"磁性材料からなる複数のコアブロック片を、ギャップ部を介して環状に連ねてなる環状コアと、この環状コアに巻き回される励磁用コイルとを備え、前記励磁用コイルへの通電により前記環状コアに磁束を生じるように構成されたリアクトル装置であって、前記環状コアは、前記励磁用コイルが巻き回されている領域に基づく磁脚部と、前記励磁用コイルが巻き回されていない領域に基づく継鉄部とからなり、前記磁脚部に存する前記ギャップ部において対峙する前記複数のコアブロック片のうち相互に隣接するコアブロック片の端面間の距離である磁脚部ギャップ長は、前記継鉄部に存する前記ギャップ部において対峙する前記複数のコアブロック片のうち相互に隣接するコアブロック片の端面間の距離である継鉄部ギャップ長と比べて小さく設定されている、ことを特徴とするリアクトル装置。請求項1に記載のリアクトル装置であって、前記磁脚部に前記ギャップ部が複数存する場合の前記磁脚部ギャップ長の合計は、前記継鉄部に前記ギャップ部が複数存する場合の前記継鉄部ギャップ長の合計と比べて小さく設定されている、ことを特徴とするリアクトル装置。請求項1に記載のリアクトル装置であって、前記磁脚部に前記ギャップ部が複数存する場合の前記磁脚部ギャップ長の合計は、前記継鉄部ギャップ長と比べて小さく設定されている、ことを特徴とするリアクトル装置。請求項1~3のいずれか一項に記載のリアクトル装置であって、前記磁脚部または前記継鉄部に存する前記ギャップ部のうち少なくともいずれか一方には、非磁性材料からなるギャップ部材が設けられている、ことを特徴とするリアクトル装置。請求項1~4のいずれか一項に記載のリアクトル装置であって、前記励磁用コイルは線状または板状の導体よりなり、前記導体は絶縁部材を備える、ことを特徴とするリアクトル装置。請求項1~5のいずれか一項に記載のリアクトル装置であって、前記環状コアは、軟磁性特性を有する薄膜導体を積層してなる、ことを特徴とするリアクトル装置。請求項1~6のいずれか一項に記載のリアクトル装置であって、前記環状コアは、等方性材料からなる、ことを特徴とするリアクトル装置。請求項1~7のいずれか一項に記載のリアクトル装置およびコンデンサを組み合わせてなるフィルタ回路と、前記フィルタ回路の出力をスイッチングすることで電力変換を行う電力変換部とを備えた、ことを特徴とする電力変換装置。特許文献1,2に係るリアクトル装置では、励磁用コイルが巻き回されている環状コアの領域内にギャップ部を設けてある。この場合、環状コアを通る磁束の一部がギャップ部から漏れて、その漏れ磁束が環状コアに巻き回された励磁用コイルに鎖交して渦電流を誘起する。すると、ジュール熱と呼ばれる発熱を生じさせ、リアクトル装置に損失を及ぼすという問題があった。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、励磁用コイルが巻き回されている環状コアの領域内にギャップ部が存する場合であっても、このギャップ部からの磁束の漏れに起因したリアクトル装置の損失を可及的に抑制可能なリアクトル装置、およびこのリアクトル装置を用いた電力変換装置を提供することを目的とする。本発明に係るリアクトル装置は、磁性材料からなる複数のコアブロック片を、ギャップ部を介して環状に連ねてなる環状コアと、この環状コアに巻き回される励磁用コイルとを備え、励磁用コイルへの通電により環状コアに磁束を生じるように構成される。環状コアは、励磁用コイルが巻き回されている領域に基づく磁脚部と、励磁用コイルが巻き回されていない領域に基づく継鉄部とからなる。磁脚部に存するギャップ部において対峙する複数のコアブロック片の端面間の距離である磁脚部ギャップ長は、継鉄部に存するギャップ部において対峙する複数のコアブロック片の端面間の距離である継鉄部ギャップ長と比べて小さく設定されている。本発明によれば、励磁用コイルが巻き回されている環状コアの領域内にギャップ部が存する場合であっても、このギャップ部からの磁束の漏れに起因したリアクトル装置の損失を可及的に抑制可能なリアクトル装置を提供することができる。以下、本発明を具現化した複数の実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。[第1実施形態]図1Aは、本発明の第1実施形態に係るリアクトル装置の全体斜視図である。図1Bは、本発明の第1実施形態に係るリアクトル装置の正断面図である。図1Aおよび図1Bにおいて、例えば符号14aに付した括弧書きの用語磁脚部は、符号14aの部材である第1の磁脚部14aが、請求項に記載の用語である磁脚部に対応することを表している。符号14a以外のその他の部材についても、上記した表記法に従うものとする。また、図1Aおよび図1B以外のその他の図面についても、上記した表記法に従うものとする。本発明の第1実施形態に係るリアクトル装置11は、励磁用コイル15が巻き回されている環状コア13の領域内にギャップ部G2,G3,G5,G6が存する場合であっても、これらギャップ部G2,G3,G5,G6からの磁束の漏れに起因したリアクトル装置11の損失を可及的に抑制しようとするものである。上記の目的を達成するために、図1Aおよび図1Bに示すように、第1実施形態に係るリアクトル装置11は、環状コア13と、この環状コア13の一部に巻き回される励磁用コイル15a,15bとを備える。環状コア13は、薄板状あるいは薄帯状の軟磁性材料さらに好ましくは、等方性材料からなる。を積層してなる。軟磁性材料とは、軟磁気特性外部から磁場があたえられると容易に磁化する性質を有する材料をいい、例えば珪素鋼板や電磁鋼板、あるいは鉄を主成分とするアモルファス薄膜などを例示することができる。図1Aおよび図1Bに示すように、環状コア13は、正面からみて四方の隅部が面取りされた略直方体に形成されている。なお、単相交流電源が接続された場合の、環状コア13を通る磁束の向きを図1B中の符号Bで示す。軟磁性材料の積層方向は、磁束の向きBと直交している。物理的な観点および発明の概念的な観点から俯瞰すると、環状コア13は、それぞれの観点毎に独立した構成要素の集合体として捉えることができる。そこで、はじめに、物理的な観点に基づく環状コア13について説明し、その後、発明の概念的な観点に基づく環状コア13について説明を進めてゆく。物理的な観点構成部材の組成に基づく環状コア13は、図1Aおよび図1Bに示すように、軟磁性材料からなる第1~第6のコアブロック片CB1~CB6を環状に連ねてなる。第1~第6のコアブロック片CB1~CB6のうち相互に隣接するコアブロック片の間には、第1~第6のギャップ部G1~G6がそれぞれ設けられている。環状コア13を仮想的な時計に見立てた場合、第1のギャップ部G1は12時の位置に、第4のギャップ部G4は6時の位置に、それぞれ設けられている。これに対し、第1の磁脚部14aに存する第2および第3のギャップ部G2,G3は3時前後の位置に間隔を置いて、第2の磁脚部14bに存する第5および第6のギャップ部G5,G6は9時前後の位置に間隔を置いて、それぞれ設けられている。これにより、環状コア13は、都合6つの第1~第6のコアブロック片CB1~CB6からレーストラック状に構成されている。これに対し、発明の概念的な観点に基づく環状コア13は、図1Aおよび図1Bに示すように、相互に対向する第1および第2の磁脚部14a,14bを有する。第1の磁脚部14aには第1の励磁用コイル15aが、第2の磁脚部14bには第2の励磁用コイル15bが、それぞれ巻き回されている。要するに、発明の概念的な観点に基づく環状コア13は、第1の励磁用コイル15aが巻き回されている領域に基づく第1の磁脚部14aと、第2の励磁用コイル15bが巻き回されている領域に基づく第2の磁脚部14bとを有する。第1および第2の励磁用コイル15a,15bは、線状または板状の導体よりなる。この導体に流れる電流密度が大きい場合は、板状の導体とするのがよい。線状の導体と比べて、ジュール熱による損失を抑制することができるからである。かかる導体は、不図示の絶縁部材を備える。具体的には、絶縁部材は、線状または板状の導体の間に設けられる。これにより、絶縁性の優れた励磁用コイル1515a,15bを構成することができる。また、第1および第2の励磁用コイル15a,15bは、相互に並列接続されてインダタンス回路を形成している。この並列接続に代えて、第1および第2の励磁用コイル15a,15bを、相互に直列接続されたインダタンス回路を形成する構成を採用してもよい。並列接続の場合、第1および第2の励磁用コイル15a,15bには、それぞれ一対の電極部19a,19bが、合計して4つ設けられる。直列接続の場合、第1および第2の励磁用コイル15a,15bには、合計して2つの電極部が設けられる。なお、発明の概念的な観点に基づく磁脚部とは、励磁用コイル15が巻き回されている環状コア13の領域をいう。このため、発明の概念的な観点に基づく磁脚部と、物理的な観点に基づく環状コア13の構成要素であるコアブロック片CBとは、本第1実施形態のように、一対一で対応しない場合がある。ちなみに、本第1実施形態では、第1の磁脚部14aは、第3のコアブロック片CB3を丸ごと含むと共に、第2および第4のコアブロック片CB2,CB4の一部分を含む環状コア13の領域が対応する。一方、第2の磁脚部14bは、第6のコアブロック片CB6を丸ごと含むと共に、第1および第5のコアブロック片CB1,CB5の一部分を含む環状コア13の領域が対応する。また、発明の概念的な観点に基づく環状コア13は、図1Aおよび図1Bに示すように、相互に対向する第1および第2の継鉄部17a,17bを有する。第1および第2の継鉄部17a,17bには、いずれにも励磁用コイル15が巻き回されていない。要するに、発明の概念的な観点に基づく環状コア13は、励磁用コイル15が巻き回されていない領域に基づく第1および第2の継鉄部17a,17bを有する。なお、発明の概念的な観点に基づく継鉄部とは、励磁用コイル15が巻き回されていない環状コア13の領域をいう。このため、発明の概念的な観点に基づく継鉄部は、環状コア13の物理的な観点に基づく環状コア13の構成要素であるコアブロック片CBとは、本第1実施形態のように、一対一で対応しない場合がある。ちなみに、本第1実施形態では、第1の継鉄部17aは、第1および第2のコアブロック片CB1,CB2の大部分を含む環状コア13の領域が対応する。一方、第2の継鉄部17bは、第4および第5のコアブロック片CB4,CB5の大部分を含む環状コア13の領域が対応する。第1~第6のギャップ部G1~G6のそれぞれには、図1Bに示すように、第1~第6のギャップ部材S1~S6が設けられている。第1~第6のギャップ部材S1~S6は、板状に形成されて、例えば、ガラスエポキシ樹脂やアルミナ等のセラミックス、シリコーンゴム、或いは、高い耐熱性を有するプラスチックなどの非磁性材料からなる。こうした非磁性材料からなる第1~第6のギャップ部材S1~S6を、第1~第6のギャップ部G1~G6のそれぞれに介在させることにより、環状コア13に生じる磁束密度の上限を厳密に管理すべき要請に応えることができる。図1Bに示すように、第1の励磁用コイル15aには一対の第1の電極部19aが、第2の励磁用コイル15bには一対の第2の電極部19bが、それぞれ接続されている。これら第1および第2の電極部19a,19bをそれぞれ介して、第1および第2の励磁用コイル15a,15bに例えば単相交流電源による通電がなされると、環状コア13に磁束図1B中の磁束の向きBを参照を生じるようになっている。さて、第1~第6のギャップ部G1~G6の主要な役割は、第1および第2の励磁用コイル15a,15bへの通電により環状コア13に生じた磁束が、環状コア13の素材である軟磁性材料が有する飽和磁束密度の範囲内に収束するよう調整する点にある。この調整に当たっては、環状コア13全体としてのギャップ長の総量を、環状コア13の素材の種別、励磁用コイル15の巻き数、並びに接続される交流電源の最大定格電力などの諸要因に基づく所定量だけ確保する。通電により環状コア13に生じた磁束を、環状コア13が有する飽和磁束密度の範囲内に収束させるためには、環状コア13に生じる磁束密度の上限を厳密に管理する必要があるからである。ここで、例えば、大電力用途の第1実施形態に係るリアクトル装置11を製造するにあたっては、第1~第6のコアブロック片CB1~CB6と、環状コア13の外観形状に合わせて巻き回した第1および第2の励磁用コイル15a,15bとを、それぞれ別工程で作製しておく。そして、第1~第6のコアブロック片CB1~CB6を組み合わせて接合する工程の途中で、環状コア13の一対の開放端に、第1および第2の励磁用コイル15a,15bをそれぞれはめ込む。その後、半製品であるU字形状の環状コア13の開放端に、残りのコアブロック片を接合して連ねる。こうして一連の組み立て工程が終了する。こうした組み立て工程を経て、第1および第2の励磁用コイル15a,15bの直下に位置する環状コア13の領域には、第2,第3,第5,第6のギャップ部G2,G3,G5,G6がそれぞれ形成される。つまり、第1~第6のギャップ部G1~G6のもうひとつの役割は、第1実施形態に係るリアクトル装置11の製造を補助する点にある。第1実施形態に係るリアクトル装置11を製造するには、半製品であるU字形状の環状コア13の開放端に対して、第1および第2の励磁用コイル15a,15bをそれぞれはめ込む工程が必要である。そして、この工程を具現化するには、環状コア13を適所で分割する第1~第6のギャップ部G1~G6の存在が不可欠である。本第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13では、第1の磁脚部14aには2つの第2および第3のギャップ部G2,G3が、第2の磁脚部14bには2つの第5および第6のギャップ部G5,G6が、合計して4つ設けてある。これらのギャップ部G2,G3,G5,G6から環状コア13の外部に漏れる漏れ磁束が第1および第2の励磁用コイル15a,15bと鎖交し、第1および第2の励磁用コイル15a,15bに渦電流を誘起する。何らの対策も施さないと、第1および第2の励磁用コイル15a,15bには渦電流損失が発生し、リアクトル装置の損失増大を引き起こす要因となる。そこで、本第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13では、第1の継鉄部17aには第1のギャップ部G1が、第2の継鉄部17bには第4のギャップ部G4が、合計して2つ設けてある。これら第1および第4のギャップ部G1,G4の周囲には励磁用コイル15が存在しない。従って、同第1および第4のギャップ部G1,G4からの漏れ磁束が励磁用コイル15と鎖交することはなく、渦電流損失は全く生じない。ここで、第1実施形態に係るリアクトル装置11の構成説明を簡略化するために、下記の定義を置くこととする。図1Bに示すように、第1の継鉄部17aに存する第1のギャップ部G1において対峙する第1および第2のコアブロック片CB1,CB2の端面間の距離を、第1の継鉄部ギャップ長DG1と呼ぶ。第2の継鉄部17bに存する第4のギャップ部G4において対峙する第4および第5のコアブロック片CB4,CB5の端面間の距離を、第4の継鉄部ギャップ長DG4と呼ぶ。一方、第1の磁脚部14aに存する第2のギャップ部G2において対峙する第2および第3のコアブロック片CB2,CB3の端面間の距離を、第2の磁脚部ギャップ長DG2と呼ぶ。第1の磁脚部14aに存する第3のギャップ部G3において対峙する第3および第4のコアブロック片CB3,CB4の端面間の距離を、第3の磁脚部ギャップ長DG3と呼ぶ。第2の磁脚部14bに存する第5のギャップ部G5において対峙する第5および第6のコアブロック片CB5,CB6の端面間の距離を、第5の磁脚部ギャップ長DG5と呼ぶ。第2の磁脚部14bに存する第6のギャップ部G6において対峙する第6および第1のコアブロック片CB6,CB1の端面間の距離を、第6の磁脚部ギャップ長DG6と呼ぶ。本発明の第1実施形態では、第2または第3の磁脚部ギャップ長DG2,DG3は、図1Bに示すように、第1または第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて小さく設定してある。詳しく述べると、第2および第3の磁脚部ギャップ長DG2,DG3は、共通の値に設定されている。同様に、第1および第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4も、共通の値に設定されている。第2または第3の磁脚部ギャップ長DG2,DG3は、第1または第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて、半分以下の値好ましくは二分の一、さらに好ましくは三分の一、さらに好ましくは四分の一以下の値をいう。以下同じ。に設定されている。要するに、第2および第3の磁脚部ギャップ長DG2,DG3を合計した磁脚部ギャップ長DG2G3は、第1または第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて、同等またはそれ以下の値に設定されている。同様に、第5または第6の磁脚部ギャップ長DG5,DG6は、図1Bに示すように、第1または第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて小さく設定してある。詳しく述べると、第5および第6の磁脚部ギャップ長DG5,DG6は、共通の値に設定されている。また、第5および第6の磁脚部ギャップ長DG5,DG6は、第2および第3の磁脚部ギャップ長DG2,DG3と共通の値に設定されている。要するに、第5および第6の磁脚部ギャップ長DG5,DG6を合計した磁脚部ギャップ長DG5G6は、第1または第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて、同等またはそれ以下の値好ましくは同等、さらに好ましくは同等の二分の一、さらに好ましくは同等の三分の一以下の値をいう。以下同じ。に設定されている。仮に、例えば、第2の磁脚部ギャップ長DG2を、第1または第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて大きく設定したとする。この場合、第2のギャップ部G2を挟んで隣接するコアブロック片CB2,CB3の端面間から環状コア13の外部に漏れる磁束は、第1または第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて大きくなる。その結果、第1および第2の励磁用コイル15a,15bに誘起される渦電流を増やし、リアクトル装置11の損失を増大させてしまう。[第1実施形態の作用効果]以上をまとめると、本発明の第1実施形態に係るリアクトル装置11では、励磁用コイル15が巻き回されていない環状コア13の領域である第1および第2の継鉄部17a,17bのそれぞれに、第1および第4のギャップ部G1,G4を設けた。また、励磁用コイル15が巻き回されている環状コア13の領域である第1および第2の磁脚部14a,14bのそれぞれに、第2,第3,第5,第6のギャップ部G2,G3,G5,G6を設けた。そして、第2,第3,第5,第6の磁脚部ギャップ長DG2,DG3,DG5,DG6を、第1または第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて小さく設定した。要するに、本発明の第1実施形態に係るリアクトル装置11では、第2,第3,第5,第6の磁脚部ギャップ長DG2,DG3,DG5,DG6を、通常と比べて小さく設定すると同時に、第1および第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4を、通常と比べて大きく設定したので、第2,第3,第5,第6の磁脚部ギャップ長DG2,DG3,DG5,DG6において不足した分を、第1および第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4により補って、環状コア13全体としてのギャップ長の総量を確保することができる。また、第2,第3,第5,第6の磁脚部ギャップ長DG2,DG3,DG5,DG6を、第1または第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて小さく設定したので、各ギャップ部G2,G3,G5,G6から環状コア13の外部に漏れる漏れ磁束ギャップ部損を低減するようにはたらく。その結果、第1および第2の励磁用コイル15a,15bに誘起される渦電流を低減することができる。このため、環状コア13全体としてのギャップ長の総量を確保しながら、第1または第2の磁脚部14a,14bに存する第2,第3,第5,第6のギャップ部G2,G3,G5,G6からの磁束の漏れギャップ部損に起因したリアクトル装置11の損失を可及的に抑制することができる。従って、全体としての損失が抑制された単相のリアクトル装置11を提供することができる。[第2実施形態]次に、本発明の第2実施形態に係るリアクトル装置21について、図面を参照して説明する。図2は、本発明の第2実施形態に係るリアクトル装置21の正断面図である。第1実施形態に係るリアクトル装置11と、第2実施形態に係るリアクトル装置21とは、基本的な構成要素が共通している。このため、その機能が共通する部材間には共通の符号を付し、その重複した説明を省略して、両者の相違点に注目して説明を進める。第1実施形態と第2実施形態との相違点は次の通りである。すなわち、環状コア13を仮想的な時計に見立てた場合、第1実施形態に係るリアクトル装置11では、図1Aおよび図1Bに示すように、第1の継鉄部17aに存する第1のギャップ部G1は12時の位置に、第2の継鉄部17bに存する第4のギャップ部G4は6時の位置に、それぞれひとつずつ設けられている。これに対し、第2実施形態に係るリアクトル装置21では、第1の継鉄部17aには第7および第10のギャップ部G7,G10が、第2の継鉄部17bには第8および第9のギャップ部G8,G9が、それぞれふたつずつ、合計で4つ設けられている。また、第7のギャップ部G7はおよそ2時の位置に、第8のギャップ部G8はおよそ4時の位置に、第9のギャップ部G9はおよそ8時の位置に、第10のギャップ部G10はおよそ10時の位置に、それぞれ設けられている。要するに、第2実施形態に係るリアクトル装置21は、第1および第2の継鉄部17a,17bにそれぞれ存するギャップ部の数および位置の点で、第1実施形態に係るリアクトル装置11とは大きく相違している。なお、第2実施形態に係るリアクトル装置21は、都合8つの第21~第28のコアブロック片CB21~CB28を組み合わせ接合して構成されている。第2~第3および第5~第6の磁脚部ギャップ長DG2,DG3,DG5,DG6については、第1実施形態に係るリアクトル装置11と同じである。ここで、第2実施形態に係るリアクトル装置21の構成説明を簡略化するために、下記の定義を置くこととする。図2に示すように、第1の継鉄部17aに存する第7のギャップ部G7において対峙する第21および第22のコアブロック片CB21,CB22の端面間の距離を、第7の継鉄部ギャップ長DG7と呼ぶ。第1の継鉄部17aに存する第10のギャップ部G10において対峙する第28および第21のコアブロック片CB28,CB21の端面間の距離を、第10の継鉄部ギャップ長DG10と呼ぶ。第2の継鉄部17bに存する第8のギャップ部G8において対峙する第24および第25のコアブロック片CB24,CB25の端面間の距離を、第8の継鉄部ギャップ長DG8と呼ぶ。第2の継鉄部17bに存する第9のギャップ部G9において対峙する第25および第26のコアブロック片CB25,CB26の端面間の距離を、第9の継鉄部ギャップ長DG9と呼ぶ。第2実施形態に係る第7~第10の継鉄部ギャップ長DG7~DG10は、第1実施形態に係る第1および第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて、同等の値に設定されている。なお、第2実施形態に係るリアクトル装置21は、第1実施形態に係るリアクトル装置11と同様の工程を経て製造することができる。[第2実施形態の作用効果]本発明の第2実施形態に係るリアクトル装置21によれば、第2,第3,第5,第6の磁脚部ギャップ長DG2,DG3,DG5,DG6を、第7~第10の継鉄部ギャップ長DG7~DG10と比べて小さく設定したので、本発明の第1実施形態に係るリアクトル装置11と同様に、環状コア23全体としてのギャップ長の総量を確保しながら、第1または第2の磁脚部14a,14bに存する第2,第3,第5,第6のギャップ部G2,G3,G5,G6からの磁束の漏れギャップ部損に起因したリアクトル装置21の損失を可及的に抑制することができる。従って、全体としての損失が抑制された単相のリアクトル装置21を提供することができる。なお、第2実施形態に係るリアクトル装置21では、第1および第2の継鉄部17a,17bに存する第7~第10の継鉄部ギャップ長DG7~DG10の合計は、第1実施形態に係る第1および第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4の合計と比べて、およそ2倍の値に設定されている。従って、第2実施形態に係るリアクトル装置21によれば、第1実施形態に係るリアクトル装置11と比べて、大電力用途への対応の自由度を確保することができる。第2実施形態に係るリアクトル装置21では、第1実施形態に係るリアクトル装置11と比べて、環状コア23全体としてのギャップ長の総量を大きく稼ぐことができるからである。[第3実施形態]次に、本発明の第3実施形態に係るリアクトル装置31について、図面を参照して説明する。図3は、本発明の第3実施形態に係るリアクトル装置31の正断面図である。第1実施形態に係るリアクトル装置11と、第3実施形態に係るリアクトル装置31とは、基本的な構成要素が共通している。このため、その機能が共通する部材間には共通の符号を付し、その重複した説明を省略して、両者の相違点に注目して説明を進める。第1実施形態と第3実施形態との相違点は次の通りである。すなわち、第1実施形態に係るリアクトル装置11では、第1および第2の継鉄部17a,17bは、第1および第2の磁脚部14a,14bを中間に挟んで、図1Bの紙面に対して上下方向に2分割されている。また、環状コア13を仮想的な時計に見立てた場合、図1Bに示すように、第1の磁脚部14aに存する第2および第3のギャップ部G2,G3は3時前後の位置に間隔を置いて、第2の磁脚部14bに存する第5および第6のギャップ部G5,G6は9時前後の位置に間隔を置いて、それぞれふたつずつ設けられている。第1の継鉄部17aに存する第1のギャップ部G1は12時の位置に、第2の継鉄部17bに存する第4のギャップ部G4は6時の位置に、それぞれひとつずつ設けられている。これに対し、第3実施形態に係るリアクトル装置31では、励磁用コイル35、磁脚部第2の磁脚部14b、および、継鉄部37は、それぞれひとつだけである。ひとつの継鉄部37は、ひとつの磁脚部第2の磁脚部14bを中間に挟んで、図3の紙面に対してC字形状に連続して設けられている。また、図3に示すように、ひとつの磁脚部第2の磁脚部14bに存する第5および第6のギャップ部G5,G6は9時前後の位置に間隔を置いて、それぞれふたつずつ設けられている。この点は、第1実施形態に係るリアクトル装置11と同じである。ただし、第3実施形態に係るリアクトル装置31では、第1の磁脚部14aが省略されている点が、第1実施形態に係るリアクトル装置11とは異なっている。そして、ひとつの継鉄部37には、第31および第32のギャップ部G31,G32が、3時を挟む位置に前後してそれぞれ設けられている。すなわち、第3実施形態に係るリアクトル装置31は、励磁用コイル35の数、並びに、磁脚部14bまたは継鉄部37にそれぞれ存するギャップ部の数および位置の点で、第1実施形態に係るリアクトル装置11とは大きく相違している。なお、第3実施形態に係るリアクトル装置31は、都合4つの第31~第34のコアブロック片CB31~CB34を組み合わせ接合して構成されている。ここで、第3実施形態に係るリアクトル装置31の構成説明を簡略化するために、下記の定義を置くこととする。図3に示すように、継鉄部37に存する第31のギャップ部G31において対峙する第31および第32のコアブロック片CB31,CB32の端面間の距離を、第31の継鉄部ギャップ長DG31と呼ぶ。継鉄部37に存する第32のギャップ部G32において対峙する第32および第33のコアブロック片CB32,CB33の端面間の距離を、第32の継鉄部ギャップ長DG32と呼ぶ。第3実施形態に係る第31および第32の継鉄部ギャップ長DG31,DG32は、第1実施形態に係る第1および第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて、同等の値に設定されている。なお、第3実施形態に係るリアクトル装置31は、第1実施形態に係るリアクトル装置11と同様の工程を経て製造することができる。[第3実施形態の作用効果]本発明の第3実施形態に係るリアクトル装置21によれば、本発明の第1実施形態に係るリアクトル装置11と同様に、環状コア33全体としてのギャップ長の総量を確保しながら、ひとつの磁脚部14bに存する第5,第6のギャップ部G5,G6からの磁束の漏れギャップ部損に起因したリアクトル装置31の損失を可及的に抑制することができる。従って、全体としての損失が抑制された単相のリアクトル装置31を提供することができる。[第4実施形態]次に、本発明の第4実施形態に係るリアクトル装置41について、図面を参照して説明する。図4は、本発明の第4実施形態に係るリアクトル装置41の正断面図である。第4実施形態に係るリアクトル装置41は、図4に示すように、第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13と同一の構成を有する環状コア43-1,43-2をふたつ並列に設け、隣接する磁脚部14b-1,14a-2同士を共通の励磁用コイル45bによって磁気的に結合し、都合3組の磁脚部14a-1,14b-1と14a-2の組,14b-2を創出することにより、三相のリアクトル装置41を構成したものである。一方の環状コア43-1の磁脚部14a-1には励磁用コイル45aが、他方の環状コア43-2の磁脚部14b-2には励磁用コイル45cが、それぞれ巻き回されている。前記した3つの励磁用コイル45a,45b,45cを、それぞれU相、V相、W相の三相コイルと位置づけて、本発明の第4実施形態に係る三相のリアクトル装置41を構成してもよい。また、前記した都合3組の磁脚部14a-1,14b-1と14a-2の組,14b-2に加えて、これらの両側に、零相インピーダンス用の脚部磁脚部とは概念が異なるを設定してもよい。上記以外のその他の部分の構成は、基本的に第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13と同一であるため、その重複した説明を省略する。なお、符号14b-1と14a-2の組み合わせに係る磁脚部については、その電極部の図示が省略されている。また、本発明の第4実施形態に係るリアクトル装置41では、第1実施形態に係るリアクトル装置11との間で機能が共通する部材間には共通の符号を付している。さらに、共通の符号を付した複数の部材のそれぞれを一意に識別するために、一方の共通符号の後に枝番号-1を付す一方、他方の共通符号の後に枝番号-2を付している。なお、第4実施形態に係るリアクトル装置41は、第1実施形態に係るリアクトル装置11と同様の工程を経て製造することができる。[第4実施形態の作用効果]本発明の第4実施形態に係るリアクトル装置41によれば、本発明の第1実施形態に係るリアクトル装置11と同様に、環状コア43-1,43-2全体としてのギャップ長の総量を確保しながら、3組の磁脚部14a-1,14b-1と14a-2の組,14b-2にそれぞれ存するギャップ部G2-1,G3-1,G5-1,G6-1,G2-2,G3-2,G5-2,G6-2からの磁束の漏れギャップ部損に起因したリアクトル装置41の損失を可及的に抑制することができる。従って、全体としての損失が抑制された三相のリアクトル装置41を提供することができる。[第5実施形態]次に、本発明の第5実施形態に係るリアクトル装置11の固定構造について、図面を参照して説明する。図5は、第5実施形態に係るリアクトル装置11の固定構造を示す正断面図である。第5実施形態に係るリアクトル装置11の固定構造は、図5に示すように、第1実施形態に係るリアクトル装置11を、台座51に対して取り付け固定したものである。第5実施形態に係るリアクトル装置11の固定構造では、第1実施形態に係るリアクトル装置11をそのまま用いて、これを台座51に対してどのように取り付け固定するかを例示している。このため、第1実施形態に係るリアクトル装置11についての重複した説明を省略して、その取り付け固定構造に注目して説明を進める。ここで、第5実施形態第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13は、以下の手順で製造される。まず、第1~第6のコアブロック片CB1~CB6と、第1~第6のギャップ部材S1~S6とのそれぞれを、所定の位置関係に配置する。この状態を維持したままで、その外周にわたり締結バンド53を巻き回す。その後、締結バンド53を、締結ネジ55等の締結手段により締め付ける。以上の手順を経て、第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13は、一体のものとして固定される。この固定の際に、環状コア13の外周部と第1および第2の励磁用コイル15a,15bの内周部との間に、所定の隙間一般に、ギャップ長の2~3倍程度を保持するためのスリーブ状の絶縁部材を介在させてもよい。こうして締め付け固定された環状コア13は、台座51の上に配置された状態で、固定冶具57により、台座51、並びに、第1および第2の励磁用コイル15a,15bと一体に取り付け固定される。[第5実施形態の作用効果]本発明の第5実施形態に係るリアクトル装置11の固定構造によれば、第1実施形態に係るリアクトル装置11をそのまま用いて、これを台座51に対してどのように取り付け固定するかについての指針を示すことができる。[第6実施形態]次に、本発明の第6実施形態に係る電力変換装置61について、図面を参照して説明する。図6は、第6実施形態に係る電力変換装置61の回路図である。第6実施形態に係る電力変換装置61は、図6に示すように、第1実施形態に係るリアクトル装置11を、電力変換装置61の構成要素として組み込み適用したものである。第6実施形態に係る電力変換装置61は、単相の交流電源63と、第1実施形態に係るリアクトル装置11およびコンデンサ65を組み合わせてなるフィルタ回路66と、第1~第4のスイッチング素子例えばIBGT等の半導体素子からなる67a~67dを有し、フィルタ回路66の出力を、不図示の制御部からのPWM制御信号に従ってスイッチングすることで電力変換を行う電力変換部67とを備える。[第6実施形態の作用効果]第6実施形態に係る電力変換装置61は、交流電源63からの単相交流電力を、任意の周波数及び振幅を持つ単相交流電力に変換する。この電力変換の際に、フィルタ回路66は、第1~第4のスイッチング素子67a~67dのPWM制御に伴う高調波電流をフィルタリングする。このフィルタリングは、その損失が抑制された第1実施形態に係るリアクトル装置11を用いて行われる。このため、第6実施形態に係る電力変換装置61は、交流電源63の高調波電流を適確に低減させることができる。従って、第6実施形態に係る電力変換装置61によれば、伝送損失が小さく、かつ高効率の電力変換装置61を提供することができる。[第7実施形態]次に、本発明の第7実施形態に係るリアクトル装置41を用いた電力変換装置71について、図面を参照して説明する。図7は、第7実施形態に係る電力変換装置71の回路図である。第7実施形態に係る電力変換装置71は、図7に示すように、第4実施形態に係るリアクトル装置41を、電力変換装置71の構成要素として組み込み適用したものである。第7実施形態に係る電力変換装置71は、三相の交流電源73と、第4実施形態に係るリアクトル装置41および三つのコンデンサ75,76,77を組み合わせてなるフィルタ回路74と、第11~第19のスイッチング素子例えばIBGT等の半導体素子からなる78a~78iを有し、フィルタ回路74の出力を、不図示の制御部からのPWM制御信号に従ってスイッチングすることで電力変換を行う電力変換部78とを備える。[第7実施形態の作用効果]第7実施形態に係る電力変換装置71は、交流電源63からの三相交流電力を、任意の周波数及び振幅を持つ三相交流電力に変換する。この電力変換の際に、電力変換部78は、第11~第19のスイッチング素子78a~78iのPWM制御に伴う高調波電流をフィルタ回路74によりフィルタリングする。このフィルタリングは、その損失が抑制された第4実施形態に係るリアクトル装置41を用いて行われる。このため、第7実施形態に係る電力変換装置71は、交流電源73の高調波電流を適確に低減させることができる。従って、第7実施形態に係る電力変換装置71によれば、伝送損失が小さく、かつ高効率の電力変換装置71を提供することができる。[その他の実施形態]以上説明した実施形態は、本発明の具現化の例を示したものである。従って、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されることがあってはならない。本発明はその要旨またはその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形態で実施することができるからである。例えば、第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13において、一対の磁脚部14a,14bを相対する位置に並べて設ける例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。一対の磁脚部14a,14bを、相互に直交する位置に設けてもよいし、あるいは、相互に任意の角度となる位置に設けてもよい。また、磁脚部の数は、ふたつに限定されない。第3実施形態に係るリアクトル装置31のように、磁脚部の数をひとつにしてもよいし、3、4、またはそれ以上の数の磁脚部を、ひとつの環状コアに設けてもよい。また、第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13において、第1の磁脚部14aには2つの第2および第3のギャップ部G2,G3を、第2の磁脚部14bには2つの第5および第6のギャップ部G5,G6を、合計して4つ設ける例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。第1の磁脚部14aに、ひとつのギャップ部を設けてもよいし、3つ以上のギャップ部を設けてもよい。同様に、第2の磁脚部14bに、ひとつのギャップ部を設けてもよいし、3つ以上のギャップ部を設けてもよい。また、第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13において、環状コア13を仮想的な時計に見立てた場合、第1の磁脚部14aに存する第2および第3のギャップ部G2,G3は3時前後の位置に間隔を置いて、第2の磁脚部14bに存する第5および第6のギャップ部G5,G6は9時前後の位置に間隔を置いて、それぞれ設ける例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。ギャップ部を設ける磁脚部上の位置は、例えば、リアクトル装置としての特性を満足すること、および、製造上の都合などを考慮して、適宜設定することができる。また、第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13において、第1の継鉄部17aには第1のギャップ部G1を、第2の継鉄部17bには第4のギャップ部G4を、合計して2つ設ける例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。継鉄部に設けるギャップ部の数は、1以上であれば、いくつ設けてもよい。例えば、第2実施形態に係るリアクトル装置21のように、第1の継鉄部17aには第7および第10のギャップ部G7,G10を、第2の継鉄部17bには第8および第9のギャップ部G8,G9を、それぞれふたつずつ、合計で4つ設けてもよい。また、第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13において、環状コア13を仮想的な時計に見立てた場合、第1の継鉄部17aに存する第1のギャップ部G1は12時の位置に、第2の継鉄部17bに存する第4のギャップ部G4は6時の位置に、それぞれひとつずつ設ける例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。ギャップ部を設ける継鉄部上の位置は、例えば、リアクトル装置としての特性を満足すること、および、製造上の都合などを考慮して、適宜設定することができる。また、第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13において、第2または第3の磁脚部ギャップ長DG2,DG3を、第1または第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて小さく設定すると共に、第5または第6の磁脚部ギャップ長DG5,DG6を、第1または第4の継鉄部ギャップ長DG1,DG4と比べて小さく設定する例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。磁脚部にギャップ部が複数存する場合の磁脚部ギャップ長の合計は、継鉄部にギャップ部が複数存する場合の継鉄部ギャップ長の合計と比べて小さく設定する構成を採用してもよい。かかる構成を採用した場合も、第1実施形態と同様の作用効果を奏する。さらに、磁脚部にギャップ部が複数存する場合の磁脚部ギャップ長の合計を、継鉄部ギャップ長この場合の継鉄部ギャップ長は、継鉄部に存する1または2以上のギャップ部のうちいずれか一のギャップ部に係るギャップ長を意味する。と比べて小さく設定する構成を採用してもよい。かかる構成を採用した場合も、第1実施形態と同様の作用効果を奏する。また、第4実施形態に係るリアクトル装置41として、第1実施形態に係るリアクトル装置11の環状コア13と同一の構成を有する環状コア43-1,43-2をふたつ並列に設け、隣接する磁脚部14b-1,14a-2同士を共通の励磁用コイル45bによって磁気的に結合し、都合3組の磁脚部14a-1,14b-1と14a-2の組,14b-2を創出することにより、三相のリアクトル装置41を構成する例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。第4実施形態の変形例に係るリアクトル装置として、第2実施形態に係るリアクトル装置21の環状コア23と同一の構成を有する環状コアをふたつ並列に設け、隣接する磁脚部同士を共通の励磁用コイルによって磁気的に結合し、都合3組の磁脚部を創出することにより、三相のリアクトル装置を構成してもよい。かかる構成を採用した場合も、第4実施形態と同様の作用効果を奏する。また、第1~第4実施形態に係るリアクトル装置11,21,31,41において、磁束の向きBに沿う方向の長さが共通の励磁用コイルを例示して説明したが、本発明はこの例に限定されない。前記方向の長さが前記共通の長さとは異なる励磁用コイルを、第1~第4実施形態に係るリアクトル装置11,21,31,41に適用してもよい。また、第5実施形態に係るリアクトル装置11の固定構造として、第1実施形態に係るリアクトル装置11をそのまま用いて、これを台座51に対してどのように取り付け固定するかを例示して説明したが、本発明はこの例に限定されない。第1実施形態に係るリアクトル装置11に代えて、第2実施形態に係るリアクトル装置21、第3実施形態に係るリアクトル装置31、もしくは第4実施形態に係るリアクトル装置41のうちいずれかを用いて、第5実施形態に係るリアクトル装置の固定構造を適用してもよい。また、第6実施形態に係る電力変換装置61の構成要素として、第1実施形態に係るリアクトル装置11を組み込み適用する例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。第1実施形態に係るリアクトル装置11に代えて、第2実施形態に係るリアクトル装置21、もしくは第3実施形態に係るリアクトル装置31のうちいずれかを、第6実施形態に係る電力変換装置の構成要素として組み込み適用してもよい。また、第7実施形態に係る電力変換装置71の構成要素として、第4実施形態に係るリアクトル装置41を組み込み適用する例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。第4実施形態に係るリアクトル装置41に代えて、第2実施形態に係るリアクトル装置21の環状コア23と同一の構成を有する環状コアをふたつ並列に設け、隣接する磁脚部同士を共通の励磁用コイルによって磁気的に結合し、都合3組の磁脚部を創出することにより構成された三相のリアクトル装置を、第7実施形態に係る電力変換装置の構成要素として組み込み適用してもよい。なお、第6実施形態に係る電力変換装置61、または第7実施形態に係る電力変換装置71は、無停電電源装置に組み込み適用してもよい。このように構成すれば、変換損失が小さく、かつ高効率の無停電電源装置を提供することができる。"