圧縮機、凝縮器、主膨張機構、蒸発器を順次接続した主回路を構成し、その凝縮器と主膨張機構間に二重管式過冷却器を接続し、凝縮器と二重管式過冷却器との間と、圧縮機の吸込側とを結んでバイパス膨張機構が接続されたバイパス回路を接続して冷媒回路を構成し、前記二重管式過冷却器が内管と外管で構成され、内管と外管間の環状の隙間に凝縮器から主膨張機構に至る主流冷媒を流し、内管の内側に、前記凝縮器からバイパス回路のバイパス膨張機構で減圧されたバイパス流冷媒を前記主流冷媒と対向流で流すようにした二重管式過冷却器において、前記内管の外面にらせん状のフィンを設け、前記内管の内面にらせん状の溝を設けたことを特徴とする過冷却器用伝熱管。前記二重管式過冷却器が縦型に配置され、バイパス流冷媒が内管の下から上に流れ、主流冷媒が内管と外管間の環状の隙間の上から下に流れるようにした請求項1記載の過冷却器用伝熱管。内管の外径が8~12mm、内管の外面のらせん状のフィンの高さが0.5~0.9mm、らせんピッチが0.4~0.8mm、内面のらせん状の溝の深さが0.1~0.2mm、ねじれ角が12~20°に形成され、外管の外径が14~18mmに形成される請求項1又は2記載の過冷却器用伝熱管。請求項1~3のいずれかに記載の過冷却器用伝熱管を用いたことを特徴とする過冷却器。ところで、この二重管式過冷却器における内管には、伝熱管として平滑管が使われている。内管の外面が平滑なので伝熱面積が小さく、また内管の外側を流れる主流冷媒の攪拌もしない。そのため、主流冷媒と内管の管壁外面との間の伝熱性能が低い問題がある。よって、所定の熱交換を得るためには、二重管式過冷却器を大きくしなければならないという問題があった。そこで、本発明の目的は、上記課題を解決し、所定の熱交換が可能で、しかも小型化できる過冷却器用伝熱管およびこれを用いた過冷却器を提供することにある。上記目的を達成するために請求項1の発明は、圧縮機、凝縮器、主膨張機構、蒸発器を順次接続した主回路を構成し、その凝縮器と主膨張機構間に二重管式過冷却器を接続し、凝縮器と二重管式過冷却器との間と、圧縮機の吸込側とを結んでバイパス膨張機構が接続されたバイパス回路を接続して冷媒回路を構成し、前記二重管式過冷却器が内管と外管で構成され、内管と外管間の環状の隙間に凝縮器から主膨張機構に至る主流冷媒を流し、内管の内側に、前記凝縮器からバイパス回路のバイパス膨張機構で減圧されたバイパス流冷媒を前記主流冷媒と対向流で流すようにした二重管式過冷却器において、前記内管の外面にらせん状のフィンを設け、前記内管の内面にらせん状の溝を設けたことを特徴とする過冷却器用伝熱管である。請求項2の発明は、前記二重管式過冷却器が縦型に配置され、バイパス流冷媒が内管の下から上に流れ、主流冷媒が内管と外管間の環状の隙間の上から下に流れるようにした請求項1記載の過冷却器用伝熱管である。請求項3の発明は、内管の外径が8~12mm、内管の外面のらせん状のフィンの高さが0.5~0.9mm、らせんピッチが0.4~0.8mm、内面のらせん状の溝の深さが0.1~0.2mm、ねじれ角が12~20°に形成され、外管の外径が14~18mmに形成される請求項1又は2記載の過冷却器用伝熱管である。請求項4の発明は、請求項1~3のいずれかに記載の過冷却器用伝熱管を用いたことを特徴とする過冷却器である。本発明は、内管の外面にらせん状のフィンを設け、内管の内面にらせん状の溝を設けることで、二重管式過冷却器の熱交換性能を向上できるという優れた効果を発揮する。以下、本発明の好適な一実施の形態を添付図面に基づいて詳述する。図1は、本発明の過冷却器用伝熱管の断面図を示したもので、図1aは拡大正断面図、図1bは要部の拡大横断面図を示し、図2は過冷却器用伝熱管を用いた二重管式過冷却器の断面図である。図1、図2において、内管12の外周を覆うように、内管12とは同心円状に外管13が設けられて二重管式過冷却器10が構成される。この内管12と外管13との間には環状の隙間14が形成されている。内管12の外面にはらせん状のフィン15が設けられている。内管12の内面にはらせん状の溝16が設けられている。内管12の外径は8~12mm、内管12の外面のらせん状のフィンの高さは0.5~0.9mm、らせんピッチは0.4~0.8mm、内面のらせん状の溝16の深さは0.1~0.2mm、ねじれ角は12~20°に形成され、外管13の外径は14~18mmに形成される。この二重管式過冷却器10は、図7で説明した冷媒回路30の二重管式過冷却器35と同様の位置に接続されると共に室外ユニット43内に縦型に配置される。この二重管式過冷却器10において、バイパス流冷媒26は、凝縮器で凝縮され、主膨張機構に至る主流冷媒25から分岐してバイパス回路に流れ、バイパス膨張機構で減圧された後、内管12の内側を図示の矢印のように下から上に流れて蒸発し、その蒸発したバイパス流冷媒26が、蒸発器で蒸発された主流冷媒25と共にアキュムレータを介して圧縮機の吸込側に流れる。主流冷媒25は、凝縮器で凝縮され、上部の入口17から環状の隙間14に流入し、環状の隙間14の上から下に流れて、内管12の管壁を介してバイパス流冷媒26との熱交換によって過冷却冷媒とされ、出口18から主膨張機構に流れる。また上述のようにバイパス流冷媒26は、内管12の管壁を介して、主流冷媒25との熱交換によって蒸発される。この主流冷媒25とバイパス流冷媒26との熱交換は、内管12の外面のらせん状のフィン15により伝熱面積が大きくなり、主流冷媒25がフィン15を乗り越えて流れると攪拌され、主流冷媒25と内管12の管壁外面との間の伝熱性能を高くできる。また内管12内には溝16が形成されているため、バイパス流冷媒26と内管12の管壁内面との間の伝熱性能を高くできる。従って、所定の熱交換をする二重管式過冷却器10を小型化できる。次に、本発明の実施例と従来例と比較例の二重管式過冷却器の冷却性能を試験したときの、内管と外管の供試管の仕様を表1に示す。なお、表1において、伝熱部の長さは、図3に示す主流冷媒の入口17と出口18の中心間の距離とした。表1における従来例の伝熱管としての内管は平滑管とし、比較例の伝熱管としての内管は、図8に示したものを使用した。この伝熱管は、管の外周面にはらせん状の凹部を、対応する内周面には螺旋状の凸部が形成されている形状すなわち、コルゲート形状に加え、さらに、外周面に、本発明と同様のフィン形状が形成されている形状となっている。このコルゲート形状にフィンを設けた比較例について、その断面構成を図9に示すと共に、図9で、表1に示した各種寸法を示した。この比較例の内管は外径が14mmであるため、本発明と従来例の内管より寸法が大のため、実施例と従来例の外管の外径15.88mmに対して、外管は19.05mmのものを用いた。表1に示した供試管を用い、図3に示すように、内管12と外管13とを縦型に配置し、内管12の下部からバイパス流冷媒としてR410A冷媒の湿り蒸気を、内管12と外管13の環状の隙間14の上から下に主流冷媒としてR410A冷媒の冷媒液を流した。また従来例も同様の状態で流した。またそのときの各冷媒の温度、圧力、流量は、図4に示すように各配管に接続した温度計T、圧力計P、流量計Fで測定した。内管の内側には、所定の温度、圧力、およびクオリティに調節された低温低圧の冷媒湿り蒸気を流した。所定の出口過熱度5Kになるように膨張弁27で流量を調節した。環状の隙間には、所定の温度44.9°Cに調節された高温高圧の冷媒液を流した。表2に実験条件を示す。ビル用マルチエアコンの過冷却器の試験条件に規格等は無いが、エアコンのサイクルから考えると一般的と考えられる。環状の隙間の流量363kg/hの条件は過冷却器の定格運転状態を想定している。図5は、冷媒の流量を変えて冷媒流量と熱交換量を測定したときの冷媒流量と熱交換量の関係を示したもので、図5において黒丸が実施例、黒四角が従来例、白四角が比較例である。ただし、実施例の場合は、能力が実験装置の測定可能範囲を超えてしまうので、環状の隙間の流量を288kg/h以下とした。図5に示すように、従来例では、冷媒流量を変化させても熱交換量は0.5kW以下であるが、実施例においては冷媒流量が増加すると熱交換量も増大することが確かめられた。また、比較例は、コルゲート形状にフィンを設けたものであるが、実施例の方が熱交換量が高い結果が得られた。これは内管の内面にらせん状の溝を形成することで、コルゲート形状よりも熱交換性能が向上できたものと考えられる。実施例の外管は、比較例の外径よりも小さいが、これは、本発明の性能に疑義を与えるものではない。なぜなら、軽量化して細くしようとした場合、まず同一流量では、耐圧要求は小さくなるので、肉厚を薄くすることが可能であるが、断面における単位面積あたりの性能が同じ場合、細径の伝熱管の方が総断面積が小さくなるので、性能が落ちるのが、通常であるからである。実施例は、細径にもかかわらず、流量を同一にした条件下で、性能が上がっており、本発明の効果は明らかである。