"略円盤状の第1コアベースの外周部に、等間隔に複数の第1爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成された第1ロータコアと、略円盤状の第2コアベースの外周部に、等間隔に複数の第2爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成され、前記各第2爪状磁極がそれぞれ対応する前記第1ロータコアの各第1爪状磁極間に配置された第2ロータコアと、前記第1コアベースと第2コアベースとの軸方向の間に配置され、前記軸方向に磁化されることで、前記第1爪状磁極を第1の磁極として機能させ、前記第2爪状磁極を第2の磁極として機能させる界磁磁石と、前記第1及び第2爪状磁極の背面に配置され、前記第1及び第2の磁極と同極性が径方向外側となるように磁化された補助磁石とを備えたロータであって、軸方向断面において前記補助磁石の少なくとも一部の磁化方向を径方向に対して傾斜させ、前記各爪状磁極内を流れる磁束の一部が前記補助磁石内を斜めにバイパス可能に構成されたことを特徴とするロータ。請求項1に記載のロータにおいて、前記第1爪状磁極と前記第2爪状磁極との周方向の間に配置され、各爪状磁極と同極性が対向するように磁化された極間磁石を備えたことを特徴とするロータ。請求項1又は2に記載のロータを備えたことを特徴とするモータ。しかしながら、上記したようなロータでは、爪状磁極がロータコアの他の部分に比べて狭くなっており、界磁磁石にて発生する界磁磁束の磁束密度が爪状磁極の一部で高くなり磁気飽和が生じてしまう。その結果、モータ出力に寄与する有効磁束が低減されるとともに、爪状磁極の外周面における界磁磁束の磁束密度に偏りが生じてモータ出力が低下するという問題が懸念されていた。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、磁気飽和の発生を抑制でき、ひいてはモータの高出力化に寄与できるロータ、及びそのロータを備えたモータを提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、略円盤状の第1コアベースの外周部に、等間隔に複数の第1爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成された第1ロータコアと、略円盤状の第2コアベースの外周部に、等間隔に複数の第2爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成され、前記各第2爪状磁極がそれぞれ対応する前記第1ロータコアの各第1爪状磁極間に配置された第2ロータコアと、前記第1コアベースと第2コアベースとの軸方向の間に配置され、前記軸方向に磁化されることで、前記第1爪状磁極を第1の磁極として機能させ、前記第2爪状磁極を第2の磁極として機能させる界磁磁石と、前記第1及び第2爪状磁極の背面に配置され、前記第1及び第2の磁極と同極性が径方向外側となるように磁化された補助磁石とを備えたロータであって、軸方向断面において前記補助磁石の少なくとも一部の磁化方向を径方向に対して傾斜させ、前記各爪状磁極内を流れる磁束の一部が前記補助磁石内を斜めにバイパス可能に構成されたことをその要旨とする。この発明では、ロータの軸方向断面において、爪状磁極の背面に配置される補助磁石の少なくとも一部の磁化方向が径方向に対して傾斜され、各爪状磁極内を流れる磁束の一部が補助磁石内を斜めにバイパス可能となる。これにより、各爪状磁極内を流れることを強いられていた磁束の一部が補助磁石内を流れることで、磁束の流れが軸方向に広く分岐することとなり、爪状磁極の形状等に起因して局部的に磁気飽和が発生することが抑制されるとともに、爪状磁極の外周面にて広く磁束を発生させることができる。結果として、モータ出力に有効な磁束が増加して、モータの高出力化を図ることが可能となる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のロータにおいて、前記第1爪状磁極と前記第2爪状磁極との周方向の間に配置され、各爪状磁極と同極性が対向するように磁化された極間磁石を備えたことをその要旨とする。この発明では、第1爪状磁極と第2爪状磁極との周方向の間に、各爪状磁極と同極性が対向するように磁化された極間磁石が配置されることで、第1爪状磁極と第2爪状磁極との間での漏れ磁束が低減され、モータの一層の高出力化に寄与することができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載のロータを備えたモータである。この発明では、磁気飽和の発生を抑制され、高出力化が図られたモータを提供することができる。本発明によれば、磁気飽和の発生を抑制でき、ひいてはモータの高出力化に寄与できるロータ、及びそのロータを備えたモータを提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、モータ1のモータケース2は、有底筒状に形成された筒状ハウジング3と、該筒状ハウジング3のフロント側図1中、左側の開口部を閉塞するフロントエンドプレート4とを有している。また、筒状ハウジング3のリア側図1中、右側の端部には、回路基板等の電源回路を収容した回路収容ボックス5が取り付けられている。筒状ハウジング3の内周面にはステータ6が固定されている。ステータ6は、径方向内側に延びる複数のティースを有する電機子コア7と、電機子コア7のティースに巻装されたセグメントコンダクタSC巻線8とを有する。モータ1のロータ11は回転軸12を有し、ステータ6の内側に配置されている。回転軸12は非磁性体の金属シャフトであって、筒状ハウジング3の底部3a及びフロントエンドプレート4に支持された軸受13,14により回転可能に支持されている。ロータ11は、図2及び図3に示すように、第1及び第2ロータコア21,22と、界磁磁石としての環状磁石23図3参照と、第1及び第2背面補助磁石24,25と、第1及び第2極間磁石26,27とを備える。尚、図2及び図3中の実線で示す矢印は各磁石23,24,25,26,27の磁化方向S極からN極向きを示している。図2aに示すように、第1ロータコア21は、略円盤状の第1コアベース21aの外周部に、等間隔に複数本実施形態では5つの第1爪状磁極21bが形成されている。第1爪状磁極21bは、第1コアベース21aに対して径方向外側に突出された突出部21cと、突出部21cから軸方向に延出形成された爪部21dとを有する。第1爪状磁極21bの周方向端面21e,21fは径方向に延びる軸方向から見て径方向に対して傾斜していない平坦面とされ、突出部21cは軸直交方向断面が扇形状とされている。突出部21cの径方向外側の端部部分には、爪部21dが周方向の幅を一定として軸方向に形成されている。各第1爪状磁極21bの周方向の角度、即ち前記周方向端面21e,21f間の角度は、周方向に隣り合う第1爪状磁極21b同士の隙間の角度より小さく設定されている。第2ロータコア22は、図2bに示すように、第1ロータコア21と同形状であって、略円盤状の第2コアベース22aの外周部に、等間隔に複数の第2爪状磁極22bの突出部22cが形成されている。突出部22cは、軸直交方向断面が扇形状とされ、径方向外側の端部部分には爪部22dが軸方向に形成されている。そして、第2ロータコア22は、各第2爪状磁極22bの爪部22dがそれぞれ対応する各第1爪状磁極21bの爪部21d間に配置されるようにして、第1コアベース21aと第2コアベース22aとの軸方向の間に環状磁石23図3参照が配置挟持されるようにして第1ロータコア21に対して組み付けられる。図3に示すように、環状磁石23は、その外径が第1及び第2コアベース21a,22aの外径と同じに設定され、第1爪状磁極21bを第1の磁極本実施形態ではN極として機能させ、第2爪状磁極22bを第2の磁極本実施形態ではS極として機能させるように、軸方向に磁化されている。従って、本実施形態のロータ11は、界磁磁石として環状磁石23を用いた所謂ランデル型構造のロータである。環状磁石23としては、例えばネオジム磁石を用いることができる。各第1爪状磁極21bの背面21g径方向内側の面と第2コアベース22aの外周面22hとの間には、第1背面補助磁石24が配置されている。第1背面補助磁石24は、その軸直交方向断面が扇形状とされ、第1爪状磁極21bの背面21gに当接する側が第1爪状磁極21bと同極のN極に、第2コアベース22aの外周面22hに当接する側が同第2コアベース22aと同極のS極となるように磁化されている。第1背面補助磁石24は、自身の磁化方向の径方向に対する軸方向側のなす角度θ1が全体に一様に45°に設定されている。つまり、第1爪状磁極21b内を流れる磁束の一部が第1背面補助磁石24内を斜めにバイパス可能に構成されている。また、軸方向から見た第1背面補助磁石24の磁化方向は径方向に沿っている。また、各第2爪状磁極22bの背面22gには、第1爪状磁極21bと同様に、第2背面補助磁石25が配置されている。前記第1背面補助磁石24及び第2背面補助磁石25としては、例えばフェライト磁石を用いることができる。第2背面補助磁石25は、その軸直交方向断面が扇形状とされ、背面22gに当接する側がS極に、第1コアベース21aの外周面21hに当接する側がN極となるように磁化されている。第2背面補助磁石25の磁化方向は、径方向に対する軸方向側のなす角度θ2が全体に一様に45°に設定されている。つまり、上記と同様に、第2爪状磁極22b内を流れる磁束の一部が第2背面補助磁石25内を斜めにバイパス可能に構成されている。また上記と同様に、軸方向から見た第2背面補助磁石25の磁化方向は径方向に沿っている。第1背面補助磁石24と第2背面補助磁石25とは、環状磁石23が配置されるロータ11の軸方向位置で互いに軸方向に重なるように、言い換えると、ロータ11の両面から環状磁石23が配置される軸方向位置に達するまで配置されるように軸方向の長さが設定されている。このような構成のロータ11では、軸方向において第1コアベース21aを含む部分では、第2背面補助磁石25が配置された第2爪状磁極22bと、第1爪状磁極21b突出部21cとが周方向に交互に配置された構造となる。また、軸方向において環状磁石23を含む部分では、第1及び第2背面補助磁石24,25によって、通常の周方向に交互に異なる磁極の永久磁石が配置されたロータと同様の構造となる。また、軸方向において第2コアベース22aを含む部分では、第1背面補助磁石24が配置された第1爪状磁極21bと、第2爪状磁極22b突出部22cとが周方向に交互に配置された構造となる。図2abに示すように、第1爪状磁極21bと第2爪状磁極22bとの周方向の間には、第1及び第2極間磁石26,27が配置されている。詳述すると、第1極間磁石26は、第1爪状磁極21bの一方の周方向端面21eと前記第1背面補助磁石24の周方向端面とで形成される平坦面と、第2爪状磁極22bの他方の周方向端面22fと前記第2背面補助磁石25の周方向端面とで形成される平坦面との間に嵌合され固定されている。第1極間磁石26の径方向内側端面26aと、第1及び第2コアベース21a,22aの外周面21h,22hとの間には、空隙Kが形成されている。また、第2極間磁石27は、第1極間磁石26と同形状であって、第1爪状磁極21bの他方の周方向端面21fと第1背面補助磁石24の周方向端面とで形成される平坦面と、第2爪状磁極22bの一方の周方向端面22eと第2背面補助磁石25の周方向端面とで形成される平坦面との間に嵌合固定され、径方向内側端面27aと第1及び第2コアベース21a,22aの外周面21h,22hとの間に空隙Kが形成されている。第1及び第2極間磁石26,27は、第1及び第2爪状磁極21b,22bのそれぞれと同極性が対向するように第1爪状磁極21b側がN極で、第2爪状磁極22b側がS極となるように周方向に磁化されている。上記のように構成されたモータ1は、回路収容ボックス5内の電源回路を介してセグメントコンダクタSC巻線8に駆動電流が供給されると、ステータ6でロータ11を回転させるための磁界が発生され、ロータ11が回転駆動される。次に、図3及び図4を用いて、本実施形態と比較例とにおけるロータ11の磁束の発生態様作用について説明する。尚、図3及び図4中のロータ11,31に記載した点線で示す矢印は磁束の流れを示している。図4は、第1及び第2背面補助磁石24,25の磁化方向を径方向とした比較例としてのロータ31を示す。ロータ31の構成では、N極となる第1爪状磁極21b側において、環状磁石23のN極側にて発生する界磁磁束G1aの一部は、第1コアベース21aから径方向外側の突出部21cを通って爪部21dに向かって発生し第1背面補助磁石24を避けるように発生し、第1背面補助磁石24の磁束G2aとともに、爪部21d第1爪状磁極21bの外周面21iから対向するステータ6図1参照に向かって発生する。このような発生態様の界磁磁束G1aに対して、突出部21cの断面積が第1コアベース21aに比べて狭くなっており、さらに突出部21cから軸方向に延出形成された爪部21dの断面積が突出部21cに比べてより一層狭くなっている図2a参照。従って、このような第1爪状磁極21bの形状断面積等に起因して、突出部21cや爪部21dの一部で界磁磁束G1aの磁束密度が高まり局部的に磁気飽和飽和領域H1が生じてしまう。また、S極となる第2爪状磁極22b側においては、第2爪状磁極22bの外周面22iから第2ロータコア22内を流れる磁束の一部が、環状磁石23のS極側にて発生する界磁磁束G1bと、第2背面補助磁石25のS極側にて発生する磁束G2bとなる。このようなS極側においても、N極側と同様に、第2爪状磁極22bの突出部22cや爪部22dにおいて磁気飽和飽和領域H2が生じてしまう。このような磁気飽和は、モータ1の出力に寄与する界磁磁束G1a,G1bの磁束量を低減させるため、モータ1の出力の低下を招く。また、爪部21d,22dの基端部分に界磁磁束G1a,G1bが集約されて爪状磁極21b,22bの外周面21i,22iにおける磁束密度に偏りが生じることからも、モータ1の出力の低下を招いてしまう。これに対して、図3に示す本実施形態のロータ11では、第1背面補助磁石24の磁化方向を径方向に対して角度θ145°だけ傾斜させ、第1爪状磁極21b突出部21c内を流れる界磁磁束G1aの一部が第1背面補助磁石24内を斜めにバイパス可能となっている。つまり、突出部21c内を流れることを強いられていた界磁磁束G1aの一部が第1背面補助磁石24を介して爪部21dの先端部に向かって軸方向に広く分岐して流れる。従って、上記した磁気飽和の発生を抑制できて有効な磁束が増加するとともに、外周面21iでの磁束密度を平均化することができる。尚、S極側においてもN極側と同様に、界磁磁束G1bの一部が第2背面補助磁石25を介して第2爪状磁極22bの突出部22cにバイパス可能となり、磁気飽和の発生が抑制できて有効な磁束を増加でき、また外周面22iでの磁束密度を平均化することができる。このようにして本実施形態のモータ1では、高出力化が図られている。次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。1ロータ11の軸方向断面において、第1及び第2爪状磁極21b,22bの背面21g,22gに配置される第1及び第2背面補助磁石24,25の磁化方向が径方向に対して角度θ1,θ2だけ傾斜され、各爪状磁極21b,22b突出部21c,22c内を流れる磁束界磁磁束G1a,G1bの一部が第1及び第2背面補助磁石24,25内を斜めにバイパス可能となっている。これにより、各爪状磁極21b,22b内を流れることを強いられていた界磁磁束G1a,G1bの一部が背面補助磁石24,25内を流れることで、界磁磁束G1a,G1bの流れが軸方向に広く分岐することとなり、爪状磁極21b,22bの形状等に起因して局部的に磁気飽和が発生することが抑制されるとともに、爪状磁極21b,22bの外周面21i,22iにて広く界磁磁束G1a,G1bを発生させることができる。結果として、モータ1の出力に有効な磁束が増加して、モータ1の高出力化を図ることが可能となる。2第1爪状磁極21bと第2爪状磁極22bとの周方向の間に、第1及び第2爪状磁極21b,22bと同極性が対向するように磁化された第1及び第2極間磁石26,27が配置されている。これにより、第1爪状磁極21bと第2爪状磁極22bとの間での漏れ磁束を低減でき、モータ1の一層の高出力化に寄与することができる。3第1及び第2背面補助磁石24,25は、その磁化方向が全体に一様に傾斜するように構成されている。これにより、背面補助磁石24,25に対する着磁を容易に行うことができる。4第1及び第2背面補助磁石24,25は、軸方向から見たその磁化方向が径方向に沿って構成されている。これにより、周方向においての磁束密度の偏りを抑制でき、磁気飽和の発生をより確実に抑制することができる。尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。上記実施形態では、第1及び第2背面補助磁石24,25の磁化方向と、径方向とがなす角度θ1,θ2を45°に設定したが、これに限定されない。例えば角度θ1を、0°<θ1<90°の範囲内で適宜変更してもよい。上記実施形態では、第1及び第2背面補助磁石24,25は、磁化方向の全体が径方向に対して一様に角度θ1,θ2だけ傾斜させた設定となっていたが、これに限定されない。例えば磁化方向の全体を傾斜させずに、各第1及び第2背面補助磁石24,25の一部、例えば爪状磁極21b,22bの突出部21c,22c側の磁化方向を傾斜させ、他の部分を径方向に沿って磁化させた構成としてもよい。また、例えば磁化方向を一様に傾斜させずに、爪状磁極21b,22bの突出部21c,22cに向かうほど磁化方向の傾斜の度合いを大きくする等、軸方向位置で順次変更した構成としてもよい。上記実施形態では、角度θ1と角度θ2とを同一角度としたが、爪状磁極21b,22bの所定の組毎や個々で異なる角度に設定しもよい。上記実施形態において、第1及び第2極間磁石26,27を省略した構成に変更してもよい。上記実施形態では特に言及していないが、ロータ11及びステータ6は、例えば磁性金属板材の積層や、磁性粉体の成形にて構成してもよい。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想を以下に追記する。イ請求項1又は2に記載のロータにおいて、軸方向断面で前記補助磁石の全部の磁化方向が径方向に対して一様に傾斜するように構成されたことを特徴とするロータ。この構成によれば、補助磁石に対する着磁を容易に行うことができる。ロ請求項1、2、上記イに記載のロータにおいて、前記軸方向から見た前記補助磁石の磁化方向が径方向に沿って構成されたことを特徴とするロータ。この構成によれば、周方向においての磁束密度の偏りを抑制でき、磁気飽和の発生をより確実に抑制することができる。"