"少なくとも酸化還元イオン対、混合溶媒、及びゲル化剤を含む電解質であって、前記混合溶媒は、60~120°Cにおける前記ゲル化剤の溶解度が0.5質量未満である溶媒Aと、60~120°Cにおける前記ゲル化剤の溶解度が0.5質量以上である溶媒Bと、が少なくとも混合されたものであることを特徴とする電解質。前記ゲル化剤が、前記電解質のゲル化時に化学反応しないものであることを特徴とする請求項1に記載の電解質。前記電解質のゲル化点が、60~120°Cの範囲内にあることを特徴とする請求項1又は2に記載の電解質。前記電解質に含まれる混合溶媒の沸点が、100°Cよりも高いことを特徴とする請求項1~3いずれか一項に記載の電解質。前記電解質におけるゲル化剤の含有量が、該ゲル化剤を除く電解質質量に対して0.3質量~50質量であることを特徴とする請求項1~4いずれか一項に記載の電解質。前記ゲル化剤が、活性水素を有さないものであることを特徴とする請求項1~5いずれか一項に記載の電解質。前記ゲル化剤が、該ゲル化剤同士の疎水性相互作用によって、前記電解質をゲル化させるものであることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の電解質。前記ゲル化剤が、炭素数2~60の直鎖状又は分岐鎖状の脂肪族炭化水素であることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の電解質。前記溶媒Aと前記溶媒Bとの混合比が、A:B=1:10~10:1であることを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の電解質。請求項1~9のいずれか一項に記載の電解質を用いた色素増感太陽電池。電解質に含まれる酸化還元イオン対を溶解する一般的な極性溶媒に対して、低分子のゲル化剤以下、低分子ゲル化剤という。が溶解し難いという問題がある。低分子ゲル化剤が非極性分子である場合、この問題は特に顕著となる。このため、特許文献1では常温溶融塩室温溶融塩を電解質の酸化還元イオン対として使用し、溶媒をほとんど用いないことで対応している。しかし、常温溶融塩を主成分とする電解質は有機溶媒よりも高粘度であるため、色素増感太陽電池セル等の電気化学デバイスの中に注入することが比較的困難である。また、有機溶媒を含む電解質よりもイオン拡散が非効率となり、光電変換効率が充分に高まらないことがある。本発明は、色素増感太陽電池等の電気化学デバイスの機能を劣化させる原因となる電解液の漏れや揮発を抑制しつつ、充分なイオン拡散速度を実現しうる電解質、及び高い光電変換効率と耐久性を有する色素増感太陽電池を提供することを課題とする。本発明の請求項1に記載の電解質は、少なくとも酸化還元イオン対、混合溶媒、及びゲル化剤を含む電解質であって、該電解質は少なくとも酸化還元イオン対、混合溶媒、及びゲル化剤を含み、前記混合溶媒は、60~120°Cにおける前記ゲル化剤の溶解度が0.5質量未満である溶媒Aと、60~120°Cにおける前記ゲル化剤の溶解度が0.5質量以上である溶媒Bと、が少なくとも混合されたものであることを特徴とする。本発明の請求項2に記載の電解質は、請求項1において、前記ゲル化剤が、前記電解質のゲル化時に化学反応しないものであることを特徴とする。本発明の請求項3に記載の電解質は、請求項1又は2において、前記電解質のゲル化点が、60~120°Cの範囲内にあることを特徴とする。本発明の請求項4に記載の電解質は、請求項1~3のいずれか一項において、前記電解質に含まれる混合溶媒の沸点が、100°Cよりも高いことを特徴とする。本発明の請求項5に記載の電解質は、請求項1~4のいずれか一項において、前記電解質におけるゲル化剤の含有量が、該ゲル化剤を除く電解質質量に対して0.3質量~50質量であることを特徴とする。本発明の請求項6に記載の電解質は、請求項1~5のいずれか一項において、前記ゲル化剤が、活性水素を有さないものであることを特徴とする。本発明の請求項7に記載の電解質は、請求項1~6のいずれか一項において、前記ゲル化剤が、該ゲル化剤同士の疎水性相互作用によって、前記電解質をゲル化させるものであることを特徴とする。本発明の請求項8に記載の電解質は、請求項1~7のいずれか一項において、前記ゲル化剤が、炭素数2~60の直鎖状又は分岐鎖状の脂肪族炭化水素であることを特徴とする。本発明の請求項9に記載の電解質は、請求項1~8のいずれか一項において、前記溶媒Aと前記溶媒Bとの混合比が、A:B=1:10~10:1であることを特徴とする。本発明の請求項10に記載の色素増感太陽電池は、請求項1~9のいずれか一項に記載の電解質を用いたものである。本発明の電解質によれば、溶媒A及び溶媒Bを混合した混合溶媒を含むので、前記ゲル化剤を均一に電解質中に溶解又は分散できる。この結果、電解質を均一にゲル化でき、イオン伝導性を損なわずに安全性を向上できる。また、ゲル化剤を含有した電解質は、高温にすることで比較的低粘度の状態となるため、電池セルに充填することがより容易であり、製造適性に優れる。本発明にかかる電解質が色素増感太陽電池の電解質として用いられた場合、電解液の液漏れや蒸発による枯渇が発生することなく、長期にわたる安定的な高効率発電が可能となる。また、本発明の電解質はイオン拡散速度が速いため、優れた電池性能を得られる。以下、本発明を詳述する。<電解質>本発明の電解質は、少なくとも、酸化還元反応可能な化学種としての酸化還元イオン対、混合溶媒、及びゲル化剤を含む。本発明の電解質を色素増感太陽電池用の電解質として使用する場合、該色素増感太陽電池は、色素が担持された酸化金属を含む光電極、酸化還元反応可能な化学種を含む電解質、及び対極を少なくとも備えてなるものが好ましい。本発明の電解質は、そのゲル化点が、60~120°Cの範囲内にあることが好ましい。より好ましくは80~120°Cである。後述する混合溶媒の沸点が120°C未満例えば約110°Cの場合は、前記ゲル化点は、例えば60~100°C又は80~100°Cに設定すればよい。ここでゲル化点とは、当該電解質がゲル化し始める温度、すなわち液体からゲル液体と固体の中間状態に移行して粘度が上昇し始める温度をいう。また、ゲルとは、ゲル化剤のネットワークにより高い粘性を持ち、流動性が低い又は流動性を持たない状態をいう。前記ネットワークとしては、ゲル化剤同士の化学結合架橋によって形成されたものいわゆる化学ゲルでもあっても良いし、ゲル化剤同士の分子間力によって形成されたものいわゆる物理ゲルであっても良い。上記温度範囲の下限値以上にゲル化点を有する電解質であると、本発明の電解質を使用した色素増感太陽電池の使用時の温度通常60°C未満においても、当該電解質が液状化しづらい。つまり、当該太陽電池の使用時に本発明の電解質がゲル状態であることにより、当該太陽電池から電解質が液漏れすることを防ぐことができる。上記温度範囲の上限値以下にゲル化点を有する電解質であると、当該電解質を液状化して電池セルに注入したり多孔質電極に浸透させる際に、電解質及び電池セルの構成部材を120°C程度という比較的穏やかな温度に加熱して行うことができる。120°C程度の加熱であれば、電解質や電池セルの構成部材に熱による損傷や分解が生じる虞は少ない。本発明の電解質のゲル化点は、ゲル化剤の種類と配合量、混合溶媒の種類、添加剤として用いる材料の種類と添加量により調整が可能である。そのため、電解質のゲル化点を、太陽電池セルの構造や耐熱性、プロセスの簡易性などを勘案して設計することが出来る。<酸化還元イオン対>前記酸化還元イオン対は、前記混合溶媒に溶解するものであれば特に制限されず、例えば、ヨウ素イオンI-/3ヨウ化物イオンI3-の酸化還元対、臭素系Br-/Br3-、チオシアネート系SCN-/SCN3-、金属系CoII/CoIII、CuI/CuII等などの酸化還元対が使用できる。これらのなかでも電解液中での拡散速度が速く、酸化還元電位が低いヨウ素イオンI-/3ヨウ化物イオンI3-が好ましい。前記酸化還元イオン対として、三ヨウ化物イオンとヨウ化物イオンとを使用する場合、その混合比率は、電解質中に加えるヨウ化物イオンI-とヨウ素I2の比率により決定できる。ヨウ素はヨウ化物イオンと反応し、ほぼ定量的に三ヨウ化物イオンI3-になると考えてよい。また、別途三ヨウ化物イオン又はヨウ化物イオンを含むイオン液体等を電解質に添加する場合は、その混合比率も考慮する。本発明の電解質における酸化還元イオン対の含有量は、前記混合溶媒に対して、0.1~10mol/L以下、この単位をMと記載することがある。が好ましく、0.5~5mol/が更に好ましい。上記範囲の下限値以上であると酸化還元反応を充分に行うことができる。上記範囲の上限値以下であると、逆電子移動反応による性能低下を充分に抑制できる。<混合溶媒>前記混合溶媒は、前記酸化還元イオン対及び前記ゲル化剤を溶解又は分散できるものであり、少なくとも溶媒A及び溶媒Bを混合して含むものである。前記溶媒Aは、60~120°Cにおける前記ゲル化剤の溶解度が0.5質量未満のものである。前記溶媒Bは、60~120°Cにおける前記ゲル化剤の溶解度が0.5~99質量のものである。前記混合溶媒は、化学的に安定であるもの、酸化還元対に対して不活性であるもの、酸化還元対を含む電解質を高濃度で溶解可能であるもの、光近紫外線~可視光に対して不活性であるもの、前記光の吸収が少ないもの、より好ましくは無色であるもの、及び/又は光励起種のアクセプターとならない、即ち、励起された色素を消光しないものであることが好ましい。前記混合溶媒の沸点混合溶媒に含まれる溶媒A又は溶媒Bの沸点は特に限定されないが、沸点が過度に低いと使用時に太陽電池セル等の電気化学デバイス内で沸騰がおこり、電解質を充填したセル内に気泡を発生させて効率低下を引き起こし、セルを膨張させて破壊し、セルから液漏れする虞がある。従って、溶媒A又は溶媒Bの沸点としては、当該太陽電池セル等の電気化学デバイスを屋内で使用する場合であっても50°C以上であることが好ましく、80°C以上であることがより好ましく、100°C以上であることが更に好ましく、屋外で使用することを想定すると120°C以上であることが特に好ましい。一方、溶媒A又は溶媒Bの沸点の上限は実質的にはない。一般に沸点が高い溶媒は分子間の相互作用が強いか、分子量が大きくなるため、溶媒粘度が高くなる場合が多い。後述するが、溶媒の粘度は低いほうが好ましいため、溶媒A又は溶媒Bの沸点が極端に高いことは好ましくない場合がある。一概には言えないが、溶媒A又は溶媒Bの沸点は常圧において300°C以下のものが好ましい。前記溶媒A又は溶媒Bの沸点1atmにおける標準沸点が120°C未満である場合、前記ゲル化剤の溶解度の規定は、60°C以上溶媒A又は溶媒Bの沸点未満の範囲における規定であるものとする。前記混合溶媒に含まれる溶媒A又は溶媒Bの融点は特に制限されないが、太陽電池等の電気化学デバイスの使用温度に於いて、その溶媒が固化結晶化することは好ましくない。固化結晶化すると電解質の伝導度が極端に低下し、実質的に発電が不可能となる虞がある。また、溶媒の固化結晶化が起こると、電解質を充填したセルや電極を破壊する虞がある。従って、溶媒A又は溶媒Bの好ましい融点は、当該太陽電池セル等の電気化学デバイスを屋内で使用する場合を考えると、0°C以下が好ましく、-20°C以下がより好ましく、屋外で使用することを考えると、-40°C以下が更に好ましい。溶媒A又は溶媒Bの融点の下限値は特に制限されず、例えば-100°C程度でよい。前記混合溶媒の粘度は低ければ低いほど好ましい。酸化還元イオン対のイオン伝導性は、混合溶媒の粘度に大きく影響され、その粘度が低いほどイオン伝導性が向上するからである。即ち、低粘度であれば、より高速なイオン伝導が可能であり、結果として太陽電池の光電変換効率は向上する。前記混合溶媒の粘度は特に制限されないが、例えば100mPas以下が好ましく、10mPas以下がより好ましく、3mPas以下が更に好ましい。前記混合溶媒の粘度の下限値は特に制限されず、例えば0.1mPas以上でよい。前記溶媒Aとしては、極性溶媒、プロトン性溶媒、又は両親媒性溶媒が好ましい。前記溶媒Bとしては、非極性溶媒、非プロトン性溶媒、又は両親媒性溶媒が好ましい。これらの溶媒A及び溶媒Bを組み合わせて混合した前記混合溶媒は、疎水性又は親水性のゲル化剤を均一に溶解又は分散させることができる。また、前記溶媒A及び溶媒Bは、電気化学的に又は光化学的に安定であるものが好ましい。本発明の電解質における混合溶媒の含有量は、電解質に含有される酸化還元対、ゲル化剤などの種類や濃度に応じて適宜調整される。例えば、電解質の全成分の合計の質量に対して、1~99質量とすればよい。<溶媒A>前記溶媒Aは、60~120°Cにおける前記ゲル化剤の溶解度が0.5質量未満であれば特に制限されず、前記溶媒Bと均一に混合するものが好ましい。また、前記溶媒Aは、60~120°Cにおける前記ゲル化剤の溶解度が0.001質量以上0.5質量未満であることが好ましく、0.01質量以上0.5質量未満であることがより好ましく、0.1質量以上0.5質量未満であることが更に好ましい。前記溶媒Aの沸点1atmにおける標準沸点が120°C未満である場合、前記ゲル化剤の溶解度の規定は、60°C以上溶媒Aの沸点未満の範囲における規定であるものとする。前記溶媒Aの例として、ニトリル類、ラクトン類、カルボン酸類、及び炭酸エステル類が挙げられる。具体的には、炭素数1~4のモノニトリル類分子内にシアノ基を一つ有するニトリル類、炭素数2~8のジニトリル分子内にシアノ基を二つ有するニトリル類、炭素数1~6のラクトン類、炭素数1~6のカルボン酸類、炭素数4~8の環状ケトン類、及び炭素数1~9の炭酸エステル類が例示できる。前記ニトリル類とは、少なくとも一つ以上のシアノ基を有する有機化合物であり、好ましくは1~4つのシアノ基を有する有機化合物である。前記ラクトン類とは、環状エステルであって、環を形成する酸素原子に結合した炭素原子に結合する水素原子がカルボニル基-C=O-で置換されたものである。前記カルボン酸類とは、少なくとも一つ以上のカルボキシル基を有する有機化合物であり、好ましくは1~4つのカルボキシル基を有する有機化合物である。前記炭酸エステル類とは、分子内に-C-O-C=O-O-C-の構造を少なくとも一つ以上有する有機化合物であり、好ましくは前記構造を分子内に1~4つ有する有機化合物である。前記環状ケトン類とは、炭素数4~6のシクロアルカンの少なくとも1つのメチレン基-CH2-が、カルボニル基-C=O-で置換された有機化合物であり、該カルボニル基を分子内に1~2つ有するものが好ましい。前記炭素数1~4のモノニトリル類は、その水素原子が、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等の炭素数1~4のアルコキシ基で置換されていてもよい。より具体的には、アセトニトリル、プロピオニトリル、グルタロニトリル、メトキシアセトニトリル、3-メトキシプロピオニトリル等のニトリル類、α-アセトラクトン、β-プロピオラクトン、γ-ブチロラクトン、δ-バレロラクトン等のラクトン類、炭酸ジメチル、炭酸ジエチル、炭酸エチレン、炭酸プロピレン等の炭酸エステル類、シクロヘキサノン等の環状ケトンが好適なものとして挙げられる。また、水、又はメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等のアルコール類も溶媒Aとして用いられる。しかし、水又はアルコール類は、活性な水酸基酸性の水素を有しているため、光電極に吸着させた色素分子を脱離させる虞がある。このため、水又はアルコール類は、溶媒A又は混合溶媒の主成分として使用するのではなく、副成分又は微量の添加剤として使用することが好ましい。前記溶媒Aは、一種を単独で用いてもよいし、二種以上を組み合わせて用いてもよい。<溶媒B>前記溶媒Bは、60~120°Cにおける前記ゲル化剤の溶解度が0.5質量以上であれば特に制限されず、前記溶媒Aと均一に混合するものが好ましい。また、前記溶媒Bは、60~120°Cにおける前記ゲル化剤の溶解度が0.5~99.9質量であることが好ましく、5.0~99.9質量であることがより好ましく、10~99.9質量であることが更に好ましい。上記範囲であると、ゲル化剤を電解質中により十分に含有させられるため、電解質をゲル化させることがより容易となる。また、前記溶媒Bは、前記溶媒Aと混合して前記混合溶媒とした際に、前記ゲル化剤を析出又は沈殿させないものが好ましい。前記溶媒Bの沸点1atmにおける標準沸点が120°C未満である場合、前記ゲル化剤の溶解度の規定は、60°C以上溶媒Bの沸点未満の範囲における規定であるものとする。前記溶媒Bの例として、芳香族炭化水素類、直鎖状、分岐鎖状若しくは環状の脂肪族炭化水素類、疎水性有機シアノ類、直鎖状若しくは環状のエーテル類、及びハロゲン化アルキル等の、前記溶媒Aよりも疎水性の高い有機溶媒が挙げられる。具体的には、炭素数6~30の芳香族炭化水素類、炭素数4~30の直鎖状、分岐鎖状若しくは環状の脂肪族炭化水素、炭素数5~20のモノニトリル類、炭素数2~20の直鎖状若しくは環状のエーテル類、及び炭素数1~20のハロゲン化アルキル等が例示できる。より具体的には、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、n-ヘキサン、n-ヘプタン、n-オクタン、n-ノナン、n-デカン、n-ウンデカン、n-ドデカン、n-トリデカン、シクロヘキサン、シクロヘプタン、シクロオクタン等の直鎖状又は環状脂肪族炭化水素類、n-吉草酸ニトリルバレロニトリル、ヘキサンニトリル、ヘプタンニトリル、ヘプチルシアニド、ノナンニトリル、ベンゾニトリル等の疎水性有機シアノ類、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、エチルメチルエーテル、テトラヒドロピラン、テトラヒドロフラン、ジオキサン等の直鎖又は環状エーテル類、四塩化炭素、1-クロロブタン、1-クロロペンタン、1-クロロヘキサン、1-クロロヘプタン、1-クロロオクタン、1-クロロノナン、1-クロロデカン、1-クロロウンデカン、1-クロロドデカン、1-クロロヘキサデカン、及びこれらの塩素の換わりに臭素、ヨウ素が結合したハロゲン化アルキル等が好適なものとして挙げられる。また、前記溶媒Bとしては、ジメチルスルホキシド等の硫黄酸化物系化合物、及びジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミドなどのアミド類などの非プロトン性溶媒も挙げられるが、本発明で用いることの出来る溶媒Bはこれらに限定されるものではなく、前記条件を満たしていれば特に制限はない。前記溶媒Aと前記溶媒Bとの混合比容積比は、溶媒A:溶媒B=1:10~10:1が好ましく、3:7~7:3がより好ましく、4:6~6:4がさらに好ましい。これらの混合比で混合した混合溶媒とすることによって、ゲル化剤を充分に溶解又は分散することができ、冷却した際に均質なゲル電解質とすることがより容易となる。本発明にかかる混合溶媒において、前記溶媒Aと前記溶媒Bの好ましい組み合わせとしては、例えば炭素数1~4のモノニトリル類溶媒Aと炭素数5~10のモノニトリル類溶媒Bとの組み合わせが好ましく、炭素数1~4のアルコキシ基を有する炭素数1~4のモノニトリル類溶媒Aと炭素数5~10のモノニトリル類溶媒Bとの組み合わせがより好ましい。前記溶媒Bは、一種を単独で用いてもよいし、二種以上を組み合わせて用いてもよい。また、前記溶媒A又は溶媒Bとして、常温溶融塩類を用いてもよい。常温溶融塩は別名イオン液体とも呼ばれ、室温で液体状態であるイオン性化合物を指す。本発明で用いうるイオン液体の具体例としては、例えばイミダゾリウム塩系のものが好ましい。イミダゾリウム塩系のものは電気化学的、光化学的に安定で、イオン液体としても多数知られており、実績もあるため、好ましく用いることが出来る。前記イミダゾリウム塩系のイオン液体としては、たとえば、1-メチル-3-プロピルイミダゾリウムヨージド、1-メチル-3-ブチルイミダゾリウムヨージド、1-メチル-3-ブチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1-メチル-3-エチルイミダゾリウムトリフレート、1-メチル-3-エチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、1-メチル-3-エチルイミダゾリウムテトラシアノボレート、1-メチル-3-エチルイミダゾリウムジシアナミド、チオシアン酸-1-メチル-3-エチルイミダゾリウム、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムジシアナミド、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムチオシアナート、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムテトラシアノボレート等が挙げられるが、本発明で用いるイオン液体はこれらに限定されることはない。上記溶媒A又は溶媒Bとしての条件を満たすものであれば、特に制限無く用いることが出来る。また、イミダゾリウム塩系以外でも、ピペリジニウム系、たとえば1-メチル-1-ブチルピペリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドなどを用いてもよい。また、イミダゾリウム塩系以外でも、ピロリジニウム系、たとえば1-メチル-1-ブチルピロリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドなどを用いてもよい。<ゲル化剤>本発明にかかるゲル化剤としては、本発明の電解質をゲル化できるものであり、60~120°Cの温度における前記溶媒Aに対する溶解度が0.5質量未満であり、60~120°Cの温度における前記溶媒Bに対する溶解度が0.5質量以上であり、60~120°Cの温度における前記混合溶媒に対して溶解又は分散するものであれば特に制限されない。前記ゲル化剤は、本発明の電解質を60~120°Cの範囲でゲル化できるものが好ましく、80~120°Cの範囲でゲル化できるものがさらに好ましい。この範囲でゲル化が可能であると、ゲル化温度より高温にして液体状態とし、例えば電池セル内に注入もしくは電極に浸透させることが出来、また、ゲル化温度以下ではゲル固体として、安全に用いることが出来る。前記混合溶媒の沸点が120°C未満例えば約110°Cの場合は、当該電解質は、例えば60~100°C又は80~100°Cでゲル化できるものとすればよい。前記ゲル化剤は、本発明の電解質をゲル化させる際、互いに化学反応によって共有結合又は配位結合を形成しないものであることが好ましい。すなわち、前記ゲル化剤はゲル化時に化学反応しないものであることが好ましい。このようなゲル化剤であると、高温にして液状化させることによって、電池セル等の電気化学デバイスへの注入や、電極への浸透がより容易に行うことが可能である。また、化学反応するゲル化剤は一般的に不安定である。前記ゲル化剤の前記電解質中の含有量は、該電解質を使用する温度において該電解質がゲル化するために必要な最低限の量であれば特に制限されない。具体的には、ゲル化剤を除く電解質成分の合計の質量に対して0.3質量~50質量であることが好ましく、0.5質量~25質量がより好ましく、1.0質量~10質量がさらに好ましい。上記範囲の下限値以上であると、電解質をより確実にゲル化することができる。上記範囲の上限値以下であると、電解質中の酸化還元イオン対の移動を妨げることを抑制し、電解質のイオン伝導率を向上できる。前記ゲル化剤は、活性水素酸性水素を有さないものであることが好ましい。本発明の電解質を色素増感太陽電池に使用する場合、ゲル化剤の活性水素が光電極に含まれる色素に影響を与える虞をなくすことができる。ここで、活性水素を有するゲル化剤極性ゲル化剤として、例えば水酸基、カルボキシ基、又はアミド結合を有するゲル化剤が挙げられる。これらの極性ゲル化剤がゲル化する場合、その活性水素による水素結合ネットワークによって起こる。これらの極性ゲル化剤はそれ自身が分解したり、色素増感太陽電池の色素を分解する虞があり、長期耐久性が劣る場合がある。また、電解質に含まれる酸化還元イオン対によって、極性ゲル化剤同士の分子間相互作用が影響を受けたり、水酸基やアミド基が酸化されることによって、ゲル化が阻害される虞もある。また、ゲル化が阻害されなかったとしても、反応活性種や開始剤が電解質中に残留するため、酸化還元イオン対に影響を与える虞がある。よって、本発明にかかる電解質のゲル化剤としては、活性水素を有さない、非極性又は疎水性のゲル化剤が好ましい。前記ゲル化剤としては、電解質中において、ゲル化剤が互いに疎水性相互作用によって凝集し、前記電解質をゲル化させるものであることが好ましい。このようなゲル化剤は、色素増感太陽電池の色素を分解する虞がなく、長期耐久性に優れる。このため、本発明にかかる電解質に含まれるゲル化剤は、互いの疎水性相互作用によって前記電解質をゲル化させるもののみからなることが好ましい。前記ゲル化剤の好適なものとしては、例えば炭素数2~60の直鎖状又は分岐鎖状の脂肪族炭化水素が例示できる。これらの脂肪族炭化水素は、飽和脂肪族炭化水素であってもよく、不飽和脂肪族炭化水素であってもよく、両者の混合物であってもよいが、飽和脂肪族炭化水素がより好ましい。ゲル化剤の主成分が飽和脂肪族炭化水素であると、ゲル化剤同士の疎水性相互作用がより起こり易くなり、ゲル化が均一に起こりやすい。なお、不飽和脂肪族炭化水素を飽和脂肪族炭化水素に少量混入させることにより、ゲル化した電解質の流動性や粘度を調整することができる。前記ゲル化剤の分子量としては、30~10000が好ましく、60~5000がより好ましく、120~1000がさらに好ましい。上記範囲の下限値以上であると、電解質をより確実にゲル化させることができる。上記範囲の上限値以下であると、電解質の粘度や流動性を適切な程度に低くできる。前記ゲル化剤の具体例として、例えばオクタコサンC28H58、n-テトラコサンC24H50、ドトリアコンタンC32H66、n-ヘキサトリアコンタンC36H74が好適なものとして挙げられる。本発明のゲル化剤としては、特許文献1及び非特許文献4~6に記載されたゲル化剤を用いてもよい。例えば非特許文献4に記載のシクロL-β-3,7-ジメチルオクチルアスパラギニル-L-フェニルアラニル、シクロL-β-2-エチルヘキシルアスパラギニル-L-フェニルアラニル、非特許文献5に記載のn-テトラコサン、n-オクタコサン、n-ドトリアコンタン、n-ヘキサトリアコンタン、非特許文献6に記載の臭化テトラドデシルアンモニウム等が例示できる。非特許文献4に記載されたゲル化剤は、主にアミド基や水酸基などの分子間相互作用水素結合などによってゲル化するものであり、非特許文献5及び6に記載されたゲル化剤は、疎水性相互作用に基づく相互作用によりゲル化するものである。上記文献に記載されたゲル化剤のなかでも、本発明の混合溶媒に対する溶解性を高める観点から、ゲル化時に化学反応しないゲル化剤、分子量1000以下のゲル化剤、活性水素を有さないゲル化剤、非極性のゲル化剤、又は疎水性のゲル化剤が好ましく、ゲル化時に化学反応せず且つ活性水素を有さないゲル化剤、ゲル化時に化学反応せず且つ分子量1000以下のゲル化剤、ゲル化時に化学反応せず且つ非極性のゲル化剤、又はゲル化時に化学反応せず且つ疎水性のゲル化剤がより好ましく、ゲル化時に化学反応せず且つ分子量1000以下であり且つ活性水素を有さないゲル化剤、ゲル化時に化学反応せず且つ分子量1000以下であり且つ非極性のゲル化剤、又はゲル化時に化学反応せず且つ分子量1000以下であり且つ疎水性のゲル化剤が更に好ましい。本発明のゲル化剤としては、高分子のゲル化剤高分子ゲル化剤を用いてもよい。ここで、高分子とは、分子量が1000を超えるものをいう。高分子ゲル化剤としては、例えばポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリアクリル酸、あるいはそれらの共重合体などが挙げられる。本発明のゲル化剤として高分子のゲル化剤を使用する又は添加する場合、その配合量は、全ゲル化剤を除いた電解質成分の合計の質量に対して、0.3質量~20質量であることが好ましく、0.5質量~15質量がより好ましく、1.0質量~10質量がさらに好ましい。上記範囲とすることによって、高分子ゲル化剤を用いたことによるイオン拡散速度の低下を低減できる場合がある。また、本発明のゲル化剤として、微粒子ゲル化剤を用いても良い。微粒子ゲル化剤は、スメクタイト、モンモリロナイトなどのアスペクト比の大きな粘土化合物からなるもの、又はシリカ、アルミナなどの微粒子表面をアルキル化処理してなるもの、が用いられる。本発明のゲル化剤として微粒子ゲル化剤を使用する又は添加する場合、その配合量は、全ゲル化剤を除いた電解質成分の合計の質量に対して、0.3質量~20質量であることが好ましく、0.5質量~15質量がより好ましく、1.0質量~10質量がさらに好ましい。上記範囲とすることによって、微粒子ゲル化剤を用いたことによるイオン拡散速度の低下を低減できる場合がある。前記ゲル化剤は、一種を単独で用いてもよいし、二種以上を組み合わせて用いてもよい。本発明のゲル化剤として特に好適なものは、分子量1000以下の低分子ゲル化剤である。低分子ゲル化剤を含む電解質は加熱すると低粘度の液体となるが、室温付近になると分子同士が相互作用し、電解質溶液をゲル化できる。加熱によって低粘度になる電解質を用いることは、電池セル等の電気化学デバイスの作製プロセス上きわめて重要である。電解質をセルへ注入して充填する際、加熱することによって、その工程がより容易となり、歩留まりを高められる。また、印刷法を用いて多孔質の光電極を設けたセル内に電解質を注入する場合においても、加熱することによって電解質が低粘度の液体となるため、多孔質光電極の空孔内に電解質が入り込み易いという利点を持つ。前記高分子ゲル化剤は、加熱して粘度を低下させたとしても、粘調な液体となる場合がある。この場合、電池セルへの電解質の注入や充填、多孔質の光電極への浸透などに工夫が必要となる。また、微粒子ゲル化剤は、揺動や加熱などで粘度を低下させることが出来るが、電池セルへの注入や充填、光電極への浸透の際には濾過効果微粒子が電極やセルの注入口の狭い隙間で目詰まりする現象を考慮して、均一な電解質組成とするために別途工夫が必要となる。一般に、ゲル化剤が電解質をゲル化するためには、高温においてゲル化剤が一旦電解質溶液に溶け込む必要がある。電解質溶液に溶け込んだゲル化剤は低温で分子間相互作用を発揮し、電解質溶液をゲル化する。ところが、水酸基、アミド基、アミノ基などの極性基を有する低分子ゲル化剤は、その分子間相互作用が強いため、従来の電解質に使用される有機溶媒に溶け難い場合が多い。また、非極性疎水性のゲル化剤は、従来の電解質に使用される有機溶媒に対してさらに溶解性が低く、ほとんど溶解しないことが多い。このため、優れたゲル化特性を有するゲル化剤であっても、従来の電解質用の有機溶媒に溶解しないために、電解質用のゲル化剤として採用されなかったものが多くある。一方、本発明では前記混合溶媒を用いて、これらのゲル化剤を高温で溶解することが可能であり、従来使用できなかったゲル化剤も電解質の成分として採用できる。たとえば、非特許文献5において検討されたゲル化剤である、ヘキサトリアコンタンC36H74は、極性基を含まず、光化学的及び電気化学的に安定であり、色素、電極、及び電解質溶液内の各成分にほとんど影響を与えない理想的なゲル化剤である。しかし、ヘキサトリアコンタンは疎水性であるために、電解質溶媒として一般的な3-メトキシプロピオニトリルには全く溶解しない。一方、アルキル鎖が長い吉草酸ニトリルに対しては高温で溶解する。これら二つの溶媒を混合して本発明の混合溶媒とすることによって、従来は電解質溶液に溶解させて使用できなかったヘキサトリアコンタンを、電解質溶液のゲル化剤として用いることが可能となった。<電解質の製造方法>本発明の電解質は、前記酸化還元イオン対、前記混合溶媒、及び前記ゲル化剤、並びに必要に応じてその他の成分を配合することで製造できる。本発明の電解質の製造方法は特に制限はなく、酸化還元イオン対、混合溶媒、ゲル化剤、及び必要に応じてその他の添加剤が混合できればよい。具体的な混合方法の一例としては、加熱した溶媒Bにゲル化剤を溶解又は分散させ、予め酸化還元イオン対を溶解させた溶媒Aを加熱した後、前記溶媒Bに徐々に加えることによって混合溶媒とする方法が挙げられる。また、この逆に、酸化還元イオン対を溶解した溶媒Aを加熱し、そこへ、加熱温度下で予めゲル化剤を溶解又は分散させた溶媒Bを徐々に加えて、混合溶媒としてもよい。また、混合方法の別の一例としては、溶媒Aと溶媒Bとを所定量で混合した混合溶媒を調整した後、該混合溶媒を加熱し、その混合溶媒へゲル化剤及び酸化還元イオン対を添加して溶解又は分散させる方法が挙げられる。撹拌混合の方法は特に限定されることはなく、公知の方法を用いることが出来る。溶媒A又は溶媒Bに溶質を溶解又は分散させる際の、溶媒の加熱温度としては、40~180°Cが好ましく、50~150°Cがより好ましく、60~120°Cが更に好ましい。上記加熱温度の下限値以上であると、より確実に溶質を溶媒に溶解又は分散させることがより容易である。上記加熱温度の上限値以下であると、電解質の熱による酸化や分解をより確実に防ぎつつ、溶質を溶解又は分散できる。本発明の電解質には、前記その他の成分として、色素の会合を防止するもの、逆電子移動反応発電の逆反応を防止するもの、電極のエネルギー準位を調製するもの、電極表面を改質するもの等の各種添加剤を含んでいてもよい。前記添加剤としては、酸化防止剤、着色剤、紫外線吸収剤、光安定剤、熱重合禁止剤、レベリング剤、界面活性剤、保存安定剤、可塑剤、滑剤、溶媒、フィラー、濡れ性改良剤等が例示できる。より具体的には、例えばグアニジウムチオシアナート、N-アルキルベンズイミダゾール、デオキシコール酸、酢酸などのカルボン酸類、シリカ、チタニア、クレイなどの無機物、分散安定剤などを含んでいてもよい。これら添加剤は、いずれも本発明の電解質の主たる特徴である、60~120°Cにおいて、前記混合溶媒中に前記ゲル化剤が溶解又は分散する状態を損なわない範囲で加えることができる。各成分の配合時には、これら成分を添加して、各種手段により十分に混合することが好ましい。各成分は、これらを順次添加しながら混合しても良いし、全成分を一括に添加してから混合しても良く、配合成分を均一に溶解又は分散させることができれば良い。前記各成分の混合方法は、特に限定されず、例えば、撹拌子、撹拌翼、ボールミル、スターラー、超音波分散機、超音波ホモジナイザー、自公転ミキサー等を使用する公知の方法を適用すれば良い。混合温度、混合時間等の混合条件は、各種方法に応じて適宜設定すれば良いが、通常は、ゲル化剤を均一に溶解又は分散させる観点から、混合時の温度は50~150°Cが好ましく、60~120°Cがより好ましい。混合の総時間は通常30~90分でよい。本発明の電解質における各成分の配合量は、目的に応じて適宜調整すれば良いが、例えば以下の配合量が好適なものとして例示できる。本発明の電解質における酸化還元イオン対の配合量は、下記混合溶媒に対して、0.1~10Mが好ましく、0.25~7.5Mがより好ましく、0.5~5Mが更に好ましい。本発明の電解質における混合溶媒の配合量は、電解質の全成分の合計の質量に対して、1~99質量とすることができる。本発明の電解質におけるゲル化剤の配合量は、ゲル化剤を除いた電解質成分の合計の質量に対して、0.3質量~50質量であることが好ましく、0.5質量~25質量がより好ましく、1.0質量~10質量がさらに好ましい。これらの配合量であると、電解質中にゲル化剤を均一に溶解又は分散することがより容易となる。<色素増感太陽電池>以上のようにして製造した電解質は、色素増感太陽電池のセル内に導入できる。該色素増感太陽電池を構成する電解質以外の構成要素光電極、対極などは、公知のものを適用できる。一般的に、高分子ゲルや常温溶融塩イオン液体等を用いた従来の凝固体電解質は、色素増感太陽電池セルへの導入が困難である。液体状態でセル内に導入し、導入後に化学反応等にて凝固体化させる従来方法が知られているが、セル内で化学反応等にて凝固体化させることは、ヨウ素の存在下であるために反応が阻害され困難であった。また、液体の電解液をあらかじめ光電極酸化チタン電極に含浸させ、その上に凝固体電解質を積層する従来方法も知られているが、液体電解液と凝固体電解質の併用は、液体電解液のセル外への漏洩が本質的に解決できていないため、好ましくない。本発明のゲル化剤を含む電解質は、高温にすると液状となり、室温付近ではゲル状態となる。このため、本発明の電解質は高温にて液状化させ、色素増感太陽電池のセル内に導入し、導入後放熱することによりゲル電解質となる。すなわち、本発明の電解質は太陽電池セルへの導入の際にも従来の凝固体電解質よりも優位な技術である。以下に実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。本実施例にて用いた試薬は、断りのない限り和光純薬工業株社製のものを使用し、特に精製することなく用いた。<n-ヘキサトリアコンタンの溶解性ゲル化能確認>n-ヘキサトリアコンタンC36H74を2質量、4質量、又は10質量の濃度となるように、アセトニトリルCH3CN、3-メトキシプロピオニトリルCH3OCH22CN、n-吉草酸ニトリルCH3CH23CN、トルエンC6H5CH3、アセトンCH3COCH3、又はエタノールCH3CH2OHに添加し、100°Cに加熱して溶解の状況を観察した。また、その後25°Cまで冷却し、その状況を観察した。結果を表1に示す。表1の通り、従来の電解質で多用されているアセトニトリル、3-メトキシプロピオニトリルやアセトン、エタノール等の極性溶媒に対して、n-ヘキサトリアコンタンは全く溶解しなかった。一方、非極性疎水性溶媒であるトルエン、吉草酸ニトリルに対しては、n-ヘキサトリアコンタン高温で溶解し、低温で白濁液体又はゲルとなった。<ゲル電解質の形成>電解質溶液として、表2に示す組成の溶液を用意した。前記電解質溶液において、3-メトキシプロピオニトリルとn-吉草酸ニトリルの混合比率体積比を、100:0、70:30、50:50と変えた3種の混合溶媒を調製し、それぞれの電解質溶液電解質の状況を観察した。結果を表3に示す。表3の通り、3-メトキシプロピオニトリル100の溶媒に対しては、n-ヘキサトリアコンタンは溶解せず、ゲル化剤としての効果は全く見られなかった。一方、3-メトキシプロピオニトリルにn-吉草酸ニトリルを50容量加えることにより、100°Cにおいては低粘度の均一液体であり、室温25°Cにおいては均一なゲル状態であるゲル電解質を得た。<ゲル電解質の評価>上記ゲル電解質を80°Cに加熱して液状化させた。公知の方法に従って、透明電極ソラロニクス社製上に酸化チタンペーストソラロニクス社製を塗布して焼成し、さらに色素N-719;ソラロニクス社製を吸着させた光電極を作製した。続いて、この光電極を、スペーサーを介して白金対極に積層した簡易セルを作製した。この簡易セルを予め80°Cに加熱しておき、液状化させた上記電解質を注入し、注入口をエポキシ接着剤を用いて封止した。簡易セルを室温に冷却すると電解質が若干濁った状態となり、ゲル化が観察された。得られた簡易セルの発電効率を、ソーラーシミュレーターを用いて測定したところ、光電変換効率は5.6を示した。この値は、高い光電変換効率であると共に、充分なイオン拡散速度を実現していることをを示す。また、当該簡易セルの使用環境25°Cでは、セル内の電解質は均一なゲル状となっているため、液体電解質のように容易にセル外へ漏れ出すことはなかった。電解質が漏れる虞がないため、長期間の使用に耐えうる耐久性を有することが明らかである。以上のように、従来の電解質溶液ではゲル化剤として用いることの出来なかった疎水性の高いn-ヘキサトリアコンタン等の疎水性分子を、本発明にかかる混合溶媒に対して溶解させることによって、ゲル化剤として用いることを可能にした。このことにより、n-ヘキサトリアコンタンを一例として、その他数多くの疎水性分子がゲル化剤として電解質溶液に適用できることが明らかである。本発明の電解質によれば、より安定なゲル化剤を選定することができ、ゲル化温度の設定の自由度を向上できる。すなわち、従来技術では実現できなかった、ゲル電解質の可能性をより広げることが出来た。本発明の電解質は、色素増感太陽電池用の電解質としてより好適であるが、リチウムイオン二次電池をはじめとする各種充電池、一次電池、又はキャパシタ等においても、好適に用いることが出きる。"