"複数の光源と、板面上に前記光源が取り付けられてなる光源基板と、少なくとも板状部を有し、前記光源を露出する形で該板状部上に前記光源基板が取り付けられてなるシャーシと、前記光源の各々に設けられ、前記光源の光出射側を覆うと共に、前記光源からの光を拡散する拡散レンズと、前記光源基板及び前記板状部上に跨って敷設され、前記光源と重畳する部位に前記光源が挿通される光源挿通孔が設けられてなる反射シートと、複数の前記拡散レンズに跨る形で、該反射シートと前記拡散レンズとの間に介在して前記反射シートと当接する短冊状の当接部材と、を備えることを特徴とする照明装置。前記当接部材は、断面視において前記光源側が先細りとなる傾斜状をなすことを特徴とする請求項1に記載の照明装置。前記当接部材は光反射性を備える白色とされていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の照明装置。前記光源基板上に前記拡散レンズを支持する支持足が設けられ、前記当接部材が前記支持足と当接することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の照明装置。前記当接部材は、その一部が前記拡散レンズと当接する厚みとされていることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の照明装置。前記当接部材の両端に両面テープが貼り付けられていることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の照明装置。前記反射シートは、前記板状部に沿って延在するとともに該板状部の大部分を覆う大きさの底部と、該板状部の外端から前記光源の光出射側に立ち上がるとともに該板状部に対して傾斜状をなす立ち上がり部と、を有し、前記当接部材は、前記反射シートの前記底部上における前記立ち上がり部との境界近傍に配されていることを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか1項に記載の照明装置。請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の照明装置からの光を利用して表示を行う表示パネルを備えることを特徴とする表示装置。前記表示パネルが液晶を用いた液晶パネルであることを特徴とする請求項8に記載の表示装置。請求項8又は請求項9に記載の表示装置を備えることを特徴とするテレビ受信装置。しかしながら、上記した特許文献1のバックライト装置では、光源基板及びシャーシの底板に複数の固定具を固定し、これらの固定具によって反射シートの一部を支持することで反射シートの浮きを抑制するようにしている。このため、バックライト装置の製造工程において多くの固定具が必要となり、これらの固定具を配するための手間がかかるという問題があった。さらに、固定具の先端がシャーシの底板の裏側から突出するため、当該底板の裏側に回路基板等を実装し難いという問題もあった。本明細書で開示される技術は、上記の課題に鑑みて創作されたものである。本明細書で開示される技術は、簡単な構成で、表示面における輝度ムラを防止ないし抑制することが可能な直下型の照明装置を提供することを目的とする。本明細書で開示される技術は、複数の光源と、板面上に前記光源が取り付けられてなる光源基板と、少なくとも板状部を有し、前記光源を露出する形で該板状部上に前記光源基板が取り付けられてなるシャーシと、前記光源の各々に設けられ、前記光源の光出射側を覆うと共に、前記光源からの光を拡散する拡散レンズと、前記光源基板及び前記板状部上に跨って敷設され、前記光源と重畳する部位に前記光源が挿通される光源挿通孔が設けられてなる反射シートと、複数の前記拡散レンズに跨る形で、該反射シートと前記拡散レンズとの間に介在して前記反射シートと当接する短冊状の当接部材と、を備える照明装置に関する。このような照明装置によれば、当接部材と当接する反射シートの部位に浮きが生じたとしても、当接部材の表面が拡散レンズの裏側と当接することでそれ以上浮きが生じることが防止される。このため、浮きが発生し易い光源の周囲における反射シートの部位に浮きが生じることを防止ないし抑制することができ、簡単な構成で、表示面における輝度ムラを防止ないし抑制することができる。前記当接部材は、断面視において前記光源側が先細りとなる傾斜状をなしてもよい。この構成によると、当接部材を反射シートと拡散レンズの間に挿入し易いものとすることができる。前記当接部材は光反射性を備える白色とされていてもよい。この構成によると、光源から当接部材側へ向かった光を当接部材によって表示面側へ反射させることができるので、光源から出射される光の利用効率を向上させることができる。前記光源基板上に前記拡散レンズを支持する支持足が設けられ、前記当接部材が前記支持足と当接してもよい。この構成によると、当接部材が支持足と当接することで、当接部材を反射シートの平面方向に保持することができる。前記当接部材は、その一部が前記拡散レンズと当接する厚みとされていてもよい。この構成によると、当接部材が拡散レンズの高さ方向に保持されることとなるので、光源の周囲における反射シートの部位を当接部材によって板状部側へ効果的に付勢することができる。前記当接部材の両端に両面テープが貼り付けられていてもよい。この構成によると、当接部材を反射シート上から外れ難いものとすることができる。前記反射シートは、前記板状部に沿って延在するとともに該板状部の大部分を覆う大きさの底部と、該板状部の外端から前記光源の光出射側に立ち上がるとともに該板状部に対して傾斜状をなす立ち上がり部と、を有し、前記当接部材は、前記反射シートの前記底部上における前記立ち上がり部との境界近傍に配されていてもよい。反射シートの底部上における立ち上がり部との境界近傍は浮きが生じ易い。上記の構成によると、浮きが生じ易い部位に当接部材を配することで反射シートの浮きを効果的に防止ないし抑制することができる。本明細書で開示される技術は、上記の照明装置からの光を利用して表示を行う表示パネルと、を備える表示装置として表現することもできる。また、上記表示パネルを、液晶を用いた液晶パネルとする表示装置も、新規で有用である。また、上記の表示装置を備えるテレビ受信装置も、新規で有用である。本明細書で開示される技術によれば、簡単な構成で、表示面における輝度ムラを防止ないし抑制することが可能な直下型のバックライト装置を提供することができる。<実施形態1>図面を参照して実施形態1を説明する。本実施形態では、液晶表示装置10について例示する。なお、各図面の一部にはX軸、Y軸及びZ軸を示しており、各軸方向が各図面で示した方向となるように描かれている。また、図2に示す上側を表側とし、同図下側を裏側とする。テレビ受信装置本実施形態に係るテレビ受信装置TVは、図1に示すように、表示装置である液晶表示装置10と、当該液晶表示装置10を挟むようにして収容する表裏両キャビネットCa、Cbと、電力供給のための電源回路基板Pと、テレビ画像信号を受信可能なチューナー受信部Tと、チューナーTから出力されたテレビ画像信号を当該液晶表示装置10用の画像信号に変換する画像変換回路基板VCと、スタンドSとを備えて構成される。液晶表示装置10は、全体として横長長手の方形状矩形状をなし、長辺方向を水平方向X軸方向と、短辺方向を垂直方向Y軸方向、鉛直方向とそれぞれ一致させた状態で収容されている。この液晶表示装置10は、図2に示すように、表示パネルである液晶パネル11と、外部光源であるバックライト装置照明装置の一例12とを備え、これらが枠状のベゼル13などにより一体的に保持されるようになっている。液晶パネル液晶パネル11は、透明な高い透光性を有する一対のガラス基板が所定のギャップを隔てた状態で貼り合わせられるとともに、両ガラス基板間に液晶層図示しないが封入された構成とされる。一方のガラス基板には、互いに直交するソース配線とゲート配線とに接続されたスイッチング素子例えばTFTと、そのスイッチング素子に接続された画素電極、さらには配向膜等が設けられ、他方のガラス基板には、R赤色,G緑色,B青色等の各着色部が所定配列で配置されたカラーフィルタや対向電極、さらには配向膜等が設けられている。このうち、ソース配線、ゲート配線および対向電極などには、図示しない駆動回路基板から画像を表示するのに必要な画像データや各種制御信号が供給されるようになっている。なお、両ガラス基板の外側には偏光板図示しないが配されている。バックライト装置続いて、液晶表示装置10におけるバックライト装置12の構成について説明する。バックライト装置12は、図2に示すように、略箱型をなすシャーシ22と、光出射面側液晶パネル11側を覆う形で配される光学部材23と、シャーシ22の外縁部に沿って配され光学部材23の外端部をシャーシ22との間で挟んで保持するフレーム26とを備える。さらに、シャーシ22内には、光学部材23液晶パネル11の直下となる位置に対向状に配されるLED24図4及び図5参照と、LED24が実装されたLED基板25と、LED基板25においてLED24に対応した位置に取り付けられる拡散レンズ27とが備えられる。このように、本実施形態に係るバックライト装置12は、いわゆる直下型とされる。その上、シャーシ22内には、LED基板25をシャーシ22との間で保持することが可能な保持部材28と、シャーシ22内の光を光学部材23側に反射させる反射シート29と、複数の当接部材30とが備えられる。続いて、バックライト装置12の各構成物品について詳しく説明する。シャーシシャーシ22は、金属製とされ、図3から図5に示すように、液晶パネル11と同様に横長の方形状矩形状、長方形状をなす底板22aと、底板22aの各辺一対の長辺及び一対の短辺の端辺からそれぞれ表側光出射側に向けて立ち上がる側板22bとからなり、全体としては表側に向けて開口した浅い略箱型をなしている。シャーシ22は、その長辺方向がX軸方向水平方向と一致し、短辺方向がY軸方向鉛直方向と一致している。シャーシ22における各受け板22cには、表側からフレーム26及び次述する光学部材23が載置可能とされる。各受け板22cには、フレーム26がねじ止めされている。シャーシ22の底板22aには、保持部材28を取り付けるための取付孔22dが開口して設けられている。取付孔22dは、底板22aにおいて保持部材28の取付位置に対応して複数分散配置されている。光学部材光学部材23は、図2に示すように、液晶パネル11及びシャーシ22と同様に平面に視て横長の方形状をなしている。光学部材23は、図4及び図5に示すように、その外縁部が受け板22cに載せられることで、シャーシ22の出光部22dを覆うとともに、液晶パネル11と拡散レンズ27LED基板25との間に介在して配される。光学部材23は、裏側拡散レンズ27側、光出射側とは反対側に配される拡散板23aと、表側液晶パネル11側、光出射側に配される光学シート23bとから構成される。拡散板23aは、所定の厚みを持つほぼ透明な樹脂製で板状をなす基材内に拡散粒子を多数分散して設けた構成とされ、透過する光を拡散させる機能を有する。光学シート23bは、拡散板23aと比べると板厚が薄いシート状をなしており、2枚が積層して配されている。具体的な光学シート23bの種類としては、例えば拡散シート、レンズシート、反射型偏光シートなどがあり、これらの中から適宜に選択して使用することが可能である。フレームフレーム26は、図2に示すように、液晶パネル11及び光学シート23の外周縁部に沿う枠状をなしている。このフレーム26と各受け板22cとの間で光学部材23における外縁部を挟持可能とされている図4及び図5参照。また、このフレーム26は、液晶パネル11における外縁部を裏側から受けることができ、表側に配されるベゼル13との間で液晶パネル11の外縁部を挟持可能とされる図4及び図5参照。LEDLED24は、LED基板光源基板の一例25上に実装されるとともにLED24に対する実装面とは反対側の面が発光面となる、いわゆるトップ型とされる。LED24は、発光源として青色光を発するLEDチップ図示しないを備えるとともに、青色光により励起して発光する蛍光体として、緑色蛍光体と赤色蛍光体とを備えている。詳しくは、LED24は、LED基板25に固着される基板部上に例えばInGaN系の材料からなるLEDチップを樹脂材により封止した構成とされる。基板部に実装されるLEDチップは、主発光波長が420nm~500nmの範囲、つまり青色の波長領域に存するものとされ、色純度に優れた青色光青色の単色光を発することが可能とされる。具体的なLEDチップの主発光波長としては、例えば451nmが好ましい。その一方、LEDチップを封止する樹脂材には、LEDチップから発せられた青色光により励起されることで緑色光を発する緑色蛍光体と、LEDチップから発せられた青色光により励起されることで赤色光を発する赤色蛍光体とが所定の割合でもって分散配合されている。これらLEDチップから発せられる青色光青色成分の光と、緑色蛍光体から発せられる緑色光緑色成分の光と、赤色蛍光体から発せられる赤色光赤色成分の光とにより、LED24は、全体として所定の色、例えば白色や青色味を帯びた白色などの光を発することが可能とされる。なお、緑色蛍光体からの緑色成分の光と、赤色蛍光体からの赤色成分の光との合成により黄色光が得られることから、このLED24は、LEDチップからの青色成分の光と、黄色成分の光とを併せ持っている、とも言える。このLED24の色度は、例えば緑色蛍光体及び赤色蛍光体における含有量の絶対値や相対値に応じて変化するものとされるため、これら緑色蛍光体及び赤色蛍光体の含有量を適宜調整することでLED24の色度を調整することが可能とされる。なお、本実施形態では、緑色蛍光体は、500nm以上570nm以下の緑色波長領域に主発光ピークを有するものとされ、赤色蛍光体は、600nm以上780nm以下の赤色波長領域に主発光ピークを有するものとされる。LED基板LED基板25は、図3に示すように、平面に視て横長の方形状をなす基材を有しており、長辺方向がX軸方向と一致し、短辺方向がY軸方向と一致する状態でシャーシ22内において底板22aに沿って延在しつつ収容されている。このLED基板25の基材の板面のうち、表側を向いた面光学部材23側を向いた面には、LED24が表面実装されている。LED24は、その発光面が光学シート23液晶パネル11と対向状をなすとともに、その光軸がZ軸方向、つまり液晶パネル11の表示面と直交する方向と一致している。LED24は、LED基板25における長辺方向X軸方向に沿って複数が直線的に並列して配されるとともに、LED基板25に形成された配線パターン図示しないにより直列接続されている。各LED24の配列ピッチは、ほぼ一定となっており、つまり各LED24は、ほぼ等間隔に配列されていると言える。上記した構成のLED基板25は、図3に示すように、シャーシ22内においてX軸方向及びY軸方向にそれぞれ複数ずつ、互いに長辺方向及び短辺方向を揃えた状態で並列して配置されている。つまり、LED基板25及びそこに実装されたLED24は、シャーシ22内において共にX軸方向シャーシ22及びLED基板25の長辺方向を行方向とし、Y軸方向シャーシ22及びLED基板25の短辺方向を列方向として行列状に配置マトリクス状に配置、平面配置されている。また、LED基板25の基材は、シャーシ22と同じアルミ系材料などの金属製とされ、その表面に絶縁層を介して銅箔などの金属膜からなる上述した配線パターン図示せずが形成され、さらには最外表面には、光の反射性に優れた白色を呈する反射層図示せずが形成された構成とされる。この配線パターンによりLED基板25上に並列配置された各LED24同士が直列に接続されている。なお、LED基板25の基材に用いる材料としては、セラミックなどの絶縁材料を用いることも可能である。拡散レンズ拡散レンズ27は、ほぼ透明で高い透光性を有し且つ屈折率が空気よりも高い合成樹脂材料例えばポリカーボネートやアクリルなどからなる。拡散レンズ27は、図6及び図7に示すように、所定の厚みを有するとともに、平面に視て略円形状に形成されており、LED基板25に対して各LED24を表側から個別に覆うよう、つまり平面に視て各LED24と重畳するようそれぞれ取り付けられている。詳しくは、この拡散レンズ27は、平面に視てLED24とほぼ同心となる位置に配されている。このため、拡散レンズ27もまた、シャーシ22内においてマトリクス状に配置された構成となっている。拡散レンズ27は、平面視円形の平板状をなす基部27aと、扁平な半球状をなす半球部32bとを備えている。拡散レンズ27の周縁部近傍には、軸状の3つの支持足31が基部27aの裏側から突設されている。3つの支持足31は平面視で拡散レンズ27の中心部LED24と重畳する部位から等間隔となる位置に配置されており、例えば接着剤や熱硬化性樹脂等によりLED基板25の表面に接着されている。拡散レンズ27は、支持足31によってLED基板25の表面に支持されている。そして、この拡散レンズ27は、LED24から発せられた指向性の強い光を拡散させつつ出射させることができる。つまり、LED24から発せられた光は、拡散レンズ27を介することにより指向性が緩和されるので、隣り合うLED24間の間隔を広くとってもその間の領域が暗部として視認され難くなる。これにより、LED24の設置個数を少なくすることが可能となっている。保持部材保持部材28について説明する。保持部材28は、ポリカーボネートなどの合成樹脂製とされており、表面が光の反射性に優れた白色を呈する。保持部材28は、図4及び図5に示すように、LED基板25の板面に沿う本体部28aと、本体部28aから裏側、つまりシャーシ22側に向けて突出してシャーシ22に固定される固定部28bとを備える。本体部28aは、平面に視て略円形状の板状をなすとともに、シャーシ22の底板22aとの間で少なくともLED基板25を挟持可能とされる。固定部28bは、LED基板25及びシャーシ22の底板22aにおける保持部材28の取付位置に対応してそれぞれ形成された挿通孔25b及び取付孔を貫通しつつ底板22aに対して係止可能とされる。この保持部材28は、LED基板25の面内において複数が適宜に分散配置されており、X軸方向について拡散レンズ27LED24に対して隣り合う位置に配されている。なお、保持部材28には、本体部25aとシャーシ22の底板22aとの間で反射シート29の底部29aを介することなくLED基板25を挟持するものと、本体部25aとシャーシ22の底板22aとの間でLED基板25と共に反射シート29の底部29aを挟持するものとの2種類が含まれている。このうち、LED基板25と共に反射シート29の底部29aを挟持する保持部材28には、本体部28aから表側に突出する支持ピン28cが設けられたものと、支持ピン28cを有さないものとの2種類が含まれている。この支持ピン28cは、光学部材23直接的には拡散板23aを裏側から支持することが可能とされ、それによりLED24と光学部材23とのZ軸方向の位置関係を一定に維持することができるとともに光学部材23の不用意な変形を規制することができる。なお、各保持部材28は、後述する第2反射シート30と平面視において重畳しないような配置とされている。反射シート反射シート29は、合成樹脂製とされ、表面が光の反射性に優れた白色を呈する反射面とされる。反射シート29は、図3に示すように、シャーシ22の内面のほぼ全域にわたって敷設される大きさを有しているので、シャーシ22内に並列して配された全LED基板25を表側から一括して覆うことが可能とされる。この反射シート29によりシャーシ22内の光を光学部材23側に向けて効率的に立ち上げることができる。反射シート29は、シャーシ22の底板22aに沿って延在するとともに底板22aの大部分を覆う大きさの底部29aと、底部29aの短辺側の外端から表側に立ち上がるとともに底部29aに対して傾斜状をなす第1立ち上がり部29b1と、底部29aの長辺側の外端から表側に立ち上がるとともに底部29aに対して傾斜状をなす第2立ち上がり部29b2と、各立ち上がり部29b1、29b2の外端から外向きに延出するとともにシャーシ22の受け板22cに載せられる延出部29cとから構成されている。この反射シート29の底部29aが各LED基板25における表側の面、つまりLED24の実装面に対して表側になるよう配される。また、反射シート29の底部29aには、各拡散レンズ27各LED24と平面視重畳する位置に各拡散レンズ27各LED24を挿通する平面視円形をなす光源挿通孔29dが開口して設けられている。本実施形態の要部に係る構成についての説明続いて、本実施形態の要部である、当接部材30の構成について説明する。当接部材30は、反射シート29上に複数配され図3参照、反射シート29と同様に合成樹脂製とされるとともに、表面が光の反射性に優れた白色を呈する反射面とされている。詳しくは、各当接部材29は、反射シート29の底部29a上の長辺方向X軸方向における立ち上がり部28bとの境界近傍にそれぞれ配されている。各当接部材30は、それぞれ平面に視てシャーシ22の長辺方向X軸方向を長辺とする短冊状をなしており、その長辺方向が並列する4つの拡散レンズ27に沿うように、反射シート29と4つの拡散レンズ27の間に1つずつ介在している図3参照。各当接部材30は、その短辺方向の約半面が反射シート29と4つの拡散レンズ27の間に介在し、残りの約半面がシャーシ22の表側に露出するようにそれぞれ配されている。各当接部材30は、図6に示すように、その短辺方向に沿って切断した断面が傾斜状をなしており、LED24側が先細り側となるように配されている。このように当接部材30の断面が傾斜状とされていることにより、当接部材30の一部を反射シート29と拡散レンズ27との間に収容させる際に先細り側から収容させることで、当接部材30を収容させ易いものとなっている。また、先細り状とされた当接部材30の先端の一部は、拡散レンズ27を支持する支持足31の一部と当接している。当接部材30は、その先端が支持足31と当接することで、LED24側へ位置ずれしないものとされている。なお、短冊状をなす当接部材30は、その長辺方向の両端が両面テープによって反射シート29上に貼り付けられている。続いて各当接部材30が反射シート29の浮きを防止ないし抑制するための態様について説明する。当接部材30の下方において反射シート29の浮きが発生すると、反射シート29の浮きに伴って当接部材30が上方に移動する。すると、当接部材30の表面が拡散レンズ27の基部27aの裏側27a1と当接し、これにより、当接部材30がそれ以上に上方に移動することが防止され、反射シート29の浮きが抑制される。以上のように本実施形態に係るバックライト装置12では、当接部材30と当接する反射シート29の部位に浮きが生じたとしても、当接部材30の表面が拡散レンズ27の基部27aの裏側27a1と当接することでそれ以上浮きが生じることが防止される。このため、浮きが発生し易いLED24の周囲における反射シート29の部位に浮きが生じることを防止ないし抑制することができ、簡単な構成で、液晶パネル11の表示面における輝度ムラを防止ないし抑制することができる。また、本実施形態に係るバックライト装置12では、シャーシ22に固定具等を固定しなくとも当接部材30によってLED24の近傍における反射シート29の浮きを防止できるので、シャーシ22の裏側に反射シート29を固定するための固定具の先端が突出した状来のバックライト装置と比べて、シャーシ22の底板22aの裏側に回路基板等を容易に実装することができる。また、本実施形態に係るバックライト装置12では、当接部材30が、断面視においてLED24側が先細りとなる傾斜状をなしている。このため、当接部材30を反射シート29と拡散レンズ27の間に挿入し易いものとすることができる。また、本実施形態に係るバックライト装置12では、当接部材30が光反射性を備える白色とされている。これにより、LED24から当接部材30側へ向かった光を当接部材30によって液晶パネル11の表示面側へ反射させることができるので、LED24から出射される光の利用効率を向上させることができる。また、本実施形態に係るバックライト装置12では、LED基板25上に拡散レンズ27を支持する支持足31が設けられ、当接部材30が支持足31と当接している。このため、当接部材30が支持足31と当接することで、当接部材30を反射シート29の平面方向X-Y平面方向に保持することができる。また、本実施形態に係るバックライト装置12では、当接部材30の両端に両面テープが貼り付けられている。これにより、当接部材30を反射シート29上から外れ難いものとすることができる。また、本実施形態に係るバックライト装置12では、反射シート29が、底板14aに沿って延在するとともに底板14aの大部分を覆う大きさの底部29aと、底板14aの外端からLED24の光出射側に立ち上がるとともに底板14aに対して傾斜状をなす立ち上がり部29bと、を有している。そして、当接部材30が、反射シート29の底部14a上における立ち上がり部29bとの境界近傍に配されている。ここで、反射シート29の底部14a上における立ち上がり部29bとの境界近傍は浮きが生じ易い。本実施形態に係るバックライト装置12によれば、浮きが生じ易い部位に当接部材30を配することで反射シート29の浮きを効果的に防止ないし抑制することができる。<実施形態2>図面を参照して実施形態2を説明する。実施形態2は、当接部材130の厚みが実施形態1のものと異なっている。その他の構成については実施形態1のものと同様であるため、構造、作用、及び効果の説明は省略する。なお、図8において、図6の参照符号に数字100を加えた部位は、実施形態1で説明した部位と同一である。実施形態2に係るバックライト装置では、図8に示すように、当接部材130の厚みが実施形態1のものよりも厚いものとされている。具体的には、当接部材130の一部が拡散レンズ127の基部127aの裏側127a1と当接するような厚みとされている。当接部材130がこのような厚みとされていることで、当接部材130が拡散レンズ127の高さ方向に保持される反射シート129と拡散レンズ127との間で挟持されることとなるので、当接部材130の直下で反射シート29の浮きが発生した場合であっても当接部材130が上方に移動することがない。この結果、LED124の周囲における反射シート129の部位を当接部材130によって底板122a側へ効果的に付勢することができ、LED124の周囲における反射シート129の浮きを効果的に防止することができる。<実施形態3>図面を参照して実施形態3を説明する。実施形態3は、当接部材230の配置態様が実施形態1のものと異なっている。その他の構成については実施形態1のものと同様であるため、構造、作用、及び効果の説明は省略する。なお、図9において、図3の参照符号に数字200を加えた部位は、実施形態1で説明した部位と同一である。実施形態3に係るバックライト装置212では、図9に示すように、シャーシ222の短辺方向Y軸方向の端部に配された拡散レンズ227を除いた全ての拡散レンズ227と反射シート229との間に当接部材230が介在した構成となっている。このように反射シート229の底部222a上における立ち上がり部229bとの境界近傍だけでなくシャーシ222の中央側にも当接部材230を配することで、立ち上がり部229bとの境界近傍以外の部位においても反射シート229の浮きを防止ないし抑制することができる。上記の各実施形態の変形例を以下に列挙する。1上記の各実施形態では、1つの当接部材が反射シートと4つの拡散レンズとの間に介在する構成を例示したが、1つの当接部材が介在する拡散レンズの数は限定されない。複数の拡散レンズであればよく、例えば反射シートと2つの拡散レンズとの間に介在する構成であってもよい。2上記の各実施形態では、当接部材の断面形状が傾斜状とされた構成を例示したが、当接部材の断面形状は限定されない。3上記の各実施形態以外にも、当接部材の形状、配置態様等については、適宜に変更可能である。4上記の各実施形態では、表示パネルとして液晶パネルを用いた液晶表示装置を例示したが、他の種類の表示パネルを用いた表示装置にも本発明は適用可能である。5上記の各実施形態では、チューナーを備えたテレビ受信装置を例示したが、チューナーを備えない表示装置にも本発明は適用可能である。以上、本発明の各実施形態について詳細に説明したが、これらは例示に過ぎず、特許請求の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲に記載の技術には、以上に例示した具体例を様々に変形、変更したものが含まれる。また、本明細書または図面に説明した技術要素は、単独であるいは各種の組合せによって技術的有用性を発揮するものであり、出願時の請求項に記載の組合せに限定されるものではない。また、本明細書または図面に例示した技術は複数目的を同時に達成し得るものであり、そのうちの一つの目的を達成すること自体で技術的有用性を持つものである。"