"杭と基礎構造体との接合構造であって、前記基礎構造体は、少なくとも1本の杭周補強筋を有する鉄筋コンクリートからなるとともに、杭頭面よりも上方に構築される本体部と、杭頭部を包み込むように杭頭面よりも下方に前記本体部と一体に構築される杭周補強部とを有し、前記杭周補強筋は、平面視で前記杭の一方側に配置され、前記杭周補強部の下部において略水平に延在する水平筋と、前記水平筋と協働して平面視で前記杭をコ字状に取り囲むように前記水平筋の両端部から前記杭の他方側へ向けて斜め上向きに延出する一対の斜め筋と、前記一対の斜め筋の上側端部から上方へ向けてそれぞれ延出する一対の鉛直筋を有することを特徴とする杭と基礎構造体との接合構造。前記杭周補強筋は、前記斜め筋と前記鉛直筋との接続部が前記杭頭面と略同じ高さに位置するように配置されたことを特徴とする、請求項1に記載の杭と基礎構造体との接合構造。前記基礎構造体は、前記杭の外周面に接合され、杭頭面よりも上方へ延出して前記本体部の内部に延在する杭上部補強筋をさらに有することを特徴とする、請求項1または請求項2に記載の杭と基礎構造体との接合構造。前記基礎構造体は、前記杭周補強筋を複数本有し、前記複数の杭周補強筋が、その水平筋が平面視で前記杭の一方側に配置された第1の杭周補強筋と、その水平筋が平面視で前記杭の他方側に配置された第2の杭周補強筋を含むことを特徴とする、請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の杭と基礎構造体との接合構造。前記基礎構造体は、前記杭周補強筋を複数本有し、前記複数の杭周補強筋が、その水平筋が平面視で前記杭の一方側に配置された第1の杭周補強筋と、その水平筋が平面視で前記第1の杭周補強筋の水平筋と直交方向に延在する第3の杭周補強筋を含むことを特徴とする、請求項1~請求項4のいずれか一項に記載の杭と基礎構造体との接合構造。しかしながら、従来のRC接合構造では、設計応力が大きくなると、杭頭部に接合する補強筋の必要本数が増大する。補強筋は平面視で円形に配置されるため、補強筋の本数が増大すると、基礎梁の主筋が補強筋に干渉し易くなり、設計上および施工上ともに配筋が困難になる。そのため、設計応力が大きな杭へ従来のRC接合構造をそのまま適用することはできない。ここで、杭頭の埋め込み補強部における応力負担を大きくすることが考えられるが、この場合、杭頭をフーチング内により深く埋め込ませる杭頭をより深く包み込むようにフーチングを構築する必要があるため、基礎構造体の底位置が低くなる。そのため、掘削土量が増大するとともに、山留めなどの仮設工事が必要となり、施工コストの上昇を招いてしまう。一方、特許文献1,2の発明では、外鋼管による拡径部によって基礎構造体の底位置を深くすることなく曲げモーメントに対する反力を大きくすることができるが、鉄骨使用量が増えるため、コストの上昇は避けられない。本発明は、このような背景に鑑みなされたもので、コストの上昇を招くことなく基礎構造体の底位置を高くし、且つ杭の側面で負担する応力を大きくすることのできる杭と基礎構造体との接合構造を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明は、杭1と基礎構造体2との接合構造であって、基礎構造体2は、少なくとも1本の杭周補強筋11を有する鉄筋コンクリートからなるとともに、杭頭面1sよりも上方に構築される本体部5と、杭頭部1aを包み込むように杭頭面よりも下方に本体部と一体に構築される杭周補強部6とを有し、杭周補強筋は、平面視で杭の一方側に配置され、杭周補強部の下部において略水平に延在する水平筋11aと、水平筋と協働して平面視で杭をコ字状に取り囲むように水平筋の両端部から杭の他方側へ向けて斜め上向きに延出する一対の斜め筋11bと、一対の斜め筋の上側端部から上方へ向けてそれぞれ延出する一対の鉛直筋11cを有するように構成する。従来のフーチング内に杭頭部を埋め込ませた接合構造では、フーチングの一側面に圧縮応力を発生させるような力せん断または曲げが加わった場合、この力を、圧縮応力が発生した部位から水平に配置されたフーチングの下端筋を介して圧縮方向と反対方向へ水平に伝達させ、さらに、鉛直に配置されたフーチングの補強筋を介して剛性の高い上側部位に鉛直に伝達させる。そのため、力の伝達経路が長く、杭周補強部の変形量が大きくなるため、圧縮応力が発生した部位、特に、モーメントが作用した際にモーメント作用方向側の下端部が破壊し易い。これに対し、この発明では、杭周補強部における水平筋が設けられた部位に圧縮応力を発生させるような力が加わると、この力は斜め筋を介して、水平筋よりも高い位置に設けられた鉛直筋、すなわち杭周補強部下部に比較して剛性の高い部位に設けられた鉛直筋の周辺部位へ直接的に伝達される。そのため、力の伝達経路が短くなり、杭周補強部の変形量が小さくなることで、水平筋が設けられた部位の水平力に対する剛性を増大して破壊を起こし難くすることができる。これにより、杭頭部に接合する補強筋の必要本数を削減し、基礎構造体の底位置を浅くすることが可能となる。また、本発明の一側面によれば、杭周補強筋は、斜め筋と鉛直筋との接続部が杭頭面と略同じ高さに位置するように配置された構成とすることができる。水平筋が設けられた部位に水平方向の圧縮応力を発生させるような力に対しては、平面視で杭に対して力の作用方向と反対側すなわち鉛直筋が設けられた側であって杭頭面よりも高い位置にあるマスコンクリートの部分に力を伝達させることで、基礎構造体の杭側面に接する部分の剛性を効果的に高めることができる。この構成によれば、水平筋が設けられた部位に加わった力を、剛性向上にとって最適な部位へ最端距離で伝達させることができるため、水平筋が設けられた部位の剛性を効果的に高めることができる。また、本発明の一側面によれば、基礎構造体は、杭の外周面に接合され、杭頭面よりも上方へ延出して本体部の内部に延在する杭上部補強筋16をさらに有する構成とすることができる。この構成によれば、基礎構造体を、杭周補強部による許容応力の増大に加えて、杭頭面によってもせん断力および曲げモーメントに対して効果的に対抗できるようにすることができ、基礎構造体全体としての許容応力を更に高めることができる。また、本発明の一側面によれば、基礎構造体は、杭周補強筋を複数本有し、複数の杭周補強筋が、その水平筋が平面視で杭の一方側に配置された第1の杭周補強筋11と、その水平筋が平面視で杭の他方側に配置された第2の杭周補強筋12を含む構成とすることができる。この構成によれば、一方向のせん断応力または曲げ応力だけでなく、これと反対方向のせん断応力または曲げ応力に対しても杭周補強部の許容応力を効果的に高めることができる。また、本発明の一側面によれば、基礎構造体は、杭周補強筋を複数本有し、複数の杭周補強筋が、その水平筋が平面視で杭の一方側に配置された第1の杭周補強筋11と、その水平筋が平面視で第1の杭周補強筋の水平筋と直交する方向に延在する第3の杭周補強筋13を含む構成とすることができる。この構成によれば、一方向のせん断応力または曲げ応力だけでなく、これと直交する方向のせん断応力または曲げ応力に対しても杭周補強部の許容応力を効果的に高めることができる。このように本発明によれば、コストの上昇を招くことなく基礎構造体の底位置を浅くし、且つ杭頭側面が負担する曲げモーメントを大きくすることのできる杭と基礎構造体との接合構造を提供することができる。以下、図面を参照しながら本発明に係る杭1と基礎構造体2との接合構造の実施形態について説明する。なお、方向を示す場合には図中に示した東西南北および上下の方向を基準とする。図1および図2に示すように、本発明に係る接合構造は、地盤G中に構築埋設された杭1に対し、図示しない建物などの上部構造体を支持するための基礎構造体2を接合したものである。ここでは杭1として、円形断面の鋼管の中空部に高強度コンクリートを遠心締め固めによって筒状に形成したSC杭を用いている。基礎構造体2は、略直方体形状を呈し、上部構造体の下端部をなす柱8を支持するフーチング3と、フーチング3よりも小さな断面に形成され、東西方向および南北方向に直交配置されて隣接配置されたフーチング3同士を連結する基礎梁4とから構成される。杭1は、その頭部以下、杭頭部1aと称する。が地面Sここでは、基礎梁4の上部に連結する最下階スラブ9の下面を地面Sと称するものとする。よりも下方に位置するように地盤G中に鉛直に構築される。フーチング3は、鉄筋コンクリートからなり、杭1の上端面以下、杭頭面1sと称する。よりも上方に構築される本体部5と、杭頭部1aを包み込むように杭頭面1sよりも下方に本体部5と一体に構築される杭周補強部6とを有している。なお、フーチング3は、地盤Gを二点鎖線で示すように掘削した後に打設した捨てコンクリート7上において、基礎梁4と併せて鉄筋および型枠を組み立て、コンクリートを打設することによって構築される。図3~図5に示すように、フーチング3内に配置される鉄筋は、平面視で杭1の周囲に配置された第1~第4杭周補強筋11~14と、平面視でフーチング3の隅部および隅部間に略等間隔に配置された複数ここでは隅部に4本、その中間部に各1本の合計8本の杭周鉛直補強筋15と、杭1の外周面に沿って配置された複数ここでは8本の杭上部補強筋16とを含んでいる。なお、図5においては煩雑にならぬよう杭上部補強筋16の図示を省略している。第1杭周補強筋11は、杭1の東側に配置されて杭周補強部6の下部において略水平に南北方向に延在する水平筋11aと、水平筋11aと協働して平面視で杭1をコ字状に取り囲むように水平筋11aの両端部から西側へ向けて斜め上向きに延出する一対の斜め筋11bと、一対の斜め筋11bの上側端部から上方へ向けてそれぞれ延出する一対の鉛直筋11cを有している。第2~第4杭周補強筋12~14は、第1杭周補強筋11と同様の形状を呈しており、第1杭周補強筋11に対して平面視で時計回りにそれぞれ180度、270度および90度異なる向きに配置されている。つまり、第2杭周補強筋12は、その水平筋12aが杭1の西側に配置されて杭周補強部6の下部において略水平に南北方向に延在するように配置され、第3杭周補強筋13は、その水平筋13aが杭1の北側に配置されて杭周補強部6の下部において略水平に東西方向に延在するように配置され、第4杭周補強筋14は、その水平筋14aが杭1の南側に配置されて杭周補強部6の下部において略水平に東西方向に延在するように配置されている。なお、ここでは第1~第4杭周補強筋11~14をそれぞれ1本の鉄筋を曲げ加工して形成するが、それぞれ複数本の鉄筋をラップ接続などさせて上記構成を有するように形成してもよい。これら第1~第4杭周補強筋11~14は、それぞれ斜め筋11b、12b、13b、14bと鉛直筋11c、12c、13c、14cとの接続部が杭頭面1sと略同じ高さ、すなわち本体部5と杭周補強部6との接続部近傍に配置されている。杭周鉛直補強筋15は、下端にフックを形成するように側面視でJ形に曲げ加工され、ここでは、隅部のものはそれぞれ第1~第4杭周補強筋11~14の斜め筋11b、12b、13b、14bの交差部の内側において、中間部のものはそれぞれ第1~第4杭周補強筋11~14の斜め筋11b、12b、13b、14bの交差部の内側または外側において、フックを下にして鉛直に延在するように配置されている。杭上部補強筋16は、ここでは杭1の外周面に等間隔45°ピッチに配置され、下側が杭1の外周面に溶接されるとともに、上側が杭頭面1sよりも上方へ延出して本体部5の内部で鉛直に延在している。次に、このように構成された杭1と基礎構造体2との接合構造による作用を、図6~図9に示したモデルを参照して説明する。なお、図6の上側に矢印で示すように、上部構造体の柱8図2参照から鉛直荷重N、水平荷重せん断力Q或いはモーメントMがフーチング3に加わると、フーチング3と杭1との関係では、図中下側に示した矢印のような方向の鉛直荷重N、せん断力Q或いはモーメントMが杭1に加わったときと同じ状態になる。そこで以下では、フーチング3側からではなく、固定されたフーチング3に対して杭1側から力が作用した状況を基にその作用効果を説明する。ここでは、杭上部補強筋16の本数を減らした際にせん断に比べて許容応力を超え易い傾向にあるモーメントMが、図7の矢印で示すように杭1に加わったときの作用を説明する。ここで、杭1に対するモーメントMの水平面における作用方向を前方とし、図7、図8に示すように、モーメントMが杭1に加わった際に、杭周補強部6のうち杭1よりも前方に位置する部位を杭周補強前面部21と称し、杭周補強部6のうち杭周補強前面部21から後方に向かって延びる部位を杭周補強側面部22と称し、杭周補強部6の前方側杭周補強前面部21において杭1が直接力を作用させる部位を前側杭支圧伝達部23と称し、杭周補強部6の後方側において杭1が直接力を作用させる部位を後側杭支圧伝達部24と称し、本体部5のうち杭上部補強筋16に沿って杭1の直上に位置する仮想の円柱形状部位を仮想RC円柱25と称して説明する。杭1に矢印で示すような力が加わると、杭1との接触面をなす前側杭支圧伝達部23、後側杭支圧伝達部24、および仮想RC円柱25の下面前部に支圧力が作用する。仮想RC円柱25の下面前部に作用した支圧力は、本体部5が直接的に応力負担することになる。仮想RC円柱25の下面前部に鉛直荷重Nを超える支圧力が作用した場合には、後方側図の右側に配置された杭上部補強筋16を介して仮想RC円柱25に伝達した引っ張り荷重と支圧力とが打ち消し合うことで、モーメントMの一部が本体部5に伝達される。一方、前側杭支圧伝達部23に作用した支圧力の多くは、第1杭周補強筋11の水平筋11aによって補強された杭周補強前面部21に対する曲げ荷重となって杭周補強前面部21の両端側に伝達される。杭周補強前面部21の両端側に伝達された曲げ荷重は、次に、第1杭周補強筋11の斜め筋11bによって補強された杭周補強側面部22に対する引っ張り荷重となって杭周補強側面部22の後端側且つ上側へ伝達され、杭1に対して後方側にあり且つマスコンクリート部である本体部5に圧縮荷重となって伝達される。後側杭支圧伝達部24には、前側杭支圧伝達部23に作用する支圧力と反対向きの支圧力が作用しており、この支圧力は、直上の本体部5に直接的に伝達される。このようにして、杭周補強部6を介してモーメントMの一部mが本体部5に伝達される。そして、杭周補強部6を介して本体部5に伝達され得るモーメントMの一部mと、仮想RC円柱25を介して本体部5に伝達され得るモーメントMの一部との合計により、基礎構造体2のモーメントに対する許容応力が定まる。なお、杭上部補強筋16は、杭周鉛直補強筋15とともに、杭1に生じているせん断力Qをフーチング3に伝える機能も果たす。そして、杭1に生じているせん断力Qは、その一部が杭上部補強筋16および杭周鉛直補強筋15によってフーチング3に伝達され、その残りが第1および第2杭周補強筋11,12の斜め筋11b,12bによってフーチング3に伝達される。また、フーチング3の隅部に配置された4本の杭周鉛直補強筋15は、第1~第4杭周補強筋11~14の水平筋11a~14aと斜め筋11b~14bとの接続部を拘束することで、斜め筋11b~14bによる引っ張り荷重伝達効果が低下することを防止している。このような荷重伝達が行われる本発明の効果を、従来例と比較して示す図9の模式図を参照して説明する。図9のAは本発明に係る接合構造を示しており、Bは従来の接合構造を示している。図9Aに示すように、本発明に係る接合構造では、杭周補強部6のうち杭周補強側面部22を伝達する引っ張り荷重は、斜めに直接的に本体部5へ至る。したがって、荷重伝達経路が最端距離となっており、しかも支圧力が作用する前側杭支圧伝達部23と後側杭支圧伝達部24とに対応する部位を直線状に結んで拘束するかたちとなるため、前側杭支圧伝達部23と後側杭支圧伝達部24との相対変位量が最小になる。一方、杭周補強部56に水平および鉛直に鉄筋図示省略が配置されている従来の接合構造では、図9Bに示すように、杭周補強側面部22を伝達する引っ張り荷重は、水平鉄筋に沿ってまず水平に後端側へ伝達した後に鉛直鉄筋に沿って鉛直に伝達して本体部5に至る。したがって、本発明に比べて荷重伝達経路が長く、しかも伝達経路が直角に屈折することによって杭周補強部56後部が断面変形を生じ得ることから、支圧力が作用する前側杭支圧伝達部23と後側杭支圧伝達部24との相対変位量が大きくなる。つまり、杭周補強部56が負担し得るモーメントMの一部m’が本発明の杭周補強部6が負担し得るモーメントMの一部mよりも小さくなる。このように、本発明に係る杭1と基礎構造体2との接合構造は、杭周補強部6の寸法が同じであれば、第1杭周補強筋11の水平筋11aが設けられた部位の水平力に対する剛性を増大して破壊を起こし難くすることができる。言い換えれば、杭頭部1aに接合する杭上部補強筋16の必要本数を削減することや、基礎構造体2の底位置を浅くすることが可能である。これにより、基礎梁4の主筋の配筋設計および施工を容易にし、コンクリートおよび鉄鋼材料の使用量並びに掘削量を削減してコスト低下を図ることができる。また、杭周補強部56の変形を小さくできるため、杭1の頭部固定度を大きくすることができる。また、斜め筋11bと鉛直筋11cとの接続部が杭頭面1sと略同じ高さに位置するように第1杭周補強筋11が配筋されているため、平面視で杭1に対して力の作用方向と反対側すなわち鉛直筋11cが設けられた側であって杭頭面1sよりも高い位置にあるマスコンクリートの部分本体部5へ、最端距離で伝達させることができるため、水平筋11aが設けられた部位前側杭支圧伝達部23の剛性が効果的に高められている。そして、図3~図5に示したように、第1~第4杭周補強筋11~14を平面視で90度ずつ異ならせて4方向に配置したことにより、一方向のせん断応力または曲げ応力だけでなく、これと反対方向および直角方向のせん断応力または曲げ応力に対しても杭周補強部6の許容応力を効果的に高めることが可能になる。また、基礎梁4の主筋の配筋に支障を来さない範囲において杭上部補強筋16を併せて用いることにより、杭周補強部6による許容応力の増大に加えて、仮想RC円柱25によるモーメント負担および杭頭面1sにおけるせん断力負担をより大きくし、基礎構造体2全体としての許容応力を更に高めることができる。以上で具体的実施形態についての説明を終えるが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、各部材の具体的形状や配置などは、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、上記実施形態では、基礎構造体2がフーチング3と基礎梁4とを有するように構成しているが、基礎構造体2が基礎梁4を有さない形態としてもよい。このような形態であっても、フーチング3の杭周補強部6の高さ寸法を小さくすることは可能である。また、上記実施形態では、杭周補強筋の水平筋、傾斜筋および鉛直筋をそれぞれ直状として曲げ加工部で接続させているが、水平筋の全体や傾斜筋の一部などを湾曲させたり、水平筋の端部側を傾斜させて滑らかに傾斜筋に接続させたりしてもよい。また、上記実施形態では、例えば杭1の東側で水平筋11aが南北方向に延在する第1杭周補強筋11を1本だけ配置しているが、第1杭周補強筋11を複数本配置したり、斜め筋11bのみを複数本配置したりしてもよい。このようにして斜め筋11bの配筋量を変化させることにより、本体部5の杭頭面1sとの接合面で応力負担するモーメントと杭周補強部6で応力負担するモーメントとの分担割合を調整することができる。さらに、斜め筋として、通常の鉄筋ではなくPCより線や鉄骨、鉄板等を用いることも可能である。一方、上記実施形態に示した本発明に係る杭1と基礎構造体2との接合構造は、必ずしも全ての要素を必須とするものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない限りにおいて適宜取捨選択することが可能である。例えば、上記実施形態では、フーチング3が第1~第4杭周補強筋11~14の他に杭周鉛直補強筋15や杭上部補強筋16を含んでいるが、これらのうち一方または両方を含まない形態とすることも可能である。さらに、フーチング3が第1~第4杭周補強筋11~14のうち少なくとも1本を含んでいれば、杭1と基礎構造体2との接合構造は少なくとも一方向の荷重に対して上記効果を奏することができる。"