生体適合性の吸収材から成る第1層と、前記第1層に当接して配置され、非毒性で生体適合性の偏向材から成る第2層と、前記第1層と前記第2層を接続する結合要素とを含み、前記結合要素が前記第1層と前記第2層とを接着している、医療用スポンジ。前記第1層と前記第2層との間に配置された放射線不透過性の標識を更に含む、請求項1に記載の医療用スポンジ。前記第1層及び前記第2層の少なくとも一方に取り付けられている位置決め要素を更に含む、請求項1に記載の医療用スポンジ。前記位置決め要素が、可塑性のストリング及び実質的に剛性のタブの少なくとも1つを含む、請求項3に記載の医療用スポンジ。前記位置決め要素に取り付けられた識別要素を更に含む、請求項3に記載の医療用スポンジ。前記第1層及び前記第2層の少なくとも一方に取り付けられた識別要素を更に含む、請求項1に記載の医療用スポンジ。前記第2層の偏向材がポリテトラフルオロエチレンPTFEから成る、請求項1に記載の医療用スポンジ。前記第2層の前記偏向材が非線維質材料である、請求項1に記載の医療用スポンジ。医療的処置の間における医療用スポンジによる損傷を防止する方法であって、生体適合性の吸収材から成る第1層を有する医療用スポンジを準備するステップと、偏向材から成る第2層を前記第1層と結合するステップと、前記医療用スポンジを施術患者の危険構造部位の少なくとも1箇所の近傍に配置するステップと、手術器具を前記第2層に対して偏向させるステップとを含む方法。前記手術器具を前記第2層に対して偏向させるステップが、ドリルビット及びスカルペルの少なくとも1つを偏向させるステップを更に含む、請求項9に記載の方法。前記手術器具を偏向させるステップが、前記第2層の表面に前記手術器具を接触させるステップと、前記手術器具が前記第2層を並進するのを防ぐステップとを更に含む、請求項9に記載の方法。前記手術器具を前記第2層に対して偏向させる際に、前記医療用スポンジを施術患者の危険構造部位の少なくとも1箇所の近傍に保持するステップを更に含む、請求項9に記載の方法。前記第1層と前記第2層との間に放射線不透過性の標識を配置するステップを更に含む、請求項9に記載の方法。位置決め要素を前記第1層と前記第2層の少なくとも一方に貼り付けるステップを更に含む、請求項9に記載の方法。前記第2層の少なくとも一方の外面上に前記第2層の前記偏向材を構成するステップを更に含み、前記偏向材が更にポリテトラフルオロエチレンPTFEから成る、請求項9に記載の方法。前記偏向材から成る前記第2層を前記第1層に結合するステップが、前記第2層を前記第1層と縫合するステップと、前記第1層と前記第2層を超音波で溶接するステップの少なくとも1つを更に含む、請求項9に記載の方法。前記第1層の前記生体適合性の吸収材を水和させるステップを更に含む、請求項9に記載の方法。医療用スポンジを作製する方法であって、生体適合性で線維質の吸収材から成る第1層を非毒性で非線維質の生体適合性偏向材から成る第2層の近傍に配置するステップと、前記第1層を前記第2層に結合要素を用いて結合させるステップとを含む方法。位置決め要素を前記第1層と前記第2層の少なくとも一方に貼り付けるステップを更に含む、請求項18に記載の方法。前記第1層と前記第2層との間に放射線不透過性の標識を配置するステップを更に含む、請求項18に記載の方法。このように、医療業界においては、上述の欠点や不完全な部分に対処するためのこれまで見過ごされていた需要が存在する。本開示の実施形態は、医療用スポンジに関する装置及び方法を提供する。簡潔に述べると、本システムの一実施形態は、構造的には、とりわけ次のように実施可能である。医療用スポンジは、第1層が生体適合性の吸収材で作製されている。第2層は第1層に当接して配置され、非毒性で生体適合性の偏向材で作製されている。結合要素が第1層と第2層とを結合し、結合要素は第1層及び第2層に接着している。本開示はまた、医療用スポンジを使った、医療的処置中の医療用ドリルによる損傷を防止する方法を提供するものとも捉えることができる。この場合、本方法の一実施形態は、とりわけ、次のステップにより大まかに集約することができる。即ち、生体適合性の吸収材から成る第1層を有する医療用スポンジを準備するステップ、偏向材から成る第2層を第1層に結合するステップ、医療用スポンジを施術患者の危険構造部位の少なくとも1箇所の近傍に配置するステップ、及び手術器具を第2層に対して偏向させるステップである。本開示はまた、医療用スポンジの作製方法を提供するものとも捉えることができる。この場合、本方法の一実施形態は、とりわけ、次のステップにより大まかに集約することができる。即ち、生体適合性で線維質の吸収材から成る第1層を、非毒性で非線維質の生体適合性偏向材で作製した第2層の近傍に配置するステップ、及び第1層と第2層とを結合要素で結合させるステップである。本開示の他のシステム、方法、特徴及び利点は、下記の図面及び詳細な説明を検討することにより、当業者に明らかとなる。その様な追加のシステム、方法、特徴及び利点は全て本明細書の記載に含まれ、本開示の範囲内であり、添付の特許請求の範囲によって保護されることが企図される。以下の図面を参照することにより、本開示の多くの態様をより深く理解することができる。図面における構成要素は、必ずしも縮尺通りではない代わりに、本開示の原理を明確に示すことに重点を置いている。また、図面において、類似の参照符号は、複数の図面にわたって対応の箇所を示す。図1は、本開示の第1実施例による、医療用スポンジ10の断面図である。医療用スポンジ10以下、単にスポンジ10と称する場合があるは生体適合性の吸収材から成る第1層20を含む。第2層30は、第1層20に当接して配置される。第2層30は、非毒性で生体適合性の偏向材から成る。結合要素40は、第1層20及び第2層30に繋がっている。結合要素40は、第1層20と第2層30とを接着している。医療用スポンジ10は、あらゆる人間又は他の生物体における手術、検査及び外科的処置等、あらゆる医療分野における医療行為のいずれにも用いることができる。一般に、医療用スポンジ10は、患者の危険構造部位又は危険領域の近傍での手術や外科的処置に用いることができる。危険構造部位又は危険領域は、不慮の接触や手違いが患者に損傷を及ぼし得る患者のあらゆる身体部位であり得る。これらの危険構造部位とは、神経、脳組織、血管、或いは眼、耳、口等の他の器官であり得る。危険領域での手違いは、施術行為による合併症、例えば患者に更なる障害や致死的リスクを及ぼす可能性を有している。例えば、医療用スポンジ10は、患部の外科的暴露又は除圧を行うために、骨又は軟骨を穿通しなければならない鍵孔様式の手術において用いる場合、特に有効なものとなり得る。しかし、これらの手術では、穿孔箇所が患者の危険構造部位に極めて近接していることから、リスクが高くなる場合がある。医療用スポンジ10は、穿孔用又は切開用の器具として多くの場合に周知の医療用ドリル、スカルペル、ランセット、メス、医療用ブレード、鎌ナイフ、微細先端吸引器、シャープピック、その他の手術用機器又は物体等の内科用又は外科用の器具を用いるあらゆる医療行為において患者への損傷を防止する点で、有効な手段となり得る。医療用スポンジ10は、危険構造部位の近傍において手術を行う際に用いることが一般的であるが、患者身体の他のいずれの部位においても、手術の際にその患部の近傍において用いることができる。医療規格の定めるところにより、医療用スポンジ10は、無菌包装状態で保存及び輸送される無菌製品とされる場合もある。その場合には、医療用スポンジ10を無菌環境下で作製し、無菌環境下例えば無菌手術室で使用することが可能である。医療用スポンジ10は、医療専門家の要望又は医療行為の種別に応じて、種々の形状及び寸法に加工されてもよい。医療用スポンジ10は、当該医療分野において従来から用いられてきたスポンジとほぼ同じ厚さにしておくことが好ましい。そうすることにより、医療用スポンジ10を、施術空間の限られた部位において容易かつ便利に用いることができる。また、医療用スポンジ10は、施術箇所の近傍を水和させ、患者身体での過剰な体液を除去する場合や、危険構造部位の乾燥を防ぐ場合に、有用な手段となり得る。医療用スポンジ10は、包装ステップにおいて或いは包装容器から取り出した後等に、適宜、使用前に湿らせておいてもよい。医療用スポンジ10の第1層20は、生体適合性の吸収材で作製されている。生体適合性の吸収材は、例えば吸収剤又は湿潤化用の線維質の材料等の、従来から医療用スポンジに用いられている材料のいずれを含んでもよい。第1層20は生体適合性であるため、患部が開かれた状態の患者に対して、悪影響を及ぼすことなく、また患者の体内において拒否反応を生じさせることなく用いることができる。例えば、生体適合性の吸収材は、任意数の層及び織構造を有する綿又は綿以外の織物を含んでもよい。他の材料としては、ポリエステル、セルロース、発泡物質、その他の任意の吸収材等、本開示の範囲内であるとみなされる全ての物質を任意に組み合せて含んでもよい。第2層30は、第1層20に当接して配置され、医療用スポンジ10の全体構造を形成する。第2層30と第1層20の当接部分は、結合要素40で保持されてもよい。結合要素40は、当該分野において従来から使用されているものを含め任意の数の結合用の装置又は方法を含んでもよい。例えば、結合要素40は、第1層20と第2層30との間に超音波溶接を施した部分、或いは第1層20と第2層30との間に多数の縫合部分を含んでもよい。他の結合要素40は、糊、粘着剤等の接着剤系の結合剤を含んでもよい。結合要素40が、第1層20と第2層30との当接面の全体又は一部分のみに存在し得る点に留意しておく。例えば、結合要素40は、第1層20と第2層30との接触面の全面に完全に配置されている接着剤であってもよいが、第1層20と第2層30の縁部を保持するだけの縫合部分であってもよい。無論、本明細書に明確には記載されていない他の構成も同様に用いられてもよい。第2層30は、非毒性で生体適合性の偏向材から成る。第1層20の特性と同様に、第2層30の偏向材は、生体適合性かつ非毒性であるため、医療用スポンジ10を使用する患者において汚染又はその他の障害を生ぜしめる危険はない。また、偏向材は、医療器具を偏向させることができるものでなければならない。例えば、この偏向材は、商品名TEFLON登録商標として公知のポリテトラフルオロエチレンPTFEを含んでもよい。このPTFE材は実質的に高密度なものであってもよいが、外部の摩擦は小さく、ドリルビット又はスカルペルが不注意により医療用スポンジ10の第2層30と接触した場合にも、第2層30を穿通することがない。PTFE以外の材料でも、PTFEと同じ特質を有するものであれば、医療用スポンジ10と一緒に使用できる。第2層30の偏向材は非線維質であり、線維構造、織目、隙間、その他の回転するドリルビットや動くスカルペルに絡み込むような構造を有していないことが好ましい。医療用スポンジ10の利点の1つは、偏向材を有する第2層30を使用することで、第1層20の吸収材の医療器具への絡み込みを防止できる点である。例えば、執刀医が医療用スポンジ10の近傍で回転するドリルビットを使用する際に、不注意又は偶発的に医療用スポンジ10と回転するドリルビットとが接触してしまう場合がある。従来のスポンジでこの接触が生じると、回転するドリルビットと接触した線維質の材料が、危険構造部位の上方で剥がれ、回転するドリルビットに巻きついてしまう。そして、回転する材料が覆っていた危険領域と接触し、同領域に多大なる損傷を与えてしまう場合がある。このような形で、危険領域を保護することを企図した従来型のスポンジが、更なる損傷を容易に生じさせてしまうことがある。また、執刀医は、絡んだ線維材を取り除いたり、危険領域に更に多くの吸収材を再度施したりしなければならないこととなる。本開示の医療用スポンジ10は、ドリルビットや他の器具を偏向させて第1層20の吸収材で生じるあらゆる縺れを防止する。上記の実施例では、執刀医が不注意で回転するドリルビットと医療用スポンジ10の第2層30とを接触させてしまった場合、偏向材が医療用スポンジ10とドリルビットとのいかなる縺れをも防止する。このように、ドリルビットが第2層30と接触すると、医療用スポンジ10を僅かに押圧したり付勢させることで、医療用スポンジ10が剥がれたり、大幅にずれたりすることはなくなる。同様に、スカルペル又はその他の鋭い物体を医療用スポンジ10の近傍で使用する際に、第2層30は、それら物体に第1層20の吸収材が絡み込むのを防ぐことができる。更に、従来型のスポンジを複数使用していて絡み込みが生じてしまった場合、医療スタッフはスポンジの枚数を把握することができなくなってしまう。このために、患者の身体内への異物残存のリスクが高まり、後に合併症を発症させてしまう場合がある。本開示の医療用スポンジ10の絡み込みを防止する能力は、このリスクを低減し得るものである。第2層30は患者と接触させることを企図したものではないが、回転するドリルビットが第2層30と接触してしまった場合には、偏向材の微視的粒子が第2層30から剥離してしまうことがある点に留意しておく。この剥離によって医療用スポンジ10が移動したりずれたりすることはなく、執刀医もそのことに気付かない場合が多い。しかしながら、偏向材は、剥離したこれらの微視的粒子が近接領域に拡散して最終的に患者の体内に侵入してしまう可能性を考慮して、生体適合性の材料としておくべきである。医療用スポンジ10の使用では、執刀医、外科助手、その他の医療専門家が、スポンジを危険領域に近接或いは隣接させて流れ出る血液やその他の体液を回収したり、患部領域の曝露に伴う不要な乾燥を防いで患部領域を水和状態にしたりできる。このように、医療用スポンジ10を使用することで、執刀医は、施術領域の血液及び体液を十分に取り除き、施術領域をより可視化させアクセス可能な状態としたり、また医療用スポンジ10で危険領域の水和性を維持したりできる。執刀医は、その後、あらゆる必要な器具を用いて患者への処置を行うことが可能となる。万一、医療器具が医療用スポンジ10に接触した場合には、第2層30がその接触した医療器具を偏向させるため、執刀医は手術を継続することが可能となる。無論、医療用スポンジ10の使用でも、スポンジの吸収能力が限界に達した場合や湿潤効果がなくなった場合に交換等を行う点は、これまでの医療技術と変わらない。医療用スポンジ10は、施術行為が終了した時点で取り除き、廃棄可能である。また、医療用スポンジ10では、第1層20と第2層30が結合要素40により結合されていると記載されているが、追加の層又は材料が、本開示の範囲を逸脱しない限り、第1層20と第2層30との間に含まれてもよい。例えば、第1層20は、第2層30に重ね合わせて結合される複数の吸収材料を含んでもよい。同様に、他の材料で構成された層を、第1層20と第2層30との間に配置してもよい。この場合には、第1層20と第2層30とを、その間の追加の層を介して配置して、結合要素40で結合してもよい。図2は、本開示の第1実施例による医療用スポンジ10の断面図である。図2の医療用スポンジ10は、図1において検討された特徴及び医療用スポンジ10に含まれ得る追加の特徴の一部を備えている。例えば、医療用スポンジ10は、そこに埋め込まれるか、或いは取り付けられる放射線不透過性の標識50を含む。放射線不透過性の標識50は、例えばX線等の放射線による透過を実質的に防止する任意の材料を含んでもよい。当業者であれば、この標識により、執刀医は、ある特定の医療的処置の範囲内において使用される全ての医療用スポンジ10を把握することが可能となり、医療用スポンジ10が施術後に患者の体内に残存する等のあらゆる偶発的状況が回避し得ることは理解できるであろう。また図2には、医療用スポンジ10に付着させる位置決め要素60が示されている。位置決め要素60は、例えば、医学的に安全な材料から成る可塑性のストリングや実質的に剛性のタブ図示せず等の任意の種類の位置決め構造を含んでもよい。位置決め要素60により、執刀医及び医療助手は、医療用スポンジ10の配置又は再配置が可能となり得る。また、医療用スポンジ10を取り除くことも可能となり得る。位置決め要素60は、任意の設計を有する任意のサイズであってもよく、医療用スポンジ10に任意の構成で取り付けられてもよい。例えば、位置決め要素60は医療用スポンジ10の内部で、例えば図2に示されるように第1層20と第2層30との間に取り付けられてもよく、或いは医療用スポンジ10の外側に取り付けられてもよい。また、スポンジの特質又は特性を識別可能とするために、識別要素70を医療用スポンジ10に含めてもよい。識別要素70は、図2に示されるように、位置決め要素60に取り付けられてもよく、図3に関して検討されるように、医療用スポンジ10上の他の場所に取り付けられてもよい。識別要素70は、任意のシリアル番号又は文字、任意の色、任意の設計、又は他の識別マークを含んでもよい。例えば、識別要素70は、容易に医療用スポンジ10の位置を示すべく明色の標識でもよい。識別要素70はまた、例えば、医療用スポンジ10が10個のうちの7番目のスポンジであることを表示する等の方法で、1つの医療行為において用いるスポンジの数を示したり、医療用スポンジ10の吸収性や偏向特性等の医療用スポンジ10の種類を示したりするものであってもよい。無論、従来のスポンジの使用において一般的に見られる他の特徴や成分も、本開示の範囲内と考えられるものは全て医療用スポンジ10に用いてもよい。図3は、本開示の第1実施例による、医療用スポンジ10の平面図である。医療用スポンジ10は、医療用スポンジ10の外側に配置された識別要素70で示される。このように、識別要素70を、医療用スポンジ10において、第1層20、第2層30図示の表面等の任意の表面、又は任意の断面上に配置できる。識別要素70は、例えば、識別要素70を医療用スポンジ10の側面に保持する接着剤、又は識別要素70を医療用スポンジ10の表面に保持する縫目等の結合要素40で保持されてもよい。図4は、本開示の第1実施例による、治療患者12に用いる医療用スポンジ10の断面図である。図1に関して記述されるように、医療用スポンジ10の全体寸法は、多くの場合において施術領域や近接する空間が制限される理由から、医療行為を行う際に考慮しておくべき重要な事項である。従って、医療用スポンジ10の厚さは、従来の医療的処置で用いられるスポンジと同じく、比較的小さい方が好都合である。更に、医療用スポンジ10は、種々の医療行為及び/又は種々の手術部位において用い得る全体構造を有してもよい。特に、医療用スポンジ10は、ドリルビットが問題なく偏向可能な程度の十分な剛性を有していなければならないが、施術部位を覆ったり危険領域に適合させたりすることができない程に過度に堅くなってはならない。図4は、治療患者12において医療用スポンジ10を用いる位置を示した図であり、そこでは医療用スポンジ10を治療患者12の眼や口等の危険領域に当接させるように配置させている。図4に示すように、医療用スポンジ10の第1層20、第2層30及び結合層40は、十分な可塑性をもたせて作製することで、治療患者12の形状又は特徴に適合させることができる。医療用スポンジ10は、あらゆる表面特徴を有し治療患者12のあらゆる構造を覆うことが可能であるため、大幅な操作や調整を行うことなく、治療患者12のあらゆる部位に好都合に使用することが可能となり得る。図5は、本開示の第2実施例による、医療用スポンジ110の断面図である。医療用スポンジ110は、第1実施例の医療用スポンジ10とほぼ類似しており、図1に関して検討されたあらゆる特徴又は成分を含み得る。従って、医療用スポンジ110は、生体適合性の吸収材から成る第1層120を含む。第2層130は、第1層120に当接して配置される。第2層130は、非毒性で生体適合性の偏向材から成る。結合要素140は、第1層120及び第2層130に繋がっている。結合要素140は、第1層120と第2層130とを接着させている。図5に示すように、第2層130は、医療用スポンジ110の縁部114を覆うように構成されてもよい。例えば、第1層120の大きさは、第2層130より僅かに小さくてもよい。第2層130の縁部は、その後折り重ねるか、第1層120の縁部を覆うように構成してもよい。このようにして、医療用スポンジ110のいずれか一方の表面のみならず、複数の側面に偏向材を含めて医療用スポンジ110を作製してもよい。医療用スポンジ110を用いると、縁部114に偏向材を有する医療用スポンジ110の第2層130により、縁部114に接触する医療器具に医療用スポンジ110の第1層120が絡むのを防ぐことができる。本設計の他の変形例は、本開示の範囲内であると見做される。図6は、本開示の第1実施例による、医療的処置における医療用スポンジによる損傷を防止する方法を示すフローチャート200である。なお、本開示の技術分野の当業者には理解されるように、フローチャートの中のあらゆるステップの記述又はブロックは、モジュール、セグメント、コード、又はそのプロセスにおいて特定の論理機能を実施するための1つ以上の命令を含むステップを表しており、付随する機能に応じて、記載又は検討された順番とは別に、実質的に同時又は逆順に実施され得る代替的な実施例も、本開示の範囲内に含まれる。ブロック202で示すように、生体適合性の吸収材から成る第1層20を有する医療用スポンジを準備する。偏向材から成る第2層30は、第1層30に結合されるブロック204。医療用スポンジ10は、施術患者の少なくとも1つの危険構造部位の近傍に配置されるブロック206。医療器具は、第2層30に対して偏向するブロック208。無論、任意の数の付加的な機能、ステップ、又はプロセスを、図1から図5で開示される任意の機能、ステップ、又はプロセスを有する方法に含めることができる。例えば、医療器具が第2層に対して偏向するとは、ドリルビット及び/又はスカルペルを偏向させることを含み得る。これは、第2層の表面が医療器具に接触することと、医療器具が第2層を並進するのを防止することを含み得る。医療器具のいかなる偏向の間も、医療用スポンジは、施術患者の少なくとも1つの危険構造部位の近傍に保持され得る。医療用スポンジの意図する用途に応じて、第1層の生体適合性の吸収材を湿潤な状態にする水和ステップが含まれてもよい。図7は、本開示の第1実施例による、医療用スポンジの作製方法を示すフローチャート300である。なお、本開示の技術分野の当業者には理解されるように、フローチャートの中のあらゆるステップの記述又はブロックは、モジュール、セグメント、コード、又はそのステップにおいて特定の論理機能を実施するための1つ以上の命令を含むステップを表しており、付随する機能に応じて、記載又は検討された順番とは別に、実質的に同時に又は逆順に実施され得る代替的な実施例も、本開示の範囲内に含まれる。ブロック302に示すように、生体適合性で線維質の吸収材から作製された第1層20は、第2層30の近傍に配置可能であり、その場合、該第2層30は非毒性で非線維質の生体適合性偏向材から成る。第1層20は、結合要素40によって第2層30に結合されてもよいブロック304。任意の数の付加的な機能、ステップ、又はプロセスを、図1から図6において開示される任意の機能、ステップ、又はプロセスを有する方法に含めることができる。本開示の上記の実施形態、特に、任意の好ましい実施形態とは、単なる実施可能な例であり、単に本開示の原理の明確な理解のために記述されていることを強調しておかなければならない。多くの変形及び変更を、本開示の主旨及び原理から実質的に逸脱することなく、本開示の上述の実施形態に行うことができる。全ての斯様な変更形態及び変更形態は、本明細書の記載及び本開示の範囲内で本明細書に含まれ、以下の請求項によって保護されることを企図している。