第1方向に伸びた第1辺及び前記第1方向に直交する第2方向に伸びる一対の第2辺を有する矩形形状の励振部と、空隙を隔てて前記励振部を取り囲む枠部と、前記励振部の前記第1辺と前記枠部とを連結し、前記第1辺と前記第2辺とが交差する角部から前記第1方向に所定幅で前記第2方向に伸びる一本の連結部と、を備える圧電振動片。前記第1辺の長さは前記第2辺の長さよりも短く、前記所定幅は、前記第1辺の長さの28から46である請求項1に記載の圧電振動片。前記第1辺の長さは前記第2辺の長さよりも長い請求項1に記載の圧電振動片。前記励振部は、メサ領域と前記メサ領域の周囲に形成され前記メサ領域よりも薄い周辺領域とを有し、前記メサ領域には励振電極が形成され、前記連結部及び前記枠部には前記励振電極から引き出された引出電極が形成されている請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の圧電振動片。前記連結部の厚さが、前記周辺領域又は前記メサ領域のいずれか一方の厚さに等しい請求項4に記載の圧電振動片。請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の圧電振動片と、前記圧電振動片の前記枠部の一方の主面に接合されるリッド板と、前記圧電振動片の前記枠部の他方の主面に接合されるベース板と、を含む圧電デバイス。しかし、特許文献1においても圧電振動片の振動周波数の特性の変化を抑えることは十分ではない。また、特許文献1の圧電振動片は枠部を有していない。圧電振動片は、さらに励振部へ応力がかからないようにし、振動周波数の特性の変化が抑えられることが望まれている。本発明は、枠部と励振部の角部とを1本の連結部により連結することにより励振部への応力の影響が抑えられた圧電振動片及び圧電デバイスを提供することを目的とする。第1観点の圧電振動片は、第1方向に伸びた第1辺及び第1方向に直交する第2方向に伸びる一対の第2辺を有する矩形形状の励振部と、空隙を隔てて励振部を取り囲む枠部と、励振部の第1辺と枠部とを連結し、第1辺と第2辺とが交差する角部から第1方向に所定幅で第2方向に伸びる一本の連結部と、を備える。第2観点の圧電振動片は、第1観点において、第1辺の長さが第2辺の長さよりも短く、所定幅が第1辺の長さの28から46である。第3観点の圧電振動片は、第1観点において、第1辺の長さが第2辺の長さよりも長い。第4観点の圧電振動片は、第1観点から第3観点において、励振部がメサ領域とメサ領域の周囲に形成されメサ領域よりも薄い周辺領域とを有し、メサ領域には励振電極が形成され、連結部及び枠部には励振電極から引き出された引出電極が形成されている。第5観点の圧電振動片は、第4観点において、連結部の厚さが周辺領域又はメサ領域のいずれか一方の厚さに等しい。第6観点の圧電デバイスは、第1観点から第5観点の圧電振動片と、圧電振動片の枠部の一方の主面に接合されるリッド板と、圧電振動片の枠部の他方の主面に接合されるベース板と、を含む。本発明の圧電振動片によれば、励振部の角部と枠部とを一本の連結部により連結することにより、励振部への応力の影響を抑えることができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、本発明の範囲は以下の説明において特に本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの形態に限られるものではない。第1実施形態<圧電デバイス100の構成>図1は、圧電デバイス100の分解斜視図である。圧電デバイス100は、リッド板110と、ベース板120と、圧電振動片130と、により構成されている。圧電振動片130には例えばATカットの水晶振動片が用いられる。ATカットの水晶振動片は、主面YZ面が結晶軸XYZのY軸に対して、X軸を中心としてZ軸からY軸方向に35度15分傾斜されている。以下の説明では、ATカットの水晶振動片の軸方向を基準とし、傾斜された新たな軸をY’軸及びZ’軸として用いる。すなわち、圧電デバイス100においては圧電デバイス100の長辺方向をX軸方向、圧電デバイス100の高さ方向をY’軸方向、X及びY’軸方向に垂直な方向をZ’軸方向として説明する。圧電振動片130は、所定の振動周波数で振動する励振部131と、励振部131を囲む枠部132と、励振部131と枠部132とを連結する連結部133と、により構成されている。励振部131のY’軸側の面及び-Y’軸側の面には励振電極134が形成されている。また、各励振電極134からは、連結部133を通り枠部132にまでそれぞれ引出電極135が引き出されている。ベース板120は、圧電振動片130の-Y’軸側に配置される。ベース板120はX軸方向に長辺、Z’軸方向に短辺を有する矩形形状に形成されている。ベース板120の-Y’軸側の面には一対の外部電極124が形成されている。この外部電極124がハンダ不図示を介してプリント基板等に固定され電気的に接続されることにより、圧電デバイス100がプリント基板等に実装される。また、ベース板120の四隅の側面にはキャスタレーション126が形成されており、キャスタレーション126にはキャスタレーション電極125が形成されている。ベース板120のY’軸側の面には凹部121が形成されており、凹部121の周りには接合面122が形成されている。また、接合面122の四隅でありキャスタレーション126の周りには接続電極123が形成されている。この接続電極123は、キャスタレーション126に形成されるキャスタレーション電極125を介して外部電極124に電気的に接続されている。ベース板120は、接合面122において封止材141図2参照を介して圧電振動片130の枠部132の-Y’軸側の面に接合される。また、接続電極123と圧電振動片130の引出電極135とが電気的に接続される。リッド板110は、圧電振動片130のY’軸側に配置される。リッド板110の-Y’軸側の面には凹部111が形成されており、凹部111の周りには接合面112が形成されている。リッド板110は、接合面112において封止材141図2参照を介して圧電振動片130の枠部132のY’軸側の面に接合される。図2aは、図1のA-A断面の断面図である。圧電デバイス100は、圧電振動片130の枠部132のY’軸側の面にリッド板110の接合面112が封止材141を介して接合され、枠部132の-Y’軸側の面にベース板120の接合面122が封止材141を介して接合されている。圧電振動片130とベース板120とが接合される際には、枠部132の-Y’軸側の面に形成されている引出電極135とベース板120の接合面122に形成されている接続電極123とが電気的に接続される。これにより励振部131のY’軸側及び-Y’軸側に形成されている各励振電極134は、引出電極135、接続電極123、及びキャスタレーション電極125を介して外部電極124に電気的に接続される。図2bは、圧電振動片130の平面図である。圧電振動片130は、矩形形状に形成された励振部131と、励振部131を囲む枠部132と、励振部131と枠部132とを連結する1本の連結部133と、により構成されている。励振部131は、励振部131の-X軸側の辺である第1辺138aと、励振部131のZ’軸側及び-Z’軸側の辺である第2辺138bと、を有している。連結部133は、励振部131の第1辺138aの-Z’軸側の端部であり、第1辺138aと第2辺138bとが交差する角部を含んで連結され、そこから-X軸方向に伸びて枠部132に連結されている。また、励振部131と枠部132との間の連結部133以外の領域は、圧電振動片130をY’軸方向に貫通する空間である空隙136となっている。励振部131は、励振電極134が形成されているメサ領域131aと、メサ領域131aの周囲に形成される周辺領域131bと、連結部133に直接連結される連結領域131cと、により構成されている。メサ領域131a及び連結領域131cの間には周辺領域131bが形成されており、メサ領域131aと連結領域131cとは互いに接触していない。メサ領域131aのY’軸側の面に形成されている励振電極134からは、周辺領域131b、連結領域131c、連結部133のY’軸側の面、連結部133のZ’軸側の側面133a、及び連結部133の-Y’軸側の面を介し、枠部132の-Y’軸側の面の-X軸側のZ’軸側の角部にまで引出電極135が引き出されている。また、メサ領域131aの-Y’軸側の面に形成されている励振電極134図2a参照からは、周辺領域131b、連結領域131c、及び連結部133の-Y’軸側の面を介して枠部132に引出電極135が引き出され、引出電極135はさらに枠部132の-Y’軸側の面を-Z’軸方向及びX軸方向に伸びて枠部132の-Y’軸側の面のX軸側の-Z’軸側の角部にまで引き出されている。圧電振動片130では、-Y’軸側の面に形成されている励振電極134から引き出されている引出電極135が枠部132のX軸側まで引き出されているため、Y’軸側の面に形成されている励振電極134から引き出されている引出電極135よりも形成距離が長く形成されている。図3aは、電極が形成されていない圧電振動片130の平面図である。励振部131の第1辺138aの長さは長さWSであり、第2辺138bは長さLSに形成されている。また、圧電振動片130の枠部132の全体のZ’軸方向の長さを長さWA、枠部132のX軸方向の全体の長さを長さLA、連結部133のZ’軸方向の幅を幅WR、連結部133のX軸方向の長さを長さLRとする。図3bは、図2bのB-B断面図である。圧電振動片130は、枠部132のY’軸方向への厚さが厚さT1、連結部133、励振部131の連結領域131c、及びメサ領域131aのY’軸方向の厚さが厚さT2、励振部131の周辺領域131bのY’軸方向の厚さが厚さT3に形成されている。すなわち、連結部133と連結領域131cとは互いに厚さT2で直接連結されている。圧電振動片130では、厚さT1が厚さT2及び厚さT3よりも厚く形成されており、厚さT2は厚さT3より厚く形成されている。<シミュレーション結果>圧電デバイスがプリント基板に実装された状態において、プリント基板を曲げた場合に圧電振動片にかかる応力を求めるためのシミュレーションを行った。シミュレーションでは、圧電振動片の寸法を、長さLAが2.0mm、長さWAが1.6mm、長さLSが1.4mm、長さWSが0.99mm、長さLRが0.15mmとし、連結部133の幅WRを変えた場合の圧電振動片にかかる応力の違いを調べている。シミュレーションでは、連結部133の幅WRが、0.32mm、0.35mm、0.45mm、及び0.55mmである4つの場合について行われた。以下に、圧電振動片のシミュレーション結果について説明する。また、以下に説明するシミュレーションは、実際の応力分布に近い結果が得られることが確認されている。図4aは、連結部133の幅WRが0.32mmである圧電振動片のシミュレーション結果である。図4aでは、シミュレーション結果が振動部131及び連結部133の平面図に示されている。シミュレーション結果にはX軸方向の向きに発生する応力の強さが示されており、灰色の領域は圧電振動片にX軸方向の応力がほぼかかっておらず、灰色から黒色に色が濃くなるにしたがって圧電振動片のX軸方向の引っ張り応力又は圧縮応力が強くなる状態が示されている。以下の図4bから図4dに関しても同様に、X軸方向の向きに発生する応力の強さが示されている。図4aに示された圧電振動片では振動部131及び連結部133が全体的に灰色で示されており、振動部131及び連結部133にかかるX軸方向の向きに発生する応力が弱いことが分かる。図4bは、連結部133の幅WRが0.35mmである圧電振動片のシミュレーション結果である。図4bに示された圧電振動片では、連結部133のZ’軸側及び-Z’軸側の側面で色が灰色よりも濃い領域が存在しており、X軸方向の向きに発生する応力の発生が観測される。一方、メサ領域131aではほぼ全体が灰色の領域となっているため、メサ領域131aには殆どX軸方向の向きに発生する応力がかかっていないことが分かる。図4cは、連結部133の幅WRが0.45mmである圧電振動片のシミュレーション結果である。図4cに示された圧電振動片では、連結部133のZ’軸側及び-Z’軸側の側面に色が灰色よりも濃い領域が観測され、これらの領域にX軸方向の向きに発生する応力がかかることが分かる。一方、メサ領域131aはほぼ灰色になっており、メサ領域131aには殆ど応力がかかっていないことが分かる。図5aは、連結部133の幅WRが0.55mmである圧電振動片のシミュレーション結果である。図5aに示された圧電振動片では、連結部133のZ’軸側の側面、-Z’軸側の側面、及び連結部133の中央付近に色が灰色よりも濃い領域が観測されるため、これらの領域にX軸方向の向きに発生する応力がかかることが分かる。一方、メサ領域131aは、ほぼ灰色になっており、メサ領域131aには殆ど応力がかかっていないことが分かる。図5bは、連結部が振動部の第1辺の中央に連結されている圧電振動片のシミュレーション結果である。図5bは、図5aの圧電振動片との比較のために示されている。図5bの圧電振動片は、連結部が第1辺の中央に連結されている以外は、図5aの圧電振動片と同じ構成により形成されている。図5bの圧電振動片では、連結部133と励振部のメサ領域131aとの間に灰色よりも濃い黒色の領域が観測されるため、この領域に強い応力が発生することが分かる。この黒色の領域は、メサ領域131aにかかっているため、メサ領域131aにも応力が発生することが分かる。図4a、図4b、図4c、及び図5aを比べると、連結部133の幅WRが長くなるほど連結部133の側面及び連結部133の中央領域にかかるX軸方向の向きの応力が強くなることが分かる。図5aに示された幅WRが0.55mmの圧電振動片では、圧電振動片の振動が形成されるメサ領域131aにかかる応力は強くないものの、連結部133に発生する応力の範囲が広がっており、さらに幅WRを大きくするとメサ領域131aにも応力がかかると考えられる。そのため、連結部133の幅WRは0.55mmよりも小さいことが好ましいと考えられる。この幅WRが0.55mmは、圧電振動片の長さWSの55.6となっている。すなわち、幅WRは長さWSの55.6未満であることが好ましいと考えられる。また、第1辺の端部に連結部が連結されている図5aの圧電振動片と、第1辺の中央に連結部が連結されている図5bの圧電振動片と、を比較した場合、図5bの圧電振動片には図5aの圧電振動片よりも強い応力が発生し、メサ領域131aにも図5aの圧電振動片よりも強い応力がかかることが分かる。そのため、第1辺の端部に連結部が連結される圧電振動片は、第1辺の中央に連結部が連結される圧電振動片よりも発生する応力の強さが弱く、メサ領域にかかる応力も弱いため、圧電振動片の励振部の振動周波数の特性の変化が小さいと考えられる。図6は、第1辺138aの端部に連結部133が連結されている圧電振動片のZ’軸方向の向きにかかる応力値の分布が示されたグラフである。グラフの横軸は、圧電振動片の連結部133の中央を通り、X軸に平行な直線142図4aから図4c、及び図5a参照の上の位置が示されている。さらに図4aを参照して説明すると、図6の横軸は、-X軸側の枠部132の-X軸側の端を0mmとし、そこからX軸方向に進んだ位置を示している。また図6の縦軸は、圧電振動片にZ’軸方向の向きにかかる応力値が示されている。この応力値は、正の値である場合には引っ張り応力がかかり、負の値である場合には圧縮応力がかかる場合を示す。図6において、黒塗りの菱形は幅WRが0.32mmの圧電振動片を示し、白抜きの三角形は幅WRが0.35mmの圧電振動片を示し、白抜きの円形は幅WRが0.45mmの圧電振動片を示し、黒塗りの四角形は幅WRが0.55mmの圧電振動片を示している。図6では、X軸方向の位置の0.35mm以上が励振部131となっている図4a参照。そのため、X軸方向の位置が0.35mm以上である範囲の応力値の絶対値が最も大きくなる値を調べることにより励振部131にかかる応力を調べる。幅WRが0.55mmの圧電振動片は、X軸方向に0.67mm進んだところで応力値が約0.13MPaとなり絶対値が最大値となる。幅WRが0.45mmの圧電振動片は、X軸方向に0.40mm進んだところで応力値が約0.08MPaとなり絶対値が最大値をとる。幅WRが0.35mmの圧電振動片は、X軸方向に0.48mm進んだところで応力値が約-0.061MPaとなり絶対値が最大値をとる。幅WRが0.32mmの圧電振動片はX軸方向に0.48mm進んだところで応力値が約-0.033MPaとなり絶対値が最大値をとる。励振部131にかかる応力の応力値の絶対値は、圧電振動片の振動周波数の変化を考えると0.1MPa以下であることが望ましい。図6によれば、幅WRが0.55mmの圧電振動片は、圧電振動片にかかる最大応力値が0.1MPaを超えている。これに対して、幅WRが0.45mm、0.35mm、及び0.32mmの圧電振動片は、圧電振動片にかかる最大応力値の絶対値が0.1MPaより小さいため好ましい。一方、幅WRが、0.28mmよりも小さい場合、圧電振動片の耐衝撃性が弱くなり圧電デバイスの落下試験により圧電振動片が破損することが実験により分かっている。そのため、連結部133の幅WRは、0.28mmよりも大きく0.45mmよりも小さい場合が好ましいと考えられる。これらの値は、第1辺の幅WSの約28から約46に相当する。すなわち、幅WRは長さWSの28から46であることが好ましいと考えられる。第2実施形態圧電振動片は、連結部の厚さが励振部の周辺領域と同じ厚さに形成されていてもよい。また、励振部の長辺に連結部が連結されてもよい。以下に、連結部の厚さが励振部の周辺領域と同じ厚さに形成された圧電振動片230、及び励振部の長辺に連結部が連結された圧電振動片330について説明する。また、以下の説明では、第1実施形態と同様の部分は第1実施形態と同じ符号を用いて表し、その説明を省略する。<圧電振動片230の構成>図7aは、圧電振動片230の平面図である。圧電振動片230は、所定の振動周波数で振動し四角形状に形成された励振部231と、励振部231を囲む枠部132と、励振部231と枠部132とを連結する1本の連結部233と、により構成されている。励振部231と枠部132との間の連結部233以外の領域は、圧電振動片230をY’軸方向に貫通する空隙136となっている。励振部231は、励振電極134が形成されるメサ領域231aと、メサ領域231aの周囲に形成されメサ領域231aよりもY’軸方向の厚さが薄い周辺領域231bと、により形成されている。励振部231は、励振部231の短辺であり励振部231の-X軸側の辺である第1辺238aと、励振部231の長辺であり励振部231のZ’軸側及び-Z’軸側の辺である第2辺238bと、を有している。連結部233は、励振部231の第1辺238aの-Z’軸側の端部に連結され、そこから-X軸方向に伸びて枠部132に連結されている。メサ領域231aに形成されている励振電極134は、メサ領域231aのY’軸側の面及び-Y’軸側の面に形成されている。メサ領域231aのY’軸側の面に形成されている励振電極134からは、周辺領域231b、連結部233のY’軸側の面、連結部233のZ’軸側の側面233a、及び連結部233の-Y’軸側の面を介し、枠部132の-Y’軸側の面の-X軸側のZ’軸側の角部にまで引出電極135引き出されている。また、メサ領域231aの-Y’軸側の面に形成されている励振電極134図7b参照からは、周辺領域231b、及び連結部233の-Y’軸側の面を介して枠部132に引出電極135が引き出され、引出電極135はさらに枠部132の-Y’軸側の面を-Z’軸方向及びX軸方向に伸びて枠部132の-Y’軸側の面のX軸側の-Z’軸側の角部にまで引き出されている。-Y’軸側の面に形成されている励振電極134から引き出されている引出電極135は枠部132のX軸側まで引き出されているため、Y’軸側の面に形成されている励振電極134から引き出されている引出電極135よりも、形成距離が長く形成されている。図7bは、図7aのC-C断面図である。圧電振動片230は、枠部132のY’軸方向への厚さが厚さT1、メサ領域231aのY’軸方向の厚さが厚さT2、連結部233及び励振部231の周辺領域231bのY’軸方向の厚さが厚さT3に形成されている。すなわち、連結部233と周辺領域231bとは互いに厚さT3で直接連結されている。圧電振動片230では、厚さT1は厚さT2及び厚さT3よりも厚く形成されており、厚さT2は厚さT3より厚く形成されている。圧電振動片は、圧電振動片230に示されるように、連結部233の厚さと周辺領域231bの厚さとが同じ厚さに形成される圧電振動片においても圧電振動片130と同様の結果が得られている。すなわち、圧電振動片230においても幅WRは長さWSの28から46であることが好ましいと考えられる。<圧電振動片330の構成>図8aは、圧電振動片330の平面図である。圧電振動片330は、所定の振動周波数で振動し四角形状に形成された励振部331と、励振部331を囲む枠部332と、励振部331と枠部332とを連結する1本の連結部333と、により構成されている。励振部331と枠部332との間の連結部333以外の領域は、圧電振動片330をY’軸方向に貫通する空隙136となっている。励振部331は、励振電極334が形成されるメサ領域331aと、メサ領域331aの周囲に形成されメサ領域331aよりもY’軸方向の厚さが薄い周辺領域331bと、により形成されている。励振部331は、励振部331の短辺であり励振部331の-X軸側の辺である第1辺338aと、励振部331の長辺であり励振部331のZ’軸側及び-Z’軸側の辺である第2辺338bと、を有している。連結部333は、励振部331の第1辺338aのZ’軸側の端部に連結され、そこから-X軸方向に伸びて枠部332に連結されている。メサ領域331aに形成されている励振電極134は、メサ領域331aのY’軸側の面及び-Y’軸側の面に形成されている。メサ領域331aのY’軸側の面に形成されている励振電極134からは、周辺領域331b、連結部333のY’軸側の面、連結部333のZ’軸側の側面333a、及び連結部333の-Y’軸側の面を介し、枠部332の-Y’軸側の面のX軸側のZ’軸側の角部にまで引出電極135が引き出されている。また、メサ領域331aの-Y’軸側の面に形成されている励振電極134図8b参照からは、周辺領域331b、及び連結部333の-Y’軸側の面を介して枠部332に引出電極135が引き出され、引出電極135はさらに枠部332の-Y’軸側の面を-Z’軸方向に伸びて枠部332の-Y’軸側の面の-X軸側の-Z’軸側の角部にまで引き出されている。図8bは、図8aのD-D断面図である。圧電振動片330は、枠部332のY’軸方向への厚さが厚さT1、メサ領域331aのY’軸方向の厚さが厚さT2、連結部333及び励振部331の周辺領域331bのY’軸方向の厚さが厚さT3に形成されている。すなわち、連結部333と周辺領域331bとは互いに厚さT3で直接連結されている。圧電振動片330では、厚さT1は厚さT2及び厚さT3よりも厚く形成されており、厚さT2は厚さT3より厚く形成されている。図5a及び図5bの比較では、連結部が第1辺の端部に形成される方が、連結部の第1辺の中央に形成されるよりもメサ領域にかかる応力が弱くなることが示された。この結果は、圧電振動片330のように、第1辺が第2辺よりも長く形成されている場合にもあてはめることができる。以上、本発明の最適な実施形態について詳細に説明したが、当業者に明らかなように、本発明はその技術的範囲内において実施形態に様々な変更変形を加えて実施することができる。例えば、上記の実施形態では圧電振動片にATカットの水晶振動片である場合を示したが、同じように厚みすべりモードで振動するBTカットなどであっても同様に適用できる。さらに圧電振動片は水晶材のみならず、タンタル酸リチウムやニオブ酸リチウムあるいは圧電セラミックを含む圧電材に基本的に適用できる。