"複数の支管を有するとともに前記複数の支管の先端部にフランジが形成された排気マニホルドと、前記排気マニホルドを覆うように設けられて同排気マニホルドによる熱害の発生を抑制する板状の遮熱部材とを備える、内燃機関の排気系構造体において、前記遮熱部材の基端部と前記フランジとが共通の締結部材により前記内燃機関のシリンダヘッドに締結されている内燃機関の排気系構造体。請求項1に記載の内燃機関の排気系構造体において、前記複数の支管のフランジは互いに分割されており、前記締結部材は前記遮熱部材の基端部、前記各フランジ、及び前記シリンダヘッドにそれぞれ形成されたボルト孔に挿通されるボルトと、同ボルトの先端に係合されるナットとを含み、前記遮熱部材の基端部は前記複数のフランジと前記ナットとの間に位置するとともに前記複数のフランジ全体にわたって延びている内燃機関の排気系構造体。請求項2に記載の内燃機関の排気系構造体において、前記遮熱部材の基端部は前記ナットと前記フランジとの間で折り返されている内燃機関の排気系構造体。請求項2又は請求項3に記載の内燃機関の排気系構造体において、前記遮熱部材の基端部は前記フランジ及び前記ナットの少なくとも一方に対向する対向面を有し、同対向面には同遮熱部材の基材よりも摩擦抵抗の低い材料が塗布されている内燃機関の排気系構造体。請求項2~請求項4のいずれか一項に記載の内燃機関の排気系構造体において、前記遮熱部材の基端部と前記フランジとの間及び前記遮熱部材の基端部と前記ナットとの間の少なくとも一方には、同遮熱部材の基材よりも摩擦抵抗の低い材料が塗布された滑り部材が設けられている内燃機関の排気系構造体。請求項5に記載の内燃機関の排気系構造体において、前記滑り部材は断面U字状をなすとともに前記遮熱部材の基端部と前記フランジとの間及び前記遮熱部材の基端部と前記ナットとの間の双方に介設されている内燃機関の排気系構造体。ところで、従来の内燃機関の排気系構造体においては、シリンダヘッドに対して排気マニホルドを締結し、更に排気マニホルドに対して遮熱部材を別途締結する必要がある。すなわち、排気マニホルドに遮熱部材を締結するためのボルト孔を形成する工程と、同排気マニホルドに対して遮熱部材を締結する工程とが必要となる。そのため、排気マニホルド及び遮熱部材の締結構造の簡素化を図る上では、尚、改善の余地を残すものとなっている。更に、排気マニホルドは鋳鋼等の切削加工性が悪い材料からなっているため、ボルト孔の加工が困難なものとなっている。本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、排気マニホルド及び遮熱部材の締結構造の簡素化を図ることのできる内燃機関の排気系構造体を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段及びその作用効果について記載する。上記目的を達成するため、本発明に従う内燃機関の排気系構造体は、複数の支管を有するとともに前記複数の支管の先端部にフランジが形成された排気マニホルドと、前記排気マニホルドを覆うように設けられて同排気マニホルドによる熱害の発生を抑制する板状の遮熱部材とを備える。前記遮熱部材の基端部と前記フランジとが共通の締結部材により前記内燃機関のシリンダヘッドに締結されている。同構成によれば、例えば排気マニホルドのフランジを締結部材によりシリンダヘッドに締結するとともに、同締結部材とは別の締結部材によって遮熱部材を排気マニホルドに締結する従来の構成に比べて、少ない数の締結部材によって排気マニホルド及び遮熱部材が締結されるようになる。このため、締結部材の部品点数を削減することができるようになる。また、排気マニホルドに遮熱部材を締結するための専用の穴等を排気マニホルドに形成しなくとも済む。したがって、排気マニホルド及び遮熱部材の締結構造の簡素化を図ることができるようになる。この場合、前記複数の支管のフランジは互いに分割されており、前記締結部材は前記遮熱部材の基端部、前記各フランジ、及び前記シリンダヘッドにそれぞれ形成されたボルト孔に挿通されるボルトと、同ボルトの先端に係合されるナットとを含み、前記遮熱部材の基端部は前記複数のフランジと前記ナットとの間に位置するとともに前記複数のフランジ全体にわたって延びているといった態様が好ましい。ところで、排気マニホルドにおいて複数の支管のフランジが一体とされている構成にあっては、内燃機関の運転に伴ってフランジの温度が上昇し、フランジが熱変形しようとする際に応力集中が生じてフランジが劣化するおそれがある。この点、上記態様では、排気マニホルドの複数の支管のフランジが互いに分割されているため、フランジの熱変形が許容されるようになる。このため、フランジに応力集中が生じることが抑制され、フランジの劣化の発生が好適に抑制されるようになる。また、上記のようにフランジを互いに分割されたものとすると、以下の問題が生じるおそれがある。すなわち、各フランジがそれぞれ熱伸縮することに伴って同フランジを締結しているナットに対して回転トルクが伝達され、ナットに緩みが生じるおそれがある。この点、上記態様によれば、排気マニホルドの各フランジとナットとの間にこれらフランジ全体にわたって遮熱部材の基端部が延びるように設けられている。このため、各フランジからナットへの上記回転トルクの伝達が遮熱部材によって遮断されるようになる。したがって、排気マニホルドの各フランジの熱変形に起因したナットに緩みが生じることを好適に抑制することができるようになる。またこの場合、前記遮熱部材の基端部は前記ナットと前記フランジとの間で折り返されているといった態様が好ましい。同態様によれば、遮熱部材の基端部はナットとフランジとの間で折り返されているため、その合わせ面には金属に比べて熱伝導率の低い空気層が形成されることとなる。このため、こうした空気層によって、排気マニホルドからナットに熱が伝えられることが抑制されるようになる。したがって、ナットに求められる耐熱性能を低くすることができるようになる。また、前記遮熱部材の基端部は前記フランジ及び前記ナットの少なくとも一方に対向する対向面を有し、同対向面には同遮熱部材の基材よりも摩擦抵抗の低い材料が塗布されているといった態様が好ましい。同態様によれば、例えば遮熱部材の基端部においてフランジに対向する面に低摩擦材料が塗布されている場合には、各フランジの温度上昇に伴って各フランジが熱変形する際に、基端部上を滑るようになる。このため、各フランジの熱変形に対して遮熱部材の基端部が追従することが好適に抑制されるようになる。このため、排気マニホルドの各支管の熱変形に対するナットの追従が抑制されるようになる。また、例えば遮熱部材の基端部においてナットに対向する面に低摩擦材料が塗布されている場合には、排気マニホルドの温度上昇に伴って各支管が熱変形して、その変形に対して遮熱部材の基端部が追従したとしても、その変形に対してナットが追従することが好適に抑制されるようになる。したがって、ナットの緩みを一層好適に抑制することができるようになる。また、前記遮熱部材の基端部と前記フランジとの間及び前記遮熱部材の基端部と前記ナットとの間の少なくとも一方には同遮熱部材の基材よりも摩擦抵抗の低い材料が塗布された滑り部材が設けられているといった態様が好ましい。同態様によれば、例えば遮熱部材の基端部とフランジとの間に滑り部材が設けられている場合には、各フランジの温度上昇に伴って各フランジが熱変形する際に、滑り部材上を滑るようになる。このため、各フランジの変形に対して遮熱部材の基端部が追従することが好適に抑制されるようになる。これにより、排気マニホルドの各支管の熱変形に対するナットの追従が抑制されるようになる。また、例えば遮熱部材の基端部とナットとの間に滑り部材が設けられている場合には、排気マニホルドの温度上昇に伴って各支管が熱変形して、その変形に対して遮熱部材の基端部が追従したとしても、その変形に対してナットが追従することが好適に抑制されるようになる。したがって、ナットの緩みを一層好適に抑制することができるようになる。この場合、前記滑り部材は断面U字状をなすとともに前記遮熱部材の基端部と前記フランジとの間及び前記遮熱部材の基端部と前記ナットとの間の双方に介設されているといった態様が好ましい。同態様によれば、遮熱部材の基端部とフランジとの間及び遮熱部材の基端部とナットとの間の双方に滑り部材が介設されているため、排気マニホルドの各支管の熱変形に対するナットの追従が一層抑制されるようになる。また、滑り部材が断面U字状をなす一つの部材によって構成されるため、滑り部材の構成が簡素なものとなる。したがって、ナットの緩みを簡素な構成により一層的確に抑制することができるようになる。以下、図1及び図2を参照して、本発明に係る内燃機関の排気系構造体を具体化した第1実施形態について説明する。尚、本実施形態では直列3気筒の内燃機関について例示する。図1に示すように、内燃機関の排気系には排気マニホルド2と同排気マニホルド2による熱害の発生を抑制するための遮熱部材3、所謂ヒートインシュレータとが設けられている。排気マニホルド2は、各気筒の排気ポートにそれぞれ接続される支管22a~22cと、各支管22a~22cが集合する集合管21とを有している。各支管22a~22cの先端部図1において上端部にはフランジ23a~23cが形成されている。これらのフランジ23a~23cは互いに分割されている。ちなみに、排気マニホルド2は鋳鋼によって形成されている。遮熱部材3は板状の金属素材をプレス成形することにより形成されており、排気マニホルド2を覆うように設けられる本体31とシリンダヘッド1に締結される基端部32とを有している。この基端部32は長尺状をなしており、支管22a~22cの上側において複数のフランジ23a~23c全体にわたって延びる態様にて設けられている。基端部32は、図1において各フランジ23a~23cの手前側に設けられている。また、遮熱部材3の基端部32は各フランジ23a~23cと共通の締結部材スタッドボルト4a~4c、ナット5a~5cによりシリンダヘッド1に締結されている。支管22a~22cの下側には長尺状の板状部材6が設けられている。板状部材6は板状の金属素材をプレス加工することにより形成されており、複数のフランジ23a~23c全体にわたって延びる態様にて設けられている。この板状部材6は、図1においてフランジ23a~23cの手前側に設けられている。また、板状部材6は各フランジ23a~23cと共通の締結部材スタッドボルト7a、ナット8aによりシリンダヘッド1に締結されている。図2に示すように、遮熱部材3の基端部32はナット5bとフランジ23bとの間において複数回この場合、4回折り返されている。具体的には、基端部32においてナット5b側の端部が支管22b側、すなわち図2において下側に位置するように折り返されている。また、遮熱部材3の基端部32、フランジ23b、及びシリンダヘッド1にはスタッドボルト4bを挿通するためのボルト孔32b、24b、11bがそれぞれ形成されている。また、図2において基端部32の左側に示すように、スタッドボルト4bの先端部にはナット5bが係合されている。尚、シリンダヘッド1とフランジ23bとの間にはガスケット9が設けられている。次に、本実施形態の作用について説明する。遮熱部材3の基端部32と各フランジ23a~23cとが共通の締結部材スタッドボルト4a~4c、ナット5a~5cによりシリンダヘッド1に締結されている。このため、例えば排気マニホルドのフランジを締結部材によりシリンダヘッドに締結するとともに、同締結部材とは別の締結部材によって遮熱部材を排気マニホルドに締結する従来の構成に比べて、少ない数の締結部材によって排気マニホルド2及び遮熱部材3が締結されるようになる。また、排気マニホルド2に遮熱部材3を締結するための専用の穴等を排気マニホルド2に形成することが不要となる。ところで、排気マニホルドにおいて各支管のフランジが一体とされている構成にあっては、内燃機関の運転に伴ってフランジの温度が上昇し、フランジが熱変形しようとする際に応力集中が生じてフランジが劣化するおそれがある。この点、本実施形態では、排気マニホルド2の複数のフランジ23a~23cが互いに分割されているため、各フランジ23a~23cの熱変形が許容されるようになる。このため、各フランジ23a~23cに応力集中が生じることが抑制され、各フランジ23a~23cの劣化の発生が好適に抑制されるようになる。また、上記のように複数のフランジ23a~23cを互いに分割されたものとすると、以下の問題が生じるおそれがある。すなわち、各フランジがそれぞれ熱伸縮することに伴って同フランジを締結しているナットに対して回転トルクが伝達され、ナットに緩みが生じるおそれがある。この点、本実施形態では、各フランジ23a~23cと各ナット5a~5cとの間にこれらフランジ23a~23c全体にわたって遮熱部材3の基端部32が延びるように設けられている。このため、各フランジ23a~23cからナット5a~5cへの上記回転トルクの伝達が遮熱部材3によって遮断されるようになる。これにより、ナット5a~5cに緩みが生じることが好適に抑制されるようになる。また、遮熱部材3の基端部32はナット5a~5cとフランジ23a~23cとの間で折り返されているため、その合わせ面には金属に比べて熱伝導率の低い空気層が形成されることとなる。このため、こうした空気層によって、排気マニホルド2からナット5a~5cに熱が伝えられることが抑制されるようになる。以上説明した本実施形態に係る内燃機関の排気系構造体によれば、以下に示す効果1~3が得られるようになる。1内燃機関の排気系構造体は、複数の支管22a~22cを有するとともにこれら支管22a~22cの先端部にフランジ23a~23cが形成された排気マニホルド2と、排気マニホルド2を覆うように設けられて同排気マニホルド2による熱害の発生を抑制する板状の遮熱部材3とを備えている。また、遮熱部材3の基端部32と各フランジ23a~23cとが共通の締結部材スタッドボルト4a~4c、ナット5a~5cによりシリンダヘッド1に締結されている。こうした構成によれば、締結部材の部品点数を削減することができるとともに、排気マニホルド2に遮熱部材3を締結するための専用の穴等を排気マニホルド2に形成しなくとも済む。したがって、排気マニホルド2及び遮熱部材3の締結構造の簡素化を図ることができるようになる。2複数の支管22a~22cのフランジ23a~23cは互いに分割されている。締結部材スタッドボルト4a~4c、ナット5a~5cは遮熱部材3の基端部32、各フランジ23a~23c、及びシリンダヘッド1にそれぞれ形成されたボルト孔32b、24b、11bに挿通されるスタッドボルト4bと、同スタッドボルト4bの先端に係合されるナット5bとを含む。また、遮熱部材3の基端部32は各フランジ23a~23cとナット5a~5cとの間に位置するとともにこれらフランジ23a~23c全体にわたって延びている。こうした構成によれば、排気マニホルド2の各フランジ23a~23cの熱変形に起因してナット5a~5cに緩みが生じることを好適に抑制することができるようになる。3遮熱部材3の基端部32は各ナット5a~5cと各フランジ23a~23cとの間で折り返されている。こうした構成によれば、各ナット5a~5cに求められる耐熱性能を低くすることができるようになる。次に、図3及び図4を参照して本発明の第2実施形態について説明する。本実施形態では、遮熱部材を断面U字状をなす滑り部材によって覆うようにしている点が先の第1実施形態と相違している。以下、第1実施形態との相違点を中心に説明する。尚、遮熱部材103及び滑り部材135以外の構成は第1実施形態において例示した構成と同一であるため、同一の符号を付すことによってこれらに関する重複する説明を割愛する。図3及び図4に併せ示すように、滑り部材135は板状の金属素材をプレス加工することにより形成されており、長尺状且つ断面U字状をなしている。この滑り部材135の表面には遮熱部材103の基材よりも摩擦抵抗の低い材料が塗布されている。滑り部材135にはスタッドボルト4bが挿通されるボルト孔135bが形成されており、遮熱部材103の基端部132とフランジ23bとの間及び基端部132とナット5bとの間の双方に位置するように設けられている。次に、本実施形態の作用について説明する。遮熱部材103の基端部132と各フランジ23a~23cとの間に滑り部材135が設けられているため、各フランジ23a~23cの温度上昇に伴って各フランジ23a~23cが熱変形する際に、滑り部材135上を滑るようになる。このため、各フランジ23a~23cの熱変形に対して遮熱部材103の基端部132が追従することが好適に抑制されるようになる。また、遮熱部材103の基端部132とナット5bとの間に滑り部材135が設けられているため、各フランジ23a~23cの熱変形に対して遮熱部材103の基端部132が追従したとしても、その変形に対してナット5a~5cが追従することが好適に抑制されるようになる。以上説明した本実施形態に係る内燃機関の排気系構造体によれば、上記第1実施形態の効果1~3に加えて、新たに以下に示す効果4が得られるようになる。4遮熱部材103の基端部132とフランジ23bとの間及び基端部132とナット5bとの間の双方には同遮熱部材103の基材よりも摩擦抵抗の低い材料が塗布された滑り部材135が設けられている。また、滑り部材135は断面U字状をなしている。こうした構成によれば、排気マニホルド2の各フランジ23a~23cの熱変形に起因してナット5a~5cに緩みが生じることを一層好適に抑制することができるようになる。また、上記滑り部材135を一つの部材によって簡素に具現化することができる。尚、本発明に係る内燃機関の排気系構造体は、上記実施形態にて例示した構成に限定されるものではなく、これを適宜変更した例えば次のような形態として実施することもできる。上記第2実施形態のように、滑り部材135が断面U字状をなすものとすれば、遮熱部材103の基端部132とフランジ23bとの間及び基端部132とナット5bとの間の双方に設けられる滑り部材135を一つの部材で済ませることができる。しかしながら、本発明に係る滑り部材の構成はこれに限られるものではなく、遮熱部材103の基端部132とフランジ23bとの間に設けられる滑り部材と、基端部132とナット5bとの間に設けられる滑り部材とを別体とすることもできる。上記第2実施形態及びその変形例のように、遮熱部材103の基端部132とフランジ23bとの間及び基端部132とナット5bとの間の双方に一体の滑り部材又は互いに別体の滑り部材を設けるようにすることが、排気マニホルド2の各フランジ23a~23cの熱変形に起因してナット5a~5cに緩みが生じることを的確に抑制する上では望ましい。しかしながら、本発明はこうした態様に限られるものではなく、遮熱部材の基端部とフランジとの間のみ、或いは遮熱部材の基端部とナットとの間のみに滑り部材を設けるようにすることもできる。この場合、滑り部材を小さくすることができ、軽量化を図ることができるようになる。また、上記第1実施形態において例示した遮熱部材3の基端部32の表面に同基端部32の基材よりも摩擦抵抗の低い材料を塗布するようにしてもよい。具体的には、例えば遮熱部材の基端部においてフランジに対向する面に低摩擦材料を塗布すれば、各フランジの温度上昇に伴って各フランジが熱変形する際に、基端部上を滑るようになる。このため、各フランジの熱変形に対して遮熱部材の基端部が追従することが好適に抑制されるようになる。このため、排気マニホルドの各支管の熱変形に対するナットの追従が抑制されるようになる。また、例えば遮熱部材の基端部においてナットに対向する面に低摩擦材料を塗布すれば、排気マニホルドの温度上昇に伴って各支管が熱変形して、その変形に対して遮熱部材の基端部が追従したとしても、その変形に対してナットが追従することが好適に抑制されるようになる。したがって、ナットの緩みを一層好適に抑制することができるようになる。上記各実施形態のように、遮熱部材3,103の基端部32,132が各ナット5a~5cと各フランジ23a~23cとの間で折り返されるものとすることが、基端部32,132の合わせ面に空気層が形成されるものとなり、同空気層によって各フランジ23a~23cからナット5a~5cへの伝熱を抑制する上では望ましい。しかしながら、本発明はこれに限られるものではなく、例えば高い耐熱性能を有するナットを用いる場合には、同基端部が折り返されないものとすることもできる。また、遮熱部材の基端部とフランジとの間及び同基端部とナットとの間の少なくとも一方に基端部とは別体の断熱材を設けるようにすることもできる。上記各実施形態では、遮熱部材3,103の基端部32,132を複数のフランジ23a~23c全体にわたって延びるものとした。これに代えて、遮熱部材の基端部がフランジ23a~23c毎に分割されるものであってもよい。この場合、各ナットと遮熱部材の各基端部との間、或いは各基端部と各フランジとの間に、図1に示した板状部材6を設けるようにすればよい。上記各実施形態では、排気マニホルド2の複数のフランジ23a~23cが互いに分割されているものについて例示したが、本発明に係る排気マニホルドはこれに限られるものではない。すなわち、複数の支管の先端部にそれぞれ形成されたフランジが一体とされる排気マニホルドであってもよい。"