上面に手持ち切断機が載置可能な幅を有する一定長の方形板状本体と、板状本体の下面における少なくとも両端側部分にそれぞれ設けられた一対の脚体と、板状本体の下面における一端側の脚体寄り部分に設けられ、バネによって他端側へ付勢されて、他端側脚体との間でワークを挟むようにした挟持用部材とを備え、板状本体は、その長さ方向に手持ち切断機の丸鋸が挿通される長孔が形成され、上面両側縁には手持ち切断機を案内する案内用起立壁が立設されている、ワーク切断用ガイド器具。他端側脚体と挟持用部材との間隔が任意に変更可能となされている、請求項1記載のワーク切断用ガイド器具。長孔は、その他端側部だけが手持ち切断機における丸鋸およびそのカバーが挿通される広幅となされ、他の部分は前記丸鋸だけが挿通される狭幅となされている、請求項1または請求項2記載のワーク切断用ガイド器具。板状本体の一端側の脚体内に挿通された軸状部材の他端側に挟持用部材が固定され、挟持用部材と一端側脚体との間における軸状部材の外周にバネとしてコイルバネが装着されることで挟持用部材が付勢されている、請求項1~請求項3のうちのいずれか一項記載のワーク切断用ガイド器具。挟持用部材が長孔を避けるように板状部材の幅方向に二分割され、各挟持用部材が軸状部材の端部に固定され、各軸状部材にコイルバネが装着され、軸状部材の他端部同士が連結部材によって一体化されている、請求項1~請求項4のうちのいずれか一項記載のワーク切断用ガイド器具。しかしながら、前述したように、手持ち切断機を作業者が持って鋼材を直接的に切断する場合、鋼材を所定の長さに且つその長さ方向と直角に真っ直ぐ切断するには、作業者にかなりの熟練が必要であった。そのため、鋼材を正確に切断する必要がある場合には、前述した切断装置が用いられることが多かったが、該装置を用いて鋼材を切断しようとすれば、作業者が鋼材を持ち上げて前記バイスに挟み止めるという作業が必要となり、鋼材自体が長尺の場合には、バイスへの固定作業に労力を要するという不都合が生じ、また複数本の鋼材を一度に切断することができなかった。本発明の目的は、前述した切断装置を用いることなく、鋼材を正確にしかも複数本を一度に切断することができるワーク切断用ガイド器具を提供することにある。請求項1記載の本発明は、上面に手持ち切断機が載置可能な幅を有する一定長の方形板状本体と、板状本体の下面における少なくとも両端側部分にそれぞれ設けられた一対の脚体と、板状本体の下面における一端側の脚体寄り部分に設けられ、バネによって他端側へ付勢されて、他端側脚体との間でワークを挟むようにした挟持用部材とを備え、板状本体は、その長さ方向に手持ち切断機の丸鋸が挿通される長孔が形成され、上面両側縁には手持ち切断機を案内する案内用起立壁が立設されているワーク切断用ガイド器具である。なお、本発明では、上述したように、板状本体の下面において、少なくとも両側部分に脚体を設けるものであり、これら両側の脚体の他に更に脚体を設けても良い。請求項2記載の本発明は、前記請求項1記載のワーク切断用ガイド器具について、他端側脚体と挟持用部材との間隔が任意に変更可能となされているものである。なお、他端側脚体と挟持用部材との間隔を変更する手段としては、板状本体において、挟持用部材または他端側脚体の少なくとも一方の取付位置を板状部材の長さ方向に任意に移動可能とすることが挙げられる。請求項3記載の本発明は、前記請求項1または請求項2記載のワーク切断用ガイド器具について、長孔は、その他端側部だけが手持ち切断機における丸鋸およびそのカバーが挿通される広幅となされ、他の部分は前記丸鋸だけが挿通される狭幅となされていることを特徴とするものである。請求項4記載の本発明は、前記請求項1~請求項3のうちのいずれか一項記載のワーク切断用ガイド器具について、板状本体の一端側の脚体内に挿通された軸状部材の他端側に挟持用部材が固定され、挟持用部材と一端側脚体との間における軸状部材の外周にバネとしてコイルバネが装着されることで挟持用部材が付勢されていることを特徴とするものである。請求項5記載の本発明は、前記請求項1~請求項4のうちのいずれか一項記載のワーク切断用ガイド器具について、挟持用部材が長孔を避けるように板状本体の幅方向に二分割され、各挟持用部材が軸状部材の端部に固定され、各軸状部材にコイルバネが装着され、軸状部材の他端部同士が連結部材によって一体化されていることを特徴とするものである。本発明のワーク切断用ガイド器具によれば、ワークをバネの弾発力に抗して挟持用部材と他端側の脚体間に挟み、板状本体における案内用起立壁に沿って手持ち切断機を移動させるだけでワークを正確に真っ直ぐ切断することができる。また、前記挟持用部材と他端側の脚体との間隔を任意に変更可能とした請求項2記載の発明によれば、種々の幅を有するワークを挟持することができるため、更に利用範囲を高めることができるという利点がある。次に、本発明の実施形態を図面にしたがって説明するが、本発明はかかる実施形態に限定されるものではない。なお、本実施形態において、前後、左右および上下は図2を基準とし、前とは図2の右側を指し、後とは同図の左側を指す。また左とは図2の図面紙葉の裏側方向を指し、右とは同表側を指すものとする。更に上とは図2の上側を指し、下とは同図の下側を指す。実施形態1図1、図2、図5および図6に示すように、本実施形態に係るワーク切断用ガイド器具1は、全体が金属製であって、手持ち切断機Cが載置可能な一定幅の細長い板状本体2と、板状本体2の下面における後側寄り部分と前端部分とに設けられた一対の脚体34と、板状本体2の下面における前端側の脚体4寄り部分に設けられ、コイルバネ5によって後側へ付勢されて、後側脚体3との間でワークWを挟むようにした挟持用部材6とを備えており、板状本体2は、その長さ方向に手持ち切断機Cの丸鋸Tが挿通される長孔7が形成され、両側縁には手持ち切断機Cを前方へ案内する案内用起立壁8が立設され、更に板状本体2の上面前端部には前記両側の案内用起立壁8の前端とつながるストッパー壁9が形成されている。なお、図中20は、当該ガイド器具1を作業者が持ち運ぶための略楕円形把持用透孔を示す。図2~図4に示すように、脚体34および挟持用部材6は、いずれも角形鋼管製である。そして、前記挟持用部材6は、より詳細には前記長孔7を避けるように左右に二分割6A6Bされ、それぞれの挟持用部材6A6Bの前面にはボルト軸11の一端が前後一対のナット10で固定されている。またボルト軸11は前側の脚体4内に貫通状に固定された円形パイプ12内を通って脚体4の前側へ突出されている。そして、突出した二本のボルト軸11の前端は、これらを一体化するための連結プレート13の両端寄り部分に形成された透孔図示せずに挿通されて、前後一対のナット14によって固定されている。また、前記コイルバネ5はボルト軸11および円形パイプ12に外装されている。その結果、挟持用部材6A6Bはコイルバネ5の弾発力によって、常に後側に付勢されている。図1および図7に示すように、長孔7は、より詳細には、その後端側部7aだけが図6に示す手持ち切断機Cにおける丸鋸TおよびそのカバーPが挿通される広幅となされ、他の部分7bは前記丸鋸Tだけが挿通される狭幅となされている。次に、本実施形態に係る切断用ガイド器具1を用いてワークWである多数本のリップ溝形鋼を切断する場合について説明すると、先ず図1および図2に示すように、リップ溝形鋼Wを前後方向に互いに隙間なく並列に並べて最も後側の溝形鋼W1に当該ガイド器具1における後側の脚体3の前面を当接させる一方、挟持用部材66A6Bをコイルバネ5の弾発力に抗して前側へ移動させつつ、その後面を最も前側に位置する溝形鋼W2に当接させることで溝形鋼W全体を当該ガイド器具1が挟んだ状態とする。この場合、当該ガイド器具1は溝形鋼Wに対して直交する状態でセットされる。そして、図5に示すように、この状態で切断用ガイド器具1の上面後側に手持ち切断機Cをセットするのであるが、この際、手持ち切断機Cは、長孔7における広幅の後端側部7aに位置するため、手持ち切断機Cの丸鋸Tだけでなく、そのカバーPも長孔7内に入った状態となる。次に、前記手持ち切断機Cを案内用起立壁8に沿って前方へ動かすことにより、当該切断機Cは長孔7における狭幅部分7bに移行し、この際、切断機Cにおける丸鋸TのカバーPが押し上げられて、溝形鋼Wに対して丸鋸Tが露出した状態となる。そして、図7に示すように、手持ち切断機Cをその丸鋸Tを回転させつつ、前方へ移動させることで多数の溝形鋼Wが一度に切断される。この場合、手持ち切断機Cは溝形鋼Wに対して直角に配置された当該ガイド器具1に沿って移動するため、溝形鋼Wは常にその長さ方向と直角に切断される。また、予め各溝形鋼Wの上面に所定の切断目印線を書いておき、該目印線に合わせて当該ガイド器具1をセットすれば、溝形鋼Wを所定長に切断することができる。なお、図6に示すように、前記溝形鋼Wの切断時において、手持ち切断機Cは、カバーPの端部に回転自在に取り付けられたローラーRが回転して、前方へ移動することは勿論である。実施形態2図8および図9に示すように、本実施形態に係るワーク切断用ガイド器具21は、その基本的構造が前記実施形態1に係るガイド器具1と同様であるが、本実施形態ではワークを挟み込みための挟持用部材6と後側脚部3との間隔を任意に変更し得るようにしたものである。すなわち、本実施形態のガイド器具21では、挟持用部材6が支持されている前側の脚体4の上壁4aにその長さ方向に所定間隔をあけて三つのボルト孔図示せずが形成し、該ボルト孔にそれぞれボルト31を挿通させて該ボルト31を溶接等で上壁4aに固定する一方、板状本体22には前記ボルト31に対応して幅方向に所定間隔をあけて三つの円形透孔30を長さ方向に一定間隔をあけて列設しており、そして、板状本体22の幅方向に一列に並ぶ3つの透孔30を選んで各透孔30に前記脚体4のボルト31を挿通させてナット35で固定する構造としている。本実施形態によれば、切断するワークの幅に応じて板状本体22における前側の脚体4およびこれに支持されている挟持用部材6の取り付け位置を任意に変更することができる。なお、前述したように、本実施形態のガイド器具21の基本的な構造は、前記実施形態1と同様であるため、対応する部材については、実施形態1と同様の符号を付すことにより説明を省略する。また、本実施形態では、前側の脚体4および挟持用部材6の位置を変更する構造としたが、後側の脚体3の取付位置を変更するようにしても良い。