"以下の成分:a少なくとも1つのエチレン-プロピレン-非共役ジエンターポリマーと、b少なくとも1つのエチレン-プロピレンコポリマーと、c少なくとも1つのビスハロメチルトリアジン架橋剤と、d少なくとも1つの粘着付与剤と、を含む、硬化性組成物であって、成分aの成分bに対する重量比が15:85~85:15の範囲である、硬化性組成物。前記成分が、e少なくとも1つのI型光開始剤と、f少なくとも1つの多官能性メタアクリレートと、を更に含む、請求項1に記載の硬化性組成物。前記硬化性組成物が、ホットメルト押出可能である、請求項1又は2に記載の硬化性組成物。感圧性接着剤を製造する方法であって、請求項1~3のいずれか一項に記載の硬化性組成物を少なくとも部分的に硬化させることを含む、方法。前記少なくとも部分的硬化が、前記硬化性組成物を化学線に曝露することを含む、請求項4に記載の方法。以下の成分:a少なくとも1つのエチレン-プロピレン-非共役ジエンターポリマーと、b少なくとも1つのエチレン-プロピレンコポリマーと、c少なくとも1つのビスハロメチルトリアジン架橋剤と、d少なくとも1つの粘着付与剤と、を含む成分の少なくとも部分的に架橋された反応生成物を含む、感圧性接着剤であって、成分aの成分bに対する重量比が15:85~85:15の範囲である、感圧性接着剤。前記成分が、e少なくとも1つのI型光開始剤と、f少なくとも1つの多官能性メタアクリレートと、を更に含む、請求項6に記載の感圧性接着剤。成分aの成分bに対する重量比が、15:85~35:65の範囲である、請求項6又は7に記載の感圧性接着剤。成分aの成分bに対する重量比が、35:65~65:35の範囲である、請求項6又は7に記載の感圧性接着剤。成分dが、成分a及びbの合計100重量部当たり50~150重量部の量で存在する、請求項6~9のいずれか一項に記載の感圧性接着剤。前記粘着付与剤が、水素添加粘着付与剤を含む、請求項6~10のいずれか一項に記載の感圧性接着剤。前記硬化性組成物が、ホットメルト押出可能である、請求項6~11のいずれか一項に記載の感圧性接着剤。基材の第1の主表面に接着される請求項6~12のいずれか一項に記載の第1の感圧性接着剤を含む、接着物品。前記第1の感圧性接着剤が、前記基材に取り外し可能に接着される、請求項13に記載の接着物品。前記第1の主表面とは反対側の基材の第2の主表面に接着される請求項6~14のいずれか一項に記載の第2の感圧性接着剤を更に含む、請求項13に記載の接着物品。前記基材が、ポリマーフィルム及び金属箔のうちの少なくとも1つを含む、請求項13~15のいずれか一項に記載の接着物品。前記基材が発泡体を含む、請求項13~15のいずれか一項に記載の接着物品。1つの態様では、本開示は、以下の成分:a少なくとも1つのエチレン-プロピレン-非共役ジエンターポリマーと、b少なくとも1つのエチレン-プロピレンコポリマーと、c少なくとも1つのビスハロメチルトリアジン架橋剤と、d少なくとも1つの粘着付与剤と、を含む、硬化性組成物であって、成分aの成分bに対する重量比が15:85~85:15の範囲である、硬化性組成物を提供する。幾つかの実施形態では、硬化性組成物は、e少なくとも1つのI型光開始剤と、f少なくとも1つの多官能性メタアクリレートと、を更に含む成分を更に含む。幾つかの実施形態では、硬化性組成物は、ホットメルト押出可能である。別の態様では、本開示は、感圧性接着剤を製造する方法であって、本開示による硬化性組成物を少なくとも部分的に硬化させることを含む方法を提供する。幾つかの実施形態では、少なくとも部分的硬化は、硬化性組成物を化学線に曝露することを含む。別の態様では、本開示は、以下の成分:a少なくとも1つのエチレン-プロピレン-非共役ジエンターポリマーと、b少なくとも1つのエチレン-プロピレンコポリマーと、c少なくとも1つのビスハロメチルトリアジン架橋剤と、d少なくとも1つの粘着付与剤と、を含む成分の少なくとも部分的に架橋された反応生成物を含む、感圧性接着剤であって、成分aの成分bに対する重量比が15:85~85:15の範囲である、感圧性接着剤を提供する。幾つかの実施形態では、成分は、e少なくとも1つのI型光開始剤と、f少なくとも1つの多官能性メタアクリレートと、を更に含む。幾つかの実施形態では、成分aの成分bに対する重量比は、15:85~35:65の範囲である。幾つかの実施形態では、成分aの成分bに対する重量比は、35:65~65:35の範囲である。幾つかの実施形態では、成分dは、成分a及びbの合計100重量部当たり50~150重量部の量で存在する。幾つかの実施形態では、粘着付与剤は、水素添加粘着付与剤を含む。幾つかの実施形態では、感圧性接着剤は、ホットメルト押出可能である。別の態様では、本開示は、基材の第1の主表面に接着される本開示による第1の感圧性接着剤を含む接着物品を提供する。幾つかの実施形態では、第1の感圧性接着剤は、基材に取り外し可能に接着される。幾つかの実施形態では、接着物品は、第1の主表面とは反対側の基材の第2の主表面に接着される本開示による第2の感圧性接着剤を更に含む。幾つかの実施形態では、基材は、ポリマーフィルム及び金属箔のうちの少なくとも1つを含む。幾つかの実施形態では、基材は発泡体を含む。有利なことに、本開示による感圧性接着剤は、通常、製造が容易であり、バランスのとれた剥離/剪断性能を提供し、良好な素早い接着quickgrab及び表面の粘着性を有し、且つ優れた紫外線UV耐性を示し得る。例えば、本開示による感圧性接着剤は、通常、プライマー層の必要なしに、加熱老化中にEPDM、熱可塑性エラストマー基材、及び熱可塑性ポリオレフィンに対して耐久性のある接着を示し、且つ要求の厳しい様々な工業的及び自動車用途において永続的な接着溶液として使用するのに好適である。更に、放射線例えば、紫外線及び/又は可視光線、あるいは電子ビームを用いて、製造中に接着剤を硬化させることができ、これにより、従来の熱プロセスよりも比較的高い生産率を得ることができる。前述の実施形態は、組み合わせが本開示の教示から明らかに誤りではない限り、これらを任意に組み合わせて実施してもよい。本開示の特徴及び利点は、発明を実施するための形態及び添付の特許請求の範囲を考慮することで更に理解される。本開示による硬化性組成物は、一般に当該技術分野においてEPDMとして知られている、少なくとも1つのエチレン-プロピレン-非共役ジエンターポリマーを含む。EPDMは、エチレン、プロピレン、及び非共役ジエンのターポリマーである。2つの最も広く用いられている非共役ジエンは、エチリデンノルボルネンENB及びジシクロペンタジエンDCPDであるが、他の非共役ジエンを用いてもよい。EPDMポリマーの主鎖は、一般に、ポリマーの主鎖から懸垂する基に存在する炭素-炭素二重結合を含まない。典型的に、エチレン残基含量は、EPDMの総重量に基づいて約45~約90重量であるが、他の量を用いてもよい。一般に、エチレン残基含量が比較的高いと、EPDMの負荷能loadingcapacity、並びにその混合及び押出特性が増大する。EPDMターポリマーで用いることができる非共役ジエンの例としては、ジシクロペンタジエン、アルキルジシクロペンタジエン、1,4-ペンタジエン、1,4-ヘキサジエン、1,5-ヘキサジエン、1,4-ヘプタジエン、2-メチル-1,5-ヘキサジエン、1,5-シクロオクタジエン、1,4-オクタジエン、1,7-オクタジエン、5-エチリデン-2-ノルボルネンENB、5-n-プロピリデン-2-ノルボルネン、5-2-メチル-2-ブテニル-2-ノルボルネン等が挙げられる。非共役ジエンは、典型的に、EPDMの総重量に基づいて約0.5~約12重量含まれるが、他の量を用いてもよい。EPDMターポリマーは、当該技術分野において周知の多数の方法により作製することができる。EPDMターポリマーを生成する例示的な方法は、例えば、米国特許第3,280,082号Nattaらに見出すことができる。あるいは、EPDMターポリマーは、商業的供給元から容易に入手することができる。市販のEPDMターポリマーとしては、BatonRouge、LouisianaのDSMElastomersAmericasから商品名KELTAN例えば、KELTAN1446A、KELTAN2340A、及びKELTAN378Zとして、HoustonTexasのExxonMobilChemicalCo.から商品名VISTALON例えば、VISTALON2504、VISTALON6505、及びVISTALON7001として、Midland、MichiganのDowChemicalCompanyから商品名NORDELIP例えば、NORDELIP4520、NORDELIP4640、及びNORDELIP4725Pとして、及びBatonRouge、LouisianaのLionCopolymerLLC.から商品名ROYALENE例えば、ROYALENE301T、ROYALENE511、及びROYALENE535として入手可能なものが挙げられる。また、本開示による硬化性組成物は、少なくとも1つのエチレン-プロピレンEPMコポリマーを含む。一般に、EPMコポリマーは、エチレン及びプロピレンモノマー残基から本質的になるが、少量例えば、EPMコポリマーの総重量に基づいて約10重量未満のその他のモノマー残基を含んでもよい。エチレン-プロピレンコポリマーEPMは、典型的に、約95:10エチレン~約5:90プロピレン、より典型的には約70:30エチレン~約55:45プロピレンで変動する、エチレンのプロピレンに対するモル比を含有する。共重合は、溶媒中で触媒の存在下にて実施することができる。重合溶媒は、反応条件下で液体である任意の好適な不活性有機溶媒であってよく、チーグラー型触媒の存在下におけるモノオレフィンの溶液重合について知られている溶媒であってもよい。満足のいく溶媒の例としては、5~8個の炭素原子を有する直鎖パラフィン等の炭化水素溶媒例えば、ヘキサン;芳香族炭化水素例えば、ベンゼン又はトルエン;並びに上記直鎖パラフィン炭化水素及び芳香族炭化水素の沸点範囲に近い沸点範囲を有する脂環式炭化水素、及び典型的には環核に5~6個の炭素原子を有する飽和環式炭化水素が挙げられる。選択される溶媒は、前述の炭化水素のうちの1つ以上の混合物であってもよく、典型的には、通常のヘキサンとほぼ同じ沸点範囲を有する脂肪族及びナフテン炭化水素の混合物である。溶媒は、乾燥しており、且つ共重合反応で用いることができるチーグラー型触媒と干渉する物質を含まないことが望ましい。チーグラー触媒を用いることができる。このようなチーグラー型触媒は、多数の特許、例えば、米国特許第2,933,480号Gresham、同第3,093,620号Gladdingら、同第3,093,621号Gladding、同第3,211,709号Adamekら、及び同第3,113,115号Zieglerらに開示されている。チーグラー触媒の例としては、チタン、バナジウム、及びクロムハロゲン化物等のメンデレーエフの元素周期律のIV-a、V-a、VI-a、及びVII-a族の重金属の化合物を、例えば、アルキル基が1~20個、より典型的には1~4個の炭素原子を含有するトリアルキルアルミニウム及びアリルアルミニウムハロゲン化物等の少なくとも1つの炭素-金属結合を含むメンデレーエフの周期律のI、II、又はIII族の金属の有機金属化合物と接触させることにより調製される金属有機配位触媒が挙げられる。あるいは、EPMコポリマーは、商業的供給元から容易に入手することができる。市販のEPMターポリマーとしては、BatonRouge、LouisianaのDSMElastomersAmericasから商品名KELTAN例えば、KELTAN1200A及びPA1305として、並びにKingsport、TennesseeのEastmanChemicalCo.から商品名EASTOFLEX例えば、EASTOFLEX1003、EASTOFLEX1005、EASTOFLEX1016、EASTOFLEX1030、EASTOFLEX1045、EASTOFLEX1060、EASTOFLEX1080、及びEASTOFLEX1200として、並びにBatonRouge、LouisianaのLionCopolymerLLC.から商品名TRILENE例えば、TRILENECP-80、TRILENECP1100、及びTRILENECP5000として入手可能なものが挙げられる。本開示による硬化性組成物は、任意に少なくとも1つのI型光開始剤を含んでもよい。I型光開始剤すなわち、ノリッシュI型光開始剤は、放射線照射時に励起されたカルボニル化合物のα-開裂を受けて、一次光分解生成物としてアシル-アルキルラジカル対例えば、アクリルカルボニル化合物から又はアシル-アルキルジラジカル例えば、環状カルボニル化合物から等のフリーラジカルを生じさせるカルボニル基含有分子である。例としては、ベンゾイン誘導体;2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン及びジメトキシアセトフェノン等のベンジルケタール類;1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン及び2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパノン等のα-ヒドロキシアルキルフェノン類;2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルホリノ-プロパン-2-オン、及び2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニルブタン-1-オン等のα-アミノアルキルフェノン類;モノアシルホスフィンオキシド例えば、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド及びジアシルホスフィンオキシド例えば、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキシド及びビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルホスフィンオキシド等のリン含有化合物が挙げられる。例示的な市販のI型光開始剤としては、Tarrytown,NewYorkのCibaSpecialtyChemicalsから商品名IRGACURE例えば、IRGACURE651、IRGACURE184、IRGACURE500、及びIRGACURE907及びDAROCUR例えば、DAROCUR1173、DAROCUR4265、及びDAROCURTPOとして入手可能なものが挙げられる。任意に、本開示の硬化性組成物及び/又は感圧性接着剤は、増感剤を含んでもよい。増感剤は、光開始剤の波長よりも短い波長で光すなわち、エネルギーを吸収し、吸収したエネルギーを光開始剤に伝えることができる任意の化合物であり得る。次いで、光開始剤自体により硬化が開始される。好適な増感剤としては、例えば、キサントン、チオキサントン、ベンゾフェノン、及びこれらの誘導体が挙げられる。また、本開示による硬化性組成物は、少なくとも1つのビスハロメチルトリアジン架橋剤を含む。ビスハロメチルトリアジン架橋剤は、典型的に、以下の一般式により表される:式中、Rは、トリアジン環に電子的に結合している共役発色団を表し、Xは、Cl又はBrを表す。場合によっては他のハロゲンを用いてもよいが、臭素、特に塩素が最も典型的に用いられる。放射線例えば、可視光線又は紫外線電磁放射線により励起される場合、ビスハロメチルトリアジン架橋剤の炭素-ハロゲン結合は開裂して、ハロゲンラジカル及びトリアジン含有ラジカル部分が生じる。光開始剤の更なるハロゲン原子についてこのプロセスが繰り返され得、その結果、硬化性組成物及び/又は感圧性接着剤内で架橋が形成される。例示的なビスハロメチルトリアジン架橋剤としては、2-4-メトキシフェニル-4,6-ビストリクロロメチル-1,3,5-トリアジン;2,4-ビストリクロロメチル-6-p-メトキシスチリル-s-トリアジン;2,4-ビストリクロロメチル-6-3,4-ジメトキシスチリル-s-トリアジン;及び2,4-ビストリクロロメチル-6-3,4-ジメトキシスチリル-s-トリアジンが挙げられ、これらは、Changsha,Hunan,ChinaのSinoGreatEnterpriseLtd.からそれぞれPhotoinitiator-6104、Photoinitiator6110、Photoinitiator6113、及びPhotoinitiator6114として市販されている。硬化性組成物に含まれるビスハロメチルトリアジン架橋剤の量は、典型的に、硬化性組成物の総重量に基づいて0.01~10重量、より典型的には0.2~5重量であるが、他の量を用いてもよい。また、本開示による硬化性組成物は、少なくとも1つの粘着付与剤を含む。有用な粘着付与剤は、典型的に、EPDMターポリマー及びEPMコポリマーに比べて低い分子量を有し、EPDMターポリマー及びEPMコポリマーのものよりも高いガラス転移温度Tgを有する。例示的な粘着付与剤としては、ロジン及びロジン誘導体、芳香族炭化水素樹脂、脂肪族炭化水素樹脂、脂環式炭化水素樹脂、及びテルペン樹脂が挙げられる。好適な芳香族炭化水素粘着付与剤は、Kingsport,TennesseeのEastmanChemicalResins,Inc.から商品名REGALREZ1094として、並びにChicago,IllinoisのArakawaChemicalUSAInc.から商品名ARKONP-90、P-100、P-115、P-125、及びP-140として市販されている。好適な脂環式炭化水素粘着付与剤は、BatonRouge,LouisianaのExxonMobilCorp.から商品名ESCOREZ5400及びESCOREZ5415として市販されている。水素添加粘着付与剤は、通常UV硬化プロセスに干渉しないので、一般に望ましい。典型的に、粘着付与剤は、成分a及びbの合計100重量部当たり10~200重量部、より典型的には、成分a及びbの合計100重量部当たり50~100重量部含まれるが、他の量を用いてもよい。任意に、硬化性組成物の成分は、多官能性メタアクリレートを含んでもよい。本明細書で使用するとき、用語メタアクリレートは、アクリレート及びメタクリレートの両方を包含し、用語多官能性メタアクリレートは、少なくとも2つのメタアクリレート基を有する化合物を指す。多官能性メタアクリレートは、商業的供給元から広く入手可能である。有用な多官能性メタアクリレートとしては、ジメタアクリレート、トリメタアクリレート、及びテトラメタアクリレートが挙げられる。例としては、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリブタジエンジメタアクリレート、ポリウレタンジメタアクリレート、プロポキシル化グリセリントリメタアクリレート、及びこれらの混合物が挙げられる。典型的に、多官能性メタアクリレートは、硬化性組成物の総重量に基づいて15重量未満の量で存在するが、より多い又はより少ない量を用いてもよい。例えば、多官能性メタアクリレートは、硬化性組成物の総重量に基づいて、0.1~10重量、又は更には2~10重量の範囲の量で存在してよい。任意に、充填剤、顔料、染料、可塑剤、繊維強化剤、起泡剤、発泡剤、セラミックミクロスフィア、ガラスミクロスフィア、ポリマーミクロスフィア、酸化防止剤、安定剤、プロセス油、難燃剤、粘度調整剤、及びこれらの組み合わせ等の添加剤が、硬化性組成物及び/又は感圧性接着剤に含まれ得る。添加剤は、最終用途に望ましい特性を得るのに好適な量で添加される。幾つかの実施形態では、硬化性組成物は、硬化性組成物がホットメルト押出可能である、すなわち、例えば一軸又は二軸押出成形機等のポリマー押出成形装置を用いて容易に押出成形することができるように処方される。本開示による感圧性接着剤組成物は、無溶媒プロセスによって又は溶媒系プロセスによって製造することができる。典型的に、組成物は、本質的に無溶媒、最も典型的には無溶媒のプロセスによって製造される。本開示による硬化性組成物及び感圧性接着剤は、例えば、往復一軸押出成形機、二軸押出成形機、及びニーダー等の標準的な溶融混合装置を用いて調製することができる。場合によっては、組成物を十分に溶融混合するために2つ以上の機器をラインで用いることが望ましい場合もある。1つの方法では、少なくとも成分a及びbをホットメルトミキサ又は一軸押出成形機内で溶融させ、次いで1つ以上の供給口を有する二軸押出成形機に供給し、次いで前記供給口を通して粘着付与剤、I型光開始剤、ビスハロメチルトリアジン架橋剤、任意の多官能性メタアクリレート、及び任意のその他の任意添加剤を押出成形機に供給することができる。任意の添加剤は、供給口を通して単独で導入されてもよく、他の添加剤と予めブレンドし、次いで供給口を通して供給してもよい。添加される成分が、多官能性メタアクリレートの一部等の液体である場合、蠕動ポンプを用いて制御された速度で供給口に汲み出し、滴下させることができる。押出成形機のスクリュー速度及び温度は、成分a及びbを下流の成分と混合するのに十分な時間、十分に高い温度で、十分な剪断及び伸張混合を生じさせるように設定する。不混和性の材料は、典型的に、分散及び分配混合作用を用いて共に化合して、均一な分散物を形成する。押出成形機のバレル温度は、典型的に、上昇温度プロファイルで約100°C~約180°Cに設定される。温度は、具体的な組成、及び所望の混合量に応じて変化させてよい。組成物は、典型的に、押出成形機のバレルから出て、可撓性ホースに汲み出され、望ましい接着剤の粘度を提供するように開口部が設定されたダイを通る。典型的に、本開示による組成物は、押出フィルムダイ、例えば、接触コーティングダイ又はドロップコーティングダイを用いて好適な基材上にコーティングされる。次いで、コーティングされた硬化性組成物は、任意にライン内で硬化されてもよく、又は任意に後に硬化されてもよい。例えば、コーティングされた組成物を冷却し、後で硬化させるためにロール状に巻き取ってもよい。あるいは、化合された押出成形物を、後で再溶融、再混合、及び基材にコーティング、及び硬化するために、ロープ又はスティック等の形態に注入されてもよい。コーティングされた硬化性組成物は、電子ビーム、ガンマ線、又は化学線すなわち、紫外線及び/又は可視光線等の放射線に曝露することにより硬化され得る。例えば、Wilmington,DelawareのEnergySciencesIncorporatedから入手可能なもの等の市販の電子ビーム硬化装置が、硬化工程を実施するのに好適である。硬化性組成物を硬化させて感圧性接着剤を形成するのに必要な典型的な電子ビーム線量は、約1~約20メガラドMrad、より典型的には約2~約15MRadの範囲である。本開示による硬化性組成物は、化学線源を用いて硬化させることができる。化学源の有用な波長は、典型的に、少なくともビスハロメチルトリアジン架橋剤及びI型光開始剤の吸光度プロファイルに依存する。化学線の波長範囲は、典型的に、約250~約400ナノメートルであるが、この範囲外の波長を用いることも潜在的に可能である。エネルギー線量は、典型的に、約100~約5000ミリジュール/cm2、より典型的には約500~約3000ミリジュール/cm2であるが、他の量を用いてもよい。有用な化学線源としては、例えば、閃光ランプ、低圧水銀ランプ、中圧水銀ランプ、レーザー、発光ダイオード、及びマイクロ波起動ランプが挙げられる。このような系は、Gaithersburg,MarylandのFusionUVSystems,Inc.から入手可能であり、これらはH型電球又はD型電球のいずれを有してもよい。本開示による方法の実施では、組成物は、典型的には基材にコーティングされる。基材は、例えば、フィルム、発泡体、織布ウェブ、又は不織布ウェブであってよい。好適な基材としては、例えば、ポリマー、ガラス、セラミック、金属、及びこれらの組み合わせである材料が挙げられる。基材は、シート、ウェブ、又は三次元物体等の任意の好適な形態であってよい。基材は、硬化性組成物を少なくとも部分的に硬化する前に、不活性雰囲気又は真空中に置くことができる。基材の選択は、硬化性組成物及び/又は感圧性接着剤の処方に影響を与え得る。例えば、基材が箔、不織布、又はポリマーフィルムである場合、成分aの成分bに対する重量比は、典型的に、15:85~35:65の範囲であるが、基材がポリマー発泡体である場合、成分aの成分bに対する重量比は、典型的に、35:65~65:35の範囲である。特に有用な基材は、テープ裏材である。好適なテープ裏材としては、配向及び非配向ポリマーフィルム、織布及び不織布、金属箔、並びにポリマー発泡体が挙げられる。テープ裏材は、ポリエチレン、ポリプロピレン、セルロース、ポリエステル、ポリアクリル、及びポリイミドが挙げられるがこれらに限定されない様々な材料から製造することができる。図1に示される本開示による接着物品の1つの実施形態では、接着物品100は、本開示による第1の感圧性接着剤130が付着している第1の主表面120を有する基材110を含む。幾つかの実施形態では、第1の感圧性接着剤130は、基材100に取り外し可能に接着されるすなわち、基材100は剥離ライナであるが、他の実施形態では、第1の感圧性接着剤130は、基材100に永続的に接着される。また、感圧性接着剤組成物から、前記感圧性接着剤組成物の層が1枚又は2枚の剥離ライナにコーティングされている接着剤転写テープを製造することができる。好適な剥離ライナとしては、例えばシリコーン等の剥離剤で処理されているポリマーフィルム及び紙が挙げられるが、これらに限定されない。したがって、第1の感圧性接着剤130は、剥離ライナ160に取り外し可能に接着され得る。図2に示される別の実施形態では、接着物品200は、本開示による第1の感圧性接着剤130が接着されている第1の主表面120を有する基材110を含む。第2の感圧性接着剤135は、基材110の第1の主表面120の反対側の第2の主表面125に接着される。第1及び第2の感圧性接着剤130、135は、それぞれの剥離ライナ160、165に取り外し可能に接着される。次いで、剥離ライナ上のコーティングされた硬化性組成物は、少なくとも部分的に硬化され、コーティングされたライナをロールに巻き取ることができる。その後、ロールをほどき、組成物を表面に適用し、剥離ライナを除去して組成物を更なる表面に接着させる。あるいは、ライナ上のコーティングされた硬化性組成物は、所望の表面に適用され、次いで、ライナの種類及び硬化の方法に依存してライナを用いて又は用いずに表面上で硬化されることができる。更に、ライナ上の硬化性組成物を用いて、組成物を1枚の基材に適用することにより2枚の基材を結合させ、ライナを除去し、第2の基材を組成物に接着させ、硬化に用いられる放射線の種類が基材の少なくとも1つに透過性である限り基材間の組成物を少なくとも部分的に硬化させることができる。以下の非限定的な実施例によって本開示の目的及び利点を更に例示するが、これら実施例で引用される特定の材料及びそれらの量、並びに他の条件及び詳細は、本開示を不当に制限するものと解釈されるべきではない。特に記載のない限り、実施例及び本明細書の残りの部分における全ての部分、割合、及び比率は、重量による。実施例で用いられる材料を表1以下に記載する。試験方法90°剥離接着力試験90°の角度における剥離接着強度の評価が、ASTM国際規格D3330の方法Fに記載のように、0.5インチ×8インチ1.3cm×20cmの試験サンプルで、IMASSSP-2000滑り/剥離試験機IMASS,Inc.Accord,MAから入手可能を12インチ/分305mm/分の剥離速度で使用して行われた。2.0kg4.5lbのゴムローラーをテープ上で4回ころがして、サンプルを試験パネルに付着させた。試験パネルは、EPDM、EPDM/PP、PP、SS、及びTPOを含んでいた。制御環境室で特定の滞留時間後に試験パネル上にて剥離試験を実施した。テープをパネルから除去するのに必要な平均剥離接着力を、オンス単位で記録し、3つの複製に基づいてニュートン/デシメートルN/dmで表した。70°C静的剪断試験ASTM国際規格D3654の手順Aに記載のように、70°Cに設定されたオーブン内部で、1/2インチ×1インチ1.3cm×2.5cmの試験サンプル及び500gのおもりを用いて、静的剪断力強度の評価を行った。試験パネルはステンレス鋼SSであった。破損する迄の時間を、分で記録した。10,000分後に破損が観察されなかった場合、試験を停止し、10,000分という値を記録した。実施例1~8及び比較例A~B:EPDMエラストマーを低分子量EPMポリマーK1200Aとブレンドすることにより接着剤サンプルを調製した。また、接着剤サンプルは、水素添加炭化水素粘着付与剤ES5400及び可塑剤222Bを含んでいた。TRIAZ1、SR454、及びIRG651が硬化剤として含まれていた。接着剤サンプルの組成を表2以下に報告する。各接着剤サンプルについて、全ての成分をガラスジャーに入れ、トルエンを添加して、固形分25重量~35重量の溶液を得た。ジャーを密閉し、混合するために48時間hrローラ上に置いた。次いで、得られた接着剤溶液を、PEフィルム裏材の処理された側に幅6インチ15cmのナイフコーターを用いてコーティングした。10~15分間160°F71°Cの空気循環オーブン内で乾燥させた後、0.051mm0.002インチの厚みを有する接着剤が得られるようにコーティングギャップを設定した。次いで、乾燥した接着剤フィルムを、3m/分のコンベアベルト速度で、空気中にて、400ワット/インチ157ワット/cmのFusionUVSystemsD型電球Gaithersburg,MarylandのFusionUVSystems,Inc.製のモデルDRS-120UVPROCESSORを備える水銀ランプの下を2回通過させることにより硬化させた。この条件下において、合計3000mJ/cm2のUVAエネルギーを、Sterling,VirginiaのEIT,Inc.製のEITPOWERPUCKを用いて測定した。得られた接着テープの接着剤側を剥離ライナで被覆し、試験まで制御環境室23°C及び相対湿度50で保存した。基材としてEPDMを用いて、90°剥離接着力試験に従って各接着テープを試験した。また、基材としてステンレス鋼を用いて70°C静的剪断試験に従って各接着テープを試験した。結果を表3以下にまとめる。実施例9~15、及び比較例C~D表4以下に報告する通り組成を変化させて、接着テープ1の手順に従って接着剤サンプル9~15及びC~Dを調製した。接着剤サンプルをPEフィルム裏材にコーティングし、次いで、実施例1に記載の通りにコーティング、硬化、及び乾燥させた。次いで、得られた接着テープを、EPDM基材を用いて90°剥離接着力試験に従って試験し、500gのおもりとともにステンレス鋼の基材を用いて70°C静的剪断試験に従って試験した。試験結果を表5以下に報告する。実施例16~20用いた硬化剤の量及び硬化条件を変化させたことを除いて、実施例12で用いた手順に従って実施例16~20を調製した。これらの実施例では、TRIAZ1、PI1、及びSR454の量を、EPDM及びEPMポリマー100部に基づいてそれぞれ0.6部、0.96部、及び10部に増加させた。実施例16~19をUV照射により硬化させ、FusionUVプロセッサにおいてコンベアベルト速度を変えることによりUVエネルギーを変化させた。サンプルの接着剤側をシリコーン剥離ライナで被覆した後、PEフィルム側が放射線源に近接する状態で、窒素雰囲気下にて、コーティングされたフィルムのPE裏材をWilmington,MassachusettsのEnergySciences,Inc.製のELECTOCURTAINCB-300電子ビームシステムに通すことにより、実施例20を電気ビームEB照射を用いて硬化させた。EB機器は、230keVで稼働させ、12MRadの線量を用いた。基材としてEPDMを用いて、90°剥離接着力試験に従って各接着テープを試験した。また、基材としてステンレス鋼を用いて70°C静的剪断試験に従って各接着テープを試験した。試験結果及び硬化条件を表6以下に報告する。実施例21~24また、接着剤サンプル9~12を多層発泡体テープ構成で評価した。発泡体テープのコア層は、国際公開特許第2007/149851A1号Danielsら28~30ページに記載の通り調製された厚み914マイクロメートル36milの発泡体シートであった。接着剤サンプル9~12の接着剤フィルムを、剥離ライナの間に厚み50マイクロメートル2milでコーティングし、実施例1の通り硬化させた。次いで、接着剤を発泡体コアの両側に積層し、得られた発泡体テープの片面を厚み0.08mm0.003インチのアルミ箔裏材に接着させた。得られた接着テープを70°Cのオーブンに1時間入れて、層と層とを確実に接着させた。冷却後、発泡体テープのもう一方の側をPP及びTPOパネルに積層し、90°剥離接着力試験に供した。用いた接着剤、並びにPP及びTPO基材に積層された実施例21~24の接着剤含有発泡体テープの剥離性能を表7に報告する。表7では、afは、接着破壊を意味し、fsは、発泡体の分離を意味し、fs/afは、接着破壊と発泡体の分離との組み合わせを意味する。比較例E~G及び実施例25~27接着剤サンプル25~27を表8に報告する通り配合し、二軸共回転押出成形機ZSK-30Ramsey,NewJerseyのWernerPfleidererCorp.を用いて押出成形した。押出成形機のバレル温度は、275°F135°Cに設定した。組成物の全ての成分を、開放口を通して手動で押出成形機に供給した。次いで、押出成形機の出口を閉じた状態で、300rpmのスクリュー速度にて4分間押出成形機内でそれらを混合させた。次いで、スクリュー速度を100rpmに低下させ、押出成形機の出口を開いて、ドロップコーティングダイを介してPEフィルムの下塗りされている側に接着剤をコーティングした。コーティングされた接着剤の厚みは127マイクロメートル5milに制御した。冷却後、実施例1に記載されているのと同じ硬化手順に従って、合計3000mJ/cm2のUVAエネルギーを用いてUV照射により接着剤サンプルを硬化した。3つの市販のテープ比較例E~Gを、90°剥離接着力試験に従って剥離接着強度について評価した。比較例E9775、比較例E9816DC、及び比較例FADCHEM5000Mでは、2.0kg4.5lbのゴム製ローラを用いて、箔に転写テープの接着剤面を4回通過させることにより、まず指定の接着フィルムをアルミニウムパネル厚み0.08mmに積層し、その後、ライナを取り除き、得られた接着剤/箔物品を評価した。実施例25~27及び比較例E~Gを、EPDM、EPDM/PP、及びSS基材を用いて90°剥離接着力試験により、また70°C静的剪断試験により試験した。1セットのサンプルを、23°Cで24時間後に試験し、第2のセットを70°Cで7日後に試験した。結果を表9以下に報告する。本明細書に引用した全ての特許及び刊行物は、その全文を参照することにより本明細書に組み込むこととする。本明細書に記載される全ての実施例は、特に指示しない限り非限定的であるとみなすべきである。当業者は、本開示の様々な修正及び変更を、本開示の範囲及び趣旨から逸脱することなく行うことができ、また、本開示は、上記で説明した例示的な実施形態に過度に限定して理解すべきではない。"