では前記上段ラックに接続されてそれと一体となって昇降し、上段ラックが空荷状態で昇降するときは上段ラックとは切り離され、その上段ラックに対し空荷時には前記空荷付勢手段による上向きの付勢力が作用し、実荷時には前記空荷付勢手段及び実荷付勢手段による増大した上向きの付勢力が作用し、更に、前記実荷受け昇降部は前記昇降ガイド部材に対する昇降の下端基準位置から更に少なくとも下降方向に一定範囲で移動可能に設けられ、他方、前記上段ラックは前記実荷受け昇降部の下降方向へ移動範囲に対応又は重複する下方へのオーバーラン移動範囲を有し、空荷又は実荷時の上段ラックが下降して前記実荷受け昇降部が前記下降基準位置まで下降した後、更にそれを越えて前記上段ラックがその実荷受け昇降部を従動させつつ下降する前記オーバーラン移動範囲においてその自由な下降移動を抑制してその上段ラックの下降停止時における衝撃を緩和する緩衝部材を備えることを特徴とする昇降式上下2段駐輪装置における上段装置。前記緩衝部材は、前記実荷受け昇降部が前記下端基準位置から更に下降する際の自由な移動を抑制してその実荷受け昇降部の停止時における衝撃を緩和するもので、その実荷受け昇降部の下降に対向して設けられ、前記空荷又は実荷時の前記上段ラックが前記実荷受け昇降部の下端基準位置に対応する位置まで下降した後、更にそれを越えて前記実荷受け昇降部を従動させつつ下降する前記下方へのオーバーラン移動範囲においてその実荷受け昇降部及び緩衝部材を介して上段ラックの自由な下降移動が抑制されつつ上段ラックの下降停止時における衝撃が緩和されることを特徴とする請求項6に記載の昇降式上下2段駐輪装置における上段装置。下段が横スライド式、上段が垂直昇降式の上下2段式であり、下段において横スライド可能に設置された、自転車を出し入れ可能に支持する複数の下段ラックと、それら下段ラックに対し平面視において固定ピッチで設けられ、前記下段ラックのスライドにより下段に生じる空きスペースを基準に昇降ガイド部材により垂直昇降可能に設けられた、自転車を出し入れ可能に支持する複数の上段ラックと、自転車を積載していない空の上段ラックの重量の少なくとも一部と釣り合う又は同重量以上の上向きの付勢力を付与する空荷付勢手段と、自転車が積載された状態で前記空荷付勢手段による付勢力より大きな上向きの付勢力を前記上段ラックに付与する実荷付勢手段とを備え、空の又は自転車を載せた上段ラックが上昇した状態で下段の空きスペース内に前記下段ラックがスライド移動できるようにした昇降式上下2段駐輪装置における、前記上段ラック、昇降ガイド部材、空荷付勢手段及び実荷付勢手段を含む上段装置であって、前記空荷付勢手段は、前記昇降ガイド部材に設置され、巻回状態から引き出されて元に戻ろうとする引き戻し方向に空荷時の上向きの付勢力を生じる巻回ばねを備え、前記実荷付勢手段は、前記昇降ガイド部材に支持されて自重による下向きの荷重を生じ、上段ラックに実荷時の上向きの付勢力を生じさせるように前記昇降ガイド部材で荷重の向きが変換される錘部材を備え、前記巻回ばねは前記上段ラックに連結され、他方、前記錘部材は荷重の方向を変える連結部材を介して実荷受け昇降部に連結され、その実荷受け昇降部は前記上段ラックと接続及び離間可能であり、前記上段ラックに自転車を積載した状態では前記上段ラックに接続されてそれと一体となって昇降し、上段ラックが空荷状態で昇降するときは上段ラックとは切り離され、その上段ラックに対し空荷時には前記巻回ばねによる上向きの付勢力が作用し、実荷時には前記巻回ばねと前記錘部材による増大した上向きの付勢力が作用することを特徴とする昇降式上下2段駐輪装置における上段装置。前記空荷付勢手段は、前記昇降ガイド部材に設置され、巻回状態から引き出されて元に戻ろうとする引き戻し方向に前記空荷時の上向きの付勢力を生じる空荷用巻回ばねを備え、前記実荷付勢手段は、前記昇降ガイド部材に支持されて自重による下向きの荷重を生じ、上段ラックに実荷時の上向きの付勢力を生じさせるように前記昇降ガイド部材で荷重の向きが変換される錘部材と、前記昇降ガイド部材に設置されてその錘部材に連結され、巻回状態から引き出されて元に戻ろうとする引き戻し方向において前記錘部材の自重による荷重に付加する付勢力を生じる錘連結巻回ばねとを備え、前記空荷用巻回ばねは前記上段ラックに連結され、他方、前記錘部材は荷重の方向を変える連結部材を介して実荷受け昇降部に連結され、その実荷受け昇降部は前記上段ラックと接続及び離間可能であり、前記上段ラックに自転車を積載した状態では前記上段ラックに接続されてそれと一体となって昇降し、上段ラックが空荷状態で昇降するときは上段ラックとは切り離され、その上段ラックに対し空荷時には前記空荷用巻回ばねによる上向きの付勢力が作用し、実荷時には前記空荷用巻回ばねと前記錘部材の自重と前記錘連結巻回ばねとによる増大した上向きの付勢力が作用することを特徴とする請求項8に記載の昇降式上下2段駐輪装置における上段装置。下段が横スライド式、上段が垂直昇降式の上下2段式であり、下段において横スライド可能に設置された、自転車を出し入れ可能に支持する複数の下段ラックと、それら下段ラックに対し平面視において固定ピッチで設けられ、前記下段ラックのスライドにより下段に生じる空きスペースを基準に昇降ガイド部材により垂直昇降可能に設けられた、自転車を出し入れ可能に支持する複数の上段ラックと、各上段ラックの昇降に際して上向きの付勢力を付与する付勢手段とを備え、空の又は自転車を載せた上段ラックが上昇した状態で下段の空きスペース内に前記下段ラックがスライド移動できるようにした昇降式上下2段駐輪装置における、前記上段ラック、昇降ガイド部材及び付勢手段を含む上段装置であって、前記上段ラックは、前記昇降ガイド部材から水平又は水平に近い方向である水平状姿勢で突出し自転車の前輪と後輪のタイヤを同時に支持する長さを有して、その昇降ガイド部により片持ち状態で基端部が昇降可能支持されるとともに、前記上段ラックを上昇端位置又は下降端位置の少なくともいずれかで前記昇降案内部材にロックしかつロックを解除するロック装置が各上段ラックに設けられ、そのロック装置は上段ラックの先端部に設けられた操作部と、その操作部の操作力により移動させるために連結され、上段ラックの長手方向に延びて前記昇降ガイド部材のロック機構部につながる連結部とを備え、その操作部の操作力により前記連結部がロック位置と非ロック位置とに移動する範囲が、前記上段ラック及び連結部の一方に設けられた長穴又は切欠きと、それらの他方に設けられた突起との当接によって規定され、かつその突起及び長穴又は切欠きの少なくとも一方の当接部には弾性部材が配置されていることを特徴とする昇降式上下2段駐輪装置における上段装置。請求項1に記載の複数の下段ラックと、請求項1ないし10のいずれか1項に記載の上段装置との組合せによる昇降式上下2段駐輪装置。この発明の課題は、限られたスペースにおける駐輪台数を増やすことができる昇降式上下2段駐輪装置及びその上段装置を提供することにある。次に、本発明の実施の形態を図面を参照しながら説明する。図1~図6に示す本発明の駐輪装置1は、下段装置2が横スライド式、上段装置3が垂直昇降式の昇降式上下2段駐輪装置であり、下段において横スライド可能に設置された、自転車を出し入れ可能に支持する複数の下段ラック4と、それら下段ラック4に対し平面視において固定ピッチで設けられ、下段ラック4のスライドにより下段に生じる空きスペースを基準に昇降ガイド部材としての支柱5により垂直昇降可能に設けられた、自転車を出し入れ可能に支持する複数の上段ラック6とを備える。そして、空の又は自転車を載せた上段ラック6が上昇した状態で下段装置2の空きスペース内に下段ラック4がスライド移動できる。下段装置2は設置面に設けられたレール7と、そのレール7上をスライドする複数の下段ラック4とを備える。上段装置3は、設置面に立設される複数の支柱5と、支柱5に沿って昇降する複数の上段ラック6と、上段ラック6の昇降に際して上向きの付勢力を付与する後述の付勢手段とを含む。各上段ラック6は、支柱5からほぼ水平方向へ突出し水平又は水平に対して小角度範囲例えば±15程度傾斜した水平状姿勢で、自転車の前輪と後輪のタイヤを同時に支持する長さを有して、支柱5により片持ち状態で基端部が昇降可能に支持される。各下段ラック4は、図7、図8に示すように、自転車の前輪と後輪を同時に載せられる長さのラック本体4aと、ラック本体4aの下面に設けられ、レール7に係合するレール係合部4bと、ラック本体4aの端部に設けられ、自転車の前輪又は後輪を保持して自転車が倒れることを防止する車輪ホルダ4cと、ラック本体4のレール係合部4bから一定距離隔てて設けられたキャスタ4dとを備え、レール係合部4bがレール7に沿って移動し、キャスタ4dが設置面を転動することにより、下段ラック4がスライド可能に支持される。なお図1等は、2本の平行なレール7及び下段ラック4の図示しない2個のレール係合部でスライドさせる例を示し、図7等は1本のレール7とキャスタ4dでスライド移動させる例を示している。図7のA及びBに示す、レール係合部4bがラック本体4aの長さ方向において互いに異なる2種のタイプを交互に配置することにより、図9に示すように、下段ラック4に載せられる隣り合う自転車のハンドル位置が前後にずれて干渉しない結果前端ずらし駐輪、より間隔を詰めて下段に自転車で駐輪することができる。なお、ラック長手方向におけるレール係合部4bの位置は同じになるようにして、下段ラック4に自転車を前から入れる前積載と、後ろから入れる後ろ積載とを組み合わせること前後入れ駐輪によっても、図10のように下段における自転車間隔を詰めることができる。いずれにしても、この例において下段では下段ラック4のレール7上のスライドスロークを規制するものはなく、上段ラック6を昇降させるためのスペースを確保する際は、その確保すべきスペース内にある自転車を搭載した下段ラック4を横へ押し拡げて図2、隣り合う下段ラック4上の自転車同士が押圧されて横移動し、上段ラック6の昇降スペースが生じる図3、図4。上段ラック6の平面視における固定ピッチは、複数の上段ラック6に対し自転車をすべて前から入れる前積載により隣り合う自転車のハンドル間に非干渉間隔を設ける場合のピッチ図11参照:P1に比べて、その非干渉間隔がマイナスとなって干渉が生じる狭小ピッチ図12参照:P2に設定され、かつ上段ラック6は、自転車を前から入れる前積載と後ろから入れる後ろ積載とが交互に配列される状態で、隣り合う自転車のハンドルを前と後ろに振り分けて狭小ピッチP2におけるハンドル同士の干渉を回避し、それにより自転車を積載した各上段ラック6の昇降が許容される。図13、図14は、上段ラック6を支柱5間を結ぶ方向に直交する方向に対して右又は左に小角度例えば30度以内傾けて配置する例を示すもので、この場合も、上記非干渉間隔P1’より狭いマイナスの狭小ピッチP2’で、上段ラック6が斜めの平行間隔で配置される。なお、図15に示すように、上段装置3において自転車のハンドル位置が隣り合うもの同士でずれるように駐輪することも考えられる。ただ、この場合は支柱5に連結される上段ラック6の長さが異なるものを2種類作製しなければならず、また上段ラックの後端手前位置が一直線上に整列しない。従って、上段装置3で図12、図14に示す前後入れ構造を採用することが、上段ラック6を1種類で済ませ、また上段ラック6の後端が一直線上に整列させるために好ましいものとなる。図5は、下段装置2を図9に示す前積載の前端位置ずらし構造前入れ前端ずらしとし、上段装置3を図12又は図14に示す前積載後ろ積載の混合構造前後入れとした例を示している。また図6は、上段装置3は図5と変わらず、下段装置2を図10に示す前積載後ろ積載の混合構造とした例を示している。ここで上段装置3の前後入れ構造を更に詳しく説明する。図16に示す上段装置3は、垂直に立設される支柱5と、支柱5に一端部が支持され、片持ち状態でAの上昇上端位置とBの下降下端位置との間で垂直方向に昇降する上段ラック6とを備え、上段ラック6が上昇方向に巻回ばね等の付勢手段で付勢される。上段ラック6は、自転車8の前輪タイヤ以下、単に前輪とも言う8a及び後輪タイヤ以下、単に後輪とも言う8bを載置する上側に開口する容器状断面のラック本体9を備え、ラック本体9の前端基端側が上段ラック6の一部をなす第1スライダ11に一体的に連結され、第1スライダ11が支柱5のガイド部5aに昇降可能にガイドされるとともに、第1スライダ11が選択的に第2スライダ12に連結される。第2スライダ12も支柱5のガイド部5aにより昇降可能にガイドされるが、上段ラック6に自転車が積載されたときだけ、第1スライダ11と第2スライダ12が連結されて一体に昇降し、自転車が積載されない状態では、第2スライダ12は下端位置に止まり、第1スライダ11だけが昇降する。上段ラック6は更に、その基端部の側に自転車の前輪8a又は後輪8bのいずれかを選択的に受け入れてタイヤ待機位置からタイヤ受入れ位置へ移動するタイヤ受入れ部13を備える。タイヤ受け入れ部13は、図17~図19に拡大して示すように、自転車の前輪8a又は後輪8bが乗り上げる円弧状部13aを有し、その円弧状部13aがそれと一体的なブラケット部13bにおいて軸13cでラック本体9に回転可能に支持されることにより、図17のAに示すタイヤ待機位置とBに示すタイヤ受入れ位置との間で、ラック本体9に対しシーソーのように上下方向に揺動可能に連結されている。その待機位置では円弧状部13aの一端部がラック本体9の底面に接するかごく近接し、その受入れ位置では円弧状部13aの他端部がラック本体9の底面に接するかごく近接する。タイヤ受入れ部13のブラケット13cの自由端部には第1スライダ11の連結切換機構につながる連結部材としてのロッド14が連結される。また、ラック本体9の前端部には、使用者の手で握られるハンドル把持部15が固定され、その近傍に操作部レバー16が位置し、操作部16は連結部材としてのロッド17を介して第1スライダ11のロックアンロック機構につながっている。ロッド14はタイヤ受入れ部13の揺動によりラック本体9の長手方向に往復動し、ロッド17は操作部16がハンドル15と共に握られることによりラック本体の9の長手方向手前に引っ張られ、手を離せば後述のばね力により元に戻る。これらのロッド14及び17はラック本体9の下面に沿って配置される。図20はそれらロッド14,17と第1スライダ11及び第2スライダ12との関係を示す概念図である。まず支柱5には、下端側に第1スライダ12を下端位置にロックする第1ストッパS1、その少し下の下端部に第2スライダ12をロックする2ストッパS2、上端側に第1スライダ11を上端位置にロックする第3ストッパS3があり、ストッパS1、S2は上昇方向へは上昇を阻止するロック形状、下降方向へは斜面を有して下降を許容する誘導形状とされ、ストッパ3は下降方向へは下降を阻止するロック形状、上昇方向へは上昇を許容する誘導形状とされる。操作部16から延びるロッド17は、ばね18でストッパS1側へ付勢された、第1スライダ11の第1係脱部材19に連結され、タイヤ受入れ部11から延びるロッド14は、ばね20で同様の側へ付勢された、第1スライダ11の切換部材21に連結されている。ばね18は操作部16が非操作位置に保持されるように第1係脱部材19を付勢し、ばね20はタイヤ受入れ部11が待機位置Aに保持されるように切換部材21を付勢する。切換部材21は係合部22において第2スライダ12に設けられた第2係脱部材23の被係合部24に係合するようになっており、第2係脱部材23はばね25で第2ストッパS2の側へ付勢される。図20Aは上段ラック6における第1スライダ11の第1係脱部材19がストッパS1に係止されて第1スライダ11が下端位置にロックされ、第2スライダ12の第2係脱部材23がストッパS2に係止されて第2スライダ12が下端位置にロックされた状態を示している。第1及び第2スライダ11及び12は、後述の付勢手段により常に上向きに付勢される。いま上段ラック6に自転車が積載されて、Bに示すように、前輪又は後輪8a又は8bがタイヤ受入れ部13に乗り上げ、これを時計方向に回動揺動させると、ロッド14を介して第1スライダ11の切換部材21が引き寄せられ、その係合部22が第2スライダ12の第2係脱部材23の被係合部24に係合し、かつ第2係脱部材23を第2ストッパS2から離脱する向きに移動させる。これにより、第1スライダ11と第2スライダ12とが一体化し、かつ第2係脱部材23がストッパS2から外れて第2スライダ12が上昇可能となる。この状態でCに示すように、ハンドル15と共に操作部16が握られて図の左側へ引き寄せられると、ロッド17を介して第1スライダ11の第1係脱部材19が移動してストッパS1から外れる。この状態では互いに一体となった第1第2スライダ11,12の上昇を伴って上段ラック6が上昇可能となる。他方、自転車が積載されていないAの状態から操作部16が引寄せ操作されると、第1スライダ11の第1係脱部材19が移動してストッパS1から外れ、他方、切換部材21は移動していないから、第1第2スライダ11,12は切離し状態にあり、第2スライダ12が第2係脱部材23により下端位置にロックされた状態で、第1スライダ11のみが上昇可能となる。ここで第1スライダ11の切換部材21及び第2スライダ12の第2係脱部材23が、上段ラック6を下降位置から上昇位置へ上昇させるための準備を行う動作部に相当し、その準備のための動作は、第1スライダ11と第2スライダ12を接離すること、及び第2係脱部材23を第2ストッパS2から離脱させることに対応する。図21は、第1スライダ11が取り外された上段ラック6を拡大して示している。タイヤ受入れ部13は、自転車の後輪タイヤ8bを受け入れた状態で図23、図24参照、自転車の後輪タイヤ8bの後端から更に後方へ突出する跳上げ状態のスタンド30の先端と支柱5との間に一定の間隔を確保するに足るだけ支柱5から離間した距離に形成される。さらに、タイヤ受入れ部13からラック本体9の基端側支柱5側に所定距離をおいて、タイヤのストッパ27がラック本体9の底面に設けられている。このストッパ27は、タイヤ受入れ部13と支柱5との間に位置し、タイヤ受入れ部13がタイヤの受入れ位置に移動した後も自転車の後輪8bがなお支柱5側に移動することを阻止して、支柱5にスタンド30の先端が干渉することを防止する。タイヤのストッパ27は、後輪タイヤ8b前輪タイヤ8aに対しても同様の前進に対して抵抗を与える抵抗部例えば図21の上り斜面27a、タイヤ外形に沿った上り凹曲面、凸部、邪魔板等を備え、後輪タイヤ8b又は前輪タイヤ8aが上り斜面27a等に接触することにより後輪タイヤ8b等の更なる移動が阻止される。この例のストッパ27は上り斜面27aと立壁27bを備えた三角形状をなし、その底辺側でラック本体9に固定される。ここで、タイヤ受入れ部13が揺動して受入れ位置に至るのと実質上同時に自転車の後輪タイヤ8bがストッパ27の上り斜面27aに当接する場合は、タイヤ受入れ部13が受入れ位置に至ったときのスタンド30と支柱5の隙間図24は、同タイヤ8bがストッパ27に当接したときの上記隙間と実質上同じである。ただし、タイヤ8bがその受入れ位置に至ってからストッパ27に当たるまで多少の移動が許容される場合は、その移動距離の分、タイヤ8bがストッパ27に当接したときの、スタンド30の先端と支柱5の間隔はより小さくなる。いずれしても、後輪タイヤ8bがストッパ27に当接した状態で、スタンド30の先端と支柱5との間に隙間が生じるようにストッパ27の位置が決定されるから、その前提として、タイヤ受入れ部13の受入れ位置で後輪タイヤ8bが保持されたとき、スタンド30の先端と支柱5の間には上記隙間と同等又はそれ以上の隙間を生じることとなる。また、図23に示すように、自転車の前輪タイヤ8aがタイヤ受入れ部13の受入れ位置に至り、かつストッパ27に当接した状態では、前輪タイヤ8aの先端から更に突き出る部分はないから、後輪8bと支柱5との隙間より大きな隙間が前輪8aと支柱5の間に確保される。要は、後輪8bから突出するスタンドの先端が支柱5に干渉しなければ、前輪8aは当然支柱5に干渉しない。図21、22に示すように、上段ラック6は、自転車が横転することを防止する倒れ防止部材28を備え、この倒れ防止部材28は、一端部が第1スライダ11に固定され、他端部がラック本体9の前端側に固定された棒状材28aをラック本体9の両側に備えている。各棒状材28は自身の中間部が支持材としてのステー28bによりラック本体9に連結され、ラック本体9の前端部への固定部から第1スライダ11側に上り傾斜になるように延び、ラック本体9を底辺、第1スライダ11を立辺とする三角形の斜辺に相当する形態をなす。自転車の後輪及び前輪はこれら倒れ防止部材28の左右の棒状材28a間に挿入され、この棒状材28aに前輪又は後輪が接して姿勢が保持されることで横転が防止される。またこのようなシンプルな棒状材28aが倒れ防止部材28の主体をなすことにより、図23の上側のように図23は隣り合う2本の支柱5における隣り合う2本の上段ラック6を重ねて示している前輪8aを前向きにして自転車を積載前入れする場合でも、下側に示すように後輪8bを前向きにして積載後入れする場合でも、前輪8a及び後輪8bの軸部と棒状材28aが干渉しにくく、かつスタンド30との干渉も避けられる。次に、図25の概念図に基づいて、第1スライダ11及び第2スライダ12を上方へ付勢する付勢手段について説明する。この付勢手段は、概念的には、自転車を積載していない空の上段ラック6の重量の少なくとも一部と釣り合う又は同重量以上の上向きの付勢力を付与する空荷付勢手段と、自転車が積載された状態で空荷付勢手段による付勢力より大きな上向きの付勢力を上段ラック6に付与する実荷付勢手段とを備える。例えば空荷付勢手段として、中空の角柱状又は丸柱状の支柱5の上部に、巻回状態から引き出されて元に戻ろうとする引き戻し方向に上段ラック6の空荷時における上向きの付勢力を生じる第1巻回ばね31を備え、その巻回ばね31は、引出ストロークに対するばね荷重がほとんど変わらない定荷重ばね、又は引出ストロークに対するばね荷重が所定の範囲例えば±30以内に収まる巻回ばねを用いることができ、更に上段ラック6の上昇行程の後半ないし終盤でばね荷重が低下するばね特性を、上段ラック6の上昇端での衝撃緩和等のために付与することもできる。第1巻回ばね31の一端部は上段ラック6第1スライダ11に連結されて第1巻回ばね31の上昇方向の付勢力が上段ラック6に常時付与される。この第1巻回ばね31のばね力引き戻し力が上段ラック6の重量上昇時の摩擦抵抗等も重量の一部とみなすより大きければ、空の上段ラック6はフリーな状態で、自動的にその巻回ばね31により上昇するし、第1巻回ばね31のばね力引き戻し力が上段ラック6の重量と同じか小さければ、上段ラック6はフリーな状態でも、それが独りで上昇することはなく、上昇させようとすれば人の手で多少持ち上げる必要がある。一方、実荷付勢手段の一例として、支柱5内の第1巻回ばね31と干渉しない位置、例えば支柱5内の下端部とか中間部に第2巻回ばね32を備え、その巻回ばね32がいったん上方へ引き出された後、連結部材としてのワイヤ29、方向転換部材としての滑車26等で下方に向きを変え、その引出し端部がワイヤ29を介して第2スライダ12へ連結される。この第2巻回ばね32は、巻回状態から引き出されて元に戻ろうとする引き戻し方向に上段ラック6の実荷時における上向きの付勢力を生じ、引出ストロークに対するばね荷重がほとんど変わらない定荷重ばね、又は引出ストロークに対するばね荷重が所定の範囲例えば±30以内に収まる巻回ばねを用いることができる。第2巻回ばね32の平均的なばね荷重は、上段ラック6に積載される標準的ないし平均的な自転車の重量例えば15~22kg位の範囲と、第2スライダ12の重量との総重量第2スライダ12の上昇過程における摩擦抵抗等も荷重の一部とするより所定量小さいか、実質上等しいか、所定量大きいかのいずれかに設定される。所定量小さい場合及び実質上等しい場合は、自転車が上段ラック6に積載された実荷時に、利用者が上段ラック6に手で多少の上昇力を付与すれば実荷時の上段ラック6が小さい負荷で上昇し、第2巻回ばね32の上記ばね荷重が上記総重量より所定量大きければ、実荷時の上段ラック32が利用者のアシストを要することなく自動的に上昇することとなる。安全面を重視するなら、第2巻回ばね32のばね荷重を上記総重量より幾分小さく設定し、実荷で上段ラック6を上昇させる際は、利用者が多少持ち上げる方式を採用することができる。第2巻回ばね32は、第1巻回ばね31に比べてばね荷重が少なくとも自転車重量の一部に相当する分は大きいから、単体でかなり大きなばね荷重を有する1個の巻回ばねを採用することもできるが、一般によく使用される標準規格品の巻回ばねの2個以上を並列で支柱5内に組み込んだ複数個使いとし、それらの引出し端部を1個の出力連結部端板等に連結統合し、更に出力連結部にワイヤ29等の連結部材を連結して引き出して、方向変換部材としての上記滑車26等でワイヤ29を下向きに延ばして第2スライダ12へ連結することも可能である。これにより大出力の巻回ばね特注品になる場合があるを使用するより、標準品の巻回ばねの複数設置の方がコストダウンになる可能性もある。以上説明した駐輪装置の特に上段装置の使用方法を説明する。図3のように下段装置2の複数の下段ラック4実際は自転車が積載されているの所定領域を基準にそれらを横へ押し動かしてスライドさせて、空荷の上段ラック6を下降させるスペースを作り、図4のように上段ラック6を下降させる。上昇位置にある空荷の上段ラック6に対し、図23等に示す操作部16をハンドル15と共に握ることにより、図20の第1スライダ11の第1係脱部材19が支柱5の第3ストッパS3から外れ、上段ラック6が下降可能となる。図25を参照すれば、AからBのように、上段ラック6が空荷で上昇位置から下降位置へ第1巻回ばね31を引き出しつつ下降する。その下降位置では図20Aに示すように、上段ラック6における第1スライダ11の第1係脱部材19が支柱5の第1ストッパS1に係止される。上段ラック6に、図25Bに示すように、自転車が前積載又は後ろ積載で載せられると、図20Bのようにタイヤ受入れ部13が回動して、第1スライダ11の切換部材21と第2スライダ12の第2係脱部材23とが係合し、両スライダ11及び12が合体するとともに、第2係脱部材23が第2ストッパS2から外れ、第2スライダ12が上昇可能となる。かつCにように操作部16がハンドル操作で引き寄せられると、第1スライダ11の第1係脱部材19が第1ストッパS1から外れるため、両スライダ11,12共に上昇可能となる。第1スライダ11には上段ラック6の重量を考慮した第1巻回ばね31の付勢力引き戻し力が作用し、第2スライダ12には標準的な自転車重量を考慮した第2巻回ばね32の付勢力引き戻し力が作用しているから、この状態で、利用者が上段ラック6のハンドル15に少し上昇力を付与すれば、図25B~Dに示すように、自転車を積載した実荷の上段ラック6が軽い力で上昇させられる。なお、第2巻回ばね32の引き戻り力を大き目に設定すれば、作業者のアシストを要せず、実荷の上段ラック6を第1及び第2巻回ばね31及び32のばね力のみで自動的に上昇させることも可能である。図25Dのように上昇位置に至った実荷の上段ラック6は、図20における第2スライダ12と合体している第1スライダ11の第1係脱部材19が第3ストッパS3に係止されることで、その上昇位置に保持される。上昇位置から実荷の上段ラック6自転車を下降させる際は、図23のハンドル15と共に操作部16を握り操作すれば、図20における第3ストッパS3から第1係脱部材19が外れる。その後、上段ラック6、自転車及び第2スライダ12の合計重量下向き荷重と、第1、第2巻回ばね31、32の引き戻し合力上向き荷重との差分だけ、ハンドル16を手で支えて実荷の上段ラック6を下降位置まで下降させることができる。その差分が下向き荷重であれば利用者がその差分を持ち上げながら上段ラック6を降ろし、差分が上向き荷重であれば、利用者がその差分を押し下げながら上段ラック6を降ろすことになる。実荷の上段ラック6が下降位置に達すれば、図20のAにおける第1スライダ11の第1係脱部材19が第1ストッパS1に、第2スライダ12の第2係脱部材23が第2ストッパS2にそれぞれ係止され、上段ラック6が下降位置に保持される。この状態で、上段ラック6から自転車を降ろせば、タイヤ受入れ部13がBからAのように回動して切換部材21と第2係脱部材23の合体状態が解除されるとともに、第2スライダ12の第2係脱部材21が第2ストッパS2に係止され、かつ第1スライダ11の第1係脱部材19が第1ストッパS1に係止されたままなので、自転車を降ろした空荷の上段ラック6は下降位置に維持される。空になった上段ラック6は、自転車を降ろしたその利用者が上昇させないと、他の人が下段装置2を使用する際に支障を来す下段ラック4をスライドするときに下降している上段ラック6が邪魔になるから、この状態で上段ラック6のハンドル15を握って操作部16を引き寄せれば、第1スライダ11の第1係脱部材19が第1ストッパS1から外れ、空荷の上段ラック6が上昇可能となる。第1巻回ばね31の引き戻し力と上段ラック6の重量との比較で、前者の方が大きければ両者の差分の上昇力により上段ラック6は第1巻回ばね31によって自動的に上昇位置まで上がり、後者の方が大きければ、その差分以上の持ち上げ力を利用者がハンドル15を介して空荷の上段ラック6に加えれば、上昇位置まで上昇させることができ、いずれにせよストッパS3によりその上昇位置に維持される。これで上段ラック6の使用の1サイクルが終わる。以上のように複数の上段ラック6を、通常のピッチであれば隣り合う自転車のハンドル同士が干渉する狭小ピッチで昇降可能な構造とし、かつそれらの上段ラック6に自転車の前積載と後ろ積載を交互に可能とするラック構造とし後ろ積載で後輪タイヤから突き出るスタンド30が支柱5に干渉しない、通常より手前の位置にタイヤ受入れ部13及びストッパ27を設ける、これにより、昇降が不可欠となる上段ラック6を通常のピッチ例えば550mmより大幅に狭い狭小ピッチ例えば450mmでも昇降させることができ、限られたスペースにおける上段ラック6の設置数、ひいては上段装置3の駐輪可能台数を増やすことができる。以上の説明では、空荷付勢手段、実荷付勢手段がいずれも巻回ばねの例を示したが、巻回ばねに替えて錘部材を採用してもよい。あるいは、巻回ばね等のばね部材と錘部材とを組み合せてもよい。例えば、空荷付勢手段は巻回ばねで、実荷付勢手段は錘部材、若しくは錘部材と巻回ばねとの組合せで構成することもできる。この点については後に更に詳しく述べる。図26は、上段ラック6の第1スライダ11に対し、空荷付勢手段としての第1巻回ばね31が連結される部分を具体的に示すものである。第1スライダ11に設けられたガイドローラ11a、11bが支柱5の垂直方向のガイド部5aを転動しつつ上段ラック6が上昇する。第1巻回ばね31は、外周鍔付の円筒状のリール33に帯状ばね板34が巻かれ、ばね軸リール軸35においてブラケット36に回転可能に支持されたもので、ブラケット36は支柱5の上部に固定されて支柱5の一部をなす。帯状ばね板34の引出端は連結部としての端板37に固定され、端板37を介して第1スライダ11の上部に固定連結される。図27は第1巻回ばね31の引戻し行程の終盤、つまり上段ラック6の上昇の終盤を示している。Cに示す端板37の上端とばね軸35とが水平レベルでほぼ一致する状態を引き戻し端、ばね軸35から端板37の上端までの垂直距離D1、D2等を引き出しストロークとすれば、引き戻し端の近傍で、引き出しストロークがD2からD1へ減少し、最終的に引き出しストロークがD0ゼロの引き戻し端となる。このとき、リール33の外周と端板37との距離Cをゼロにすることができる。Cの引き戻し端で帯状ばね板37の上昇、これに連動する上段ラック6の上昇利用者が持ち上げ力を補助する手動上昇、又はばね力による自動上昇が止まるが、相当の速度が一気にゼロになるため、その上昇端での衝撃はそれなりに大きく、その衝撃はばね軸35を介して支柱5で受けられ、衝撃音となって響きやすい。そこで、この発明では、図27の第1巻回ばね31の巻回中心となるばね軸35が支柱5に対してCの原位置引き戻し端又はその近傍位置A又はBから少なくとも上段ラック6の昇降の上昇方向に一定範囲で移動可能に支持される。他方、図26の上段ラック6の第1スライダ11は、ばね軸35の移動範囲に対応又は重複する上方へのオーバーラン移動範囲を有し、空荷又は実荷時の上段ラック6が巻回ばね31の引き戻し端又はその近傍まで上昇した後、更にそれを越えて巻回ばね31を従動させつつ上昇する上方へのオーバーラン移動範囲上方のオーバーラン領域において、後述する緩衝部材がその自由な上昇移動を抑制してその上段ラック6の上昇停止時における衝撃を緩和する。例えばその緩衝部材は、第1巻回ばね31の上側に対向して位置し、ばね軸35の自由な上昇移動を抑制するように弾性変形する。図28、図29はその一例を示すもので、ばね軸支持体としてのブラケット36は、箱形状例えば左右に開放された箱形状をなし、互いに対向する側壁部39と、その上部をつなぐ天井部41と、下部からそれぞれ側方へ張り出すフランジ49とを備える。そのブラケット36の内部に第1巻回ばね31の大半が収まるように配置され、ばね軸35の両端部が、側壁部39に形成された長孔38に嵌り、これによりばね軸35は上段ラック6の上昇方向支柱5の高さ方向に一定距離移動可能とされ、かつ第1巻回ばね31がばね軸35の軸心まわりに回転可能に支持される。この例の長孔38は、ばね軸35に対し、上昇方向の変位Yのみならず、それと直交する方向水平方向の変位Xも付与するように、例えば円弧状又は鈍角に交差する基準線に沿った折れ曲がり状の長孔とされている。その変位Xが図27の距離Cに対応するものと言うことができる。図28、図29に戻り、この長孔38の上側において緩衝部材40がブラケット35の天井部41に固定される。緩衝部材40としては、例えば弾性部材としての軟質ゴム、軟質樹脂、柔軟性のある多孔性ゴムや樹脂スポンジ状のもの、空気ばね、内部に流体を封入した柔軟材、流体がオリフィスを介して封入された収容部とこれに嵌る摺動部、板ばねや巻きばねとその弾性を伝達する当接部材など、適宜のものが採用可能である。緩衝部材40の緩衝機能についても、弾性による反射機能を主体として衝撃を吸収するタイプ、衝撃のエネルギーを減衰する熱に変える機能を主体として衝撃を緩和するダンパータイプなど、適宜選択可能である。また、緩衝部材40が巻回ばね31の本体部に対向する以外に、ばね軸35に直接作用する緩衝部材を設けることもできる。図29の緩衝部材40は所定厚みのブロック状をなすゴムとされ、Bのように、リール33の両側鍔部の間において巻回ばね31の胴部外周面に対向する。また同Aのように、巻回ばね31の外周部の一部は、引き出し端となる端板37と共にブラケット取付金具36の開放部から外部へ露出する。緩衝部材40の下面は、巻回ばね31の原位置ばね軸35が長孔38の下端縁に着座したBの位置における外周面に対し、接線方向に接触又はごく近接する。なお、図29のAは、巻回ばね31が原位置から一定量上昇して浮き上がって、緩衝部材40側に食い込んだ状態を示しており、この状態では緩衝部材40は実際には弾性変形により圧縮された形状となる。長孔38は単なる上昇方向のガイドではなく、水平方向への変位Xも生じさせ、前半は原位置から斜め又は円弧状にばね軸35を上昇させつつ横移動させた後、後半は上昇方向垂直方向の変位のみ与えるようにばね軸35をガイドする。これにより、図27に示すように巻回ばね31の外周面と端板37の水平方向の距離Cが消滅するか減少し、上段ラック6の上昇端における衝撃の緩和に併せて、巻回ばね31の端板37と帯状ばね板34との連結部に無理な力横力による折り曲げ荷重等が作用することを抑制できる。また、Cの位置は、第1巻回ばね31が引き戻し端つまり引き戻し力がゼロとなるに至った状態であり、BからCの引き戻し力ゼロの位置に達するためには、ばね軸35が端板37の側へ接近するように横方向の変位が必要である。図28の長孔38の傾斜部分は、その変位Xを生じさせる部分と言える。巻回ばね31が原位置長孔38の下端に戻れば、図27Bのように上記距離Cは復活する。図30のAに示すように、全体が傾斜状の直線的な長孔42を形成した場合でも、ばね軸35の原位置からの更なる上昇過程で、ばね軸35に上昇方向の変位Yと横方向の変位Xを付与することができる。また同Bのように、上昇方向のみの変位Yを付与し、横方向の変位Xがゼロの、単純な上下方向の直線的な長孔43としてもよい。図29のように第1巻回ばね31が長孔38を介して組み込まれたブラケット36が支柱5の本体上部にフランジ49において固定されるが、図31に示すように、このブラケット36に更にカバー44を被せることもできる。Aに示すようにばね軸35はピン部材で、例えば樹脂製のリールホルダ33の中心部に設けられたボス部33aに挿入されるが、それが圧入等で一体結合でない場合は、何もないとばね軸35がリール33から抜けるおそれがあるが、カバー44を外側から被せることで見栄え上の意匠効果だけでなく、ばね軸35の抜け止めにもなる。カバー44は樹脂製が好ましく、図32に単体の形態を示すように逆さ容器状をなし、ブラケット36の側壁部39、天井部41及びフランジ49に対応してそれらを外側から被う側部45、天井部46及び張出し部47を備える。両側の側部45の内面には適数のリブ48が内側に突出するように設けられ、そのリブ48がブラケット36の側壁部39の外面に押し付けられて、カバー44がブラケット36に保持される。両者間に固定手段を設けてもよく、またカバー44をねじ等で支柱5の本体部分に固定してもよい。図33に、長孔38で移動可能に支持された第1巻回ばね31が、上段ラック6の上昇端において緩衝部材40に押圧される作用を示す。Aは巻回ばね31ばね軸35が原位置にあって、上段ラック6の第1スライダ11が上昇してくるのを待っている待機状態である。Bは上段ラック6の第1スライダ11が接近してきた上昇行程の終盤である。Bから更に上段ラック6がCのように上昇するとオーバーラン移動領域での上昇、第1巻回ばね31のばね軸35が長孔38に沿って上側へ移動し、その結果、緩衝部材40を圧縮して弾性変形させる。Dのように更に第1巻回ばね31が上昇すると、緩衝部材40は更に弾性変形するように圧縮され、ここが第1巻回ばね31、ひいては上段ラック6の上昇端上昇のピークとなり、このA~Dの過程で上段ラック6の上昇端での衝撃が緩和され、衝撃音が抑えられる。その後Eのように、第1巻回ばね31のばね軸35、上段ラック6の上昇力が消滅すると、それらの自重や緩衝部材40の弾性復帰力により第1巻回ばね31が下降に転じ、更にFのように巻回ばね31のばね軸35が長孔38の下端縁に対応する原位置に復帰して、上段ラック6が上昇位置に保持される。なお、Dの上昇のピークの後、停止の反動や緩衝部材40の弾性反発力により第1巻回ばね31がE→F→E→Fのように多少往復動して落ち着く場合もある。このような緩衝部材40によるものより基本的な緩衝作用として、図33の巻回ばね31の引き戻し力がゼロになった時に、そのばね軸35に作用する上段ラック6の重量によるブレーキ作用がある。例えば巻回ばね31が7kgの定荷重ばねとして、図33A→Bまでは7kgの引き戻し力があり、ばね軸35が長孔38の下端にあるBから、傾斜部分を移動してCに至る過程で7kgから減少し、Cで引き戻し力がゼロになる図27Cで端板37がリール33に接触又はごく近接した状態。つまり、図33B→Cでは巻回ばね31のばね軸35が図28の長孔28内を横変位Xしつつ上昇する一方、巻回ばね31の引き戻し力が減少しつつゼロ又は極小になるため、ばね軸35の上昇に対し、上段ラック6の重量がその上昇を妨げる向き下方に作用して、その上昇のブレーキとなる。そのブレーキが作用してもなおばね軸35が上昇する場合は、上述のように緩衝部材40が巻回ばね31の上昇を抑えて下方に戻す。その状態が図33のD~Eとなる。仮に上段ラック6の上昇端でも巻回ばね31が引き戻し方向の中間にあれば、上段ラック6のオーバーラン領域でも巻回ばね31の引き戻し力は依然として強く、その状態で巻回ばね31が緩衝部材40に衝突すれば、緩衝効果は緩衝部材40によるもののみとなる。しかし上段ラック6の上昇位置で巻回ばね31が引き戻し端又はその近傍にくるように設定すれば、その上昇位置付近で巻回ばね31の引き戻し力がゼロ又は極小になり、その状態で上段ラック6の重量がばね軸35の上昇にブレーキとなって、ラック重量とばね軸の慣性との均衡により上昇端での衝撃が緩和される。上段ラック6の昇降端での衝撃音は、その上昇位置のみならず、下降位置でも問題となる。上段ラック6の上昇端におけるオーバーラン構造をその下降端に適用することができる。この趣旨を実現する発明を次に説明する。図34は、従来の構造を概念的に示すものであり、空荷の上段ラック6の第1スライダ11メイン台車が下降端に至るときに、下端位置でロックされている第2スライダ12補助台車に衝突し、それによって衝撃音が発生する構造である。第2スライダ12は下降端の原位置でロックされており、そこから実質上上昇のみ許容される。原位置でロックされている第2スライダ12に対し、利用者が空荷の上段ラック6を上昇位置から降ろす行程で、第1スライダ11が固定的な第2スライダ12に当たれば相当の衝撃音が生じることは容易に理解できる。この下降端での衝撃音を軽減するための発明として、概略的には図35に示すように、実荷受け昇降部としての第2スライダ12は、昇降ガイド部材としての支柱5に対する昇降の下端原位置から更に下降方向に一定範囲yだけ移動可能に設けられる。他方、上段ラック6は第2スライダ12の下降方向への移動範囲yに対応する又は一部重複する下方へのオーバーラン移動範囲下ほぼyに等しいを有する。第1スライダ11上段ラック6は空荷付勢手段第1巻回ばね31等により上方へ付勢されており、第2スライダ12は実荷付勢手段第2巻回ばね32等により第1スライダ11より大きな力で上方へ付勢されている。空荷又は実荷時の上段ラック6が下降して第2スライダ12に当たると、上段ラック6がその第2スライダ12を下降原位置から更に下方へ押し動かし、従動させつつ下降させる。この下方へのオーバーランにより、第1スライダ11と第2スライダ12との当接時の衝撃が緩和される。そのため衝撃音も軽減され、夜間の使用にも抵抗がなくなる。第1スライダ11の下端部に緩衝部材51を有し、第2スライダ12の下端部に対向して支柱5に緩衝部材52等を備えることが望ましい。そうすれば一層衝撃音の発生が抑制される。緩衝部材51、52にはゴム突起等が利用され、第1スライダ11の緩衝部材51が第2リンダ12に当接し、第2スライダ12が下方へオーバーランし、それが大きければ支柱5に配置された又は第2スライダに固定された緩衝部材52が第スライダ12の下端を受け止めるから、上記オーバーランと緩衝部材51、52の相乗効果により衝撃音が大幅に軽減される。ただし緩衝部材51、52のいずれか一方例えば下側の緩衝部材52を省略し、若しくは双方を省略することもできる。それらがなくても第2スライダ12等の下方へのオーバーランだけで衝撃音対策に一定の効果はある。このオーバーランは、言ってみれば実荷付勢手段32により弾性的に吊下げられた宙吊り状態の第2スライダ12に対し、下降する第1スライダ11が上側から当たり、その衝撃で第2スライダ12が実荷付勢手段32の弾性力に逆らって下方移動することを意味する。その衝撃が収まれば第2スライダ12は実荷付勢手段32の弾性力で上昇に転じ、釣合い状態となる下降基準位置に収束するように停止する。このとき第2スライダ12は第2ストッパS2でロックされて上昇が阻止され、上段ラック6の第1スライダ11は第1ストッパS1によりロックされて上昇が阻止される。この状態で上段ラック6に自転車が積載されるが、その重量がかなり重い場合は、第1スライダ11を介して第2スライダ12がオーバーラン範囲で下方へ押されて沈み込み、下端の緩衝部材52を押圧した状態で静止する場合もある。自転車の重量が比較的軽い場合は、第2スライダ12の沈み量は小さく、第2スライダ12の下端は緩衝部材52に当接するまでには至らない。いずれにしても上段ラック6に自転車が積載された状態で、第1スライダ11の第1係脱部材19は第1ストッパS1と第2ストッパS2の間に位置し又は第1ストッパS1に係止され、引き込み方向に操作されないと、第1ストッパS1を通過すること上昇はできない。図36は実際の構造に即した支柱5の下部、第1、第2スライダ11,12の構造を示している。12a、12bは第2スライダ12のガイドローラであって、第2スライダ12は下降基準位置にあって第2ストッパS2でロックされ、上段ラック6の第1スライダ11も下降位置にあって、第1ストッパS1でロックされる。第1スライダ11の緩衝部材51が第2スライダ12に当接するかごく近接する。第2スライダ12の下端は支柱5の下端に固定された緩衝部材52と垂直方向の距離yを隔てて対向し、この範囲で第2スライダ12更には第1スライダ11が下方へオーバーランすることができる。この状態は自転車が降ろされた後か、これから自転車が積まれる状態である。前者なら上段ラック6のロックが解除されて空荷の上段ラック6が上昇位置へ自ら上昇するか、利用者の多少のアシストを受けて上昇する。後者の場合は、自転車の積載により上段ラック6に加わる荷重によって、上段ラック6、その第1スライダ11及び第2スライダ12が空荷付勢手段31及び実荷付勢手段32の付勢力に抗して一定量沈み込む。図37は図36の具体的な構造に即して作用を示す図である。そこで、Aのように上段ラック6が第1スライダ11を介して下降して第2スライダ12に接近し、Bのように第1スライダ11が第2スライダ12に当接すると、第1段階として緩衝部材51がまずその衝撃を緩和し、次に第2スライダ12がオーバーラン範囲yで下方へ押し込まれて衝撃が第2段階で吸収され、また第1スライダ11の下降速度が大きい場合は、第2スライダ12が更に下がり、その下端が緩衝部材52に押圧されてこれを弾性変形させ、上段ラック6の下降端での衝撃が第3段階で低減される。その後、第2スライダ12及び第1スライダ11が空荷付勢手段や実荷付勢手段の付勢力と釣り合う位置に収束することは前述のとおりである。夜間等の駐輪装置の使用において騒音軽減の要請は、上段ラックの上昇端、下降端の衝撃音に限らない。例えば図20に示した、上段ラック6を下降位置及び上昇位置でロックアンロックする第1係脱部材19を作動させるための操作部レバー16が操作される際の操作音も問題となる。またタイヤ受入れ部13の回動により、ロッド14を介して切換部材21を作動させる際の力の伝達系における異音も例外ではない。レバー16がハンドル15と共に利用者によって握られると、ロッド17及び第1係脱部材19がばね18の弾性力に抗して手前に引きよせられ、第1係脱部材19が第1ストッパS1から外れるため、下降位置にある上段ラック13のロックが解除され、手を離せば、ばね18の弾性力でロッド17及び第1係脱部材19が元に戻る。タイヤ受入れ部13が自転車の積載により回動すると、切換部材21が移動して係合部21により第2係脱部材23が第2ストッパS2から外れ、自転車が降ろされると、ばね20により第2係脱部材23が復帰し、ロッド14を介してタイヤ受入れ部13も元の位置に戻る。このように、ロッド17の動きを第1係脱部材19に伝え、逆に第1係脱部材19の移動をロッド17に伝達したり、タイヤ受入れ部13の回動をロッド14を介して切換部材21に伝え、逆に切換部材21の復帰移動をロッド14を介してタイヤ受入れ部13に伝達したりする力の伝達系に、第1係脱部材19及び切換部材21の移動をガイドするとともに、それぞれの移動量を規制するガイドストッパ機構50図17、図21参照が存在する。このガイドストッパ機構50は、第1係脱部材19の前進後退の移動端を規制することで、ロッド17を介して操作部レバー16の操作量を規制し、また切換部材21の前進後退の移動端を規制することで、結果的には第2係脱部材23やタイヤ受入れ部13の移動端も規制する。まず図38に示すように、上段ラック6のラック本体9に固定ガイド金具54が固定され、その下側のラック本体9に形成された開口55に対応して、第1係脱部材19と切換部材21が並んで配置され、かつ固定ガイド金具54に対しラック本体9の長手方向に互いに独立に摺動可能とされる。第1係脱部材19にはボルト58が立設状態で固定されねじ穴、溶接ナットへの締結等による、ボルト58は固定ガイド金具54に形成された長孔56を貫通する一方、頭部又はボルトに螺合されたナットが長孔56の開口縁部に摺動可能に着座している。同様に、切換部材21にはボルト59が立設状態で固定されねじ穴、溶接ナット等への締結による、ボルト59は固定ガイド金具54に形成された長孔57を貫通する一方、頭部が長孔57の開口縁部に摺動可能に着座している。固定ガイド金具54は扁平U字状をなし、ラック本体9の内側に嵌められ、少なくも両側部がラック本体9に固定される。固定ガイド金具54の下部には、上記開口55に臨むように後述のストッパゴム60が固定され、これが上記各部材19,21のスライド移動端の衝突音を軽減する緩衝部材の役割を果たす。また上記ボルト58、59はスライド対象に形成された被ガイドに相当する。図40に簡略に示すように、固定側の固定ガイド金具54の片側に2個の長孔56が、また他方の片側に2個の長孔57がそれぞれ1直線上に形成され、第1係脱部材19に固定された被ガイド部として2個のボルト58が固定側の2個の長孔56にそれぞれ摺動可能に嵌り、切換部材21に固定された被ガイド部としての2個のボルト59が、固定側の2個の長孔57にそれぞれ摺動可能に嵌っている。第1係脱部材19には操作部レバー16からのロッド17が、切換部材21にはタイヤ受入れ部13からのロッド14がそれぞれ連結される。第1係脱部材19は自身と固定ガイド金具54間に設けられたばね18により前記第1ストッパS1側へ付勢され、切換部材21は自身と固定ガイド金具54間に設けられたばね20により第1係脱部材19と同じ向きに付勢される。両部材19、21は長孔56、57により個別にスライド可能に案内され、長孔56、57はボルト58、59と協働して各部材19,21の直線移動の案内部となるが、スライドの両移動端を規定するものではなく、その両移動端で長孔56、57の両端縁とボルト58、59とが当接せず多少のクリアランスを生じる。第1係脱部材19の先端部には自身のスライド方向と直交する向きの軸周りに回転可能なストッパ対向ローラベアリング63が組み込まれ、このローラ63が第1ストッパS1の係止面に乗り上がって係止されるため、上段ラック6をよりスムーズかつ容易にロックすることができる。図42のAを参照すれば、このローラ63はローラ軸65を備え、第1係脱部材19に設けられた軸受66により回転自在とされる。図40に戻って、固定ガイド金具54には第1係脱部材19と切換部材21の双方にまたがって、円筒状外面を有する消音ゴムストッパ60が固定され、両部材19、21には長孔を中心線で2分割したような長孔分割切欠61、62がそれぞれ形成されている。より正確には図41に示すように、双方の同形状の切欠61、62は、消音ゴムストッパ60の外周に沿った両側の円弧状部aと、それらをつなぐ直線部又はその直線より外側に退避した逃げ部bとが組み合わされたもので、双方の切欠61、62の対向端間には両端に隙間dがある。消音ゴムストッパ60の円筒状外面は、隙間dを介して両切欠61、62の一方の円弧状部a,a、他方の円弧状部a,aにそれぞれ接するか又はごく近接する。図42は図40をより具体的に示すもので、A、Cは第1係脱部材19、切換部材21がばね18、ばね20により右側支柱5側へ引かれた原位置状態、B、Dは両部材19、21がばね18、20に逆らって左側へスライドした状態を示している。切換部材21には図20で示した係合部22が下向きに突出するように一体的に形成され、ここが被係合部24に係合する部分となる。図42Fに示すように、切換部材21の係合部22には上下方向に係合溝77が形成され、被係合部24側の係合突起78が上下方向の相対移動により係合溝77に入り込む。両者の係合突起78と係合溝77は互いに係合するV字状部を備えてV字の先端同士が一致するようにセンタリング作用が奏される。図36、図37にこの様子が表されている。また、消音ゴムストッパ60は、円筒状又は円錐台状をなし、中心孔に通されたボルト69ナットにより、固定ガイド金具54の底面下面にそこから下向きに突出する形態で固定されている。その下面側に上述の第1係脱部材19と切換部材21が位置する。図40Aの状態を、ばね18、20に従う第1係脱部材19、切換部材21の原位置とすれば、以下典型的には、Bは操作部レバー16により第1係脱部材19のみが引かれてストッパS1から脱し、空荷の上段ラック6のみを上昇させる空荷非ロック状態、Cは自転車の積載によりタイヤ受入れ部13が回動して切換部材21が引かれ、係合部22を介して前記第2係脱部材23を第2ストッパS2から離脱させた実荷切換状態図20Bに対応、Dは自転車が積載された後に操作部レバー16を引き、第1係脱部材19をストッパS1から外した上昇開始状態又は下降開始状態である。第1係脱部材19と切換部材21が同時にスライドすることは通常考えにくいが、それら両部材19、21が少なくとも選択的に又は択一的にスライドする際、そのスライドの移動両端は、第1係脱部材19の切欠61の前後いずれかの円弧状部aが消音ゴムストッパ60に当接して規定され、同様に切換部材21の前後いずれかの円弧状部aが消音ゴムストッパ60に当接して規定される。つまり消音ゴムストッパ60に当たってそれ以上の移動が阻止される。このとき両部材19、21の金属製の円弧状部aが、消音ゴムストッパ60に当たって金属同士の衝突が回避され、金属とゴムの当接となるため、当接時の音いわゆるガチャガチャ音が著しく低減され、夜間等の駐輪装置の使用を周辺を気にすることなく行える。なお、図39に示すように、スライド端を規定するために第1係脱部材19に長孔67、切換部材21に長孔68を形成し、かつ長孔67の両端縁を当接させる消音ゴムストッパ79、長孔68の両端縁を当接させる消音ゴムストッパ80をそれぞれ専用で設けることもできる。この場合は、各消音ゴムストッパ79、80に対する長孔67,68の当接部が半円状で当接長も長くなるから、スライド端を決定するストッパ機能はより安定する。ただし、図40、図42のように、両部材19、21に共通の兼用の消音ゴムストッパ60とすれば、2個要らず1個で足りるから部品点数が少なく、一定の効果を得ながらコスト低減ができる。次に、上段ラック6を上昇方向に付勢する空荷付勢手段と実荷付勢手段に関する発明を説明する。図25で例示したのは、空荷付勢手段に第1巻回ばね31、実荷付勢手段に第2巻回ばね321個の巻回ばね、又は2個の巻回ばねを並列につないだ2個使いの複数巻回ばねであった。実荷付勢手段に巻回ばね32を使用する場合、以下のような組付け時の問題がある。図43に示すように、支柱5に実荷付勢手段としての第2巻回ばね32例えば2個使いの巻回ばねで、空荷付勢手段としての第1巻回ばね31より約2倍以上のばね荷重を有する強いばねを組み付ける際には、第2巻回ばね32の引出端端板にワイヤ29を連結し、ワイヤ29を滑車26で方向変換して第2スライダ12サブ台車に連結する。この状態で第2スライダ12を支柱5の下降端まで移動させ、その下降端位置にストッパでロックし、その後、第1巻回ばね31の第1スライダ11を支柱5の先端上端から挿入し、第1巻回ばね31を支柱5の上部に固定することになる。組み付ける順序は、どうしても初めに第2巻回ばね32、次に第1巻回ばね31になり、図43Aのように、第2スライダ12が支柱5の上部側に位置すると、これと干渉して第1スライダ11が入らず、第2スライダ12を干渉しない位置に固定するには支柱5の下端部のストッパでロックするしかない。よって作業者は強い第2巻回ばね32を引き出しながら第2スライダ12を支柱5の下端部まで移動させなければならず、これは作業者にとって大きな負担となり、また第2スライダ12を確実にロックできないと反動で引き戻される危険もあって、第2巻回ばね32の支柱5への組付けが効率的にできない欠点がある。その組付けを容易安全かつ効率的に行うことを課題とし、その課題を解決するための発明は、概念的には図44に示される。空荷付勢手段としては、これまで通り第1巻回ばね31が使用され、第1巻回ばね31は昇降ガイド部材としての支柱5に設置され、巻回状態から引き出されて元に戻ろうとする引き戻し方向に空荷時の上向きの付勢力を生じる。一方、実荷付勢手段として、巻回ばねの代わりに錘部材70が用いられ、錘部材70は、支柱5に支持されて自重による下向きの荷重を生じ、上段ラック6に実荷時の上向きの付勢力を生じさせるように支柱5の上部で滑車71を介して荷重の向きが変換される。巻回ばね31は上段ラック6の第1スライダ11に連結され、錘部材70は荷重の方向を変える連結部材としてのワイヤ72を介して実荷受け昇降部としての第2スライダ12に連結される。第1スライダ11及び第2スライダ12はこれまで説明した通りであって、第2スライダ12が上段ラック6の第1スライダ11と接続及び離間可能であり、第2スライダ12は上段ラック6に自転車を積載した状態では上段ラック6に接続されてそれと一体となって昇降し、上段ラック6が空荷状態で昇降するときは上段ラック6とは切り離される。その上段ラック6に対し空荷時には巻回ばね31による上向きの付勢力が作用し、実荷時には巻回ばね31と錘部材70による増大した上向きの付勢力が作用する。巻回ばね31は前述のとおり、上段ラック6のラック重量昇降時の抵抗も重量の一部に対応する程度のばね荷重を有しそのばね荷重の範囲はラック重量との差が例えば±30以内、そのばね荷重がラック重量を上回れば空荷の上段ラック6が自動的に上昇し、下回るか実質上等しければ、空荷の上段ラック6を利用者が軽く持ち上げて上昇させることになる。錘部材70は、上段ラック6に積載される標準的又は平均的な自転車の重量におおむね対応する重量を有しその錘部材70の重量範囲は上記自転車重量との差が例えば±30以内、巻回ばね31がラック重量と実質上等しい場合は、錘部材70の重量が上記自転車重量を上回れば、自転車を積載した上段ラック6が自動的に上昇し、下回るか実質上等しければ、作業者が上昇力を軽くアシストして実荷の上段ラック6を上昇させることになる。自動的に上昇する方式では、実荷の上段ラック6の下降時に、利用者が上段ラック6に多少の下降力を付与することになり、実荷の上段ラック6を軽く持ち上げるようにアシストして上昇させる方式では、実荷の上段ラック6の下降時にやや下から支えるようにして、上段ラック6を降ろすことになる。ただし、実荷の上段ラック6の上昇時下降時の力関係は、上段ラック6第1スライダ11を含む第2スライダ12自転車の合計重量と、巻回ばね32のばね荷重錘部材70の重量の合計荷重との大小で決まるから、必ずしも錘部材70の重量のみで決まるものではない。このように実荷の上段ラック6を上昇方向へ付勢するために錘部材70を用いたことにより、図46に示すように、巻回ばね31とともに錘部材70を支柱5に組み付ける際の組付け性が向上する。まずAのように錘部材70に連結したワイヤ72を滑車71で方向転換し、その先につながれた第2スライダ12を支柱5の下端部へ移動させるがB、支柱5を横倒しした状態では、錘部材70の荷重は巻回ばねと異なり、ワイヤ72と直角方向へ作用するに過ぎないから大きな力は要らず、第2スライダ12を支柱5の下端部のストッパにロックするまで難なく移動することができる。その後、Cのように第1スライダ11を支柱5に挿入して巻回ばね31を支柱5の上部に固定すればよいから、実荷空荷の付勢手段を容易に支柱5に組み付けることができる。また、巻回ばねの代わりに錘部材70としたことにより、巻回ばねは比較的高価であり、巻回ばねに比べて錘部材70は一般に安価であるから、全体として付勢手段のコストを低減できる。ところで、図46Cのように巻回ばね31、第1スライダ11及び第2スライダ12が込み込まれた支柱5のアッセンブリ製品を保管したり運搬したりする場合、錘部材70は拘束力の小さいワイヤ72につながっているだけで、その位置が固定されていないため、ワイヤ72の弛緩方向に移動また逆方向へ移動したりして、支柱5の内部や滑車71等の周辺部を損傷するおそれや、運搬時に騒音を生じる可能性がある。これを避けるために、アッセンブリの状態の運搬時等に限って錘部材70を一時的に固定ないし保持する手段クランプ具や支柱5に対する詰物等を付加することが考えられるが、そうすると余分なコストを要し、また組立の時にいちいちそれらを取り外し又は除去する必要が生じて面倒である。このような課題を解決するために、さらに改良した発明を図47、図48に示す。図47に示すように、実荷付勢手段は、錘部材74と、これに直接又はワイヤ76等の連結部材を介して連結された、錘部材74の荷重に比べて十分小さいばね荷重の錘連結巻回ばね75とを組み合せたものとされる。この巻回ばね75としては、一般的に定荷重ばねと称される、引き出しストロークに対してばね荷重がほとんど変化しない巻回ばねを使用することができる。ただし、全体のストローク範囲におけるばね荷重の変化が例えば40程度の範囲内であれば、定荷重ばねと言うかどうかは別にして、この発明の巻回ばねとして十分採用できる。また巻回ばね75の平均的なばね荷重が、錘部材74の荷重の例えば5~50程度の範囲内であれば、ばね荷重の十分小さい弱い巻回ばねということができ、本発明に充分採用し得る。錘部材74はワイヤ72により支柱5に支持されて自重による下向きの荷重を生じ、上段ラック6に実荷時の上向きの付勢力を生じさせるように、支柱5に設けられた滑車71により荷重の向きが変換される。この錘部材74に付随する巻回ばね75は支柱5の中間部又は下部に設置されてその錘部材74に直接又はワイヤ76等の連結部材を介して連結され、巻回状態から引き出されて元に戻ろうとする引き戻し方向において、錘部材74の自重による荷重に付加する付勢力を生じる。錘部材74は荷重の方向を変える連結部材としてのワイヤ72を介して、実荷受け昇降部としての第2スライダ12サブ台車に連結される。その第2スライダ12は上段ラック6の第1スライダ11メイン台車と接続及び離間可能であり、上段ラック6に自転車を積載した状態では上段ラック6の第1スライダ11に接続されてそれと一体となって昇降し、上段ラック6が空荷状態で昇降するときは上段ラック6の第1スライダ11とは切り離される。その上段ラック6に対し、空荷時には、空荷用巻回ばねに相当する巻回ばね31による上向きの付勢力が作用し、実荷時には、その巻回ばね32のばね荷重と、錘部材74の自重と、錘連結巻回ばね75のばね荷重との合計による増大した上向きの付勢力が作用する。錘部材74の重量が15kg程度、錘連結巻回ばね74の平均的なばね荷重が例えば3kgf程度とすれば、実荷付勢手段の上段ラック6の上昇方向の付勢力は18kgf程度となり、これは駐輪装置を利用する自転車の標準的ないし平均的な重量におおむね対応する。また空荷付勢手段としての巻回ばね31の平均的なばね荷重は、上段ラック6の重量を7~8kg程度とすれば、例えば6~9kgf程度の範囲に設定して、上段ラック6の重量にある程度均衡させることができる。上段ラック6の重量より巻回ばね31のばね荷重の方が大きければ、自転車を取り出した後、空荷の上段ラック6に利用者が上昇力を加えなくても自動的に上昇し、上段ラック6の重量より巻回ばね31のばね荷重の方が小さいか実質上等しければ、自転車を取り出した後に、利用者がある程度の上昇力を上段ラック6に付与しつつ、それを上昇させることになる。このように実荷付勢手段を錘部材74のみでなく、錘部材74とこれに付随する錘連結巻回ばね75との組み合せとしたことにより、支柱5に組み付けた状態で錘部材74がワイヤ72と巻回ばね75又はワイヤ76により、上下両方向に引っ張られた状態で支持される。よって、上段ラック6の昇降に伴って昇降する錘部材74が左右に揺れて不安定になることが巻回ばね75で防止され、上段ラック6の昇降に伴って錘部材74を安定に昇降させることができる。また、図49に示すように、支柱5への組付けも容易である。Aにおいて、錘部材74に連結された錘連結巻回ばね75が支柱5の下端部に固定され、錘部材74につながれて延びるワイヤ72が滑車71を介して方向が反転し、その先に連結されている第2スライダ12が支柱5にセットされる。その状態で第2スライダ12を支柱5の下端位置まで移動させ、ストッパによりロックする際は、AからBのように、錘部材74が軽荷重の巻回ばね75を引き出しつつワイヤ72に引っ張られて支柱5の上端側へ移動するが、支柱5が横倒し状態であれば、錘部材74の荷重は第2スライダ12の移動方向と直角な向きに作用して支柱5の内面で支持され、第2スライダ12の移動に対する錘部材74の抵抗は支柱5内を横滑りする際の摺動抵抗くらいであり、また錘連結巻回ばね75は第2スライダ12を後戻りさせる向きにばね荷重が作用するものの、その巻回ばね75のばね荷重が錘部材74の重量に比して十分小さければ、その巻回ばね75が第2スライダ12の移動に及ぼす抵抗反発も小さいものであり、第2スライダ12を支柱5の下端部へ移動させる作業にそう負担はかからない。その後、BからCのように、第1スライダ11を支柱5内に挿入し、かつ巻回ばね31を支柱5の上端部へ固定すればよいから、第2スライダ12の先挿入を前提とする第1スライダ11等の支柱5への組み付けを容易に行うことができ、組付け性が図43の場合に比べて向上する。そして、図49のCのように支柱5に錘部材74や第1スライダ11及び第2スライダ12等が組み込まれた支柱アッセンブリ製品を運搬等する場合普通は横倒しの状態で、錘部材74がワイヤ72と錘連結巻回ばね75とで拘束され、その巻回ばね75のばね荷重引き戻し力が錘部材74を図の右方向へ引張り、その反力で錘部材74は、一端が支柱5の下端部でロック状態にある第2スライダ12に連結されたワイヤ72を図の左方向へ引っ張る。その結果、普通であれば移動しやすい錘部材74が、左右に引っ張られた状態でその位置を保持する。そのため運搬時等においても錘部材74がむやみに移動せずに安定に保たれるから、錘部材74の移動による周囲の損傷や、運搬時のがたつき音の発生との問題が解消する。以上、昇降式駐輪装置の上段装置を中心に複数の実施形態を説明したが、技術的に矛盾を生じない限り、ここに開示された各実施形態を自由に組み合わせて、又は各実施態様に含まれる機構部材部分機能作用を自由に組み合せて、その組合せ数に応じた種々の形態の実施が可能である。例えば、課題解決手段で説明した第1発明1~第5発明5の各単独の発明、並びにそれらの発明をすべて包含した上段装置ないし駐輪装置12345とすることはもちろん、第1~第5発明1~5を自由に組み合わせ、12、13、14、15...23、24、25...34、35...45...123...124、125...234、235...345...1234、1235等、種々の組合せ形態での実施が可能である。"