"Aエチレン性不飽和基含有化合物を含み、硬化物のガラス転移温度が60°C以上かつ吸水率が10以下である硬化型接着剤組成物。前記A成分が、a11個のエチレン性不飽和基と、環状エーテル基、水酸基、カルボキシル基、イミド基、アミド基及び芳香基のいずれか一つを有する化合物を含む請求項1記載の硬化型接着剤組成物。前記A成分が、a2ウレタンメタアクリレートを含む請求項1又は請求項2記載の硬化型接着剤組成物前記A成分が、a3分子内に2個以上のエチレン性不飽和基を有し、そのホモポリマーのガラス転移温度が100°C以上の化合物を含む請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の硬化型接着剤組成物請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の組成物を含む活性エネルギー線硬化型接着剤組成物。さらに、B光重合開始剤を含む請求項5に記載の活性エネルギー線硬化型接着剤組成物。組成物100重量部に対して前記B成分を0.1~10重量部の割合で含む請求項8に記載の活性エネルギー線硬化型接着剤組成物。請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の組成物からなるプラスチック基材用接着剤組成物。請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の組成物からなる光学フィルムラミネート用接着剤組成物。基材、請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の組成物の硬化物及び他の基材から構成される積層体。少なくとも一方の基材がプラスチック基材である請求項10記載の積層体。請求項5~請求項7のいずれか1項に記載の組成物を第1の基材に塗工し、これに第2の基材を貼り合わせた後、いずれかの基材の表面から活性エネルギー線を照射することを特徴とする積層体の製造方法。前記した光学フィルム用途の接着剤組成物においては、前記した高温及び高湿条件下における接着性能が要求される他、高温及び高湿条件下においても着色しないか、又は着色が少ないという性能が要求される。しかしながら、従来の接着剤組成物は前記性能を満たすものの、高温及び高湿条件下における着色が問題となることがあった。そこで本発明者らは、高温及び高湿条件下における接着性能に優れ、さらに高温及び高湿条件下においても着色しないか、又は着色の少ない硬化型接着剤組成物を見出すため鋭意検討を行ったのである。本発明者らは、種々の研究の結果、エチレン性不飽和化合物を含む組成物であって、硬化物のガラス転移温度及び吸水率が特定値のものを使用すれば前記課題を解決することができることを見出し、本発明を完成した。本発明は、Aエチレン性不飽和基含有化合物以下、A成分という。を含み、硬化物のガラス転移温度以下、Tgというが60°C以上かつ吸水率が10以下であること硬化型接着剤組成物に関する。前記A成分としては、a11個のエチレン性不飽和基と、環状エーテル基、水酸基、カルボキシル基、イミド基、アミド基及び芳香基のいずれか一つを有する化合物、a2ウレタンメタアクリレート、又は/及びa3分子内に2個以上のエチレン性不飽和基を有し、そのホモポリマーのガラス転移温度が100°C以上の化合物が好ましい。本発明の組成物は、活性エネルギー線硬化型接着剤組成物として好ましく使用でき、さらに、B光重合開始剤を含むものが好ましい。この場合、組成物100重量部に対して前記B成分を0.1~10重量部の割合で含むものが好ましい。本発明の組成物として、さらに、B光重合開始剤を含むものが好ましく、組成物100重量部に対して前記B成分を0.1~10重量部の割合で含むものが好ましい。本発明の組成物は、プラスチック基材の接着剤組成物として好ましく使用でき、又、光学材料用の接着剤組成物として好ましく使用でき、又、光学フィルムラミネート用接着剤組成物として好ましく使用できる。又、本発明の組成物は、薄層積層体の製造に好ましく使用でき、基材、本発明の組成物の硬化物及び他の基材から構成される積層体が好ましく、当該基材としては、少なくとも一方の基材がプラスチック基材であるものが好ましい。又、本発明は、前記いずれかの組成物を第1の基材に塗工し、これに第2の基材を貼り合わせた後、いずれかの基材の表面から活性エネルギー線の照射する積層体の製造方法である。本発明の接着剤組成物によれば、基材に対する接着性に優れ、特にプラスチック基材に対する接着性に優れ、高温及び高湿条件下における接着性能にも優れ、さらに高温及び高湿条件下においても着色が少ない。よって、本発明の組成物は、これら特性を生かして、各種光学部材として用いられるプラスチックフィルム等の薄層被着体の接着に有効であり、特に液晶表示装置等に用いる、光学フィルムの製造に好適に使用できる。以下、本発明を詳細に説明する。尚、本明細書においては、アクリレート及び/又はメタクリレートをメタアクリレートと、アクリロイル基及び/又はメタクリロイル基をメタアクリロイル基と、アクリル酸及び/又はメタクリル酸をメタアクリル酸と表す。本発明は、A成分を含み、硬化物のTgが60°C以上かつ吸水率が10以下である硬化型接着剤組成物に関する。以下、A成分について説明する尚、A成分としては、後記するそれぞれの化合物を単独で使用することも、又は2種以上を併用して使用することもできる。1.A成分A成分は、エチレン性不飽和基含有化合物である。A成分において、エチレン性不飽和基としては、メタアクリロイル基、ビニル基、ビニルエーテル基等が挙げられ、メタアクリロイル基が好ましい。A成分としては、種々の化合物が使用でき、下記a1、a2又は/及びa3が好ましい。a11個のエチレン性不飽和基と、環状エーテル基、水酸基、カルボキシル基、イミド基、アミド基及び芳香基のいずれか一つを有する化合物以下、a1成分というa2ウレタンメタアクリレート以下、a2成分というa3分子内に2個以上のエチレン性不飽和基を有し、そのホモポリマーのTgが100°C以上の化合物以下、a3成分という以下、それぞれの成分について説明する。1-1.a1成分a1成分は、1個のエチレン性不飽和基と、環状エーテル基、水酸基、カルボキシル基、イミド基、アミド基及び芳香基のいずれか一つを有する化合物である。a1成分を含むことにより、基材との密着性を向上させることができる。a1成分において、環状エーテル基を有する化合物としては、テトラヒドロフルフリルメタアクリレートが挙げられる。a1成分において、水酸基を有する化合物としては、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート、ヒドロキシペンチルメタアクリレート、ヒドロキシヘキシルメタアクリレート及びヒドロキシオクチルメタアクリレート等のヒドロキシアルキルメタアクリレート;2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルメタアクリレート等の2-ヒドロキシ-3-アリールプロピルメタアクリレート等が挙げられる。a1成分において、カルボキシル基を有する化合物としては、メタアクリル酸及びメタアクリル酸のダイマー及びトリマー等のメタアクリル酸多量体、フタル酸モノヒドロキシエチルメタアクリレート及びω-カルボキシ-ポリカプロラクトンモノメタアクリレート等が挙げられる。a1成分において、イミド基を有する化合物としては、N-メタアクリロイルオキシエチルテトラヒドロフタルイミド等のN-メタアクリロイルオキシアルキルテトラヒドロフタルイミド、並びにN-メタアクリロイルオキシエチルヘキサヒドロフタルイミド等のN-メタアクリロイルオキシアルキルヘキサヒドロフタルイミドが挙げられる。a1成分において、アミド基を有する化合物としては、N-メチルメタアクリルアミド、N-n-プロピルメタアクリルアミド、N-イソプロピルメタアクリルアミド、N-n-ブチルメタアクリルアミド、N-sec-ブチルメタアクリルアミド、N-t-ブチルメタアクリルアミド、N-n-ヘキシルメタアクリルアミド、N-ベンジルメタアクリルアミド、N-ヒドロキシエチルメタアクリルアミド、N,N-ジメチルアミノエチルメタアクリルアミド、N,N-ジメチルアミノプロピルメタアクリルアミド、N,N-ジメチルメタアクリルアミド、N,N-ジエチルメタアクリルアミド、N,N-ジ-n-プロピルメタアクリルアミド、N,N-ジイソプロピルメタアクリルアミド、N,N-ジ-n-ブチルメタアクリルアミド、N,N-ジヘキシルメタアクリルアミド、N,N-ジベンジルメタアクリルアミド等のメタアクリルアミド誘導体が挙げられる。又、メタアクリロイルモルホリンが挙げられる。これらの中でも、基材への浸蝕性が高いN,N-ジメチルメタアクリルアミド及びN,N-ジエチルメタアクリルアミドが好ましい。a1成分において、芳香族基を有する化合物としては、ベンジルメタアクリレート;フェノールエチレンオキサイド付加物のメタアクリレート及びフェノールプロピレンオキサイド付加物のメタアクリレート等のフェノールアルキレンオキサイド付加物のメタアクリレート;ノニルフェノールエチレンオキサイド付加物のメタアクリレート及びノニルフェノールプロピレンオキサイド付加物のメタアクリレート等のアルキルフェノールアルキレンオキサイド付加物のメタアクリレート等が挙げられる。1-2.a2成分a2成分は、ウレタンメタアクリレートである。a2成分を含むことにより、基材との密着性を向上させることができる。a2成分としては、種々のウレタンメタアクリレートを使用することができ、具体的には、ポリエステル骨格、ポリエーテル骨格又はポリカーボネート骨格を有するウレタンメタアクリレートを挙げることができる。これらの中でも得られる硬化物の高温及び高湿条件下における接着力に優れるものとなる点で、好ましくはポリエステル骨格又はポリカーボネート骨格を有するウレタンメタアクリレートである。a2成分としては、オリゴマー及びポリマーのいずれも使用可能であり、重量平均分子量500~5万のものが好ましく、より好ましくは3,000~4万のものであり、特に好ましくは5,000~3万のものである。尚、本発明において、重量平均分子量とは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーにより測定した分子量をポリスチレン換算した値である。a2成分としては、より具体的には、ポリオール、有機ポリイソシアネート及びヒドロキシル基含有メタアクリレートの反応物等が挙げられ、ポリオールと有機ポリイソシアネート反応物に、ヒドロキシル基含有メタアクリレートを反応させた化合物が好ましい。又、a2成分としては、2個のメタアクリロイル基を有するウレタンメタアクリレート以下、2官能ウレタンメタアクリレートともいう。であることが好ましく、ポリエステル、ポリエーテル又はポリカーボネート骨格を有するジオールと有機ジイソシアネートとの反応物に、ヒドロキシル基含有メタアクリレートを反応させた2官能ウレタンメタアクリレートであることがより好ましい。ポリオールとしては、ポリエステル骨格を有するジオール、ポリエーテル骨格を有するジオール及びポリカーボネート骨格を有するジオールが好ましい。ポリエステル骨格を有するポリオールとしては、低分子量ジオール又はポリカプロラクトンジオール等のジオール成分と、二塩基酸又はその無水物等の酸成分とのエステル化反応物等が挙げられる。低分子量ジオールとしては、エチレングリコール、プロピレングリコール、シクロヘキサンジメタノール及び3-メチル-1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール等が挙げられる。二塩基酸又はその無水物としては、アジピン酸、コハク酸、フタル酸、テトラヒドルフタル酸、ヘキサヒドロフタル酸及びテレフタル酸等、並びにこれらの無水物等が挙げられる。ポリエーテルポリオールとしては、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリエトラメチレングリコール等が挙げられる。ポリカーボネートポリオールとしては、前記低分子量ジオール又は/及びビスフェノールA等のビスフェノールと、エチレンカーボネート及び炭酸ジブチルエステル等の炭酸ジアルキルエステルの反応物等が挙げられる。有機ポリイソシアネートとしては、トリレンジイソシアネート、1,6-ヘキサンジイソシアネート、4,4-ジフェニルメタンジイソシアネート、ポリメチレンポリフェニルイソシアネート、1,6-ヘキサンジイソシアネート3量体、水素化トリレンジイソシアネート、水素化4,4-ジフェニルメタンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、水素化キシイレンジイソシアネート、パラフェニレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート2量体、1,5-ナフタレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート相互付加物、4,4-ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、トリメチロールプロパントリストリレンジイソシアネート付加物及びイソホロンジイソシアネート等が挙げられる。又、有機ポリイソシアネートは、有機ジイソシアネートであることが好ましい。ヒドロキシル基含有メタアクリレートとしては、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート、ヒドロキシペンチルメタアクリレート、ヒドロキシヘキシルメタアクリレート及びヒドロキシオクチルメタアクリレート等のヒドロキシアルキルメタアクリレート;ペンタエリスリトールトリ、ジ又はモノメタアクリレート、及びトリメチロールプロパンジ又はモノメタアクリレート等のヒドロキシル基含有ポリオールポリメタアクリレート等が挙げられる。ヒドロキシル基含有メタアクリレートとしては、ヒドロキシアルキルメタアクリレートが好ましい。a2成分の製造方法としては、常法に従えば良く、1ウレタン化触媒の存在下、ポリオールと有機ポリイソシアネートとを加熱攪拌し付加反応させてイソシアネートを有するプレポリマーを製造し、これにヒドロキシアルキルメタアクリレートを添加し、加熱攪拌し付加反応させる製造方法、及び2ウレタン化触媒の存在下、ポリオール、有機ポリイソシアネート及びヒドロキシアルキルメタアクリレートを加熱撹拌する製造方法等を挙げることができる。a2成分としては、上記1の製造方法で得られたものが好ましい。ウレタン化触媒としては、ジブチルスズジラウレート等のスズ系触媒、トリスアセチルアセトナート鉄等の鉄系触媒、ビスアセチルアセトナート亜鉛等の亜鉛系触媒を挙げることができる。a2成分としては、高湿度下の接着強度が特に優れ、硬化後の接着剤の経時的な着色が少ないという点で、非芳香族系のウレタンアクリレートが好ましい。非芳香族系のウレタンアクリレートは、具体的には、非芳香族系のポリオール及び非芳香族系のポリイソシアネートから製造されたウレタンメタアクリレートが挙げられる。非芳香族系のポリオールとしては、非芳香族系のポリエステルポリオール、ポリカーボネートポリオールが挙げられ、好ましくは湿熱後の着色の少ない非芳香族系のポリエステルポリオール又は非芳香族系のポリカーボネートポリオールである。1-3.a3成分a3成分は、分子内に2個以上のエチレン性不飽和基を有し、そのホモポリマーのTgが100°C以上の化合物である。a3成分を含むことにより、組成物硬化物のTgを上昇させることができ、さらに吸水率を低下させることができる。a3成分のTgとしては、150°C以上が好ましい。a3成分の具体例としては、ジメチロールトリシクロデカンジメタアクリレートジメチロールトリシクロデカンジアクリレートのTg=235°C、トリメチロールプロパントリメタアクリレートトリメチロールプロパントリアクリレートのTg≧250°C、イソシアヌル酸アルキレンオキサイドのジ又はトリメタアクリレートジ及びトリアクリレート混合物東亞合成株製アロニックスM-313Tg≧250°C、ビスフェノールA型エポキシアクリレート昭和電工製リポキシSP-1509、Tg=117°C、リポキシSP-4010,Tg≧250°Cが好ましい。1-4.その他のA成分A成分としては、前記したa1、a2及びa3成分以外にも目的に応じて、種々の化合物を使用することができる。当該化合物としては、モノマー、オリゴマー及びポリマーがある。1-4-1モノマーモノマーとしては、1個のエチレン性不飽和基を有する化合物及び2個以上のエチレン性不飽和基を有する化合物が挙げられる。1個のエチレン性不飽和基を有する化合物としては、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート、ペンチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、ヘプチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート及びイソボルニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート等が挙げられる。又、メタアクリレート以外にも、N-ビニルピロリドン及びN-ビニルカプロラクタム等のN-ビニル化合物等が挙げられる。これら以外にも、文献最新UV硬化技術[株印刷情報協会、1991年発行]の53~56頁に記載されているような化合物等が挙げられる。2個以上のエチレン性不飽和基を有する化合物の具体例としては、エチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート及びトリプロピレングリコールジメタアクリレート等のアルキレングリコールジメタアクリレート;1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート及びネオペンチルグリコールジメタアクリレート等のグリコールジメタアクリレート;ビスフェノールAジメタアクリレート又はそのハロゲン核置換体及びビスフェノールFジメタアクリレート又はそのハロゲン核置換体等のビスフェノール型ジメタアクリレート;ジメチロールトリシクロデカンジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート及びジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート等のポリオールポリメタアクリレート;並びに前記ポリオールのアルキレンオキサイド付加物のポリメタアクリレート;イソシアヌル酸アルキレンオキサイドのジ又はトリメタアクリレート等が挙げられる。これら以外にも、文献最新UV硬化技術[株印刷情報協会、1991年発行]の53~56頁に記載されているような化合物等が挙げられる。1-4-2.オリゴマーオリゴマーとしてはポリエステルメタアクリレート、エポキシメタアクリレート及びポリエーテルメタアクリレート等が挙げられる。1-4-2-1.ポリエステルメタアクリレートオリゴマーポリエステルメタアクリレートオリゴマーとしては、ポリエステルポリオールとメタアクリル酸との脱水縮合物等が挙げられる。ここで、ポリエステルポリオールとしては、ポリオールとのカルボン酸又はその無水物との反応物等が挙げられる。ポリオールとしては、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ブチレングリコール、ポリブチレングリコール、テトラメチレングリコール、ヘキサメチレングリコール、ネオペンチルグリコール、シクロヘキサンジメタノール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、グリセリン、ペンタエリスリトール及びジペンタエリスリトール等の低分子量ポリオール、並びにこれらのアルキレンオキサイド付加物等が挙げられる。カルボン酸又はその無水物としては、オルソフタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、アジピン酸、コハク酸、フマル酸、マレイン酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸及びトリメリット酸等の二塩基酸又はその無水物等が挙げられる。これら以外のポリエステルポリメタアクリレートとしては、前記文献UVEB硬化材料の74~76頁に記載されているような化合物等が挙げられる。1-4-2-2.エポキシメタアクリレートオリゴマーエポキシメタアクリレートは、エポキシ樹脂にメタアクリル酸を付加反応させた化合物であり、前記文献UVEB硬化材料の74~75頁に記載されているような化合物等が挙げられる。エポキシ樹脂としては、芳香族エポキシ樹脂及び脂肪族エポキシ樹脂等が挙げられる。芳香族エポキシ樹脂としては、具体的には、レゾルシノールジグリシジルエーテル;ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS、ビスフェノールフルオレン又はそのアルキレンオキサイド付加体のジ又はポリグリシジルエーテル;フェノールノボラック型エポキシ樹脂及びクレゾールノボラック型エポキシ樹脂等のノボラック型エポキシ樹脂;グリシジルフタルイミド;o-フタル酸ジグリシジルエステル等が挙げられる。これら以外にも、文献エポキシ樹脂-最近の進歩-昭晃堂、1990年発行2章や、文献高分子加工別冊9第22巻増刊号エポキシ樹脂高分子刊行会、昭和48年発行の4~6頁、9~16頁に記載されている様な化合物を挙げることができる。脂肪族エポキシ樹脂としては、具体的には、エチレングリコール、プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール及び1,6-ヘキサンジオール等のアルキレングリコールのジグリシジルエーテル;ポリエチレングリコール及びポリプロピレングリコールのジグリシジルエーテル等のポリアルキレングリコールのジグリシジルエーテル;ネオペンチルグリコール、ジブロモネオペンチルグリコール及びそのアルキレンオキサイド付加体のジグリシジルエーテル;トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、グリセリン及びそのアルキレンオキサイド付加体のジ又はトリグリシジルエーテル、並びにペンタエリスリトール及びそのアルキレンオキサイド付加体のジ、トリ又はテトラグリジジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル;水素添加ビスフェノールA及びそのアルキレンオキシド付加体のジ又はポリグリシジルエーテル;テトラヒドロフタル酸ジグリシジルエーテル;ハイドロキノンジグリシジルエーテル等が挙げられる。これら以外にも、前記文献高分子加工別冊エポキシ樹脂の3~6頁に記載されている化合物を挙げることができる。これら芳香族エポキシ樹脂及び脂肪族エポキシ樹脂以外にも、トリアジン核を骨格に持つエポキシ化合物、例えばTEPIC[日産化学株]、デナコールEX-310[ナガセ化成株]等が挙げられ、又、前記文献高分子加工別冊エポキシ樹脂の289~296頁に記載されているような化合物等が挙げられる。上記において、アルキレンオキサイド付加物のアルキレンオキサイドとしては、エチレンオキサイド及びプロピレンオキサイド等が好ましい。1-4-2-3.ポリエーテルメタアクリレートオリゴマーポリエーテルメタアクリレートオリゴマーとしては、ポリアルキレングリコールメタジアクリレートがあり、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート及びポリテトラメチレングリコールジメタアクリレート等が挙げられる。1-4-3.ポリマーポリマーとしては、メタアクリロイルオキシ基を有するメタアクリル系ポリマー、官能基を有するメタアクリル系ポリマーに、側鎖にメタアクリロイル基を導入したものであり、前記文献UVEB硬化材料の78~79頁に記載されているような化合物等が挙げられる。1-5.好ましいA成分本発明において、好ましいA成分の組合せとしては、前記a1、a2及びa3成分を含む組成物が好ましい。a1、a2及びa3成分の割合としては、A成分の合計量に対して、a1成分5~60重量、a2成分5~50重量及びa3成分5~60重量が好ましく、より好ましくは、a1成分10~50重量、a2成分10~40重量及びa3成分10~50重量である。a1成分の割合を5重量以上とすることで、接着性に優れるものとすることができ、他方60重量以下とすることで、接着性に優れるものとできるか、又は高温高湿下の着色を抑制することができる。a2成分の割合を5重量以上とすることで、接着性に優れるものとすることができ、他方50重量以下とすることで、接着性に優れるものとできるか、又は高温高湿下の着色を抑制することができる。a3成分の割合を5重量以下とすることで、硬化物のTgを高くすることで高温高湿下の着色を抑制することができ、他方60重量以下とすることで、接着性に優れるものとすることができる。2.その他の成分本発明の組成物は、前記A成分を必須とするものであるが、必要に応じて光重合開始剤、熱重合開始剤又は/及びその他成分と併用して使用することもできる。以下、それぞれの成分について説明する。2-1.光重合開始剤本発明の組成物は、活性エネルギー線の照射により硬化させ使用することができる。活性エネルギー線としては、電子線、可視光線及び紫外線等が挙げられ、特別な装置を必要とせず、簡便であるため、可視光線又は紫外線が好ましい。可視光線又は紫外線硬化型組成物とする場合、組成物に光重合開始剤以下、B成分ともいうを配合する。尚、電子線硬化型組成物とする場合は、光重合開始剤を必ずしも配合する必要はない。B成分としては、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル及びベンゾインイソプロピルエーテル等のベンゾインとそのアルキルエーテル;アセトフェノン、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン、2,2-ジエトキシ-2-フェニルアセトフェノン、1,1-ジクロロアセトフェノン、1-ヒドロキシアセトフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン及びフェニルグリオキシリックアシッドメチルエステル、オキシフェニルアセチックアシッド2-2-オキソ-2-フェニルーアセトキシ-エトキシ-エチルエステルとオキシ-フェニル-アセチックアシッド2-ヒドロキシ-エトキシ-エチルエステルの混合物、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルフォリノ-プロパン-1-オン等のアセトフェノン;2-メチルアントラキノン、2-エチルアントラキノン、2-ターシャリ-ブチルアントラキノン、1-クロロアントラキノン及び2-アミルアントラキノン等のアントラキノン;2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2-クロロチオキサントン及び2,4-ジイソピルチオキサントン等のチオキサントン;アセトフェノンジメチルケタール及びベンジルジメチルケタール等のケタール;2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド等のモノアシルホスフィンオキシドあるいはビスアシルホスフィンオキシド;ベンゾフェノン等のベンゾフェノン類;並びにキサントン類等が挙げられる。これらの光重合開始剤は単独で使用することも、安息香酸系、アミン系等の光重合開始促進剤と組み合わせて使用することもできる。B成分の好ましい配合割合は、組成物100重量部に対して0.1重量部以上10重量部以下で、より好ましくは0.5重量部以上5重量部以下である。これらの中でも、硬化物の経時的な着色が少ないため、α-ヒドロキシアセトフェノン及びホスフィンオキシドが好ましい。2-2.熱重合開始剤本発明の組成物は、熱重合開始剤を配合し、加熱硬化させることもできる。熱重合開始剤としては、種々の化合物を使用することができ、有機過酸化物及びアゾ系開始剤が好ましい。有機過酸化物の具体例としては、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ2-メチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ヘキシルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ヘキシルパーオキシシクロヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシシクロヘキサン、2,2-ビス4,4-ジ-ブチルパーオキシシクロヘキシルプロパン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシシクロドデカン、t-ヘキシルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルパーオキシマレイン酸、t-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシラウレート、2,5-ジメチル-2,5-ジm-トルオイルパーオキシヘキサン、t-ブチルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルパーオキシ2-エチルヘキシルモノカーボネート、t-ヘキシルパーオキシベンゾエート、2,5-ジーメチル-2,5-ジベンゾイルパーオキシヘキサン、t-ブチルパーオキシアセテート、2,2-ビスt-ブチルパーオキシブタン、t-ブチルパーオキシベンゾエート、n-ブチル-4,4-ビスt-ブチルパーオキシバレレート、ジ-t-ブチルパーオキシイソフタレート、α、α‘-ビスt-ブチルパーオキシジイソプロピルベンゼン、ジクミルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキサン、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、p-メンタンハイドロパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキシン-3、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、t-ブチルトリメチルシリルパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、t-ヘキシルハイドロパーオキサイド、t-ブチルハイドロパーオキサイド等が挙げられる。アゾ系化合物の具体例としては、1,1’-アゾビスシクロヘキサン-1-カルボニトリル、2-カルバモイルアゾイソブチロニトリル、2-フェニルアゾ-4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリル、アゾジ-t-オクタン、アゾジ-t-ブタン等が挙げられる。これらは単独で用いても良いし、2種以上を併用しても良い。又、有機過酸化物は還元剤と組み合わせることによりレドックス反応とすることも可能である。これら熱重合開始剤の使用量としては、A成分100重量部、又はA成分及びラジカル重合性モノマーの合計量100重量部に対して、10重量部を超えないことが好ましい。熱重合開始剤を単独で用いる場合は、通常のラジカル熱重合の常套手段にしたがって行えばよく、場合によっては光重合開始剤と併用し、光硬化させた後にさらに反応率を向上させる目的で熱硬化を行うこともできる。2-3.その他の成分本発明の組成物には、組成物の合計100重量部当たり、5重量部までの量で、酸化防止剤、紫外線吸収剤、HALSヒンダードアミン系光安定剤等の耐久性向上剤を、又、塗工膜厚を均一にするためのレベリング剤、泡かみを抑制するための消泡剤を添加することができる。3.硬化型接着剤組成物本発明は、前記A成分を含む硬化型接着剤組成物である。硬化の形態としては、活性エネルギー線硬化型組成物又は熱硬化型組成物として使用できる。本発明の組成物の製造方法は特に限定されず、通常行われている方法により、本発明の必須成分を、又は必須成分及び必要に応じてその他の成分を攪拌又は混合することにより得られる。この場合、必要に応じて加温又は加熱することもできる。本発明の組成物は、硬化物のTgが60以上有しかつ吸水率が10以下の組成物である。硬化物のTg及び吸水率が当該範囲を満たすものは、硬化物の着色を抑制できる効果を奏する。本発明の組成物としては、さらに硬化物のTgが60~180°Cを有するものが好ましく、より好ましくは80~180°Cである。Tgを180°C以下とすることで初期の剥離強度の低下を防止することができる。又、本発明の組成物としては、さらに吸水率が5以下のものが好ましく、硬化物の着色を大きく抑制できる。尚、本発明において、Tgとは、1Hzにおいて測定した硬化物の粘弾性スペクトルの損失正接tanδの主ピークが最大となる温度を意味する。又、本発明において吸水率とは、以下の方法に従い測定した値を意味する。即ち、組成物の硬化物を5cm×5cmに切り出し、これを試験片とする。この試験片を50°Cで24時間加熱し、硬化物を完全に乾燥させた後に、デシケーター中で放冷し、試験片を秤量するW1。ついで、試験片を25°Cの蒸留水に24時間浸漬し、取り出した後に試験片表面の水を軽く拭き取り秤量するW2。吸水率は、得られたW1及びW2の結果に基づき、下記式1に従い計算した結果を意味する。吸水率=W2-W1/W1×1001本発明の組成物は、種々の基材の接着に使用することができる。基材としては、プラスチック、金属及び紙等が挙げられ、プラスチックの接着に好適に使用することができる。本発明の組成物の使用方法としては、常法に従えば良く、基材に塗布した後、活性エネルギー線を照射するか又は加熱する方法等が挙げられる。本発明の組成物が、活性エネルギー線硬化型組成物である場合、活性エネルギー線としては、可視光線、紫外線、X線及び電子線等が挙げられるが、安価な装置を使用することができるため、紫外線が好ましい。紫外線により硬化させる場合の光源としては、様々のものを使用することができ、例えば加圧或いは高圧水銀灯、メタルハライドランプ、キセノンランプ、無電極放電ランプ、カーボンアーク灯及びLED等が挙げられる。電子線により硬化させる場合には、使用できる電子線EB照射装置としては種々の装置が使用でき、例えばコックロフトワルトシン型、バンデグラフ型及び共振変圧器型の装置等が挙げられ、電子線としては50~1,000eVのエネルギーを持つものが好ましく、より好ましくは100~300eVである。本発明の組成物は、積層体の製造に好ましく使用でき、ラミネートの製造において通常行われている方法に従えばよい。例えば、組成物を第1の基材に塗工し、これに第2の基材を貼り合わせた後、いずれかの基材の表面から活性エネルギー線を照射する方法等が挙げられる。この様にして製造された積層体は、基材、本発明の組成物の硬化物及び他の基材から構成されるものである。この場合、基材としては、少なくとも一方がプラスチック基材であるものが好ましい。本発明の組成物は、光学材料用接着剤組成物として好ましく使用でき、又、光学フィルムラミネート用接着剤組成物として好ましく使用できる。この場合においては、前記の基材として、光学部材として用いられる薄層被着体を使用し、前記と同様の方法に従い積層体を製造することができる。ここで、光学部材として用いられる薄層被着体は、おもにプラスチックフィルムが使用され、活性エネルギー線を透過できるものである必要があり、膜厚としては使用する薄層被着体及び用途に応じて選択すればよいが、好ましくは厚さが1mm以下である。プラスチックフィルムにおける、プラスチックとしては、例えばポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン、セルロース系樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン樹脂ABS樹脂、ポリアミド、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリウレタン、ポリビニルアルコール、エチレン-酢酸ビニル共重合体及び塩素化ポリプロピレン等が挙げられる。使用用途に応じて、表面に金属蒸着等の処理がなされているものも使用できる。薄層被着体に対する塗工方法としては、従来知られている方法に従えばよく、ナチュラルコーター、ナイフベルトコーター、フローティングナイフ、ナイフオーバーロール、ナイフオンブランケット、スプレー、ディップ、キスロール、スクイーズロール、リバースロール、エアブレード、カーテンフローコーター及びグラビアコーター等の方法が挙げられる。又、本発明の組成物の塗布厚さは、使用する薄層被着体及び用途に応じて選択すればよいが、好ましくは0.1~1,000μmであり、より好ましくは1~50μmである。本発明の接着剤組成物から得られたラミネートフィルム又はシートは、高温条件下における接着力に優れているため、液晶表示装置等に用いる偏光フィルム、位相差フィルム、プリズムシート、輝度向上フィルム、導光板、拡散板等の光学フィルム又はシートに好適に使用できる。以下に実施例及び比較例を挙げ、本発明をより具体的に説明する。尚、以下の各例における部は重量部を意味する。○実施例1~同3及び比較例1~同4下記表1及び表2に示すA、B、C及びD成分を、60°Cで1時間加熱攪拌して溶解させ、活性エネルギー線硬化型接着剤組成物を製造した。得られた組成物を、下記の試験方法に従い評価した。表1及び表2において、A~D成分中の各数字は部数を意味し、各略号は、以下の意味を示す。1THF-A:テトラヒドロフルフリルアクリレート2M-5700:2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルアクリレート東亞合成株製アロニックスM-57003M-145:N-アクリロイルオキシエチル-3,4,5,6-テトラヒドロフタルイミド東亞合成株製アロニックスM-1454UN9200A:非芳香族系のポリカーボネート骨格を有するポリカーボネート系ウレタンアクリレート、重量平均分子量約1万5千根上工業株製アートレジンUN9200A5IBXA:イソボルニルアクリレート共栄社化学株製ライトアクリレートIB-XA6M-309:トリメチロールプロパントリアクリレート東亞合成株製アロニックスM-3097M-313:イソシアヌル酸EO変性ジ及びトリアクリレート東亞合成株製アロニックスM-3138Irg184:1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンBASF社製イルガキュア184○試験方法1Tg得られた組成物をポリエチレンテレフタレートPETフィルムに厚み1mmのゴム型枠に注入し、この上にPETフィルムでラミネートした後、120W/cm、集光型のメタルハライドランプの下から30cm位置で、コンベアスピード10m/minの条件で、ランプの下を10回繰り返し通過させて硬化物を得た。得られた硬化物を、動的粘弾性測定装置エスアイアイナノテクノロジー株製EXSTARDMS6100により粘弾性スペクトルを測定し、1Hzにおいて測定した硬化物の粘弾性スペクトルの損失正接tanδの主ピークが最大となる温度からTgを測定した。2吸水率得られた組成物をポリエチレンテレフタレートPETフィルムに厚み1mmのゴム型枠に注入し、この上にPETフィルムでラミネートした後、120W/cm、集光型のメタルハライドランプの下から30cm位置で、コンベアスピード10m/minの条件で、ランプの下を10回繰り返し通過させて硬化物を得た。得られた硬化物を5cm×5cmに切り出し、これを試験片とする。この試験片を50°Cで24時間加熱し、硬化物を完全に乾燥させた後に、デシケーター中で放冷し、試験片を秤量するW1。ついで、試験片を25°Cの蒸留水に24時間浸漬し、取り出した後に試験片表面の水を軽く拭き取り秤量するW2。得られたW1及びW2の結果に基づき、前記式1に従い吸水率を計算した。3耐熱性試験得られた組成物を厚さ50μmのポリカーボネートフィルムユーピロンFE-2000:三菱エンジニアリングプラスチック株製で厚み50μmにラミネートした後、120W/cm、集光型のメタルハライドランプの下から30cm位置で、コンベアスピード10m/minの条件で、ランプの下を3回繰り返し通過させて硬化物を得た。得られた硬化物の初期と耐熱120°C5日後のイエローインデックスYIを積分球式分光透過率測定器村上色材技術研究所社製DOT-3Cにより測定した。YIの変化△YI初期と湿熱後の差の数値が大きいほど黄変が大きいことを示す。測定結果をもとに、以下の4つの水準で判定した。◎:<1.0未満着色無く良好、○:1.0以上~1.5未満わずかに着色、△:1.5以上~2.0未満着色がある、×:2.0以上着色が大きい4耐湿熱試験耐熱性試験と同様の方法に従い硬化物を得た。得られた硬化物の初期と湿熱85°C、90RH7日後のイエローインデックスYIを積分球式分光透過率測定器村上色材技術研究所社製DOT-3Cにより測定した。YIの変化△YI初期と湿熱後の差の数値が大きいほど黄変が大きいことを示す。測定結果をもとに、以下の4つの水準で判定した。◎:<1.0未満着色無く良好、○:1.0以上~1.5未満わずかに着色、△:1.5以上~2.0未満着色がある、×:2.0以上着色が大きい実施例1~同3の組成物は、いずれも耐熱及び耐湿熱性試験後の接着性に優れ、さらに着色の変化が少なかった。一方、硬化物の吸水率が本発明を満たすものの、Tgが本発明の上限60°Cに満たない比較例1及び同2の組成物は、耐湿熱性試験での着色の変化は少ないが、耐熱性試験での着色が大きく変化した。又、硬化物のTgが本発明の上限60°Cに満たないうえ、吸水率が本発明の上限10を超える比較例3の組成物は、耐熱及び耐湿熱性試験での着色が大きく変化した。又、硬化物のTgが本発明を満たすものの、吸水率本発明の上限10を超える比較例4の組成物は耐熱性試験での着色の変化は少ないが耐湿熱性試験での着色の変化が大きかった。"