エレベータ機械室の床面に穴あけ加工を行う穴あけ装置であって、穴あけ具を備えた装置本体と、前記穴あけ具が前記床面に対して垂直な方向に移動するように、前記装置本体を支持する台座と、前記台座を、エレベータ機械室に既設のマシンビームが延在する方向に沿って移動可能に、前記マシンビームに取り付ける取り付け手段と、を備えることを特徴とする穴あけ装置。前記取り付け手段は、前記台座に支持された軸と、前記軸の両端部に設けられた回転体と、前記回転体を転動可能に支持するレール部材と、前記レール部材を、前記マシンビームと平行に配置されるように、前記マシンビームに取り付ける取り付け部材と、を備えることを特徴とする請求項1に記載の穴あけ装置。前記台座は、前記装置本体を、前記床面と平行な面内で前記マシンビームが延在する方向に対して垂直な方向に移動させる移動機構を備えること、を特徴とする請求項1または2に記載の穴あけ装置。本発明が解決しようとする課題は、穴あけ作業に伴う振動や騒音の発生を低減できる穴あけ装置を提供することである。実施形態の穴あけ装置は、装置本体と、台座と、取り付け手段と、を備える。装置本体は、穴あけ具を備えている。台座は、前記穴あけ具が前記床面に対して垂直な方向に移動するように、前記装置本体を支持する。取り付け手段は、前記台座を、エレベータ機械室に既設のマシンビームが延在する方向に沿って移動可能に、前記マシンビームに取り付ける。以下、実施形態の穴あけ装置を図面を参照して説明する。本実施形態の穴あけ装置は、エレベータ機械室の床面に穴あけ加工を行う穴あけ装置である。図1は、エレベータ機械室の概要を説明するための模式図である。エレベータ機械室には、床面100上にマシンビーム101が敷設されている。マシンビーム101上には、例えば振動吸収材102などを介して巻き上げ機103が設置されている。巻き上げ機103には、この巻き上げ機103の駆動により回転するシーブ104が連結されている。シーブ104には、床面100の下方にある昇降路内の図示しない乗りかごや釣り合い重りを連結するロープ105が掛け渡されている。ロープ105は、乗りかご側に締結される一端側と、釣り合い重り側に締結される他端側とが、それぞれ床面100に形成されたロープ落とし穴106を通して、昇降路側に導かれている。エレベータをリニューアルする際は、ロープ105や巻き上げ機103が撤去されて、新規なものに交換される。このとき、例えば、巻き上げ機103のサイズが変更されてシーブ104の径が変わる場合や、乗りかごの大きさが変わる場合、ロープ105のローピング方式が変更された場合などにおいては、既設のロープ落とし穴106とは別の位置に新たなロープ落とし穴106を形成する、あるいは、既設のロープ落とし穴106を拡大する必要が生じる場合がある。本実施形態の穴あけ装置は、このようなエレベータをリニューアルする際に必要とされるエレベータ機械室の床面の穴あけ作業に用いて好適な穴あけ装置である。なお、本実施形態の穴あけ装置は、エレベータのリニューアル時に限らず、新規にエレベータを設置する際の穴あけ作業に利用することもできる。この場合、穴あけ作業は、エレベータ機械室にマシンビームが敷設された後に行われる。また、本実施形態の穴あけ装置は、ロープ落とし穴106の穴あけ作業に限らず、エレベータ機械室の床面100に必要とされるあらゆる穴あけ作業に利用することができる。図2は、本実施形態の穴あけ装置の平面図、図3は、本実施形態の穴あけ装置が備える装置本体10の斜視図、図4は、本実施形態の穴あけ装置が備える台座20の側面図である。本実施形態の穴あけ装置は、装置本体10と、装置本体10を支持する台座20と、この台座20を、エレベータ機械室に既設のマシンビーム101が延在する方向図2中矢印A方向に沿って移動可能に、マシンビーム101に取り付けるための取り付け手段とを備えている。装置本体10は、図3に示すように、ベース11と、ベース11上に立設された支柱12と、支柱12に支持されたボディ13と、ボディ13に装着された穴あけ具14とを備える。穴あけ具14は、例えば、先端に硬質切削刃を有するコアビットや、硬質棒材の周面に螺旋状の切削刃が形成されたドリルなどである。この穴あけ具14は、ボディ13に内蔵されたモータの駆動により回転する。ボディ13には、ハンドル15が設けられている。このハンドル15を作業者が操作することで、ボディ13およびそれに装着された穴あけ具14が、支柱12に沿って、ベース11に対して接離する方向図3中矢印C方向に移動する。装置本体10は、穴あけ具14を回転させた状態で、ハンドル15の操作によってボディ13および穴あけ具14をベース11側に移動させ、加工対象物エレベータ機械室の床面100に対して穴あけ具14の切削刃を作用させることで、加工対象物に穴をあけることができる。台座20は、装置本体10を、穴あけ具14の移動方向がエレベータ機械室の床面100に対して垂直になるように図3中矢印C方向が図2の紙面に垂直な方向となるように支持する。この台座20には、支持する装置本体10を、床面100と平行な面内でマシンビーム101が延在する方向図2中矢印A方向に対して垂直な方向図2中矢印B方向に移動させる移動機構が設けられている。具体的には、台座20には、例えば図2に示すように、上記の移動機構として機能するガイド穴21が、厚み方向に貫通して設けられている。このガイド穴21は、図2中矢印B方向に沿って延在する長穴として形成されている。ガイド穴21には、装置本体10のベース11を介して、ボルト22の軸が挿通される。そして、台座20の裏面装置本体10を支持する面とは逆の面側からボルト22にナットを締結することにより、装置本体10が台座20に対して固定される。このとき、ナットを締め込む前の段階では、装置本体10は、ガイド穴21に沿って図2中矢印B方向に移動可能である。作業者は、装置本体10をガイド穴21に沿って移動させて所望の位置に位置決めした後、ナットを締め込むことにより、装置本体10を所望の位置に位置決めした状態で、台座20に対して固定することができる。なお、ガイド穴21は、装置本体10を図2中矢印B方向に移動させる移動機構の一例である。台座20に設ける移動機構は、装置本体10を図2中矢印B方向に移動させるものであればよく、ガイド穴21以外にも、周知の様々な技術的手段を利用することができる。取り付け手段は、装置本体10を支持する台座20を、図2中矢印A方向に沿って移動可能に、マシンビーム101に取り付けるためのものであり、複数の部材から構成される。具体的な一例を例示すると、この取り付け手段は、例えば、台座20に支持された軸31図4参照と、軸31の両端部に設けられた回転体32図4参照と、回転体32を転動可能に支持するレール部材33図2および図4参照と、レール部材33を、マシンビーム101に対して平行となるように、マシンビーム101に取り付ける取り付け部材34図2参照とを備える。軸31は、台座20の裏面側に固定された軸受け23に挿通されている。この軸31の両端部に、回転体32が設けられている。回転体32は、軸31を中心に回転する部材であり、例えば、金属製あるいは合成樹脂製のローラなどである。なお、回転体32は、軸31に固定され、台座20に対して回転可能に支持された軸31と一体に回転する構成であってもよいし、台座20に対して固定された軸31に対して、回転可能に取り付けられる構成であってもよい。レール部材33は、例えばL型アングルなどからなり、回転体32を転動可能に支持する。このレール部材33は、取り付け部材34によって、マシンビーム101に対して平行となるように、マシンビーム101に取り付けられる。取り付け部材34は、例えば金属製のフラットバーなどからなり、一対のマシンビーム101の間に架設されている。この取り付け部材34は、レール部材33の長さに応じて複数設けられる。つまり、取り付け部材34の本数は、レール部材33を撓ませることなく支持するのに十分な本数とされる。取り付け部材34には、ボルト36の軸が挿通される締結穴35が、厚み方向に貫通して設けられている。レール部材33は、ボルト36の軸を該レール部材33を介して取り付け部材34に設けられた締結穴35に挿通し、取り付け部材34の裏面レール部材34を支持する面とは逆の面側からボルト36にナットを締結することにより、取り付け部材34に対して固定される。このとき、締結穴35を図2中矢印B方向に長い長穴として設けておくことで、図2中矢印B方向におけるレール部材33の取り付け位置を調整することができる。このレール部材33の位置調整は、台座20に設けたガイド穴21移動機構による装置本体10の移動を補助する役割を果たす。すなわち、ガイド穴21に沿って装置本体10を図2中矢印B方向に移動させたときに、装置本体10をガイド穴21の端部まで移動させても移動量が不足する場合、レール部材33の取り付け位置を調整することで、不足分を補うことができる。また、取り付け部材34には、ボルト38の軸が挿通される締結穴37が、厚み方向に貫通して設けられている。取り付け部材34は、締結穴37に挿通させたボルト38の先端側を、マシンビーム101に設けられた図示しない締結穴に挿通し、マシンビーム101の主面部の裏面取り付け部材34を支持する面とは逆の面側からボルト38にナットを締結することにより、マシンビーム101に対して固定される。このとき、締結穴37を図2中矢印B方向に長い長穴として設けておくことで、一対のマシンビーム101の間の距離の違いを吸収することができ、様々な間隔のマシンビーム101に対して、本実施形態の穴あけ装置を適切に取り付けることが可能となる。本実施形態の穴あけ装置では、取り付け手段を構成する回転体32をレール部材33上で転動させることで、装置本体10を支持する台座20が、レール部材33に沿って、すなわち、マシンビーム101が延在する方向図2中矢印A方向に沿って移動可能となる。作業者は、装置本体10を支持する台座20を図2中矢印A方向における所望の位置まで移動させて位置決めした後、例えばクリップ39などにより台座20をレール部材33に対して固定することで、装置本体10をロープ落とし穴106の形成位置にて固定することができる。なお、上述した取り付け手段は、装置本体10を支持する台座20を図2中矢印A方向に移動可能にマシンビーム101に取り付ける手段の一例である。取り付け手段は、上述した例と同様の機能が得られるものであればよく、周知の様々な技術的手段を利用した様々な変形が可能である。例えば、回転体32を転動可能に支持するレール部材33は、図5に示すように、回転体32が転動する面にギヤ歯が形成されたものを用いるようにしてもよい。この場合、回転体32の周面にも、レール部材33のギヤ歯に噛み合うギヤ歯が設けられる。このような構成とした場合、台座20をレール部材33に固定する前の状態でも台座20の位置が安定するため、台座20の位置決め精度が向上する。また、上述した取り付け手段では、手動により回転体32を転動させて、台座20を図2中矢印A方向に移動させることを想定しているが、ステッピングモータなどの駆動源を用いて回転体32を回転させ、台座20を移動させるようにしてもよい。次に、以上のように構成された本実施形態の穴あけ装置を用いて、エレベータ機械室の床面100にロープ落とし穴106を形成する際の作業手順の一例について説明する。作業者は、まず、軸31および回転体32が取り付けられた台座20に装置本体10を載せ、ボルト22を用いて装置本体10を台座20に仮止めしておく。また、作業者は、エレベータ機械室に既設のマシンビーム101に、ボルト38を用いて取り付け部材34を固定し、取り付け部材34に対して、ボルト36を用いてレール部材33を固定する。次に、作業者は、回転体32がレール部材33上に支持されるように、台座20をレール部材33上に載せる。そして、作業者は、回転体32をレール部材33上で転動させながら、装置本体10の穴あけ具14が、エレベータ機械室の床面100におけるロープ落とし穴106の形成位置の直上に位置するように、台座20を図2中矢印A方向に移動させる。そして、台座20の位置決め後、クリップ39により、台座20をレール部材33に対して固定する。次に、作業者は、装置本体10を台座20に設けたガイド穴21に沿って図2中矢印B方向に移動させ、装置本体10の位置決め後、ボルト22に対してナットを締め込んで、装置本体10を台座20に対して固定する。この状態で、作業者は、装置本体10の穴あけ具14を回転させるとともに、ハンドル15の操作により穴あけ具14を床面100側に移動させ、床面100にロープ落とし穴106を形成する。ロープ落とし穴106は、通常、図2中矢印B方向に長い長穴に形成する必要がある。このため、作業者は、装置本体10をガイド穴21に沿って少しずつ移動させながら、上記のような穴あけ具14による穴あけ作業を繰り返すことで、所望の形状のロープ落とし穴106を形成する。また、床面100には、ロープ105の乗りかごに締結される側を通すためのロープ落とし穴106、ロープ105の釣り合い重り側を通すためのロープ落とし穴106の2つの穴を形成する必要がある。これら2つのロープ落とし穴106は、通常、マシンビーム101の延在方向図2中矢印A方向における異なる位置に形成される。このため、作業者は、1つ目のロープ落とし穴106の形成が終了したら、クリップ39を外して、装置本体10の穴あけ具14が2つ目のロープ落とし穴106の形成位置の直上に位置するまで、台座20をレール部材33に沿って移動させる。そして、台座20の位置決め後、クリップ39により台座20をレール部材33に対して固定して、上述した手順で2つ目のロープ落とし穴106を形成する。以上、具体的な例を挙げながら詳細に説明したように、本実施形態の穴あけ装置によれば、エレベータ機械室の床面100にアンカーボルトなどの固定具を打ち込む作業を行うことなく、穴あけ具14を備えた装置本体10を、床面100におけるロープ落とし穴106の形成位置に適切に固定して穴あけ作業を行うことができる。したがって、穴あけ作業に伴う振動や騒音の発生を有効に低減することができ、作業を行える時間帯を広げることができる。さらに、本実施形態の穴あけ装置は、アンカーボルトなどの固定具を用いて工具を床面100に固定する従来の工法に比べて、装置本体10の移動や固定を極めて簡便に行うことができるため、穴あけ作業に要する時間を短縮することができる。そして、こられの相乗効果により、エレベータのリニューアル工事における工期の遅れをなくし、顧客に対するサービスの品質向上を実現することが可能となる。以上、本発明の具体的な実施形態を説明したが、上記の実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。上記の新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。上記の実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。