少なくとも第1ウェイト部及び第2ウェイト部を有し、且つコネクティングロッドが取り付けられたクランクシャフトに対して研削加工を施すための研削加工装置であって、保持又は保持解除可能な保持部を有し、保持状態で前記第1ウェイト部又は第2ウェイト部の各々を保持する一方、保持解除状態で前記第1ウェイト部又は第2ウェイト部の各々を解放する第1保持機構及び第2保持機構と、前記第1保持機構及び前記第2保持機構を保持し、且つ該第1保持機構及び該第2保持機構ごと前記クランクシャフトを回転させる回転機構と、回転する前記クランクシャフトに対して研削加工を施す研削加工手段と、を備え、前記保持部は、前記第1保持機構及び前記第2保持機構が回転することによって保持状態から保持解除状態、又は保持解除状態から保持状態に切り替わることを特徴とする研削加工装置。請求項1記載の装置において、前記第1保持機構及び前記第2保持機構は、それぞれ、前記回転機構に保持されるベースプレートと、前記保持部を構成する複数個の保持部材と、前記ベースプレートとともに前記保持部材を挟持し、且つ該保持部材を稼動させることで前記保持部の保持状態保持解除状態を切り替える切替プレートとを有し、前記保持部材は、前記ベースプレート及び前記切替プレートの双方に連結されていることを特徴とする研削加工装置。請求項1又は2記載の装置において、前記保持部は、閉状態で前記第1ウェイト部又は前記第2ウェイト部の各々を保持する一方、開状態で前記第1ウェイト部又は前記第2ウェイト部の各々を解放する開閉可能なシャッタであることを特徴とする研削加工装置。請求項1~3のいずれか1項に記載の装置において、前記回転機構は、前記コネクティングロッドを挟持するための1組の挟持部材を有し、前記1組の挟持部材は、前記コネクティングロッドを挟持する挟持位置又は退避位置に揺動可能であることを特徴とする研削加工装置。請求項1~4のいずれか1項に記載の装置において、前記回転機構は、回転駆動機構の作用下に回転動作する従動プーリと、前記従動プーリに同期して回転動作する第1保持プレート及び第2保持プレートとを有し、前記第1保持プレートが前記第1保持機構を保持するとともに、前記第2保持プレートが前記第2保持機構を保持することを特徴とする研削加工装置。請求項1~5のいずれか1項に記載の装置において、停止位置又は退避位置に進退動作可能なストッパと、前記回転機構に含まれて前記従動プーリに同期して回転動作する駆動プレートとをさらに有し、前記駆動プレートの回転動作を、停止位置に位置した前記ストッパによって停止することを特徴とする研削加工装置。請求項1~6のいずれか1項に記載の装置において、前記従動プーリに懸架された駆動ベルトと、前記駆動ベルトの張力を調節するためのテンショナとを有することを特徴とする研削加工装置。請求項1~7のいずれか1項に記載の装置において、前記回転機構側から前記第1保持機構側及び前記第2保持機構側に圧縮気体を流通するための圧縮気体通路が形成されていることを特徴とする研削加工装置。第1クランク軸半体と第2クランク軸半体の各々に対して研削加工を施した後にクランクシャフトを組み上げる場合、第1軸部と第2軸部の芯部同士の位置を精度よく合致させることが容易ではない。すなわち、この場合、いわゆる芯ズレを低減することが容易ではない。本発明は上記した問題を解決するためになされたもので、クランクシャフトに対して研削加工を施すことが可能であり、このために各ウェイト部から延在する各軸部同士の芯ズレを可及的に低減することが可能な研削加工装置を提供することを目的とする。前記の目的を達成するために、本発明は、少なくとも第1ウェイト部及び第2ウェイト部を有し、且つコネクティングロッドが取り付けられたクランクシャフトに対して研削加工を施すための研削加工装置であって、保持又は保持解除可能な保持部を有し、保持状態で前記第1ウェイト部又は第2ウェイト部の各々を保持する一方、保持解除状態で前記第1ウェイト部又は第2ウェイト部の各々を解放する第1保持機構及び第2保持機構と、前記第1保持機構及び前記第2保持機構を保持し、且つ該第1保持機構及び該第2保持機構ごと前記クランクシャフトを回転させる回転機構と、回転する前記クランクシャフトに対して研削加工を施す研削加工手段と、を備え、前記保持部は、前記第1保持機構及び前記第2保持機構が回転することによって保持状態から保持解除状態、又は保持解除状態から保持状態に切り替わることを特徴とする。このように構成された研削加工装置において、クランクシャフトは、第1ウェイト部及び第2ウェイト部の各々が第1保持機構及び第2保持機構によって挟持され、この状態で、これら第1保持機構及び第2保持機構ごと回転動作される。この回転動作している際に、クランクシャフトに対して研削加工が施される。すなわち、本発明によれば、各部材から組み立てられたクランクシャフトに対して研削加工を施すことが可能である。このため、第1ウェイト部から延在する軸部と、第2ウェイト部から延在する軸部とが略同一軸線上に位置するようになるので、その後の仕上げ加工による芯出し作業が不要となる。すなわち、芯出し作業を別途行わなくとも、軸部同士の芯を容易に合わせることが可能となる。第1保持機構は、例えば、回転機構に保持されるベースプレートと、保持部を構成する複数個の保持部材と、ベースプレートとともに保持部材を挟持し、且つ該保持部材を稼動させることで前記保持部の保持状態保持解除状態を切り替える切替プレートとで構成することができる。このような構成においては、ベースプレートと切替プレートとの間に位相差を生じさせることにより保持部材が稼動し、その結果、保持部が保持状態から保持解除状態、又はその逆に切り替わる。勿論、第2保持機構も同様に構成することができる。なお、保持部は、例えば、開閉可能なシャッタとして設けることができる。この場合、シャッタは、閉状態で第1ウェイト部又は第2ウェイト部の各々を保持し、一方、開状態で第1ウェイト部又は第2ウェイト部の各々を解放する。また、回転機構に、コネクティングロッドを挟持するための1組の挟持部材を設けることが好ましい。勿論、該1組の挟持部材は、コネクティングロッドを挟持する挟持位置又は退避位置コネクティングロッドを解放する位置に揺動可能である。この場合、クランクシャフトとコネクティングロッドの双方が挟持されることになるので、クランクシャフトが一層堅牢に保持される。従って、研削加工を施すことが一層容易となるので、前記2つの軸部同士の位置精度が一層向上する。なお、回転機構は、例えば、回転駆動機構の作用下に回転動作する従動プーリと、該従動プーリに同期して回転動作する第1保持プレート及び第2保持プレートとを有するものとして構成することができる。この場合、第1保持プレートで前記第1保持機構を保持するとともに、第2保持プレートで前記第2保持機構を保持するようにすればよい。さらに、停止位置又は退避位置に進退動作可能なストッパと、回転機構に含まれて前記従動プーリに同期して回転動作する駆動プレートとを設けることが好ましい。この場合、駆動プレートの回転動作を、停止位置に位置した前記ストッパによって停止させるとともに、第1保持プレート及び第2保持プレートを回転動作させることによって、駆動プレートと、第1保持プレート及び第2保持プレートとの間に位相差が生じる。このようにして位相差を形成することにより、前記第1挟持部材及び前記第2挟持部材を揺動させることが可能となる。さらにまた、前記従動プーリに懸架された駆動ベルトの張力を調節するためのテンショナを設けることが好ましい。これにより駆動ベルトの張力を調節することが容易となり、その結果、回転機構の回転速度を調節することが容易となる。以上の構成において、前記回転機構側から前記第1保持機構側及び前記第2保持機構側に圧縮気体を流通させることが好ましい。圧縮気体は、圧縮気体通路を形成し、これに流通させればよい。圧縮気体が上記の方向に流通することにより、研削屑や塵等が回転機構に侵入することが防止される。従って、回転機構に対するメンテナンスの頻度を低減することができる。また、研削屑や塵等が研削加工手段砥石等と研削箇所との間に進入することが回避されるので、研削箇所に傷が発生することを回避することが可能となる。本発明によれば、クランクシャフトを、その第1ウェイト部及び第2ウェイト部の各々を第1保持機構及び第2保持機構によって挟持した状態で回転動作させることができるので、この回転動作の最中に、クランクシャフトに対して研削加工を施すことができる。すなわち、各部材から組み立てられた製品としてのクランクシャフトに対して研削加工を施すことが可能である。従って、第1ウェイト部から延在する軸部と、第2ウェイト部から延在する軸部とが略同一軸線上に位置するようになるので、その後の芯出し作業仕上げ加工を別途行う必要は特にない。その結果、加工工程数が低減するので、クランクシャフトを効率よく得ることができる。以下、本発明に係る研削加工装置につき好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照して詳細に説明する。なお、本実施の形態では、圧入組立型のクランクシャフトに対して研削加工を行う場合を例示して説明する。はじめに、研削加工対象であるクランクシャフトにつき説明する。図1は、クランクシャフト10の要部概略断面側面図である。このクランクシャフト10は、第1クランク軸半体12と、第2クランク軸半体14とがクランクピン16を介して連結されることで構成される。なお、クランクピン16は、コンロッド18の大径端部に形成された挿通孔20に通され、且つ第1クランク軸半体12の第1ピン孔22、第2クランク軸半体14の第2ピン孔24に圧入される。この場合、第1クランク軸半体12は、第1フランジ部26及び第1ウェイト部28を含む円盤形状部30と、該円盤形状部30の一端面から円環状に突出して延在する中空軸部32とを有する。この中、中空軸部32には、その軸船方向に沿って、内孔としての大オイル孔34と、これに連なる第1センタ穴36とが形成されている。円盤形状部30は、上記したように、第1フランジ部26及び第1ウェイト部28を一体的に有する。前記第1ピン孔22は、この中の第1フランジ部26に貫通形成される。第1ピン孔22と大オイル孔34には連通オイル孔38が連通しており、該連通オイル孔38の第1ピン孔22側の開口には、クランクピン16の小オイル孔40が連通する。クランクピン16が第1ピン孔22に圧入された際、該小オイル孔40は、第1ピン孔22で開口した連通オイル孔38に連通する。残余の第2クランク軸半体14は、第2フランジ部42及び第2ウェイト部44を含む円盤形状部46と、該円盤形状部46の一端面から円環状に突出して延在する中実軸部48とで構成される。なお、第2フランジ部42には連通オイル孔は形成されていない。クランクシャフト10においては、第1クランク軸半体12の円盤形状部30と、第2クランク軸半体14の円盤形状部46とが対向する。この際、第1フランジ部26及び第1ウェイト部28の各々が、第2フランジ部42及び第2ウェイト部44の各々に臨む。このとき、第2フランジ部42に形成された第2ピン孔24が前記第1ピン孔22と対向する。上記したように、この第2ピン孔24には、クランクピン16が圧入される。中実軸部48は、大オイル孔34が存在しないこと、及び外径が若干大きいことを除いては、中空軸部32と略同様に構成されている。すなわち、中実軸部48には、第2センタ穴50のみが形成される。クランクシャフト10を構成する第1クランク軸半体12、第2クランク軸半体14は、例えば、精密鍛造によって個別に作製される。その後、これら第1クランク軸半体12、第2クランク軸半体14に対して調質が施される。上記のようにして得られた第1クランク軸半体12の第1ピン孔22に対し、図2に示すように、クランクピン16を圧入する。さらに、大オイル孔34に連通する連通オイル孔38と、該連通オイル孔38に連通する小オイル孔40とを、互いが連なるようにして、第1クランク軸半体12、クランクピン16の各々に形成する。次に、第2クランク軸半体14の第2ピン孔24に対し、第1クランク軸半体12の第1ピン孔22に既に圧入済であるクランクピン16を圧入する。すなわち、図2に示すように、第1クランク軸半体12及び第2クランク軸半体14を、第1フランジ部26と第2フランジ部42が対向するようにして配置する。勿論、第1ピン孔22の位置に対応して第2ピン孔24を位置させるとともに、クランクピン16と第2ピン孔24の間にコンロッド18の挿通孔20を介在させる。そして、クランクピン16を、コンロッド18の挿通孔20、第2ピン孔24の順序で圧入する。これにより、図1に示す構成のクランクシャフト10が得られる。このようにして組み立てられたクランクシャフト10における中空軸部32や中実軸部48に対し、研削加工が施される。この研削加工は、本実施の形態に係る研削加工装置によって実施される。図3は、本実施の形態に係る研削加工装置100の要部平面一部水平断面図である。この研削加工装置100は、回転駆動機構102と、上記のクランクシャフト10の第1ウェイト部28及び第2ウェイト部44をそれぞれ保持する第1シャッタ機構104第1保持機構及び第2シャッタ機構106第2保持機構と、前記回転駆動機構102の作用下にクランクシャフト10を回転動作させる回転機構108とを備える。なお、図3中の参照符号110、112は、第2クランク軸半体14の第2センタ穴50、第1クランク軸半体12の第1センタ穴36に挿入される第1挟持バー、第2挟持バーである。これら第1挟持バー110、第2挟持バー112は、それぞれ、図示しない固定基盤、可動基盤に支持されており、可動基盤を案内レール図示せず等の案内作用下に固定基盤に対して接近又は離間させることにより、第2挟持バー112を第1挟持バー110に対して接近又は離間させることができる。回転駆動機構102は、装置本体114の内部に収容された図示しない回転駆動用モータと、該回転駆動用モータの回転軸116に外嵌された駆動プーリ118と、第1従動プーリ120とを有する。勿論、駆動プーリ118と第1従動プーリ120には第1駆動ベルト122が懸架されている。なお、駆動プーリ118、第1従動プーリ120及び第1駆動ベルト122は、保護カバー124内に収容されている。第1従動プーリ120は、連結軸126の一端部に外嵌されている。この連結軸126の他端部には、回転機構108を構成する第2従動プーリ128が外嵌される。回転機構108は、前記第2従動プーリ128の回転動作に追従して回転動作する第3従動プーリ130と、該第3従動プーリ130に同期して回転動作する第1保持プレート132及び第2保持プレート134図5参照と、これら第1保持プレート132と第2保持プレート134に挟持される駆動プレート136とを有する。勿論、図4、及び図3の要部拡大図である図5に示すように、第2従動プーリ128と第3従動プーリ130には、第2駆動ベルト138が懸架される。なお、図4は、図3に示される外方カバー139と、第2シャッタ機構106とを支持本体140から取り外した状態を示している。また、図4中のX1、X2方向は、図3中のX1、X2方向に対応する。回転機構108は、図3及び図4に示す支持本体140に回転可能に支持される。先ず、この支持本体140につき説明する。支持本体140には、第2駆動ベルト138の張力を調節するためのテンショナ142と、X1方向に沿って前進動作する一方、X2方向に沿って後退動作するストッパ用シリンダ144とが取り付けられる。この中、テンショナ142は、図4中のY1方向又はY2方向に沿って移動するテンション付与部材146を有し、テンション付与部材146がY1方向に沿って移動して第2駆動ベルト138を押圧することにより、該第2駆動ベルト138に付与される張力が大きくなる。一方、テンション付与部材146がY2方向、換言すれば、第2駆動ベルト138から離間する方向に移動するに従い、該第2駆動ベルト138に付与される張力が小さくなる。ストッパ用シリンダ144を構成するロッド148の先端には、その先端部に受用凹部150が陥没形成されたストッパ152が設けられている。後述するように、このストッパ152により駆動プレート136の回転動作が停止される。また、第1シャッタ機構104、第2シャッタ機構106を構成する第1保持プレート132、第2保持プレート134の回転動作も停止される。図3に示すように、支持本体140の内部には、圧縮気体としての圧縮エアを流通させるためのエア通路154圧縮気体通路が形成されている。エア通路154の開口には、圧縮エアを供給するための供給チューブ156が接続される図3における上方側の開口に接続される供給チューブは図示していない。後述するように、エア通路154を介して支持本体140の内部に供給された圧縮エアは、回転機構108を経由し、第1シャッタ機構104及び第2シャッタ機構106を介して外方に吐出され、大気と混合される。次に、この支持本体140に対して回転可能に支持された回転機構108につき説明する。図5に拡大して示すように、支持本体140には環状凹部158が形成される。前記第3従動プーリ130は、この環状凹部158に回転可能に収容される。支持本体140の図5における左方には、図6に示す第1挿入孔160が貫通形成された第1保持プレート132が配置される。この第1保持プレート132は略円環形状であるが、その外周端の一部には、直径方向内方に指向して陥没するように第1切欠162が形成される。なお、説明の便宜上、第1切欠162の図6における左端を始端、右端を終端と指称し、各々の参照符号を162a、162bとする。前記第1挿入孔160には、コンロッド18が第1保持プレート132に干渉することを回避するための第1逃げ164が連なる。また、第1挿入孔160の近傍には、紙面の裏面で開口した複数個の結合ボルト用有底穴166が互いに等間隔で離間するようにして形成される。この第1保持プレート132の外周端部近傍には、互いに略等間隔約120°で離間するようにして、第1掛止用ボルト168が螺合により設けられている。後述するように、第1掛止用ボルト168は、第1ベースプレート170の第1掛止用挿入孔172に挿入される。その一方で、第1保持プレート132の内周端部近傍には、互いに略等間隔約120°で離間するようにして、3個の支持用ボルト174が螺合により設けられる。これら支持用ボルト174には、支持ベアリング176が通される。第1保持プレート132の第1挿入孔160には、図7に示す略円環形状体の駆動プレート136が挿入される。この駆動プレート136は、前記3個の支持ベアリング176によって支持される図5参照。すなわち、3個の支持ベアリング176同士の内接円の直径は、駆動プレート136の外径に対応する。なお、第1挿入孔160に挿入された駆動プレート136における露呈した端面と、第1保持プレート132の端面とは略面一である。図7に示すように、駆動プレート136の第2挿入孔178に対しては、内方から外方に向かって延在する第1長穴180が連なる。一方、外周端部近傍には、第1取付ボルト用孔182が形成される。これら第1長穴180及び第1取付ボルト用孔182は、第2保持プレート134とともに第1挟持部材184図4参照を取り付けるためのものである。この点については、後述する。駆動プレート136には、第1ナット186図5参照を保持するための第1ナット保持ボルト188が螺合される。第1ナット保持ボルト188は、駆動プレート136における露呈した端面側から挿入され、該端面の裏面第2保持プレート134に臨む側の端面に突出する。前記第1ナット186は、この裏面に配置される。また、駆動プレート136には、直径方向に沿って延在する幅広溝190が陥没形成されるとともに、この幅広溝190の底部に第1回転停止部材止用ボルト孔192が形成される。幅広溝190には、図8に示す回転停止部材194の一端部が挿入される。すなわち、該回転停止部材194の一端部には第2回転停止部材止用ボルト孔196が貫通形成されており、この第2回転停止部材止用ボルト孔196に通された締結ボルトが駆動プレート136の第1回転停止部材止用ボルト孔192に螺合されることにより、回転停止部材194が駆動プレート136に連結される。回転停止部材194の先端部は、駆動プレート136の直径方向外方に露呈するように延在する。この露呈した先端部は、前記ストッパ152の図4における下方に臨む端面に当接する。図7に示すように、駆動プレート136の外周端部近傍には、複数個本実施の形態では、合計で14個の第1コイルばね支持用孔198が穿設される。この第1コイルばね支持用孔198には、図5に示すコイルばね200の一端が挿入される。支持本体140の図5における右方には、図9に示す第3挿入孔202が貫通形成された第2保持プレート134が配置される。この第2保持プレート134も略円環形状をなすが、その外周端の一部に、直径方向内方に指向して陥没するように第2切欠204が形成される。説明の便宜上、以下においては、第2切欠204の図9における左端を始端、右端を終端と指称し、各々の参照符号を204a、204bとする。なお、第3挿入孔202は、第1挿入孔160に比して小径であり、且つ第2挿入孔178と略等径である。第3挿入孔202には、コンロッド18が第2保持プレート134に干渉することを回避するための第2逃げ206と、内方から外方に向かって延在する第2長穴208とが連なる。また、第3挿入孔202の近傍には、第2取付ボルト用孔210が形成される。これら第2長穴208及び第2取付ボルト用孔210は、駆動プレート136とともに第2挟持部材212図4参照を取り付けるためのものである。具体的には、図10に示すように、第1挟持部材184には、大径の第3取付ボルト用孔214、小径の第1係合ボルト用孔216が形成される。この中、第3取付ボルト用孔214には、第1取付ボルト218が通される。この第1取付ボルト218は、駆動プレート136図7参照に形成された第1取付ボルト用孔182に螺合される。また、第1係合ボルト用孔216図10参照には第1係合ボルト220が螺合される。この第1係合ボルト220は、第2保持プレート134に形成された第2長穴208に通される図4参照。第1係合ボルト220の長手方向寸法が第2長穴208の深さに比して大きいので、第1係合ボルト220は、第2長穴208から若干突出する。第2挟持部材212にも、大径の第4取付ボルト用孔222、小径の第2係合ボルト用孔224が形成される図10参照。この中の第4取付ボルト用孔222には第2取付ボルト226が通され、該第2取付ボルト226は、第2保持プレート134に形成された第2取付ボルト用孔210に螺合される。そして、第2係合ボルト用孔224には第2係合ボルト228が螺合される。この第2係合ボルト228は、駆動プレート136に形成された第1長穴180に通される図7参照。第2係合ボルト228の長手方向寸法が第1長穴180の深さに比して大きいので、第2係合ボルト228は、第1長穴180から若干突出する。以上のようにして回転機構108に取り付けられた第1挟持部材184、第2挟持部材212は、図4に示す退避位置から、コンロッド18の大径端部を挟持する挟持位置まで、又はその逆方向に揺動することが可能である。勿論、第1挟持部材184及び第2挟持部材212は、挟持位置に位置するとき、第1挿入孔160及び第3挿入孔202から露呈するように突出する図24参照。なお、前記の揺動の際には、第1係合ボルト220が第2長穴208に案内されるとともに、第2係合ボルト228が第1長穴180に案内される。第2保持プレート134の外周端部近傍にも、互いに略等間隔約120°で離間した3個の第2掛止用ボルト230が螺合により設けられる図9参照。後述するように、これら第2掛止用ボルト230は、第2ベースプレート232の第2掛止用挿入孔234に挿入される。さらに、第2保持プレート134には、第3挿入孔202の近傍に、第1コイルばね支持用孔198の個数に対応する個数本実施の形態では、合計で14個の第2コイルばね支持用孔236が穿設される。この第2コイルばね支持用孔236には、図5に示すコイルばね200の残余の一端が挿入される。すなわち、コイルばね200は、駆動プレート136と第2保持プレート134に係止される。第2コイルばね支持用孔236の近傍には、第2ナット238及び第3ナット240を保持するための第2ナット保持ボルト242、第3ナット保持ボルト244が螺合により設けられる。第2ナット保持ボルト242、第3ナット保持ボルト244は、第2保持プレート134における第2ベースプレート232に臨む側の端面から挿入され、該端面の裏面駆動プレート136に臨む側の端面に突出する。前記第2ナット238及び前記第3ナット240は、この裏面に配置される。第1ナット保持ボルト188図5参照によって駆動プレート136に保持された前記第1ナット186は、これら第2ナット238及び第3ナット240の間に配置される。図9に示すように、第2コイルばね支持用孔236の外周側には、連結ボルト用孔246が貫通形成される。図5から諒解されるように、第3従動プーリ130と第2保持プレート134は、連結ボルト用孔246に螺合される連結ボルト248を介して互いに連結される。連結ボルト用孔246の外周側には、複数個の結合ボルト用挿入孔250図9参照が互いに等間隔で離間するようにして貫通形成される。第1保持プレート132及び第2保持プレート134の裏面同士の一部は互いに当接しており図5参照、この当接した箇所同士に図示しない結合ボルトが配置される。結合ボルトは、結合ボルト用挿入孔250図9参照に通され、第1保持プレート132の結合ボルト用有底穴166図6参照に螺合される。以上のように、第3従動プーリ130には第2保持プレート134が連結され、且つ該第2保持プレート134には第1保持プレート132及び駆動プレート136が別個に連結されている。従って、第3従動プーリ130が回転動作することに伴って第2保持プレート134が回転動作し、これに追従して、第1保持プレート132及び駆動プレート136が回転動作する。第1保持プレート132と駆動プレート136の間には支持ベアリング176が介在するので、第1保持プレート132が回転動作することに追従して駆動プレート136が回転動作することはない。なお、図5に示すように、支持本体140と第1保持プレート132及び第2保持プレート134との間には、円環形状をなす環状ベアリング252が介在される。従って、第1保持プレート132及び第2保持プレート134を含む回転機構108が回転動作することに追従して支持本体140が回転動作することはない。環状ベアリング252は、支持本体140に連結されたベアリング押さえ254によって押止される。次に、第1シャッタ機構104及び第2シャッタ機構106につき説明する。第1シャッタ機構104は、図5及び図11に示すように、第1ベースプレート170と、保持部としての第1シャッタ256を構成する複数個の第1羽根部材258保持部材と、第1ベースプレート170とともに第1羽根部材258を挟持する第1開閉プレート260切替プレートとを有する。なお、本実施の形態では、12個の第1羽根部材258が用いられている。図12に示すように、第1ベースプレート170は、第4挿入孔262が貫通形成された略円環形状体である。なお、図12に示される端面は、第1保持プレート132に臨む側の端面である。第4挿入孔262の近傍には、第1ベースプレート170の直径方向内方から外方に指向して延在する複数個本実施の形態では12個の第1羽根係止用孔264が放射状に配置されるようにして貫通形成される。第1ベースプレート170の外周端部近傍には、互いに略等間隔約120°で離間した3個の第1掛止用挿入孔172が形成される。第1掛止用挿入孔172は、第1掛止用ボルト168の頭部に比して大径な挿入用孔266と、小径な位置決め用孔268とを含む。第1ベースプレート170は、第1掛止用ボルト168の頭部が挿入用孔266に挿入された後、位置決め用孔268が第1掛止用ボルト168の頭部の位置となるまで若干旋回される。上記したように、位置決め用孔268が第1掛止用ボルト168の頭部に比して小径であるので、第1掛止用ボルト168の頭部が抜け止めとなる。これにより、第1ベースプレート170、ひいては第1シャッタ機構104が回転機構108の第1保持プレート132に保持される。第1開閉プレート260は、図13に示すように、第5挿入孔270が貫通形成された略円環形状体である。なお、図13に示される端面は、第1ベースプレート170に臨む側の端面である。この端面には、Oリング272図11参照を収容するための収容溝274が形成され、その裏面には、第1進入ボルト276図5参照が設けられる。第5挿入孔270の近傍には、第1羽根係止用孔264の個数に対応する個数本実施の形態では12個の第2羽根係止用孔278が互いに略等間隔で離間するようにして貫通形成される。第1羽根部材258は、図14に示すように、湾曲した円弧形状をなし、その一端部近傍には第3羽根係止用孔280が貫通形成され、他端部には第4羽根係止用孔282が貫通形成される。第3羽根係止用孔280は、一端部の幅方向中央から図14の若干上方に偏倚して穿設され、一方、第4羽根係止用孔282は、他端部の幅方向略中央に穿設される。図15から諒解されるように、第1羽根部材258の一端部は、第3羽根係止用孔280、及び第1開閉プレート260の第2羽根係止用孔278に通された第1支軸284によって第1開閉プレート260に連結される。すなわち、第2羽根係止用孔278及び第3羽根係止用孔280には、支軸半体286、288がそれぞれ通される。これら支軸半体286、288同士が連結されることにより、前記第1支軸284が構成される。一方、第1羽根部材258の他端部は、第4羽根係止用孔282、及び第1ベースプレート170の第1羽根係止用孔264図12参照に通された第2支軸290図16参照によって第1ベースプレート170に連結される。すなわち、第1羽根係止用孔264及び第4羽根係止用孔282には、上記と同様に支軸半体がそれぞれ通される。これら支軸半体同士が連結されることにより、前記第2支軸290が構成される。以上の構成において、第1ベースプレート170が第1開閉プレート260に対して相対的に回転動作する換言すれば、位相差が生じることにより、第2支軸290が第1羽根係止用孔264に沿って変位し、これに追従して第1羽根部材258の位置が変化する。その結果、12個の第1羽根部材258で構成される第1シャッタ256が開閉する。図16には、第1シャッタ256が開閉するときの1個の第1羽根部材258の位置変化を代表的に示している。第1開閉プレート260と第1羽根部材258との間には、図17に示す第1シャッタカバー292が介装される。この場合、第1シャッタカバー292は、円環形状体である。該第1シャッタカバー292により、研削屑や大気中の塵等の異物が第1開閉プレート260側から回転機構108側に混入することが回避される。残余の第2シャッタ機構106は、第1シャッタ機構104と略同様に構成されている。すなわち、図5及び図18に示すように、第2シャッタ機構106は、第1ベースプレート170、第1シャッタ256、及び第1開閉プレート260に準拠した構成の第2ベースプレート232、保持部としての第2シャッタ294保持部材としての第2羽根部材296、及び切替プレートとしての第2開閉プレート298を有する。この中の第2ベースプレート232は、図19に示すように、第6挿入孔300が貫通形成された略円環形状体である。なお、図19に示される端面は、第2保持プレート134に臨む側の端面である。第6挿入孔300の近傍には、第2ベースプレート232の直径方向内方から外方に指向して延在する複数個本実施の形態では12個の第5羽根係止用孔302が放射状に配置されるようにして貫通形成される。第2ベースプレート232の外周端部近傍には、互いに略等間隔約120°で離間した3個の第2掛止用挿入孔234が形成される。第2掛止用挿入孔234は、第2掛止用ボルト230の頭部に比して大径な挿入用孔304と、小径な位置決め用孔306とを含む。第2ベースプレート232は、第2掛止用ボルト230の頭部が挿入用孔304に挿入された後、位置決め用孔306が第2掛止用ボルト230の頭部の位置となるまで若干旋回される。上記したように、位置決め用孔306が第2掛止用ボルト230の頭部に比して小径であるので、第2掛止用ボルト230の頭部が抜け止めとなる。これにより、第2ベースプレート232、ひいては第2シャッタ機構106が回転機構108の第2保持プレート134に保持される。第2開閉プレート298は、図20に示すように、第7挿入孔308が貫通形成された略円環形状体である。なお、図20に示される端面は、第2ベースプレート232に臨む側の端面である。この端面には、Oリング310図18参照を収容するための収容溝312が形成され、その裏面には、第2進入ボルト314図5参照が設けられる。第7挿入孔308の近傍には、第5羽根係止用孔302の個数に対応する個数本実施の形態では12個の第6羽根係止用孔316が互いに略等間隔で離間するようにして貫通形成される。第2羽根部材296は、図21に示すように、湾曲した円弧形状をなし、その一端部近傍には第7羽根係止用孔318が貫通形成され、他端部には第8羽根係止用孔320が貫通形成される。第7羽根係止用孔318は、一端部の幅方向中央から図21の若干上方に偏倚して穿設され、一方、第8羽根係止用孔320は、他端部の幅方向略中央に穿設される。図22に示すように、第2羽根部材296の一端部は、第7羽根係止用孔318、及び第2開閉プレート298の第6羽根係止用孔316に通された第3支軸322によって第2開閉プレート298に連結される。すなわち、第6羽根係止用孔316及び第7羽根係止用孔318には、支軸半体324、326がそれぞれ通される。これら支軸半体324、326同士が連結されることにより、前記第3支軸322が構成される。一方、第2羽根部材296の他端部は、第8羽根係止用孔320、及び第2ベースプレート232の第5羽根係止用孔302図19参照に通された第4支軸328図16参照によって第2ベースプレート232に連結される。すなわち、第5羽根係止用孔302及び第8羽根係止用孔320には、上記と同様に支軸半体がそれぞれ通される。これら支軸半体同士が連結されることにより、前記第4支軸328が構成される。以上の構成においても、第1シャッタ機構104と同様に、第2ベースプレート232と第2開閉プレート298との間に位相差が生じることにより、第4支軸328が第5羽根係止用孔302に沿って変位し、これに追従して第2羽根部材296の位置が変化する。その結果、図16に準拠し、12個の第2羽根部材296で構成される第2シャッタ294が開閉する。第2開閉プレート298と第2羽根部材296との間には、図23に示す第2シャッタカバー330が介装される。この第2シャッタカバー330も円環形状体であるが、コンロッド18が干渉することを回避するための第3逃げ332が形成され、且つタブ334が形成されている点で第1シャッタカバー292と相違する。この第2シャッタカバー330により、研削屑や大気中の塵等の異物が第2開閉プレート298側から回転機構108側に混入することが回避される。以上の構成において、支持本体140には、第1保持プレート132の第1切欠162が近接したことを検出する近接センサ336が設けられる図4参照。また、第1シャッタ機構104、第2シャッタ機構106の近傍には、研削加工手段としての砥石338、340図3参照が接近又は離間可能に配設される。本実施の形態に係る研削加工装置100は、基本的には以上のように構成されるものであり、次に、その作用効果につき、その動作との関係で説明する。作業者は、上記のようにして組み立てられたクランクシャフト10のコンロッド18の位置を、第1ウェイト部28及び第1フランジ部と、第2ウェイト部44及び第2フランジ部との間に挟まれるように調整する。次に、例えば、クランクシャフト10を、第2軸部側から、全開状態の第2シャッタ294、第2保持プレート134の第3挿入孔202、駆動プレート136の第2挿入孔178、全開状態の第1シャッタ256の順に通し、第2軸部の第2センタ穴50に第1挟持バー110を挿入する図4参照。第2シャッタ機構106に含まれる第2シャッタカバー330、第2保持プレート134及び第1保持プレート132には、それぞれ、第3逃げ332図23参照、第2逃げ206図9参照、第1逃げ164図6参照が形成されている。従って、コンロッド18が第2シャッタカバー330、第2保持プレート134及び第1保持プレート132に干渉することはない。次に、前記可動基盤を前記固定基盤側に移動させることで第2挟持バー112を第1センタ穴36に挿入する。これにより、クランクシャフト10が第1挟持バー110と第2挟持バー112に挟持され、位置決め固定される。なお、上記とは逆に、第1挟持バー110を第1センタ穴36に挿入するとともに、第2挟持バー112を第2センタ穴50に挿入するようにしてもよいことは勿論である。そして、供給チューブ156を介して圧縮エアを供給する。圧縮エアは、支持本体140のエア通路154を流通し、回転機構108の第1挿入孔160、第2挿入孔178及び第3挿入孔202から第1シャッタ機構104及び第2シャッタ機構106の第4挿入孔262及び第5挿入孔270へと向かう。このことから諒解されるように、圧縮エアは、研削加工装置100の内部から外方へと向かって流れる。この時点では、ストッパ用シリンダ144のロッド148は最大限前進しており、該ロッド148の先端に設けられたストッパ152は、第1保持プレート132の第1切欠162、第2保持プレート134の第2切欠204に進入する。第1切欠162の始端162aから終端162bまでの距離、及び第2切欠204の始端204aから終端204bまでの距離がストッパ152の幅寸法に比して大きいので、第1切欠162の始端162aから終端162bとストッパ152の間、及び第2切欠204の始端204aから終端204bとストッパ152の間に、所定のクリアランスが形成される。従って、第1保持プレート132及び第2保持プレート134は、ストッパ152が第1切欠162及び第2切欠204の各終端162b、204bに到達するまで旋回することが可能である。なお、ストッパ152の受用凹部150には、第1開閉プレート260及び第2開閉プレート298のそれぞれに設けられた第1進入ボルト276図5参照、第2進入ボルト314図5参照が挿入される。受用凹部150と第1進入ボルト276、第2進入ボルト314の各々との間には、若干のクリアランスが形成される。この状態で、回転駆動機構102を構成する前記回転駆動用モータが緩慢に付勢される。すなわち、該回転駆動用モータの回転軸116が回転動作し、これに追従して駆動プーリ118が回転動作する。この回転駆動力が第1駆動ベルト122を介して第1従動プーリ120に伝達されて該第1従動プーリ120が回転動作し、さらに、連結軸126を介して第2従動プーリ128に伝達されて該第2従動プーリ128が回転動作する。回転駆動力は、さらに、第2駆動ベルト138を介して第3従動プーリ130に伝達される。従って、第3従動プーリ130が回転動作する。上記したように、第3従動プーリ130に連結ボルト248図5参照を介して第2保持プレート134が連結され、且つ第2保持プレート134に前記結合ボルトを介して第1保持プレート132が連結されているので、第3従動プーリ130が回転動作することに追従して第2保持プレート134及び第1保持プレート132が緩慢に回転動作する。また、コイルばね200を介して第2保持プレート134に連結された駆動プレート136が緩慢に回転動作する。さらに、第1保持プレート132及び第2保持プレート134が回転動作することに伴い、第1保持プレート132に保持された第1シャッタ機構104及び第2シャッタ機構106も緩慢に回転動作する。駆動プレート136が回転動作することに伴い、その一端部が該駆動プレート136に連結された回転停止部材194が回転動作を開始する。該回転停止部材194が所定角度回転動作すると、該回転停止部材194における駆動プレート136から露呈した先端部は、前進しているストッパ152の図4における下端部に当接する。この当接により、駆動プレート136のそれ以上の回転動作が停止される。このようにして駆動プレート136が停止される一方、第1保持プレート132及び第2保持プレート134をさらに回転動作させるべく第3従動プーリ130の回転動作が続行される。このため、コイルばね200図5参照が引っ張られて伸張する。コイルばね200が伸張することにより、第1保持プレート132及び第2保持プレート134をさらに回転動作させることができる。この結果、第2保持プレート134と駆動プレート136との間に位相差が生じる。従って、駆動プレート136に連結された第1挟持部材184の第1係合ボルト220が第2保持プレート134の第2長穴208の内壁に押圧されるとともに、第2保持プレート134に連結された第2挟持部材212の第2係合ボルト228が駆動プレート136の第1長穴180の内壁に押圧される。この押圧に伴って第1挟持部材184及び第2挟持部材212が引っ張られ、これにより、図24に示すように、これら第1挟持部材184及び第2挟持部材212が挟持位置に向かって移動する。最終的に、第1挟持部材184及び第2挟持部材212は、コンロッド18の大径な一端部を挟持する。なお、図24においては、理解の容易のためにクランクシャフト10の図示を省略するとともに、コンロッド18を簡略して示している。その後、図示しないロック機構によって駆動プレート136が第1保持プレート132及び第2保持プレート134に対して位置決めされる。このため、第1挟持部材184及び第2挟持部材212は、挟持位置に位置した状態を保つ。第1保持プレート132及び第2保持プレート134が上記のようにして回転動作することに追従し、これら第1保持プレート132及び第2保持プレート134の各々に保持された第1ベースプレート170、第2ベースプレート232も緩慢に回転動作する。これに対し、第1開閉プレート260及び第2開閉プレート298はほとんど回転動作しない。上記したように、ストッパ152の受用凹部150と、第1開閉プレート260及び第2開閉プレート298のそれぞれに設けられた第1進入ボルト276、第2進入ボルト314との間には若干のクリアランスが形成されるのみであるので、第1開閉プレート260及び第2開閉プレート298が若干回転動作すると、第1進入ボルト276、第2進入ボルト314の各々が受用凹部150の内壁に当接して堰止され、第1開閉プレート260及び第2開閉プレート298のそれ以上の回転動作が停止されるからである。従って、回転動作する第1ベースプレート170と、回転停止した第1開閉プレート260との間に位相差が生じる。このため、第1ベースプレート170に対して第1羽根部材258を軸支した第2支軸290が引っ張られるとともに、第1ベースプレート170の回転動作に伴って第1羽根係止用孔264内を変位する。その結果、第1羽根部材258によって構成される第1シャッタ256が、図25、図26及び図27に示すような閉動作過程を経て閉止する。回転動作する第2ベースプレート232と、回転停止した第2開閉プレート298との間にも、上記と同様に位相差が生じる。このため、第2ベースプレート232に対して第2羽根部材296を軸支した第4支軸328が引っ張られるとともに、第2ベースプレート232の回転動作に伴って第5羽根係止用孔302内を変位する。その結果、第2羽根部材296によって構成される第2シャッタ294が閉止する図25~図27参照。閉止した第1シャッタ256によって第2フランジ部及び第2ウェイト部44が挟持されるとともに、閉止した第2シャッタ294によって第1フランジ部及び第1ウェイト部28が挟持される。すなわち、クランクシャフト10が第1シャッタ256及び第2シャッタ294によって挟持されるとともに、コンロッド18が第1挟持部材184及び第2挟持部材212によって挟持される。ここで、第1保持プレート132の第1切欠162、第2保持プレート134の第2切欠204にストッパ152が進入しているので、第1保持プレート132及び第2保持プレート134が回転動作することに伴い、第1切欠162、第2切欠204の各終端162b、204bがストッパ152に到達する。すなわち、第1切欠162、第2切欠204の終端162b、204bがストッパ152に当接し、これにより第1保持プレート132及び第2保持プレート134がストッパ152に堰止される。この堰止により、第1保持プレート132及び第2保持プレート134のそれ以上の回転が停止される。併せて、第1保持プレート132に保持された第1ベースプレート170、及び第2保持プレート134に保持された第2ベースプレート232の回転も停止する。この状態では、第2切欠204の始端204aが近接センサ336の近傍に到達している。近接センサ336は、第2切欠204の始端204aが近接したことを検出すると、図示しない制御回路に検出完了信号を発信する。この信号を受けた制御回路は、所定時間が経過した後、ストッパ用シリンダ144のロッド148を後退させる制御信号を発する。ロッド148が後退することに伴い、ストッパ152が第1切欠162、第2切欠204の外方に後退する。また、回転停止部材194とストッパ152が離間し、さらに、第1進入ボルト276及び第2進入ボルト314が受用凹部150から離脱する。このため、第1保持プレート132、第2保持プレート134、駆動プレート136が再度回転動作可能となる。次に、前記回転駆動用モータの回転軸116が高速で回転動作される。これに追従して駆動プーリ118、第1従動プーリ120、第2従動プーリ128及び第3従動プーリ130が高速で回転動作する。第3従動プーリ130が高速で回転動作することに伴い、第2保持プレート134及び第1保持プレート132が高速で回転動作する。また、コイルばね200を介して第2保持プレート134に連結された駆動プレート136も高速で回転動作する。第1保持プレート132及び第2保持プレート134に対する駆動プレート136の相対的な位置が前記ロック機構によって保たれているので、駆動プレート136は、第1保持プレート132及び第2保持プレート134に対して位相差が生じた状態を保ちながら回転動作する。従って、第1挟持部材184及び第2挟持部材212は、コンロッド18の大径端部に対する挟持を維持している。第1保持プレート132及び第2保持プレート134が回転動作することに伴い、第1保持プレート132に保持された第1ベースプレート170及び第2ベースプレート232も高速で回転動作する。また、第1開閉プレート260及び第2開閉プレート298も回転動作する。第1開閉プレート260の第1進入ボルト276、第2開閉プレート298の第2進入ボルト314が受用凹部150から離脱しているので、第1開閉プレート260及び第2開閉プレート298がストッパ152によって堰止されることがないからである。勿論、第1ベースプレート170、第2ベースプレート232、第1開閉プレート260及び第2開閉プレート298が回転動作することに伴い、第1シャッタ256及び第2シャッタ294も回転動作する。従って、クランクシャフト10及びコンロッド18は、第1シャッタ256、第2シャッタ294、第1挟持部材184及び第2挟持部材212によって挟持された状態で、高速で回転動作を開始する。なお、第1挟持バー110及び第2挟持バー112と第2センタ穴50及び第1センタ穴36との間には遊びがあるため、中空軸部32及び中実軸部48の回転動作が第2挟持バー112及び第1挟持バー110によって妨げられることはない。このようにして回転動作したクランクシャフト10の中空軸部32や中実軸部48に対し、砥石338、340による研削加工が施される。このように、本実施の形態においては、第1クランク軸半体12及び第2クランク軸半体14から組み立てられたクランクシャフト10に対して研削加工を施すことが可能である。換言すれば、クランクシャフト10を第1挟持バー110、第2挟持バー112、第1シャッタ機構104及び第2シャッタ機構106から離脱させることなく、中空軸部32及び中実軸部48に対して研削加工を施すことができる。従って、クランクシャフト10として組み立てられる以前の第1クランク軸半体12、第2クランク軸半体14の各々に対して個別に研削加工を施す場合に比して、中空軸部32と中実軸部48との間で芯同士の位置を合致させることが容易となる。すなわち、中空軸部32と中実軸部48との間に芯ズレが発生することを容易に回避することができる。結局、本実施の形態によれば、クランクシャフト10の加工精度が向上する。換言すれば、寸法精度に優れるクランクシャフト10が得られる。このため、研削加工時の研削量が僅かとなるとともに、その後に仕上げ加工を別途行って中空軸部32と中実軸部48との芯出しを行う必要がなくなる。その結果、加工工程数が低減するので、クランクシャフト10の生産効率が向上する。さらに、クランクシャフト10の歩留まりが向上する。しかも、クランクシャフト10が保持されてから研削加工が終了するまでの間、圧縮エアが回転機構108から第1シャッタ機構104側、第2シャッタ機構106側に流通するようにして供給されている。このため、回転機構108の内部や、砥石と研削箇所との間に研削屑や塵等が進入することが回避される。従って、研削加工装置100に対するメンテナンスの頻度が低減するとともに、研削箇所に傷が発生することが回避される。研削加工が終了した後、回転駆動機構102が滅勢される。また、回転機構108、第1シャッタ機構104及び第2シャッタ機構106の回転動作が停止され、これに伴って、クランクシャフト10及びコンロッド18の回転動作も停止される。その後、上記とは逆の過程を経て第1シャッタ256及び第2シャッタ294が開放される。その結果、クランクシャフト10の第2フランジ部42及び第2ウェイト部44が第1シャッタ256から解放されるとともに、第1フランジ部26及び第1ウェイト部28が第2シャッタ294から解放される。そして、駆動プレート136が前記ロック機構から解放される。駆動プレート136は、伸張した前記コイルばね200が元の形状に戻ろうとする復元力によって弾発付勢され、その結果、駆動プレート136と第1保持プレート132及び第2保持プレート134との位相差が消失する。これに伴って、上記とは逆に、第1挟持部材184及び第2挟持部材212が退避位置に移動する。従って、コンロッド18の大径端部が第1挟持部材184及び第2挟持部材212から解放される。さらに、前記可動基盤を前記固定基盤から離間する方向に移動させ、これにより第2挟持バー112を第1挟持バー110から離間させる。その結果、クランクシャフト10が第1挟持バー110及び第2挟持バー112から解放され、全ての拘束から解放された状態となる。なお、本発明は、その要旨を逸脱しない範囲で種々の変形が可能である。例えば、上記した実施の形態では、円盤形状部30と中空軸部32が一体的に形成された単一部材としての第1クランク軸半体12と、円盤形状部46と中実軸部48が一体的に形成された単一部材としての第2クランク軸半体14とでクランクシャフト10を構成し、該クランクシャフト10に対して研削加工を行うようにしているが、図28に示すように、第1フランジ部材350に対して中空軸部材352を接合して得られた第1クランク軸半体354と、第2フランジ部材356に対して中実軸部材358を接合して得られた第2クランク軸半体360とでクランクシャフト362を構成し、該クランクシャフト362の中空軸部材352、中実軸部材358に対して研削加工を行うようにしてもよい。また、第1シャッタ256及び第2シャッタ294を、例えば、ギアの作用下に開閉する構成にしてもよい。この場合、例えば、第1ベースプレート170と第1開閉プレート260、第2ベースプレート232と第2開閉プレート298に収容凹部を形成し、これら収容凹部に前記ギアを収容すればよい。さらに、第1シャッタ機構104及び第2シャッタ機構106を、第1シャッタ及び第2シャッタの開度が相違する別の第1シャッタ機構及び第2シャッタ機構や、ベースプレート及び開閉プレート等の形状が相違する別の第1シャッタ機構及び第2シャッタ機構に交換することにより、寸法や形状が相違するクランクシャフトに対しても、低コストで研削加工を施すことが可能となる。いずれにおいても、クランクシャフト10、362を保持する保持機構としてシャッタ機構を採用することは必須ではなく、その他の保持機構を採用するようにしてもよい。