昇降路内に昇降自在に配設された枠体である外かごと、前記外かごの内側にロープによって吊持され、上下移動可能に配設された上乗りかごと、前記外かごの内側の前記上乗りかごの下方に前記ロープによって吊持され、上下移動可能に配設された下乗りかごと、前記外かごに設けられ、前記ロープが巻き掛けられた駆動シーブを有し、前記上乗りかご及び前記下乗りかごの両者の上下移動を駆動する駆動装置と、前記両者のうち予め定めた一方の乗りかごを前記外かごに対して所定の位置へと移動させた状態で、前記外かごを前記昇降路の所定の位置まで走行させ、前記外かごが前記昇降路の所定の位置にきた時点における前記両者のうちの他方の乗りかごの所定の階床位置からの移動距離に基づいて、前記ロープの伸びを診断する制御手段と、を備えたことを特徴とするダブルデッキエレベータの診断装置。所定の基準値を記憶する第1の記憶手段を備え、前記制御手段は、前記第1の記憶手段が記憶する前記基準値と、前記他方の乗りかごの所定の階床位置からの前記移動距離と、を比較することにより、前記ロープの伸びを診断することを特徴とする請求項1に記載のダブルデッキエレベータの診断装置。前記第1の記憶手段が記憶する前記基準値は、前回の診断時における前記他方の乗りかごの所定の階床位置からの前記移動距離であることを特徴とする請求項2に記載のダブルデッキエレベータの診断装置。前記診断による前記ロープの伸びの量を記憶する第2の記憶手段を備え、前記制御手段は、前記駆動装置を駆動させて前記両者を上下移動させることにより前記両者の間隔を調整する際に、前記第2の記憶手段が記憶する前記ロープの伸びの量に基づいて、前記駆動装置の駆動量を補正することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載のダブルデッキエレベータの診断装置。前記外かごの走行速度を検出する速度検出手段と、前記上乗りかご及び前記下乗りかごが、前記所定の階床位置にあることを検出する階床位置検出手段と、を備え、前記制御手段は、前記診断時において、前記速度検出手段の検出結果と前記階床位置検出手段の検出結果とに基づいて、前記他方の乗りかごの所定の階床位置からの移動距離を算出することを特徴とする請求項1から請求項4のいずれかに記載のダブルデッキエレベータの診断装置。ところで、このようなロープ式階間調整装置を備えた従来のダブルデッキエレベータにおいては、外かご内に上下の乗りかごを吊持する階間調整装置のロープに伸びが発生した場合に、上下の乗りかごの互いの位置にずれが生じて着床ずれ等が発してしまう恐れがある。そこで、例えば、特許文献3に記載されたものでは、外かご内に上下の乗りかごを吊持するロープにおいて、プーリ等に接する範囲にワイヤロープを設けるとともにプーリ等に接しない範囲に荷重による伸びの影響が少ない補助索状体を設けることによって、ロープ伸びを低減しようとしている。しかしながら、以上の特許文献1~3に示された従来におけるダブルデッキエレベータのいずれにおいても、階間調整装置のロープ伸びを完全に防止することはできない。従って、ロープ伸び量の診断やこの診断結果に基づく調整等を、保守員等の人の手によって行う必要がある。そして、このため、このロープ伸び量の診断及び調整作業に煩雑な手数がかかってしまうという課題がある。特に、ロープ伸びによる着床精度の悪化を未然に防止するためには、ロープ伸び量の診断作業を高頻度で実施する必要があり非常に手数がかかるものとなってしまう。この発明は、このような課題を解決するためになされたもので、階間調整装置のロープ伸び量の診断にかかる手数を大幅に低減することができ、高頻度のロープ伸び量の診断実施を可能とし着床精度の悪化の未然防止に資することができるダブルデッキエレベータの診断装置を得るものである。この発明に係るダブルデッキエレベータの診断装置においては、昇降路内に昇降自在に配設された枠体である外かごと、前記外かごの内側にロープによって吊持され、上下移動可能に配設された上乗りかごと、前記外かごの内側の前記上乗りかごの下方に前記ロープによって吊持され、上下移動可能に配設された下乗りかごと、前記外かごに設けられ、前記ロープが巻き掛けられた駆動シーブを有し、前記上乗りかご及び前記下乗りかごの両者の上下移動を駆動する駆動装置と、前記両者のうち予め定めた一方の乗りかごを前記外かごに対して所定の位置へと移動させた状態で、前記外かごを前記昇降路の所定の位置まで走行させ、前記外かごが前記昇降路の所定の位置にきた時点における前記両者のうちの他方の乗りかごの所定の階床位置からの移動距離に基づいて、前記ロープの伸びを診断する制御手段と、を備えた構成とする。この発明に係るダブルデッキエレベータの診断装置においては、階間調整装置のロープ伸び量の診断にかかる手数を大幅に低減することができ、高頻度のロープ伸び量の診断実施を可能とし着床精度の悪化の未然防止に資することができるという効果を奏する。この発明を添付の図面に従い説明する。各図を通じて同符号は同一部分又は相当部分を示しており、その重複説明は適宜に簡略化又は省略する。実施の形態1.図1から図6は、この発明の実施の形態1に係るもので、図1はダブルデッキエレベータの診断装置の全体構成を模式的に説明する図、図2は診断装置のモード遷移図、図3は診断装置の診断モードにおける動作を示す図、図4は診断装置の正常終了モードにおける動作を示す図、図5は診断装置の中断モードにおける動作を示す図、図6は診断装置によるロープ伸び量の診断方法を説明する図である。図1において、1は、エレベータの昇降路2内に昇降自在に配置された枠体である外かごである。また、昇降路2内には、この外かご1にかかる荷重を補償するための釣合い重り3も昇降自在に配置されている。昇降路2の頂部の図示しない機械室内には、外かご1及び釣合い重り3の昇降を駆動するための主巻上機5が設置されている。そして、外かご1の上部には主ロープ4の一端が連結されている。この主ロープ4は、外かご1の上部から昇降路2内を鉛直上方へと伸びて、その中間が主巻上機5の駆動シーブに巻き掛けられている。主ロープ4の他端側は、主巻上機5の駆動シーブから昇降路2内へと鉛直下方に伸びて、釣合い重り3の上部に連結されている。こうして、外かご1及び釣合い重り3は、主ロープ4により昇降路2内につるべ状に吊持されている。外かご1の内側には、乗客や荷物等を積載する上乗りかご6及び下乗りかご7の2つの乗りかごが上下に並んだ状態で上下動可能に配設されている。外かご1の上部には、これら上乗りかご6及び下乗りかご7の外かご1内における上下移動を駆動するための副巻上機9が設置されている。外かご1の上部には、副ロープ8の一端が固定されている。そして、この副ロープ8の一端側が上乗りかご6の上部に回動自在に設けられたプーリに巻き掛けられた上で、副ロープ8の中間部は副巻上機9の駆動シーブに巻き掛けられている。また、この副ロープ8の、副巻上機9の駆動シーブに巻き掛けられた位置から見て他端側は、下乗りかご7の下部に回動自在に設けられたプーリに巻き掛けられており、副ロープ8の他端も一端と同じく外かご1の上部に固定されている。こうして、外かご1の内側には、上乗りかご6及び下乗りかご7が上下に並んだ状態で上下動可能に、副ロープ8によって吊持されている。そして、副巻上機9を所定の一方向へと回転させると、上乗りかご6は外かご1内を上方へと、下乗りかご7は外かご1内を下方へとそれぞれ移動させて、上乗りかご6と下乗りかご7との間隔を拡大させることができる。また、逆に、前記一方向とは逆方向に副巻上機9を回転させることにより、上乗りかご6は外かご1内を下方へと、下乗りかご7は外かご1内を上方へとそれぞれ移動させて、上乗りかご6と下乗りかご7との間隔を縮小させることができる。このようにして、上乗りかご6及び下乗りかご7を吊持する副ロープ8と副巻上機9とによって、上乗りかご6及び下乗りかご7が停止する上下に隣接する階床間の距離に合わせて、上乗りかご6及び下乗りかご7の間隔を調整する階間調整装置が構成されている。主巻上機5を回転動作させることによる外かご1の昇降等を含む、当該ダブルデッキエレベータの運転動作一般は、例えば機械室内に設置された主制御装置10によって制御されている。また、副巻上機9を回転動作させることによる外かご1内における上乗りかご6及び下乗りかご7の上下移動は、外かご1の上部に設置された副制御装置11によって制御されている。この副制御装置11は、主に主制御装置10からの指令に従って、外かご1内における上乗りかご6及び下乗りかご7の上下移動を、副巻上機9によって駆動する。主巻上機5の駆動シーブ部分には、この駆動シーブの回転速度を検出することにより外かご1上乗りかご6及び下乗りかご7の移動検度を検出する速度検出器12が設けられている。この速度検出器12による速度検出信号は、主制御装置10へと出力される。昇降路2内の上端付近及び上乗りかご6には、外かご1が昇降路2内の上端から所定の距離の位置に達したことを検出するための昇降路内上部終端検出装置13が設けられている。この昇降路内上部終端検出装置13は、対となるスイッチ部及びカム部からなり、昇降路2内壁及び上乗りかご6側面のうちの、一方にスイッチ部が、他方にカム部が、それぞれ設置されている。そして、昇降路内上部終端検出装置13は、カム部がスイッチ部に当接することによって外かご1が昇降路2の上端から所定の距離の位置に達したことを検出して、検出信号を主制御装置10へと出力する。また、昇降路2内の下端付近及び下乗りかご7には、外かご1が昇降路2内の下端から所定の距離の位置に達したことを検出するための昇降路内下部終端検出装置14が設けられている。この昇降路内下部終端検出装置14は、対となるスイッチ部及びカム部からなり、昇降路2内壁及び下乗りかご7側面のうちの、一方にスイッチ部が、他方にカム部が、それぞれ設置されている。そして、昇降路内下部終端検出装置14は、カム部がスイッチ部に当接することによって外かご1が昇降路2の下端から所定の距離の位置に達したことを検出して、検出信号を主制御装置10へと出力する。外かご1内の上端付近及び上乗りかご6には、上乗りかご6が外かご1内の上端位置に達したことを検出するための外かご内上部終端検出装置15が設けられている。この外かご内上部終端検出装置15は、対となるスイッチ部及びカム部からなり、外かご1内側及び上乗りかご6側面のうちの一方にスイッチ部が、他方にカム部が、それぞれ設置されている。そして、外かご内上部終端検出装置15は、カム部がスイッチ部に当接することによって上乗りかご6が外かご1内の上端位置に達したことを検出して、検出信号を副制御装置11へと出力する。また、外かご1内の上端付近及び下乗りかご7には、下乗りかご7が外かご1内の下端位置に達したことを検出するための外かご内下部終端検出装置16が設けられている。この外かご内下部終端検出装置16は、対となるスイッチ部及びカム部からなり、外かご1内側及び下乗りかご7側面のうちの一方にスイッチ部が、他方にカム部が、それぞれ設置されている。そして、外かご内下部終端検出装置16は、カム部がスイッチ部に当接することによって下乗りかご7が外かご1内の上端位置に達したことを検出して、検出信号を副制御装置11へと出力する。昇降路2内における各階床位置には、ドアゾーンを規定するための階床プレート17がそれぞれ取り付けられている。そして、この階床プレート17と対向するようにして、上乗りかご6には上かご階床位置検出器18が、下乗りかご7には下かご階床位置検出器19が、それぞれ設けられている。上かご階床位置検出器18は、上乗りかご6が階床面から所定のドアゾーンの範囲内にある場合に、階床プレート17に対して対向するように、その取付位置が調整されている。そして、階床プレート17に対して対向している間すなわち上乗りかご6がドアゾーン内にある間、上かご階床位置検出器18は検出信号を主制御装置10へと出力する。また、下かご階床位置検出器19は、下乗りかご7が階床面から所定のドアゾーンの範囲内にある場合に、階床プレート17に対して対向するように、その取付位置が調整されている。そして、階床プレート17に対して対向している間すなわち下乗りかご7がドアゾーン内にある間、下かご階床位置検出器19は検出信号を主制御装置10へと出力する。このように構成されたダブルデッキエレベータの診断装置は、主制御装置10及び副制御装置11による制御の下、いくつかの動作モードを遷移しながら動作している。図2にこの動作モードの遷移図を示す。まず、ダブルデッキエレベータの診断装置の動作モードは、通常の運転動作を行う通常モード、副ロープ8の伸び量を診断する診断モード、診断モードにおける診断の終了処理を行う正常終了モード、及び、診断モードにおける診断運転の中断処理を行う中断モード、の4つがある。通常モードは、副ロープ8の伸び量の診断は行わず、通常の運転動作を行う動作モードである。この通常モードにおいて、いずれの階床に対する呼びも登録されていない状態であり、かつ、主制御装置10がロープ伸び診断要求を受けた場合には、診断モードへと移行する。なお、ロープ伸び診断要求は、当該ダブルデッキエレベータの診断装置の外部から例えばメンテナンスツール等を用いて送信するようにしてもよいし、主制御装置10において定期的にロープ伸び診断要求が自身に対して出力されるようにしてもよい。診断モードは、副ロープ8の伸び量の診断を行うための診断運転を実施する動作モードである。この診断モードにおける診断運転が完了した場合には、正常終了モードへと移行する。一方、診断運転中に呼びが登録された場合には、中断モードへと移行する。正常終了モードは、副ロープ8の伸び量の診断の終了処理を行うための動作モードである。この正常終了モードにおいて終了処理が実施されて副ロープ8の伸び量の診断が完了すると、通常モードへと移行する。中断モードは、診断運転の中断処理を実施して、外かご1並びに上乗りかご6及び下乗りかご7を停止させる動作モードである。そして、診断運転の中断処理が完了して外かご1並びに上乗りかご6及び下乗りかご7の全てが停止した場合には、登録された呼びに応答すべく、通常モードへと移行する。そして、通常モードにおいて前述した診断モードへの遷移条件が再び成立すると、診断モードへと移行して診断運転が再開されることになる。図3は、診断モードにおける診断運転動作を示すものである。通常モードから診断モードへと移行すると、まず、主制御装置10は副制御装置11へとロープ伸び診断指令を出力するステップS1。そして、ステップS2でこのロープ伸び診断指令を受けた副巻上機9は、ステップS3において、副巻上機9を駆動して、上乗りかご6及び下乗りかご7のうち予め定めた一方の乗りかごを外かご1に対して所定の位置へと移動させる。ここでは、上乗りかご6を外かご1内の上端位置にまで移動させるとする。すなわち、副制御装置11は、副巻上機9を駆動させて上乗りかご6及び下乗りかご7の間隔を拡大する方向に移動させる。そして、外かご内上部終端検出装置15からの検出信号が入力されると、副制御装置11は副巻上機9を停止させて上乗りかご6及び下乗りかご7を停止させる。上乗りかご6及び下乗りかご7のうち予め定めた一方の乗りかごの外かご1に対する所定の位置への移動ここでは上乗りかご6の外かご1内における上端位置への移動が完了すると、ステップS4へと進む。このステップS4においては、副制御装置11は主制御装置10へと診断許可信号を出力する。ステップS5でこの診断許可信号を受けた主制御装置10は、ステップS6において、主巻上機5を駆動して、外かご1を昇降路2内の所定の位置へと移動させる。そして、主制御装置10は、外かご1が昇降路2内の所定の位置にきた時点における、上乗りかご6及び下乗りかご7のうち他方の乗りかごすなわち、上乗りかご6及び下乗りかご7のうち、先のステップS3で、外かご1に対して所定の位置へと移動させた方ではない乗りかごの最寄り階床位置からの移動距離に基づいて、副ロープ8の伸び量を算出する。ここでは、ステップS6において、外かご1を移動させる所定の位置は、昇降路内上部終端検出装置13の検出位置昇降路2内の上端から所定の距離の位置であるとする。また、ここで、副ロープ8の伸び量を算出するために最寄り階床位置からの移動距離を検出する対象となるのは、下乗りかご7となる。先のステップS3で、上乗りかご6を外かご1に対して所定の位置へと移動させたからである。このステップS6における副ロープ8の伸び量の算出方法を図6を参照して説明する。主制御装置10は、主巻上機5を駆動して、外かご1を昇降路2上端へと移動させるために上昇させる。主制御装置10は、この外かご1の移動中上昇中において、速度検出器12により検出された速度を時間で積分積算することによって、下乗りかご7の移動距離を算出している。この下乗りかご7の移動距離は、下乗りかご7が階床位置を通過する度に下かご階床位置検出器19から検出信号が出力される度に0にリセットされる。こうして、主制御装置10は、速度検出器12及び下かご階床位置検出器19の検出結果に基づいて、最寄り階床位置からの下乗りかご7の移動距離を算出している。そして、外かご1が昇降路2内の上端から所定の距離の位置に達した時点、すなわち、昇降路内上部終端検出装置13から検出信号が出力された時点における、最寄り階床位置からの下乗りかご7の移動距離を、記憶していた前回診断時における値と比較することによって、最寄り階床位置からの下乗りかご7の移動距離の前回診断時からの変化を、前回診断時からの副ロープ8の伸び量として算出する。こうして、副ロープ8の伸び量の算出が終了すると、ステップS7へと進む。このステップS7では、主制御装置10は外かご1を停止させて診断運転を完了する。診断運転を完了すると前述したように動作モードは正常終了モードへと移行する。図4は、正常終了モードにおける診断終了処理を示すものである。まず、ステップS11において、主制御装置10は、診断モードでの診断運転特に図3のステップS6で算出した副ロープ8の伸び量の値を副制御装置11へと送信する。そして、ステップS13へと進み、この今回の診断で算出した最寄り階床位置からの下乗りかご7の移動距離を、次回の診断に用いるため、主制御装置10が備える記憶装置主制御装置記憶手段に記憶する。また、主制御装置10から送信された副ロープ8の伸び量の値をステップS12で受けた副制御装置11は、この受け取った副ロープ8の伸び量の値を、副制御装置11が備える記憶装置副制御装置記憶手段に記憶する。そして、ステップS15へと進み、副制御装置11は主制御装置10へと終了許可信号を送信する。この終了許可信号をステップS16で受けた主制御装置10は、ステップS17へと進み、診断終了と判断して副ロープ8伸び診断を完了する。副ロープ8伸び診断を完了すると前述したように動作モードは通常モードへと移行する。なお、この正常終了モードの図4のステップS14で副制御装置記憶手段に記憶した副ロープ8の伸び量は、これ以降の通常モードでの運転時での階間調整における補正に用いられる。すなわち、隣接する上下階床間の距離に応じて、上乗りかご6及び下乗りかご7の間隔を調整する際に、副制御装置11は副制御装置記憶手段に記憶されている副ロープ8の伸び量を考慮して、副巻上機9の駆動量を補正する。このため、副ロープ8に伸びが発生した場合であっても、高い着床精度を保つことが可能である。図5は、中断モードにおける診断運転の中断処理を示すものである。まず、ステップS21において、主制御装置10は副制御装置11へと停止指令信号を送信する。そして、ステップS23へと進み、外かご1が走行中であれば主巻上機5の駆動を停止して外かご1を停止させる。また、主制御装置10から送信された停止指令信号をステップS22で受けた副制御装置11は、上乗りかご6及び下乗りかご7が移動中であれば副巻上機9の駆動を停止して上乗りかご6及び下乗りかご7を停止させる。そして、ステップS25へと進み、副制御装置11は主制御装置10へと中断許可信号を送信する。ステップS23を終えた状態で副制御装置11からの中断許可信号を受信した主制御装置10は、ステップS26からステップS27へと進み、かごの停止が完了したと判断して診断中断処理を終了する。診断中断処理を完了すると前述したように動作モードは通常モードへと移行する。なお、既に外かご1が停止していた場合にはステップS23を実行する必要はなく、同様に、既に上乗りかご6及び下乗りかご7が停止していた場合にはステップS24を実行する必要はない。また、中断モードにおいて呼びが登録された際に、全てのかご外かご1並びに上乗りかご6及び下乗りかご7が既に停止している状態であれば、中断モードを経ることなく即時通常モードへと移行してもよい。なお、以上においては、副ロープの伸び診断を実施する度に算出した最寄り階床位置からの下乗りかごの移動距離を、主制御装置が備える記憶装置主制御装置記憶手段に記憶して、次回の診断においては、この主制御装置記憶手段に記憶された移動距離の値と、新たに算出した移動距離の値とを比較することにより、副ロープの伸びの量を求めるようにした場合について説明した。この点については、副ロープの伸び診断を実施する度に算出した移動距離を主制御装置記憶手段に記憶して次回の診断に用いなくとも、予め定めた基準値を主制御装置記憶手段に記憶させておき、この基準値をもとにして副ロープの伸びを診断するようにしてもよい。あるいは、副ロープに伸びが発生していないと思われるエレベータ据付直後に、一度だけ基準となる最寄り階床位置からの下乗りかごの移動距離を求めるために診断運転を行い、このとき得られた移動距離を基準値として用いるようにしてもよい。以上のように構成されたダブルデッキエレベータの診断装置は、主制御装置と副制御装置とからなる制御手段によって、上乗りかご及び下乗りかごの両者のうち予め定めた一方の乗りかごを外かごに対して所定の位置へと移動させた状態で、外かごを昇降路の所定の位置まで走行させ、外かごが昇降路の所定の位置にきた時点における前記両者のうちの他方の乗りかごの所定の階床位置からの移動距離に基づいて、副ロープの伸びを診断するようにしたものである。このため、階間調整装置のロープ伸び量の診断を自動的に実施することができ、この診断にかかる手数を大幅に低減することが可能である。また、ロープ伸び量の診断を自動的に実施することができるため高頻度のロープ伸び量の診断実施が可能である。また、上記に加えて、副ロープ伸び診断による副ロープの伸びの量を副制御装置記憶手段に記憶しておき、副制御装置は、駆動装置である副巻上機を駆動させて上乗りかご及び下乗りかごの両者を上下移動させることにより前記両者の間隔を調整する際に、副制御装置記憶手段が記憶する副ロープの伸びの量に基づいて、副巻上機の駆動量を補正するようにしたものである。このため、ロープ伸びが発生した場合に、自動的に補正して階間調整を行うため、着床精度を高いまま維持することが可能である。そして、ロープ伸びが発生した場合であっても着床精度を損なうことがないため、ロープの長寿命化にも資する。