演算処理部を備えた制御装置に、太陽光発電装置の発電電力が閾値以上か未満かを判定する判定処理と、前記判定処理により閾値以上であると判定された場合には、電力負荷に基づき燃料電池出力値を算出処理と、前記算出処理により算出された前記燃料電池出力値に基づき燃料電池出力を制御する制御処理とを実現させるエネルギー管理方法。ROMからデータを読み出しCPUを備えるコンピュータに演算処理を実行させるエネルギー管理プログラムであって、太陽光発電装置の発電電力が閾値以上か未満かを判定する判定機能と、前記判定処理により閾値以上であると判定された場合には、電力負荷に基づき燃料電池出力値を算出機能と、前記算出処理により算出された前記燃料電池出力値に基づき燃料電池出力を制御する制御機能とを実現させるエネルギー管理プログラム。太陽光発電装置の発電電力が閾値以上か未満かを判定する判定手段と、前記判定手段により閾値以上であると判定された場合には、電力負荷に基づき燃料電池出力値を算出する算出手段と、前記算出手段により算出された前記燃料電池出力値に基づき燃料電池出力を制御する制御手段とを備える制御装置。前記算出手段は、前記判定手段により閾値未満であると判定された場合には、使用湯量予測値に基づき燃料電池出力値を算出する請求項3に記載する制御装置。太陽光発電装置の発電電力が閾値以上か未満かを判定する判定手段と、前記判定手段により閾値以上であると判定された場合には、電力負荷に基づき燃料電池出力値および蓄電池出力値を算出する算出手段と、前記算出手段により算出された前記燃料電池出力値および蓄電池出力値に基づき燃料電池出力を制御する燃料電池制御手段とを備える制御装置。前記算出手段は、前記判定手段により閾値未満であると判定された場合には、使用湯量予測値に基づき燃料電池出力値および蓄電池出力値を算出する手段をさらに備える請求項5に記載する制御装置。前記算出手段は、商用系統からの受電量を一定とするように燃料電池出力値およびまたは蓄電池出力値を算出する手段をさらに備える請求項3乃至6のうちいずれか1項に記載する制御装置。前記算出手段は、電力需要量が少ない時間帯に蓄電池を充電するように燃料電池出力値およびまたは蓄電池出力値を算出する処理をさらに備える請求項3乃至7のうちいずれか1項に記載する制御装置。太陽光発電装置の発電電力が閾値以上か未満かを判定する判定手段と、前記判定手段により閾値以上であると判定された場合には、電力負荷に基づき燃料電池出力値を算出する算出手段と、前記算出手段により算出された前記燃料電池出力値に基づき燃料電池出力を制御する制御手段とを備えるエネルギー管理システム。上述した太陽光発電を除く電力システムにおいて受電電力が正の場合には、太陽光発電による発電電力の一部が負荷に供給される。よって、太陽光発電装置で発電した電力を最大限商用系統に還元することができず、商用系統の電力供給の負担軽減量が最大限行われない。本実施形態のエネルギー管理方法、エネルギー管理プログラム、制御装置、エネルギー管理システムは、太陽光発電装置により発電した電力を最大限商用系統に逆潮流させ商用系統からの電力供給量を最大限減らすことを可能とする。実施形態によれば、演算処理部を備えた制御装置に、太陽光発電装置の発電電力が閾値以上か未満かを判定する判定処理と、前記判定処理により閾値以上であると判定された場合には、電力負荷に基づき燃料電池出力値を算出処理と、前記算出処理により算出された前記燃料電池出力値に基づき燃料電池出力を制御する制御処理とを実現させる。以下、本エネルギー管理システムの実施形態について、図面を参照しながら説明する。第1の実施形態図1は、本実施形態に係るエネルギー管理システムの構成の一例を示すブロック図である。図1に示す情報提供システムは、制御装置10、太陽光発電装置20、太陽光発電電力計測装置21、商用系統30、燃料電池40、燃料電池貯湯量計測装置41、負荷60、受電端電力計測装置71を含む構成のコンピュータシステムである。太陽光発電装置20、燃料電池40、負荷60は、商用系統30と連系しており、発電電力が電力負荷より大きいときは、その余剰電力を商用系統30へ売電し、また、発電電力が電力負荷より小さい場合は、不足分を商用系統30から受電する。本実施形態において、情報提供システムの構成要素の一つである制御装置10は、処理機能に応じて装置をLAN、イントラネット等を介して組み合わせたコンピュータ群で構成することができる。通信ネットワーク1は、一方向または双方向通信可能なネットワーク網である。本実施形態ではネットワーク1はLAN、イントラネット等の有線通信網のごとく記載しているが、各種無線通信網に代替することができる。また有線の接続方法もこれに限られることはない。電力伝送ネットワーク2は、電力を伝送するケーブルである。必ずしも有線である必要はなく電磁誘導方式、磁界共鳴方式などの無線給電設備を介して負荷60への電力供給が無線給電によりなされていてもよい。制御装置10は、CPU100と、RAMRWM110と、通信IF120と、入力IF130と、表示IF140と、ROM150と、記憶部160とを含む構成である。その他、USBメモリ等の外部記憶装置を装着するIFインターフェースなど他のIFを備えていてもよい。CPU100は、ROM150に予め書き込んだ各プログラムをRAM110に読み出し、演算処理を行う演算処理部例えば、マイクロプロセッサである。RAMRWM110は、CPU100がプログラムを実行する際にデータを一次記憶する記憶エリアなどのワーキングエリアとして用いられる。通信IF120は、通信部121を接続するインターフェースである。本IFは必須の構成要素ではなくIFを介さず直接サーバ内の配線と接続されていてもよい。通信部121は、太陽光発電装置20、燃料電池装置40や太陽光発電計測装置21、受電端電力計測装置71と通信を行う通信装置、通信手段である。例えば、有線接続の場合はルーター、無線接続の場合はアンテナなどの通信装置である。その他、赤外線通信、可視光通信などを行う通信装置であってもよい。本実施形態では一つの通信IF、通信部として記載しているが、太陽光発電電力計測装置21、貯湯量計測装置41、受電端電力計測装置71と接続する通信IFを複数設けた形態であってもよい。入力IF130は、入力部131と制御装置10とを接続するインターフェースである。入力部131からの信号を受けて、CPU100が認識可能な信号への返還などの入力制御がおこなわれてもよい。本IFは必須の構成要素ではなくIFを介さず直接サーバ内の配線と接続されていてもよい。入力部131は、コンピュータ装置が一般に備えている各種キーボードやボタン等の入力制御を行う入力装置、入力手段である。その他、人の発する声を認識することにより、入力信号として認識する機能を備えていてもよい。表示IF140は、表示部141と制御装置10とを接続するインターフェースである。CPU100から表示IF141を介して表示部141の表示制御がおこなわれてもよいし、本IF内にグラフィックボードなど描画処理を行うLSIGPUにより表示制御機能を備えさせてもよい。IFを使用せず制御装置10内部に直接接続される形態であってもよい。表示部141は、液晶ディスプレイ、有機ELディスプレイ、プラズマディスプレイなどのモニターである。その他、音を発生させる出力機能を備えていてもよい。ROM150は、プログラムを記憶するプログラムメモリである。一般的には、データの書き込みはできない非一次記憶媒体が好適であるが、データの読み出し、書き込みが随時できる半導体メモリ等の記憶媒体であってもよい。その他、表示部141へ人が認識可能な文字や図柄を表示させる表示プログラムや各DB、ROMに情報を登録する情報登録プログラムや通信部121の通信を制御する通信制御プログラム等が格納されていてもよい。ROM150には、太陽光発電判定プログラム151、使用湯量予測プログラム152、燃料電池出力算出プログラム153、燃料電池制御プログラム154、が格納されている。太陽光発電判定プログラム151は、太陽光発電電力計測装置21によって計測された電力値を発電電力DB161の閾値テーブルに格納されている発電電力下限値と比較する機能をCPU100に実現させる手段である。また、太陽光発電判定プログラム151は、発電電力を比較した結果、太陽光発電電力が発電電力下限値以上である場合には太陽光発電装置による発電がおこなわれていると判定し、発電電力下限値未満である場合には、太陽光発電装置により発電がおこなわれていないと判定する機能をCPU100に実現させる。判定結果は一次RAM110に格納され、次の使用湯量予測に利用される。使用湯量予測プログラム152は、1日の使用湯量を過去の使用湯量を用いて予測する機能をCPU100に実現させる手段である。使用湯量予測DB162に格納されている昨年の同じ季節の使用湯量や一週間前の同じ曜日の使用湯量を読み出し、1日の使用湯量の予測値を算出する。その他、外部の気温を併せて使用湯量予測DB162に記憶がなされてる場合はその値を用いて予測値を算出してもよいし、プログラムに組み込まれている数式を用いてもよい。算出した予測値をRAMに一次記憶させる他、次回の処理に利用するため使用湯量予測DB162に格納させてもよい。燃料電池出力算出プログラム153は、受電端電力計測装置71で計測された受電端電力がちょうど0ゼロとなるように、燃料電池出力設定値を算出する機能をCPU100に実現させる手段である。具体的には、太陽光発電量プログラム151が太陽光発電装置による発電がなされていると判定された場合には、燃料電池出力算出DB163に格納されている燃料電池出力および受電端電力の値を読み出して、燃料電池出力設定値=燃料電池出力受電端電力数式1から燃料電池出力設定値を算出する。この算出した燃料電池出力設定値と燃料電池出力上限値DB163に格納されている燃料電池出力上限値とを比較する。比較した結果、数式1を読み出して算出した燃料電池出力設定値が、燃料電池出力上限値を上回った場合には、燃料電池出力上限値テーブルから値を読み出し燃料電池出力設定値=燃料電池出力上限値数式2から数式1で算出した燃料電池出力設定値を、燃料電池出力上限値としDB163に格納する。また、太陽光発電量プログラム151が太陽光発電装置による発電がなされていないと判定された場合は、一つ目のステップとして上記数式1、数式2を使用した算出を行う。さらに、数式1または数式2で算出された燃料電池出力設定値により燃料電池40が運転された場合の貯湯量の予測値が、使用湯量予測プログラム152を実行して予測された使用湯量を超える場合は、貯湯量計測装置41により計測された貯湯量を貯湯量テーブルから読み出し、燃料電池出力設定値を数式3により変更する。燃料電池出力設定値=/数式3燃料電池制御プログラム154は、燃料電池算出DB163から読み出しまたはRAM110に一次記憶されている燃料電池出力算出プログラム153によって算出された燃料電池出力設定値を燃料電池40へ送信し、燃料電池40の出力が燃料電池出力設定値と一致するように燃料電池40を制御する機能をCPU100に実現させる手段である。記憶部160は、ハードディスクドライブHDDなどの不揮発性の記憶装置、記憶手段である。この他、不揮発性の記憶手段に限られることなく半導体メモリフラッシュメモリ、FeRAM、ReRAM、MRAM、PRAM、SSD等の各種記憶媒体を利用してもよいし、これらの半導体メモリと、HDDとを組み合わせた方式を採用した記憶媒体であってもよい。本実施形態では、ROM150と記憶部160とは別の記憶媒体のごとく記載しているが、各種DBおよびプログラムを格納する同一の記憶部、記憶手段を用いてもよい。記憶部160は、太陽光発電電力DB161、使用湯量予測DB162、燃料電池出力算出DB163、燃料電池制御DB164を格納している。その他、CPU100が演算処理に必要なデータが記憶されている。太陽光発電電力DB161は、太陽光発電判定プログラム151を実行するCPU100により太陽光発電電力計測装置21による発電量が一定値以上か否かの判定を行う際に利用する値である発電電力下限値閾値を格納する。例えば、図2に記載する閾値テーブルの形式で格納されている。また、太陽光発電電力計測装置21が計測した値を図3の太陽光発電量履歴テーブルに記載するようなテーブル形式で格納してもよい。なお、図3の太陽光発電量履歴テーブルをグラフ化すると図4のように示すことができる。使用湯量予測DB162は、昨年の同じ季節の使用湯量や一週間前の同じ曜日の使用湯量を格納する。例えば、図5にしめすようなテーブル形式である。その他、外部の気温などの値を格納していてもよい。また貯湯量計測装置41の貯湯量を格納する。貯湯量を貯湯率として図6に示すようなテーブル形式で格納されている。燃料電池出力算出DB163は、燃料電池のパワーコンディショナなどから受信した燃料電池出力の値と受電端電力計測装置71が計測した受電端電力の値電力需要と、燃料電池出力上限値とを格納する。例示すると、燃料電池出力上限値を図7のようなテーブル形式で、電力需要の値を図8のようなテーブル形式で格納する。電力需要の値をグラフ化すると図9のように示すことができる。また、燃料電池出力算出プログラム153によって算出された燃料電池出力設定値を格納する。例えば図10に示すようなテーブル形式で格納する。図10に示す値をグラフ化すると図11にように表すことができる。燃料電池制御DB164は、燃料電池制御プログラム154の実行に必要なデータを格納する。太陽光発電装置20は、太陽電池パネルとパワーコンディショナ図示しないを含む構成である。パワーコンディショナは、発電装置により発電された直流電力を交流電力に変換する変換装置と、電力の出力調整を行う制御装置を含む構成である。本実施形態では、太陽光発電電力計測装置21とパワーコンディショナを分けて記載しているが、パワーコンディショナに電力計測装置、電力計測機能が備えられていてもよい。太陽光発電電力計測装置21は、太陽光発電装置20からの出力電力交流電力を計測する。なお、直流電力を計測する形態であっても良い。商用電源系統30は、負荷60に電力を供給する。また太陽光発電などで発電された電力を受電することができる。燃料電池40は、燃料ガスを改質して水素ガスを発生させる改質器と、改質器から出た水素ガスを空気中の酸素と結合させて直流電力を発生する燃料電池セル、および、燃料電池セルで発電された直流電力を交流電力に変換するパワーコンディショナ図示しないを含む構成である。また、燃料電池40は、発電中に発生した熱を回収して湯を沸かし、この湯を貯湯する貯湯槽を備える。燃料電池40の発電電力は負荷60を超えることないように制御される。貯湯量計測装置41は、燃料電池40に貯湯槽に貯まった湯量は、貯湯量計測装置41により計測検出する。負荷60は、電力の被供給対象である。照明や洗濯機、冷蔵庫、エアコン、TVなどの家電機器である。受電端電力計測装置71は、太陽光発電装置1を除く燃料電池40と負荷60とからなる配電回路が受電する電力を計測検出する。次に、図12を用いて制御装置10の動作について説明する。CPU100は、太陽光発電判定プログラム151を実行し、太陽光発電電力計測装置21によって計測された電力値を発電電力DB161に格納されている発電電力下限値と比較し、太陽光発電装置により発電がおこなわれているか否かの判定を行うステップS101。太陽光発電装置により発電がおこなわれていると判定された場合には、燃料電池出力算出DB163に格納されている燃料電池出力および受電端電力の値を読み出して、数式1から燃料電池出力設定値を算出する。この算出した燃料電池出力設定値と燃料電池算出DB163に格納されている燃料電池出力上限値とを比較する。比較した結果、数式1を読み出して算出した燃料電池出力設定値が、燃料電池出力上限値を上回った場合には、次の数式2から数式1で算出した燃料電池出力設定値を、燃料電池出力上限値とするステップS102。太陽光発電装置により発電がおこなわれていないと判定された場合には、まず数式1、数式2を使用した算出を行う。さらに、数式1または数式2で算出された燃料電池出力設定値により燃料電池40が運転された場合の貯湯量の予測値が使用湯量予測プログラム152を実行して予測された使用湯量を超える場合は、貯湯量計測装置41により計測された貯湯量を計測値DB165から読み出し、燃料電池出力設定値を数式3により変更するステップS103。ステップS102またはS103の次にCPU100は、燃料電池制御プログラム154は、燃料電池出力算出プログラム153によって算出された燃料電池出力設定値を燃料電池40へ送信し、燃料電池40の出力が燃料電池出力設定値と一致するように燃料電池40を制御するステップS104。図13に、図4、図9、図11を重ね合わせた図を記載する。図13からは、太陽光発電中の領域2においては、燃料電池出力は電力需要に最大限近づくような制御がなされている。領域1においては、電力需要に合うようには制御はなされていない。このように燃料電池出力を太陽光発電による発電がなされている期間は電力負荷に合わせた出力制御を行い、それ以外の期間は使用湯予測量に基づいた出力制御を行うことにより、太陽光発電装置により発電した電力を最大限商用系統に逆潮流させることを可能とし、商用系統の電力供給量を減らすことができ電力供給の安定化を図ることができる。第2の実施形態第2の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお第1の実施形態と同一の構成には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。本実施形態と第1の実施形態との主な違いは、図14に示すように蓄電池50を備えている点、ROM150内に燃料電池蓄電池出力算出プログラム155、燃料電池蓄電池出力制御プログラム156および燃料電池蓄電池DB165、燃料電池蓄電池制御DB166を備えている点である。蓄電池50は、蓄電装置とその充放電を制御するパワーコンディショナから構成されるいわゆる二次電池である。このパワーコンディショナは、蓄電装置の充放電電力が、制御装置10から受け取った充放電電力の指令値に一致するように蓄電装置の制御を行う。燃料電池蓄電池出力算出プログラム155は、受電端電力計測装置71で計測された受電端電力がちょうど0ゼロとなるように、蓄電池出力設定値およびまたは燃料電池出力設定値を算出する機能をCPU100に実現させる手段である。具体的には、太陽光発電量プログラム151を実行し太陽光発電装置による発電がなされていると判定された場合には、燃料電池蓄電池出力算出DB165に格納されている受電端電力の値を読み出して、蓄電池出力設定値=受電端電力数式4によって蓄電池出力を算出する。受電端電力とは電力需要から燃料電池出力現在値を差し引いた値である。燃料電池出力現在値とは、熱負荷に追従するように運転する燃料電池の出力の値である。もし、数式4で算出された蓄電池出力が蓄電池出力上限値を上回った場合には、蓄電池出力を数式5のように、蓄電池出力上限値とし、不足分を数式6のように燃料電池の出力を増加させることで対応する。蓄電池出力=蓄電池出力上限値数式5燃料電池出力=燃料電池出力現在値受電端電力-蓄電池出力上限値数式6なお、受電端電力を一定とするように燃料電池出力およびまたは蓄電池出力を調整することにより、供給電力の変動が少なくなることから商用系統の負担を軽減することができる。蓄電池出力上限値は予めそのときどきの蓄電量に対応する値をテーブル形式で格納しそこから読み出した値を利用しても良いし、予め定めた一の値を格納するテーブルから読み出す形態であってもよい。蓄電池燃料電池の出力を併せても電力需要に満たない場合は、商用系統からの電力または太陽光発電電力を使用する。太陽光発電量プログラム151を実行し太陽光発電装置による発電がなされていないと判定された場合には、燃料電池出力を数式1乃至数式3を用いて燃料電池出力を設定する。電力負荷と燃料電池出力との差がある場合は、蓄電池出力と商用系統からの受電量で補う蓄電池出力設定値=受電端電力-燃料電池出力現在値-商用系統からの受電量数式7この場合、商用系統からの受電がなくてもよい。この他、太陽光発電がなされていないと判定された場合には燃料電池蓄電池出力の出力については各種設定方法が利用することができる。例えば、図17に示すように、燃料電池出力上限値>電力需要数式8となった場合、または、図19に示すように燃料電池出力上限値一定受電量>電力需要数式9となった場合に蓄電池に商用系統からの電力で充電させるよう燃料電池出力および蓄電池の設定をする。このようにすることにより、電力需要量が少ない時間帯本実施形態では夜間の電力を利用して蓄電池に充電することができ、さらなる商用系統からの電力供給量の平準化や安定化に貢献することができる。燃料電池蓄電池制御プログラム156は、燃料電池蓄電池出力算出プログラム155を実行することによって算出された燃料電池出力および蓄電池出力に応じて、燃料電池40および蓄電池13の出力設定値を変更する機能をCPUに実現させる手段である。また、燃料電池蓄電池制御手段156は、数式8、数式9を用いて安価な夜間電力を用いて蓄電池13を満充電しておき、太陽光発電中に蓄電池の十分な放電運転が可能なように蓄電池13を制御する機能をCPU100に実現させる手段でもある。燃料電池蓄電池DB165は、燃料電池のパワーコンディショナなどから受信した燃料電池出力の値と受電端電力計測装置71が計測した受電端電力の値電力需要と、蓄電池の出力上限値と、燃料電池出力上限値とを格納する。例示すると、蓄電池の出力上限値を図15のようなテーブル形式で格納する。燃料電池の出力上限値、電力需要の値については図7、図8等と同様であるので省略する。また、燃料電池出力算出プログラム153によって算出された燃料電池出力設定値を格納する。例えば図16、図18に示すようなテーブル形式で格納する。図16、図18に示す値をグラフ化すると図17、図19にように表すことができる。燃料電池蓄電池制御DB166は、燃料電池蓄電池制御プログラム155の実行に必要なデータを格納する。図17および図19から読み取れるように太陽光発電が発電している時間帯においては、燃料電池と蓄電池の出力の合計が、電力負荷に追従するように運転される。また、その他の時間帯においては、燃料電池は熱負荷に追従するように運転される。また、蓄電池は、受電量が一定になるように制御する。一定とする受電量は図21に示すように予め定められた値であってもよいし、電力需要に従って異なる一定値となるよう記憶部160に格納されたテーブルから読み出す形態であってもよい。図17と図19の運転では、太陽光発電が発電中の燃料電池と蓄電池の出力の分担が異なっており、図17は、蓄電池の容量が比較的大きい場合であり、太陽光発電が発電している時間帯でも燃料電池出力は電力負荷より小さく、蓄電池からの出力と合わせて電力負荷に追従している。また図19は、蓄電池の容量が比較的小さい場合であり、太陽光発電が発電している時間帯では、燃料電池出力が可能な最大値をとり、残りを蓄電池で分担している。図17、図19、いずれの場合にも、蓄電池への充電は夜間に行われることが好適である。次に、図20を用いて制御装置10の動作について説明する。CPU100は、太陽光発電判定プログラム151を実行し、太陽光発電電力計測装置21によって計測された電力値を発電電力DB161に格納されている発電電力下限値と比較し、太陽光発電装置により発電がおこなわれているか否かの判定を行うステップS201。太陽光発電装置により発電がおこなわれていると判定された場合には、燃料電池出力算出DB163に格納されている燃料電池出力および受電端電力の値を読み出して、数式4から燃料電池出力設定値を算出する。この算出した燃料電池出力設定値と燃料電池算出DB163に格納されている燃料電池出力上限値とを比較する。比較した結果、数式4を読み出して算出した蓄電池出力設定値が、蓄電池出力上限値を上回った場合には、次の数式5から数式4で算出した蓄電池出力設定値を、蓄電池出力上限値とする。電力需要量に足りない場合は、さらに、燃料電池出力設定値を数式6により変更するステップS202。太陽光発電装置により発電がおこなわれていないと判定された場合には、燃料電池出力を数式1乃至数式3を用いて蓄電池およびまたは燃料電池出力を設定する。足りない場合は、電力負荷と燃料電池出力との差を、太陽光発電による発電電力と商用系統からの受電量で補う数式7ステップS203。ステップS202またはS203の次にCPU100は、燃料電池蓄電池制御プログラム154は、燃料電池出力算出プログラム153によって算出された燃料電池出力設定値を燃料電池40へ送信し、燃料電池40の出力が燃料電池出力設定値と一致するように燃料電池40を制御するステップS204。また、本実施形態の制御装置10は、一つのCPU100演算処理部、一つのROM150からプログラムを読み出し各機能を実現すると記載しているが、複数のCPU、ROMを備えていてもよい。例えば、図22に示すように、これらCPU、ROM一つのセットとして太陽光発電がなされているか否かの判定を行う太陽光発電判定部151、過去の使用湯量等をもとに使用湯量を予測する使用湯量予測部152、燃料電池出力の設定値を算出する燃料電池出力算出部153、前記設定値と実際の燃料電池出力が一致するよう制御する燃料電池制御部154、を備える構成の制御装置であってもよい。また図21の図1に示す各DBは同義である。さらに演算処理を行う各部は、図23に記載するように利用するDBを含めた構成の太陽光発電判定手段151、過去の使用湯量等をもとに使用湯量を予測する使用湯量予測手段152、燃料電池出力の設定値を算出する燃料電池出力算出部15手段、前記設定値と実際の燃料電池出力が一致するよう制御する燃料電池制御手段154としてもよい。図24は、本変形例のエネルギー管理システムの構成図である。本実施形態と第1、第2、の実施形態の情報提供システムとの違いは、記憶媒体171を含む点である。記憶媒体171は、記憶部173と接続部172とを含む構成である。例えば、USBメモリなどのフラッシュメモリやメモリカードなどの外部記憶媒体をいう。また、ネットワークを介して接続されるサーバ―等の記憶媒体であってもよい。記憶部172は、太陽光発電判定プログラム151と、使用湯量予測プログラム152と、燃料電池出力プログラムプログラム153と、燃料電池制御プログラム154と、発電電力DB161と、使用湯量予測DB162と、燃料電池出力上限値DB163と、燃料電池制御DB164と、を記憶するメモリである。データの書き込みはできない非一次記憶媒体を用いてもよいし、データの読み出し、書き込みが随時できる半導体メモリ等の記憶媒体であってもよい。その他、画像データを表示部140にて人が認識可能な文字や図柄を表示させる表示プログラムや、コンテンツを通信IFを介して移動端末に配信させるプログラム等が格納されていてもよい。本実施形態では、記憶媒体171に各プログラム、各テーブルが一括して格納されているが、ROM150、記憶部160、記憶媒体171に分割して格納されていてもよい。例えば、ROM150にプログラム151を格納し、記憶部171に、プログラム152乃至154を格納する。接続部173は、サーバ等のコンピュータに設置されるUSB端子などの外部IF170と電気信号のやり取りが可能なように接続を行う。なお、USBメモリのように直接接続せずネットワークを介した接続であってもよい。図25は、本変形例のエネルギー管理システムの構成図である。いわゆるクラウドコンピューティングを用いたエネルギー管理システムである。本変形例では、情報提供システムがデータサーバ80を備えている点である。本実施形態で制御装置10は記憶部を備えていないかのごとく記載しているが、備えていてもよい。データサーバ80は、CPU800と、RAMRWM810と、通信IF820と、入力IF830と、表示IF840と、ROM850と、記憶部860とを含む構成である。その他、USBメモリ等の外部記憶装置を装着するIFインターフェースを備えていてもよい。ROM850には、各プログラム151乃至154が格納されている。その他、表示部への表示や通信に必要なプログラムを格納していてもよい。また、151乃至154の全てを備えている必要はなく、ROM150、850または他のコンピュータのROMに分割して格納されていてもよい。記憶部860は、各DB161乃至164が格納される。動作としては、いずれかの制御装置10A、10BによりROMからネットワーク上で使用するプログラムを読み出し、実行する。例えば、制御装置10BのCPUが制御装置10A内のROM150図示しないからプログラムを読み出し、必要なデータを記憶部860から読み出して処理機能を発揮する。通信ネットワーク3は、相互にデータを通信可能なインターネット等の通信回線である。有線のごとく記載しているが無線による接続であってもよい。なお、各実施形態ともに太陽光発電の判断に用いる一定以上、一定未満の組み合わせと、一定値より多く、一定値以下の組み合わせとは、適宜相互に交換することができる。また、説明した各実施形態では、太陽光発電装置20を使用しているがこれを太陽光発電装置、風力発電装置、地熱発電装置、水力発電装置、ガス発電装置、振動発電装置などの自家発電装置のうち一つ以上を組み合わせた発電装置に代替することができる。つまり、一または複数の太陽光発電装置を商用系統と切り離した単独系統を形成する発電装置群に置き換えることができる。また、各テーブルは一時間毎の電力量の値等を例示しているが、これに限らず例えば一分毎、二十秒毎、一秒毎などの一定間隔毎であってもよい。一定間隔ではなく、例えば夜間は1時間毎などの長い間隔毎、日中は10分間毎などの短い間隔で行ってもよい。以上、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。