膨張ガスに対して気密性のエラストマー層を備え、前記層が、単独のエラストマーとしてまたは質量による主要エラストマーとしての少なくとも1種の熱可塑性エラストマーと、0~150phrの増量剤オイルとを含むところの空気式物体であって、前記単独または主要熱可塑性エラストマーが、少なくとも中心ポリイソブチレンブロックを含むブロックコポリマーであること、並びに前記層が炭化水素樹脂も含み、この炭化水素樹脂のガラス転移温度が0°Cよりも高いことを特徴とする空気式物体。炭素系樹脂の量が、5~300phrである、請求項1記載の空気式物体。炭素系樹脂の量が、10~150phrである、請求項2記載の空気式物体。炭素系樹脂の量が、15~70phrである、請求項3記載の空気式物体。前記炭化水素樹脂のガラス転移温度が、40°Cよりも高い、請求項1~4のいずれか1項記載の空気式物体。前記炭化水素樹脂のガラス転移温度が、40°C~160°Cである、請求項5記載の空気式物体。前記ブロックコポリマーの数平均分子量が、30000gモルと500000gモルの間である、請求項1~6のいずれか1項記載の空気式物体。中心ポリイソブチレンブロックを含む前記コポリマーが、ポリスチレン;ポリメチルスチレン;ポリ;ポリクロロスチレン;ポリブロモスチレン;ポリフルオロスチレン;ポリ;ポリアセナフチレン;ポリインデン;ポリ;ポリ;ポリ;ポリジメチルインデン;ポリ;ポリ;ポリ;ポリイソプレン;アクリル酸、クロトン酸、ソルビン酸およびメタクリル酸のエステルのポリマー;またはアクリルアミド、メタクリルアミド、アクリロニトリルおよびメタクリロニトリルの誘導体のポリマーから選ばれるブロックも含む、請求項1~7のいずれか1項記載の空気式物体。前記ポリイソブチレンブロックの前記さらなるブロックコポリマーが、ポリスチレン、ポリメチルスチレン、ポリ、ポリクロロスチレン、ポリブロモスチレン、ポリフルオロスチレンまたはポリから選ばれる、請求項8記載の空気式物体。前記ブロックコポリマーが、スチレンイソブチレンスチレンコポリマーである、請求項9記載の空気式物体。前記ブロックコポリマーが、5質量と50質量の間の量のスチレンを含む、請求項10記載の空気式物体。前記ポリイソブチレンブロックのさらなるブロックコポリマーが、ポリアセナフチレン;ポリインデン;ポリ;ポリ;ポリ;ポリジメチルインデン;ポリ;ポリ;ポリ;ポリイソプレン;アクリル酸、クロトン酸、ソルビン酸およびメタクリル酸のエステルのポリマー;またはアクリルアミド、メタクリルアミド、アクリロニトリルおよびメタクリロニトリルの誘導体のポリマーから選ばれる、請求項8記載の空気式物体。前記ブロックコポリマーのガラス転移温度が、-20°Cよりも低い、請求項1~12のいずれか1項記載の空気式物体。前記ブロックコポリマーのガラス転移温度が、-40°Cよりも低い、請求項13項記載の空気式物体。増量剤オイルの含有量が、150phr未満である、請求項1~14のいずれか1項記載の空気式物体。前記増量剤オイル含有量が、100phr未満である、請求項15記載の空気式物体。前記増量剤オイル含有量が、75phr未満である、請求項16記載の空気式物体。前記増量剤オイルの含有量が、5phrと75phrの間の量である、請求項17記載の空気式物体。前記増量剤オイルが、ポリオレフィンオイル、パラフィン系オイル、ナフテン系オイル、芳香族オイル、鉱油およびこれらのオイルの混合物からなる群から選ばれる、請求項15~18のいずれか1項記載の空気式物体。前記増量剤オイルが、ポリブテンオイルからなる群から選ばれる、請求項19記載の空気式物体。前記増量剤オイルが、ポリイソブチレンオイルである、請求項20記載の空気式物体。前記増量剤オイルの数平均分子量が、200gモルと25000gモルの間である、請求項15~21のいずれか1項記載の空気式物体。前記空気式物体が、板状充填剤も含む、請求項1~22のいずれか1項記載の空気式物体。2容量~50容量の板状充填剤を含む、請求項23記載の空気式物体。前記板状充填剤が、グラファイト、フィロケイ酸塩およびそのような充填剤の混合物からなる群から選ばれる、請求項23又は24のいずれか1項記載の空気式物体。前記板状充填剤が、グラファイト、タルク、雲母およびそのような充填剤の混合物からなる群から選ばれる、請求項25記載の空気式物体。前記気密層が、005mmよりも大きい厚さを有する、請求項1~26のいずれか1項記載の空気式物体。前記気密層が、01mmと10mmの間の厚さを有する、請求項27記載の空気式物体。前記気密層を、前記空気式物体の内壁上に配置する、請求項1~28のいずれか1項記載の空気式物体。前記物体が、ゴム製である、請求項1~29のいずれか1項記載の空気式物体。前記ゴム物体が、空気式タイヤである、請求項30記載の空気式物体。前記空気式物体が、内部チューブである、請求項1~30のいずれか1項記載の空気式物体。前記内部チューブが、空気式タイヤの内部チューブである、請求項32記載の空気式物体。I本発明の詳細な説明本説明においては、特に断らない限り、示す全てのパーセントは、質量である。さらにまた、aとbの間なる表現によって示される値の範囲は、いずれも、aよりも大きくからbよりも小さいまでに至る値の領域を示し、一方、a~bなる表現によって示される値の間隔は、いずれも、aからbまでに至る値の範囲を意味する。I‐1気密エラストマー組成物本発明に従う空気式物体は、膨張ガスに対して気密性であって、少なくとも、組成物中に存在する単独のエラストマーとしてまたは質量による主要エラストマーとして、スチレン熱可塑性エラストマーまたは非スチレン熱可塑性エラストマー、好ましくはスチレン熱可塑性エラストマーである熱可塑性エラストマーを、炭化水素および任意構成成分としての0~150phrの上記エラストマーの増量剤オイルと一緒に含むエラストマー組成物を含む層を備えているという本質的特徴を有する。I‐1‐A熱可塑性エラストマーTPE熱可塑性エラストマーは、熱可塑性ポリマーとエラストマーの中間の構造を有する。熱可塑性エラストマーは、可撓性のエラストマー配列、例えば、ポリブタジエン、ポリイソプレン、ポリまたはポリイソブチレンによって連結されている硬質熱可塑性配列からなる。熱可塑性エラストマーは、多くの場合、1つの可撓性セグメントによって連結された2つの硬質セグメントを有するトリブロックエラストマーである。硬質および可撓性セグメントは、線状に、星型状にまたは枝分れ形に配置し得る。また、典型的には、これらのセグメントまたはブロックの各々は、少なくとも5個よりも多い、一般的には10個よりも多い基本単位を有する。本発明によれば、上記可撓性エラストマー配列は、主として、ポリイソブチレンブロックからなる。本発明の1つの好ましい変形によれば、上記熱可塑性エラストマーブロックコポリマーは、線状トリブロック形にある。該ブロックコポリマーは、その場合、中心ポリイソブチレンブロックと、該ポリイソブチレンブロックの2つの末端の各々における2つの末端熱可塑性ブロックとからなり得る。本発明のもう1つの変形によれば、上記熱可塑性エラストマーブロックコポリマーは、星型形にあり、少なくとも3本の分岐を有する。該ブロックコポリマーは、その場合、少なくとも3本の分岐を有する星型ポリイソブチレンブロックと、上記ポリイソブチレンの各分岐の末端に位置する熱可塑性ブロックとからなり得る。ポリイソブチレンの分岐数は、例えば、3~12本、好ましくは3~6本で変動し得る。本発明のもう1つの変形によれば、上記熱可塑性エラストマーブロックコポリマーは、枝分れまたはデンドリマー形にある。該ブロックコポリマーは、その場合、枝分れまたはデンドリマーポリイソブチレンブロックと、該枝分れまたはデンドリマーポリイソブチレンの末端に位置する熱可塑性ブロックとからなり得る。従って、本発明の実施において使用する熱可塑性エラストマーは、少なくとも中心ポリイソブチレンブロックを含むブロックコポリマーである。上記によれば、上記熱可塑性エラストマーは、さらにまた、上記熱可塑性エラストマーが上記単数または複数のポリイソブチレンブロック以外にスチレンブロックを含むかまたは含まないによって2つのタイプを有し得る。本発明に従う熱可塑性物質は、その場合、TPIBSまたはTPIBNSとして示す。上記‘ブロックコポリマー’の数平均分子量は、好ましくは30000gモルと500000gモルの間、より好ましくは40000gモルと400000gモルの間である。上記の最低値よりも低いと、上記TPEのエラストマー鎖間の凝集力が、特にその必要に応じての希釈のために、悪影響を受けるリスクに至る;さらにまた、使用温度の上昇は、機械的性質、特に、破断点諸性質に悪影響を及ぼし、結果として、高温性能の低下をもたらすリスクに至る。さらにまた、高すぎる分子量Mnは、気密層の可撓性に関して有害であり得る。従って、50000~300000gモルの範囲内にある値が、特に空気式タイヤ用の組成物における上記‘ブロックコポリマー’の使用において、特に適していたことが観察されている。上記TPEコポリマーの数平均分子量は、サイズ排除クロマトグラフィーにより、既知の方法で測定する。サンプルを、予め、約1glの濃度でテトラヒドロフラン中に溶解する;その後、溶液を、045μmの有孔度を有するフィルター上で、注入前に濾過する。使用する装置は、Watersallianceクロマトグラフ系である。溶出溶媒はテトラヒドロフランであり、流量は07ml分であり、系の温度は35°Cであり、分析時間は90分である。商品名Styragelを有する直列の4本のWatersカラムセットを使用する。ポリマーサンプル溶液の注入容量は、100μlである。検出器は、Waters2410示差屈折計であり、クロマトグラフデータを処理するその関連ソフトウェアは、WatersMilleniumシステムである。算出した平均分子量を、ポリスチレン標準によって描いた較正曲線と対比する。上記‘ブロックコポリマー’の多分散性指数Ipは、好ましくは3よりも低く、より好ましくは2よりも低く、さらにより好ましくは15よりも低い。本発明によれば、上記‘ブロックコポリマー’のポリイソブチレンブロックは、主として、イソブテンから誘導された単位からなる。主としてなる用語は、ポリイソブチレンブロックの総質量に対して最高質量含有量のモノマー、好ましくは50よりも多い、より好ましくは75よりも多い、さらにより好ましくは85よりも多い質量含有量を意味するものと理解されたい。本発明によれば、上記‘ブロックコポリマー’のポリイソブチレンブロックは、上記TPEに良好なゴム状弾性および空気式タイヤの内部ライナー用途に適合し得る十分な機械的強度を付与するように、25000gモル~350000gモル、好ましくは35000gモル~250000gモルの範囲にある数平均分子量を有する。知られている通り、そのようなコポリマーは、2つのピークのガラス転移温度、即ち、最低の上記‘ブロックコポリマー’のポリイソブチレン配列に関連する負温度および最高の上記‘ブロックコポリマー’の熱可塑性成分に関連する典型的には80°C以上の正温度を有する。本出願においては、上記‘ブロックコポリマー’のガラス転移温度に触れる場合、そのガラス転移温度は、ポリイソブチレンブロックに関連するTgを参照する。上記‘ブロックコポリマー’は、好ましくは-20°C以下、より好ましくは-40°C以下であるガラス転移温度を有する。これらの最低値よりも高いTg値は、極めて低温での使用中の気密層の性能を低下させ得る;そのような使用においては、上記‘ブロックコポリマー’のTgは、さらにより好ましくは、-50°C以下である。有利には、本発明によれば、上記‘ブロックコポリマー’のポリイソブチレンブロックは、ポリマー鎖中に挿入した1種以上の共役ジエンも含み得る。ジエン類から誘導された単位の含有量は、上記‘ブロックコポリマー’が有しなければならない気密特性によって決まる。好ましくは、ジエン類から誘導された単位の含有量は、ポリイソブチレンブロックの質量に対して05質量~16質量、より好ましくはポリイソブチレンブロックの質量に対して1質量~10質量、さらにより好ましくは2質量~8質量の範囲である。イソブチレンと共重合させて上記ポリイソブチレンブロックを形成させることのできる共役ジエンは、好ましくは、C4~C14共役ジエンである。好ましくは、これらの共役ジエンは、イソプレン、ブタジエン、ピペリレン、1‐メチルブタジエン、2‐メチルブタジエン、23‐ジメチル‐13‐ブタジエン、24‐ジメチル‐13‐ブタジエン、13‐ペンタジエン、2‐メチル‐13‐ペンタジエン、3‐メチル‐13‐ペンタジエン、4‐メチル‐13‐ペンタジエン、23‐ジメチル‐13‐ペンタジエン、25‐ジメチル‐13‐ペンタジエン、2‐メチル‐14‐ペンタジエン、13‐ヘキサジエン、2‐メチル‐13‐ヘキサジエン、2‐メチル‐15‐ヘキサジエン、3‐メチル‐13‐ヘキサジエン、4‐メチル‐13‐ヘキサジエン、5‐メチル‐13‐ヘキサジエン、25‐ジメチル‐13‐ヘキサジエン、25‐ジメチル‐24‐ヘキサジエン、2‐ネオペンチル‐13‐ブタジエン、13‐シクロペンタジエン、メチルシクロペンタジエン、2‐メチル‐16‐ヘプタジエン、13‐シクロヘキサジエン、1‐ビニル‐13‐シクロヘキサジエン、またはこれらの混合物から選択する。さらに好ましくは、上記共役ジエンは、イソプレンまたがイソプレンを含有する混合物である。上記ポリイソブチレンブロックは、本発明の1つの有利な局面によれば、ハロゲン化して、その鎖中にハロゲン原子を含み得る。このハロゲン化は、上記‘ブロックコポリマー’を含む組成物の架橋速度を増進させることを可能にする。ハロゲン化は、臭素または塩素、好ましくは臭素によって、上記ポリイソブチレンブロックのポリマー鎖の共役ジエンから誘導された単位上で生じる。これらの単位の1つの部分のみがハロゲンと反応する。共役ジエンから誘導された単位のこの反応性部分は、好ましくは、ハロゲンと反応していない共役ジエンから誘導された単位の量が上記ポリイソブチレンブロックの質量に対して少なくとも05質量であるような部分である。I‐1‐A‐aスチレンブロックを含む熱可塑性エラストマー本発明の第1の変形においては、中心ポリイソブチレンブロックと、隣接の少なくとも重合スチレンモノマーからなるブロックとを少なくとも含む‘ブロックコポリマー’である熱可塑性エラストマーを使用する。スチレンモノマーなる表現は、本説明においては、非置換または置換スチレン系の任意のモノマーを意味するものと理解すべきである;置換スチレンのうちでは、例えば、メチルスチレン、パラ‐スチレン、クロロスチレン、ブロモスチレン、フルオロスチレンまたはパラ‐ヒドロキシスチレンを挙げることができる。従って、本発明のこの第1の変形に従うエラストマーは、特に、スチレンイソブチレンスチレン‘ブロックコポリマー’からなる群から選ばれる。SIBSエラストマーまたはコポリマーなる表現は、本出願においては、定義によれば、中心ポリイソブチレンブロックが、1個以上の不飽和単位、特に、1個以上のジエン単位、例えば、必要に応じてハロゲン化されているイソプレン単位によって遮断されていてもまたは遮断されてなくてもよい任意のスチレンイソブチレンスチレントリブロックエラストマーを意味するものと理解されたい。本発明の1つの好ましい実施態様によれば、上記TPIBSエラストマー中のスチレンの質量含有量は、5と50の間である。上記の最低値よりも低いと、上記エラストマーの熱可塑性が実質的に低下するリスクがあり、一方、推奨する最高値よりも高いと、気密層の弾力性が悪影響を受け得る。これらの理由により、スチレン含有量は、より好ましくは10と40の間、特に15と35の間の量である。上記TPIBSエラストマーのガラス転移温度は、好ましくは-20°Cよりも低く、より好ましくは-40°Cよりも低い。これらの最低値よりも高いTg値は、極めて低温での使用中の気密層の性能を低下させ得る;そのような使用においては、上記TPIBSエラストマーのTgは、さらにより好ましくは-50°Cよりも低い。上記TPIBSエラストマーおよび上記樹脂は、それら自体単独で、上記気密エラストマー層を構成し得、或いは、上記エラストマー組成物中で他のエラストマーと組合せてもよい。他の任意構成成分としてのエラストマーを上記組成物において使用する場合、上記TPIBSエラストマーは、質量による主要エラストマーを構成する;上記TPIBSエラストマーは、その場合、上記エラストマー組成物中に存在する全エラストマーの好ましくは50質量よりも多くを、より好ましくは70質量よりも多くを示す。質量による少量成分のそのようなさらなるエラストマーは、例えば、そのミクロ構造の適合性の範囲内で、天然ゴムもしくは合成ポリイソプレン、ブチルゴム、またはスチレン熱可塑性エラストマー以外の熱可塑性エラストマーのようなジエンエラストマーであり得る。しかしながら、1つの好ましい実施態様によれば、上記TPIBS、特にSIBSエラストマーは、気密層のエラストマー組成物中に存在する単独のエラストマーおよび単独の熱可塑性エラストマーである。上記TPIBSエラストマーは、TPE類における通常通りに、例えばビーズまたは顆粒の形状で入手し得る原材料から出発して押出または成形法によって加工し得る。上記TPIBSエラストマーは、商業的に入手可能であり、例えば、SIBSに関しては、Kaneka社から品名Sibstarとして販売されている。これらのエラストマーは、例えば、その合成法と一緒に、特許文献EP731112号、US4946899号およびUS5260383号に記載されている。これらのエラストマーは、先ずは生体医学用途用に開発され、その後、医療器具、自動車または家庭用電気器具の部品、電線用のシース材、または気密性もしくは弾性部品のような多様なTPEエラストマー独自の各種用途において説明されている。その後、これらのエラストマーは、タイヤ分野の応用について説明されてきている。I‐1‐A‐bスチレンブロック以外の特定のブロックを含む熱可塑性エラストマー本発明の第2の変形は、中心ポリイソブチレンブロックと、隣接のスチレンモノマー以外の少なくとも1種の重合モノマーからなるブロックとを少なくとも含む‘ブロックコポリマー’である熱可塑性エラストマーを使用することからなり、上記‘ブロックコポリマー’の熱可塑性ブロックを構成する上記非スチレンポリマーのガラス転移温度は、100°Cに等しい。この場合、上記‘ブロックコポリマー’は、好ましくは、下記の構造的特徴を有する:上記ポリイソブチレンブロックは、25000gモル~350000gモルの範囲の数平均分子量および-20°C以下のガラス転移温度を有する;上記隣接熱可塑性ブロックは、スチレンモノマー以外の少なくとも1種の重合モノマーからなり、100°C以上の高めのガラス転移温度を有する。上記熱可塑性ブロックは、好ましくは、100°C以上のTgを有する。本発明の1つの好ましい局面によれば、上記熱可塑性ブロックのTgは、130°C以上、さらにより好ましくは150°C以上であり、或いは200°C以上でさえある。‘ブロックコポリマー’に対する上記熱可塑性ブロックの割合は、本発明の実施において明確にしているように、一方では、上記コポリマーが有しなければならない熱可塑性によって決まる。100°C以上のTgを有する熱可塑性ブロックは、好ましくは、本発明に従うエラストマーの熱可塑性を保持するに十分な割合で存在する。上記‘ブロックコポリマー’の100°C以上のTgを有する熱可塑性ブロックの最低含有量は、上記コポリマーの使用条件の関数として変動し得る。また、他方においては、上記‘ブロックコポリマー’がタイヤの形成中に変形する能力も、100°C以上のTgを有する熱可塑性ブロックの割合を決定するのに寄与し得る。100°C以上のTgを有する熱可塑性ブロックなる表現は、本説明においては、スチレンモノマー以外の少なくとも1種の重合モノマーをベースとし、そのガラス転移温度が100°C以上である任意のポリマーを意味するものと理解すべきである。スチレン以外の重合モノマーなる表現は、当業者にとって既知の方法に従って重合させ且つ本発明の実施において使用するときの‘ブロックコポリマー’の調製をもたらし得るスチレンモノマー以外の任意のモノマーを意味するものと理解すべきである。説明のためで非限定な例として、本発明に従い且つ100°C以上のTgを有する熱可塑性ブロックを調製するのに使用し得るスチレンモノマー以外の重合モノマーは、下記の化合物およびそれら化合物の混合物から選択し得る:アセナフチレン:当業者であれば、例えば、ZFodorandJPKennedyPolymerBulletin199229697‐705による論文を参照し得る;例えば、2‐メチルインデン、3‐メチルインデン、4‐メチルインデン、ジメチルインデン、2‐フェニルインデン、3‐フェニルインデンおよぶ4‐フェニルインデンのようなインデンおよびその誘導体:当業者であれば、例えば、発明者Kennedy、Puskas、KaszasおよびHagerによる特許文献US4946899号、並びに文献JEPuskasGKaszasJPKennedyandWGHagerJournalofPolymerSciencePartAPolymerChemistry3041およびJPKennedyNMeguriyaandBKeszlerMacromolecules246572‐6577を参照し得る;イソプレン、その場合、分子内過程に従い、一定数のトランス‐14‐ポリイソプレン単位および環状化単位の形成をもたらす:当業者であれば、例えば、文献GKaszasJEPuskasJPKennedyAppliedPolymerScience39119‐144およびJEPuskasGKaszasJPKennedyMacromolecularScienceChemistryA2865‐80を参照し得る;アクリル酸、クロトン酸、ソルビン酸およびメタクリル酸のエステル類;アクリルアミドの誘導体、メタクリルアミドの誘導体、アクリロニトリルの誘導体、メタクリロニトリルの誘導体;およびこれらの混合物。さらに詳細には、アダマンチルアクリレート、アダマンチルクロトネート、アダマンチルソルベート、4‐ビフェニリルアクリレート、tert‐ブチルアクリレート、シアノメチルアクリレート、2‐シアノエチルアクリレート、2‐シアノブチルアクリレート、2‐シアノヘキシルアクリレート、2‐シアノヘプチルアクリレート、35‐ジメチルアダマンチルアクリレート、35‐ジメチルアダマンチルクロトネート、イソボルニルアクリレート、ペンタクロロベンジルアクリレート、ペンタフルオロベンジルアクリレート、ペンタクロロフェニルアクリレート、ペンタフルオロフェニルアクリレート、アダマンチルメタクリレート、4‐‐シクロヘキシルメタクリレート、tert‐ブチルメタクリレート、4‐フェニルメタクリレート、4‐シアノフェニルメタクリレート、4‐シアノメチルフェニルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、35‐ジメチルアダマンチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、33‐ジメチルブチルメタクリレート、メタクリル酸、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、フェニルメタクリレート、イソボルニルメタクリレート、テトラデシルメタクリレート、トリメチルシリルメタクリレート、23‐キシレニルメタクリレート、26‐キシレニルメタクリレート、アクリルアミド、N‐アクリルアミド、N‐アクリルアミド、NN‐ジイソプロピルアクリルアミド、N‐アクリルアミド、N‐メチル‐N‐フェニルアクリルアミド、モルホリルアクリルアミド、ピペリジルアクリルアミド、N‐メタクリルアミド、4‐ブトキシカルボニルフェニルメタクリルアミド、4‐カルボキシフェニルメタクリルアミド、4‐メトキシカルボニルフェニルメタクリルアミド、4‐エトキシカルボニルフェニルメタクリルアミド、ブチルシアノアクリレート、メチルクロロアクリレート、エチルクロロアクリレート、イソプロピルクロロアクリレート、イソブチルクロロアクリレート、シクロヘキシルクロロアクリレート、メチルフルオロアクリレート、メチルフェニルアクリレート、アクリロニトリル、メタクリロニトリルおよびこれらの混合物を挙げることができる。本発明の1つの変形によれば、スチレンモノマー以外の重合モノマーは、少なくとも1種の他のモノマーと共重合させて、100°C以上のTgを有する熱可塑性ブロックを調製することができる。この局面によれば、スチレンモノマー以外の重合モノマーの上記熱可塑性ブロックの総単位数に対するモル画分は、100°C以上、好ましくは130°C以上、さらにより好ましくは150°C以上の或いは200°C以上でさえのTgを達成するのに十分でなければならない。有利には、この他のコモノマーのモル画分は、0~90、より好ましくは0~75、さらにより好ましくは0~50の範囲であり得る。例えば、スチレンモノマー以外の重合モノマーと共重合させ得るこの他のモノマーは、ジエンモノマー、特に、4~14個の炭素原子を有する共役ジエンモノマー、および8~20個の炭素原子を有するビニル芳香族タイプのモノマーから選択し得る。上記コモノマーが4~14個の炭素原子を有する共役ジエンモノマーである場合、このコモノマーは、有利には、上記熱可塑性ブロックの総単位数に対して、0~25の範囲のモル画分を示す。本発明に従う熱可塑性ブロックにおいて使用し得る共役ジエンとして適しているのは、上述した共役ジエン類、即ち、イソプレン、ブタジエン、1‐メチルブタジエン、2‐メチルブタジエン、23‐ジメチル‐13‐ブタジエン、24‐ジメチル‐13‐ブタジエン、13‐ペンタジエン、2‐メチル‐13‐ペンタジエン、3‐メチル‐13‐ペンタジエン、4‐メチル‐13‐ペンタジエン、23‐ジメチル‐13‐ペンタジエン、25‐ジメチル‐13‐ペンタジエン、13‐ヘキサジエン、2‐メチル‐13‐ヘキサジエン、3‐メチル‐13‐ヘキサジエン、4‐メチル‐13‐ヘキサジエン、5‐メチル‐13‐ヘキサジエン、25‐ジメチル‐13‐ヘキサジエン、2‐ネオペンチルブタジエン、13‐シクロペンタジエン、13‐シクロヘキサジエン、1‐ビニル‐13‐シクロヘキサジエンまたはこれらの混合物である。上記コモノマーがビニル芳香族タイプである場合、このコモノマーは、上記熱可塑性ブロックの総単位数に対して、0~90、好ましくは0~75、さらにより好ましくは0~50の単位画分を示す。ビニル芳香族化合物として特に適するのは、上述したスチレンモノマー、即ち、メチルスチレン、パラ‐スチレン、クロロスチレン、ブロモスチレン、フルオロスチレンまたはパラ‐ヒドロキシスチレンである。好ましくは、ビニル芳香族タイプのコモノマーはスチレンである。説明のためで非限定な例としては、100°C以上のTgを有する熱可塑性ブロックの調製において使用し得、インデンとスチレン誘導体、特に、パラ‐メチルスチレンまたはパラ‐スチレンとからなるコモノマー混合物を挙げることができる。当業者あれば、その場合、以下の文献を参照し得る:JEPuskasGKaszasJPKennedyandWGHagerJournalofPolymerSciencePartAPolymerChemistry19923041、またはJPKennedySMidhaandYTsungaeMacromolecules26429。TPIBNS‘ブロックコポリマー’の調製本発明の実施において明確にしているような‘ブロックコポリマー’は、既知の合成方法によって調製し得る。当業者であれば、適切な重合条件を如何にして選定し、さらに、重合過程の各種パラメーターを如何にして調整して、本発明の実施において使用する上記‘ブロックコポリマー’の特定の構造的特徴に到達するかは承知していることであろう。幾つかの合成方法を、本発明の実施において使用する上記コポリマーの調製を目的として実施し得る。第1の方法は、当業者にとって既知の単官能性、二官能性または多官能性開始剤を使用しての重合すべきモノマーのリビングカチオン重合によるポリイソブチレンブロック合成の第1工程、並びに、その後の、100°C以上のTgを有する熱可塑性ブロックの合成および重合すべきモノマーの第1工程において得られたリビングポリイソブチレンへの付加による第2工程からなる。従って、これらの2つの工程は連続しており、下記のモノマーの遂次付加をもたらす:上記ポリイソブチレンブロックの調製のために重合すべきモノマー;100°C以上のTgを有する熱可塑性ブロックの調製のために重合すべきモノマー。各工程において、重合すべきモノマーは、下記で説明するような溶媒中溶液の形で、下記で説明するようなルイス酸または塩基の存在または不存在下に添加し得るまたは添加し得ない。これらの工程の各々は、同じ反応器においてまたは2つの異なる重合反応器において実施し得る。好ましくは、これらの2つの工程は、1つの同じ反応器において実施する。リビングカチオン重合は、通常、二官能性または多官能性開始剤および必要に応じての共開始剤として作用するルイス酸を使用して実施してその場でカルボカチオンを形成させる。慣例的には、電子供与体化合物を添加して重合にリビング特性を付与する。例えば、本発明に従うコポリマーの調製において使用し得る二官能性または多官能性開始剤は、14‐ジベンゼン、135‐トリベンゼン、14‐ジベンゼン、135‐トリベンゼン、14‐ジベンゼン、135‐トリベンゼン、14‐ジベンゼン、135‐トリベンゼン、26‐ジクロロ‐2446‐テトラメチルヘプタン、26‐ジヒドロキシ‐2446‐ヘプタンから選択し得る。好ましくは、ジクミルエーテル、トリクミルエーテル、ジクミルハライドまたはトリクミルハライドを使用する。ルイス酸は、一般式MXnを有するハロゲン化金属から選択し得る;上記式中、Mは、Ti、Zr、Al、Sn、P、Bから選ばれる元素であり、Xは、Cl、Br、FまたはIのようなハロゲンであり、そして、nは、元素Mの酸化度合に相応する。例えば、TiCl4、AlCl3、BCl3、BF3、SnCl4、PCl3、PCl5が挙げられる。これらの化合物のうちでは、好ましくはTiCl4、AlCl3およびBCl3を、さらにより好ましくはTiCl4を使用する。電子供与体化合物は、ピリジン、アミン、アミド、エステル、スルホキシド等から選択し得る。これらのうちでは、DMSOおよびDMAcが好ましい。リビングカチオン重合は、非極性不活性溶媒中または非極性不活性溶媒と極性不活性溶媒の混合物中で実施する。本発明に従うコポリマーの合成において使用し得る非極性溶媒は、例えば、ヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、ベンゼンまたはトルエンのような脂肪族、脂環式または芳香族炭化水素溶媒である。本発明に従うコポリマーの合成において使用し得る極性溶媒は、例えば、ハロゲン化アルカン、例えば、塩化メチル、塩化エチル、塩化ブチル、塩化メチレンまたはクロロベンゼンのようなハロゲン化溶媒である。当業者であれば、本発明に従う熱可塑性エラストマーブロックコポリマーを調製するために使用するモノマー混合物の組成を、さらにまた、これらのコポリマーの分子量特性を達成するための適切な温度条件を如何にして選定するかは承知していることであろう。説明のためで非限定な例として、また、この第1の合成方法を実施するためには、当業者であれば、イソブチレンと下記をベースとする‘ブロックコポリマー’の合成について、下記の文献を参照し得るであろう:アセナフチレン:ZFodorandJPKennedyPolymerBulletin199229697‐705による論文;インデン:発明者Kennedy、Puskas、KaszasおよびHagerによる特許文献US4946899号、並びに、文献JEPuskasGKaszasJPKennedyWGHagerJournalofPolymerSciencePartAPolymerChemistry3041、およびJPKennedyNMeguriyaBKeszlerMacromolecules246572‐6577;イソプレン:文献GKaszasJEPuskasJPKennedyAppliedPolymerScience39119‐144、およびJEPuskasGKaszasJPKennedyMacromolecularScienceChemistryA2865‐80。第2の合成方法は、下記を別々に調製することからなる:単官能性、二官能性または多官能性開始剤を使用してのリビングカチオン重合、および、必要に応じての、その後の1以上の鎖末端での官能化反応による、1以上の鎖末端においてテレキーレックまたは官能性であるポリイソブチレンブロック;100°C以上のTgを有する、例えばアニオン重合によるリビング熱可塑性ブロック;その後、これらの双方を反応させて本発明の実施において使用する‘ブロックコポリマー’を得る。上記ポリイソブチレンブロックの鎖末端の少なくとも1つにおける反応性官能基およびこれらの反応性官能基の量に対しての、100°C以上のTgを有する上記熱可塑性ブロックを構成するポリマーのリビング鎖の割合は、当業者であれば、本発明の実施において使用する‘ブロックコポリマー’を得るために選定し得るであろう。第3の合成方法は、下記の反応を、この順序において実施することからなる:単官能性、二官能性または多官能性開始剤を使用してのリビングカチオン重合による、1以上の鎖末端においてテレキーレックまたは官能性であるポリイソブチレンブロックの合成;このポリイソブチレンの、リチオ化することのできるモノマー単位を導入するための鎖末端変性;必要に応じての、例えば11‐ジフェニルエチレンのような、リチオ化し得且つアニオン重合を開始することのできる種を生じ得るモノマー単位の補完的付加;最後に、上記重合性モノマーおよび任意構成成分としてのコモノマーのアニオン経路による付加。例えば、そのような合成方法を実施するには、当業者であれば、KennedyandPriceACSSymposium1992496258‐277による情報、またはFaust等による論文:Facilesynthesisofdiphenylethyleneend‐functionalpolyisobutyleneanditsapplicationsforthesynthesisofblockcopolymerscontainingpolysbyDingsongFengTomoyaHigashiharaandRudolfFaustPolymer200749386‐393を参照し得る。本発明に従うコポリマーのハロゲン化は、当業者にとって既知の任意の方法、特に、ブチルゴムのハロゲン化において使用する方法によって実施し、例えば、臭素または塩素、好ましくは臭素を使用して、ポリイソブチレンブロックおよびまたは上記熱可塑性ブロックのポリマー鎖の共役ジエン系単位上で起こり得る。上記熱可塑性エラストマーが星型または枝分れエラストマーである場合の本発明のある種の変形においては、例えば、PuskasJPolymSciPartAPolymerChemistryvol36pp85‐82およびPuskasJPolymSciPartAPolymerChemistryvol43pp1811‐1826による論文に記載されている方法を実施して、例えば、リビング星型、枝分れまたはデンドリマーポリイソブチレンブロックを得ることができる。当業者であれば、その場合、本発明に従うコポリマーを調製するために使用するモノマー混合物の組成を、さらにまた、これらのコポリマーの分子量特性を達成するための適切な温度条件を如何にして選定するかは承知していることであろう。好ましくは、本発明に従うコポリマーは、二官能性または多官能性開始剤を使用してのリビングカチオン重合によって、さらに、上記ポリイソブチレンブロックの合成のために重合すべきモノマーおよび100°C以上のTgを有する熱可塑性ブロックの合成のために重合すべきモノマーの遂次付加によって調製する。上記で定義したような本発明に従うTPIBSまたはTPIBNSブロック熱可塑性エラストマーは、それ自体で上記エラストマー組成物を構成し得、或いはこの組成物において、他の成分と組合せてエラストマーマトリックスを形成させ得る。他の任意構成分としてのエラストマーをこの組成物において使用する場合、上記で説明したような‘ブロックコポリマー’は、質量による主要エラストマーを構成する、即ち、エラストマー全体に対する上記‘ブロックコポリマー’の質量画分は、最高画分である。上記‘ブロックコポリマー’は、好ましくは、エラストマー全体の50質量よりも多くを、より好ましくは70質量よりも多くを示す。そのようなさらなるエラストマーは、例えば、そのミクロ構造の適合性の範囲内で、ジエンエラストマーまたはスチレン熱可塑性エラストマーであり得る。上記で説明した‘ブロックコポリマー’に加えて使用することのできるジエンエラストマーとしては、特に、ポリブタジエン、合成ポリイソプレン、天然ゴム、ブタジエンコポリマー、イソプレンコポリマーおよびこれらのエラストマーの混合物を挙げることができる。そのようなコポリマーは、さらに好ましくは、ブタジエンスチレンコポリマー、イソプレンブタジエンコポリマー、イソプレンスチレンコポリマー、イソプレンイソブチレンコポリマー、イソプレンブタジエンスチレンコポリマーおよびそのようなコポリマーの混合物からなる群から選択する。上記で説明した‘ブロックコポリマー’に加えて使用することのできるTPEエラストマーとしては、特に、スチレンブタジエンスチレンブロックコポリマー、スチレンイソプレンスチレンおよびスチレンブチレンスチレンブロックコポリマー、スチレンブタジエンイソプレンスチレンブロックコポリマー、スチレンエチレンブチレンスチレンブロックコポリマー、スチレンエチレンプロピレンスチレンブロックコポリマー、スチレンエチレンエチレンプロピレンスチレンブロックコポリマー、スチレンエチレンエチレンスチレンブロックコポリマー、およびこれらのコポリマーの混合物からなる群から選ばれるTPSエラストマーを挙げることができる。さらに好ましくは、上記任意構成成分としてのさらなるTPSエラストマーは、SEBSブロックコポリマー、Sブロックコポリマーおよびこれらのコポリマーの混合物からなる群から選択する。I‐1‐B炭化水素樹脂上記気密性組成物の第2の本質的構成成分は、炭化水素樹脂である。用語樹脂は、本特許出願においては、定義によれば、当業者にとっては既知であるように、オイルのような液体可塑化用化合物とは対照的に、室温において固体である化合物に対して使用される。炭化水素樹脂は、炭素と水素を本質的にベースとする、当業者にとって周知のポリマーであり、特に、ポリマーマトリックス中で可塑剤として使用し得る。炭化水素樹脂は、例えば、RMildenberg、MZanderおよびGCollinによるHydrocarbonResinsと題した著作物に記載されており、その第5章は、炭化水素樹脂の特にゴムタイヤの用途に当てられている。炭化水素樹脂は、脂肪族、脂環式、芳香族、水素化芳香族であり得、或いは脂肪族芳香族タイプ、即ち、脂肪族およびまたは芳香族モノマーをベースとし得る。炭化水素樹脂は、石油系または石油系でない天然または合成物であり得る。炭化水素樹脂は、使用する量において、意図するポリマー組成物と本来混和性であって、真の希釈剤として作用する。炭化水素樹脂のTgは、好ましくは0°Cよりも高く、特に20°Cよりも高い。また、知られているとおり、これらの炭化水素樹脂は、これらの樹脂が加熱時に軟化し、従って、成形することができる点で、熱可塑性樹脂とも称し得る。また、炭化水素樹脂は、例えば、軟化点または軟化温度によっても定義し得、この温度において、例えば粉末形の製品は一緒にケーキ化する。炭化水素樹脂の軟化点は、一般に、Tg値よりも約50~60°C高い。本発明の組成物においては、上記樹脂の軟化点は、好ましくは40°Cよりも高く、より好ましくは50°Cよりも高い。上記樹脂は、好ましくは、5~600phrの範囲の質量含有量で使用する。5phrよりの少ないと、気密性の改良が不十分であることが判明しており、一方、600phrよりも多いと、過度の剛性のリスクが存在する。これらの理由により、上記樹脂含有量は、好ましくは5~300phr、より好ましくは10~150phr、さらにより好ましくは10~100phr、極めて好ましくは15~70phrである。さらに好ましくは、炭化水素の質量含有量は、25~70phrである。本発明の1つの好ましい実施態様によれば、上記炭化水素樹脂は、下記の特徴の少なくとも任意の1つ、さら好ましくは全てを有する:10°Cよりも高い、より好ましくは30°Cよりも高いTg;50°Cよりも高い、好ましくは80°Cよりも高い軟化点;200gモルと3000gモルの間の数平均モル質量;4以下の多分散性指数。さら好ましくは、この炭化水素樹脂は、下記の特徴の少なくとも任意の1つ、より好ましくは全てを有する:30°Cと120°Cの間のTg;90°Cよりも高い、特に110°Cと150°Cの間の軟化点;400gモルと1500gモルの間の分子量Mn;3よりも低い、特に2よりも低い多分散性指数Ip。軟化点は、ISO4625規格に従って測定する。Tgは、ASTMD3418規格に従って測定する。炭化水素樹脂のマクロ構造は、サイズ排除クロマトグラフィーによって測定する:溶媒テトラヒドロフラン、温度35°C、濃度1gl、流量1ml分、注入前に045μmの有孔度を有するフィルターにより濾過した溶液;ポリスチレン標準を使用してのムーア較正;直列の3本のWatersカラムセット、示差屈折計検出およびその関連操作ソフトウェア。そのような炭化水素樹脂の例としては、シクロペンタジエンまたはジシクロペンタジエンのホモポリマーまたはコポリマー樹脂、テルペンのホモポリマーまたはコポリマー樹脂、テルペンフェノールのホモポリマーまたはコポリマー樹脂、C5留分のホモポリマーまたはコポリマー樹脂、C9留分のホモポリマーまたはコポリマー樹脂、α‐メチルスチレンのホモポリマーまたはコポリマー樹脂およびこれらの樹脂のブレンドからなる群から選ばれる炭化水素樹脂を挙げることができる。上記のコポリマー樹脂のうちでは、さらに詳細には、CPDビニル芳香族コポリマー樹脂、CPDテルペンコポリマー樹脂、CPDC5留分コポリマー樹脂、CPDC9留分コポリマー樹脂、テルペンビニル芳香族コポリマー樹脂、テルペンフェノールコポリマー樹脂、C5留分ビニル芳香族コポリマー樹脂、およびこれらの樹脂のブレンドからなる群から選ばれるコポリマーを挙げることができる。用語テルペンは、この場合、知られている通り、α‐ピネンモノマー、β‐ピネンモノマーおよびリモネンモノマーを包含する。好ましくは、リモネンモノマーを使用する;この化合物は、知られている通り、3種の可能性ある異性体の形をとり得る:L‐リモネン、D‐リモネン或いはジペンテン。適切なビニル芳香族モノマーは、例えば、スチレン;α‐メチルスチレン;オルソ‐メチルスチレン、メタ‐メチルスチレンおよびパラ‐メチルスチレン;ビニルトルエン;パラ‐スチレン;メトキシスチレン;クロロスチレン;ヒドロキシスチレン;ビニルメシチレン;ジビニルベンゼン、ビニルナフタレンおよびC9留分に由来する任意のビニル芳香族モノマーである。さら詳細には、CPDホモポリマー樹脂、CPDスチレンコポリマー樹脂、ポリリモネン樹脂、リモネンスチレンコポリマー樹脂、リモネンDコポリマー樹脂、C5留分スチレンコポリマー樹脂、C5留分C9留分コポリマー樹脂、およびこれらの樹脂のブレンドからなる群から選ばれる樹脂を挙げることができる。上記樹脂は、全て、当業者にとって周知であって商業的に入手可能であり、例えば、ポリリモネン樹脂に関しては、DRT社から品名Dercolyteとして;C5留分スチレン樹脂またはC5留分C9留分樹脂に関しては、NevilleChemicalCompany社から品名SuperNevtacとして、Kolon社から品名Hikorezとして、またはExxonMobil社から品名Escorezとして;Struktol社から品名40MSまたは40NSとして;或いは、水素化脂肪族炭化水素樹脂に関しては、Eastman社から品名Eastotac、例えば、EastotacH‐142Wとして販売されている。I‐1‐C増量剤オイル上記TPEエラストマーおよび上記樹脂は、それら自体単独で、これらのエラストマーおよび樹脂を使用する空気式物体に関する気密性機能を充たすのに十分である。しかしながら、本発明の好ましい実施態様によれば、上記エラストマー組成物は、可塑剤として、増量剤オイルも多くとも150phrに等しい、好ましくは150phrよりも少ない含有量で含む;増量剤オイルの役割は、モジュラスを低め且つ粘着力を高めることによって、気密層の加工性、特に、空気式物体内へのその組込みを容易にすることである。好ましくは弱極性を有し、エラストマー、特に、熱可塑性エラストマーを増量または可塑化することのできる任意の増量剤オイルを使用し得る。周囲温度において、これらのオイルは、多かれ少なかれ粘稠であり、本来固体である樹脂またはゴムとは特に対照的に、液体である。好ましくは、増量剤オイルは、ポリオレフィンオイル、パラフィン系オイル、ナフテン系オイル、芳香族オイル、鉱油およびこれらのオイルの混合物からなる群から選択する。オイルの添加は、確かに、使用するオイルのタイプおよび量によって変動し得る気密性の一定の喪失を代償として行われることが判明しているものの、この気密性の喪失は、板状充填剤の含有量を調節することによって大いに抑制される。好ましくは、ポリブテンタイプのオイル、特に、ポリイソブチレンオイルを使用する;このオイルは、試験した他のオイル類、特に、パラフィンタイプの通常のオイルと比較して、諸性質の最良の妥協点を示していた。例えば、ポリイソブチレンオイルは、特に、Univar社から品名DynapakPolyとして、IneosOligomer社から品名IndopolH1200として、或いはBASF社から品名GlissopalまたはOppanolとして販売されている;パラフィン系オイルは、例えば、Exxon社から品名Telura618として、或いはRepsol社から品名Extensol51として販売されている。上記増量剤オイルの数平均分子量は、好ましくは200gモルと25000gモルの間、さらにより好ましくは300gモルと10000gモルの間である。過度に低いMn分子量においては、オイルが上記組成物の外に移行するリスクが存在し、一方、過度に高い分子量は、この組成物の過度の硬質化をもたらし得る。350gモルと4000gモルの間、特に400gモルと3000gモルの間のMn分子量が、目標用途において、特に、空気式タイヤにおける使用において優れた妥協点を構成していることが判明している。上記増量剤オイルの数平均分子量は、SECによって測定する;サンプルを、予め、約1glの濃度でテトラヒドロフラン中に溶解する;次いで、溶液を、045μmの有孔度を有するフィルター上で、注入前に濾過する。装置は、WatersAllianceクロマトグラフ系である。溶出溶媒はテトラヒドロフランであり、流量は1ml分であり、系の温度は35°Cであり、分析時間は30分である。品名StyragelHT6Eを有する2本のWatersカラムセットを使用する。ポリマーサンプル溶液の注入容量は、100μlである。検出器は、Waters2410示差屈折計であり、クロマトグラフデータを処理するその関連ソフトウェアは、WatersMilleniumシステムである。算出した平均分子量を、ポリスチレン標準によって得た較正曲線と対比する。当業者であれば、特に使用することを意図する空気式物体の気密エラストマー層の特定の使用条件の関数として増量剤オイルの量を如何にして調整するかは、以下の説明および実施態様に照らして知り得ることであろう。上記増量剤オイルを使用する場合、増量剤オイルの含有量は、150phr未満であることが好ましい。推奨する最高値よりも多いと、上記組成物の不十分な固着力および検討中の用途次第では有害であり得る機密性の喪失のリスクが存在する。これらの理由により、特に空気式タイヤにおける上記気密組成物の使用においては、増量剤オイル含有量は、150phr未満。好ましくは100phr未満、さらにより好ましくは75phr未満、極めて好ましくは5phrと75phrの間の含有量であることが好ましい。I‐1‐D板状充填剤上記TPEエラストマー層の気密性をさらに増進させるためには、板状充填剤を使用し得る。容量含有量は好ましくは2と50の間であることから、高くあり得る容量含有量での板状充填剤の必要に応じての使用は、有利なことに、上記エラストマー組成物の透過係数を、そのモジュラスを過度に増大させることなくさらに低下させることを可能にし、このことは、上記気密層の上記空気式物体中への組込みの容易性を維持することを可能にする。板状充填剤は、当業者にとって周知である。板状充填剤は、特に、空気式タイヤにおいて、ブチルゴムをベースとする通常の気密層の透過性を低下させるために使用されている。板状充填剤は、一般に、ブチルゴムをベースとするこれらの層においては、通常、10~15phrを越えない比較的低い含有量で使用されている。板状充填剤は、一般に、多かれ少なかれ顕著な異方性を有する積層プレート、プレートレット、シートまたは層状の形で供給される。板状充填剤の縦横比は、一般に3よりも大きく、より頻繁には5よりも或いは10よりも大きい。Lは長さを示し、Tはこれら板状充填剤の平均厚さを示し、これらの平均値は数平均として算出する。数十に、実際には数百にさえ達する縦横比も一般的である。板状充填剤の平均長は、好ましくは1μmよりも大きく、典型的には数μmと数百μmとの間である。好ましくは、本発明に従い使用する板状充填剤は、グラファイト、フィロケイ酸塩およびそのような充填剤の混合物からなる群から選択する。フィロケイ酸塩のうちでは、特に、クレー、タルク、雲母またはカオリンが挙げられ、これらのフィロケイ酸塩は、変性され得ないか或いは例えば表面処理によって変性され得る;そのような変性フィロケイ酸塩の例としては、特に、酸化チタンで被覆された雲母および界面活性剤によって変性されたクレーを挙ることができる。好ましくは、低表面エネルギーを有する、即ち、比較的無極である板状充填剤、例えば、グラファイト、タルク、雲母およびそのような充填剤の混合物からなる群から、さらにより好ましくは、グラファイト、タルクおよびそのような充填剤の混合物からなる群から選ばれる板状充填剤を使用する。グラファイトのうちでは、特に、天然グラファイト、膨張グラファイトまたは合成グラファイトを挙げることができる。雲母の例としては、Yamaguchi社からまたはCMMP社、Mica‐Soft、Briomicaから販売されている雲母、バーミキュライトバーミキュライトまたはWRGrace社から販売されているMicroliteバーミキュライト、或いは変性または処理雲母区分品を挙げることができる。グラファイトの例としては、Timcal社から販売されているグラファイト区分品を挙げることができる。タルクの例としては、Luzenac社から販売されているタルクを挙げることができる。上記の板状充填剤は、使用する場合、エラストマー組成物の好ましくは30容量未満、より好ましくは2容量~20容量の含有量で使用する。そのような容量含有量は、使用する板状充填剤の平均密度、使用するTPSエラストマーの平均密度および40の可塑剤含有量を考慮すれば、0~250phr、好ましくは10~150phrの範囲の含有量に典型的に相当する。上記の限界値を越えると、上記組成物のモジュラスの増大および脆性化の問題のリスクが存在し得る。板状充填剤の上記熱可塑性エラストマー組成物中への導入は、種々の既知の方法に従って、例えば、溶液混合することによって、密閉ミキサー中で塊状混合することによって、或いは押出混合することによって実施し得る。I‐1‐E各種添加剤さらにまた、上記の気密層または組成物は、気密層中に通常存在し当業者にとって既知の各種添加剤も含み得る。例えば、カーボンブラックまたはシリカのような補強用充填剤、上述の板状充填剤以外の非補強用または不活性充填剤、上記組成物を着色するのに有利に使用し得る着色剤、上記の増量剤オイル以外の可塑剤、酸化防止剤またはオゾン劣化防止剤のような保護剤、UV安定剤、各種加工助剤または他の安定剤、或いは空気式物体の残余の構造体への接着を促進することのできる促進剤が挙げられる。上述した気密層または組成物は、固体であり且つ弾性であるコンパウンドであり、特に、その特定の配合故に、極めて高い可撓性と極めて高い変形性に特徴を有する。I‐2上記気密層の空気式タイヤにおける使用上記のTPEエラストマーをベースとする組成物は、任意のタイプの空気式物体における気密層として使用し得る。そのような空気式物体の例としては、インフレータブルマットレス、ゴムボート、バルーンまたはゲームもしくはスポーツにおいて使用するボール類を挙げることができる。上記組成物は、ゴム製の空気式の物品、最終製品または半製品における、特に、二輪、乗用または産業用タイプの車両のような自動車用の空気式タイヤにおける気密層として使用するのに特に良好に適している。そのような気密層は、好ましくは、空気式物体の内壁上に設置するが、その内部構造中に完全に合体させてもよい。気密層の厚さは、好ましくは005mmよりも厚く、より好ましくは01mmと10mmの間である。特定の用途分野並びに寸法および運転中の圧力に応じて、本発明の実施態様は変化し、その場合、気密層は幾つかの好ましい厚さ範囲を有することは容易に理解し得ることであろう。従って、例えば、乗用車タイプの空気式タイヤにおいては、気密層は、少なくとも005mm、好ましくは01mmと2mmの間の厚さを有し得る。もう1つの例によれば、重量物運搬用または農業用車両の空気式タイヤにおいては、好ましい厚さは、1mmと3mmの間であり得る。もう1つの例によれば、土木工学分野の車両用または航空機用の空気式タイヤにおいては、好ましい厚さは、2mmと10mmの間であり得る。ブチルゴムをベースとする標準の気密層と比較して、本発明に従う気密層は、以下の典型的な実施態様において実証されているように、低いヒステリシスを有し、従って、空気式タイヤに低い転がり抵抗性を付与するだけでなく、大きく改良されてないとしても少なくとも同等の気密性も有するという利点を有する。II本発明の典型的な実施態様上記の気密層は、全てのタイプの車両、特に、乗用車または重量物運搬車のような産業用車両の空気式タイヤにおいて有利に使用することができる。例えば、一葉の添付図面は、本発明に従う空気式タイヤの半径断面を極めて略図的に示している。この空気式タイヤ1は、クラウン補強材即ちベルト6によって補強されたクラウン2、2つの側壁3および2つのビード4を含み、これらのビード4の各々は、ビードワイヤー5によって補強されている。クラウン2は、トレッドが取付けられている。カーカス補強材7は、各ビード4内の2本のビードワイヤー5の周りに巻付けられており、この補強材7の上返し8は、例えば、空気式タイヤ1の外側に向って位置しており、この場合、タイヤリム9上に取付けて示している。カーカス補強材7は、それ自体知られている通り、ラジアルコード、例えば、繊維または金属コードによって補強されている少なくとも1枚のプライからなる、即ち、これらのコードは、実際上、互いに平行に配置されて一方のビードから他方のビードに延びて円周正中面と80°と90°の間の角度をなしている。空気式タイヤ1の内壁は、空気式タイヤ1の内部空洞11の側面上に、例えば、およそ09mmに等しい厚さを有する気密層10を含む。この内部層は、空気式タイヤの内壁全体を覆っており、一方の側壁から他方の側壁に、少なくとも空気式タイヤが装着位置にあるときのリムフランジのレベルまで延びている。この内部層は、カーカス補強材を空気式タイヤの内部空間11から発する空気の拡散から保護することを意図する上記空気式タイヤの半径内面を形成している。この内部層は、空気式タイヤを膨張させ、加圧下に保つことを可能にする。その気密特性は、比較的低い圧力損失度を担保することを可能とし且つ膨張した空気式タイヤを正常な操作状態に十分な時間、通常は数週間または数ヶ月間保つのを可能にしなければならない。ブチルゴムをベースとする組成物を使用する通常の空気式タイヤと異なり、本発明に従う空気式タイヤは、この例においては、気密層10として、SIBSエラストマーと炭化水素樹脂を含むエラストマー組成物を使用し、この組成物は、任意に、例えば、PIBオイルおよびまたは板状充填剤によって増量する。上述したような気密層を備えた空気式タイヤは、加硫前または後において製造し得る。第1の場合、上記気密層を通常の方法で所望の位置に単純に適用して気密層10を形成させる。その後、加硫を通常通りに実施する。上記TPEエラストマーは、加硫工程に関連するストレスに良好に耐える。空気式タイヤ技術の熟練者にとっての1つの有利な製造変法は、例えば、第1工程において、気密層を、構築用ドラム上に、該ドラムを空気式タイヤの残余の構造体で被覆する前に、当業者にとって周知の製造方法に従い、適切な厚さを有する層の形で直接平坦に適用することからなるであろう。第2の場合、上記気密層を、硬化させた空気式タイヤの内側に、適切な手段によって、例えば、適切な厚さのフィルムを結合させることによって、スプレーすることによって或いは押出ブロー成形することによって適用する。以下の実施例においては、気密特性を、TPEエラストマーをベースとする組成物の試験標本について分析した。この分析においては、相対圧力センサーを備え、且つ空気注入バルブを備えたチューブと連結したオーブン内に入れた硬質壁透磁率計を使用した。上記透磁率計は、ディスク形状で且つ3mmまでの範囲であり得る均一な厚さを有する標準試験標本を受入れ得る。圧力センサーを、05Hzの周波数で連続収集を実施するコンピュータに接続している国立研究所データ収集カードに接続する。透過係数を回帰直線から測定して、試験した試験標本全体の圧力低下の傾斜αを、時間の関数として、装置の安定化後、即ち、圧力が時間の関数として直線的に降下する定常状態を得た後に得る。下記の表Iに示す成分を含有する気密組成物を、通常の方法で、例えば、各成分をツインスクリュー押出機内に混入してマトリックスの溶融および全ての成分混入を達成し、その後、シートダイを使用してライナー上に付着させる形状要素を製造することを可能にすることによって製造した。透過係数で示す気密性を、上記の手順に従い、試験標本において測定した。組成物I‐2、I‐3およびI‐4のみが本発明に従っている。表I板状充填剤または増量剤オイルなしで使用したTPEエラストマー単独は、既に、極めて良好な機密性を有することは観察されている。EastotacH‐142W樹脂の27phrと67phrでの添加は、気密性を有意に改良することを可能にしている。33phrのIndopolH1200オイルの存在下では、33phrのEastotacH‐142W樹脂の導入は、上記オイルの負の効果を補うことおよび純粋マトリックスよりも僅かに優れた性能を得ることを可能にしている。この結果は、それ自体で全く卓越している。下記の表IIに示す成分を含む実施例2の組成物を、実施例1の方法と同じ方法で、任意に、SYA41R板状充填剤をさらに使用して製造した。従って、組成物II‐3のみが、本発明に従っている。表II配合物II‐1とII‐2の比較は、充填剤が気密性に対して寄与する貢献を示している。配合物II‐3は、充填剤および高Tg樹脂の効果が、累積的であり、優れた気密性能をもたらしていることを実証している。