両軌道盤1、2の軌道3、4間で複数の円筒ころ5が転がり、これら円筒ころ5間の間隔が保持器7のポケット内面6で保たれるスラスト円筒ころ軸受において、前記両軌道盤1、2の軌道3、4のそれぞれが、ラジアル平面上で中高形状をもつように形成されており、前記両軌道盤1、2の軌道3、4の中高形状が残り、かつ少なくとも円周方向等配3箇所の前記円筒ころ5が中高形状頂部TP1、TP2に支持された状態に限って運転されることを特徴とするスラスト円筒ころ軸受。前記保持器7の案内すきまをA、ラジアル方向のポケットすきまをB、円筒ころ5のころ長さをL、円筒ころ5のころ長さ中央でのピッチ径をPCDとしたとき、前記両軌道盤1、2の軌道3、4が、{PCD-LA2B}~{PCDLA}の範囲に亘って形成されている請求項1に記載のスラスト円筒ころ軸受。前記複数の円筒ころ5のそれぞれが、ころ中心軸に沿うように形成された外径面中央部8と、この外径面中央部8及び面取り部9間に連続するクラウニング部10とをもち、前記外径面中央部8の長さをCとしたとき、前記各軌道3、4の中高形状頂部TP1、TP2が、{PCD-C-A}~{PCDC-A-2B}の範囲内に形成されている請求項2に記載のスラスト円筒ころ軸受。前記両軌道盤1、2のうち、一方の前記中高形状頂部TP1と他方の前記中高形状頂部TP2とが、C/2以内のラジアル方向距離dをもつように形成されている請求項3に記載のスラスト円筒ころ軸受。前記{PCD-LA2B}~{PCDLA}の範囲における前記中高形状頂部TP1、TP2の中高量をh、軸受外径をDとしたとき、D/h<1×10E-5になっている請求項4に記載のスラスト円筒ころ軸受。前記保持器7が、前記軌道盤14によって案内される請求項1から4のいずれか1項に記載のスラスト円筒ころ軸受。前記複数の円筒ころ5、21、22が、ころ直径の許容範囲を異ならせた2分類以上の群からなり、これら群の各円筒ころ5、21、22が、群ごとに異なる円周方向等配位置の3箇所以上に配置されている請求項1から6のいずれか1項に記載のスラスト円筒ころ軸受。両軌道盤1、2の軌道3、4間で複数の円筒ころ5、21、22が転がり、これら円筒ころ5、21、22間の間隔が保持器7のポケット23内面で保たれるスラスト円筒ころ軸受において、前記複数の円筒ころ5、21、22が、ころ直径の許容範囲を異ならせた2分類以上の群からなり、これら群の各円筒ころ5、21、22が、群ごとに異なる円周方向等配位置の3箇所以上に配置されていることを特徴とするスラスト円筒ころ軸受。前記複数の円筒ころ5、21、22の全てが前記軌道盤1、2の軌道3、4と転がり接触する軸受荷重に限って運転される請求項8に記載のスラストころ軸受。前記保持器7が、前記複数の円筒ころ5、21、22を所定の前記ポケット23に留める落ち止め部24をもっている請求項7から9のいずれか1項に記載のスラスト円筒ころ軸受。工作機の立軸テーブル30を支持する請求項1から10のいずれか1項に記載のスラストころ軸受。スラスト円筒ころ軸受では、通常、各軌道の母線形状転がり方向に垂直な平面における軌道形状を直線に設定する。軌道盤の厚さ不同を管理したとしても、図6に軸受断面を示すように、加工精度の限界から、僅かに中低形状になった軌道61、62が発生し得る。このような軌道盤を一つでも用いると、図6中に一点鎖線で描くように、スラスト円筒ころ軸受の運転中に保持器63がラジアル方向に偏心した際、同時に円筒ころ64も偏心方向に移動し、図6中に二点鎖線で描くように、正規の組立高さTからT ́へ狂うことがある。また、ころ直径の相互差を管理しても、従来は、同じ群に分類された円筒ころのみを使用して軸受を組み立てているに過ぎない。同群の円筒ころを保持器のポケットに入れる際、無作為に円周方向に円筒ころを並べている。このため、場合によっては、図7中に一点鎖線で描くように、同等級内で比較的小径の円筒ころ71が特定の円周方向領域内に集中し、軌道盤72が傾いた状態に組み立てられることが起り得る。こうなると、図7中に実線で描く正規の組立高さTにならず、T ́へ狂い、スラスト円筒ころ軸受の振れ精度が低下する。ころ直径の相互差の範囲を極力小さくすれば、軌道盤の傾きを無視できるまで小さくすることは可能であるが、そうすると、1種類の群を1個の軸受分だけ確保することが困難になる。そこで、この発明が解決しようとする課題は、スラスト円筒ころ軸受の組立高さの狂いを抑えることにある。上記の課題を解決する第1の発明は、両軌道盤の軌道間で複数の円筒ころが転がり、これら円筒ころ間の間隔が保持器のポケット内面で保たれるスラスト円筒ころ軸受において、前記両軌道盤の軌道のそれぞれが、ラジアル平面上で中高形状をもつように形成されており、前記両軌道盤の軌道の中高形状が残り、かつ少なくとも円周方向等配3箇所の前記円筒ころが中高形状頂部に支持された状態に限って運転される構成を採用したものである。ここで、ラジアル平面とは、スラスト円筒ころ軸受の中心軸に垂直な平面のことをいう。この構成によれば、意図的に中高形状の軌道を形成しておき、中高形状が残る負荷での軸受運転なので、その運転中、保持器の偏心によって円筒ころが偏心方向に移動しても、図6に示すような中凹形状の軌道に由来する組立高さの変動は生じない。軌道盤が傾かないようにするため、少なくとも円周方向等配の3箇所以上で円筒ころが両軌道盤の軌道に支持されていることが必要である。したがって、保持器が偏心しても、少なくとも円筒方向等配3箇所の円筒ころが両軌道盤の軌道の中高形状頂部に支持されている状態に変わりがなければ、組立高さの狂いを抑えることができる。具体的には、前記保持器の案内すきまをA、ラジアル方向のポケットすきまをB、円筒ころのころ長さをL、円筒ころのころ長さ中央でのピッチ径をPCDとしたとき、前記両軌道盤の軌道が、{PCD-LA2B}~{PCDLA}の範囲に亘って形成されているものにすればよい。ここで、ラジアル方向とは、スラスト円筒ころ軸受の中心軸に垂直な方向のことをいう。円筒ころが公転し得る空間は、PCD前後のある領域のみに限定され、保持器の案内すきまA、ポケットすきまBに基いて決まり、{PCD-LA2B}~{PCDLA}の範囲となる。この範囲は、保持器の偏心によって円筒ころが最も偏心方向に移動し得るラジアル方向範囲に相当する。したがって、少なくとも、この範囲に亘って前記中高形状を形成しておけば、保持器が偏心しても複数の円筒ころが中高形状頂部に支持された状態を維持することができる。より具体的には、前記複数の円筒ころのそれぞれが、ころ中心軸に沿うように形成された外径面中央部と、この外径面中央部及び面取り部間に連続するクラウニング部とをもつ場合、前記外径面中央部の長さをCとしたとき、前記各軌道の中高形状頂部が、{PCD-C-A}~{PCDC-A-2B}の範囲内に形成されていることが好ましい。この中高形状頂部が{PCD-C-A}~{PCDC-A-2B}の範囲にあれば、保持器が偏心しても、曲線母線のクラウニング部と接触することはない。したがって、円筒ころの外径面中央部と中高形状頂部との転がり接触を保ち、円筒ころの挙動を安定させることができる。より好ましくは、前記両軌道盤のうち、一方の前記中高形状頂部と他方の前記中高形状頂部とが、C/2以内のラジアル方向距離をもつように形成されているとよい。両軌道盤の中高形状頂部は、互いに同じラジアル方向位置にあることが理想的である。軌道盤側の中高形状頂部のラジアル方向位置と軌道盤側の中高形状頂部のラジアル方向位置とが異なり過ぎると、円筒ころが傾くことが懸念される。加工上可能な条件として、軌道盤の中高形状頂部と軌道盤の中高形状頂部との間のラジアル方向距離は、円筒ころにおける外径面中央部の長さの半分:C/2以内であることが好ましい。さらに好ましくは、前記PCD-LA2B~PCDLAの範囲における前記中高形状頂部の中高量をh、軸受外径をDとしたとき、D/h<1×10E-5になっているとよい。前記中高形状は、軌道の母線形状を直線にする加工が現実的でないための打開策であり、その中高量hは、軌道の母線形状を直線に近くするため、できるだけ小さいことが好ましい。実際の加工では、D/h=1×10E-5程度の中高量は発生すると考えられるので、これよりも小さい中高量を目標にすることが好ましい。前記中高形状頂部の管理を緩和するため、保持器の偏心時における円筒ころの偏心方向移動量は小さい方がよく、したがって、保持器の案内すきまも小さくする方がよい。スラスト円筒ころ軸受における保持器の案内形式として、軸又はハウジングで案内するものと、軌道盤で案内するものがある。第1の発明においては、前記保持器が前記軌道盤によって案内されることが好ましい。同一軸受内で保持器の案内すきまを管理することができる。保持器を案内する軌道盤は、両軌道盤のうち、軸側又はハウジング側に配置するいずれの方でもよい。上記の課題を解決する第2の発明は、両軌道盤の軌道間で複数の円筒ころが転がり、これら円筒ころ間の間隔が保持器のポケット内面で保たれるスラスト円筒ころ軸受において、前記複数の円筒ころが、ころ直径の許容範囲を異ならせた2分類以上の群からなり、これら群の各円筒ころが、群ごとに異なる円周方向等配位置の3箇所以上に配置されている構成を採用したものである。ここで、円周方向とは、スラスト円筒ころ軸受の中心軸回りの円周方向のことをいう。ころ直径の許容範囲とは、当該分類に許容するころの直径の上限と下限によって定められた範囲のことをいう。2分類以上の群を使用する場合、これら群の各円筒ころの挙動を安定させるため、各群に属する円筒ころは円周方向等配で3個以上が必要である。2分類以上の群の中で最もころ直径の許容範囲の大きい群は、従来の1種類の群に相当する。同群に属する円筒ころを円周方向等配位置の3箇所以上に配置しておけば、比較的ころ直径の小さな円筒ころの存在によって軌道盤が傾くことは防止される。したがって、無負荷時の組立高さの狂いを抑えることができる。ころ直径の許容範囲を異ならせた2分類以上の群を用いるので、ころ直径の許容範囲を極力小さくした1種類の群のみを用いたときと同等に軌道盤の傾きを防いでも、比較的ころ直径の許容範囲の小さい他の群を同じ呼び直径の量産品の中から選ぶことができ、1個の軸受分の円筒ころを確保することが容易になる。前記複数の円筒ころの全てが前記両軌道盤の軌道と転がり接触する軸受荷重に限って運転されることが好ましい。全ての円筒ころが負荷に有効な状態に限って運転されるので、運転中に、比較的ころの直径が大きい円筒ころが弾性圧縮を生じることに伴う組立高さの変動を抑えることができる。また、前記保持器が、前記複数の円筒ころを所定の前記ポケットに留める落ち止め部をもっていることも好ましい。複数の円筒ころが落ち止め部で所定のポケットに留められるので、軸受組立時、保持器と全円筒ころを一体に取り扱うことができるので、各群の等配性が崩れる心配はない。第2の発明は、第1の発明と組み合わせて採用することができる。第1の発明、第2の発明に係るスラスト円筒ころ軸受は、工作機の立軸テーブルを支持する用途に好適である。組立高さの狂いを抑えることができるので、立軸テーブルを回転させてワークを加工した際の加工精度を向上させることができる。特に第2の発明を採用すると、軌道盤の傾きに由来した軌道盤の振れを抑えることもできるので、より加工精度を向上させることができる。なお、第1の発明、第2の発明において、円筒ころのころ直径に対するころ長さの比は特に限定されず、円筒ころの概念には、針状ころも含まれる。上述のように、この発明は、上記第1の手段及び第2の手段の少なくとも一方の採用により、スラスト円筒ころ軸受の組立高さの狂いを抑えることができる。この発明の第1実施形態に係るスラスト円筒ころ軸受以下、単に、このスラスト円筒ころ軸受と呼ぶを添付図面に基づいて説明する。図1に示すように、このスラスト円筒ころ軸受は、軸図示省略側に配置する軌道盤1と、ハウジング図示省略側に配置する軌道盤2と、両軌道盤1、2の軌道3、4間に介在する複数の円筒ころ5と、複数の円筒ころ5間の間隔をポケット内面6で保つ保持器7とを備えている。図1では、軌道盤1、2と、保持器7とが同軸に位置し、軸受運転中に公転する全円筒ころ5が、遠心力でポケット内面6に対して最も軸受外径側に偏った位置で転がり、軸受外径側のころ先端がポケット内面6に滑り接触する正規の軸受回転を前提に、軌道盤1の中心軸及びある円筒ころ5の中心軸を含むラジアル平面の切断面を実線で描いている。このスラスト円筒ころ軸受の中心軸は、軌道盤1の中心軸と同軸の回転軸である。軌道盤1は、平面座単式スラスト円筒ころ軸受用の軸軌道盤になっている。軌道盤2は、ハウジング軌道盤になっている。軌道盤1の正面、軌道盤2の正面は、任意のラジアル平面上において、面取り部の除く全体が中高形状に形成されている。各円筒ころ5は、ころ中心軸に沿うように形成された外径面中央部8と、この外径面中央部8及び面取り部9間に連続するクラウニング部10とをもっている。クラウニング部10は、面取り部9との繋ぎ目付近での応力集中を緩和するために形成されている。全円筒ころ5は、同じ呼び直径に製造された量産品の中から選別されている。各円筒ころ5は、1つの上限と下限によって定められた範囲内となるころの直径をもっている。保持器7は、円筒ころ5を単列に保持するものになっている。保持器7は、図2に示す軸11の外径面によってラジアル方向に案内される。なお、図2も図1と同じ前提、切断面で描いている。軌道3、4は、円筒ころ5が転がる走路空間を形成する軌道盤1、2の正面部分からなる。軌道3、4の軸受内径側の幅端は、最も軸受内径側に偏った円筒ころ5の軸受内径側先端のラジアル方向位置に相当する。軌道3、4の軸受外径側の幅端は、最も軸受外径側に偏った円筒ころ5の軸受外径側先端のラジアル方向位置に相当する。最も軸受内径側又は軸受外径側に偏った円筒ころ5の位置は、保持器7の案内すきまAと、ラジアル方向のポケットすきまBとで決まる。円周方向に亘って確保すべき軌道3、4の存在範囲は、保持器7の偏心回転を考慮し、このスラスト円筒ころ軸受の中心軸に中心をもった円周で考えればよい。保持器7の案内すきまAは、保持器7がラジアル方向の一方向に最も偏った位置から円周方向に180°反対の他方向に最も偏った位置まで自由に動き得る長さである。図2中では、保持器7と軸11とが同軸なので、案内すきまAの半分A/2が保持器7と軸11間の最小ラジアル方向すきまとなって現れている。ラジアル方向のポケットすきまBは、円筒ころ5がポケット内面6に対して軸受外径側に最も偏った位置から軸受内径側に最も偏った位置まで自由に動き得る長さである。円筒ころ5がポケット内面6に対して軸受外径側に最も偏った位置にある同図中では、ポケットすきまBが、円筒ころ5の軸受内径側先端とポケット内面6との間の最小ラジアル方向すきまに相当する。円筒ころ5のころ長さLは、ころの軸受内径側先端、軸受外径側先端を含む、ころの中心軸に垂直な二つの平面の間の距離である。外径面中央部8の長さCは、円筒面状に加工された外径面中央部8の軸受内径側先端、軸受外径側先端を含む、ころの中心軸に垂直な二つの平面の間の距離である。円筒ころ5のころ長さ中央でのピッチ径PCDは、このスラスト円筒ころ軸受の中心軸上に中心をもち、かつ前記正規の軸受回転位置にある円筒ころ5のころ長さ中央と交わる円の直径である。PCDは、一列の円筒ころ5からなるセットのピッチ径と看做すことができる。{PCD-LA2B}は、軌道3、4の軸受内径側の境界線となる円周の直径に相当する。{PCDLA}は、軌道3、4の軸受外径側の境界線となる円周の直径に相当する。軌道3、4は、任意のラジアル平面上において、{PCD-LA2B}~{PCDLA}の範囲に亘って中高形状に形成されている。中高形状とは、{PCD-LA2B}の直径の円周上で軸受内径側の最低高部LP1、LP2を成し、{PCDLA}の直径の円周上で軸受外径側の最低高部LP3、LP4を成し、軸受内径側の最低高部LP1、LP2からラジアル方向に軸受外径側へ向って、軸受外径側の最低高部LP3、LP4からラジアル方向に軸受内径側へ向ってアキシアル方向の高さが漸次に高くなっていることをいう。中高形状頂部TP1、TP2は、ラジアル平面上において、軌道3、4の最もアキシアル方向に高い頂部である。中高形状頂部TP2の中高量hは、最低高部LP2又はLP4の低い方との間のアキシアル方向の高低差である。中高形状頂部TP1の中高量も、同様に最低高部LP1又はLP3の低い方との間の高低差である。軸11と同軸の軌道盤1、2の背面に平行な形状に加工されている軸受座図示省略。軸、ハウジングに加工されるに軌道盤1、軌道盤2の背面が支持される。軌道盤1、2は、鍛造品なので、プレス成形品と比べて軌道盤厚さを大きくすることができる。このため、軸受運転中にアキシアル荷重が負荷された際、軌道盤1、2が軸受座に倣う変形は軸受座の加工誤差に比して十分に小さく、軌道3、4の中高形状が崩れる心配はない。さらに、このスラスト円筒ころ軸受に対する軸受荷重は、軌道3、4の弾性変形で中高量hが減少しても正の値に保たれる範囲内に制限されている。すなわち、このスラスト円筒ころ軸受は、軌道3、4の中高形状が残る状態に限って運転される。なお、軌道3、4の中高形状頂部TP1、TP2における厚さ不同管理、円筒ころ5の直径の相互差の管理に基いて、全円筒ころ5が中高形状頂部TP1、TP2に支持された状態を維持可能な軸受荷重の上限と下限を定めることができる。中高形状頂部TP1、TP2は、{PCD-C-A}~{PCDC-A-2B}の範囲内に形成されている。この範囲にあれば、保持器7が最大の偏心量A/2だけ偏心しても円筒ころ5の外径面中央部8と中高形状頂部TP1、TP2との転がり接触を確保することができる。図1中に保持器7が最大偏心を生じたときの軸受回転状態を二点鎖線で描いた。他の円周方向位置のポケット内では図示の円筒ころ5よりも円筒ころの移動量は少なくなる。すなわち、このスラスト円筒ころ軸受は、保持器7が最大偏心を生じても、全円筒ころ5が中高形状頂部TP1、TP2に支持された状態に限って運転される。この支持状態が維持される限り、保持器7の偏心量や偏心方向を問わずに中高形状頂部TP1、TP2が各円筒ころ5の外径面中央部8を挟み続けるため、円筒ころ5の中心軸がラジアル方向に対して傾いたとしも、軌道盤1が実質的にアキシアル方向へ変動しない。したがって、このスラスト円筒ころ軸受の組立高さTの狂いを抑えることができる。なお、組立高さTは、このスラスト円筒軸受の高さを定める両軌道盤1、2背面に接する2ラジアル平面と、ころスラスト円筒ころ軸受の中心軸との両交点間の距離である。中高形状頂部TP1と中高形状頂部TP2とは、図2に示すように、軌道3、4の全周に亘ってC/2以内のラジアル方向距離dをもつように形成されている。このラジアル方向距離dは、正規の軸受回転におけるラジアル平面上において、中高形状頂部TP1と中高形状頂部TP2との間に存在するラジアル方向の距離である。図示の中高形状頂部TP1、TP2が軌道3、4の略中央になっている。円筒ころ5のラジアル方向に対する傾きを防止するため、ラジアル方向距離dをC/2以内にすることが好ましい。図2中では、ラジアル方向距離dを明示するため、中高形状頂部TP1、TP2の相対的な位置ずれをラジアル方向に誇張している。軌道3、4の中高形状は、軌道3、4を完璧なラジアル平面に加工することが現実的には不可能であるための打開策であり、軌道3、4を意図的に中高形状に形成するとしても、中高量hは、できるだけ小さくすることが好ましい。実際の加工では、軸受外径1mを超えるような場合、軌道をラジアル平面に加工しようとしても、10μm程度の中高は生じている。そこで、軌道3、4をなるべくラジアル平面に近付けるため、中高形状頂部TP1、TP2の中高量hは、軸受外径をDとしたとき、D/h<1×10E-5になっている。軸受外径Dは、軌道盤2の最大外径である。図2中では、中高量hを明示するため、軌道3、4の中高形状をアキシアル方向に誇張している。なお、各図においては、全円筒ころ5の中で、最も平均的な円筒ころ5、軌道3、4、保持器7の関係を代表的に示したが、どの円筒ころ5についても、任意の公転位置で保持器7及び軌道3、4に対する前記のPCD、L、A、B、C、D、d及びhに係る適宜の関係が成立している。軌道盤1の正面、軌道盤2の正面の加工においては、寸法及び形状の高精度な管理が過剰になるのを避けるため、軌道3、4の範囲に限って寸法及び形状の精度を管理すれば十分である。第2実施形態を図3に基いて説明する。以下、第1実施形態との相違点を述べる。同図に示すように、第2実施形態の保持器12は、軌道盤2によって案内される。保持器12の軸受内径側の環状部外径面13と、軌道盤14の内周に形成された円筒状の案内面15との間で保持器の案内すきまが設定されている。このように軌道輪案内方式を採用すると、同一軸受内で、保持器12の案内すきまを管理することができる。したがって、スラスト円筒ころ軸受を他装置に組み込む際、軸受使用者側で加工した軸又はハウジングの案内面形成精度が悪いために、軸受提供者側で定めた軌道3、4と円筒ころ5の正規の関係が狂う心配はない。軌道盤14の案内面15に代えて、軌道盤1の内径面、外径面、軌道盤14の外径面に、対応する側の保持器環状部とラジアル方向に対面する案内面を形成することもできる。第3実施形態を図4に基いて説明する。図4aに保持器付きころの平面を模式的に示すように、第3実施形態に係るスラスト円筒ころ軸受の全円筒ころ5、21、22は、ころ直径の許容範囲を異ならせた2分類以上の群で構成されている。図示例では、ころ直径の許容範囲が最も大きい第1分類の群に属した円筒ころ5と、ころ直径の許容範囲が第1分類の群よりも小さい第2分類の群に属した円筒ころ21と、ころ直径の許容範囲が全群の中で小さい第3分類の群に属した円筒ころ22とが一列に存在している。各分類に属する円筒ころ5、21、22は、同じころの呼び直径の量産品ごとにころの直径の最大値を実測し、当該分類に許容するころの直径の上限と下限によって定められたころ直径の許容範囲内に該当する最大値をもつか否かで選別されている。ここで、ころの直径とは、JISB0104-1991におけるころの直径のことをいう。第1分類におけるころ直径の許容範囲の上限は、第1実施形態におけるころ直径の許容範囲の上限に相当し、第3分類におけるころ直径の許容範囲の下限は、第1実施形態におけるころ直径の許容範囲の下限に相当している。第1分類の群に属する円筒ころ5は、円周方向等配の3箇所以上であって、総分類数3の倍数である12箇所に配置されている。円筒ころ5の位置を図中に網掛けで明示した。第2分類の群に属する円筒ころ21は、各円筒ころ5の円周方向一方側の隣りのみに配置されている。第3分類の群に属する円筒ころ22は、各円筒ころ21の円周方向一方側の隣りのみに配置されている。すなわち、第1分類~第3分類の群の各円筒ころ5、21、22が、群ごとに異なる円周方向等配位置の3箇所以上に配置されている。図4bに示すように、保持器7は、全円筒ころ5、21、22を所定のポケット23に留める落ち止め部24をもっている。全円筒ころ5、21、22は、自重でポケット23から脱落しないよう、落ち止め部24によって変位が規制されている。したがって、使用者は、軸受組立時、保持器付き円筒ころのユニットとして一体に取り扱うことができる。このため、軸受提供者側で定めた各群の等配性が崩れる心配はない。なお、落ち止め部24は、図示のようなポケット23の開口幅を狭くした一体成形例に限らず、別付けの部材で構成することもできる。図4aに示すように、第1分類の群に属する円筒ころ5が円周方向等配位置の3箇所以上に配置されているので、比較的ころ直径の小さな円筒ころ21、22の存在によって図1に示す軌道盤1が軌道盤2に対して傾くことは防止される。このため、第3実施形態は、組立高さの狂いを抑えることができ、軌道盤1の傾きに伴うラジアル分力の発生を抑えて軸受の振れ精度を向上させることができる。さらに、第3実施形態は、ころ直径の許容範囲を極力小さくした第1分類の円筒ころ5のみを用いたときと同等に軌道盤の傾きを防ぎつつ、図4aに示すように、比較的ころ直径の許容範囲が小さい円筒ころ21、22を同じ呼び直径の量産品の中から選ぶことができ、1個の軸受分の円筒ころ5、21、22を確保することが第1実施形態よりも容易になる。同じころの呼び直径の量産品の中から各群を選別する際は、隣接する各群の上限、下限を連続する境界条件に設定し、ころを無駄なく利用することが好ましい。図示例では、第1分類におけるころ直径の許容範囲の下限と、第2分類におけるころ直径の許容範囲の上限とが連続し、第2分類におけるころ直径の許容範囲の下限と第3分類におけるころ直径の許容範囲の上限とが連続している。最も大きい第1分類におけるころ直径の許容範囲の上限と、最も小さい第3分類におけるころ直径の許容範囲の下限との差は、使用する軸受荷重条件下での、第1分類に属する円筒ころ5の中で、ころの直径が最大のものに生じるアキシアル方向の弾性圧縮量の値より小さいことが好ましい。すなわち、第3分類の群の中でころの直径が最も小さい円筒ころ22が図1の両中高形状頂部TP1、TP2に支持された状態になるまで、図4aの他の円筒ころ5、21、22を弾性圧縮することができる大きさのアキシアル荷重が軌道盤背面に与えられているとよい。この軸受加重を軸受静止時から与えておけば、図4aの全円筒ころ5、21、22が図1の軌道3、4と転がり接触する軸受荷重に限って運転される。このため、ころ直径の許容範囲を異ならせた第1分類~第3分類の3群を使用しても、軸受運転中を通じて、図4aの全円筒ころ5、21、22で図1の軌道盤1が傾かないように支持することができる。また、軸受運転中を通じて図4aの全円筒ころ5、21、22で負荷が受けられるので、前記他の円筒ころ5、21、22が弾性圧縮を生じることに伴う組立高さの変動を抑えることもできる。なお、第1分類におけるころ直径の許容範囲の上限に相当するころの直径をもった理想的な円筒ころ5のみを軸受に組み込むと仮定したとき、所定の軸受荷重によって各円筒ころ5に生じるアキシアル方向の弾性圧縮量の値を求め、第3分類におけるころ直径の許容範囲の下限を、求めた値よりも小さく設定しておけば、総分類数、各群に属するころ本数を問わず、全円筒ころ5、21、22に負荷される運転条件にすることができる。少なくとも第1分類の群全円筒ころ5が図1に示す両中高形状頂部TP1、TP2に転がり接触する軸受荷重で運転される限り、図4aに示す円周方向等配の3箇所以上の円筒ころ5が図1に示す両中高形状頂部TP1、TP2に支持された状態を確保し、軌道盤1の傾きを防止しつつ、保持器7が偏心した際の組立高さTの変動を抑えることができる。第4実施形態を図5に基いて説明する。図5は、工作機の立軸テーブルを支持する装置の一例として、大型立旋盤の立軸テーブル30の構造を例示している。立軸テーブル30は、ベッド31に対して立軸32回りに回転可能に設けられ、ワーク、パレット等を適宜に固定可能な天面を有する回転体からなる。立軸テーブル30は、縦軸32側に設けられたラジアル軸受33により、ラジアル方向に支持されている。また、立軸テーブル30は、スラスト円筒ころ軸受34により、スラスト方向に支持されている。立軸テーブル30に設けられたリングギア35と、ベッド31側に設けられた回転源36のピニオンギア37とが噛み合っている。回転源36が所定の制御で回転することにより、立軸テーブル30の回転駆動が行われるようになっている。スラスト円筒ころ軸受34は、第2実施形態と第3実施形態に係るものとしている。スラスト円筒ころ軸受34には、立軸テーブル30の重量に由来した軸受荷重が組み込み当初から与えられている。この軸受静止時から与えられる軸受荷重により、ワーク加工時の負荷変動と無関係に全円筒ころと中高形状頂部の支持、両軌道との転がり接触が確保されている。スラスト円筒ころ軸受34の軌道盤の傾きによる組立高さの狂いが抑えられているので、立軸テーブル30の支持に組み込む際、軸受提供者の定めた正規の状態に組み込むことが容易である。軌道盤の傾きによる立軸テーブル30のラジアル振れは防止される。ワークの加工に伴って軸受荷重が変動しても第1分類又は第2分類の群のみが弾性変形する低剛性の時期は存在せず、立軸テーブル30が回転するスラスト円筒ころ軸受34の運転中、無負荷ころの発生による立軸テーブル30の振動等が防止される。また、スラスト円筒ころ軸受34保持器偏心に伴う組立高さの狂いが抑えられるので、立軸テーブル30のアキシアル振れも防止される。これらのことから、運転中、工具をワークに当てる精度の乱れが防止されるので、ワークの加工精度を向上させることができる。この発明は、上述の各実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載に基く技術的思想の範囲内での全ての変更を含むものである。