皮革製の表皮材を複数に裂いて作製した第1表皮材片と、皮革製の表皮材を複数に裂いて作製した第2表皮材片と、前記第1表皮材片と前記第2表皮材片の間に挿入されている発熱体と、を備えることを特徴とするヒータ構造体。前記第1表皮材片の厚みは、前記第2表皮材片の厚みよりも薄くされており、前記第1表皮材片が被加熱対象側に露出するように配される請求項1に記載のヒータ構造体。前記第1表皮材片の厚みは、前記第2表皮材片の厚みよりも厚くされており、前記第1表皮材片が被加熱対象側に露出するように配される請求項1に記載のヒータ構造体。しかしながら、一般的に熱伝導性の小さい皮革を表皮材として用いる場合、上記特許文献1のような構成では、皮革表皮材の裏面側にヒータ発熱体が形成されることになるため、被加熱対象側表面側において速熱感及び温熱感を十分に得ることができないという問題があった。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、表皮材が皮革製であっても、速熱感及び温熱感を得ることができるヒータ構造体を提供することを目的とする。上記問題を解決するために、請求項1に記載の発明は、皮革製の表皮材を複数に裂いて作製した第1表皮材片と、皮革製の表皮材を複数に裂いて作製した第2表皮材片と、前記第1表皮材片と前記第2表皮材片の間に挿入されている発熱体と、を備えることを要旨とする。請求項2に記載の発明は、請求項1記載において、前記第1表皮材片の厚みは、前記第2表皮材片の厚みよりも薄くされており、前記第1表皮材片が被加熱対象側に露出するように配されることを要旨とする。請求項3に記載の発明は、請求項1記載において、前記第1表皮材片の厚みは、前記第2表皮材片の厚みよりも厚くされており、前記第1表皮材片が被加熱対象側に露出するように配されることを要旨とする。本発明のヒータ構造体によれば、皮革製の表皮材を複数に裂いて作製した第1表皮材片と、皮革製の表皮材を複数に裂いて作製した第2表皮材片と、第1表皮材片と第2表皮材片の間に挿入されている発熱体とを備える。そのため、皮革製の表皮材を備えていても、速熱感及び温熱感を十分に得ることができる。また、第1表皮材片の厚みが、第2表皮材片の厚みよりも薄くされており、第1表皮材片が被加熱対象側に露出するように配される場合には、より被加熱対象側に近い位置に発熱体を挿入して発熱させることができるため、熱伝導性を向上させることができる。更には、より厚みのある第2表皮材片の断熱効果によって、発熱体からの熱が第2表皮材片側へ逃げることを抑制し、第1表皮材片側被加熱対象側へ効果的に熱を伝えることができるため、熱伝導性を向上させることができる。また、第1表皮材片の厚みが、第2表皮材片の厚みよりも厚くされており、第1表皮材片が被加熱対象側に露出するように配される場合には、第1表皮材片の強度が十分に保持され、皮革の質感を十分に保つことができる。更には、挿入される発熱体により生じる凹凸を吸収してハイライトを出すことなく、発熱体を挿入することができる。ここで示される事項は例示的なもの及び本発明の実施形態を例示的に説明するためのものであり、本発明の原理と概念的な特徴とを最も有効に且つ難なく理解できる説明であると思われるものを提供する目的で述べたものである。この点で、本発明の根本的な理解のために必要である程度以上に本発明の構造的な詳細を示すことを意図してはおらず、図面と合わせた説明によって本発明の幾つかの形態が実際にどのように具現化されるかを当業者に明らかにするものである。本実施形態1.に係るヒータ構造体1は、皮革製の表皮材を複数に裂いて作製した第1表皮材片11と、皮革製の表皮材を複数に裂いて作製した第2表皮材片12と、第1表皮材片11と第2表皮材片12の間に挿入されている発熱体2と、を備えることを特徴とする例えば、図3のb及び図4参照。上記第1表皮材片及び第2表皮材片は、それぞれ、皮革製の表皮材を複数に裂いて作製されたものであればよく、形状や大きさ等の構成は特に限定されない。表皮材を構成する皮革は、天然皮革であってもよいし、人工皮革であってもよい。特に、この表皮材は、天然皮革とすることができる。尚、第1表皮材片を作製するための表皮材と、第2表皮材片を作製するための表皮材は同じ物を用いてもよいし、異なる物を用いてもよい。即ち、前者では、1枚の表皮材を裂いて、第1表皮材片及び第2表皮材片が作製される。また、後者では、第1の表皮材を裂いて第1表皮材片が作製され、他の第2の表皮材を裂いて第2表皮材片が作製される。第1表皮材片及び第2表皮材片の少なくとも一方は、発熱体が挿入される側の面に発熱体を収納するための溝部が形成されていてもよい例えば、図5のaにおける溝部13を参照。溝部の形状や大きさ等の構成は特に限定されず、後述する発熱体の構成に応じて適宜調整することができる。尚、上記溝部により、発熱体は完全に収納されてもよいし、部分的に収納されてもよい。特に、この溝部により発熱体を完全に収納可能な場合例えば、図5参照、ヒータ構造体の表面に発熱体による凹凸が形成されず、表面をフラットにすることができ、ヒータ構造体の表面における意匠を無地にすることができる。上記発熱体は、通電することにより発熱可能なものであればよく、その形状や大きさ等の構成は特に限定されない。例えば、金属線等を用いた線状の発熱体線状発熱体や、導電糸を構成糸に用いた導電性布帛等の面状の発熱体面状発熱体を用いることができる。尚、発熱体として導電性布帛からなる面状発熱体を用いる場合、高強度の繊維を構成糸として用いることで、ヒータ構造体の強度を向上させることができる。また、上記ヒータ構造体においては、発熱体の形状を利用して、ヒータ構造体の表面に意匠を付与することができる。具体的には、例えば、発熱体により、第1表皮材片の表面に凸部図3のbの凸部15を参照を形成することができ、この凸部のハイライトを利用することにより、ヒータ構造体の表面に微妙な凹凸感での意匠描画を行うことができる。尚、この意匠は、発熱体の形状や配置を選択することにより、所望の意匠とすることができる。また、上記ヒータ構造体には、第1表皮材片側を被加熱対象側とした場合に、発熱体と第2表皮材片との間に、補強繊維を介在させることができる。この場合、ヒータ構造体の強度を向上させることができる。更には、皮革よりも軽量の補強繊維を用いることで、第2表皮材片の厚みを薄く設定することができ、軽量化を計ることもできる。特に、本実施形態1.に係るヒータ構造体は、例えば、第1表皮材片の厚みは、第2表皮材片の厚みよりも薄くされており、第1表皮材片が被加熱対象側に露出するように配される形態とすることができる。このような形態とすることで、被加熱対象側に近い位置に発熱体を挿入して発熱させることができ、熱伝導性を向上させることができる。更には、より厚みのある第2表皮材片の断熱効果によって、発熱体からの熱が第2表皮材片側へ逃げることを抑制し、第1表皮材片側被加熱対象側へ効果的に熱を伝えることができるため、熱伝導性を向上させることができる。この場合、表皮全体の厚みは1~3mmであり、第1表皮材片の厚みが表皮全体の厚みの5~49であることが好ましく、第2表皮材片の厚みが表皮全体の厚みの51~95であることが好ましい。また、本実施形態1.に係るヒータ構造体は、例えば、第1表皮材片の厚みは、第2表皮材片の厚みよりも厚くされており、第1表皮材片が被加熱対象側に露出するように配される形態とすることもできる。このような形態とすることで、第1表皮材片の強度が十分に保持され、皮革の質感を十分に保つことができる。更には、挿入される発熱体により生じる凹凸を吸収してハイライトを出すことなく、発熱体を挿入することができる。この場合、表皮全体の厚みは1~3mmであり、第1表皮材片の厚みが表皮全体の厚みの51~95であることが好ましく、第2表皮材片の厚みが表皮全体の厚みの5~49であることが好ましい。上記ヒータ構造体を製造する方法は特に限定されないが、例えば、1枚の皮革製の表皮材を上下2枚に裂いて、表層側の第1表皮材片と、裏層側の第2表皮材片とを得た後、発熱体を第2表皮材片の所定位置に配置し、裂かれた各表皮材を元に戻すように、第1表皮材片と第2表皮材片とを接合して、ヒータ構造体を得ることができる。尚、第1表皮材片と第2表皮材片とを接合する方法は特に限定されないが、例えば、接着、縫合等の手段により接合することができる。以下、図面を用いて実施例により本発明を具体的に説明する。尚、本実施例では、本発明に係るヒータ構造体として、車両用シートに配されたヒータ構造体を例示する。<実施例1>実施例1におけるヒータ構造体1は、図1に示すように、車両用シート100における座面や背もたれにおけるヒータ領域網掛け部に用いられるものである。1-1ヒータ構造体の製造まず、図2に示すように、1枚の天然皮革表皮材10を上下2枚に裂いて、表層側の第1表皮材片11と、裏層側の第2表皮材片12とを得た。次いで、図3のaに示すように、複数本の発熱体2を第2表皮材片12の所定位置に配置した後、図3のbに示すように、裂かれた天然皮革を元に戻すように、第1表皮材片11を第2表皮材片12に接着して、実施例1のヒータ構造体1を得た。1-2ヒータ構造体の構成ヒータ構造体1は、図3のbに示すように、第1表皮材片11と、第2表皮材片12と、第1表皮材片11と第2表皮材片12の間に挿入されている発熱体2と、を備えるものである。第1表皮材片11の厚みは0.5mmである。また、第2表皮材片12の厚みは1.0mmである。発熱体2は、金属線からなる線状発熱体であり、外部からの通電によって発熱させることができる。また、図1における車両用シート100において、このヒータ構造体1は、図4に示すように、第1表皮材片11が着座者側被加熱対象側に露出するように、クッションパッド3上に配設される。1-3実施例1の作用効果実施例1のヒータ構造体1によれば、発熱体2が、1枚の皮革10を2枚に裂いて作製した第1表皮材片11及び第2表皮材片12の間に挿入されているため、表皮材が一般的に熱伝導性の小さい皮革製であっても、十分な速熱感及び温熱感を得ることができる。また、第1表皮材片11が被加熱対象側に露出するように配されており、第1表皮材片11の厚みが第2表皮材片12の厚みよりも薄く設計されているため、発熱体2をより被加熱対象側に近い位置に配することができ、熱伝導性をより向上させることができる。更に、第1表皮材片11よりも厚みの厚い第2表皮材片12が断熱材として作用するため、発熱体2からの熱が第2表皮材片12側へ逃げることを抑制でき、第1表皮材片11側被加熱対象側へ効果的に熱を伝えることができる。また、第1表皮材片11及び第2表皮材片12は、1枚の皮革10が2枚に裂かれて作製されたものであり、発熱体2を配置した後には、2枚に裂かれた天然皮革を元に戻すように、第1表皮材片11と第2表皮材片12を接着しているため、表面側及び裏面側において皮革の風合いを保つことができる。更に、第1表皮材片11の表面には、発熱体2により凸部15図3のb参照を形成することができ、この凸部15のハイライトを利用することにより、ヒータ構造体1の表面に微妙な凹凸感での意匠描画を行うことができる。尚、この意匠は、発熱体2の形状や配置を選択することにより、所望の意匠とすることができる。具体的には、例えば、発熱体2を構成する金属線を並列に接続することで規則的なボーダー柄等の意匠を付与することができ、金属線を直列に接続することで渦巻き模様や不規則な柄等の意匠を付与することができる。<実施例2>2-1ヒータ構造体の製造実施例2においては、実施例1におけるヒータ構造体の代わりに、以下のように作製したものを用いた。まず、図2に示すように、1枚の天然皮革表皮材10を上下2枚に裂いて、表層側の第1表皮材片11と、裏層側の第2表皮材片12とを得た。次いで、図5のaに示すように、第2表皮材片12に複数の溝部13を形成した後、図5のbに示すように、複数の発熱体2を第2表皮材片12の溝部13に配置した。その後、図5のcに示すように、裂かれた天然皮革を元に戻すように、第1表皮材片11を第2表皮材片12に接着して、実施例2のヒータ構造体1を得た。尚、第1表皮材片11側が着座者側被加熱対象側である。2-2ヒータ構造体の構成実施例2のヒータ構造体1[図5のc参照]における第1表皮材片11の厚みは0.5mmである。また、第2表皮材片12の厚みは1.0mmである。発熱体2は、金属線からなる線状発熱体であり、外部からの通電によって発熱させることができる。また、この発熱体2は、溝部13に完全に収納されている。2-3実施例2の作用効果実施例2のヒータ構造体1によれば、第2表皮材片12には、発熱体2を完全に収納可能な溝部13図5のa参照が形成されているため、表面に発熱体2による凸部が形成されず、表面をフラットにすることができ、ヒータ構造体1の表面の意匠を無地にすることができる。尚、前述の実施例1と同一の構成による作用効果については、その説明を省略する。<実施例3>3-1ヒータ構造体の製造実施例3においては、実施例1におけるヒータ構造体の代わりに、以下のように作製したものを用いた。まず、図2に示すように、1枚の天然皮革表皮材10を上下2枚に裂いて、表層側の第1表皮材片11と、裏層側の第2表皮材片12とを得た。次いで、図6のaに示すように、複数の導電糸22が織り込まれた導電性布帛発熱体21を、第1表皮材片11と第2表皮材片12の間に配置した後、図6のbに示すように、裂かれた天然皮革を元に戻すように、導電性布帛21を介して第1表皮材片11と第2表皮材片12を接着して、実施例3のヒータ構造体1を得た。尚、第1表皮材片11側が着座者側被加熱対象側である。3-2ヒータ構造体の構成実施例3のヒータ構造体1[図6のb参照]における第1表皮材片11の厚みは0.6mmである。また、第2表皮材片12の厚みは0.6mmである。導電性布帛21は、金属線からなる導電糸22が複数織り込まれた発熱体であり、外部からの通電によって発熱させることができる。3-3実施例3の作用効果実施例3のヒータ構造体1によれば、第1表皮材片11及び第2表皮材片12の間に介在させた導電性布帛21によって、ヒータ構造体1の強度を向上させることができる。尚、前述の実施例1と同一の構成による作用効果については、その説明を省略する。尚、本発明においては、上記実施例に限られず、目的、用途に応じて、本発明の範囲内で種々変更した実施例とすることができる。即ち、上記実施例1においては、図3のaに示すように、第2表皮材片12上に、発熱体2を配しているが、例えば、これらの間に、断熱部材や補強部材を設けることもできる。特に、補強部材を設けた場合には、第2表皮材片12の厚みを減らし軽量化することもできる。前述の例は単に説明を目的とするものでしかなく、本発明を限定するものと解釈されるものではない。本発明を典型的な実施形態の例を挙げて説明したが、本発明の記述及び図示において使用された文言は、限定的な文言ではなく説明的及び例示的なものであると理解される。ここで詳述したように、その形態において本発明の範囲又は精神から逸脱することなく、添付の特許請求の範囲内で変更が可能である。ここでは、本発明の詳述に特定の構造、材料及び実施例を参照したが、本発明をここにおける開示事項に限定することを意図するものではなく、むしろ、本発明は添付の特許請求の範囲内における、機能的に同等の構造、方法、使用の全てに及ぶものとする。本発明は前記で詳述した実施形態に限定されず、本発明の請求項に示した範囲で様々な変形又は変更が可能である。