"下記一般式1式中、R1、R2およびR3は同一でも異なってもよく水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アラルキル基、ハロゲン原子、二置換アミノ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、R1とR2は共同で環を形成してもよい。で表されるp-ターフェニル化合物。下記一般式2式中、R4およびR5は互いに異なっていてアルキル基、アルコキシ基、アラルキル基、ハロゲン原子、二置換アミノ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、R6は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アラルキル基、ハロゲン原子、二置換アミノ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表す。で表されるp-ターフェニル化合物。下記一般式1式中、R1、R2およびR3は同一でも異なってもよく水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アラルキル基、ハロゲン原子、二置換アミノ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、R1とR2は共同で環を形成してもよい。で表されるp-ターフェニル化合物を1種または2種以上含有する電子写真用感光体。下記一般式2式中、R4およびR5は互いに異なっていてアルキル基、アルコキシ基、アラルキル基、ハロゲン原子、二置換アミノ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、R6は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アラルキル基、ハロゲン原子、二置換アミノ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表す。で表されるp-ターフェニル化合物を1種または2種以上含有する電子写真用感光体。更に、下記一般式3式中、R7およびR8は同一でも異なってもよく水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アラルキル基、ハロゲン原子、二置換アミノ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、Arは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素インダンを除くの2価基を表し、R9は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アラルキル基、ハロゲン原子、二置換アミノ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、Arが無置換のフェニル基で且つR7またはR8のいずれか一つが水素原子の場合は、もう一方はR9と異なる置換基であるか、あるいは同じ置換基の場合は置換位置が異なる。但し、R7またはR8のいずれかがアルコキシ基の場合、もう一方とR9が同時に水素原子の場合は除く。で表されるp-ターフェニル化合物を1種または2種以上含有する、請求項3又は4に記載の電子写真用感光体。前記一般式1または一般式2で示されるp-ターフェニル化合物の具体的な例として、次のような化合物が挙げられ、置換位置の異なる異性体の混合物でも良い。尚、本発明においては、これらの化合物に限定されるものではない。化合物No.1化合物No.2化合物No.3化合物No.4化合物No.5化合物No.6化合物No.7化合物No.8化合物No.9化合物No.10化合物No.11化合物No.12化合物No.13化合物No.14化合物No.15化合物No.16本発明の電子写真用感光体は、前記一般式1または前記一般式2で表されるp-ターフェニル化合物を1種または2種以上含有した感光層を有するものであり、または、前記一般式1または前記一般式2で表されるp-ターフェニル化合物を1種または2種以上含有した感光層に前記一般式3で表されるp-ターフェニル化合物を1種または2種以上含有するものである。前記一般式3で示されるp-ターフェニル化合物の具体的な例として、次のような化合物が挙げられ、置換位置の異なる異性体の混合物でも良い。尚、本発明においては、これらの化合物に限定されるものではない。化合物No.17化合物No.18化合物No.19化合物No.20化合物No.21化合物No.22化合物No.23化合物No.24化合物No.25化合物No.26感光層の形態としては種々のものが存在し、本発明の電子写真用感光体の感光層としてはそのいずれであっても良い。代表例として第1図~第7図にそれらの感光体を示した。第1図および第2図では、導電性支持体1上に電荷発生物質を主成分として含有する電荷発生層2と電荷輸送物質および結着樹脂を主成分として含有する電荷輸送層3との積層体よりなる感光層4を設ける。このとき、第3図、第4図及び第5図に示すように、感光層4は導電性支持体上に設けた電荷を調整するためのアンダーコート層5を介して設けても良く、最外層として保護層8を設けても良い。また本発明においては、第6図および第7図に示すように前記電荷発生物質7を電荷輸送物質と結着樹脂を主成分とする層6中に溶解または分散させて成る感光層4を導電性支持体1上に直接、あるいはアンダーコート層5を介して設けても良い。以上に例示したような本発明の感光体は常法に従って製造される。例えば、前述した一般式1~3で表されるp-ターフェニル化合物を結着樹脂とともに溶剤中に溶解し、電荷発生物質、必要に応じて増感色素、電子輸送性化合物、電子吸引性化合物あるいは可塑剤、顔料、その他添加剤を添加して調製される塗布液を導電性支持体上に塗布、乾燥して数μmから数十μmの感光層を形成させることにより製造することができる。電荷発生層と電荷輸送層の二層よりなる感光層の場合は、電荷発生層の上に電荷輸送層を積層するか、電荷輸送層の上に電荷発生層を形成させることにより製造できる。また、このようにして製造される感光体には必要に応じ、アンダーコート層、接着層、中間層、保護層を設けても良い。塗布液調製用の溶剤としては、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、アセトニトリル、N,N-ジメチルホルムアミド、酢酸エチル等の極性有機溶剤、トルエン、キシレンのような芳香族有機溶剤やジクロロメタン、ジクロロエタンのような塩素系炭化水素溶剤等があげられる。前述した一般式1~3で表されるp-ターフェニル化合物と結着樹脂に対して溶解性の高い溶剤が好適に使用される。増感色素としては、例えばメチルバイオレット、ブリリアントグリーン、クリスタルバイオレット、アシッドバイオレットのようなトリアリールメタン染料、ローダミンB、エオシンS、ローズベンガルのようなキサンテン染料、メチレンブルーのようなチアジン染料、ベンゾピリリウム塩のようなピリリウム染料やチアピリリウム染料、またはシアニン染料等があげられる。また、p-ターフェニル化合物と電荷移動錯体を形成する電子吸引性化合物としては例えば、クロラニル、2,3-ジクロロ-1,4-ナフトキノン、1-ニトロアントラキノン、2-クロロアントラキノン、フェナントレンキノン等のキノン類、4-ニトロベンズアルデヒド等のアルデヒド類、9-ベンゾイルアントラセン、インダンジオン、3,5-ジニトロベンゾフェノン、2,4,7-トリニトロフルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロフルオレノン等のケトン類、無水フタル酸、4-クロロナフタル酸無水物等の酸無水物、テトラシアノエチレン、テレフタラルマレノニトリル、9-アントリルメチリデンマレノニトリル等のシアノ化合物、3-ベンザルフタリド、3-α-シアノ-p-ニトロベンザル-4,5,6,7-テトラクロロフタリド等のフタリド類があげられる。結着樹脂としては、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、ブタジエン等のビニル化合物の重合体および共重合体、ポリビニルアセタール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリフェニレンオキサイド、ポリウレタン、セルロースエステル、フェノキシ樹脂、ケイ素樹脂、エポキシ樹脂等、p-ターフェニル化合物と相溶性のある各種樹脂があげられる。結着樹脂の使用量は、通常p-ターフェニル化合物に対して0.4~10質量倍、好ましくは0.5~5質量倍の範囲である。また、本発明の感光層には成膜性、可とう性、機械的強度を向上させる目的で周知の可塑剤を含有しても良い。可塑剤としては、例えばフタル酸エステル、リン酸エステル、塩素化パラフィン、メチルナフタリン、エポキシ化合物、塩素化脂肪酸エステル等があげられる。更に、感光層が形成される導電性支持体としては、周知の電子写真用感光体に使用されている材料が使用できる。例えば、アルミニウム、ステンレス、銅等の金属ドラム、シートあるいはこれらの金属のラミネート物、蒸着物、また金属粉末、カーボンブラック、よう化銅、高分子電解質の導電性物質を適当なバインダーとともに塗布して導電処理したプラスチックフィルム、プラスチックドラム、紙、紙管、あるいは導電性物質を含有さすことにより導電性を付与したプラスチックフィルムやプラスチックドラム等があげられる。以下、本発明の実施の形態を実施例に基づいて詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。実施例中の部は質量部を表わす。実施例1[合成実施例1化合物No.1の合成]5-アミノインダン東京化成工業製33.3g0.25molを氷酢酸250mlに溶解した後、50°Cに加熱し、無水酢酸51.0g0.5molを滴下した。滴下終了後、4時間撹拌した。反応終了後、反応液を氷水1500ml中に撹拌しながら注加した。析出した結晶をろ別し、水1000mlで洗浄した。得られた結晶を乾燥して5-N-アセチルアミノインダンを37.06g収率;84.6、融点;100.5~103.5°C得た。5-N-アセチルアミノインダン26.28g0.15mol、p-ヨードトルエン43.61g0.20mol、無水炭酸カリウム25.88g0.188mol、銅粉2.38g0.038molを混合し、窒素ガスを導入しながら200°Cまで加熱し6時間撹拌した。反応終了後冷却し、水20mlに溶解した水酸化カリウム22.3gおよびイソアミルアルコール50mlを加えて、130°Cで2時間加水分解を行った。加水分解終了後、水250mlを加え共沸蒸留によりイソアミルアルコールを除去した後、トルエン200mlを加えて反応物を溶解した。ろ過後、硫酸マグネシウムで脱水した。硫酸マグネシウムをろ別後、ろ液を濃縮し、カラムクロマトグラフィー担体;シリカゲル、溶離液;トルエン:ヘキサン=1:4によって精製し、インダン-5-イル-p-トリルアミンを32.3g得た。インダン-5-イル-p-トリルアミン18.1g0.081mol、4,4-ジヨード-p-ターフェニル18.9g0.039mol、無水炭酸カリウム7.2g0.052mol、銅粉0.76g0.012mol、n-ドデカン30mlを混合し、窒素ガスを導入しながら200~210°Cまで加熱し30時間撹拌した。反応終了後、トルエン400mlで反応生成物を抽出し、不溶分をろ別除去後、ろ液を濃縮乾固した。得られた固形物をカラムクロマトグラフィー担体;シリカゲル、溶離液;トルエン:ヘキサン=1:4によって精製し、N,N’-ビスインダン-5-イル-N,N’-ジ-p-トリル-4,4-ジアミノ-p-ターフェニル化合物No.1を19.9g収率;75.7、融点;207.4~208.1°C得た。元素分析、IR測定によって化合物No.1と同定した。第8図にIRスペクトルを示す。元素分析値は以下の通りである。炭素:89.1389.25、水素:6.636.59、窒素:4.244.16計算値をかっこ内に示す。実施例2[合成実施例2化合物No.2の合成]4-メトキシ-2-メチルフェニルフェニルアミン14.1g0.066mol、4,4-ジヨード-p-ターフェニル14.5g0.030mol、無水炭酸カリウム5.0g0.036mol、銅粉0.38g0.006mol、n-ドデカン15mlを混合し、窒素ガスを導入しながら200~210°Cまで加熱し、30時間撹拌した。反応終了後、トルエン400mlで反応生成物を抽出し、不溶分をろ別除去後、ろ液を濃縮乾固した。得られた固形物をカラムクロマトグラフィー担体;シリカゲル、溶離液;トルエン:ヘキサン=1:2によって精製し、N,N’-ジ4-メトキシ-2-メチルフェニル-N,N’-ジフェニル-4,4-ジアミノ-p-ターフェニル化合物No.2を15.7g収率;80.0、融点;180.8~183.4°C得た。元素分析、IR測定によって化合物No.2と同定した。第9図にIRスペクトルを示す。元素分析値は以下の通りである。炭素:84.6784.63、水素:6.236.18、窒素:4.264.29計算値をかっこ内に示す。実施例3[合成実施例3化合物No.3の合成]4-メトキシ-2-メチルアニリン東京化成工業製23.3g0.17molを氷酢酸20mlに溶解した後、50°Cに加熱し、無水酢酸51.0g0.5molを滴下した。滴下終了後、3時間撹拌した。反応終了後、反応液を氷水500ml中に注加し撹拌した。析出した結晶をろ別し、水400mlで洗浄した。得られた結晶を乾燥して4-メトキシ-2-メチルアセトアニリドを23.77g収率;78.0得た。4-メトキシ-2-メチルアセトアニリド20.61g0.115mol、4,4-ジヨード-p-ターフェニル24.11g0.050mol、無水炭酸カリウム17.97g0.130mol、銅粉1.27g0.020mol、n-ドデカン25mlを混合し、窒素ガスを導入しながら205°Cまで加熱し5時間撹拌した。反応終了後冷却し、水5mlに溶解した水酸化カリウム9.8gおよびイソアミルアルコール75mlを加え、120°Cで4時間加水分解を行った。加水分解終了後、水180ml加えて共沸蒸留によってイソアミルアルコールを除去し、ろ過した。ろ別した結晶を水100ml、更にメタノール100mlで洗浄し、乾燥後、4,4-ビス4-メトキシ-2-メチルフェニルアミノ-p-ターフェニルを20.84g収率83.3得た。4,4-ビス4-メトキシ-2-メチルフェニルアミノ-p-ターフェニル9.00g0.018mol、4-ヨードビフェニル11.1g0.040mol、無水炭酸カリウム14.4g0.104mol、銅粉1.02g0.016mol、n-ドデカン30mlを混合し、窒素ガスを導入しながら200~220°Cまで加熱し、33時間撹拌した。反応終了後、トルエン200mlで反応生成物を抽出し、不溶分をろ別除去後、ろ液を濃縮乾固した。得られた固形物をカラムクロマトグラフィー担体;シリカゲル、溶離液;トルエン:ヘキサン=2:1によって精製し、N,N’-ビス-ビフェニル-4-イル-N,N’-ジ-4-メトキシ-2-メチルフェニル-4,4-ジアミノ-p-ターフェニル化合物No.3を9.66g収率;66.7、融点;232.6~233.2°C得た。元素分析、IR測定によって化合物No.3と同定した。第10図にIRスペクトルを示す。元素分析値は以下の通りである。炭素:86.5086.54、水素:6.096.01、窒素:3.533.48計算値をかっこ内に示す。実施例4[合成実施例4化合物No.17の合成]フェニル-p-トリルアミン11.5g0.063mol、4,4-ジヨード-p-ターフェニル14.5g0.030mol、無水炭酸カリウム5.0g0.036mol、銅粉0.38g0.006mol、n-ドデカン15mlを混合し、窒素ガスを導入しながら200~210°Cまで加熱し、30時間撹拌した。反応終了後、トルエン400mlで反応生成物を抽出し、不溶分をろ別除去後、ろ液を濃縮乾固した。得られた固形物をカラムクロマトグラフィー担体;シリカゲル、溶離液;トルエン:ヘキサン=1:4によって精製し、N,N’-ジフェニル-N,N’-ジ-p-トリル-4,4-ジアミノ-p-ターフェニル化合物No.17を13.6g収率;76.4、融点;167.2~168.2°C得た。元素分析、IR測定によって化合物No.17と同定した。第11図にIRスペクトルを示す。元素分析値は以下の通りである。炭素:89.2389.15、水素:6.146.12、窒素:4.604.73計算値をかっこ内に示す。[合成比較例1比較化合物No.1の合成]比較化合物として下記化合物比較化合物No.1の合成を行った。ジ-p-トリル-アミン12.8g0.065mol、4,4-ジヨード-p-ターフェニル14.0g0.029mol、無水炭酸カリウム4.7g0.034mol、銅粉0.51g0.008mol、n-ドデカン30mlを混合し、窒素ガスを導入しながら200~210°Cまで加熱し、30時間撹拌した。反応終了後、トルエン500mlで反応生成物を抽出し、不溶分をろ別除去後、ろ液を濃縮乾固した。得られた固形物をカラムクロマトグラフィー担体;シリカゲル、溶離液;トルエン:ヘキサン=1:2によって精製し、N,N,N’,N’-テトラ-p-トリル-4,4-ジアミノ-p-ターフェニル比較化合物No.1を11.8g収率;65.7、融点;232.5~233.5°C得た。元素分析、IR測定により比較化合物No.1と同定した。第12図にIRスペクトルを示す。元素分析値は以下の通りである。炭素:89.1388.99、水素:6.336.49、窒素:4.544.51計算値をかっこ内に示す。実施例5[有機溶剤に対する溶解度]合成実施例1~3及び合成比較例1の25°Cにおける有機溶剤1,2-ジクロロエタン、トルエン、テトラヒドロフランに対する溶解度を測定した。結果を表1に示した。溶解度は溶媒100mlに対する溶質量gで表した。本発明のp-ターフェニル化合物は有機溶剤に対する溶解性が非常に高く、また結着樹脂を共に溶解した塗布液は溶解安定性に優れている。実施例6[感光体実施例1]アルコール可溶性ポリアミドアミランCM-4000、東レ製1部をメタノール13部に溶解した。これに酸化チタンタイペークCR-EL、石原産業製5部を加え、ペイントシェーカーで8時間分散し、アンダーコート層用塗布液を作成した後、アルミ蒸着PETフィルムのアルミ面上にワイヤーバーを用いて塗布し、60°Cで1時間乾燥し、厚さ1μmのアンダーコート層を形成した。電荷発生剤としてCu-KαのX線回折スペクトルにおける回折角2θ±0.2°が9.6、24.1、27.2に強いピークを有するチタニルフタロシアニン電荷発生剤No.11.5部をポリビニルブチラール樹脂エスレックBL-S、積水化学工業株製の3シクロヘキサノン溶液50部に加え、超音波分散機で1時間分散した。得られた分散液を上記アンダーコート層上にワイヤーバーを用いて塗布後、常圧下110°Cで1時間乾燥して膜厚0.6μmの電荷発生層を形成した。一方、電荷輸送剤として合成実施例1で合成したp-ターフェニル化合物化合物No.11.5部をポリカーボネート樹脂ユーピロンZ、三菱エンジニアリングプラスチック株製の8.0ジクロロエタン溶液18.75部に加え超音波をかけてp-ターフェニル化合物を完全に溶解させた。この溶液を前記の電荷発生層上にワイヤーバーで塗布し、常圧下110°Cで30分間乾燥して膜厚20μmの電荷輸送層を形成し感光体No.1を作製した。実施例7[感光体実施例2~3]感光体実施例1で用いた電荷輸送剤を同量の合成実施例2~3で合成したp-ターフェニル化合物化合物No.2~3に変えて、それ以外は感光体実施例1と同様にして感光体No.2~3を作製した。実施例8[感光体実施例4]感光体実施例1で用いた電荷輸送剤を0.75部の化合物No.1と0.75部の化合物No.2に変えて、それ以外は感光体実施例1と同様にして感光体No.4を作製した。実施例9[感光体実施例5~6]感光体実施例4で用いた電荷輸送剤を同量の化合物No.1と化合物No.4の組み合わせ、および同量の化合物No.2と化合物No.4の組み合わせに変えて、それ以外は感光体実施例4と同様にして感光体No.5~6を作製した。[感光体比較例1]感光体実施例1で用いた電荷輸送剤を同量の合成比較例1で合成したp-ターフェニル化合物比較化合物No.1に変えて、それ以外は感光体実施例1と同様にして感光体No.7を作製した。しかしながら、合成比較例1の化合物は溶解しなかったため感光体としての測定はできなかった。実施例10感光体実施例1~6の感光体について静電複写紙試験装置商品名EPA-8100Aを用いて電子写真特性評価を行った。まず感光体を暗所で-6.5kVのコロナ放電を行い、このときの帯電電位V0を測定した。次いで1.0μW/cm2の780nm単色光で露光し、半減露光量E1/2μJ/cm2、5秒間露光後の残留電位Vr-Vを求めた。結果を表2に示した。実施例11[感光体実施例7]電荷発生剤としてCu-KαのX線回折スペクトルにおける回折角2θ±0.2°が7.5、10.3、12.6、22.5、24.3,25.4、28.6に強いピークを有するチタニルフタロシアニン電荷発生剤No.2、1.5部をポリビニルブチラール樹脂エスレックBL-S、積水化学工業株製の3シクロヘキサノン溶液50部に加え、超音波分散機で1時間分散した。得られた分散液を導電性支持体であるアルミ蒸着PETフィルムのアルミ面上にワイヤーバーを用いて塗布後、常圧下110°Cで1時間乾燥して膜厚0.2μmの電荷発生層を形成した。一方、電荷輸送剤として合成実施例1で合成したp-ターフェニル化合物化合物No.10.9部をポリカーボネート樹脂ユーピロンZ、三菱エンジニアリングプラスチック株製の8.0ジクロロエタン溶液11.25部に加え超音波をかけてp-ターフェニル化合物を完全に溶解させた。この溶液を前記の電荷発生層上にワイヤーバーで塗布し、常圧下110°Cで30分間乾燥して膜厚10μmの電荷輸送層を形成し、さらに電荷輸送層上に半透明金電極を蒸着して感光体No.8を作製した。実施例12[感光体実施例8~9]感光体実施例7で用いた電荷輸送剤を同量の合成実施例2~3で合成したp-ターフェニル化合物化合物No.2~3に変えて、それ以外は感光体実施例7と同様にして感光体No.9~10を作製した。[感光体比較例2]感光体実施例7で用いた電荷輸送剤を同量の合成比較例1で合成したp-ターフェニル化合物比較化合物No.1に変えて、それ以外は感光体実施例7と同様にして感光体No.11を作製したが溶解しなかった。実施例13[ドリフト移動度]感光体実施例7~9で作製した感光体についてドリフト移動度を測定した。測定はTime-of-flight法で行い、2×105V/cmで測定した。結果を表3に示した。以上のように本発明によるp-ターフェニル化合物は有機溶剤に対する溶解性が改善され、ドリフト移動度に優れ、感光体特性を満足し高感度、高耐久性を有する電子写真用感光体を提供することができる。本発明を詳細にまた特定の実施態様を参照して説明したが、本発明の精神と範囲を逸脱することなく様々な変更や修正を加えることができることは当業者にとって明らかである。本出願は、2004年5月25日出願の日本特許出願特願2004-154722に基づくものであり、その内容はここに参照として取り込まれる。"