"熱源により加熱される加熱部材と、前記加熱部材により加熱されながら回動する無端状ベルトと、前記無端状ベルトを介して前記加熱部材に圧接してニップ部を形成する加圧部材と、前記無端状ベルトを冷却する冷却手段と、を有し、トナー画像が形成された記録材を前記ニップ部に進入させ、該ニップ部から前記無端状ベルトに接触させた状態で搬送して、前記冷却手段により冷却した後に前記無端状ベルトより剥離する光沢付与装置において、前記無端状ベルトの回動方向における前記記録材の剥離位置から前記加熱部材による加熱位置までのいずれかの位置において、前記無端状ベルト表面の温度を検出する温度検出手段と、該温度検出手段の検出温度に基づいて、前記冷却手段の冷却量を制御する冷却制御手段と、を備えることを特徴とする光沢付与装置。前記温度検出手段は、前記無端状ベルトの回動方向における前記加熱部材による加熱位置の直上流側における前記無端状ベルト表面の温度を検出することを特徴とする請求項1に記載の光沢付与装置。前記温度検出手段は、前記無端状ベルトの回動方向における前記記録材の剥離位置の直下流側における前記無端状ベルト表面の温度を検出することを特徴とする請求項1に記載の光沢付与装置。前記冷却手段は、冷却液を媒介として前記無端状ベルトを冷却することを特徴とする請求項1から3までのいずれかに記載の光沢付与装置。前記冷却制御手段は、前記温度検出手段での検出温度に基づいて、前記冷却手段における冷却液の流量を制御することを特徴とする請求項4に記載の光沢付与装置。前記冷却手段は、前記冷却液を冷却するファンを備え、前記冷却制御手段は、前記温度検出手段での検出温度に基づいて、前記ファンの駆動量を制御することを特徴とする請求項4または5に記載の光沢付与装置。請求項1から6までのいずれかに記載の光沢付与装置を備えることを特徴とする画像形成装置。上記のベルト式の光沢付与装置は、ニップ部において、記録材上のトナーを一度溶かし、トナーと無端状ベルトの密着力でトナー記録材と無端状ベルトとを密着させて、その状態で搬送、冷却され、その後、無端状ベルトから剥離することで無端状ベルトの表面状態がトナーの表面に転写されトナーの表面が平滑になり光沢度が高くなるものである。したがって、高い光沢画像を得るためにはトナーと無端状ベルトが密着した状態で、無端状ベルトすなわち、トナー表面を所望の温度まで冷却する必要がある。このため、冷却手段の冷却能力および冷却効率等が重要となる。しかしながら、上記特許文献1~4に記載の技術では、特に、無端状ベルトが高速で走行駆動される画像形成速度の速い画像形成装置以下、高速機というでは、冷却する時間が短くなるので、所望の温度にまで冷却することが難しいという問題がある。また、冷却ファンを用いて送風する冷却方式では、連続通紙を行った場合に、加熱部無端状ベルトの加熱ローラによる加熱部をいうからの放熱により周囲の温度が上がり、送風する風の温度が高くなりベルトの温度が徐々に高くなっていくという問題がある。また、無端状ベルトに接触して冷却するヒートシンク方式においても、連続通紙を行った場合には、ヒートシンクがベルトからの熱を受けヒートシンクの温度が徐々に高くなっていき無端状ベルトを所定の温度に冷却できないという問題がある。さらに、加熱部においては、冷却手段による冷却後の無端状ベルトを、再度、定着ローラ加熱ローラに巻きついている部分のみで所定の温度まで上げる必要があるが、装置の立上げ直後や、低温環境時のように、冷却手段の温度が上がっていないと、加熱部での加熱に要する電力量が多くなり、通紙時の最大電力が多くなるという問題がある。特に、高速機においては消費電力が多く必要となる。この点について、特許文献4では、立上げ時において、無端状ベルトの回転速度を定常よりも速くして、冷却手段を加熱するように構成しているが、冷却手段による冷却と消費電力の低減化の双方を両立させる観点から検討の余地が残されていた。そこで本発明は、無端状ベルトの回動方向における記録材の剥離位置から加熱部までの途中位置において、無端状ベルト表面の温度を検出し、この検出温度に基づいて冷却手段の冷却量を制御することで、冷却手段の冷却効率を上げるとともに、冷却手段による過剰な冷却をなくして、加熱部での加熱に要する電力量を少なくすることができる光沢付与装置およびこれを備えた画像形成装置を提供することを目的とする。かかる目的を達成するため、本発明に係る光沢付与装置は、熱源により加熱される加熱部材と、加熱部材により加熱されながら回動する無端状ベルトと、無端状ベルトを介して加熱部材に圧接してニップ部を形成する加圧部材と、無端状ベルトを冷却する冷却手段と、を有し、トナー画像が形成された記録材をニップ部に進入させ、該ニップ部から無端状ベルトに接触させた状態で搬送して、冷却手段により冷却した後に無端状ベルトより剥離する光沢付与装置において、無端状ベルトの回動方向における記録材の剥離位置から加熱部材による加熱位置までのいずれかの位置において、無端状ベルト表面の温度を検出する温度検出手段と、該温度検出手段の検出温度に基づいて、冷却手段の冷却量を制御する冷却制御手段と、を備えるものである。本発明によれば、冷却手段の冷却効率を上げるとともに、冷却手段による過剰な冷却をなくして、加熱部での加熱に要する電力量を少なくすることができる。以下、本発明に係る構成を図1から図6に示す実施の形態に基づいて詳細に説明する。図1は、画像形成装置本体100と光沢付与装置本体200の概略構成図を示している。なお、図1は、本実施形態に係る光沢付与装置300を有する光沢付与装置本体200を、画像形成装置本体100に取付けた状態を示す概略構成図である。なお、図1では、光沢付与装置300を光沢付与装置本体200として、画像形成装置本体100とは別の装置としているが、必ずしも別の装置である必要は無く、画像形成装置本体100の内部の定着装置下流側に光沢付与装置300を備える構成としても良い。画像形成装置先ず、画像形成装置の構成および動作について説明する。図1において、100は画像形成装置としてのタンデム型カラー複写機の画像形成装置本体、2は入力画像情報に基づいたレーザ光を発する書込み部、3は原稿Dを原稿読込部4に搬送する原稿搬送部、4は原稿Dの画像情報を読み込む原稿読込部、7は転写紙等の記録材Pが収容される給紙部、9は記録材Pの搬送タイミングを調整するレジストローラ、11Y11M,11C,11BKは各色イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのトナー像が形成される感光体ドラム、12は各感光体ドラム11Y11M,11C,11BK上を帯電する帯電部、13は各感光体ドラム11Y11M,11C,11BK上に形成される静電潜像を現像する現像部、14は各感光体ドラム11Y11M,11C,11BK上に形成されたトナー像を記録材P上に重ねて転写する転写バイアスローラ1次転写バイアスローラ、15は各感光体ドラム11Y11M,11C,11BK上の未転写トナーを回収するクリーニング部、16は中間転写ベルト17を清掃する中間転写ベルトクリーニング部、17は複数色のトナー像が重ねて転写される中間転写ベルト、18は中間転写ベルト17上のカラートナー像を記録材P上に転写するための2次転写バイアスローラ、20は記録材P上のトナー像未定着画像を定着する定着装置、を示している。また、300は画像形成装置本体100の外部に設置された周辺装置であって記録材P上に担持されたトナー像に光沢を付与する光沢付与装置である。光沢付与装置300は、画像形成装置本体100から排出された定着工程後の記録材P上の画像の光沢性を向上させるための装置である。画像形成装置における、通常のカラー画像形成時の動作について説明する。先ず、原稿Dは、原稿搬送部3の搬送ローラによって、原稿台から図中の矢印方向に搬送されて、原稿読込部4のコンタクトガラス5上に載置される。そして、原稿読込部4で、コンタクトガラス5上に載置された原稿Dの画像情報が光学的に読み取られる。詳しくは、原稿読込部4は、コンタクトガラス5上の原稿Dの画像に対して、照明ランプから発した光を照射しながら走査させる。そして、原稿Dにて反射した光を、ミラー群及びレンズを介して、カラーセンサに結像する。原稿Dのカラー画像情報は、カラーセンサにてRGBレッド、グリーン、ブルーの色分解光ごとに読み取られた後に、電気的な画像信号に変換される。さらに、RGBの色分解画像信号をもとにして画像処理部で色変換処理、色補正処理、空間周波数補正処理等の処理をおこない、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのカラー画像情報を得る。そして、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色の画像情報は、書込み部2に送信される。そして、書込み部2からは、各色の画像情報に基づいたレーザ光露光光が、それぞれ、対応する感光体ドラム11Y11M,11C,11BK上に向けて発せられる。一方、4つの感光体ドラム11Y11M,11C,11BKは、それぞれ、図1の時計方向に回転している。そして、まず、感光体ドラム11Y11M,11C,11BKの表面は、帯電部12との対向部で、一様に帯電される帯電工程。こうして、感光体ドラム11Y11M,11C,11BK上には、帯電電位が形成される。その後、帯電された感光体ドラム11Y11M,11C,11BK表面は、それぞれのレーザ光の照射位置に達する。書込み部2において、4つの光源から画像信号に対応したレーザ光が各色に対応してそれぞれ射出される。各レーザ光は、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの色成分ごとに別の光路を通過することになる露光工程。イエロー成分に対応したレーザ光は、紙面左側から1番目の感光体ドラム11Y表面に照射される。このとき、イエロー成分のレーザ光は、高速回転するポリゴンミラーにより、感光体ドラム11Yの回転軸方向主走査方向に走査される。こうして、帯電部12にて帯電された後の感光体ドラム11Y上には、イエロー成分に対応した静電潜像が形成される。同様に、マゼンタ成分に対応したレーザ光は、紙面左から2番目の感光体ドラム11M表面に照射されて、マゼンタ成分に対応した静電潜像が形成される。シアン成分のレーザ光は、紙面左から3番目の感光体ドラム11C表面に照射されて、シアン成分の静電潜像が形成される。ブラック成分のレーザ光は、紙面左から4番目の感光体ドラム11BK表面に照射されて、ブラック成分の静電潜像が形成される。その後、各色の静電潜像が形成された感光体ドラム11Y11M,11C,11BK表面は、それぞれ、現像部13との対向位置に達する。そして、各現像部13から感光体ドラム11Y11M,11C,11BK上に各色のトナーが供給されて、感光体ドラム11Y11M,11C,11BK上の潜像が現像される現像工程。その後、現像工程後の感光体ドラム11Y11M,11C,11BK表面は、それぞれ、中間転写ベルト17との対向部に達する。ここで、それぞれの対向部には、中間転写ベルト17の内周面に当接するように転写バイアスローラ14が設置されている。そして、転写バイアスローラ14の位置で、中間転写ベルト17上に、感光体ドラム11Y11M,11C,11BK上に形成された各色のトナー像が、順次重ねて転写される1次転写工程。そして、転写工程後の感光体ドラム11Y11M,11C,11BK表面は、それぞれ、クリーニング部15との対向位置に達する。そして、クリーニング部15で、感光体ドラム11Y11M,11C,11BK上に残存する未転写トナーが回収されるクリーニング工程。その後、感光体ドラム11Y11M,11C,11BK表面は、不図示の除電部を通過して、感光体ドラム11Y11M,11C,11BKにおける一連の作像プロセスが終了する。他方、感光体ドラム11Y11M,11C,11BK上の各色のトナーが重ねて転写担持された中間転写ベルト17は、図中の時計方向に走行して、2次転写バイアスローラ18との対向位置に達する。そして、2次転写バイアスローラ18との対向位置で、記録材P上に中間転写ベルト17上に担持されたカラーのトナー像が転写される2次転写工程。その後、中間転写ベルト17表面は、中間転写ベルトクリーニング部16の位置に達する。そして、中間転写ベルト17上に付着した未転写トナーが中間転写ベルトクリーニング部16に回収されて、中間転写ベルト17における一連の転写プロセスが終了する。ここで、中間転写ベルト17と2次転写バイアスローラ18との間2次転写ニップに搬送される記録材Pは、給紙部7からレジストローラ9等を経由して搬送されたものである。詳しくは、記録材Pを収納する給紙部7から、給紙ローラ8により給送された記録材Pが、搬送ガイドを通過した後に、レジストローラ9に導かれる。レジストローラ9に達した記録材Pは、タイミングを合わせて、2次転写ニップに向けて搬送される。そして、フルカラー画像が転写された記録材Pは、搬送ベルトによって定着装置20に導かれる。定着装置20では、定着ベルトと圧接ローラとのニップ部にて、カラー画像トナーが記録材P上に定着される。そして、定着工程後の記録材Pは、出力画像の光沢度を向上させる光沢モードが選択されていないときには、図1の破線矢印に示すように、切替爪の移動によって画像形成装置本体100外に出力画像として排出されて、一連の画像形成プロセスが完了する。これに対して、光沢モードが選択されているときには、図1の実線矢印に示すように、切替爪の移動によって画像形成装置本体100から光沢付与装置300に導かれて、光沢付与装置300にて記録材P上の画像に光沢性が付与された後に、光沢付与装置300から出力画像として排出されて、一連の画像形成プロセスが完了する。なお、光沢モードとは、画像形成装置本体100の操作パネル不図示等からボタン操作によってユーザが任意に選択できるモードであって、例えば、写真画像のように高光沢性が要求される画像を出力するときに選択されるものである。光沢付与装置の構成次に、光沢付与装置の構成、動作について説明する。図2は、光沢付与装置の概略構成図を示している。本実施形態に係る光沢付与装置300は、熱源としてのハロゲンヒータ23により加熱される光沢付与加熱ローラ加熱部材21と、光沢付与加熱ローラ21、剥離ローラ27、駆動ローラ26およびテンションローラ28に張架され、光沢付与加熱ローラ21により加熱されながら図中の矢印方向に回動する無端状ベルト24と、無端状ベルト24を介して光沢付与加熱ローラ21に圧接してニップ部を形成する光沢付与加圧ローラ加圧部材22と、無端状ベルト24を冷却する冷却手段4041~46と、を有しており、トナー画像Tが形成された記録材Pをニップ部に進入させ、該ニップ部から無端状ベルト24に接触させた状態で搬送して、冷却手段40により冷却した後に無端状ベルト24より剥離するものである。また、無端状ベルト24の表面の温度を検知するサーミスタなどの温度検出手段第1温度検出手段ともいう25が設けられており、図示しない温度制御手段は、温度検出手段25の温度検知結果に基づいてハロゲンヒータ23のオン/オフ制御を行っている。また、無端状ベルト24の回動方向における記録材Pの剥離位置剥離ローラ27の位置から光沢付与加熱ローラ21による加熱位置加熱部までのいずれかの位置において、無端状ベルト24の表面の温度を検出するサーミスタなどの温度検出手段第2温度検出手段ともいう29が設けられており、冷却制御手段46は、温度検出手段29の温度検知結果に基づいて冷却手段4041~46の冷却量を制御している。以下、光沢付与装置300の各部材について説明する。光沢付与加熱ローラ21は、円筒状の金属ローラからなるものであり、例えばアルミニウム等の熱伝導率の高い金属材料で形成され、その外径が50~120mm程度のローラ部材である。また、円筒体の中空部分にハロゲンヒータ23が内蔵され、ハロゲンヒータ23によって光沢付与加熱ローラ21は加熱される。ハロゲンヒータ23は、その両端部が光沢付与装置300の側板不図示に固定されている。そして、不図示の電源部交流電源により出力制御されたハロゲンヒータ23からの輻射熱によって光沢付与加熱ローラ21が加熱されて、さらに光沢付与加熱ローラ21によって加熱された無端状ベルト24の表面から記録材P上のトナー像Tに熱が加えられる。ハロゲンヒータ23の出力制御は、無端状ベルト24の表面に接触する第1温度検出手段25による表面温度の検知結果に基づいておこなわれる。例えば、第1温度検出手段25の検知結果に基づいて定められる通電時間だけ、ハロゲンヒータ23に交流電圧が印加される。このようなハロゲンヒータ23の出力制御によって、無端状ベルト24の光沢付与加熱ローラ21に張架された部分における表面温度を所望の温度、例えば、100~180°C程度に調整制御することができる。光沢付与加圧ローラ22は、外径が50~120mm程度であって、円筒状の金属ローラの外周に厚さ5~30mmの弾性層シリコーンゴム層が形成され、また表層面は、例えば厚さ30~200μmのフッ素樹脂のチューブ材等が形成されたローラ部材である。また、光沢付与加圧ローラ22は、加圧機構不図示によって無端状ベルト24を介して光沢付与加熱ローラ21に圧接され、ニップ部光沢付与ニップ部を形成している。ニップ部の幅は10~40mm程度に設定される。無端状ベルト24は、基材と外周面側に形成される表面層との2層構造からなるベルト部材である。基材としては、例えば、厚さ10~300μmの耐熱性の高い樹脂シートを使用することができる。具体的にはポリエステル、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルフォン、ポリエーテルケトン、ポリサルフォン、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリアミドなどのポリマーシートを用いることができる。また、表面層は、例えば、厚さ1~100μmのシリコーン系樹脂、フッ素系樹脂等の表面層形成用材料にて形成することができる。また、無端状ベルト24は、上述のように画像の光沢付与するためのベルトであるため、その表面層の表面が高光沢を付与するに適した平滑面として形成される。この場合、その平滑面は、例えば、算術平均粗さRaが0.3μm以下、より好ましくは0.1μm以下となるように形成されている。なお、無端状ベルト24は、不図示の駆動手段により駆動制御される駆動ローラ26の駆動力により周速50~700mm秒程度で回転駆動する。冷却手段40は、冷却部材41と、ラジエータ42と、タンク43と、ポンプ44と、チューブ45と、冷却制御手段46により構成されている。図3は、冷却部材41の断面形状図2の上方から見た断面を示している。冷却部材41は熱伝導性の良い金属、例えばアルミニウム等で形成され、その内部には液体冷却液ともいう、例えば、水であるが幅方向図2の紙面垂直方向にジグザグ状に往復移動しながら循環できるような流路41a溝が形成されており、それぞれの両端部に液体の入口部41b、出口部41cが設けられ、内部を液体が循環することで冷却部材41を冷却可能な構造となっている。冷却部材41は、光沢付与加熱ローラ21と光沢付与加圧ローラ22のニップ部の記録材Pの搬送方向下流側において、無端状ベルト24の内周側の接触する位置に設けられて無端状ベルト24を冷却している。これにより、さらに無端状ベルト24に密着搬送される記録材P上のトナー像Tを冷却することができる。なお、本実施形態では、無端状ベルト24と冷却部材41との密着性を向上させるために、光沢付与加熱ローラ21の位置から剥離ローラ27の位置までの略全域において、冷却部材41が無端状ベルト24の内周面を押圧するように配設されている。また、冷却部材41に液体を循環させるためのポンプ44と、液体を冷却するラジエータ42と、液体を溜めるタンク43が設けられ、それぞれがチューブ45で繋がれている。そして、冷却手段40において、図2に示す矢印方向に液体が循環して、冷却部材41が冷却される。ラジエータ42には、ラジエータ42内を流動する液体を空冷、排熱するためのファンが設置されている。ファンは、例えば、風量を0~11m3/分の範囲で可変できる冷却調整手段として構成されている。また、ファンの風量調整は、冷却制御手段46により、第2温度検出手段29での検知温度に基づいて制御される。また、ポンプ44は、タンク43から冷却部材41に向けて送られる液体の流量を、例えば、0~15リットル/分の範囲で可変できる流量調整手段として構成されている。ポンプの流量制御は、冷却制御手段46により、第2温度検出手段29での検知温度に基づいて制御される。なお、冷却手段40は、上記液冷方式、液冷システムに限られるものではないが、上記液冷システムとすることにより、効率よく無端状ベルトを冷却することが可能となる。光沢付与装置の動作図1に示した画像形成装置本体100によりトナー像が定着された記録材Pについて、写真画像のような高い光沢度を得たい場合は、光沢付与装置本体200を通過させることで光沢度を高くすることができる。光沢付与装置300におけるトナー像への光沢付与動作の一例を説明する。図2に示すように、トナー像Tが定着された記録材Pは、光沢付与装置300のガイド部材30により、光沢付与加熱ローラ21と光沢付与加圧ローラ22で形成されるニップ部に案内され、記録材Pは、ニップ部を通過し、加熱される。無端状ベルト24の表面温度温度検出手段25の箇所;A点が170°Cで制御維持されている場合、記録材Pはニップ部を通過することで100°C~120°Cとなりトナー像Tが軟化、溶融する。記録材Pはトナー像Tの無端状ベルト24への密着力によりベルトに密着したまま搬送される。記録材Pは無端状ベルト24が冷却部材41に接触搬送されることで冷却され、剥離ローラ27の位置でベルトから剥離される。無端状ベルト24に密着した状態で冷却された記録材Pのトナー像Tは、剥離時には40°C以下に冷却されて固化することで無端状ベルト24の表面状態がトナー像表面に転写されて高い光沢を得られる。無端状ベルト24から剥離された記録材Pは、ガイド部材31に案内されて、排出ローラ32から画像光沢装置300の排紙トレイへ排出される。画像光沢装置300により得られた画像の光沢度は、20°光沢度の値で65~80の値であった。なお、本実施形態では、剥離時の温度は40°C以下としているが、40°C以下であればトナー像が固化しているため、これ以上冷却して温度を下げても光沢度が高くなることはない。また、低温環境10°C環境のときには、装置の立上げ時は装置自体が冷えているため冷却部材および冷却液の温度も10°Cとなっている。冷却制御手段冷却制御手段46による制御について詳細に説明する。なお、冷却制御手段46は、例えば、光沢付与装置300の全体を制御する制御部マイクロコンピュータの一部として構成されるが、画像形成装置本体100が光沢付与装置300を備える形態では、画像形成装置本体100の制御部の一部として構成しても良い。上記温度制御手段についても同様である。図4は光沢付与装置300の立上げ動作から通紙を行った時における各温度検出手段での無端状ベルト24の温度検知結果を示すグラフである。aは、光沢付与加熱ローラ21上の無端状ベルト24の表面温度図2のA点を第1温度検出手段25で検出した温度を示している。また、bは、冷却制御手段46により、冷却手段40の冷却量を制御した場合における第2温度検出手段29で検出した無端状ベルト24の表面温度図2のB点を示している実施例。一方、cは、冷却制御手段46を備えず、冷却手段40の冷却量を所定量環境温度等に関わらず、冷却後の無端状ベルト24の温度が40°C以下にまで冷却できるように構成されているとした場合における第2温度検出手段29で検出した無端状ベルト24の表面温度図2のB点を示している比較例。図4のaに示されるように、光沢付与装置300での立ち上げ動作では、光沢付与加熱ローラ21の内部に設置されたハロゲンヒータ23により、無端状ベルト24の温度A点を温度検出手段25が170°Cになるまで立ち上げを行う。なお、b,cに示されるように、立上げ動作開始時の無端状ベルト24の加熱前の温度B点は、10°C低温環境となっている。立上げ動作開始と同時に、冷却手段40により冷却を行うが、高速機の場合は光沢付与加熱ローラ21の温度が上昇するとともに、冷却された後剥離ローラ27から光沢付与加熱ローラ21の間の無端状ベルト24の温度も徐々に温度が上がってくる。温度検出手段25の検出温度が170°Cに到達し、立上げ動作が終了後に、350mm/秒、80枚/分の速度で連続1000枚通紙を冷却手段40により冷却部材41を冷却しながら行った場合は、冷却量を制御しない場合図4のcでは加熱前の無端状ベルト24の表面温度は27°Cとなっている。しかしながら、上述のように、画像の光沢度を高光沢とするためには冷却後の温度は40°Cあればよく、27°Cまで冷却しているのは冷却しすぎ、無駄に冷却していることになる。ここで、図5に加熱前の無端状ベルト24の温度と加熱部で必要となる消費電力加熱電力との関係の一例を示すグラフを示す。加熱前の温度が27°Cまで冷却されている時の加熱電力は2940Wとなることを示している。すなわち、図4のcでは、冷却量を制御しておらず、高温環境32°Cでも同じ条件で通紙を行ったときに冷却後の無端状ベルト24の温度を40°C以下にまで冷却できるように構成されているため、低温環境10°Cでは冷却しすぎとなってしまい、加熱電力が大きくなってしまうものである。これに対し、本実施形態では、第2温度検出手段29での検知温度に基づいて冷却手段40の冷却量を可変制御することにより、図4のbのように、通紙時の冷却後の無端状ベルト24の温度を所望の温度40°Cに維持制御している。すなわち、冷却制御手段46は、加熱前の温度検出手段29での検出温度に基づいて、冷却手段40での冷却液の流量を低減、停止流量0する制御としたり、ファンの風量を弱くしたりして冷却量を低くする制御を行うものである。図5に示すように、加熱前の温度が40°Cと適温に制御している場合の加熱部で必要となる消費電力加熱電力は2500Wとなる。このように、冷却制御手段46により加熱前の温度に基づいた制御を行うことにより、加熱部での消費電力を大幅に低減440Wできることが確認できる。一方、第2温度検出手段29での検知温度が所望の値よりも高い場合は、加熱部からの放熱等により冷却手段40の冷却効率が低下しているといえるため、冷却制御手段46は、冷却手段40の冷却量を増加させる制御を行えばよい。以上説明したように、本実施形態に係る光沢付与装置300では、第2温度検出手段29での検知温度に基づいて冷却手段40での冷却量を制御し、加熱前の無端状ベルト24の温度を適温に制御することができる。よって、検知温度が所望の値よりも高い場合は、冷却手段40の冷却量を増加させて冷却効率を向上させることができ、かつ、低温環境時等における検知温度が所望の値よりも低い場合は、冷却手段40の冷却量を低減させて不要な冷却をなくし、加熱部での加熱に要する電力量を少なくすることができる。また、図2に示すように、第2温度検出手段29は、無端状ベルト24の加熱部直前に設け、加熱部直前の温度検出結果に基づいて、冷却量を制御することにより、最も効率よく冷却、加熱をすることが可能となる。また、図6は、温度検出手段29を剥離ローラ27の直後に設置して剥離直後の無端状ベルト24の表面温度を検出するようにした光沢付与装置300の概略図である。図6に示すように、温度検出手段29は剥離ローラ27から光沢付与加熱ローラ21の間であれば、いずれの位置に設置しても良い。図6に示すように、温度検出手段29を無端状ベルト24の剥離部直後に設け、剥離部直後の温度検出結果に基づいて冷却量を制御することでも、効率よく冷却することが可能となる。以上説明した光沢付与装置、または、これを備えた画像形成装置によれば、冷却手段の適切な制御により高速機に適用可能な光沢付与装置を実現することができる。尚、上述の実施形態は本発明の好適な実施の例ではあるがこれに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々変形実施可能である。"