複数の表面鋼板で形成された鋼板枠と、前記表面鋼板の内面に固設された複数のスタッドと、前記鋼板枠内に打設されたコンクリートとを備えてなる鋼板コンクリート構造であって、前記複数のスタッドが千鳥状に配列されていることを特徴とする鋼板コンクリート構造。請求項1記載の鋼板コンクリート構造において、前記複数のスタッドは、隣接する3つのスタッドが正三角形の頂点をなすようにして配列されていることを特徴とする鋼板コンクリート構造。請求項2記載の鋼板コンクリート構造において、前記正三角形の一辺の長さが、前記スタッドの長さに応じて設定されていることを特徴とする鋼板コンクリート構造。しかしながら、従来のSC構造の設計方法では、図8bに示す通り、群状に配置されたスタッド2に荷重が均一に作用した状態で、中央の1本のスタッド2に大きな引抜荷重が作用した場合、1本のスタッド2を引き抜く図8aの場合よりも、有効投影面積Acが小さくなってしまい、コーン破壊での耐力が小さく評価されてしまう。すなわち、従来のSC構造の設計方法においては、スタッド2が群状に配置されたSC構造に躯体荷重SC構造の自重や地震荷重など、付帯物による荷重以外の設計上考慮しうる荷重が作用した場合のスタッド2の引抜耐力を考慮して評価がなされていない。本発明の鋼板コンクリート構造は、複数の表面鋼板で形成された鋼板枠と、前記表面鋼板の内面に固設された複数のスタッドと、前記鋼板枠内に打設されたコンクリートとを備えてなる鋼板コンクリート構造であって、前記複数のスタッドが千鳥状に配列されていることを特徴とする。本発明の鋼板コンクリート構造においては、複数のスタッドを千鳥状に配列して設けることにより、各スタッドをそれぞれ独立のスタッドとして評価することが可能になり、複数のスタッドを縦横整列配置した場合格子状に配列した場合と比較し、合理的なスタッド耐力の評価を行うことが可能になる。以下、図1から図4を参照し、本発明の一実施形態に係る鋼板コンクリート構造について説明する。本実施形態のSC構造鋼板コンクリート構造10は、例えば、図1に示すように、複数の表面鋼板3、4で形成された鋼板枠5と、鋼板枠5を形成する複数の表面鋼板3、4のうち、互いに向かい合う一対の表面鋼板3、4同士を連結する複数のタイバー6と、各表面鋼板3、4の内面に固設された複数のスタッド2と、鋼板枠5内に打設されたコンクリート1とを備えて構成されている。また、タイバー6は、その一端を一対の表面鋼板3、4のうちの一方の表面鋼板3に接合し、他端を他方の表面鋼板4に接合して鋼板枠5内に配設コンクリート1に埋設されている。スタッド2は、表面鋼板3、4とコンクリート1との接続性等を高めるためのものである。そして、本実施形態のスタッド2は、軸部2aの一端側に頭部2bを備えた頭付きスタッドであり、軸部2aの他端を表面鋼板3、4の内面に隅肉溶接等で接合して鋼板枠5内に配設コンクリート1に埋設されている。また、本実施形態のSC構造10では、複数のスタッド2が群状に配置して表面鋼板3、4に固設されている。さらに、複数のスタッド2は、図2aに示す従来のように縦横整列配置格子状配列されているのではなく、図2bに示すように千鳥状に配列されている。また、本実施形態において、千鳥状に配列した複数のスタッド2は、図2b及び図3に示すように、隣接する3つのスタッド2が正三角形の頂点をなすように配列されている。さらに、このとき、正三角形の一辺の長さLがスタッドの長さに応じて設定されている。具体的に、本実施形態では、スタッドの直径をD、スタッド2のコンクリート1への埋め込み深さスタッド長さをhとしたとき、正三角形の一辺の長さLがL=2×hDとされている。なお、本実施形態では、頭付きスタッドが用いられているため、スタッド2の直径Dは軸部2aの直径ではなく、頭部2bの直径となる。そして、スタッド2の引抜耐力の評価に用いる考え方はコーン破壊を想定し、コーンの破壊面の角度を45度とする。このため、上記のように隣接する3つのスタッド2が正三角形の頂点をなすように複数のスタッド2を配列すると、隣り合うスタッド2の間隔Lがコーン破壊の円形投影面Acの直径が正三角形の一辺となり、隣り合うスタッド2の円形投影面Ac同士が重なることなく接する。このように複数のスタッド2の円形投影面Ac同士が重なることなく接することで、複数のスタッド2の円形投影面Acが鋼板平面内で最も密に配置した状態となる。そして、本実施形態のSC構造10においては、上記のように複数のスタッド2を配置することで、SC構造10の表面全体において均等且つ合理的なスタッド配置となり、スタッド間での投影面の重複がないことで、耐力の評価を行う際に、群状配置の影響を考慮する必要がなくなる。したがって、本実施形態のSC構造10においては、各スタッド2の耐力をそれぞれ独立のスタッド2として評価することが可能になり、複数のスタッド2を縦横整列配置した場合格子状に配列した場合と比較し、合理的なスタッド耐力の評価を行うことが可能になる。一方、本実施形態のSC構造10には、図1に示すように、付帯物7が取り付けられる。本実施形態では、この付帯物7が配管8を支持するための配管サポート7aとされ、例えばH型鋼を用いて形成されている。また、この付帯物7の配管サポート7aは、鋼板であるベースプレート取付板7bが取り付けられ、このベースプレート7bを表面鋼板3に溶接などで接合してSC構造10に取り付けられる。ここで、SC構造では、表面鋼板3にベースプレート7b配管サポート7aを接合する際、より多くのスタッド2に荷重を伝達させることが強度上有利となる。これに対し、本実施形態のSC構造10は、上記のように隣接する3つのスタッド2が正三角形の頂点をなすように複数のスタッド2を配置し、円形投影面Ac同士が重なることなく接するように複数のスタッド2を配置している。そして、複数のスタッド2がこのように配置されている本実施形態のSC構造10においては、図4に示すように、ベースプレート7bをスタッド2の取付間隔Lと同じ半径を有する円形状にすると、最大で7箇所のスタッド2に荷重を直接的に伝達することができ、最低でも3箇所のスタッド2に荷重を伝達させることが可能になる。以上、本発明に係る鋼板コンクリート構造の一実施形態について説明したが、本発明は上記の一実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、本実施形態では、複数のスタッド2を、千鳥状に配置し、隣接する3つのスタッド2が正三角形の頂点をなすように配置して、円形投影面Ac同士が重なることなく接するようにしている。これに対し、図5aに示すように、隣り合うスタッド2のコーン破壊面の円形投影面Ac同士が重なるようにして、いかなる点においてもスタッド2の円形投影面Acに含まれるようにしてもよい。そして、このようにいかなる点においてもスタッド2の円形投影面Acに含まれるようにする際、図5bに示すように複数のスタッド2を格子状に配置した場合には、スタッド長さhを√2倍=1.414する必要があるのに対し、本実施形態のように複数のスタッド2を三角形状配置した場合には、図5aに示すように、スタッド長さhを2/√3倍=1.154程度にすれば鋼板平面を埋め尽くすことが可能になる。すなわち、スタッド2による表面鋼板3、4とコンクリート1の付着強度を増大させることを目的に、スタッド長さhを長くするもしくは、スタッド間隔Lを小さくすることによる効果が、従来の格子状配置に比べ、本実施形態のように正三角形配置の方が大きくなる。よって、本発明によれば、スタッド2による表面鋼板3、4とコンクリート1の付着強度の増加が効率的に可能になる。また、SC構造10におけるスタッド配置は、SC構造10の鋼板3、4に座屈を生じさせないように決定されるのが一般的である。そして、鋼板コンクリート構造耐震設計技術規程、電気技術規程原子力編、JEAC4618-2009、社団法人日本電気協会、平成22年3月30日、p49には、スタッド2で点支持された鋼板3の幅厚比として、次の式2が示されている図6参照。ここで、Lはスタッド間隔mm、tは表面鋼板3の厚さmm、Fは鋼板3の許容応力度を決定する場合の基準値N/mm2である。そして、このような式2を基にしてスタッド間隔Lを設定した場合には、正三角形状にスタッド3を合理的に配置することを目的とすると、本実施形態よりもより合理的なスタッド長さhを設定することが可能になる。すなわち、本実施形態とは逆に、スタッド間隔Lを先に設定した場合においても、正三角形にスタッド2を配置する際のスタッド長さhを合理的に決定することが可能になる。