一端が電源に接続されたエネルギ蓄積コイルと、上記エネルギ蓄積コイルの途中引き出し線に接続された第1のスイッチ手段と、上記エネルギ蓄積コイルの他端にダイオードを介して一次側巻き線の一端が接続され、二次側巻き線に点火プラグが接続された点火コイルと、上記点火コイルの一次側巻き線の他端に接続された第2のスイッチ手段と、上記エネルギ蓄積コイルの上記他端に接続された第4のスイッチ手段と、上記第1のスイッチ手段、上記第2のスイッチ手段、及び上記第4のスイッチ手段を制御する制御手段と、を備え、上記制御手段は、上記点火プラグに正負の反転する電流を与えるために上記第2のスイッチ手段を繰返しオンオフする制御を行い、上記第2のスイッチ手段のオフ期間には、上記第1のスイッチ手段をオンすることにより上記エネルギ蓄積コイルに蓄積されるエネルギを急激に増大させる期間と、上記第1のスイッチ手段をオフするとともに、上記第4のスイッチ手段をオンすることにより上記エネルギ蓄積コイルに蓄積されるエネルギを緩やかに増大させる期間と、を有する制御を行うことを特徴とする内燃機関の点火装置。上記エネルギ蓄積コイルに蓄積されるエネルギを急激に増大させる期間と、上記エネルギ蓄積コイルに蓄積されるエネルギを緩やかに増大させる期間とを組み合わせて上記エネルギ蓄積コイルに流れる電流の電流到達値を調整することを特徴とする請求項1に記載の内燃機関の点火装置。上記エネルギ蓄積コイルに流れる電流を検出する電流検出手段を備え、上記電流検出手段によって検出された電流値が上記電流到達値に達する前に、上記エネルギ蓄積コイルに蓄積されるエネルギを急激に増大させる制御から上記エネルギ蓄積コイルに蓄積されるエネルギを緩やかに増大させる制御へ切り替えること特徴とする請求項2に記載の内燃機関の点火装置。上記エネルギ蓄積コイルに流れる電流を検出する電流検出手段を備え、上記電流到達値および上記エネルギ蓄積コイルに蓄積されるエネルギを緩やかに増大させる期間における上記エネルギ蓄積コイルに流れる電流のスロープ波形に基づいて定められる比較電流と、上記電流検出手段によって検出された電流値とが一致した際に、上記第1のスイッチ手段をオフすること特徴とする請求項2に記載の内燃機関の点火装置。しかし、上記特許文献1で提案されている内燃機関の点火装置においては、エネルギ蓄積コイルに直列接続される直流電圧源の電圧によっては、点火プラグに所望の電流を安定して流すことができず、点火プラグが磨耗したり、点火動作が不安定になったりする問題がある。この発明は、このような問題を解決するためになされたもので、エネルギ蓄積コイルに接続される電源の電圧が変動した場合においても、所定の出力電流を安定して流すことができ、内燃機関の燃焼状態を常に良好に保つことのできる内燃機関の点火装置を得ることを目的とするものである。この発明に係る内燃機関の点火装置は、一端が電源に接続されたエネルギ蓄積コイルと、上記エネルギ蓄積コイルの途中引き出し線に接続された第1のスイッチ手段と、上記エネルギ蓄積コイルの他端にダイオードを介して一次側巻き線の一端が接続され、二次側巻き線に点火プラグが接続された点火コイルと、上記点火コイルの一次側巻き線の他端に接続された第2のスイッチ手段と、上記エネルギ蓄積コイルの上記他端に接続された第4のスイッチ手段と、上記第1のスイッチ手段、上記第2のスイッチ手段、及び上記第4のスイッチ手段を制御する制御手段と、を備え、上記制御手段は、上記点火プラグに正負の反転する電流を与えるために上記第2のスイッチ手段を繰返しオンオフする制御を行い、上記第2のスイッチ手段のオフ期間には、上記第1のスイッチ手段をオンすることにより上記エネルギ蓄積コイルに蓄積されるエネルギを急激に増大させる期間と、上記第1のスイッチ手段をオフするとともに、上記第4のスイッチ手段をオンすることにより上記エネルギ蓄積コイルに蓄積されるエネルギを緩やかに増大させる期間と、を有する制御を行うものである。この発明に係る内燃機関の点火装置によれば、エネルギ蓄積コイルに接続される電源の電圧が変動した場合においても、所定の出力電流を安定して流すことができ、点火プラグの磨耗を早めたり余分なエネルギを消費したりすることなく、内燃機関の燃焼状態を常に良好に保つことができる。以下、添付の図面を参照して、この発明に係る内燃機関の点火装置について好適な実施の形態を説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものでない。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1に係る内燃機関の点火装置の構成を示す図である。図1において、バッテリあるいはDC/DCコンバータなどの直流電圧源1には、電流検出手段2を介してエネルギ蓄積コイル3の一端が接続されている。エネルギ蓄積コイル3の他端には、第1のスイッチ手段であるスイッチS1が接続されている。電流検出手段2は、エネルギ蓄積コイル3に流れる電流を検出するものであり、電流検出抵抗やホール素子を用いた電流検出器、またはカレントトランスなどを用いることができる。あるいは、エネルギ蓄積コイル3に検出用巻線を追加してもよい。エネルギ蓄積コイル3の他端には、さらに、ダイオードD1、点火コイル4の一次側巻き線、および第2のスイッチ手段であるスイッチS2の直列回路がスイッチS1と並列に接続されている。また、ダイオードD1と点火コイル4との接続点には、点火開始用コンデンサ5が接続されており、点火コイル4の二次側巻き線には、点火プラグ6が接続されている。更に、エネルギ蓄積コイル3の両端には、ダイオードD2と第3のスイッチ手段であるスイッチS3との直列回路が接続されている。このダイオードD2とスイッチS3との直列回路は、逆電流阻止型のスイッチを構成しており、第3のスイッチ手段を有するバイパス手段である。そして、エネルギ蓄積コイル3、ダイオードD2、およびスイッチS3により後述する動作の蓄積電流還流回路を構成している。なお、スイッチS1、スイッチS2、スイッチS3には、IGBTやFET、バイポーラトランジスタなどが使用可能である。スイッチS1、スイッチS2、スイッチS3を制御する制御手段、例えば、制御回路7は、電子制御システムECUなどの外部回路より入力される点火指令信号、および電流検出手段2から出力されるエネルギ蓄積コイル電流信号に基づき、スイッチS1、スイッチS2、スイッチS3のオンオフを制御している。点火指令信号は、複数の信号線により構成され、後述の点火準備信号および点火期間信号が含まれる。あるいは、これらの信号を複合して1本の信号線で伝送しても良い。実施の形態1に係る内燃機関の点火装置は、上記のように構成されており、次に、その各部の基本的な動作について説明する。図1に示す構成において、スイッチS1をオンとすれば、直流電圧源1の電圧が、スイッチS1を介してエネルギ蓄積コイル3の両端に印加され、エネルギ蓄積コイル3の電流が徐々に増大する。換言すればエネルギ蓄積コイル3にエネルギが次第に蓄積される。点火開始用コンデンサ5は、後述するようにエネルギ蓄積コイル3から出力される電流によって充電される。点火開始用コンデンサ5が充電された状態でスイッチS2をオンすれば、点火コイル4による昇圧効果により、点火プラグ6に高い電圧が印加される。例えば、点火開始用コンデンサ5の電圧を300V、点火コイル4の一次側巻数Np、二次側巻数Nsに対し、巻き数比Nr=Ns/Np=100とすると、点火コイル4の二次側巻き線に30kVの電圧が発生する。実際には、点火コイル4の漏れインダクタンスと浮遊静電容量によるLC共振により、点火プラグ6にはさらに高い35~40kVの電圧が瞬間的に印加される。この電圧を利用し、点火プラグ6において点火放電を開始させることができる。また、エネルギ蓄積コイル3に所定の電流を流した状態で、スイッチS1およびスイッチS3をオフ、スイッチS2をオンとすれば、点火プラグ6には、{エネルギ蓄積コイル3の電流-点火コイル4の一次側励磁電流}/Nr式1の電流を流すことができる。エネルギ蓄積コイル3は、緩やかに電流値の変化する定電流源と見なすことができ、また、点火コイル4の一次側励磁電流も、一次側インダクタンスと一次側電圧に依存して緩やかに増大するので、点火プラグ6には、放電のインピーダンスに係わらず、緩やかに減少する所定の電流を流すことが可能となる。即ち、この回路は定電流出力特性を有する。放電を開始した後の点火プラグ6は、放電の特性により、約1kVの定電圧特性を示すので、点火プラグ6に投入する電力を制御するには、回路側にこのような定電流特性が必要である。点火コイル4に励磁電流を流した状態でスイッチS2をオフとすれば、いわゆるフライバック動作により、点火プラグ6に励磁電流による電流を流すことができる。このときの電流値は、励磁電流の二次側換算値、即ち、-点火コイル4の一次側励磁電流/Nr式2である。次に、蓄積電流還流回路について説明する。エネルギ蓄積コイル3に電流が流れた状態で、スイッチS1およびスイッチS2をオフ、スイッチS3をオンにすると、エネルギ蓄積コイル3から出力された電流は、ダイオードD2、スイッチS3を介してエネルギ蓄積コイル3に戻るループで流れる。この電流経路における電圧降下は、スイッチS3のオン電圧やダイオードD2の順方向電圧、エネルギ蓄積コイル3の巻線抵抗および配線抵抗による電圧降下という僅かな電圧降下があるのみである。したがって、エネルギ蓄積コイル3の電流は殆んど変化することなく流れ続け、エネルギ蓄積コイル3に蓄えられたエネルギを保持することができる。このように、エネルギ蓄積コイル3を流れる電流経路に電源や負荷を含まず、寄生的な電圧降下理想的にはゼロのみとすることにより、エネルギ蓄積コイル3に流れる電流を保持することを、コイル電流を還流させると呼ぶ。図2は、図1におけるエネルギ蓄積コイル3の周辺の回路と、制御回路7の一部を示した図であり、コイル電流を還流させることにより、エネルギ蓄積コイル3の電流を所定の目標値前後に保つ回路を示す図である。電流検出手段2によって検出した電流信号は、ヒステリシスコンパレータ20により、電流目標値Itgtと比較される。実際には、検出電流を電圧に変換し、電流目標値を電圧に変換したものと比較するが、ここでは電流値をそのまま目標電流値と比較するものとして説明する。ヒステリシスコンパレータ20のプラス側ヒステリシス幅をIhp、マイナス側ヒステリシス幅をIhmとすると、電流検出値がItgtIhpまで上昇すると、ヒステリシスコンパレータ20の出力はLレベルとなり、電流検出値がItgt-Ihmまで下降すると、ヒステリシスコンパレータ20の出力はHレベルとなる。ヒステリシスコンパレータ20の出力は、AND回路21でエネルギ蓄積保持を指令する信号Sig1との論理積が取られた後、ゲートドライバ22を介してスイッチS1のオンオフを制御する。スイッチS3は、エネルギ蓄積保持を指令する信号Sig1をそのまま用い、ゲートドライバ23を介してオンオフ制御される。なお、スイッチS1およびスイッチS3は、いずれも、ゲートドライバ22、23の入力がHレベルのときにオンするものとする。図3は、図2に示す回路の動作を示すタイミングチャートである。図3において、ILはエネルギ蓄積コイル3に流れる電流波形を示し、GS1およびGS3は、それぞれスイッチS1およびスイッチS3のオンオフ状態を示している。エネルギ蓄積保持を指令する信号Sig1がアクティブHレベルに立ち上がると、スイッチS1とスイッチS3は同時にオンし、図2に示す電流経路Aに沿って電流が流れ、エネルギ蓄積コイル3の電流は次第に増加する。電流がItgtIhpに達すると、ヒステリシスコンパレータ20の出力はLレベルとなり、スイッチS1はターンオフし、電流経路Bに沿ってエネルギ蓄積コイル電流は還流する。還流経路における僅かな電圧降下により、電流は少しずつ減少し、Itgt-Ihmまで低下すると、ヒステリシスコンパレータ20の出力はHレベルとなり、スイッチS1が再びターンオンする。このような動作が繰り返されることにより、エネルギ蓄積コイル電流は、電流目標値近辺のほぼ一定値Itgt-Ihm~ItgtIhpに保持される。なお、以上の動作において、スイッチS1のオン期間中もスイッチS3はオンしたままとしたが、スイッチS1がオンの期間中は、スイッチS3はオンでもオフでも、どちらでも構わない。次に、実施の形態1に係る内燃機関の点火装置による点火動作全体の動作シーケンスについて、図1を参照しながら図4に基づき説明する。図4において、点火準備信号Cont1および点火期間信号Cont2は、図1における点火指令信号の一部となるデジタル信号である。GS1、GS2、GS3は、それぞれスイッチS1、スイッチS2、スイッチS3のオンオフ状態を示している。また、ILは、エネルギ蓄積コイル3の電流を示し、IT1は、点火コイル4の一次側電流を示し、Ioは点火プラグ6の電流を示している。更に、VCは、点火開始用コンデンサ5の電圧であり、初期状態として、電圧vc1が蓄えられているとする。vc1は、例えば300Vである。時刻t0にて点火準備信号Cont1が立ち上がると、スイッチS1およびスイッチS3がオンとなり、エネルギ蓄積コイル3の電流ILが増大し、エネルギが蓄積される。時刻t1にてエネルギ蓄積コイル3の電流ILがItgtIhpに達すると、スイッチS1がOFFとなり、エネルギ蓄積コイル3の電流ILが還流する。その後、時刻t2まで図2および図3を用いて説明した方法にてエネルギの蓄積と還流を繰り返すことにより、エネルギ蓄積コイル3の電流ILをほぼ一定値に保持する。時刻t2にて点火準備信号Cont1が立ち下がり、点火期間信号Cont2が立ち上がると、スイッチS1およびスイッチS3がオフし、スイッチS2がオンすることにより、点火開始用コンデンサ5の初期電圧vc1が点火コイル4の一次側巻き線に印加され、点火コイル4にて30~40kVに昇圧されることにより、点火プラグ6にて点火放電が開始する。引き続き、エネルギ蓄積コイル3に流れていた電流ILが点火コイル4の一次側巻き線に流れ、点火コイル4に励磁電流が蓄積されると共に、点火プラグ6に電流Ioが流れる。点火放電が開始すると、放電の特性により点火プラグ6の電極間は約1kVの定電圧特性となるが、この回路の定電流出力特性により、点火プラグ6には緩やかに減少する所定の電流を流すことができる。時刻t2から時刻t3までの期間に、エネルギ蓄積コイル3のエネルギが放出され、エネルギ蓄積コイル3の電流ILは減少する。放出されたエネルギは、点火プラグ6の放電エネルギとして使用されるほか、点火プラグ6の励磁エネルギとして蓄積され、また、一部は回路の寄生抵抗成分によって消費される。時刻t3にて、スイッチS2をオフとし、スイッチS1およびスイッチS3をオンとすることにより、再びエネルギ蓄積コイル3にエネルギを蓄積する。このとき、点火コイル4の一次側電流IT1が遮断されるので、点火コイル4に流れていた励磁電流は、二次側巻き線から出力され、点火プラグ6には、時刻t2から時刻t3の期間とは逆極性の電流Ioが流れる。時刻t3のタイミングは、時刻t2から時刻t3までの時間を、あらかじめ定められた所定の時間としても良いし、点火プラグ6の電流Ioの値を検出して、所定の値まで下がった時刻を時刻t3として定めても良い。エネルギ蓄積コイル3の電流ILが増大し、時刻t4にて目標値近辺にまで回復すると、還流動作を行うことにより、エネルギ蓄積コイル電流を保持する。このように、制御手段7は、スイッチS2のオフ期間には、スイッチS1をオンすることによりエネルギ蓄積コイル3に電流を流し、エネルギ蓄積コイル3にエネルギを蓄積する期間と、スイッチS1をオフするとともに、スイッチS3をオンすることによりエネルギ蓄積コイル3に流れる電流をバイパス手段に環流させる期間とを有する制御を行っている。時刻t5から時刻t6までの期間は、時刻t2から時刻t3までの期間における動作と同様、スイッチS1およびスイッチS3がオフ、スイッチS2がオンとなる。エネルギ蓄積コイル3に流れていた電流ILが点火コイル4の一次側巻き線に流れ、点火コイル4に励磁電流が蓄積されると共に、点火プラグ6に電流Ioが流れる。ただし、点火開始用コンデンサ5の電荷は既に放出しているので、時刻t2~時刻t3の期間とは異なり、点火プラグ6に高電圧を印加する動作は行われない。ここで、エネルギ蓄積コイル3の動作に着目し、時刻t3から時刻t5までの期間は、エネルギ蓄積コイル3にエネルギを蓄積する期間であるので、エネルギ蓄積期間と呼ぶ。一方、時刻t5から時刻t6までの期間は、エネルギ蓄積コイル3からエネルギを放出する期間であるので、エネルギ放出期間と呼ぶ。また、点火コイル4の動作に着目し、時刻t3から時刻t5までの期間は、点火コイル4の励磁電流を出力する、いわゆるフライバック動作を行う期間であるので、フライバック期間と呼ぶ。一方、時刻t5から時刻t6までの期間は、点火コイル4の一次側巻き線に電流を流すことにより、点火コイル4の二次側巻き線から出力を得ると同時に励磁電流が増大する、いわゆるフォワード動作を行う期間であるので、フォワード期間と呼ぶこととする。その後、時刻t3から時刻t6までと同様の動作を複数回繰り返すことにより、点火プラグ6に、極性が反転する電流Ioを連続的に流すことができる。つまり、スイッチS2を繰返しオンオフする制御を行うことで、点火プラグ6に正負の反転する電流を与えることができる。時刻t7にて点火期間信号Cont2が立ち下がり、繰返し動作の終了が指令されると、次のエネルギ蓄積期間の終了時刻t8にて、スイッチS1、スイッチS2、スイッチS3が全てオフする。すると、エネルギ蓄積コイル3の出力電流ILは点火開始用コンデンサ5に流れ込み、点火開始用コンデンサ5が初期値と同じ値に充電され、一連の動作が完結する。以上の動作において、時刻t3~時刻t5の期間は、上述のように、エネルギ蓄積コイル3の動作に着目すればエネルギ放出期間である一方、点火コイル4の動作に着目すればフォワード期間である。即ち、回路の異なる部分で、異なる動作が同じ期間に行われることになる。どちらか一方の動作期間のみを延ばしたり、縮めたりすることはできない。同様に、時刻t5~時刻t6の期間は、エネルギ蓄積期間であると同時にフライバック期間であり、やはり一方の期間の長さを独立に可変することはできない。スイッチS3が無く、還流動作を行わない従来方式ではこのような制約により、全ての動作を最適に保つことができなかった。この問題を図5および図6を用いて説明する。図5および図6は、従来のマルチ点火方式の動作シーケンスであり、図5は入力直流電圧源の電圧が高い場合、図6は低い場合である。繰返し期間中の点火コイル4の動作に着目した場合、点火プラグ電流を、フォワード期間とフライバック期間にて同等に保つには、フォワード期間における励磁電流の増大幅とフライバック期間における励磁電流の減少幅とを同等に保つ必要がある。点火コイル4に印加される電圧は、点火プラグ6の定電圧特性により、極性にかかわらずほぼ一定値に保たれるので、励磁電流の増減速度の絶対値|di/dt|は一定であり、励磁電流の増大幅と減少幅を同等に保つためには、フォワード期間とフライバック期間を同じ時間幅とする必要がある。一方、エネルギ蓄積コイル3に着目すると、エネルギ放出期間における電流の低下速度は、エネルギの放出量、即ち、出力電力に依存するので、出力電力を一定とすれば、電流低下速度は一定である。ところが、エネルギ蓄積期間における電流の増大速度は、入力電圧に依存し、入力電圧が高い場合は増大速度が大きく、入力電圧が低い場合は増大速度が小さくなる。したがって、フォワード期間とフライバック期間を同じ時間幅に設定した場合、入力電圧が高い場合は図5に示すように、次第に蓄積コイル電流が増大し、出力電流も増大する。入力電流が低い場合は、図6に示すように次第に蓄積コイル電流が減少し、出力電流も減少してゆく。このように、従来方式においては、入力電圧に依存して、出力電流が次第に増大または減少し、一定に保つことができなかった。出力電流が増大しすぎると、点火に用いるエネルギを余分に消費してしまうほか、点火プラグ6の電極の磨耗を早め、寿命が短くなるという問題がある。また、出力電流が減少すると必要な点火エネルギが得られず、点火の失敗が起きることがある。実施の形態1に係る内燃機関の点火装置においては、図4に示したようにエネルギ蓄積期間において、エネルギ蓄積動作と還流動作という2つの動作を行わせることにより、入力電圧にかかわらず蓄積コイル3の電流を所定の値に保つことを可能とした。その結果、点火プラグ6への出力電流を所定の値に保つことができるので、点火プラグ6の寿命を延ばしつつ、余分なエネルギを消費することがなく、確実な点火を行うことが可能となる。実施の形態2.次に、この発明の実施の形態2に係る内燃機関の点火装置について説明する。実施の形態1においては、還流動作を行わせることにより、入力電圧が高い場合にも低い場合にも、蓄積コイル電流を所定の値に保つことを可能にした。しかし、この電圧範囲にも限界がある。即ち、還流動作は、コイル電流が目標値に達した後に動作をするものであり、入力電圧が非常に低い場合には、エネルギ蓄積期間中にコイル電流が目標値に達せず、蓄積コイル電流が次第に低下する場合がある。そこで、実施の形態2に係る内燃機関の点火装置は、エネルギ蓄積コイルに途中引き出し線中間タップを設け、スイッチS1を中間タップに接続することにより、エネルギ蓄積動作における電流の増大速度を速めたものである。図7は、実施の形態2に係る内燃機関の点火装置の構成を示す図である。実施の形態1を示す図1との違いは、スイッチS1がエネルギ蓄積コイル70の中間タップに接続されている点のみで、その他の構成については同様である。したがって、エネルギ蓄積動作時の電流経路は、図7中に電流経路Aとして示した経路となる。ここで、エネルギ蓄積コイル70の全巻き数をNe、入力電源側から中間タップまでの巻き数をNe1、全インダクタンスをLeとすると、入力から中間タップまでのインダクタンスLe1は、Le1=Le×Ne1/Ne2式3となる。図8は、実施の形態2に係る内燃機関の点火装置による点火動作全体の動作シーケンスを示す図である。図8において、IL1はエネルギ蓄積コイル70の入力側に流れる電流であり、電流検出手段2によって検出される電流である。ILaは、エネルギ蓄積コイル70の電流の出力側換算値であり、図7に示した電流経路Aにて電流が流れている場合、ILa=×IL1式4となる。時刻t0にて点火準備信号Cont1が立ち上がり、スイッチS1およびスイッチS3がオンすると、エネルギ蓄積コイル70に流れる電流IL1が増大する。図7における電流経路Bに目標となる電流Itgtを流すためには、式4より、あらかじめ電流経路Aには、IL1=Ne/Ne1×Itgt式5となるような電流を流しておく必要がある。そこで、ヒステリシスコンパレータ図示せずの第1の検出レベルを、Is1=Ne/Ne1×ItgtIhp式6但し、Ihpは、ヒステリシスコンバータのプラス側ヒステリシス幅に設定し、入力側電流がこの値に達したら還流動作に入ることとする。還流動作に入ると、電流経路が経路Aから経路Bに変わり、入力側電流値は速やかに出力側換算電流と同じ値It2Ihpとなり、その後さらに緩やかに減少を始める。ヒステリシスコンパレータの第2の検出レベルIs2を、Is2Itgt-Ihm式7とし、この値まで電流が低下したら、再びスイッチ手段S1をオンするように設定すれば、エネルギ蓄積コイル電流の出力側換算値ILaは、実施の形態1と同様、Itgt-Ihm~ItgtIhpの範囲のほぼ一定の値に収まる。さて、エネルギ蓄積コイル70に電流経路Aにエネルギを蓄積するときの電流の傾きdIL1/dtは、インダクタンスに印加される電圧をVLとすると、dIL1/dt=VL/Le1=VL/Le×Ne/Ne12式8となる。即ち、中間タップを用いず、インダクタンスがLeであるエネルギ蓄積コイル70に電圧VLを印加する場合に比べ、Ne/Ne12倍となる。これを、出力側電流値ILaに換算すると、dILa/dt=×dIL1/dt=Ne/Ne1×VL/Le式9となる。即ち、エネルギ蓄積コイル電流の出力電流換算値は、中間タップを用いない場合のNe/Ne1倍の速度で増大することになる。例えば、Ne1=Ne/2とすれば、ILaは、中間タップを用いない場合の2倍の傾きで増大し、1/2の時間で目標まで達する。したがって、入力電圧が非常に低い場合においても、エネルギ蓄積コイル70に中間タップを設けることにより、比較的短い時間で目標電流に達することができる。入力電圧が高い場合は、還流動作によって電流を保持すればよいので、本実施の形態2においては、より広い入力電圧範囲においても、エネルギ蓄積コイル電流および点火プラグ6の電流を所定の値に保つことができる。実施の形態2に係る点火装置を、自動車の内燃機関に用いる場合、自動車のバッテリ電圧は、例えば、6V~16Vというような、広い範囲で変動するが、このような場合においても点火プラグ電流が変化することなく、安定に点火を行うことが可能となる。実施の形態3.次に、この発明の実施の形態3に係る内燃機関の点火装置について説明する。図9は、実施の形態3に係る内燃機関の点火装置の構成を示す図である。図9に示すように、実施の形態3に係る内燃機関の点火装置は、エネルギ蓄積コイル70の途中引き出し線にスイッチS1が接続され、更に、エネルギ蓄積コイル70の出力端にダイオードD3と第4のスイッチ手段であるスイッチS4との直列回路が接続されたものである。なお、その他の構成において、実施の形態1あるいは実施の形態2と同等もしくは相当する部分には、同一符号を付すことにより説明を省略する。実施の形態2において説明したとおり、エネルギ蓄積コイル70の途中引き出し線に接続されたスイッチS1をオンすると、エネルギ蓄積コイル70の出力端に接続されたスイッチS4をオンする場合に比べ、Ne/Ne1倍の速度で出力側換算電流が増大する。そこで、エネルギ蓄積期間を、スイッチS1をオンスイッチS4はオンまたはオフとする期間コイル電流が急激に上昇し、エネルギ蓄積コイル70に蓄積されるエネルギを急激に増大させる期間と、スイッチS4のみをオンとしてスイッチS1をオフとする期間コイル電流が緩やかに上昇し、エネルギ蓄積コイル70に蓄積されるエネルギを緩やかに増大させる期間との組み合わせとすることにより、到達電流値を調整することが可能である。図10は、実施の形態3に係る内燃機関の点火装置による点火動作全体の動作シーケンスを示す図である。図10において、時刻t0にてスイッチS1をオンするとスイッチS4はオンでもオフでも良い、図9に示した電流経路A2を電流が流れ、エネルギ蓄積コイル電流の二次側換算値は急激に増大する。なお、ダイオードD3は、この期間にスイッチS4に逆電圧が印加されないようにする機能を有している。時刻t1において、スイッチS1をオフ、スイッチS4をオンとすると、図9に示した電流経路A1に沿って電流が流れ、蓄積コイル電流の二次側換算値は、緩やかに増大する。時刻t2で蓄積エネルギ放出期間に入るが、時刻t2における電流到達値は、時刻t1のタイミングで制御することができる。即ち、時刻t0から時刻t2までの時間幅を一定とすると、時刻t1のタイミングが早いほど到達電流値は低く、タイミングが遅いほど到達電流値は高くなる。時刻t1のタイミングを適切に制御することにより、蓄積電流の到達値を、目標であるItgtに合わせることが可能である。時刻t1は、次のように定めることができる。図9における電流経路A1にて電流を流す場合のコイル電流出力側換算値ILaの傾きは、dILa/dt=Vin-Vdrop/Le式10となる。ここで、Vinは直流電圧源1の電圧、Vdropは、電流経路A1における抵抗成分やスイッチ手段などによる電圧降下の総計、Leはエネルギ蓄積コイル70の全インダクタンスである。したがって、時刻t1から時刻t2までの電流ILaは、時間tの関数として、次のように表される。ILat=ItgtVin-Vdrop/Le×t-t2式11即ち、時刻t1にて、電流がILat1に一致するようにすれば、その後は式11に従い、時刻t2にて目標電流Itgtに到達することなる。式11を、エネルギ蓄積コイル70の入力側電流IL1に換算すると、IL1t=[Itgt{Vin-Vdrop/Le}×t-t2]×Ne/Ne1式12となる。そこで、図11に示す回路を用い、電流検出値との比較電流Irefを、Ireft=[Itgt{Vin-Vdrop/Le}×t-t2]×Ne/Ne1式13となるような、スロープ波形とすれば、時刻t1にてエネルギ蓄積コイル70の入力側電流IL1と電流検出値との比較電流Irefが一致し、スイッチS1がオフとなる。その後は、コイル電流の出力側換算値は、式11にしたがって緩やかに上昇し、時刻t2にて目標電流Itgtに到達する。なお、図11において、符号110はゲートドライバを示し、符号111は比較電流基準値発生器を示している。点火開始後のエネルギ蓄積期間時刻t3から時刻t5までの期間、およびその後の繰返し期間の同等部分においても、時刻t0から時刻t1までの期間と同様の動作が行われる。そこで、図11に示すIreftを、図10のIL1の波形に重ねて描いた破線のような鋸波状の波形とすれば、エネルギ蓄積期間の終了時点で、常に電流値ILを目標電流Itgtに合わせることができる。Ireftは、入力電圧Vinの関数でもあるので、図11のように入力電圧を検出し、鋸波の傾きを電圧に応じて変化させるようにすればよい。以上のように、実施の形態3に係る内燃機関の点火装置においては、還流動作を用いずに、エネルギ蓄積電流の到達値を所定の値に制御することができるので、実施の形態2と同様、広い入力電圧範囲においても蓄積コイル電流および点火プラグの電流を所定の値に保つことができる。また、実施の形態1および実施の形態2におけるスイッチS3は、電源のホット側プラス側にその一端が接続されており、スイッチとしてIGBTやFETを用いた場合、ホット側電位を基準にゲート波形を生成する必要があるので、ゲート駆動回路が複雑となる。一方、実施の形態3におけるスイッチS4およびスイッチS1は、いずれも一端がグラウンド電位に接続されているので、そのゲート電圧はグラウンド電位に対して0~15V程度の振幅で与えれば良く、ゲート駆動回路を容易に構成することができる。