壁面に開口部が形成された筐体と、電圧を印加することによって互いに逆位相で振動する第1及び第2の圧電振動板を少なくとも含む複数の振動板と、前記第1及び第2の圧電振動板を、厚み方向にずれた位置関係で連結する連結部材とを備え、前記複数の振動板のうちの1つは、一方側の面が前記筐体の外側に対面し、他方側の面が前記筐体の内側に対面するように前記筐体の開口部に配置され、前記第1及び第2の圧電振動板の振幅を合成した振幅で振動することによって音波を放射する放射板として動作する圧電型音響変換器。前記第1の圧電振動板は、前記筐体の開口部に配置されて前記放射板として動作し、前記第2の圧電振動板は、前記筐体の内部に収納される請求項1に記載の圧電型音響変換器。前記複数の振動板には、厚み方向にずれた位置関係で前記第1の圧電振動板に接続され、前記第1の圧電振動板から伝達される合成した振幅で振動する前記放射板が含まれ、前記第1及び第2の圧電振動板は、前記筐体の内部に収納される請求項1に記載の圧電型音響変換器。前記放射板と前記第1の圧電振動板とは、互いに対面するように配置され、該圧電型音響変換器は、さらに、前記放射板と、前記第1の圧電振動板の最も振幅の大きい位置とを接続する接続部材を備える請求項3に記載の圧電型音響変換器。該圧電型音響変換器は、さらに、前記第2の圧電振動板を、前記筐体の内壁面に固定する固定部材を備える請求項2~4のいずれか1項に記載の圧電型音響変換器。該圧電型音響変換器は、さらに、前記筐体に設けられた隙間を通じて前記筐体の内外に延在し、前記第2の圧電振動板を前記筐体の外の剛体に固定する固定部材を備える請求項2~4のいずれか1項に記載の圧電型音響変換器。前記第1及び第2の圧電振動板は、長辺及び短辺を有する略矩形形状であり、前記連結部材は、第1及び第2の圧電振動板それぞれの短辺に沿って延びる長尺状の部材であって、第1及び第2の圧電振動板の短辺同士を連結する請求項1~6のいずれか1項に記載の圧電型音響変換器。前記第1及び第2の圧電振動板は、略矩形形状であり、前記連結部材は、第1及び第2の圧電振動板それぞれの角部同士を連結する請求項1~6のいずれか1項に記載の圧電型音響変換器。前記連結部材の前記放射板の主面と交差する方向の曲げ剛性は、前記第1及び第2の圧電振動板の主面方向の曲げ剛性より大きい請求項1~8のいずれか1項に記載の圧電型音響変換器。前記第1及び第2の圧電振動板は、基板と、前記基板の表面及び裏面の少なくとも一方に配置され、電圧を印加することによって伸縮する圧電素子とを含む請求項1~9のいずれか1項に記載の圧電型音響変換器。前記基板の前記圧電素子が配置されている面には、信号源と前記圧電素子とを接続する配線がプリントされている請求項10に記載の圧電型音響変換器。前記配線は、信号源から前記第1及び第2の圧電振動板の一方を経由して他方にまで延在し、前記第1の圧電振動板の圧電素子と前記第2の圧電振動板の圧電素子とを導通させる請求項11に記載の圧電型音響変換器。前記配線は、前記連結部材の表面又は前記連結部材の内部に形成された貫通孔を通って、前記第1及び第2の圧電振動板の一方を経由して他方にまで延在する請求項12に記載の圧電型音響変換器。該圧電型音響変換器は、さらに、柔軟材料で構成され、前記放射板と前記筐体の開口部との間の隙間を封止する封止部材を備える請求項1~13のいずれか1項に記載の圧電型音響変換器。しかしながら、上記構成の圧電型スピーカ10で低音域に十分な音量を得ようとすると、高い電圧を印加して圧電素子30の伸縮量を増やす必要がある。このため、次の二つの課題が生じる。第一に、高い交流電圧を印加することにより圧電素子30の電気的な許容入力範囲を超える電界が加わると、圧電素子30の性能劣化の問題が生ずる。第二に、圧電素子30の曲げ変形量が圧電体材料の限界破壊応力を上回ることによる割れ破壊の問題が生ずる。それゆえ、本発明の目的は、限られたスペースで、低音域においても圧電素子への印加電圧を増やすことなく、高い音圧で再生可能な圧電型音響変換器を提供することである。本発明の一形態に係る圧電型音響変換器は、壁面に開口部が形成された筐体と、電圧を印加することによって互いに逆位相で振動する第1及び第2の圧電振動板を少なくとも含む複数の振動板と、前記第1及び第2の圧電振動板を、厚み方向にずれた位置関係で連結する連結部材とを備える。そして、前記複数の振動板のうちの1つは、一方側の面が前記筐体の外側に対面し、他方側の面が前記筐体の内側に対面するように前記筐体の開口部に配置され、前記第1及び第2の圧電振動板の振幅を合成した振幅で振動することによって音波を放射する放射板として動作する。上記構成によれば、低音域においても圧電素子への印加電圧を増やすことなく、高い音圧で再生可能な圧電型音響変換器を得ることができる。なお、放射板は、例えば、第1の圧電振動板であってもよいし、第1及び第2の圧電振動板とは異なる他の振動板であってもよい。一例として、前記第1の圧電振動板は、前記筐体の開口部に配置されて前記放射板として動作してもよい。この場合、前記第2の圧電振動板は、前記筐体の内部に収納される。他の例として、前記複数の振動板には、厚み方向にずれた位置関係で前記第1の圧電振動板に接続され、前記第1の圧電振動板から伝達される合成した振幅で振動する前記放射板が含まれてもよい。この場合、前記第1及び第2の圧電振動板は、前記筐体の内部に収納される。また、前記放射板と前記第1の圧電振動板とは、互いに対面するように配置されてもよい。さらに、該圧電型音響変換器は、前記放射板と、前記第1の圧電振動板の最も振幅の大きい位置とを接続する接続部材を備えてもよい。これにより、第1及び第2の圧電振動板の振動を効率よく放射板に伝達することができる。さらに、該圧電型音響変換器は、前記第2の圧電振動板を、前記筐体の内壁面に固定する固定部材を備えてもよい。さらに、該圧電型音響変換器は、前記筐体に設けられた隙間を通じて前記筐体の内外に延在し、前記第2の圧電振動板を前記筐体の外の剛体に固定する固定部材を備えてもよい。これにより、第1及び第2の圧電振動板の振動が筐体に伝わるのを防止することができる。また、前記第1及び第2の圧電振動板は、長辺及び短辺を有する略矩形形状であってもよい。そして、前記連結部材は、第1及び第2の圧電振動板それぞれの短辺に沿って延びる長尺状の部材であって、第1及び第2の圧電振動板の短辺同士を連結してもよい。また、前記第1及び第2の圧電振動板は、略矩形形状であってもよい。そして、前記連結部材は、第1及び第2の圧電振動板それぞれの角部同士を連結してもよい。また、前記連結部材の前記放射板の主面と交差する方向の曲げ剛性は、前記第1及び第2の圧電振動板の主面方向の曲げ剛性より大きくてもよい。これにより、第1及び第2の圧電振動板の振動によって生じる連結部材の変形を小さくすることができる。また、前記第1及び第2の圧電振動板は、基板と、前記基板の表面及び裏面の少なくとも一方に配置され、電圧を印加することによって伸縮する圧電素子とを含んでもよい。第1及び第2の圧電振動板は、基板の両面に圧電素子を備えるバイモルフ型であってもよいし、基板の片面だけに圧電素子を備えるモノモルフ型であってもよい。また、前記基板の前記圧電素子が配置されている面には、信号源と前記圧電素子とを接続する配線がプリントされていてもよい。また、前記配線は、信号源から前記第1及び第2の圧電振動板の一方を経由して他方にまで延在し、前記第1の圧電振動板の圧電素子と前記第2の圧電振動板の圧電素子とを導通させてもよい。さらに、前記配線は、前記連結部材の表面又は前記連結部材の内部に形成された貫通孔を通って、前記第1及び第2の圧電振動板の一方を経由して他方にまで延在してもよい。さらに、該圧電型音響変換器は、柔軟材料で構成され、前記放射板と前記筐体の開口部との間の隙間を封止する封止部材を備えてもよい。上述した本発明によれば、低音域においても圧電素子への印加電圧を増やすことなく、高い音圧で再生可能な圧電型音響変換器を得ることができる。以下、図面を参照して、本発明の各実施形態に係る圧電型スピーカについて具体的に説明する。第1の実施形態図1~図6を参照して、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100を説明する。図1は、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100の正面図である。図2は、図1のII-IIにおける断面図である。図3は、図2のIII-IIIにおける断面図である。図4は、図2のIV-IVにおける断面図である。図5は、第1の圧電振動板120の拡大図である。図6は、図2の領域VIの拡大図である。第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100は、図1~図4に示されるように、筐体110と、第1の圧電振動板120と、第2の圧電振動板130a、130bと、連結部材140a、140bと、固定部材150a、150bと、エッジ161と、放射板保護膜162とを主に備える。この圧電型スピーカ100は、図2の中心線図示省略に対して左右に対称な構造である。筐体110は、振動板後述を収納する空間を内部に有する略直方体である。また、筐体110の前面側の壁面には、開口部が設けられている。なお、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100は、例えば、薄型テレビ等に搭載されるので、長さや幅と比較して、厚み図2の上下方向の寸法が極めて小さくなっている。第1の圧電振動板120及び第2の圧電振動板130a、130bは、長辺と短辺とを有する略矩形形状略長方形状の平板状部材であり、電圧を印加することによって振動する振動板として機能する。なお、第1の実施形態に係る第1及び第2の圧電振動板120、130a、130bは、それぞれ基板の両面に圧電素子を装着したバイモルフ型の圧電振動板の例を示したが、本発明では、基板の一方の面にだけ圧電素子を装着したモノモフル型の圧電振動板を採用してもよい。すなわち、第1の圧電振動板120は、基板121と、基板121の上面に取り付けられる圧電素子122と、基板121の下面に取り付けられる圧電素子123とで構成される。同様に、第2の圧電振動板130a、130bは、それぞれ、基板131a、131bと、基板131a、131bの上面に取り付けられる圧電素子132a、132bと、基板131a、131bの下面に取り付けられる圧電素子133a、133bとで構成される。図5を参照して、第1の圧電振動板120の構成及び動作を詳しく説明する。なお、以下の説明は、第2の圧電振動板130a、130bにも共通するので、これらの説明は省略する。基板121は、平板状の部材であって、導電性材料又は絶縁性材料により構成される。圧電素子122、123は、主面と交差直交する方向に分極した平板状の部材であり、例えば、セラミックス等で構成される。図5の例では、圧電素子122、123の上面側に負の電荷が、下面側に正の電荷が偏在し、分極方向が上向きとなっている。より具体的には、図5の圧電素子122の部分拡大図で示されるように、各結晶内で負の電荷を上側に、正の電荷を下側に偏在させるように圧電素子122を形成することにより、全体として分極方向を上向きにできる。圧電素子123についても同様である。圧電素子122、123の上面及び下面は、それぞれ信号源に接続されている。図5の例では、上面及び下面に印加される電位が、圧電素子122と圧電素子123とで逆転するように、信号源に接続されている。なお、図5では、2つの信号源が図示されているが、1つの信号源と2つの圧電素子122、123とを接続してもよいことは言うまでもない。信号源と圧電素子122、123とを接続する配線は、例えば、基板121にプリントしてもよい。また、圧電素子122、123に接続されている配線を、さらに第2の圧電振動板130a、130bにまで延長してもよい。すなわち、信号源から延びる配線を、第1及び第2の圧電振動板120、130a、130bの一方を経由して他方にまで延在させ、圧電素子122、123、132a、132b、133a、133bを相互に導通させてもよい。上記構成の第1の圧電振動板120において、圧電素子122は、上面側に正の電位が、下面側に負の電位が印加されると、主面に平行な方向主面方向と標記する。以下同じ。に伸張する。一方、圧電素子123は、上面側に負の電位が、下面側に正の電位が印加されると、主面方向に収縮する。その結果、第1の圧電振動板120は、全体として中央部が上方に膨出するように撓む。一方、圧電素子122、123に印加される電圧の極性が逆転すると、第1の圧電振動板120は、中央部が下方に膨出するように撓む。その結果、第1の圧電振動板120は、信号源の周波数に合わせて振動する。また、第1の実施形態に係る第1の圧電振動板120は、一方側の面が筐体110の外側に対面し、他方側の面が筐体110の内側に対面するように筐体110の開口部に配置され、音波を放射する放射板として機能する。一方、第1の実施形態に係る第2の圧電振動板130a、130bは、筐体110の内部空間に収納される。連結部材140a、140bは、第1の圧電振動板120と、第2の圧電振動板130a、130bとを、厚み方向にずれた位置関係で連結する。なお、連結部材140a、140bは、基板121、131a、131bに対して高いヤング率と低い密度を有していることが望ましい。図2の例では、連結部材140aは、第1の圧電振動板120の下面左端と第2の圧電振動板130aの上面右端とを連結する。同様に、連結部材140bは、第1の圧電振動板120の下面右端と第2の圧電振動板130bの上面左端とを連結する。すなわち、第1の実施形態においては、第1の圧電振動板120が前面側に、第2の圧電振動板130aが背面側にずれた位置関係となるように連結されている。なお、第1の実施形態では、第1の圧電振動板120と、第2の圧電振動板130a、130bとが、連結部材140a、140bで連結されている部分でのみ対面し、その他の部分では対面しないように、主面方向図2の左右方向にもずれて配置されている。また、図3の例では、連結部材140a、140bは、第1の圧電振動板120の角部に配置されている。すなわち、第1の実施形態における連結部材140a、140bは、第1及び第2の圧電振動板120、130a、130bの角部同士を連結している。なお、連結部材の構成は上記に限定されず、例えば、第1及び第2の圧電振動板120、130a、130bの各辺に沿って延びる長尺状棒状の部材であってもよい。そして、このような連結部材によって、第1及び第2の圧電振動板120、130a、130bの辺同士を連結してもよい。この場合、短辺同士を連結するのが望ましい。図6~図8を参照して、連結部材140aの構成及び変形例を説明する。なお、以下の説明は、連結部材140bにも共通するので、連結部材140bの説明は省略する。連結部材140aの一端上端は、第1の圧電振動板120の基板121の下面で、圧電素子123が取り付けられていない部分に取り付けられる。また、連結部材140bの他端下端は、第2の圧電振動板130の基板131aの上面で、圧電素子132aが取り付けられていない部分に取り付けられる。具体的な取付方法は特に限定されないが、ボルト等の締結手段を用いてもよいし、接着材等を用いてもよい。ここで、連結部材140aの第1の圧電振動板120の主面と交差する方向の曲げ剛性が、第1及び第2の圧電振動板120、130aの主面方向の曲げ剛性より大きくなるように、連結部材140aを構成するのが望ましい。これにより、第1及び第2の圧電振動板120、130aの振動によって生じる連結部材140aの変形を小さくすることができる。また、上述した第1及び第2の圧電振動板120、130aの間に延在する配線は、連結部材140aの表面又は連結部材140aの内部に形成された貫通孔図示省略を通るようにしてもよい。次に、図7に示される連結部材141aは、第1及び第2の圧電振動板120、130aに当接する面の面積を、中間部分2つの当接面の間の部分を指すの断面積より大きくしている。これにより、第1及び第2の圧電振動板120、130aの振動によって生じる連結部材141aの変形をさらに小さくすることができる。さらに、図8に示される連結部材142aは、上端部の一方側図8の右側の側面に第1の圧電振動板120の基板121の端部を上下方向から把持する溝部と、下端部の他方側図8の左側の側面に第2の圧電振動板130aの基板131aの端部を上下方向から把持する溝部とを備える。上記構成によっても、第1及び第2の圧電振動板120、130aの振動によって生じる連結部材142aの変形をさらに小さくすることができる。固定部材150a、150bは、第2の圧電振動板130a、130bを固定する。第1の実施形態においては、第2の圧電振動板130a、130bは、固定部材150a、150bによって筐体110の内壁面に固定される。具体的には、第2の圧電振動板130aの左端部は、固定部材150aを介して筐体110の前面側および背面側の内壁面に固定される。第2の圧電振動板130bの右端部は、固定部材150bを介して筐体110の前面側および背面側の内壁面に固定される。但し、上記の構成に限らず、第2の圧電振動板130a、130bを固定部材150a、150bを用いて、筐体110の側面側の内壁面に固定してもよい。エッジ161は、筐体110の開口部と、放射板として動作する第1の圧電振動板120との間の隙間を封止する封止部材として機能する。具体的には、エッジ161は、筐体110の開口部及び第1の圧電振動板120の形状に沿う枠体であり、その外縁部が筐体110の開口部の周縁部に取り付けられ、その内縁部が第1の圧電振動板120の周縁部に取り付けられる。エッジ161を構成する材料は特に限定されないが、例えば、ラミネート材、ウレタンゴム等の柔軟材料で構成するのが望ましい。放射板保護膜162は、放射板として動作する第1の圧電振動板120の筐体110の外側に対面する面を覆うように配置され、第1の圧電振動板120を保護する。放射板保護膜162を構成する材料は特に限定されないが、例えば、エッジ161と同じ材料を用いることができる。このような構造を備えた圧電型スピーカ100の電圧印加時の動作を、図9及び図10を用いて説明する。図9は、第1の圧電振動板120が音波の放射方向筐体110の前面側に最も大きく変位したときの概略断面図である。図10は、第1の圧電振動板120が音波の放射方向とは逆方向筐体110の背面側に最も大きく変位したときの概略断面図である。なお、図9及び図10では、圧電型スピーカ100の中心から右側は省略して表示している。第1の圧電振動板120が音波の放射方向に変位するように電圧が印加されたとき、圧電素子122および圧電素子133aは主面方向に伸び変形し、圧電素子123および圧電素子132aは主面方向に縮み変形する。一方、基板121および基板131aは伸縮しない。すなわち、第1の圧電振動板120は筐体110の前面側に膨出するように曲げ変形し、第2の圧電振動板130aは筐体110の背面側に膨出するように曲げ変形する。この結果、第1及び第2の圧電振動板120、130aは、全体として、図9に示すような曲げ変形をする。一方、第1の圧電振動板120が音波の放射方向とは逆向きに変位するように電圧が印加されたときは、圧電素子122、123、132a、133aの伸縮は、図9の場合とは逆となる。その結果、図10に示すような曲げ変形をする。すなわち、第1の圧電振動板120と第2の圧電振動板130aは互いに逆の曲げ変形を起こす。ここで、圧電型スピーカ100から放射される音の音圧に寄与するのは、第1の圧電振動板120及びエッジ161の変位である。第1の圧電振動板120の左端部は、連結部材140aを介して第2の圧電振動板130aと接続されているため、第1の圧電振動板120上の各点の変位は第1の圧電振動板120自身の曲げ変形による変位に第2の圧電振動板130aの右端の変位を足したものとなる。その結果、放射板として機能する第1の圧電振動板120は、第1及び第2の圧電振動板120、130aの振幅を合成した振幅、すなわち、個々の振幅より大きな振幅で振動することになる。したがって、圧電型スピーカ100が第1の圧電振動板120のみで構成されている場合と比べて、第1の圧電振動板120そのものの曲げ変形を大きくすることなく、全体として大きな変位を得ることができる。このことにより、第1の実施形態によれば、圧電素子122、123、132a、133aへの印加電圧を増やすことなく高い音圧を再生することができる。また、第1の実施形態によれば、音圧に寄与する第1の圧電振動板120の周囲に柔軟材料からなるエッジ161を配置したので、第1の圧電振動板120の下面から発生する逆位相音の上面への回りこみによる音圧低下を防ぎつつ、第1の圧電振動板120を大きく変位させることができる。また、第1の実施形態によれば、第1の圧電振動板120と第2の圧電振動板130aとは、連結部材140aを介して主面に垂直な方向に接続されている。このため、第1及び第2の圧電振動板120、130aの主面が同一平面上に位置している場合と比べ、筐体110の内部厚みが薄い場合でも、変位した第1及び第2の圧電振動板120、130aが筐体110の内壁面に接触することを防ぎつつ、大きい変位を得ることができる。すなわち、図9では圧電素子132aが筐体110の前面側の内壁面に接触しないように第2の圧電振動板130aの位置を後方に設定することができる。同様に、図10では圧電素子123が筐体110の背面側の内壁面に接触しないように第1の圧電振動板120の位置を前方に設定することができる。前述のように筐体110の内壁面に接触することを防ぐ連結部材140aの高さは、上限値と下限値を持ち、下記の式1で表される。なお、式1のtjointは連結部材140aの高さを、xlowerは第2の圧電振動板130aの右端部の変位量の最大値を、xlower’はエッジ161の端部と垂直断面を共有する位置図9のA-A’での第2の圧電振動板130aの変位量の最大値を、xupperは第1の圧電振動板120の左端部と中央部との変位差の最大値を、tcは筐体110の前面側の内壁面と背面側の内壁面との間の距離内寸である。ただし、xlower、xlower’、xupperは、それぞれ圧電型スピーカ100の有効振動面積、圧電型スピーカ100と受音点との距離、および圧電型スピーカ100の再生周波数帯域内で最低次数の共振周波数におけるモードによって一意に決まる値である。また、第2の圧電振動板130aの右端部および第2の圧電振動板130bの左端部をエッジ161の直下に配置することで、音波の放射方向の最大変位量をより大きくすることができる。さらに、第1の実施形態によれば、音圧に寄与する第1の圧電振動板120は、筐体110の外側空間と内側空間との圧力差を受ける。これに対して、筐体110の内部に収納されている第2の圧電振動板130a、130bは、筐体110の内側空間において上側および下側から同一の圧力を受けると見なせる。このため、振動板全体が筐体110の背面の空気のスティフネスの影響を受ける従来のスピーカと比較して、狭い筐体容積でも低音の再生が容易となる。第2の実施形態図11~図14を参照して、第2の実施形態に係る圧電型スピーカ200の構造を説明する。図11は、第2の実施形態に係る圧電型スピーカ200の平面図である。図12は、図11のXII-XIIにおける断面図である。図13は、図12のXIII-XIIIにおける断面図である。図14は、図13のXIV-XIVにおける断面図である。圧電型スピーカ200は、図11~図14に示されるように、筐体210と、第1の圧電振動板120と、第2の圧電振動板130a、130bと、連結部材140a、140bと、固定部材250a、250bと、エッジ161と、放射板保護膜162と、充填材270a、270bとを主に備える。第2の実施形態に係る圧電型スピーカ200は、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と比較して、固定部材250a、250bを筐体210の外側に延長させ、機器もしくは土台に接続した点が相違する。以下、この特徴を中心に説明を行い、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と共通する特徴については原則として説明を省略する。第2の実施形態において、固定部材250a、250bは、筐体210と直接接続せず、筐体210の側面に設けられた隙間開口部を貫通して、図示されない外部固定手段剛体に接続される。また、筐体210に設けられた隙間開口部において、筐体210と固定部材250a、250bとの間には、充填材270a、270bが充填される。充填材270a、270bは、筐体210及び固定部材250a、250bに対して低いヤング率と、高い内部損失とを持つ材料であることが望ましい。以上の構造によって、筐体210と固定部材250a、250bとは互いに構造上独立する。このため、圧電型スピーカ200が大振幅で変位した場合でも、筐体210が第1及び第2の圧電振動板120、130a、130bの振動の影響を受けにくい。このため、第2の実施形態によれば、別途防振対策を施すことなく、筐体210の不要な共振による音質低下や異音発生を抑えることができる。また、第1の実施形態においては、例えば、筐体110の外部の信号源から第2の圧電振動板130a、130bに至る配線を、固定部材150a、150bの表面、又は内部に設けられた貫通孔に形成する必要がある。一方、第2の実施形態においては、例えば、第2の圧電振動板130a、130bの基板131a、131bを、固定部材250a、250bの筐体210の外部に延在する部分にまで延長することで、信号源と第2の圧電振動板130a、130bとを直接接続することができる。その結果、部品点数の削減効果が期待できる。なお、第1及び第2の実施形態どちらの場合においても、第1の圧電振動板120に至る配線は、信号源から第2の圧電振動板130a、130bを経由するようにすればよい。第3の実施形態図15~図17を参照して、第3の実施形態に係る圧電型スピーカ300の構造を説明する。図15は、第3の実施形態に係る圧電型スピーカ300の正面図である。図16Aは、図15のXVI-XVIにおける断面図である。図16Bは、接続部材の他の形態を示す図である。図17は、図16AのXVII-XVIIにおける断面図である。圧電型スピーカ300は、図15~図17に示されるように、筐体110と、第1の圧電振動板120と、第2の圧電振動板130a、130bと、連結部材140a、140bと、固定部材150a、150bと、エッジ161と、放射板保護膜162と、振動板370と、接続部材371とを主に備える。第3の実施形態に係る圧電型スピーカ300は、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と比較して、第1の圧電振動板120に接続部材371を介して圧電素子を備えない円錐形の振動板370を接続している点で相違する。この振動板370は、音波の放射面となる放射板として用いられる。以下、この特徴を中心に説明を行い、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と共通する特徴については原則として説明を省略する。振動板370は、圧電素子を備えず、略円錐形状を有している。すなわち、振動板370は、第1及び第2の圧電振動板120、130a、130bと異なり、自ら振動を生ずることはできない。そこで、振動板370は、筐体110の開口部に配置され、接続部材371を介して第1の圧電振動板120に接続されている。より具体的には、振動板370と第1の圧電振動板120とは、互いに対面するように配置され、接続部材371によって相互に接続されている。一形態として、図16Aに示されるように、接続部材371は、振動板370及び第1の圧電振動板120の互いに対面する面の中央部より好ましくは、中心同士を接続している。第1の圧電振動板120は、中央部で最も振幅が大きくなる。そこで、第1の圧電振動板120の最も振幅の大きい位置である中央部に接続部材371を接続することにより、第1の圧電振動板120の振動を効率よく振動板370に伝達することができる。また、接続部材371が振動板370の中央部から外れた位置に取り付けられると、駆動力の偏りにより、振動板370に振動方向図16Aの上下方向以外の揺れを生じる可能性がある。そこで、このような揺れの発生を防止するためには、振動板370の中央部に接続部材371を接続するのが好ましい。他の形態として、図16Bに示されるように、接続部材372は、第1の圧電振動板120の中央部と、振動板370の中心から等距離にある円周状の領域とを接続している。例えば、図16Aのように、接続部材371が振動板370の中央部の1点で実質的に点接触している場合において、振動板370を高い周波数で振動させると、分割振動による位相干渉が起こり得る。そこで、図16Bのように、接続部材372の振動板370に対面する側を円筒形状とし、振動板370の中心から等距離だけ離れた位置で実質的に線接触させることにより、分割振動による位相干渉を有効に防止することができる。なお、接続部材372の取り付け位置は、振動板370の分割振動による位相干渉が起こりにくい位置、すなわち、振動モードの節の位置であることが望ましい。なお、振動板370は、第1及び第2の圧電振動板120、130a、130bの基板材料と比較して、高い剛性と低い密度を有することが望ましい。第1の圧電振動板120と第2の圧電振動板130a、130bとは第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と同様に、互いに逆向きの曲げ変形を生ずる。一方、第3の実施形態に係る第1の圧電振動板120は、第2の圧電振動板130a、130bに対して背面側にずれた位置で、筐体110内に収納される。すなわち、第1の圧電振動板120と第2の圧電振動板130a、130bとの位置関係が、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と反対になっている。また、第1の実施形態では、圧電素子122、123を備えた第1の圧電振動板120の周囲にエッジ161が取り付けられるが、第3の実施形態では、筐体110の開口部に配置される振動板370の周囲にエッジ161が取り付けられる。第3の実施形態によれば、第1及び第2の圧電振動板120、130a、130bのうちの低音域での変位が最大となる位置すなわち、第1の圧電振動板120の中央部に圧電素子を備えない振動板370を接続し、音波の放射領域として用いる。これにより、放射領域全面を大きく変位させることができ、効率よく音圧を得ることができる。また、第1の圧電振動板120を音波の放射領域として用いる場合と比較して、音波の放射領域の曲げ変形を非常に小さくすることができる。これにより、高い周波数においても第1の圧電振動板120の分割振動による位相干渉が起こりにくく、音質劣化を防ぐことができる。第4の実施形態図18~図20を参照して、第4の実施形態に係る圧電型スピーカ400の構造を説明する。図18は、第4の実施形態に係る圧電型スピーカ400の正面図である。図19は、図18のXIX-XIXにおける断面図である。図20は、図19のXX-XXにおける断面図である。圧電型スピーカ400は、図18~図20に示されるように、筐体110と、第1の圧電振動板420と、第2の圧電振動板430a~430fと、連結部材140a~140f140a、140bのみ図示と、固定部材150a~150fと、エッジ161と、放射板保護膜162とを主に備える。第4の実施形態に係る圧電型スピーカ400は、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と比較して、第1及び第2の圧電振動板420、430a~430fのうち、音波の放射面としてはたらく第1の圧電振動板420を円形とし、筐体110に収納される第2の圧電振動板430a~430fを、第1の圧電振動板420の円周に沿って放射状に配置させた点で相違する。以下、この特徴を中心に説明を行い、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と共通する特徴については原則として説明を省略する。第4の実施形態において、音波の放射面としてはたらく第1の圧電振動板420の円周部には、6つの第2の圧電振動板430a~430fが連結部材140a~140fを介して接続されている。第4の実施形態によれば、音波の放射面としてはたらく第1の圧電振動板420を円形とすることで、曲げ変形を音波の放射軸に対して対称に近づけることができる。これによって、圧電型スピーカ400を点音源と見なせる周波数範囲の上限がより高い周波数へ広がり、所望の音場特性を実現するためのスピーカとして、信号入力による制御が容易となる。第5の実施形態図21及び図22を参照して、第5の実施形態に係る圧電型スピーカ500の構造を説明する。図21は、第5の実施形態に係る圧電型スピーカ500の正面図である。図22は、図21のXXII-XXIIにおける断面図である。圧電型スピーカ500は、図21及び図22に示されるように、筐体110と、第1の圧電振動板120と、第2の圧電振動板130a、130bと、第3の圧電振動板580a、580bと、連結部材140a~140dと、固定部材150a、150bと、振動板570と、接続部材571と、エッジ161と、放射板保護膜162とを主に備える。第5の実施形態に係る圧電型スピーカ500は、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と比較して、第1の圧電振動板120に接続部材571を介して圧電体を備えない略矩形平板状の振動板570を接続すると共に、第3の圧電振動板580a、580bを設けた点で相違する。以下、この特徴を中心に説明を行い、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と共通する特徴については原則として説明を省略する。第5の実施形態においては、圧電素子を備えない略矩形の振動板570の周囲に、エッジ161が接続されている。さらに、振動板570第1の圧電振動板120とは、中央部同士を接続部材571で接続されている。第1の圧電振動板120の端部は、連結部材140a、140bを介して第2の圧電振動板130a、130bに接続される。さらに、第2の圧電振動板130a、130bは、連結部材140c、140dを介して第3の圧電振動板580a、580bに接続される。第3の圧電振動板580aは、基板581と、4つの圧電素子582、583、584、585とで構成されている。より具体的には、基板581の左側の領域には、上面に圧電素子582が、下面に圧電素子583が取り付けられる。一方、基板581の右側の領域には、上面に圧電素子584が、下面に圧電素子585が取り付けられている。そして、第3の圧電振動板580aは、左側の領域と右側の領域とが互いに逆方向の曲げ変形を生じるように電圧が印加される。なお、第3の圧電振動板580bの構成も共通するので、説明は省略する。第5の実施形態によれば、第1、第2、及び第3の圧電振動板120、130a、130b、580a、580bを、隣接する振動板同士が互いに逆方向の曲げ変形を生じるように配置することで、個々の振動板の曲げ変形を大きくすることなく、全体として大きな変位を確保することができる。また、固定部材150a、150bに近い第3の圧電振動板580a、580bは、連結部材を設けずに、左右の領域を互いに逆方向の曲げ変形を生じるように構成する。一方、固定部材150a、150bから遠く、変位の大きい第1の圧電振動板120と第2の圧電振動板130a、130bとは、連結部材140a~140dを用いて連結することで、筐体110の内寸が小さい場合でも、第1及び第2の圧電振動板120、130a、130bが筐体110の内壁面に接触することを効果的に防ぐことができる。第6の実施形態図23及び図24を参照して、第6の実施形態に係る圧電型スピーカ600の構造を説明する。図23は、第6の実施形態に係る圧電型スピーカ600の正面図である。図24は、図23のXXIV-XXIVにおける断面図である。圧電型スピーカ600は、図23及び図24に示されるように、筐体610と、第1の圧電振動板120と、第2の圧電振動板130aと、連結部材140aと、固定部材150aと、エッジ161と、放射板保護膜162と、振動板670と、接続部材671とを主に備える。第6の実施形態に係る圧電型スピーカ600は、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と比較して、第1の圧電振動板120に接続部材671を介して圧電体を備えない略矩形平板状の振動板670を接続すると共に、第2の圧電振動板130aを第1の圧電振動板120の片側のみに取り付けた点で相違する。以下、この特徴を中心に説明を行い、第1の実施形態に係る圧電型スピーカ100と共通する特徴については原則として説明を省略する。圧電素子を備えない略矩形の振動板670の周囲には、エッジ161が接続される。また、片持ちの第1の圧電振動板120は右端部で振幅が最大となるので、接続部材671は、振動板670の中央部と、第1の圧電振動板120の右端部とを接続する。また、第1の圧電振動板120の左端部は、連結部材140aを介して、第2の圧電振動板130aに接続される。さらに、第2の圧電振動板130aの左端部は、固定部材150aを介して、筐体610の前面側及び背面側の内壁面に固定されている。ここで、振動板670は、第1及び第2の圧電振動板120、130aの変形のみによって音波の放射方向へ変位する。このとき、仮に第1及び第2の圧電振動板120、130aが共に同じ方向に曲げ変形を生じる場合、第1の圧電振動板120の右端部は、反り変形による傾きを有する。そのため当該部分に接続された振動板670が左右のいずれかの方向に傾きや揺れを起こしやすく、音波放射方向に平行な変位を得られないという問題が生じる可能性がある。これに対して、圧電型スピーカ600の第1及び第2の圧電振動板120、130aは、互いに逆方向の曲げを生じるため、第1の圧電振動板120の右端部は、著しい傾きを生じない。以上のことから、第6の実施形態に係る圧電型スピーカ600では、部品点数が制約された条件においても音波の放射面の振動に非対称性を起こすことなく、大きな変位を起こすことができる。すなわち、本発明に係る圧電型スピーカは、第1の実施形態のように、第1の圧電振動板120に複数の第2の圧電振動板130a、130bを連結してもよいし、第6の実施形態のように、第1の圧電振動板120に第2の圧電振動板130aを1つだけ連結してもよい。次に、第7および第8の実施形態では、以上に説明した本発明の圧電型スピーカの適用例を述べる。第7の実施形態[第1の適用例]図25は、本発明の各実施形態に係る圧電型スピーカを適用した映像音響機器700の外観図である。映像音響機器700は、図25に示されるように、機器筐体710と、機器筐体710の前面の中央部に配置されるディスプレイ720と、機器筐体710の前面の左右両端部に配置される本発明の圧電型スピーカ730a、730bとを備える。映像音響機器700は、例えば、液晶ディスプレイ、プラズマディスプレイ、又は有機ELElectroLuminescenceディスプレイ等の薄型テレビであって、機器筐体710の奥行きは非常に狭い。このため、圧電型スピーカ730a、730bを格納するためのスペースは狭小である。その結果、従来型の動電スピーカでは振動板変位が機構的に制約されると共に、背面空気の影響により振動板の運動が阻害され、低音の再生が難しい。ここで、第1~第6の実施形態に係る圧電型スピーカおよび筐体構造を用いれば、圧電型スピーカ730a、730bを内部厚みが薄い機器筐体710に収納した場合でも、低音域の再生を良好に行うことができる。例として、図25のII-IIにおける断面が図2であるとすれば、機器筐体710内部の限られたスペースでも大きな振動板変位を得ることができ、低音域を良好に再生し、結果として映像との一致感の高い音声コンテンツを提供することができる。第8の実施形態[第2の適用例]図26は、本発明の各実施形態に係る圧電型スピーカを適用したアレイスピーカモジュール800の一部を示す概略図である。図27は、圧電型スピーカユニット810を背面側から見た図である。アレイスピーカモジュール800は、図26に示されるように、複数の圧電型スピーカユニット810を組み合わせて構成されている。より具体的には、圧電型スピーカユニット810は、それぞれが略六角形状を有しており、隣り合う圧電型スピーカユニット810が互いに辺を共有するように配置される。圧電型スピーカユニット810は、音波の放射面としてはたらく第1の圧電振動板820の周縁部に、エッジ861が接続される。第1の圧電振動板820は、点線で示される連結部材840a、840b、840cを介して、それぞれ第2の圧電振動板830a、830b、830cに接続される。第2の圧電振動板830a、830b、830cは、それぞれ固定部材850a、850b、850cを介して、筐体図示省略に固定される。また、3つの固定部材850a~850cそれぞれの一方の端は、第1の圧電振動板820の中央部に対面する位置で一体接続されており、もう一方の端は図示されない外部フレームにそれぞれ接続される。ここで、第8の実施形態は第1~第7の実施形態と異なり、第1の圧電振動板820と第2の圧電振動板830a、830b、830cとが、互いに対面するように配置される。このことにより、音波の放射領域の面積を超える搭載面積を必要とせず、複数の圧電型スピーカユニット810を最小限の間隔で配列することができる。この結果、広い周波数帯域でアレイスピーカモジュール800の想定する音場を忠実に再生することができる。なお、第7および第8の実施形態においては、本発明の圧電型スピーカを家庭での音響コンテンツ再生のために適用した例を示した。しかし、本発明の圧電型スピーカの用途は家庭用に限るものではなく、たとえば車載用オーディオシステムや旅客輸送手段の報知システムなど、薄型化と軽量化とを求められ、かつ低音再生が求められる用途に適用してもよい。また、サイズも通常のAV機器のウーハやミッドレンジ用スピーカとして搭載されるサイズに限定されるものではなく、単独でサブウーハとして採用されるサイズから、イヤホンレシーバ等の小型サイズに対応するスピーカに適用しても良い。なお、以上の実施形態では、本発明を空気中に音波を放射するための圧電型スピーカとして適用した例を説明した。しかし、本発明は、空気中に音波を放射する用途に限定されることはなく、例えば、構造体の振動を制御したり、音響加振によって間接的に固体や流体の振動を制御したりするアクチュエータとして用いてもよい。また、以上の実施形態では、電気信号を入力として機械振動および音波に変換する手段として本発明を適用した。しかし、本発明は、他の圧電型変換器に適用してもよく、センサ、マイクに適用してもよい。以上、図面を参照してこの発明の実施形態を説明したが、この発明は、図示した実施形態のものに限定されない。図示した実施形態に対して、この発明と同一の範囲内において、あるいは均等の範囲内において、種々の修正や変形を加えることが可能である。