"プラントからプロセス情報を入手し、プラントに操作信号を与えると共にモニタを備えたプラント監視制御装置であって、前記モニタに表示された画面には、この画面上の操作機器が区別して表示され、前記プラントのプロセス情報を蓄積記憶するプロセス情報データベースと、前記モニタの画面に表示された映像情報であるオペビデオ情報を履歴情報として蓄積記憶するオペビデオ情報データベースと、前記モニタ画面上の前記操作機器の操作履歴を履歴情報として蓄積する履歴情報データベースとを備え、前記プロセス情報とオペビデオ情報と操作履歴情報は、時刻情報と共に記録され、前記モニタの表示画面として、前記オペビデオ情報データベースから読み出した過去のオペビデオ情報の変遷を時間経過と共に表示するオペビデオ画面を備えていることを特徴とするプラント監視制御装置。請求項1に記載のプラント監視制御装置において、前記モニタに表示された画面上の前記操作機器の操作状態を、前記履歴情報データベースに記録された過去の操作履歴と比較し、合致する操作履歴により過去に不都合事態を将来しているときに前記オペビデオ画面を起動し表示することを特徴とするプラント監視制御装置。請求項2に記載のプラント監視制御装置において、起動表示された過去時点の前記オペビデオ画面に対応して、当該過去時刻の情報を表示することを特徴とするプラント監視制御装置。請求項1から請求項3のいずれかに記載のプラント監視制御装置において、前記オペビデオ画面には、ビデオ表示部と、ビデオ操作部と、時刻スクロールバー及び年月日選択部が表示されており、指定された期間における監視員操作画面の変遷を表示することを特徴とするプラント監視制御装置。然しながら、プラントのプロセス情報の値のみをデータベースに履歴として保存し、異常発生の異常原因調査を行なう前記手法は、異常原因を特定する上で下記の点についての対応が不十分である。第1に、熟練監視員の事前操作により、事故に至る前に異常状態の時点で回避された場合がある。このときには事故になっていないため、解析の対象とはならない。第2に、プロセス情報の変化の伴わない事が直接的起因となっている場合がある。例えば、監視員の誤操作が挙げられる。この誤操作の結果として、プロセス情報は変化すると考えられるが、何故そのプロセス情報が変化したかということは前記手法では判明しない。第3に異常原因の表示は、予め定められたフォーマットでしか行えないということがある。既存の、履歴データを基に現在のプラント運転に対するガイダンスを表示させる公知例の多くは、ガイダンス内容については予め入力され、決められたものを表示する機能に過ぎない。このため、今回の特定の事態についてより直接的な表現でのガイダンス内容とすることができない。第4に、プロセス情報の復元は可能であるが、復元したプロセス情報下で、異常原因を特定するために閲覧する画面を選択しなければならず、結局のところ調査員の経験により原因の特定が左右されてしまうという事が考えられる点である。以上のことから本発明においては、異常原因を特定する上で改善されたプラント監視制御装置を提供することを目的とする。以上のことから本発明は前記課題を解決するため、プラントからプロセス情報を入手し、プラントに操作信号を与えると共にモニタを備えたプラント監視制御装置であって、モニタに表示された画面には、この画面上の操作機器が区別して表示され、プラントのプロセス情報を蓄積記憶するプロセス情報データベースと、モニタの画面に表示された映像情報であるオペビデオ情報を履歴情報として蓄積記憶するオペビデオ情報データベースと、モニタ画面上の操作機器の操作履歴を履歴情報として蓄積する履歴情報データベースとを備え、プロセス情報とオペビデオ情報と操作履歴情報は、時刻情報と共に記録され、モニタの表示画面として、オペビデオ情報データベースから読み出した過去のオペビデオ情報の変遷を時間経過と共に表示するオペビデオ画面を備えている。また、モニタに表示された画面上の操作機器の操作状態を、履歴情報データベースに記録された過去の操作履歴と比較し、合致する操作履歴により過去に不都合事態を将来しているときにオペビデオ画面を起動し表示する。また、起動表示された過去時点のオペビデオ画面に対応して、当該過去時刻の情報を表示する。また、オペビデオ画面には、ビデオ表示部と、ビデオ操作部と、時刻スクロールバー及び年月日選択部が表示されており、指定された期間における監視員操作画面の変遷を表示する。本発明により、プロセス情報の変化によらない、監視員の誤操作等もオペビデオ機能により判明し、異常発生時の画面をそのまま表示する事ができ、異常原因の調査が調査員のノウハウ無しに可能となる。また自動運転ガイダンス機能により再事故防止が図れると共に、それを未然に回避する事ができる。以下本発明の実施例について図面を参照して説明する。図1は本発明の実施例に係るプラント監視制御装置の構成を示している。図1のプラント監視制御装置2は、プラント或いはプラント機器1からプロセス信号S2を入手し、制御信号S1を与える制御計算機CPU1、プラントの運転状態などをモニタに表示し、さらには各種設定、操作指示などを与えるためのヒューマンマシン装置7を備える。また、解析調査のために使用する各種データを保存するために3種類のデータベースDBを備えている。第1のデータベースは、プラントの状態をプロセス情報として蓄積するプロセス情報データベースDB1であり、これはプラント履歴計算機CPU2により管理される。第2のデータベースは、モニタ画面そのものの映像情報以下オペビデオ情報というを履歴情報として蓄積するオペビデオ情報データベースDB2であり、第3のデータベースは、プラントの操作履歴を履歴情報として蓄積する履歴情報データベースDB3である。データベースDB2とデータベースDB3は、運転補助計算機CPU3により管理される。なおヒューマンマシン装置7は、制御計算機CPU1を介して、運転補助計算機CPU3、プラント履歴計算機CPU2にアクセスする。このアクセスを受けて運転補助計算機CPU3は、オペビデオ情報データベースDB2へアクセスし、オペビデオ情報を取得する。また運転補助計算機CPU3は、操作履歴データベースDB3へアクセスし、現在の操作と過去の操作履歴の比較を行う。また、プラント履歴計算機CPU2は、プロセス情報データベースDB1へアクセスし、プラントのプロセス履歴情報を取得する。このようにして各データベースDBから得た情報を元にして、ヒューマンマシン装置7内のモニタ図示せずに画面が表示され、かつヒューマンマシン装置7内のキーボード、マウスなどの操作機器図示せずを介して所定の操作、所定の指示が各計算機CPUに与えられる。図2、図3及び図4は、各データベースDBに記録された具体的な内容の一例を示している。まず図2はプロセス情報データベースDB1に記録されたプロセス情報として、プロセスID101をV001と定義され、プロセス名称102が遮断弁A開度について、プロセス値103が時刻情報104と共に順次記憶されている。同様の記録は、プラント1内の他のプロセス情報に対しても行われている。なお、図2の記録事例では時刻が2011年9月29日10時51分10秒の時点での遮断弁A開度が40であったものが、時刻が同分15秒の時点では41に変化したことを意味している。あとでも説明するがこの記録は、プロセス情報に変化があった時点でのみ行われるのがよい。また図3はオペビデオ情報データベースDB2に記録されたプロセス情報として、モニタ画面そのものの映像情報を映したオペビデオを保管するファイル名203の情報が、開始時刻201から終了時刻202までの時間情報と共に記録される。この図3の事例の場合には、1日単位でファイルが構成されている。なお、一般にモニタは複数台設置されているので、オペビデオ情報はモニタごとに構成され、適宜の単位で保管されることになる。このオペビデオ情報の記録により、ヒューマンマシン装置7のモニタ画面そのものの映像情報内容が時系列的に記録されることになる。オペビデオ情報は時刻情報と対にして記録されるので、後日の解析調査のときにモニタ画面の変遷を時刻情報を参照して視覚的に特定することが可能となる。なお、図3の記録事例では、2011年9月28日のオペビデオ情報が、Cドライブ内の記憶領域にCOPV2011-9-28.opvとして記録保管され、2011年9月29日のオペビデオ情報が、Cドライブ内の記憶領域にCOPV2011-9-29.opvとして記録保管される。図4は履歴情報データベースDB3に記録された履歴情報の例を示す。ここでの履歴情報は、監視員がヒューマンマシン装置7内のモニタを見ながら実行した操作を記録したものである。このため、監視している画面を特定するための画面ID302、この画面上で行った操作ボタン操作を示すボタンID303、記録場所を示すリストID304などが、時刻情報301と共に記録される。図4の上段の記録によれば、時刻2011年9月29日10時50分30秒に、監視員が42で特定される画面に向かって、ボタン46を操作したことが、リスト00001に保管されたことを意味している。このように、履歴情報は監視員により生成された情報である。図5は、プラント監視制御装置2における各種データのうち、オペビデオ情報を取り扱うためのモニタMの画面90の表示例を示している。オペビデオ情報を取り扱う画面90には、オペビデオ画面ウィンドウW1及び年月日指定ウィンドウW2が表示される。モニタMに表示されるオペビデオ画面ウィンドウW1上には、一般的な動画プレイヤーのような、ビデオ表示部20、再生ボタン22、早送りボタン23、巻戻しボタン24、一時停止ボタン25及び画面を閉じるボタン26があり、特殊な機構として時刻スクロールバー21及び年月日選択ボタン28がある。時刻スクロールバー21の調節つまみ27を左右にドラッグすることにより、表示されるオペビデオの時刻を自由に調節することができる。なお、これらのうち、再生ボタン22、早送りボタン23、巻戻しボタン24、一時停止ボタン25はビデオ操作部に相当する。また、時刻の年月日選択ボタン28をクリックすると、年月日指定ウィンドウW2が画面表示される。年月日指定ウィンドウW2には、年月日を入力できる年月日入力フォーム31及び設定をオペビデオ画面W1に反映する設定ボタン32と、設定を取消しオペビデオ画面W1へ戻る取消ボタン33が表示される。なお、オペビデオ画面ウィンドウW1と年月日指定ウィンドウW2は、同一画面上に構成しても、別画面に構成してもよい。図5のオペビデオ画面ウィンドウW1によれば、指定した過去の年月日のオペビデオ情報をオペビデオ情報データベースDB2から呼び出して、このウィンドウW1に表示する。これにより取り出した過去のオペビデオ情報の変遷を、モニタ画面上のオペビデオ画面ウィンドウW1に再現して表示することができる。図6は、上記したデータベースDBを構築するために各計算機CPUが果たす機能を示す図である。この図において、まず制御計算機CPU1はプラント機器1からプロセス情報S2を一定周期で収集し、収集されたプロセス情報S2をプラント履歴計算機CPU2へ送信する。プラント履歴計算機CPU2は送信されたプロセス情報S2を時系列にプロセス情報データベースDB1へ保存する。図7は、プラントのプロセス情報S2をプロセス情報データベースDB1へ保存するために、制御計算機CPU1とプラント履歴計算機CPU2が実行する処理内容を極簡単に示した図である。ここでは、処理ステップS100において一定周期ごとに全てのプロセス量を入力し、監視している。これらの複数のプロセス情報の一定周期ごとのデータは膨大であるので、これを全て記録するのではなく、プロセス情報が変化したときだけ記録する。具体的には、処理ステップS102ではプロセス情報が変化したことを検知し、変化を検知したときのみ処理ステップS103で当該プロセス情報をプロセス情報データベースDB1に記録する。なお、図7では太線で示す部分の処理をプラント履歴計算機CPU2が実行し、その他の部分の処理を制御計算機CPU1が実行するように処理分担されている。このため図2に示したように、変化を検知した時刻の情報104と、プロセスID101と、プロセス名称102と、プロセス値103が対として記録される。この場合には、遮断弁A開度が40から41に変化した5秒後の時刻情報と共に記録される。従って、この期間の中間時点での値は40として、以後のプラント監視制御装置2内の処理では取り扱われることになる。図6において、運転補助計算機CPU3はヒューマンマシン装置7上のモニタMの画面情報43を収集し、オペビデオデータOVとしてオペビデオ情報データベースDB2へ保存する。図8は、オペビデオ情報OVをオペビデオ情報データベースDB2へ保存するためにヒューマンマシン装置7と運転補助計算機CPU3が果たす機能を示す図である。この図において、処理ステップS201ではヒューマンマシン装置7のモニタ画面に表示されたオペビデオ情報が逐次監視され保存されている。具体的には、例えば映像表示用の記憶メモリ図示せずに一次記憶されると共に、データヒューマンマシン装置7のモニタMに表示している状態とする。このオペビデオ情報は、通常は処理ステップS203で保存時刻が経過するまで待ち、処理ステップS204でオペビデオデータOVとしてオペビデオ情報データベースDB2へ移管し、保存する。処理ステップS203の保存時刻は、図3の例では通常は1日単位とされている。但し、プラント1に異常が発生した場合などには、処理ステップS202でエラー発生を検知してこの前後のオペビデオデータOVに特化して保存することが、後日の解析、調査処理に有効である。なお、図8では太線で示す部分の処理を運転補助計算機CPU3が実行し、その他の部分の処理をヒューマンマシン装置7が実行するように処理分担されている。再度図6において、運転補助計算機CPU3はヒューマンマシン装置7内の監視員に操作された各部品のIDボタンID303及び年月日時分秒時刻301のデータ44を収集し、操作データOPとして履歴情報データベースDB3へ保存する。ここでは、操作データ蓄積の前提として、ヒューマンマシン装置上の全ての押しボタン等の部品はIDを所持しているものとする。このことを図4と図5を対比して説明すると、例えば、図5のモニタ画面が、図4の画面IDでは42と定義されている。また、この画面上の操作機器ボタンなどである21から28、ならびに31から33について、個別に図4のボタンIDが設定されている。この関係は、モニタMに表示される全ての画面並びに操作機器に適用されている。かかる前提の元で、図9は、履歴情報を履歴情報データベースDB3へ保存するために、ヒューマンマシン装置7とプラント履歴計算機CPU3が実行する処理内容を極簡単に示した図である。図9において、処理ステップS301では監視員によりモニタMの監視が行われている。処理ステップS302では監視員による各種操作の結果を取得し、履歴情報データベースDB3に保存する。図4はこの一例を示しており、操作した時刻301ごとに画面ID302,ボタンID303が対の情報として逐次保存されていく。通常はこのようにして、ヒューマンマシン装置7で行われた操作が全て運転補助計算機CPU3へ送信され、履歴情報データベースDB3に操作データとして保存しているが、処理ステップS303ではプラントに異常が起きたこと、あるいはベテラン監視員の事故回避が行われたことを検知する。処理ステップS304ではこの場合、自動的に異常発生の一定時間前までの操作データを誤操作データとしてリスト化し、履歴情報データベースDB3に保存する。なお、運転補助計算機CPU3は通常操作からの偏差にあたる、ベテラン監視員の事故回避操作についても、プラント異常発生時と同様に操作データを取得し、回避操作データとしてリスト化し、履歴情報データベースDB3に保存する。このようにして、履歴情報データベースDB3には、通常状態における操作履歴ばかりでなく、異常発生時の所定期間の操作履歴や、ベテラン監視員による事故回避操作についても回避操作データとして保存されることになる。なお、図9では太線で示す部分の処理を運転補助計算機CPU3が実行し、その他の部分の処理をヒューマンマシン装置7が実行するように処理分担されている。以上、各データベースDBの具体的な記憶内容とその構築手法について説明した。次にこのようなデータを用いて行う各種処理のうち、自動ガイダンス処理について説明する。ここで、自動ガイダンスとは、現在のプラント或いはその操作状況が過去の異常経験に合致していることを判断し、監視員に対して何らかのメッセージを伝達する機能である。なお、過去の異常経験は、図9の処理ステップS304において取得した誤操作データに具現され記憶されているので、これを参照することになる。この機能の実現のために、監視員がヒューマンマシン装置7を操作中に、監視補助計算機CPU3は常にヒューマンマシン装置7と通信を行い、操作履歴データベースDB3より取り出した過去の操作履歴との比較を行っている。比較結果が、過去に何らかの異常を検知した場合と完全合致する前に、図11の自動ガイダンスメッセージウィンドウW3を自動的にヒューマンマシン装置7のモニタM上に表示させる。例えば過去事例誤操作データでは操作1から操作10までの一連の操作の結果、異常を生じたことが経験されているときに、例えば操作5まで同じ経緯を辿っていることを確認したら、危険な方向に向かいつつあることを自動ガイダンスメッセージとして通知する。図10は、自動ガイダンスメッセージ機能実現のために、ヒューマンマシン装置7と運転補助計算機CPU3が果たす機能を示す図である。図10の最初の処理ステップS401では、ヒューマンマシン装置7の操作と、図4の履歴情報データベースDB3に記録された履歴情報を比較している。特に履歴情報のうち誤操作データに着目し、監視員が直近に操作したボタンIDと、これに合致するボタンIDが誤操作データ内に存在するか否か比較している。処理ステップS402では、一致するまで比較を継続し、一致するとき処理ステップS403でガイダンスが必要なところまで一連の操作が進行しているか否かを判断する。先の例で一連の操作のうち、操作5まで同じ操作を実行したときにはガイダンス点に到達したと判断する。処理ステップS402では、ガイダンス点に到達したと判断したときのボタンIDに対応する時刻データを抽出する。これが例えば図4の上から3行目の履歴情報データのボタンID33である場合、その時刻データ301をキーにして図3のオペビデオ情報データベースDB2を参照する。この結果時刻データ301の2011年9月29日10時51分10秒を含む図3の時刻のオペビデオ情報がファイル名203C:OPV:2011-9-29.opvに登録されていることを突き止める。このオペビデオ情報は抽出されて、次の段階の自動ガイダンスメッセージに使用される。また同様にして時刻データ301をキーにして図2のプロセス情報データベースDB1を参照すれば、該当時刻のプロセス情報S2としてプロセスIDがV001であるプロセス名称遮断弁A開度が40から41に変化した状況を入手できる。このプロセス情報S2も抽出されて、次の段階の自動ガイダンスメッセージに使用される。なお、図10では太線で示す部分の処理を運転補助計算機CPU3が常時実行している。図11は、この自動ガイダンスメッセージを表示するモニタ画面の一例を示す図である。この自動ガイダンスメッセージウィンドウW3は、簡易情報表示バー50、オペレーション画面表示部51、詳細メッセージ表示部52、詳細メッセージ表示部52内に表示されるオペビデオ画面へのリンク53を有し、閉じるボタン54をクリックする事で本メッセージウィンドウをヒューマンマシン装置7上から削除する事ができる。図12は、自動ガイダンスメッセージウィンドウW3の具体的な一例を示している。このうちオペレーション画面表示部51には、現在監視員が操作を行っている画面を表示している。上部に各種プロセス量、下部に各操作量の大きさと操作信号上げ下げボタンを表示している。なおここには、過去の操作履歴の中の類似の操作から次にどのような操作を行うと異常となるか詳細な画像が表示される。詳細メッセージ表示部52には、オペレーション画面表示部51に表示される画面の詳細情報及びオペビデオ画面へのリンクがメッセージとして表示される。例えば領域D1はプロセス情報データベースDB1にリンクし、この場合の該当時刻のプロセス情報S2として、プロセスIDがV001のプロセス情報S2開度が40から41に変化した状況を表示する。領域D2はオペビデオ情報データベースDB2にリンクし、この場合の該当時刻のオペビデオの保管ファイル名が表示されている。かつこのオペビデオ画面へのリンク領域D2をクリックすると、オペビデオ画面ウィンドウW1が起動表示され、以前の事故や異常が起きた時点の図2のオペビデオ画面が表示される。次に前記のデータベースに蓄積されたデータを用いて行う各種処理のうち、誤操作設定処理について説明する。ここで誤操作設定処理とは、過去に行ったプラント操作が結果的に誤りであることが判明したときに、各種データベースに蓄積されたデータについて、このデータが誤り操作に基づくものであることを識別し、今後の利用に影響しないようにする処理のことである。図13は誤操作設定ウィンドウW4の構成を示す図である。誤操作設定ウィンドウW4は、ヒューマンマシン装置7から呼び出される機能の1つである。誤操作設定ウィンドウW4は、操作データ表示ウィンドウ70、時刻範囲指定ボックス71、誤操作範囲指定ボックス72、操作データ削除ボタン73、表示ボタン74、決定ボタン75などで構成されている。なお、操作データ表示ウィンドウ70は、ヒューマンマシン装置7の操作データとして、操作ID,部品のID、年月日時分秒情報などを表示する。時刻範囲指定ボックス71は、操作データ表示ウィンドウ70に表示する操作データの範囲を指定するための情報を入力する。誤操作範囲指定ボックス72は、どこからどこまでの範囲を誤操作とするか指定するための情報を入力する。操作データ削除ボタン73は、操作データ表示ウィンドウに表示された操作データにおいて、選択された操作データを削除する事ができる。表示ボタン74は、時刻範囲指定された操作データを操作データ表示ウィンドウ70に表示させる。決定ボタン75は、誤操作範囲指定した操作データを誤操作情報として登録する。図14は、誤操作設定処理機能実現のために、ヒューマンマシン装置7と運転補助計算機CPU3が果たす機能を示す図である。また、図15は一連の誤操作設定処理が完了した後の誤操作設定ウィンドウW4の具体事例を示している。まず、図14の最初の処理ステップS501では、監視員がヒューマンマシン装置7より誤操作設定ウィンドウW4を立ち上げ、処理ステップS502で誤操作設定ウィンドウW4上の時刻範囲選択ボックス71で操作データの指定を行う。図15には、時刻範囲選択ボックス71に2011年9月29日10時51分00秒から、同20秒までの20秒間が時刻範囲に指定されたことを表している。次に、図14の処理ステップS503では、運転補助計算機CPU3は履歴情報データベースDB3より操作データを呼び出し、処理ステップS504では誤操作設定ウィンドウW4上の操作データ表示ウィンドウ70に表示する。図15の操作データ表示ウィンドウ70には、図4の操作データのうち、最終行とその1つ上の行の操作データとして、時刻301、画面ID302、ボタンID303、リストID304のデータが転記されている。図15の例では、操作データ表示ウィンドウ70に時刻2011年9月29日10時51分00秒から、同20秒までの20秒間の画面IDとして42が、ボタンIDとして33が表示されている。次に図14の処理ステップS505では、誤操作情報の編集を行う。例えば誤操作設定ウィンドウW4において異常とは直接関係のない操作の削除を操作データ削除ボタン73にて行い、処理ステップS505で誤操作の範囲を誤操作範囲指定ボックス72にて指定する。処理ステップS507では、運転補助計算機CPU3は誤操作範囲指定ボックス72で指定された期間の誤操作データをリスト化し、履歴情報データベースDB3へ保存する。これにより、以後の処理において、この期間の操作データは誤操作データとして取り扱われ、他の正常時あるいは異常時の操作データとは区別される。なお、図14では二重枠線で示す部分の処理をヒューマンマシン装置7が実行し、その他の部分の処理を運転補助計算機CPU3が実行するように処理分担されている。最後に、通常運転とトリップ、その後の原因解明に至る全体の流れの中での本発明装置の位置づけについて図16を用いて説明する。図16において、処理ステップS601ではプラントは通常操作を実行している。この段階では各種データベースDBの入力処理が継続的に実行されており、各計算機CPUやヒューマンマシン装置7が協同して図7,8,9の処理を実行している。特に、処理ステップS602では図10の処理を実行し、監視員の直近の操作と過去の操作例を、履歴情報データベースDB3を参照しながら確認している。なお、処理ステップS603では過去の操作例が存在しないときに、一連の監視処理を繰り返し継続実行する。処理ステップS604では、過去事例と一致するときにガイダンス処理を実行する。このような状態を継続する中で、プラント異常が発生し、処理ステップS605ではプラントがトリップされた。プラントトリップ以後は、プラントトリップに至る原因が究明される。この場合に、プラントトリップの時刻が明白であるのでここに至る事前の各種データを用いた原因究明が開始される。通常の処理では、トリップ以前のデータとして処理ステップS606においてプロセス情報データベースDB1に記憶されたプロセス情報が参照される。更に本発明では、処理ステップS607においてオペビデオ情報データベースDB2に記録されたオペビデオ情報を参照する。また、履歴情報データベースDB3に記録された履歴情報を参照する。これらデータの間のリンクは例えば、時刻情報で参照され対応が確認できる。処理ステップS607において原因が究明されれば、復旧操作の後に処理ステップS608において通常運転に移る。以上詳細に説明した本発明のプラント監視制御装置によれば、異常原因を特定する上で改善されたプラント監視制御装置を提供することができる。本プラント監視制御装置では、プラント履歴情報の他、画面そのものの映像情報を履歴情報として蓄積するオペビデオ機能、またプロセス情報とオペビデオ情報の紐付けを行い、それをガイダンス情報として蓄積し自動的にガイダンスを行う機能である自動運転ガイダンス機能を有することで以下の効果が得られている。具体的に示すと、従来は第1に、熟練監視員の事前操作により回避された場合、事故になっていないため、解析の対象とはならなかった。本発明では、図9に示したように回避操作も履歴に記録し、オペビデオ情報として記録することで利用可能である。第2に、プロセス情報の変化の伴わない事が直接的起因となっている場合として監視員の誤操作があったが、過去における監視員の誤操作はオペビデオ情報として記録されているので、今後に生かすことが可能である。第3に異常原因の表示は、予め定められたフォーマットでしか行えないということがあった。本発明の場合、同じ操作をして事故に至った過去事例をオペビデオ情報の中から抽出するので、実態に即した形でのガイダンスが可能である。第4に、プロセス情報の復元は可能であるが、復元したプロセス情報下で、異常原因を特定するために閲覧する画面を選択しなければならなかった。本発明では、過去事例での画面が直接表示される。以上述べたように、本発明のプラント監視制御装置は、プラントの状態をプロセス情報として扱いその情報を蓄積する機構と、監視員操作画面をありのままにヒューマンマシン装置上で再現するオペビデオ機能、プラント操作の差異情報とオペビデオ情報より異常時の履歴を画像とメッセージとして記録し、類似の操作が行われた場合に自動的にヒューマンマシン装置上に画像とメッセージをガイダンスウィンドウとして表示する自動運転ガイダンス機能を備えたものである。"