"シート状部材を重ねて周囲を溶着した溶着領域の内側に形成され、内容物を収容する収容部と、前記重ねたシート状部材に介在されて溶着される溶着部を具備し、内容物を注出可能とするスパウトと、を有するスパウト付き収容体であって、前記スパウトは、前記内容物を流出する流出路と、前記溶着部に形成され、前記流出路に連通する連通孔と、前記溶着部に形成され、前記シート状部材に対して未溶着であると共に、前記収容部内に垂下し内容物を前記連通孔に案内する流路ガイドと、前記連通孔の周辺に形成され、前記溶着部の表面から膨出すると共に、前記シート状部材に対して未溶着となる膨出部と、を有しており、前記膨出部は、収容部に対して圧力を加えて内容物を注出した後、前記圧力を解除した際、前記シート状部材が密着することで前記連通孔をシールすることを特徴とするスパウト付き収容体。前記流路ガイドは、前記収容部に垂下するにしたがって、次第にシート状部材から離間するように形成されていることを特徴とする請求項1に記載のスパウト付き収容体。前記膨出部は、前記連通孔に対して流路ガイド側に形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のスパウト付き収容体。前記連通孔は、前記膨出部の頂部領域に形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のスパウト付き収容体。前記重ねられるシート状部材の収容部のスパウト側に、収容部内に収容されている内容物がスパウト側に流出できるように流出口を具備したシールラインを形成したことを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載のスパウト付き収容体。前記重ねたシート状部材は、自立体となるように溶着されており、前記シールラインは、前記流出口から流出する内容物を、自立体の自立方向に沿って貯留できるようにシールされていることを特徴とする請求項5に記載のスパウト付き収容体。前記流出路の開口には、開閉部材が被着されていることを特徴とする請求項1から6のいずれか1項に記載のスパウト付き収容体。前記流出路内には、流出路の内面に対して圧入されると共に、内容物を通過させる孔が形成された圧入部と、前記開閉部材と圧入部との間に位置し、前記孔を通過した内容物を所定量貯留可能にする貯留部と、を具備した流出量調整部材が配置されていることを特徴とする請求項7に記載のスパウト付き収容体。ところで、スパウト付き収容体を使用するに際し、特定の分野では、スパウトを介して内容物を取り出す際に、収容部内に外気などが入り込むのを防止したいことがある。これは、外気が入り込むことで内容物と反応し、内容物の性質が変化してしまう可能性があるためである。上記した公知のスパウト付き収容体によれば、流出量を調整することは可能であるものの、使用時において、キャップのような蓋体を外し、そのまま内容物を注出した後、再び蓋体を取着しても、蓋体を開封して注出操作をする際に、必然的に外気が収容部に入り込んでしまう。すなわち、上記した従来のスパウト付き収容体は、内容物を注出操作した後に外気の流入を防止するシール手段が存在しないことから、収容部内に外気が入り込んでしまい内容物の性質が変化してしまう可能性がある。本発明は、上記した問題に着目してなされたものであり、内容物の注出操作時に外気などが入り込むことを防止したスパウト付き収容体を提供することを目的とする。上記した目的を達成するために、本発明は、シート状部材を重ねて周囲を溶着した溶着領域の内側に形成され、内容物を収容する収容部と、前記重ねたシート状部材に介在されて溶着される溶着部を具備し、内容物を注出可能とするスパウトと、を有するスパウト付き収容体であって、前記スパウトは、前記内容物を流出する流出路と、前記溶着部に形成され、前記流出路に連通する連通孔と、前記溶着部に形成され、前記シート状部材に対して未溶着であると共に、前記収容部内に垂下し内容物を前記連通孔に案内する流路ガイドと、前記連通孔の周辺に形成され、前記溶着部の表面から膨出すると共に、前記シート状部材に対して未溶着となる膨出部と、を有しており、前記膨出部は、収容部に対して圧力を加えて内容物を注出した後、前記圧力を解除した際、前記シート状部材が密着することで前記連通孔をシールすること、を特徴とする。上記した構造のスパウト付き収容体によれば、収容部に対して圧力押圧力を付与すると、内容物は、シート状部材と未溶着となっている流路ガイド及び膨出部に沿って流れ、前記溶着部に形成された連通孔を介して流出路に流れ込んで外部に注出される。この場合、前記シート状部材は、膨出部の表面によって張力が作用しており、膨出部の表面に沿って密着しているが、収容部に対して圧力が付与されると、内容物は、膨出部の表面とシート状部材の内面との間を移動することができ、連通孔内に流れ込むようになる内容物が注出される。そして、収容部に対する圧力が解除されると、シート状部材は、膨出部に対する張力によって膨出部の表面に密着して、連通孔と収容部との間をシールするようになる。すなわち、収容部に対する圧力が解除されると、ただちにシート状部材と膨出部との間でシール機能が働き、収容部内へ外気が流入することが阻止されて、内容物と外気が反応することはない。上記した構成において、前記流路ガイドは、シート状部材に対して未溶着となっていれば良いが、内容物が連通孔に向けて案内できれば、部分的に溶着されたものも含む。また、流路ガイドは、前記収容部に垂下するにしたがって、次第にシート状部材から離間するように形成されていることが好ましい。このような流路ガイドによれば、内容物を連通孔に向けて案内し易くすることが可能となる。また、前記膨出部については、収容部に対する圧力が解除された際、シート状部材が密着して前記連通孔をシールできる位置、及び形状となっていれば良く、例えば、連通孔に対して流路ガイド側に形成すれば良い。或いは、前記連通孔を、膨出部の頂部領域に形成しても良い。さらに、膨出部は、シート状部材に対して未溶着とされるが、シール機能が発揮できれば、一部において溶着されたものも含まれる。また、前記重ねられるシート状部材の収容部のスパウト側に、収容部内に収容されている内容物がスパウト側に流出できるように流出口を具備したシールラインを形成しておくことが好ましい。このようなシールラインを形成することで、溶着部側で生じるシート状部材に対する張力に加え、収容部側においても張力が発生するため、前記未溶着部分で弛みが生じることが効果的に防止され、内容物のシール効果を高めることが可能となる。また、前記重ねたシート状部材は、自立体となるように溶着しておき、前記シールラインは、前記流出口から流出する内容物を、自立体の自立方向に沿って貯留できるようにシールしておくことが好ましい。シールラインをこのように溶着することで、前記流出口からスパウト側に流出される内容物は、収容部内において部分的に自立方向に沿って貯留されるため、収容部内の内容物が減っても自立性を維持することができ、収容体の曲りや折れを防止することが可能となる。また、前記流出路の開口には、開閉部材を被着しておくことが好ましい。このような開閉部材は、例えば、スクリュー状のキャップにしたり、ヒンジを介して開閉可能な蓋部材として構成することが可能である。さらに、前記流出路内には、流出路の内面に対して圧入されると共に、内容物を通過させる孔が形成された圧入部と、前記開閉部材と圧入部との間に位置し、前記孔を通過した内容物を所定量貯留可能にする貯留部と、を具備した流出量調整部材を配置しておいても良い。このような流出量調整部材を配置しておくことで、常に一定量の内容物を注出することが可能となる。本発明によれば、内容物の注出操作時に外気などが入り込むことを防止したスパウト付き収容体が得られるようになる。以下、図面を参照しながら本発明の実施形態について説明する。図1から図6は、本発明に係るスパウト付き収容体の第1の実施形態を示す図であり、図1は、スパウト付き収容体の全体構成を示す図、図2は、スパウトが溶着される部分を拡大して示す図、図3は、スパウトの構造を示す正面図、図4は、図3に示すスパウトの溶着部にシート状部材を溶着した側面図、図5は、図4の要部の拡大図、そして、図6は、スパウトの流出路の部分を示す断面図である。本実施形態に係るスパウト付き収容体1は、例えば、略矩形のシート状部材3a,3bを重ね合わせ、斜線で示す周縁部分上縁部4、左右側縁部5a,5b、左側縁部5aと上縁部4との間の傾斜部4a、及び下縁部7をヒートバー等によって熱溶着することによって形成された収容体本体1Aを有している。また、重ね合わされるシート状部材3a,3bには、内容物を注出可能とするスパウト10が介在されて溶着されており、本実施形態のスパウトは、重ね合わされるシート状部材3a,3bの傾斜部4aの略中央に溶着されている。なお、本実施形態では、前記下縁部7を溶着するに際して、別途、底壁が溶着されており、スパウト付き収容体1収容体本体1Aは自立体として構成されている。前記シート状部材3a,3bは、柔軟性を有する合成樹脂製のシートプラスチックフイルム、例えば、溶着し易いように、ポリエチレンやポリプロピレンなどによって構成されており、公知のように、その表面側に、内容物に対するバリア性ガスバリア性および遮光性を高めるように、ナイロン、アルミホイルなどを積層した、いわゆる複合層で構成されることが好ましい。上記したように、前記シート状部材3a,3bを、図に示す斜線領域でヒートバーによって熱溶着することにより、収容体本体1Aには、液体や半流動体のような内容物が収容される収容部1aが形成される。なお、前記下縁部7を溶着するに際して、上記した底壁を溶着することなく、スパウト付き収容体1を三方体として構成しても良い。また、スパウト10は、左右側縁部5a,5b、或いは上縁部4に介在されて溶着したものであっても良い。前記スパウト10は、ポリプロピレン、ポリエチレン等の合成樹脂によって一体成型することが可能であり、シート状部材3a,3bに介在されて溶着されるよう、断面が略舟形形状に形成された溶着部11を備えている。なお、溶着部11の形状については、特定のものに限定されることはない。前記スパウト10は、溶着部11の上方側に、収容体本体1Aから突出する略円筒状に形成された注出口部15を備えている。この注出口部15は、収容部1aに収容された内容物を流出する流出路15aを備えており、流出路15aは、図6に示すように、溶着部11の内部まで延出し、有底状に形成されている。また、注出口部15の上端の開口15bには、開閉部材50を被着するようにしても良い。この場合、被着部材50は、図1に示すように、例えばスクリュー式に着脱可能なキャップ状部材として構成されていても良いし、開口15b部分にヒンジ結合される開閉蓋として構成されていても良い。前記溶着部11には、前記流出路15aに連通する連通孔17が形成されている。この連通孔17は、略舟形形状となった溶着部11の内、一方の溶着面側シート状部材3a,3bのいずれか一方側に形成されていても良いし、両方の溶着面側に形成されていても良い本実施形態では、図4,5に示すように、溶着部11の両方の溶着面に形成されている。また、溶着部11には、その下端位置に、収容部1a内に垂下する流路ガイド18が形成されている。本実施形態の流路ガイド18は、溶着部11の両側溶着されるシート状部材3a,3bにそれぞれ対向する両側に形成されており、板状で収容部1aの内部の先端側が次第に幅狭となる略楕円形状に形成されている。前記流路ガイド18は、シート状部材3a,3bに対して未溶着とされている。この場合、流路ガイド18は、内容物を連通孔17に案内する役目を果たすものであれば良く、全ての表面がシート状部材3a,3bに対して未溶着となっていても良いし、その一部がシート状部材3a,3bに対して溶着されていても良い。例えば、その両端側の一部はシート状部材に溶着されていても良い。また、流路ガイド18については、連通孔17が一方の溶着面側のみに形成されるのであれば、それに応じて一方側のみに形成されていても良い。前記流路ガイド18は、収容部1aに垂下するにしたがって、次第にシート状部材3a,3bから離間するように形成することが好ましく、これにより内容物を連通孔17に向けて案内し易くすることが可能となる。また、流路ガイド18の表面は、溶着部11の表面形状断面略舟形形状に沿うように湾曲状に形成することで、より内容物を連通孔17に向けて案内し易くすることが可能となる。前記連通孔17の周辺には、溶着部11の表面から膨出すると共に、前記シート状部材3aに対して未溶着となる膨出部20が形成されている。本実施形態の膨出部20は、連通孔17の下方、すなわち、連通孔17に対して流路ガイド18側に形成されており、その膨出表面によって未溶着とされているシート状部材3aが、その張力によって密着できる形状となっている。このため、膨出部20は、収容部1aに対して圧力を加えて内容物を注出した後、前記圧力を解除した際に、再び、その張力によってシート状部材3aが密着して連通孔17をシールするように機能する。なお、本実施形態の膨出部20は、溶着部11の表面から流路ガイド18の表面にかけて左右方向に延びる略楕円形状に膨出する形状となっているが、膨出部の形状については特に限定されることはない。また、膨出部は、溶着部11の表面のみ、或いは、流路ガイド18の表面のみに形成されていても良い。また、本実施形態では、図1に示すように、重ねられるシート状部材3a,3bの収容部1aのスパウト側に、収容部1a内に収容されている内容物がスパウト側に流出できる流出口26を具備したシールライン25a,25bが形成されている。このシールライン25a,25bは、収容部1aの部分で、両シート状部材3a,3bをシールして、スパウト側、具体的には、膨出部側のシート状部材に張力を作用させるものであれば良い。すなわち、このようなシールラインを形成することで、未溶着となっている膨出部20に対してシート状部材がより効果的に密着できるようになる。なお、シールライン25a,25bについては、多少、幅を広くしても良いが、あまり幅を広くして溶着すると、収容部1aの容量が減るため、図に示すように線状に溶着しておくことが好ましい。このようなシールライン25a,25bを形成することで、溶着部11側で生じるシート状部材に対する張力に加え、収容部1a側においても張力が発生するため、前記未溶着部分で弛みが生じることが効果的に防止され、シール効果を高めることが可能となる。また、本実施形態では、重ねたシート状部材3a,3bは、上記したように、自立体となるように溶着されているため、収容部1a内の内容物が減って行くと、収容体本体1Aが曲がったり折れたりすることがある。このため、前記シールライン25a,25bは、流出口26から流出する内容物を、自立体の自立方向に沿って貯留できるようにシールされている。すなわち、シールライン25bについては、流出口26から下縁部7側に向けて上下方向自立方向に延出するように形成されており、これにより、左側縁部5aとの間に、自立方向に沿って内容物を貯留可能にする貯留部1a ́が形成されるようにしている。シールライン25a,25bをこのように溶着することで、流出口26からスパウト側に流出される内容物は、収容部1a内において部分的に自立方向に沿って貯留される貯留部1a ́に貯留されるようになるため、収容部内の内容物が減っても自立性を維持することができ、収容体の曲りや折れを防止することが可能となる。上記した構造のスパウト付き収容体1によれば、スパウト10側を下方に傾けた状態で、内容物が収容された収容部1aに対して圧力押圧力を付与すると、内容物は、図5の実線矢印で示すように、シート状部材3aと未溶着となっている流路ガイド18に沿って流れ、溶着部11側に移動する。この際、移動する内容物には、ある程度の押圧力が作用しているため、膨出部20に対して密着した状態にあるシート状部材3aを図5の点線矢印で示すように膨出部20の表面から離間させて膨出部20の表面に沿って流れるようになる。そして、膨出部20の表面に沿って流れる内容物は、溶着部11に形成された連通孔17に流入して流出路15aに流れ込み、そのまま開口15bから外部に注出されるようになる。この場合、収容部1aに対して圧力を付与している間は、内容物の注出が成され、収容部1aに対する圧力が解除されると、シート状部材3aは、膨出部20に対する張力によって膨出部20の表面にただちに密着して連通孔17と収容部1aとの間をシールするようになる。すなわち、収容部1aに対する圧力が解除されると、ただちにシール機能が働くようになり、収容部1a内へ外気が流入することが阻止されて、内容物と外気が反応することが防止される。また、本実施形態では、図1に示したように、収容部1a側にシールライン25a,25bを形成しているため、上記のシール効果を高めることが可能となる。すなわち、このようなシールラインを形成しない場合、溶着部11側のみの溶着によってシート状部材に張力が作用することとなるが、このような溶着部11側のみの溶着では、内容物の注出後、未溶着領域に弛みが生じて、外気の流入を招く可能性がある。上記のようなシールライン25a,25bを形成することで、膨出部20の上方側及び下方側が均等に張った状態となり、内容物が通過した後は、膨出部20の全面に亘ってシート状部材が密着し易くなり、シール効果を高めることが可能となる。上記したようなスパウト10は、構造が簡単であることから、シール機能を有するスパウト付き収容体1を低コストで製造することが可能となる。また、本実施形態のスパウト付き収容体1は、流出路15aに、内容物の流出量を調整する流出量調整部材40が配置された構造となっている。以下、図7及び図8を参照して、流出量調整部材40の構成について説明する。流出量調整部材40は、例えば、ポリプロピレン、ポリエチレン等の合成樹脂によって一体成型することが可能であり、流出路15a内に圧入されるよう構成されている。具体的には、流出路15aの内面に対して圧入されると共に、内容物を軸方向に沿って通過させる孔41aが複数個形成された圧入部41と、開閉部材50上端の開口15bと圧入部41との間に位置し、前記複数の孔41aを通過した内容物を所定量貯留可能にする貯留部43と、を具備している。また、前記圧入部41と貯留部43とは、連結部45によって軸方向に連結されており、両者の間には、所定の空隙Sが形成されている。前記貯留部43は、円板状で中央領域が厚肉状に膨らんだ形状となっており、その外周部分には、薄肉厚で輪帯状のプレート43aが一体形成されている。一方、前記流出路15aには、所定の位置に縮径化した段部15cが形成されており、この段部15cにプレート43aが係止された状態となっている。この場合、段部15cから開口15bまでの範囲内に、所定の量の内容物を貯留することが可能となる。すなわち、上述したように、収容部1aに圧力を付与することで内容物が連通孔17を介して流出路15aに流れ込むと、内容物は圧入部41に形成された複数の孔41aを通じて空隙S内に流れ込み、さらに、前記薄肉厚のプレート43aを撓ませて貯留部43の上方側に、所定量貯留されるようになる。この結果、貯留部43部分に貯留された内容物は、開閉部材50を開くことで、常に一定量の内容物の注出操作が可能となる。なお、上記した流量調整部材40については、流出路15a内に配置され、開閉部材50を開くことで、常に一定量の内容物の注出が可能となるように構成されていれば良く、その構成については、適宜変形することが可能である。次に、図9から図12を参照して、本発明の第2の実施形態について説明する。これらの図において、図9は、スパウトが溶着される部分を拡大して示す図、図10aは図9に示すスパウト付き収容体に用いられているスパウトの構造を示す正面図、図10bは側面図、図11は、図10に示すスパウトの溶着部にシート状部材を溶着した側面図、そして、図12は、図11の要部の拡大図である。なお、以下の説明では、上記した第1の実施形態と同一の部分については、同一の参照符号を付し、詳細な説明については省略する。上述したようなシール機能を発揮する膨出部の形状、及び膨出部が形成される位置については適宜変形することが可能である。例えば、本実施形態のように、スパウトの溶着部11に、その表面から膨らむ略球状の膨出部20Aを形成しておき、この膨出部20Aの頂部領域に連通孔17を形成しても良い。このような膨出部20Aによっても、内容物が注出された後、収容部1aに対する圧力を解除すると、シート状部材3aは、膨出部20Aに対する張力によって膨出部20Aの表面に密着して連通孔17と収容部1aとの間をシールし、収容部1a内への外気の流入を阻止して、内容物と外気が反応することを防止することができる。以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は、上記した実施形態に限定されることはなく、種々変形することが可能である。上記したスパウト10については、内容物が注出できるような構成であれば良く、例えば、注出口部15をより細径化したり、開閉部材50を注出口部の開口に圧入するなど、適宜変形することが可能である。また、溶着部11に形成される流路ガイドの形状についても、収容部1a内に垂下して内容物を連通孔に案内できれば、その形状についても適宜変形することが可能である。また、連通孔や膨出部は、その形状、及び形成される位置について、連通孔が効果的にシールできれば、適宜、変形することが可能である。"