単一の湾曲した流通管210と、前記単一の湾曲した流通管210に固定されている流通管温度センサT1291と、前記単一の湾曲した流通管210に対向して固定されているバランス構造体208と、前記バランス構造体208に固定されているバランス温度センサT2292とを備えており、前記流通管温度センサT1291の流通管温度センサ抵抗および前記バランス温度センサT2292のバランス構造体温度センサ抵抗が所定の抵抗比となるように選択されてなる、振動式フローメータ205。前記所定の抵抗比が前記単一の湾曲した流通管210と前記バランス構造体208との間の温度重要度比に相当してなる、請求項1に記載の振動式フローメータ205。前記バランス構造体208が、前記単一の湾曲した流通管230と結合されているベース260と、前記ベース260から延びている被駆動構造体250とを有しており、振動ドライバ220の第一のドライバ部分220Aが、前記被駆動構造体250と固定され、前記単一の湾曲した流通管210に固定されている第二のドライバ部分220Bと相互作用するように構成されてなる、請求項1に記載の振動式フローメータ205。前記被駆動部材250が、前記ベース260からおおむね直角に延びるカンチレバーアームである、請求項3に記載の振動式フローメータ205。前記所定の抵抗比が、前記単一の湾曲した流通管210と前記被駆動構造体250との間の温度重要度比に相当してなる、請求項3に記載の振動式フローメータ205。前記所定の抵抗比が、前記単一の湾曲した流通管210と、前記被駆動構造体250と組み合わされた前記ベース260との間の温度重要度比に相当してなる、請求項3に記載の振動式フローメータ205。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記単一の湾曲した流通管210の温度による弾性モジュラスのシフトを補償するために用いられてなる、請求項1に記載の振動式フローメータ205。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記バランス構造体208の温度による弾性モジュラスのシフトを補償するために用いられてなる、請求項1に記載の振動式フローメータ205。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記単一の湾曲した流通管210の温度による熱応力を補償するために用いられてなる、請求項1に記載の振動式フローメータ205。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記バランス構造体208の温度による熱応力を補償するために用いられてなる、請求項1に記載の振動式フローメータ205。前記バランス温度センサT2292には、前記バランス構造体208の1つ以上の部位に固定され、バランス構造体温度信号を生じる2つ以上のバランス温度センサT2292およびT3293がさらに含まれ、前記バランス構造体208の1つ以上の部位における2つ以上のバランス構造体温度センサ抵抗が、前記バランス構造体208の1つ以上の部位における熱重要度に関する総バランス構造体抵抗を形成してなる、請求項1に記載の振動式フローメータ205。振動式フローメータの温度を測定する方法であって、前記振動式フローメータの単一の湾曲した流通管に固定されている流通管温度センサT1を流れる流通管電流を測定することと、前記単一の湾曲した流通管に対向して固定されている、前記振動式フローメータのバランス構造体に固定されたバランス温度センサT2を流れるバランス電流を測定することと、温度測定結果を用いて1つ以上のフローメータ温度補償を実行することとを含んでおり、前記流通管温度センサT1の流通管温度センサ抵抗および前記バランス温度センサT2のバランス構造体温度センサ抵抗が所定の抵抗比を形成するように選択される、方法。前記所定の抵抗比が、前記単一の湾曲した流通管と前記被駆動構造体との間の温度重要度比に相当する、請求項12に記載の方法。前記バランス構造体が、前記単一の湾曲した流通管と結合されているベースと、前記ベースから延びている被駆動構造体とを有しており、振動ドライバの第一のドライバ部分が、前記被駆動構造体に固定され、前記単一の湾曲した流通管に固定されている第二のドライバ部分と相互作用するように構成されている、請求項12に記載の方法。前記被駆動部材が、前記ベースからおおむね直角に延びるカンチレバーアームである、請求項14に記載の方法。前記所定の抵抗比が、前記単一の湾曲した流通管と前記被駆動構造体との間の温度重要度比に相当する、請求項14に記載の方法。前記所定の抵抗比が、前記単一の湾曲した流通管と、前記被駆動構造体と組み合わされた前記ベースとの間の温度重要度比に相当する、請求項14に記載の方法。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記単一の湾曲した流通管の温度による弾性モジュラスのシフトを補償するために用いられる、請求項12に記載の方法。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記バランス構造体の温度による弾性モジュラスのシフトを補償するために用いられる、請求項12に記載の方法。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記単一の湾曲した流通管の温度による熱応力を補償するために用いられる、請求項12に記載の方法。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記バランス構造体の温度による熱応力を補償するために用いられる、請求項12に記載の方法。前記バランス温度センサT2には、前記バランス構造体の1つ以上の部位に固定され、バランス構造体温度信号を生じる2つ以上のバランス温度センサT2およびT3がさらに含まれ、前記バランス構造体の1つ以上の部位における2つ以上のバランス構造体温度センサ抵抗が、前記バランス構造体の1つ以上の部位における熱重要度に関連する総バランス構造体抵抗を形成する、請求項12に記載の方法。振動式フローメータを形成する方法であって、単一の湾曲した流通管と該単一の湾曲した流通管に対向して固定されるバランス構造体とを備えるフローメータ組立体を形成することと、前記単一の湾曲した流通管に流通管温度センサT1を固定することと、前記バランス構造体にバランス温度センサT2を固定することとを含んでおり、前記流通管温度センサT1の流通管温度センサ抵抗および前記バランス温度センサT2のバランス構造体温度センサ抵抗が所定の抵抗比を形成するように選択される、方法。前記所定の抵抗比が、前記単一の湾曲した流通管と前記バランス構造体との間の温度重要度比に相当する、請求項23に記載の方法。前記バランス構造体が、前記単一の湾曲した流通管と結合されているベースと、前記ベースから延びている被駆動構造体とを有しており、振動ドライバの第一のドライバ部分が、前記被駆動構造体に固定され、前記単一の湾曲した流通管に固定されている第二のドライバ部分と相互作用する、請求項23に記載の方法。前記被駆動部材が、前記ベースからおおむね直角に延びるカンチレバーアームである、請求項25に記載の方法。前記所定の抵抗比が、前記単一の湾曲した流通管と前記被駆動構造体との間の温度重要度比に相当する、請求項25に記載の方法。前記所定の抵抗比が、前記単一の湾曲した流通管と、前記被駆動構造体と組み合わされた前記ベースとの間の温度重要度比に相当する、請求項25に記載の方法。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記単一の湾曲した流通管の温度による弾性モジュラスのシフトを補償するために用いられる、請求項23に記載の方法。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記バランス構造体の温度による弾性モジュラスのシフトを補償するために用いられる、請求項23に記載の方法。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記単一の湾曲した流通管の温度による熱応力を補償するために用いられる、請求項23に記載の方法。前記流通管温度センサ抵抗および前記バランス構造体温度センサ抵抗が前記バランス構造体の温度による熱応力を補償するために用いられる、請求項23に記載の方法。前記バランス温度センサT2を固定することが、前記バランス構造体の1つ以上の部位に2つ以上のバランス温度センサT2およびT3を固定し、バランス構造体温度信号を生じることをさらに含み、前記バランス構造体の1つ以上の部位における2つ以上のバランス構造体温度センサ抵抗が前記バランス構造体の1つ以上の部位の熱重要度に関連する総バランス構造体抵抗を形成する、請求項23に記載の方法。この解決策には欠点がある。多くの温度センサが必要となる。このことにより、抵抗和が大きくなる。さらに、複雑な回路および多くのワイヤーが必要となる。材料費が高くなる。製造原価が高くなる。抵抗式温度センサの数が増えると、配線不良および動作不良の恐れが高まり、複数の抵抗素子からなる直列回路内の1つの故障が全体を動作不能にしてしまう。また、抵抗式温度センサの数が増えると、加算的な許容差エラーが大きくなる。本発明の態様本発明の一つの態様では、振動式フローメータは、単一の湾曲した流通管と、単一の湾曲した流通管に固定されている流通管温度センサT1と、単一の湾曲した流通管に対向して固定されているバランス構造体と、バランス構造体に固定されているバランス温度センサT2とを備えており、流通管温度センサT1の流通管温度センサ抵抗およびバランス温度センサT2のバランス構造体温度センサ抵抗が所定の抵抗比を形成するように選択されている。好ましくは、所定の抵抗比は、単一の湾曲した流通管とバランス構造体との間の温度重要度比に相当する。好ましくは、バランス構造体は、単一の湾曲した流通管に結合されているベースと、このベースから延びている被駆動構造体とを有し、振動ドライバの第一のドライバ部分が、被駆動構造体に固定され、単一の湾曲した流通管に固定されている第二のドライバ部分と相互作用するように構成されている。好ましくは、被駆動部材は、ベースに対しておおむね直角に延びるカンチレバーアームである。好ましくは、所定の抵抗比は、単一の湾曲した流通管と被駆動構造体との間の温度重要度比に相当する。好ましくは、所定の抵抗比は、単一の湾曲した流通管と、被駆動構造体と組み合わされたベースとの間の温度重要度比に相当する。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗が、単一の湾曲した流通管の温度による弾性モジュラスのシフト弾性係数の変動を補償するために用いられる。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗が、バランス構造体の温度による弾性モジュラスのシフト弾性係数の変動を補償するために用いられる。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗が、単一の湾曲した流通管の温度による熱応力を補償するために用いられる。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗がバランス構造体の温度による熱応力を補償するために用いられる。好ましくは、バランス温度センサT2には、バランス構造体の1つ以上の部位に固定され、バランス構造体温度信号を生じる2つ以上のバランス温度センサT2およびT3がさらに含まれ、バランス構造体の1つ以上の部位における2つ以上のバランス構造体温度センサ抵抗は、バランス構造体の1つ以上の部位の熱重要度に関連する総バランス構造体抵抗を形成する。本発明の1つの態様では、振動式フローメータの温度を測定する方法は、振動式フローメータの単一の湾曲した流通管に固定されている流通管温度センサT1を流れる流通管電流を測定することと、単一の湾曲した流通管に対向して固定されている、振動式フローメータのバランス構造体に固定されたバランス温度センサT2を流れるバランス電流を測定することと、温度測定結果を用いて1つ以上のフローメータ温度補償を実行することとを含んでおり、流通管温度センサT1の流通管温度センサ抵抗およびバランス温度センサT2のバランス構造体温度センサ抵抗が所定の抵抗比を形成するように選択される。好ましくは、所定の抵抗比は、単一の湾曲した流通管とバランス構造体との間の温度重要度比に相当する。好ましくは、バランス構造体は、単一の湾曲した流通管に結合されているベースと、このベースから延びている被駆動構造体とを有し、振動ドライバの第一のドライバ部分が、被駆動構造体に固定され、単一の湾曲した流通管に固定されている第二のドライバ部分と相互作用するように構成されている。好ましくは、被駆動部材は、ベースに対しておおむね直角に延びるカンチレバーアームである。好ましくは、所定の抵抗比は、単一の湾曲した流通管と被駆動構造体との間の温度重要度比に相当する。好ましくは、所定の抵抗比は、単一の湾曲した流通管と、被駆動構造体と組み合わされたベースとの間の温度重要度比に相当する。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗が単一の湾曲した流通管の温度による弾性モジュラスのシフトを補償するために用いられる。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗がバランス構造体の温度による弾性モジュラスのシフトを補償するために用いられる。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗が単一の湾曲した流通管の温度による熱応力を補償するために用いられる。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗がバランス構造体の温度による熱応力を補償するために用いられる。好ましくは、バランス温度センサT2には、バランス構造体の1つ以上の部位に固定され、バランス構造体温度信号を生じる2つ以上のバランス温度センサT2およびT3がさらに含まれ、バランス構造体の1つ以上の部位の2つ以上のバランス構造体温度センサ抵抗は、バランス構造体の1つ以上の部位の熱重要度に関連する総バランス構造体抵抗を形成する。本発明の1つの態様では、波振動式フローメータを形成する方法は、単一の湾曲した流通管とこの単一の湾曲した流通管に対向して固定されるバランス構造体とを備えるフローメータ組立体を形成することと、単一の湾曲した流通管に流通管温度センサT1を固定することと、バランス構造体にバランス温度センサT2を固定することとを含んでおり、流通管温度センサT1の流通管温度センサ抵抗およびバランス温度センサT2のバランス構造体温度センサ抵抗が所定の抵抗比を形成するように選択されている。好ましくは、所定の抵抗比は、単一の湾曲した流通管とバランス構造体との間の温度重要度比に相当する。好ましくは、バランス構造体は、単一の湾曲した流通管に結合されているベースと、このベースから延びている被駆動構造体とを有し、振動ドライバの第一のドライバ部分が、被駆動構造体に固定され、単一の湾曲した流通管に固定されている第二のドライバ部分と相互作用するように構成されている。好ましくは、被駆動部材は、ベースに対しておおむね直角に延びるカンチレバーアームである。好ましくは、所定の抵抗比は、単一の湾曲した流通管と被駆動構造体との間の温度重要度比に相当する。好ましくは、所定の抵抗比は、単一の湾曲した流通管と、被駆動構造体と組み合わされたベースとの間の温度重要度比に相当する。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗が単一の湾曲した流通管の温度による弾性モジュラスのシフトを補償するために用いられる。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗がバランス構造体の温度による弾性モジュラスのシフトを補償するために用いられる。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗が単一の湾曲した流通管の温度による熱応力を補償するために用いられる。好ましくは、流通管温度センサ抵抗およびバランス構造体温度センサ抵抗がバランス構造体の温度による熱応力を補償するために用いられる。好ましくは、バランス温度センサT2を固定することが、バランス構造体の1つ以上の部位に2つ以上のバランス温度センサT2およびT3を固定し、バランス構造体温度信号を生じることをさらに含み、バランス構造体の1つ以上の部位における2つ以上のバランス構造体温度センサ抵抗がバランス構造体の1つ以上の部位の熱重要度に関連する総バランス構造体抵抗を形成する。図2~図9および以下の記載には、本発明を最良のモードで実施および利用する方法を当業者に教示するための具体的な実施形態が示されている。本発明の原理を教示するために、従来技術の一部が単純化または省略されているものもある。当業者にとって明らかなように、これらの実施形態の変形例もまた本発明の技術範囲内に含まれる。また、当業者にとって明らかなように、以下の記載の構成要素をさまざまな方法で組み合わせて本発明の複数の変形例を形成することもできる。したがって、本発明は、以下の記載の特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲およびその均等物によってのみ限定されるものである。図2には、本発明にかかる振動式フローメータ205が示されている。振動式フローメータ205は、コリオリ質量フローメータまたは振動式デンシトメータである。振動式フローメータ205は、流通管210と、流通管210と結合されているベース260と、ベース260から突出している被駆動部材250とを備えている図6~図9およびその説明も参照。ドライバ220図6およびその説明も参照は、流通管201および被駆動部材250に固定されている構成部品から形成されている。振動式フローメータ205の動作中、ドライバ220は被駆動構造体250に対して流通管210を振動させる。ドライバ220により、被駆動部材250は流通管210とはほぼ反対方向に向けて振動させられる。したがって、流通管210が一方の方向に動くと、被駆動部材250がそれとはほぼ反対方向に向けて動き、流通管210との釣り合いがとられる。流通管210は、バランス構造体208の振動特性と同じまたは異なる振幅および周波数で振動するようになっていてもよい。湾曲した流通管が示されているが、これらの温度センサは湾曲した流通管のフローメータに限定されるものではない。同様に、単一の流通管が示されているが、本発明にかかる温度センサは、単一の流通管フローメータまたはバランス棒もしくは他のバランス構造体を用いるフローメータに限定されるものではない。また、振動式フローメータ205は、流通管温度センサT1291と、モジュラス係数を補償するように構成されているバランス温度センサT2292とをさらに備えている。実施形態によっては、温度センサが抵抗温度素子RTDを有している場合もある。流通管温度センサT1291は、流通管210に固定され、流通管温度を測定するようになっている。流通管温度センサT1291は流通管温度信号を生成する。流通管温度センサT1291は、流通管210の中心のドライバ位置の近くに位置するものとして示されているが、いうまでもなく、流通管210のどの位置に配置されてもよい。バランス温度センサT2292は、バランス構造体208に固定され、バランス構造体の温度を測定するようになっている。例えば、バランス温度センサT2292は、被駆動部材250に固定される場合もあれば、または、ベース260に固定される場合もある。バランス温度センサT2292は被駆動部材温度信号を生成する。いうまでもなく、バランス温度センサT2292をバランス構造体208のどの位置に配置してもよい。実施形態によっては、バランス温度センサT2292が被駆動部材250に固定されている場合もある。というのは、温度変化による係数の変化によりもっとも影響を受けるのが被駆動部材250だからである。実施形態によっては、被駆動部材250がベース260からおおむね直角に延びるカンチレバーアームのことである場合もある。それに代えて、バランス温度センサT2292をベース260にマウントするようにしてもよい。しかしながら、バランス温度センサT2292は、特定の位置に限定されることはなく、バランス構造体208におけるいかなる所望の位置に配置されてもよい。図面では、バランス温度センサT2292は、流通管温度センサT1291よりも物理的に大きいものとして表わされている。流通管温度センサT1291の内部抵抗とバランス温度センサT2292の内部抵抗との間のあり得る差を示すために物理的な大きさに差がつけられているしかしながら、これらの抵抗が等しくてもよい。この差は、流通管温度センサT1291の抵抗およびバランス温度センサT2292の抵抗が前もって決められている抵抗比を形成するように選択されることを示している。この抵抗比は、出力データに対する局部温度の相対的な重要度に応じてセットされる。このことは、流通管温度応答がベース温度応答と異なる場合、例えば振動式フローメータ205の動作中の温度が変化するとその他すべての因子は一定のまま、一方のまたは両方のピックオフセンサ230および231により生成される計測信号が変化するような場合になされる。いくつかの実施形態にかかる振動式フローメータ205は、流通管210とバランス構造体208との間の温度重要度比に対応する所定の抵抗比を有している。いくつかの実施形態にかかる振動式フローメータ205は、流通管210と被駆動構造体250との間の温度重要度比に対応する所定の抵抗比を有している。いくつかの実施形態にかかる振動式フローメータ205は、流通管210とベース260との間の温度重要度比に対応する所定の抵抗比を有している。それに代えてまたはそれに加えて、所定の抵抗比をバランス構造体208の被駆動構造体250とベース260との間に形成することができる。被駆動構造体250が温度センサT2292を有し、ベース260が温度センサT3293破線を有するようにしてもよい。所望ならば、温度センサT2292および温度センサT3293が、被駆動構造体250とベース260との間の熱重要度を完全に特性化しうる第二の抵抗比を形成するようにしてもよい。温度重要度比は、温度の変化が構成部材の弾性モジュラス弾性係数にどのように影響するかを数値化したものでありうる。温度重要度比は、流れる流体の温度または、環境温度の変化がどのように構成部材に伝達されるかを数値化することができる。例えば、ベースの端部は、ベースの中央部よりも流体の温度変化に対する応答がより迅速である。したがって、ベース260の端部および中心部に温度センサを配置するようにしてもよい。これらのセンサは、それらの相対的重要度と一致する適切な抵抗比を有するように選択されてもよい。次いで、ベース260のこれらのセンサの抵抗を足して、流通管210に対する所望の重要度また抵抗比を確立するようにすることができる。温度重要度比は、実施形態によっては実験的に求められる値である場合もある。他の実施形態では、温度重要度比がフローメータの材料の既知の伝熱特性およびこれらの材料の既知の量からコンピュータモデリングを用いて求められる場合もある。しかしながら、いうまでもなく、温度重要度比が他の方法で取得されるようになっていてもよい。温度センサ抵抗値はいかなる適切な方法で設定または形成されてもよい。例えば、温度センサは、ラダー抵抗の要素をトリミング例えば、レーザートリミングもしくはエッチング、切断または焼き切ることにより、複数群の抵抗を溶接もしくは接合することにより、あるいは他の方法により形成することができる。総抵抗RTOTが懸案事項ではないようないくつかの実施形態では、温度センサ291および292はいかなる方法で選択されてもよい。例えば、1つの温度センサを標準抵抗となるように選択し、所定の抵抗比を得るように第二の温度センサを構成することができる。それに代えて、まず総抵抗RTOTを選択し、次いで一方のまたは両方の温度センサを所定の抵抗比を得るように構成するようにしてもよい。このアプローチにより、温度センサネットワークの2つの温度センサの総抵抗RT0Tがあまり大き過ぎないようにまたはあまり小さ過ぎないようにすることが担保される。実施形態によっては、振動式フローメータの温度を測定する方法は、振動式フローメータの流通管に固定されている流通管温度センサT1および振動式フローメータのバランス構造体に固定されているバランス温度センサT2を流れる温度測定値を有している電流を測定することと、この温度測定値を用いて1つ以上のフローメータ温度補償を実行することとを含んでいる。流通管温度センサT1291の流通管温度センサ抵抗およびバランス温度センサT2292のバランス構造体温度センサ抵抗は、所定の抵抗比を形成するように選択される。実施形態によっては、振動式フローメータを形成する方法は、バランス構造体および流通管を有するフローメータ組立体を形成することと、流通管に流通管温度センサT1291を固定することと、バランス構造体にバランス温度センサT2292を固定することとを含んでいる場合もある。流通管温度センサT1291の流通管温度センサ抵抗およびバランス温度センサT2292のバランス構造体温度センサ抵抗は、所定の抵抗比を形成するように選択される。実施形態によっては、バランス構造体208を完全に特性化するために、図2の温度センサT2292およびT3293の如き1つ以上のさらなるバランス構造体温度センサが含まれている場合もある。一例としては、ベース温度が被駆動構造体温度よりも2倍重要である場合、被駆動構造体250に比べて2倍の数の温度センサ素子をバランス構造体208のベース260に取り付けるようにしてもよい。したがって、ベース260の温度変化は、被駆動構造体250の温度変化の2倍の影響をセンサ電気抵抗に対して与える。次いで、直列に並べられた3つの温度センサの抵抗の変化を3で割ってバランス構造体208の加重平均温度を求めるようにしてもよい。また、バランス構造体208の領域の熱重要度を特性化するために、複数の温度センサを並列にまたは他の電気ネットワーク構造で接続することもできる。本発明にかかる温度センサは複数の利点を提供する。本発明にかかる温度センサは、振動式フローメータ205のために2つのセンサ素子しか必要としない。本発明にかかる温度センサは、2つのワイヤーしか必要としない。より少ない数の抵抗素子しか必要としないということは、許容差エラーの可能性がより少ないということを意味する。より少ない数の抵抗素子しか必要としないということは、許容差問題が加算されていく統計的可能性がより小さいということを意味する。本発明にかかる温度センサでは、電気抵抗は、構成部材の熱重要度に比例して提供されている。したがって、温度補償は、より容易に達成され、より正確かつより本質的なものである。本発明は、所定の抵抗比に応じた抵抗を有している温度センサを用いることにより、熱的影響が不均等であるという問題に対処している。このことは、バランス温度センサT2292の基準抵抗に対する流通管温度センサT1291の基準抵抗すなわち、0°Cにおける抵抗の比が流通管温度とバランス構造体温度との間の重要度比に等しくなっているオーダメイドの温度センサを用いることを含みうる。例えば、標準的な温度センサは100オームの抵抗を有している。この温度センサがバランス構造体温度を測定するために用いられる場合、流通管温度の測定には37.5オームの基準抵抗を有する温度センサが用いられうる。この場合、抵抗比は、37.5オーム対100オーム、すなわち約3:8である。しかしながら、先行技術とは対照的に、11個の温度センサではなく2つの温度センサだけが必要となる。2つの温度センサが本質的に同じ温度係数を有する同じ材料からなっている場合、これらの温度センサが、直列に接続されると、所望の結果が得られることになる。次いで、検出された総合温度に起因する抵抗値の変化により、温度変化による質量流量および/または振動周波数の変化が正確に予測される。図3には、本発明の他の実施形態にかかる振動式フローメータ205が示されている。直線状のチューブメータと同様に、フローメータを熱応力について補償するために温度測定の改良が必要とされる。この実施形態では、流通管温度センサT1291は第一の温度測定回路を備えており、バランス温度センサT2292およびT3293は独立した第二の温度測定回路を備えている。したがって、メータ電子機器26は流通管温度測定結果およびバランス構造体温度測定結果を別々に受け取るようになっている。この実施形態は、例えば熱応力が顕著である用途、例えば直線の流通管またはわずかに湾曲した流通管において用いることが可能である。熱応力というのは、熱い流体が冷たい環境においてフローメータを流れる時のように流通管とフローメータの他の部分との間の温度の差によって引き起こされる。熱応力を補償するには、流通管の温度と他のフローメータの構成部材の加重平均温度との2つの温度が既知であることが必要である。流通管のモジュラス補償に関するいくつかの実施形態では、流通管温度は、加重平均温度とは別々に用いられる場合もある。それに加えて、流通管温度と加重平均温度との差が求められる場合もある。フローメータをモジュラスシフト係数変動について補償するために、改良された温度測定を湾曲したチューブメータに適用することができる。流通管およびバランス構造体の振動システムの重要領域の温度を測定することにより、加重平均温度を用いて振動構造のモジュラスシフトを求め、補償することができる。温度重要度比が丁度2対1またはその他の整数比でない可能性が高いので、この正確な比を抵抗比と一致させることによりストレス補償の精度を改善することが可能である。実施形態によっては、熱応力補償式は以下の通りである:FCF=K1TvibK2Ttube-Tavg1この式で、Tvibは振動システムの加重平均温度であり、Tavgは熱応力成分の加重平均である。湾曲したチューブメータでは、K2は第二の項を無視することができるほど十分に小さな値であってもよい。温度差と、チューブ周期二乗誤差熱応力によるとの間の関係が線形であると仮定した場合、熱較正により比例定数K1およびK2を求めるのは簡単なことである。それに代えて、加重平均温度Tavgはバランス構造体温度測定値と交換または、それにより改良されてもよい。次いで、熱により生じた誤差についてフローメータを補償することができる。第一の補償項K1Tvibが振動構造の弾性モジュラス補償を行なうようになっていてもよい。また、第二の補償項K2Ttube-Tavgが熱応力補償を行なうようになっていてもよい。一般的に、流通管210およびバランス構造体208が同じ材料からなっている場合、熱応力は、流通管温度とバランス構造体平均温度との間に温度差がある場合にのみ生じるのが普通である。すべてのコリオリフローメータでは、コリオリ力に誘発される振動流管の変位により生じる信号を補正するための補償が必要となる。これらの信号は、間隔をおいて配置されているフローチューブのピックオフ間の位相差を表わし、フローメータを流れる材料を示している。湾曲したチューブメータおよび直線状のチューブメータでは両方とも、温度により変わる流管の弾性モジュラスを補償することが必要となる。フローチューブ温度およびバランス構造体温度が上昇するに従って、モジュラスは減少し、フローメータはより敏感になる。弾性モジュラスの変化についての補償は、振動構造体の温度センサを用い、温度測定結果をメータ電子機器内の適切な補償アルゴリズムにおいて用いることにより達成される。流れていても流れていなくとも、流通管と当該流通管内の任意の流体との共振振動数から密度が導出される。以下の式で密度が求められる:ρ=K1/f2b2この式で、b項は較正作業時に通常求められる較正係数であり、f項はフローメータの振動応答の周波数である。K項は、フローメータの剛性を表わし、フローメータ材料の弾性モジュラスを含んでいる。明らかなように、温度による弾性モジュラスの変化は、密度の測定結果に影響を与える。図4には、抵抗比が約1:2である温度センサ291および292が示されている。例えば、流通管温度センサT1291は約100オームの電気抵抗を有することができ、バランス温度センサT2292は約200オームの抵抗を有することができる。これは1例であり、他の抵抗値を用いることもできる。したがって、バランス温度センサT2292は、流通管温度センサT1291の抵抗の約2倍の抵抗を有する。先に記載の場合と同様に、2つの温度センサは、それらの相対的な電気抵抗を図式に表わしている物理的寸法で示されている。しかしながら、2つの温度センサがいかなるサイズであってもよいことはいうまでもないことであり、また、2つの温度センサの物理的な大きさの比が必ずしもそれらの抵抗レベルを決めることもなければそれに影響を与えることもない。図5には、抵抗比が約1:5である温度センサ291および292が示されている。例えば、流通管温度センサT1291は、約100オームの電気抵抗を有することができ、バランス温度センサT2292は約500オームの抵抗を有することができる。これは1例であり、他の電気抵抗値が用いられてもよい。したがって、バランス温度センサT2292は、流通管温度センサT1291の抵抗の約5倍の抵抗を有している。図6には、本発明にかかる振動式フローメータ205が示されている。図6~図9には、センサ組立体206とバランス構造体208とを有しているコリオリフローメータの形態をとる振動式フローメータ205の一例が示されている。1つ以上のメータ電子機器26は、リード線110、111、111’を介して、センサ組立体206へ接続され、例えば密度、質量流量、体積流量、総合質量流量、温度および他の情報の如き流動物質の特性を測定するようになっている。メータ電子機器26は、ユーザーまたは他のプロセッサーに情報を送ることができる。センサ組立体206は、流動物質を受け取るための流路を形成する流通管210を有している。図示されているように、流通管210は、湾曲していてもよいし、または直線形状もしくは異形形状の如き他の形状を有していてもよい。流動物質を搬送している配管の中にセンサ組立体206が挿入されると、流動物質は、流入口フランジ図示せずからセンサ組立体206の中に流入し、次いで、流通管210を流れ、この流通管において、流動物質の特性が測定される。この後、流動物質は、流通管210から流出し、流出口フランジ図示せずを通り抜ける。当業者にとって明らかなように、さまざまな適切な手段を介して、図1に示されているフランジ106の如きフランジに流通管210を接続することができる。本実施形態では、流通管210には、おおむねコネクタ270、271から延出し、外側末端部でフランジに接続される端部211、212が設けられている。本実施形態にかかるセンサ組立体206は少なくとも1つのドライバ220を備えている。ドライバ220は、バランス構造体208の被駆動部材250に接続されている第一の部分220Aと、流通管210に接続されている第二の部分220Bとを有している。第一の部分220Aおよび第二の部分220Bは、例えばドライブコイル220Aおよびドライブマグネット220Bに相当しうる。本実施形態では、ドライバ220は被駆動部材250および流通管210を逆位相で振動させるようになっていることが好ましい。図7には、被駆動部材250および流通管210が、コネクタ270、271により部分的に規定される曲げ軸線Xを中心として振動することが好ましいことが示されている。本発明のある実施形態によれば、曲げ軸線Xは流入口-流出口チューブ軸線に相当する。被駆動部材250はベース260から曲がるようになっている。ドライバ220は、限定するわけではないが例えば圧電素子構成または電磁気コイル/マグネット構成を含む複数の周知の構成のうちの1つを有してうる。図6に示されているように、センサ組立体06は少なくとも一つのピックオフを有している。図示されている実施形態には、1対のピックオフ230、231が設けられている。本実施形態の1つの態様によれば、ピックオフ230、231は流通管210の運動を測定するものである。本実施形態では、ピックオフ230、231は、それぞれ対応するピックオフアーム280、281に位置する第一の部分と、流通管210に位置する第二の部分とを有している。ピックオフは、限定するわけではないが例えば圧電素子構成、容量素子構成または電磁気コイル/マグネット構成を含む複数の周知の構成のうちの1つの構成であってもよい。したがって、ドライバ220のように、ピックオフの第一の部分がピックオフコイルであり、ピックオフの第二の部分がピックオフマグネットであってもよい。当業者にとって明らかなように、流通管210の運動は、流通管210を流れる物質の例えば質量流量または密度を含む流動物質のなんらかの特性に関連している。当業者にとって明らかなように、一つ以上の電子機器26は、ピックオフ230、231からピックオフ信号を受け取り、ドライバ220にドライブ信号を送るようになっている。一つ以上の電子機器26は、例えば密度、質量流量、体積流量、総合質量流量、温度および他の情報の如き流動物質の特性を測定することができる。また、1つ以上の電子機器26は、例えば1つ以上の温度センサ図示せずおよび1つ以上の圧力センサ図示せずから1つ以上の他の信号を受け取り、この情報を用いて流動物質の特性を測定するようになっていてもよい。当業者にとって明らかなように、センサの数およびタイプは測定される個々の特性に応じて異なる。また、図6~図9には、本実施形態のバランス構造体208がさらに示されている。本実施形態の1つの態様によれば、バランス構造体208は、流通管210の振動のバランスを少なくとも部分的にとるように構成されている。本実施形態の1つの態様によれば、バランス構造体208は、流通管210の運動量のバランスを少なくとも部分的にとるように構成されている。図6~図9に示されているように、バランス構造体208は、被駆動部材250に接続されているベース260を有している。図示されているように、被駆動部材250は、ベース260に対しておおむね直角に延びるカンチレバーアームであることが好ましい。本実施形態に記載のベース260は、被駆動部材250と比較して相対的に重くかつ固定されていることが好ましい。ベース260は、限定するわけではないが例えば、被駆動部材250の質量よりも少なくとも5倍の質量を有するようになっていてもよい。また、ベース260は、限定するわけではないが例えば、流通管210の質量よりも少なくとも5倍の質量を有するようになっていてもよい。実施形態によっては、これらの数値は、それぞれ対応して、被駆動部材250および流通管210よりも例えば14倍および8倍大きくてもよい。本実施形態に記載のバランス構造体208は流通管210と結合されている。図示されているように、ベース260は、一対のコネクタ270、271を有している。これらは、図示されているプレートの形態をしていてもよいし、または他の形状をしていてもよい。本実施形態では、コネクタ270、271は、流通管210の端部211、212の内側にベース260を結合している。図示されている実施形態では、この一対のコネクタ270、271は、それぞれ、流通管210の端部211、212と、ベース260の両側の端面261、262とに結合されている。本実施形態の1つの態様によれば、流通管210、被駆動部材250およびベース260はバランスのとれたシステムとなるように構成されている。いうまでもなく、このシステムは完全にバランスのとれたものでなくともよい。しかしながら、このシステムは、バランス構造体208を有していない従来のシステムと比較してよりバランスのとれたものとなるように設計されている。本実施形態では、流通管210および被駆動部材250は、2つの別個の振動システムとして働くようになっている。これらのシステムは、軸線Xを中心とし、逆位相で、等しい共振周波数で振動するようになっている。図7に示されているように、被駆動部材250はベース260で曲がることにより、その共振振動数で振動する。当業者にとって明らかなように、本実施形態の技術思想をうまく伝えるために、図7では、生じる運動が誇張して表わされている。図7にさらに示されているように、流通管210は、被駆動部材250に対して逆位相となるように振動する。流通管210が軸線Xを中心として振動すると、トルクがコネクタ270、271に加えられる。また当業者にとって明らかなように、被駆動部材250の軸線Xを中心とした振動も、ベース260を通じて、コネクタ270、271にトルクを加える。分かりやすいように、流動物質の質量を含む流通管210の質量および被駆動部材250の質量が等しいと仮定すると、被駆動部材250および流通管210は、逆位相で、等しい周波数でかつ等しい振幅で振動し、バランスのとれたシステムを提供すると考えられる。この具体例では、流通管210および被駆動部材の両方の運動量のバランスがとられる。というのは、運動量というのが質量と速度との積であり、速度というのが振動振幅に比例しているからである。したがって、コネクタ270、271に加えられるトルクは、実質的に等しく、符号が逆となっているため、相殺されることになる。さらに、静止ノードが、実質的に端部211、212の軸線に沿って、かつ実質的にコネクタ270、271が流通管210に接続される位置にある。したがって、全体的にバランスのとれたシステムが実現されており、また、トルクおよび振動が実質的に相殺されるようになっている。さらに、流通管210の端部211、212の外側末端およびフランジにトルクが加えられることはまずない。本実施形態の1つの態様によれば、流通管210およびバランス構造体208は、接続される構造体への運動の伝達を制限するように設計された比較的柔軟ソフトなマウントsoftmountにより、接続される構造から分離されていることが好ましい。したがって、流通管210およびバランス構造体208は、2つの質量体が同一の振動数かつ逆位相で振動することにより自己バランスが達成されるようになっている、分離された振動構造体として機能する。したがって、2つの振動システム、すなわち振動流通管システムと振動被駆動部材システムとが存在することになる。振動流通管システムは、流通管210を備えていてもよいし、または流通管210、コネクタ270、271およびベース260を備えていてもよい。振動被駆動部材システムは、被駆動部材250を有していてもよいし、または被駆動部材250、コネクタ270、271およびベース260を備えていてもよい。このことについては以下で説明する。これらの2つの振動システムは共通の静止ノードによって分離されている。また、これらの共通の静止ノードは、流通管210の端部211、212の軸線において、コネクタ270、271に近い部分に位置決めされていることが好ましい。有利なことには、流通管210の質量が変わる場合、本構成はさらに複数の利点を提供する。例えば、流通管210の質量は、例えば流通管210内の流動物質の質量が増大したとき、または流通管210自体の質量が例えばコーティングの堆積に起因して増大したときに増大する。このことが生じると、流通管210の振動周波数および振動振幅が減少する。この減少は、追加された質量および結合された振動構造体のソフトマウントの結果自動的に生じる。さらに、自然な応答として、被駆動部材250の振動振幅が増大する。このように振幅比が変化するとノードの再配置が引き起こされる。しかしながら、これらのノードは、流通管の運動が純粋な回転回転のみである領域では、流通管の軸線Xに沿って内側に移動するだけである。純粋な回転は、ケースコネクト590、591を用いて担保されるようになっていてもよい。流通管の軸線Xを中心とした純粋な回転によるコリオリ力の生成はないので、軸線Xに沿ったノードの運動により出力信号が影響を受けることはない。図8には、ベース260が被駆動部材250と同位相で僅かに揺動rockingすることをもたらす流通管の回転が示されている。本実施形態では、被駆動部材250の振動振幅の増大は、被駆動部材250がベース260を中心として曲がる運動範囲の広がりとして反映される。この運動の増大は僅かであるものの、さらなるトルクがベース260に加えられ、このトルクがコネクタ270、271へトルクとしてさらに伝達される。このさらなるトルクにより、コネクタ270、271およびベース260が、被駆動部材250と同位相で、流通管210の端部211、212の軸線を中心として非常に僅かに回転する。説明の目的のために図面において誇張されているものの、当業者にとって明らかなように、ベース260の質量および被駆動部材250の柔軟性のために、ベースの揺動運動が僅かである。したがって、ベース260およびコネクタ270、271は、端部211、212を貫通して延びている軸線Xを中心として駆動部材250と同位相で回転し、振動システムを形成している。流通管210の周波数は初期段階における質量の増加に起因して増大するものの、被駆動部材250の運動をベース260およびコネクタ270、271と結合カップリングさせることは、同一の効果、すなわち、質量の増加、周波数の減少という効果を奏する。したがって、被駆動部材250の周波数は下がり、流通管210の周波数と実質的に一致する。同様に、ベース260の質量およびコネクタ270、271の質量を結合すると、被駆動部材250の振動振幅が増大し、被駆動部材250およびベース260の運動量が流通管210の運動量と等しくなり、バランスが回復される。同様に、例えば流通管210内の流動物質の質量が減少する場合、流通管210の質量が減少する。このことが生じると、流通管210の振動数および振動振幅が増大する。この増大は、質量の減少の結果自動的に生じる。さらに、自然な応答として、被駆動部材250の振動振幅が減少する。先の場合と同様に、このように振幅比が変わると、メータの出力に対して実質的になんの影響を及ぼすことなく、チューブの流入口-流出口軸線Xに沿ってノードが再配置される。図9には、ベース260が流通管210と同位相で僅かに揺動rockingする流通管の回転が示されている。本実施形態では、流通管の振動振幅の増大は、流通管210が端部210、211の軸線Xを中心として曲がる運動範囲の広がりとして反映される。先の場合と同様に、この運動の増大は僅かであるものの、さらなるトルクがコネクタ270、271に加えられ、このトルクがベース260へトルクとしてさらに伝達される。このさらなるトルクにより、コネクタ270、271およびベース260が、流通管210の端部211、212の軸線Xを中心として極めて僅かに回転する。この回転により、ベース260が、流通管250と同位相で僅かに揺動rockingする。説明の目的のために図面において誇張されているものの、当業者にとって明らかなように、ベース260の質量および流通管210の柔軟性のために、ベースの揺動運動は僅かである。したがって、ベース260およびコネクタ270、271は、端部211、212を貫通して延びている軸線Xを中心として流通管210と同位相で回転し、振動システムを形成している。流体質量の低下のために流通管210の周波数は上昇するものの、ベース260の質量をコネクタ270、271と結合すると、周波数を下げるという逆効果を奏することになる。正味の影響は、周波数が僅かに上昇するということである。同様に、流通管210と一緒にベース260およびコネクタ270、271が回転すると、被駆動部材250の振動振幅が減少し、その周波数が僅かに上昇して、流通管210のものと等しくなる。したがって、流通管210と被駆動部材250との振幅比は、被駆動部材250およびベース260の運動量が流通管210の運動量と実質的に等しくなるように変わるので、バランスが回復されることになる。ベース260の質量が比較的大きなことが好ましいため、流通管210および被駆動部材250の振動特性を比較的大きく変化させるにあたって、ベース260の振動振幅に対してほんの僅かな変化しか加える必要がない。低密度の流体が流れている場合、ベース260は、流通管210と一緒に僅かに回転し、その質量を流通管210に加えるかける。高密度の流体が流れている場合、ベース260は、被駆動部材250と一緒に回転し、その質量を被駆動部材250に加える。したがって、ベース260は、軽い部材流通管210または被駆動部材250にその質量を加える。バランスは、軽い部材がその振動振幅を増大させ、重い部材がその振動振幅を減少させように振動振幅を変えることによりさらに維持される。さらに、ベース260の小さな振動振幅は、流通管210の端部211、212の内側端部に加えられる小さなトルクしかもたらさない。したがって、高密度または低密度の流体の場合、ほんの少量のトルクしかケース300には加えられない。したがって、本実施形態では、ベース260は、流通管210の質量に応じて、もっと具体的には流動物質の密度に応じて、流通管210と同位相での動作と被駆動部材250と同位相での動作との間で切り替わるようになっている。好ましくは、流動物質が約1000kg/m3の比重を有している状態では、ベース260と端部211、212の内側端部とは静止状態である。好ましくは、流動物質が約1000kg/m3未満である比重を有している状態では、流通管210はより高い振動振幅を有し、被駆動部材250はより低い振動振幅を有し、ベース260およびコネクタ270、271は流通管210と一緒にほんの僅かに回転する。流通管の端部211、212も、流通管210と一緒にほんの僅かに回転する。好ましくは、物質が約1000kg/m3より大きな比重を有している状態では、流通管210はより低い振動振幅を有し、被駆動部材250はより高い振動振幅を有し、ベース260およびコネクタ270、271は被駆動部材250と一緒にほんの僅かに回転する。この場合、流通管の端部211、212は、ベース260およびコネクタ270、271と一緒にほんの僅かに回転する。流通管の端部211、212の軸線を中心とする流通管210の純粋な回転は流動物質にコリオリ加速度を与えないので、メータの感度はほとんど影響を受けない。いうまでもなく、上述の具体的な流体密度は例示のみを意図するものであって、この具体的な流体密度は異なる値のものであってもよい。本発明の他の実施形態によれば、バランス構造体208のサイズおよび剛性は、流通管210内に流体がない追加密度がゼロであるときにベース260が実質的に静止するように選択されてもよい。この場合、ベース260は、流体の密度とは関係なく、被駆動部材250と一緒に動いて僅かに回転する。さらに他の実施形態では、バランス構造体208のサイズおよび剛性は、すべての予測される流体密度の範囲にわたってベース260が流通管210と一緒に回転するように選択されてもよい。換言すれば、フローメータが流体と動作すると予測される最大流体密度を選択してもよい。したがって、予側される実質的にすべての運転条件下において、流体密度が最大流体密度未満であり、ほぼいつでも、ベース260が流通管210と一緒に回転する。しかしながら、ベースの回転の振幅は流体の密度に応じて変わる。いうまでもなく、流体密度が最大流体密度を超えた場合、ベース260は上述のように被駆動部材250と一緒に回転する。同様に、流体密度が最大流体密度である場合、ベース260は実質的に静止した状態のまま留まる。なお、大部分の説明が流体密度の変化に応じてベース260が動くことに関するものであるが、例えば腐食、浸食、堆積など如き、流通管210の質量を変えうる他の状況が生じうることはいうまでもないことである。したがって、ベース260は、流通管の質量を変えうるさまざまな状況を補償することができる。本実施形態では、端部211、212は、限定するわけではないが例えば十分に長いことが好ましく、ねじれに対して実質的に柔軟softであるように少なくともチューブの直径の3倍であることが好ましい。さらに、このことにより、フランジ、および端部211、212の外側末端に加えられるトルクが減少する。図6に示されているように、センサ組立体206は、ケース300と、ケースコネクト590、591とをさらに備えていてもよい。図示されているケースコネクト590、591は、流通管210と結合されている第一の部分595と、ケース300と結合されている第二の部分596とを有している。図示されているように、ケースコネクト590、591は、フランジとコネクタ270、271との間に位置する、流通管210を支える唯一の構造体であることが好ましい。本実施形態の1つの態様によれば、ケースコネクト590、591は、軸方向および横軸方向の並進運動に対しは剛性を示すもののねじれ運動に対しては柔軟であるねじれ運動の影響を受けない振動システムをサポートするように構成されていることが好ましい。このことは、ケースコネクト590、591に例えば流通管210の端部211、212の軸線に対して半径方向に延びる変形可能部材592、593、594を設けることにより達成可能である。3つの変形可能部材292、293、294が設けられているが、いうまでもなくいかなる数の変形可能部材292、293、294が用いられてもよい。また、どのような数の変形可能部材が用いられるかにより本発明の技術範囲が限定されるべきではない。変形可能部材は、例えば中央ハブ595を流通管210に接続することを含むいかなる方法で流通管210に取り付けられてもよい。並進運動には剛性を示しねじれ運動には柔軟であるカップリング結合は少なくとも2つの機能を提供する。第一に、並進運動には剛性を示しねじれ運動には柔軟であるカップリング結合は、端部211、212をねじれ運動に制限して、ノードを端部の軸線に制限することにより、ノードの再配置に起因する測定誤差を制限する。第二に、端部211、212の自由回転を可能とすることにより、振動構造体がねじれに対して非常に柔軟に支えられることとなる。柔軟な取り付けソフトマウントとすることにより、流体密度に応じて振幅比が変わることを可能とし、また、本発明にかかる自己バランス機能を可能とすることができる。本発明は抵抗型温度センサの点から記述されているが、当業者にとって明らかなように、温度センサに代えて、いかなるタイプの抵抗型センサが用いられてもよい。例えば、本明細書に記載の温度センサのうちの1つ以上の温度センサに代えて、可変抵抗の形態を有する歪みを示す歪みゲージが用いられてもよい。本発明には、抵抗の変化により状態を示すことができるいかなるセンサが用いられてもよい。本発明の本質はそのような構成に対して同様に適用される。本発明にかかる振動式フローメータは、所望ならば、複数の利点を提供するために、いずれの実施形態に従って用いられてもよい。本発明にかかるフローメータは熱弾性補償可能な湾曲チューブメータを提供している。本発明にかかるフローメータは熱応力補償可能な湾曲チューブメータを供給している。上述の実施形態の詳細な記載は、本発明の技術範囲内に含まれるものとして本発明者が考えているすべての実施形態を完全に網羅するものではない。さらに正確にいえば、当業者にとって明らかなように、上述の実施形態のうちの一部の構成要素をさまざまに組み合わせてまたは除去してさらなる実施形態を作成してもよいし、また、このようなさらなる実施形態も本発明の技術範囲内および教示範囲内に含まれる。また、当業者にとって明らかなように、本発明の技術および教示の範囲に含まれるさらなる実施形態を作成するために、上述の実施形態を全体的にまたは部分的に組み合わせてもよい。したがって、本発明の技術範囲は添付の請求項によって決まる。