"頭部の球体を含む略回転楕円体と首部の該楕円体の正面投影の外形に接線を成す母線で形成される略円錐とが結合され、該円錐の頂部側に適宜係止手段を備える係止取付部を設けて成る流線型の釣り錘において、あるいは、前記首部を持たない頭部の略球体のみで成り該球体の一端部に前記同様の適宜係止手段を備える係止取付部を設けて成る球型の釣り錘において、前記流線型の釣り錘においては前記係止取付部近傍の前記円錐外形上の適宜の点Aを通る平面14により、前記球型の釣り錘においては前記係止取付部近傍の前記球体外形上の適宜の点Aを通る平面14により、前記楕円体を切り欠いた断面外形における、該錘の中心軸13の平面14への投影に垂直方向の最大径頂点の2点を点B、Cとして、該点A、B、Cが接地点として平面に接することが可能に形成され、かつ、該錘の正面投影において点B、Cから前記頭部頂点Jに移行する接地点の軌跡g、hが線AB又は線ACの正面投影の延長線を含む線上で接する略円弧で形成されたことを特徴とする転がり防止倒立型錘。前記の接地点の軌跡g、hが線AB又は線ACの正面投影の延長線を含む線上で接する略円弧が、単円、又は複数の円又は及び楕円で繋いだ複合円弧で構成されたことを特徴とする請求項1に記載の転がり防止倒立型錘。前記の頭部の回転楕円体が中心軸13方向に短軸の扁平楕円体で成ることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の転がり防止倒立型錘。前記の頭部の回転楕円体の正面投影が中心軸13方向に短径の楕円で成り、接地点の軌跡g、hの正面投影が、接地点B、C近傍では線AB又は線ACの正面投影に接する円又は楕円とし、頂点J近傍では前記頭部の正面投影の楕円に近似する円又は中心軸13方向に短径の楕円とし、この間を適宜半径の複数の円又は及び楕円で繋いだ複合円弧で構成されたことを特徴とする請求項1~請求項3に記載の転がり防止倒立型錘。前記の接地点A、B、C及び接地点の軌跡g、hで構成される曲面が前記中心軸13に対称の2つの面を有して中心軸13方向に頭部側から見て平行な2面で構成され、又は、前記曲面の数Nが3~6の範囲の整数であって、前記中心軸13に対称のN個の面を有して中心軸13方向に頭部側から見て略N角形となるように構成されることを特徴とする請求項1~請求項4のいずれかに記載の転がり防止倒立型錘。前記係止手段が、前記錘の中心軸に空けた通し穴であること、又は、前記係止取付部中心軸方向に係止用環を設けたことを特徴とする請求項1~請求項5のいずれかに記載の転がり防止倒立型錘。前記係止手段が前記係止取付部中心軸方向に設けた係止棒であることを特徴とする請求項1~請求項5のいずれかに記載の転がり防止倒立型錘。前記係止手段が貫通して浮子を設けた係止棒であることを特徴とする請求項7に記載の転がり防止倒立型錘。従来技術は前述のように、根掛かりを防止するために、半球状に形成した錘本体の上端に浮子を接合し一体化した例特許文献1や、錘に設けた芯金上端に浮子を連結し半球状の形状と浮子の浮力によって倒立する効果を期待した例特許文献2があるが、これらは陸上や船上で傾斜面に置いたときに錘自身が回転して転がり傾斜面から落下する不具合がある。一方、転がり防止を考慮した形状として錘の側面に平面を設ける例特許文献3があるが水中での根掛かりを防止するための倒立容易性を配慮したものではない。本発明は錘を陸上や船上の傾斜面に置いたときに錘が転がり落下するのを防ぎ、更に係止部が持ち上げられる過程においても錘が回転するのを防止しようとするものである。また、根掛かり防止のために別体の浮子と併用して錘自体の倒立を容易にする。ここで倒立とは、錘の頂部側を頭部とし、道糸を取り付ける係止部側を首部として、頭部を下側に首部を上側に垂直に立つ状態を云う。水中における浮子の浮力は、浮子の体積で決まる。水中で錘が浮子の浮力で倒立する場合、浮子の浮力が錘の重力より大きければ浮いてしまい錘としての機能を発揮しないことは無論であって、水流で流されるなどの影響を少なくするためには、倒立の機能保持以上の浮力は小さいほどすなわち体積は小さい程よい。本発明はより小さな浮力で倒立しやすい錘の形状と構造を提供する。前記の課題を解決するため本発明において、頭部の球体を含む略回転楕円体と首部の該楕円体の正面投影の外形に接線を成す母線で形成される略円錐とが結合され、該円錐の頂部側に適宜係止手段を備える係止取付部を設けて成る流線型の釣り錘において、あるいは、前記円錐の首部を有さない頭部の略球体のみで成り一端部に適宜係止手段を備える係止取付部を設けて成る球型の釣り錘において、前記流線型の釣り錘においては前記係止取付部近傍の前記円錐外形上の適宜の点Aを通る平面14により、前記球型の釣り錘においては前記係止取付部近傍の前記球体外形上の適宜の点Aを通る平面14により、前記楕円体を切り欠いた断面外形における、該錘の中心軸13の平面14への投影に垂直方向の最大径の頂点の2点を点B、Cとして、該点B、Cと前記点Aの3点が接地点として平面に接することが可能に形成され、かつ、該錘の正面投影において、係止取付部を持ち上げる過程で、点B、Cから前記頭部頂点Jに移行する接地点の軌跡をg、hとして該軌跡g、hが線AB又は線ACの投影線の延長線を含む線上で接円を成す略円弧で形成されることを特徴とする転がり防止倒立型錘とする。なお、本発明の説明において正面投影とは、図2bや図3aに示すように、錘の中心軸を左右方向に水平にして錘を正面から見た投影図を表している。また本発明において、前記接地点の軌跡g、hが線AB又は線ACの正面投影の延長線を含む線上で接する略円弧が、単円、又は複数の円又は及び楕円で繋いだ複合円弧で構成されたことを特徴とする転がり防止倒立型錘とする。また本発明において、前記頭部の回転楕円体が中心軸13方向に短軸の扁平楕円体で成ることを特徴とする転がり防止倒立型錘とする。また本発明において、前記頭部の回転楕円体の正面投影が中心軸13方向に短径の楕円で成り、接地点の軌跡g、hの正面投影が、接地点B、C近傍では線AB又は線ACの正面投影に接する円又は楕円とし、頂点J近傍では前記頭部の正面投影の楕円に近似する円又は中心軸13方向に短径の楕円とし、この間を適宜半径の複数の円又及び楕円で繋いだ複合円弧で構成されたことを特徴とする転がり防止倒立型錘とする。また本発明において、前記接地点A、B、C及び接地点の軌跡g、hで構成される曲面が前記中心軸13に対称の2つの面を有して中心軸13方向に頭部側から見て平行な2面で構成され、又は、前記曲面の数Nが3~6の範囲の整数であって、前記中心軸13に対称のN個の面を有して中心軸13方向に頭部側から見て略N角形となるように構成されることを特徴とする転がり防止倒立型錘とする。また本発明において、係止手段が、前記錘の中心軸に空けた通し穴であること、又は、前記係止取付部中心軸方向に係止用環を設けたことを特徴とする転がり防止倒立型錘とする。また前記の係止手段が、前記係止取付部中心軸方向に設けた係止棒であることを特徴とする転がり防止倒立型錘とする。また、前記係止手段が前記係止棒に貫通して一体化した浮子を設けた係止棒であることを特徴とする転がり防止倒立型錘とする。本発明によれば、錘を陸上や船上の斜面に置いたときに接地点BとCが間隔をおいて離れた位置にあるので錘の中心軸まわりの回転が妨げられて転がり落下が防がれる。また、係止取付部が持ち上げられ倒立する過程においても接地点の軌跡となるgとhが間隔をおいて離れた位置で接地するので中心軸まわりの回転を防止することができる。また、前記接地点の軌跡g、hの正面投影が単円、又は複数の円又は及び楕円を繋いだ複合円弧で構成することができるので、倒立の過程で倒立に必要な浮力を意図した目的で変化させることも可能であり、小さな浮力で倒立する錘を形成することもできる。また、前記接地点A、B、C及び接地点の軌跡g、hで構成される曲面が前記中心軸13に対称の2つの面を有して中心軸13方向に頭部側から見て平行な2面で構成され、又は、前記曲面の数Nが3~6の範囲の整数であって、前記中心軸13に対称のN個の面を有して中心軸13方向に頭部側から見て略N角形を成す形状の錘を形成することができ、外観設計が自由である。また、係止手段として前記錘の中心軸に通し穴を空けたので、仕掛け糸を通して使用するなど種々の用途に利用できる。また、係止手段として前記係止取付部で中心軸方向に係止棒を設け、この係止棒は長尺にした場合には、接地点から係止部までの距離が大きくなり倒立に必要な浮力を小さくすることができる。また、係止手段として前記係止棒に貫通して浮子を一体化して設けた転がり防止倒立型錘ができる。前記球体の中心から接地点B、Cの中心角2θの場合、転倒の限界となる傾斜面の傾斜角がθである。前記の中心軸に対象な面の数Nによってθの上限に制限があるが、θの実用的な上限の範囲はθ=25°~45°とし、本発明ではこの範囲までの傾斜に対応が可能とした。錘を遠方から引き上げる際、錘は倒立することによって上方に引き上げられる効果があり底面で引きずられることなく狭隘な岩場からも根掛かりせずに引き上げられる。本発明の詳細について図を用いて説明する。図1は本発明の錘の接地面の説明図であり、bは接地面を示す説明の正面図、aはbのOZ面の断面図である。球体を含む中心軸13を軸とした回転楕円体11の略半分強の部分を頭部とし、頭部の頂点をJとする。該回転楕円体の正面投影の外形に接線を成す母線で形成される略円錐12を首部とし、首部には該円錐の頂部を切り欠くなどした部分に適宜係止手段を備える係止取付部16を備える。前記回転楕円体11と該円錐12の部分を結合して流線型と成す。係止取付部16を含む前記係止取付部近傍の前記円錐外形上の適宜の点Aを通り中心軸13に対し平行または係止取付部側に傾斜した平面14により前記楕円体を切り欠いた断面外形における、該錘の中心軸13の平面14への投影に垂直方向の最大径の頂点の2点を点B、Cとして、該点B、Cと前記点Aとの3点が接地点として平面に接することが可能に形成する。この点B、Cは、球体を含む回転楕円体11の中心Oを通って錘の中心軸13の平面14への投影に垂直な垂直面15と、球体表面の交点である2個の点と表現することもできる。前記流線型における円錐の首部を有さない頭部の略球体のみで成り、該球体の一端部に前記同様の適宜係止手段を備える係止取付部16を設けて成る球型の釣り錘においては、前記係止取付部近傍の前記球体外形上の適宜の点Aを通り中心軸13に対し平行または係止取付部側に傾斜した平面14により前記球体を切り欠いた断面外形における、該錘の中心軸13の平面14への投影に垂直方向の最大径の頂点の2点を点B、Cとして、該点A、B、Cが接地点として平面に接することが可能に形成する。流線型における円錐の首部がない一例として球型があるので、本発明の説明、図示の多くは流線型で示しているが、基本事項は球型にも該当する。加えて本発明は、前記流線型の釣り錘においても前記球型の釣り錘においても、静置状態から係止取付部を持ち上げて倒立させる際、錘の正面投影において、点B、Cから頭部頂点Jに移行する接地点の軌跡をg、hとし、該軌跡g、hが線AB又は線ACの正面投影線の延長線を含む線上で単円、又は複数の円又は及び楕円を繋いだ複合円弧で接する略円弧で形成されることを特徴とする転がり防止倒立型錘とする。図1に示すように、点A、B、Cが接地点として平面14に接しているとき、球体の中心Oを通り接地面14に垂直な垂直面15内の2点の接地点の中心角2θは球体の表面である点A、Bが最大である。言い換えれば接地点の距離Mは接地点A、Bが最大である。この時、中心軸13まわりの回転防止効果が最も高い。図15に、本発明における錘の倒立の過程である係止取付部が持ち上げられているときの接地点について説明する。この場合は接地点がg、hで接地点の間隔M、接地点の中心角2θであって、倒立の過程においても中心角2θが大きいほど、接地点の間隔Mが大きいほど中心軸13まわりの回転防止効果が高いことを示している。図10で、本発明において、錘が傾斜面に置かれたときの錘の重力による中心軸13まわりの転倒について説明する。球体の中心を通り接地面に垂直な面内での接地点B、Cの中心角が2θの錘の場合であって、錘の重心が図のように図心にある場合、静的には傾斜角度がθ以内では滑りはしても転倒はしないが、傾斜角度がθを越えると錘の重力Gにより転倒する、すなわち中心軸まわりに回転することを示している。このことは図15で説明した、倒立の過程で接地点がg、hで接地点の中心角2θの場合も同様である。本発明における実施例1を図2に示す。bは実施例1の正面図、aはbの左側面図、cはbの右側面図、dはbの下面図である。本例は、中心軸13方向に見た外形が、接地点B、Cを結んだ弦BCが点対称の2個で平行を成す例であって、接地点A、B、Cが対向して上下2組の平面で示される。また接地点B、Cから頭部頂点Jまでの接地点の軌跡gとhが2組の曲面で示される。本例は、正面投影において頭部が半径Rの円、接地点の軌跡g、hの正面投影が半径rの円で成り、これらの円が頭部頂点Jで一致している場合である。このときの半径Rの中心O及び半径rの中心Pは中心軸13上にあり、半径rは半径Rより小さいので、中心Pの位置は中心Oより両者の半径差の分だけ頂点J側にある。本錘は陸上又は船上に置かれるときは点A、B、Cが接地点となり、点B、Cが間隔をもって接地するので中心軸13まわりの回転が防止される。次に係止取付部16が上方に持ち上げられたときA点は接地を離れ接地点はBとCからgとhに移り頭部頂点J方向に移行する。錘の接地点の中心角2θあるいは接地点間の距離Mは、点B、Cが最大であり、接地点が軌跡g、hに移行するに従って小さくはなるが、図2dに示すように接地点の軌跡gとhの間隔Mが存在し、これにより係止取付部を持ち上げた過程においても中心軸13まわりの回転が防止される機能を有する。次に図13に実施例1を例にして倒立の過程を説明図で示す。倒立に必要な係止取付部16に作用する浮力Fは、接地点から重心までの水平距離と錘の重力のモーメントL1×Gと、接地点から係止取付部までの水平距離と浮力のモーメントL2×Fのつり合いから、F=L1/L2×Gと表現できる。実施例1の場合は、錘の正面投影において接地点B、Cから前記頭部頂点Jに移行する接地点の軌跡が線AB又は線ACの投影線の延長線を含む線上で略接円を成す円弧で形成されていて、接地点はこの一定半径rの接円上にある。従って、図13a~dのいずれの時点でも、中心軸13と接地面の角度をφとしたとき、浮力Fは、F=L1cosφ/L2cosφ×F=L1/L2×Fとなり、Fは傾斜してφが変化しても一定である。実施例2を図3に示す。aは実施例2の正面図、bはaの右側面図、cはaの下面図である。本実施例は、実施例1における円錐の首部の部分を有さない球体のみの球型の例である。実施例1における流線型の接地点Aが円錐外形上の適宜の点であるのに対して、球型の場合は円錐部を有さないので球型の接地点Aを球体外形上の適宜の点としたがそれ以外は全く同一である。実施例1と同様に、中心軸13方向に見た外形が、接地点B、Cを結んだ弦BCが点対称の2個で平行を成す例であって、接地点A、B、Cが対向して上下2組の平面で示される。また接地点B、Cから頭部頂点Jまでの接地点の軌跡gとhが2組の曲面で示される。本例は、正面投影において頭部が半径Rの円、接地点の軌跡g、hの正面投影が半径rの円で成り、これらの円が頭部頂点Jで一致している場合である。このときの半径Rの中心O及び半径rの中心Pは中心軸13上にあり、半径rは半径Rより小さいので、中心Pの位置は中心Oより両者の半径差の分だけ頂点J側にある。なお、球型における倒立に関しては後でも述べるが、本例の球型の例では首部の部分を有さないので、重心位置が中心軸上で球体中心より頭部頂点側となることもあるので、首部を有する実施例1に比較して小さな浮力で倒立する要素がある。倒立の要件のみであれば、本球型が有利であるが、錘を遠くへ飛ばす遠投を期待する要件を考慮して、以下、流線型の倒立について検討を続ける。実施例3を図4に示す。bは実施例4の正面図、aはbの左側面図である。本発明において点A、B、Cは面に接することが可能に形成される必要があるが、本例で示すように点A、B、Cは凸状で面に接しても良く、A、B、Cが必ずしも平面で構成される必要はなく、同様に接地点の軌跡g及びhにおいても凸状で面に接すれば良く必ずしも曲面で構成される必要はない。図4aで示すように、接地点B、C及び接地点の軌跡g、hの部分を凸部となるように形成し、その間は凹部18としてもよい。実施例4を図5に示す。bは実施例4の正面図、aはbの左側面図、cはbの右側面図、dはbの下面図である。前記実施例1で説明したように、係止取付部16が上方に持ち上げられたときA点は接地を離れ接地点はBとCからgとhに移り頭部頂点J方向に移行する。錘の接地点の中心角2θあるいは接地点間の距離Mは、点A、Bが最大であり、実施例1の例では、接地点が軌跡g、hに移行するに従って小さくなる。本例は接地点の軌跡g、hの半径rの中心Pを実施例1に比較して球体の中心O側に移行し、その結果接地点の軌跡の頂点Jは中心O側に移行して位置している。これによって、図5に示すように接地点の軌跡gとhの間隔Mの減少を防ぎ一定の間隔を設けることが可能であることが示される。これにより、係止取付部を持ち上げた過程においてもg、hが距離を有して接地することにより回転が防止される。実施例5を図6に示す。bは実施例5の正面図、aはbの左側面図、cはbの右側面図、dはbの下面図である。本例は、頭部の回転楕円体を中心軸13方向に短径の楕円で成る扁平楕円体とし、接地点の軌跡g、h部の正面投影の形状を、接地点B、C近傍では線AB又は線ACの投影線に接する円とし、頂点J近傍では前記頭部の扁平楕円に近似する円とし、この間を適宜半径の複数の円を繋いで複合円として構成した例である。これら半径の中心は必ずしも中心軸13上にある必要はない。この複合円は複数の円又は楕円を繋いで構成することができる。この例は、倒立の過程において初期には小さな浮力で動作を開始し、倒立後は小さな浮力でも安定して倒立を保持し、途中は一定の浮力で動作するように配慮したものである。また、転倒に関して、図6dに実施例5の接地点の軌跡g、hを示すが、実施例1の場合に比較して接地点の軌跡の間隔Mは大きくなっていることが示される。これにより、係止取付部を持ち上げた過程においてもg、hが接地することにより中心軸13まわりの回転が防止される。実施例6を図7に示す。bは実施例6の正面図、aはbの左側面図、cはbの右側面図、dはbの正面下45°方向から見た正面図である。前記実施例1又は実施例5で説明した接地点B、Cを繋いだ弦BCが中心軸13方向に見て点対称の4個で略四角形を成す例である。該四角形のどの面においても接地点A、B、C、接地点の軌跡g、hなど、その機能は実施例1又は実施例5で説明した機能と同様である。また、弦BCが点対称の3個で略三角形の例、弦BCが点対称の5個で略五角形の例、弦BCが点対称の6個で略六角形の例については、図示しないが、これらのどの面においても接地点A、B、C、接地点の軌跡g、hなど、その機能は実施例6で説明した機能と同様である。次に従来の形状として考えられる参考例を挙げる。参考例7を図8に示す。aは参考例7の正面図、bはaの右側面図、cはaの下面図である。本例は、実施例1と同様、頭部が略球体11の一部で首部が球体の外形に連続な略円錐12で成り、円錐12の頂部を切り欠いて係止取付部16を設けた流線型の釣り錘において、係止取付部16近傍の円錐外形上の適宜の点Aを通って頭部球体11と交差する平面14と、球体の中心Oを通って中心軸13の平面14への投影に垂直な垂直面15と、球体表面の交点である中心角2θの2個の点を点B、Cとして、点A、B、Cが接地点として平面に接することが可能に形成したものである。この例では、点A、B、Cで接地している状態から係止取付部を持ち上げ点Aを浮かせたとき点Eの1点が接地することになり、その後の進行は半径Rの球体の1点が接地して球体の頂部Jに至る。係止取付部を持ち上げた後は1点しか接地しないので中心軸13まわりの回転を防止する機能はない。次に参考例8を図9に示す。aは参考例8の正面図、bはaの右側面図、cはaの下面図である。本例は、頭部が略球体11の一部で首部が球体の外形に連続な略円錐12で成り、円錐12の頂部を切り欠いて係止取付部16を設けた流線型の釣り錘において、中心軸13に平行な平面と、球体の中心Oを通って中心軸13に垂直な垂直面と、球体表面の交点である中心角2θの2個の点を点B、Cとして点A、B、Cが接地点として平面に接することが可能に形成したものである。この例では、点A、B、Cで接地している状態から係止取付部を持ち上げ点Aを浮かせたとき点Fの1点が接地することになり、その後の進行は半径Rの球体の1点が接地して球体の頂部Jに至る。係止取付部を持ち上げた後は1点しか接地しないので中心軸13まわりの回転を防止する機能はない。また、前記の係止手段の例として、図2~図4の実施例に、係止手段が錘の中心軸に空けた通し穴17である例が示されている。通し穴に適宜の糸、棒などを通して使用できる。図5の実施例4に、係止手段の例として、係止取付部16に円形の係止用環19を取り付けた例を示す。また、図6の実施例5に、係止取付部16にU字形の係止用環22を取り付けた例を示す。これら係止用環は円形やU字形の例を示したがその他の形状でもかまわない。次に本発明例の実施例1及び実施例5と、参考例7及び参考例8との性能を比較した。これらは比較のためサイズは統一してあり、図11に錘の形状を示す説明図を、図12に主要寸法の一覧を示した。頭部を球体とした場合の半径Rを基準として示している。頭部回転楕円体11の中心Oを通る中心軸垂直断面の半径をW1、中心Oから頭部頂点JまでをW2、中心Oから係止取付部16までをW3、中心Oから接地点Aまでの水平距離をW4とし、OZ面の接地点A,Bの中心角2θ、中心軸13と首部円錐12の傾斜角をα、中心軸13と接地面14の角度をβとした。比較の4例について、錘の重心位置Gの計算値を首部頂点Jからの距離G1として示した。次に図14に、本発明の実施例1、実施例5、参考例7、参考例8とを比較した倒立のモーメントの説明図を示す。aは実施例1、bは実施例5、cは参考例7、dは参考例8である。接地点から重心までの水平距離と錘の重力のモーメントL1×Gと、接地点から係止取付部までの水平距離と係止取付部における浮力のモーメントL2×Fのつり合いから、倒立に必要な係止取付部における浮力F=L1/L2×Gである。前記図14a~d各場合について、計算値によりの錘の重力に対する係止取付部における浮力Fの割合をで表して、図16の表1錘の中心軸傾斜角度に対して必要な浮力に示す。錘の中心軸が水平のとき中心軸傾斜角度φが0°、錘の中心軸が垂直のとき中心軸傾斜角度φが90°として示す。図16に、具体的な例として、実施例1は倒立に必要な係止取付部における浮力Fは、倒立開始時の中心軸傾斜角度φが-10°のときに、錘の重力に比し略20であって、この浮力Fは倒立完了まで傾斜角度φが変わっても一定であることが示される。実施例5は、頭部を中心軸方向に短径の扁平楕円体としたので、実施例1に比べ重心位置が頂点J寄りになり、また、接地点の軌跡g、hの正面投影の形状を、接地点B、C近傍では線AB又は線ACの投影線に接する円とし、頂点J近傍では前記頭部の扁平楕円に近似する円とし、この間を適宜半径の複数の円を繋いで構成したので、図16に示すように、倒立開始の中心軸傾斜角度φが-10°の時には倒立に必要な浮力Fは錘の重力の略15であり、倒立が進行したφ=80°で略15、φ=85°で略5であり、実施例1より小さくできる。この間は略20で実施例1とほぼ同等である。このように、倒立開始時は倒立に必要な浮力を小さく、また、倒立後は倒立を安定させるために必要浮力を小さくできるなど、必要に応じた設計が可能である。参考例7及び参考例8は静止時の接地点から重心までの距離L1が実施例1より大きいので、結果として倒立に必要な浮力は倒立開始時に最大で錘の重力の略34である。このことから、倒立に必要な係止取付部における浮力Fは、倒立に必要な倒立開始時において、参考例7及び参考例8に比較して、実施例1では略0.58倍、実施例5では0.45倍の小さな浮力でよいことが示される。図17の表2に錘の中心軸傾斜角度に対する接地点の中心角として示す。本錘において、倒立が準行して中心軸傾斜角度φが大きくなるに従って接地点の中心角2θ/2は小さくなり中心軸まわりの回転防止能力が低くなる。図の実施例1では例えば接地点の中心角2θ/2=30°以上を保つには中心軸傾斜角度φが略21°以下である。これに対し、実施例5では同様に接地点の中心角30°以上を保つのは中心軸傾斜角度が略36°まで可能であり、大きく改善されることが示される。参考例7及び参考例8では倒立開始直後に接地点中心角は零になり回転防止の機能はないことがここでも明らかに示される。ここで球型の場合の倒立について説明する。球型の実施例2について、図11の形状を示す説明図に当てはめて図12に主要寸法を併記する。球型の実施例2の頭部頂点から重心位置までの距離G1の計算値は0.999Rであって、重心位置は球体の中心より極めて僅かであるが頭部頂点寄りに存在する可能性が示される。実質的にはG1=Rであるので、図13の倒立過程の説明図に当てはめれば、L1=0であるので、倒立に必要な浮力F=L1/L2×G=0であって、係止取付け部に浮子などの補助的浮力があれば容易に倒立が可能である。図18に、本発明の錘の係止取付部に長尺の係止棒20を設け、この係止棒に貫通して一体化した円柱形状の浮子21を設けた例を示す。係止棒の先には円形の係止用環19を設けてある。図では、浮子の形状を円柱の例で示したが、球形や楕円体など適宜形状でもよい。浮子21は発泡した高分子材料など軽量な材質が望ましい。浮子の表面は集魚効果を期待して各種彩色や発光色を施してもよい。係止棒20には仕掛け具を取り付けて使用することもできる。図に示すように浮子を設けた場合、陸上や船上に置かれたとき浮子が接地面に当接して、静止状態であっても錘の接地点が点A、B、C、とならず接地点の軌跡g、hが接地点となることがある。この場合も倒立の過程の場合と同様に接地点の軌跡となるgとhが間隔をもって離れた位置で接地するので中心軸まわりの回転を防止し落下を防止することができる。図19に係止棒20に貫通して一体化した浮子21を設けた場合の錘の重力Gと浮子による浮力Fの関係を示す。倒立に必要な浮子の浮力Fは、接地点から重心までの水平距離と錘の重力のモーメントL1×Gと、接地点から浮子の浮力作用点までの水平距離と浮力のモーメントL3×Fのつり合いから、F=L1/L3×Gである。L3が大きくなるに従って倒立に必要な浮力又は浮子の体積が小さくて済むことが示される。L3は浮子21の大きさと係止棒20の長さL4により決まる。これらは実用上の操作性によって決められ、係止棒20の長さL4は、錘の軸方向の長さの2~5倍がよい。"