岩場の表面に固定される固形物であって、海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有することを特徴とする藻類育成構造体。前記固形物は、少なくとも前記鉱物とコンクリート素材とを有する組成物であることを特徴とする請求項1に記載の藻類育成構造体。硬化前の前記組成物を前記岩場の所定領域に装填し、その後前記組成物を硬化させて前記固形物として前記岩場に固定させたことを特徴とする請求項2に記載の藻類育成構造体。前記組成物を硬化させて形成された前記固形物を前記岩場の所定領域に固定させたことを特徴とする請求項2に記載の藻類育成構造体。少なくとも遠赤外線を放射する鉱物とコンクリート素材とを有する硬化前の組成物を岩場の所定領域に装填し、その後前記組成物を硬化させて海水が触れる箇所に前記鉱物を有する固形物として前記岩場に固定させたことを特徴とする藻類育成構造体の製造方法。少なくとも遠赤外線を放射する鉱物とコンクリート素材とを有する組成物を硬化させて形成された海水が触れる箇所に前記鉱物を有する固形物を前記岩場の所定領域に固定させたことを特徴とする藻類育成構造体の製造方法。しかしながら、前記特許文献等に開示されているコンクリートブロックを用いて人口藻場を設置する方法には、次のような問題点がある。第一の問題点は、コンクリートブロックに組込まれた栄養源には限りがあり、藻類の成長に消費されると栄養源が枯渇してしまい、恒久的に栄養源を維持させられないことである。このように栄養源が有限であるために、コンクリートブロックに藻類が付着するのは、当該コンクリートブロックを海中への設置してから栄養源が機能できるわずか3~5年の期間に限定されてしまうものであった。従って、コンクリートブロックによる栄養源が枯渇した後においては、設置されたコンクリートブロックがその後ただの残骸として海に取り残されてしまうという問題を発生させている。第二の問題点は、コンクリートブロックは潮流を受けても不動状態を保持するために大重量の大型に形成されているので、設置可能な海底の形状が限られてしまうことである。例えば、急峻な岩場には設置することが不可能である。更に、前記特許文献1の平板状のコンクリートブロックにおいては、設置する海底が平面形状でなければならない。また、前記特許文献2の6脚形状のコンクリートブロックにおいては、設置作業時にコンクリートブロックが転がらないで定位できる海底である必要がある。このように、コンクリートブロックを取り付ける為には、適した海底の状況が求められるものであり、設置が必要な箇所の全部に設置することは不可能であった。第三の問題点は、コンクリートブロックを設置可能とする海底条件を満たす箇所の面積が、設置が必要な箇所の全体面積に比較して小さなものなってしまうことである。その故に、磯焼け海岸全域に対して改善を図ることは物理的に無理であった。従って、コンクリートブロックを用いる方法においては、地元漁民が求める磯焼け改善対象としての藻場の再生面積の何十分の一にも満たない小規模な改善に限定されてしまい、漁民の要望を満たすものではないだけではなく、解決策を見出せないまま今日に至っているのが現状である。第四の問題点は、コンクリートブロックは海底の形状に倣って設置されるものではなく、海底形状とは別個の構造物となるものであるために、海底の状況が著しく変更されてしまうことである。第五の問題点は、コンクリートブロックを設置して藻類の育生に寄与したり、藻場の再生に寄与できる面積に比較して、コストが高くつくことである。具体的には、大型のコンクリートブロックを製造するためコストが高く、更に、大重量のコンクリートブロックを取扱うために、大型の重機を備えた作業船等が必要とされ、大掛かりな作業スタイルが必要となり、コストが非常に高いという問題点があった。本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであり、海中の岩場の表面に倣って設置することができ、必要とされる領域全体に設置することができ、栄養源を恒久的に提供することができ、恒久的な藻類の育生を確実に実現することができ、製造も簡単であり、コストも低廉である藻類育成構造体およびその製造方法を提供することを目的とするものである。前述した目的を達成するため、本発明に係る第1の態様の藻類育成構造体は、岩場の表面に固定される固形物であって、海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有することを特徴とする。このように構成したので、岩場の表面に倣って固形物が固定されており、固形物の鉱物に海水が触れるので、鉱物から恒久的に放射される赤外線が栄養源となって当該固形物に藻類が付着して良好に成長することとなる。従って、藻類育成構造体を海中の岩場の表面に倣って設置することができ、必要とされる領域全体に対しても設置することができ、栄養源を恒久的に提供することができ、恒久的な藻類の育生を確実に実現することができる。また、本発明に係る第2の態様の藻類育成構造体は、第1の態様において、前記固形物が、少なくとも前記鉱物とコンクリート素材とを有する組成物であることを特徴とする。このように構成したので、少なくとも鉱物とコンクリート素材とを有する組成物によって固形物を形成することができ、簡単に海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有する固形物を得ることができる。また、本発明に係る第3の態様の藻類育成構造体は、第2の態様において、硬化前の前記組成物を前記岩場の所定領域に装填し、その後前記組成物を硬化させて前記固形物として前記岩場に固定させたことを特徴とする。このように構成したので、岩場の表面形状に左右されることなく、硬化前の組成物を岩場の表面に倣って変形させながら装填させることができ、組成物が硬化することにより適正形状の固形物を設置することができる。そして、簡単に海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有する固形物を設置することができる。また、本発明に係る第4の態様の藻類育成構造体は、第2の態様において、前記組成物を硬化させて形成された前記固形物を前記岩場の所定領域に固定させたことを特徴とする。このように構成したので、組成物によって予め形成されているとともに簡単に海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有する固形物を岩場の表面形状に倣って設置することができる。また、本発明に係る第1の態様の藻類育成構造体の製造方法は、少なくとも遠赤外線を放射する鉱物とコンクリート素材とを有する硬化前の組成物を岩場の所定領域に装填し、その後前記組成物を硬化させて海水が触れる箇所に前記鉱物を有する固形物として前記岩場に固定させたことを特徴とする。このように構成したので、岩場の表面形状に左右されることなく、硬化前の組成物を岩場の表面に倣って変形させながら装填させることができ、組成物が硬化することにより適正形状の固形物を設置することができる。そして、簡単に海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有する固形物を設置することができ、コストも低廉となる。また、本発明に係る第2の態様の藻類育成構造体の製造方法は、少なくとも遠赤外線を放射する鉱物とコンクリート素材とを有する組成物を硬化させて形成された海水が触れる箇所に前記鉱物を有する固形物を前記岩場の所定領域に固定させたことを特徴とする。このように構成したので、組成物によって予め形成されているとともに簡単に海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有する固形物を岩場の表面形状に倣って設置することができ、コストも低廉となる。本発明によれば、藻類育成構造体を海中の岩場の表面に倣って設置することができ、藻類の育成が必要とされる領域全体に設置することができ、遠赤外線という栄養源を恒久的に提供することができ、恒久的な藻類の育生を確実に実現することができ、製造も簡単であり、コストも低廉とすることができる。以下、本発明の実施の形態を図面によって説明する。本発明の藻類育成構造体は、岩場の表面に固定される固形物であって、海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有することを特徴としている。図1~図3は、本発明の実施形態をそれぞれ示している。図1に示す実施形態は、海中の岩場1の比較的平坦な表面1aに固形物2を直に打設して設置したものである。図2に示す実施形態は、海中の岩場1の表面の一種である底面1bに固形物2を直に打設して設置したものである。図3に示す実施形態は、海中の岩場1の比較的平坦な表面1aに予め製造しておいた例えば円盤状の固形物2を設置したものである。図1~図3において、岩場1としては、自然の岩場や既設のコンクリートブロックを含むものである。また、固形物2としては、海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有するものであればどのような構成であっても適用することができる。例えば、固形物2の表面に鉱物が露出していたり、多孔質の固形物2の内部であって海水が浸透する部分に鉱物が露出していたりしてもよい。この鉱物としては、北海道上ノ町において採取されるブラックシリカやトルマリン等の遠赤外線を多量に放射可能な資源を用いるとよい。更に、固形物2の成分としては、例えば、少なくとも鉱物とコンクリート素材とを有する組成物であると好適である。鉱物は、例えば、粒状や粉末状の分散可能な大きさであると好適である。固形物2の成分を組成物とすることにより、組成物の成分を混合することによって、容易に鉱物が組成物全体に均一に分散されるとともに、組成物を硬化させた際に、組成物の表面部分に鉱物が均一に分散され、海水が触れる箇所となる組成物の表面部分に鉱物を有する構成が容易に実現される。また、組成物は固形させると多孔質状の固形物2として形成される場合が多く、より多くの鉱物が海水に触れることとなる。これにより組成物中の鉱物の配合割合を1重量程度の微少にしても、固形物2の海水が触れる箇所に鉱物を十分に配置させることができ、遠赤外線を海水中に直に放射させることができる。勿論、組成物中の鉱物の配合割合を1重量より多く例えば、20重量して、海水中に放射する遠赤外線量を多量にするように形成してもよい。更に、この組成物のコンクリート素材としては、コンクリートモルタルを用いると好適である。コンクリートモルタルとすることにより、図1及び図2に示すように、海中の岩場1に硬化前のコンクリートモタルを打設することができ、容易に岩場1の表面1aや底面1bの形状に倣って固形物2を変形させて設置することができ、固形物2の設置する箇所の場所や面積を自由に選択して決定することができる。また、図3に示すように、コンクリートモルタルによって固形物2の形状や大きさを自由に選定して予め製造することができ、岩場1の表面1aの形状に合わせて適正な形状をしている固形物2を選択して設置することができる。このコンクリートモルタルの成分としては、遠赤外線を放射する鉱物の他にセメント素材を有するとよい。このセメント素材としては、コンクリートモルタルを水中不分離の状態に形成するとよく、例えば、セメント、砂、水、空気、流動剤例えば、商品名:レオビルドUC-150BASFポゾリス株式会社製、水中不分離剤例えば、商品名:アスカクリーン信越化学工業株式会社製、AE減水剤等を所定配合比とするとよい。標準的な配合比としては、例えば、鉱物2.01重量、セメント20.89重量、砂34.51重量、水36.00重量、空気5.50重量、流動剤UC-1501.09重量、水中不分離剤アスカクリーン0.40重量とするとよい。このように構成されるコンクリートモルタルと遠赤外線を放射する鉱物との混合物からなる組成物を以後特殊コンクリートモルタルという。図1においては、固形物2の岩場1の表面1aに対する定着力を保持するために、表面1aに予め鉄筋やアンカーボルト等の固着具3を植設しておいた状態で、硬化前の特殊コンクリートモルタルを打設するとよい。図3においては、岩場1の表面1aに予め植設しておいた鉄筋やアンカーボルト等の固着具3を用いて固形物2を固定するとよい。図2においては、岩場1の凹部に硬化前の固形物2を打設するので、固着具3を省くこともできるが、固形物2のひび割れを防止する等の必要に応じて適宜箇所に図1および図3と同様の固着具3を設けるとよい。次に、図1~図3に示す本実施形態の藻類育成構造体の製造方法を説明する。図1および図2に示す藻類育成構造体を製造する方法は、少なくとも遠赤外線を放射する鉱物とコンクリート素材とを有する硬化前の組成物を岩場1の所定領域例えば、表面1aまたは底面1bに装填し、その後組成物を硬化させて海水が触れる箇所に鉱物を有する固形物2として岩場1に固定させることを特徴とする。また、図3に示す藻類育成構造体を製造する方法は、少なくとも遠赤外線を放射する鉱物とコンクリート素材とを有する組成物を硬化させて形成された海水が触れる箇所に鉱物を有する固形物2を、岩場1の所定領域例えば、表面1aに固定させることを特徴とする。更に、図1に示す本実施形態の藻類育成構造体の製造方法を図4~図10によって詳細に説明する。本実施形態の製造方法は、既存の岩場1の表面1aに固形物2を打設する方法であり、図4に示す製造工程に従って実行される。最初の準備工程ST1においては、作業船4図5参照に基材や資材等を積み込んで設置対象の岩場1へ向かう。続いて、3種ケレン工程ST2においては、図5に示すように、作業船4上に設置されているコンプレッサ5からエアホース6を通して空気供給を受けている潜水士7によって、スクレーバ8をもって岩場1の表面1aに付着している藻類、貝類、ごみ等の特殊コンクリートモルタルの付着力を低減させる生物やごみ等を掻き取る荒清掃ケレンを行う。続いて、1種ケレン工程ST3においては、図6に示すように、作業船4上に設置されているサンドブラスタ9からサンド供給ホース10を通して供給されるサンドを岩場1の荒清掃された表面1aに吹き付けて水中サンドブラストによって表面1aを更に清掃して、特殊コンクリートモルタルと表面1aとの間の付着力を更に高くさせる。続いて、削孔工程ST4においては、図7に示すように、コンプレッサ5から圧縮空気供給ホース11を通して圧縮空気が供給されている削岩機12によって、岩場1の表面1aに固着具3を設置するための穴図示せずを穿設する。続いて、アンカー鉄筋工程ST5においては、図8に示すように、コンプレッサ5から圧縮空気供給ホース11を通して圧縮空気が供給されている打設機13よって、岩場1の表面1aに鉄筋やアンカーボルト等の固着具3を打設する。この固定具3によって特殊コンクリートモルタルの表面1aに対する定着力を向上させる。続いて、型枠設置工程ST6においては、図9に示すように、岩場1の表面1aの所定領域に対して特殊コンクリートモルタルを打設するための型枠14を設置する。この型枠14は鋼製であることが、特殊コンクリートモルタルの形状を良好に保持するために好適である。続いて、特殊モルタル打設工程ST7においては、図10に示すように、作業船4上に設置されているモルタルポンプ15からモルタル供給ホース16を通して供給される特殊コンクリートモルタルを型枠14内に打設する。この特殊コンクリートモルタルは、作業船4上において材料容器17内で混練させて硬化前の状態にしておくとよい。コンプレッサ5やモルタルポンプ15等は作業船4上に設置されている発電機18からの給電によって作動させられる。特殊コンクリートモルタルの打設厚さとしては岩場1の表面1aを覆うことのできる厚さであればよく、例えば2~3cmとするとよい。打設された特殊コンクリートモルタルは水中不分離剤が含有されているので、全体が分離することなく型枠14の形状を保持して養生され次第に硬化してゆく。続いて、型枠撤去工程ST7においては、型枠14内に打設された特殊コンクリートモルタルが硬化した後に型枠14を岩場1から撤去する。これにより図1に示す状態の、岩場1の表面1aの所定領域に海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有する固形物2を設置することができる。次に、図2に示す本実施形態の藻類育成構造体の製造方法を図11によって詳細に説明する。本実施形態の製造方法は、既存の岩場1の底面1bに固形物2を打設する方法であり、図11に示す製造工程に従って実行される。最初の準備工程ST11においては、作業船4図5参照に基材や資材等を積み込んで設置対象の岩場1へ向かう。続いて、清掃工程ST12においては、図5に示すように、作業船4上に設置されているコンプレッサ5からエアホース6を通して空気供給を受けている潜水士7によって、スクレーバ8をもって岩場1の底面1bに付着している藻類、貝類、ごみ等の特殊コンクリートモルタルの付着力を低減させる生物やごみ等を掻き取る清掃を行う。続いて、アンカー鉄筋工程ST13においては、図4の削孔工程ST4およびアンカー鉄筋工程ST5と同様の作業を順に行って、岩場1の底面1bに鉄筋やアンカーボルト等の固着具3を打設する。この固定具3によって特殊コンクリートモルタルのひび割れを防止することができる。続いて、型枠設置工程ST14においては、図9と同様にして、岩場1の底面1bの所定領域に対して特殊コンクリートモルタルを打設するための型枠14を設置する。続いて、特殊モルタル打設工程ST15においては、図10と同様にして、作業船4上に設置されているモルタルポンプ15からモルタル供給ホース16を通して供給される特殊コンクリートモルタルを型枠14内に打設する。特殊コンクリートモルタルの打設厚さとしては岩場1の底面1bを覆うことのできる厚さであればよく、例えば2~3cmとするとよい。また、底面1bの凹部の深さが深い場合には、遠赤外線を放射する鉱物を含有させない通常のコンクリートモルタルを先に打設し、その表面に遠赤外線を放射する鉱物を含有させた特殊コンクリートモルタルを打設して、遠赤外線を放射する鉱物の無駄を省くようにするとよい。打設された特殊コンクリートモルタルは水中不分離剤が含有されているので、全体が分離することなく型枠14の形状を保持して養生され次第に硬化してゆく。続いて、型枠撤去工程ST16においては、型枠14内に打設された特殊コンクリートモルタルが硬化した後に型枠14を岩場1から撤去する。これにより図2に示す状態の、岩場1の底面1bの所定領域に海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有する固形物2を設置することができる。次に、図3に示す本実施形態の藻類育成構造体の製造方法を詳細に説明する。本実施形態の製造方法は、既存の岩場1の表面1aに予め製造された固形物2を設置する方法であり、図4に示す図1に関連する製造工程を利用して説明する。最初の準備工程ST1においては、作業船4図5参照に基材や資材等を積み込んで設置対象の岩場1へ向かう。この場合、特殊コンクリートモルタルを用いて例えば円盤状に予め製造された海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有する固形物2を搭載しておく。予め固形物2を製造する場合には、水中不分離剤を省くことができる。円盤状の大きさとしては、例えば、直径20~30cm、厚さ2~3cmとするとよい。また、正方形等の他の形状としてもよい。続いて、3種ケレン工程ST2においては、図5に示すように、作業船4上に設置されているコンプレッサ5からエアホース6を通して空気供給を受けている潜水士7によって、スクレーバ8をもって岩場1の表面1aに付着している藻類、貝類、ごみ等の特殊コンクリートモルタルの付着力を低減させる生物やごみ等を掻き取る荒清掃ケレンを行う。続いて、1種ケレン工程ST3においては、図6に示すように、作業船4上に設置されているサンドブラスタ9からサンド供給ホース10を通して供給されるサンドを岩場1の荒清掃された表面1aに吹き付けて水中サンドブラストによって表面1aを更に清掃して、特殊コンクリートモルタルと表面1aとの間の付着力を更に高くさせる。続いて、削孔工程ST4においては、図7に示すように、コンプレッサ5から圧縮空気供給ホース11を通して圧縮空気が供給されている削岩機12によって、岩場1の表面1aに固着具3を設置するための穴図示せずを穿設する。続いて、アンカー鉄筋工程ST5においては、図8に示すように、コンプレッサ5から圧縮空気供給ホース11を通して圧縮空気が供給されている打設機13よって、岩場1の表面1aに鉄筋やアンカーボルト等の固着具3を打設する。続いて、作業船4に搭載しておいた予め製造された固形物2を固定具3に嵌めこむとともに緊締することによって岩場1の表面1aの所定領域に対して固定する。これにより図3に示す状態の、岩場1の表面1aの所定領域に、予め円盤状に製造された固形物2であって、海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物を有する固形物2を設置することができる。次に、各実施形態の作用を説明する。各実施形態の藻類育成構造体においては、岩場1の表面1a1bに固定される固形物2であって、海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物例えば、ブラックシリカを有するので、岩場1の表面1a1bに倣って固形物2が固定されており、固形物2の鉱物に海水が触れるので、鉱物から恒久的に放射される赤外線が栄養源となって当該固形物2に藻類が付着して良好に成長することとなる。従って、各実施形態の藻類育成構造体を海中の岩場1の表面1a1bに倣って設置することができ、必要とされる領域全体に対しても設置することができ、栄養源を恒久的に提供することができ、恒久的な藻類の育生を確実に実現することができる。更に、岩場1のある海底の景観を変えることもない。更に説明すると、ブラックシリカは、通常の岩石の成分に加えて炭素を3~5程度、鉄成分を1程度含有している。特に、反応性の高い鉄イオンFe2が変化することで電子を放出し、その電子の様々な働きを促している。また、一度反応により生成した安定した鉄イオンFe3はブラックシリカ内で硫黄成分Sと反応し、硫酸イオンが生成される時に電子を受け取り、再び反応性の高い鉄イオンFe2に再生される。確認の実験の前後で鉄イオンの定量を行った結果、Fe2とFe3の割合に大きな変化はなかった。これにより繰り返し反応が進行し、反永久的にブラックシリカの効能が発揮されることとなる。また、固形物2を少なくとも鉱物ブラックシリカとコンクリート素材とを有する組成物とすると、少なくとも鉱物ブラックシリカとコンクリート素材とを有する組成物によって固形物2を形成することができ、簡単に海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物ブラックシリカを有する固形物を得ることができる。また、図1および図2に示すように、硬化前の特殊コンクリートモルタルを岩場1の所定領域1a、1bに装填し、その後特殊コンクリートモルタルを硬化させて固形物2として岩場1に固定させたので、岩場1の表面1a1bの形状に左右されることなく、硬化前の特殊コンクリートモルタルを岩場1の表面1a1bに倣って変形させながら装填させることができ、特殊コンクリートモルタルが硬化することにより適正形状の固形物2を設置することができる。そして、簡単に海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物ブラックシリカを有する固形物2を設置することができる。そして、簡単に海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物ブラックシリカを有する固形物2を設置することができ、コストも低廉となる。また、図3に示すように、特殊コンクリートモルタルを硬化させて形成された固形物2を岩場1の所定領域1a、1bに固定させたので、特殊コンクリートモルタルによって予め形成されているとともに簡単に海水が触れる箇所に遠赤外線を放射する鉱物ブラックシリカを有する固形物2を岩場1の表面1a1bの形状に倣って設置することができ、コストも低廉となる。更に、各実施形態の製造方法によれば、その製造方法の工程を必要に応じて種々に変更して実施可能であり、新たなビジネスモデルの創出にも寄与することができる。また、コスト面を更に説明すると、磯焼けが発生したような藻場としての再生場所となる岩場1は、陸上から5~30メートルと近い箇所もあり、作業船4上からの作業ではなく、陸上に設置したサンドブラスタ9からサンドを供給して水中サンドラスト工法を実行することができる。従って、従来のコンクリートブロックの海底設置に比較すると、同一コストによって可能とされる藻場再生面積は数倍以上になる。しかも、工事スタイルからみると、藻場再生面積が大規模になればなるほど坪当たりの単価コストは格安となる。また、設置場所や規模についてみると、前記のように各実施形態の藻類育成構造体を必要とされる領域全体に対しても設置することができるので、例えば、漁民が求める藻類の育成若しくは再生に必要とされるいかなる場所、いかなる規模であっても、容易に設置することができる。これによりこれまでに大きな予算を投入して設置したものの、わずか数年で残骸化したコンクリートブロックに対して本発明を適用することにより、藻場として再生することができる。次に、図1~図3に示す各実施形態についての効能を実験した。1特殊コンクリートモルタルについて特殊コンクリートモルタルとして、前記の標準的配合割合と同一の鉱物ブラックシリカ2.01重量、セメント20.89重量、砂34.51重量、水36.00重量、空気5.50重量、流動剤UC-1501.09重量、水中不分離剤アスカクリーン0.40重量を用いた。鉱物ブラックシリカの粒度は、セメントおよび砂と同程度とした。2設置場所北海道石狩市浜益区群別地区の海域の水深2.5~5.0mの海底3設置時期平成22年8月下旬4設置構成1図1の構成について、岩場1の表面1aに直径約50cm、厚さ3cmとした固形物2を3個所設置した。2図2の構成について、岩場1の底面1bに150×100cm、厚さ3cmとした固形物2を3個所設置した。3図3の構成について、岩場1の表面1aに直径約30cm、厚さ3cmの固形物2を1個所設置した。5経過観察藻類の繁殖状況の観察設置時期から8箇月経過した平成23年4月下旬に、3種類の前記設置構成についてそれぞれ藻類の繁殖状況を観察した。観察の結果、3種類の設置構成に係る全9箇所の固形物2において、それぞれ複数種類の藻類岩海苔、若芽、あおさ、昆布等が多数箇所に付着して、それぞれ2~20cmの大きさに成長していた。この結果により、本発明によって岩場1に藻類を確実に育成することができることが判明した。これにより本発明によれば、藻類育成構造体を海中の岩場1の表面に倣って設置することができ、藻類の育成が必要とされる領域全体に設置することができ、しかもブラックシリカから遠赤外線という栄養源を恒久的に提供することができるので、恒久的な藻類の育生を確実に実現することができ、製造も簡単であり、コストも低廉とすることができることがわかった。本発明は前記各実施形態および各実施例に限定されるものではなく、必要に応じて変更することができるものである。