ジョイナーと建築板とからなる出隅構造であって、ジョイナーは固定部と、突出部と、係止部とからなり、ジョイナーの固定部は、構造躯体に固定されており、ジョイナーの固定部の前面には建築板が固定されており、側面が曲面状で、裏面に溝を有する別の建築板が、該溝にジョイナーの係止部が挿入した状態で固定されており、2枚の建築板は、ジョイナーの突出部を挟んだ状態で固定されており、2枚の建築板とジョイナーの突出部の間にはシーリングが充填されており、ジョイナーの突出部と、該ジョイナーの係止部が挿入された建築板の間には、緩衝材が配されていることを特徴とする出隅構造。ジョイナーの固定部の前面に固定された建築板は、該ジョイナーの突出部と当接していることを特徴とする請求項1に記載の出隅構造。ジョイナーの固定部の前面に固定された建築板と、該ジョイナーの突出部との間には、緩衝材が配されていることを特徴とする請求項1に記載の出隅構造。緩衝材はジョイナーに接着されていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の出隅構造。ジョイナーはスペーサーを介して構造躯体に固定されていることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の出隅構造。緩衝材は、ゴム発泡体、合成樹脂発泡体のいずれかであることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の出隅構造。本発明は、前述した事情に鑑みてなされたものであり、建築板が破損しにくい出隅構造を提供するものである。本発明は、ジョイナーと建築板とからなる出隅構造である。ジョイナーは固定部と、突出部と、係止部とからなり、該固定部は、構造躯体に固定されるとともに、その前面には建築板が固定されている。側面が曲面状で、裏面に溝を有する別の建築板が、該溝にジョイナーの係止部が挿入した状態で固定されている。2枚の建築板は、ジョイナーの突出部を挟んだ状態で固定されており、2枚の建築板とジョイナーの突出部の間にはシーリングが充填されている。そして、ジョイナーの突出部と、該ジョイナーの係止部が挿入された建築板の間には、緩衝材が配されている。緩衝材としては、エチレンゴムやEPDMエチレンプロピレンゴム等からなるゴム発泡体、或いはポリエチレン等の合成樹脂発泡体等が例示される。これらの構成により、施工、地震などの際に建築板に振動が与えられたとしても、緩衝材によって振動が吸収され、建築板の破損を防ぐことができる。ジョイナーの固定部の前面に固定された建築板は、該ジョイナーの突出部と当接していても良いし、該ジョイナーの突出部との間に緩衝材が配されていても良い。また、緩衝材はジョイナーに接着されていると、施工しやすいので好ましい。更に、ジョイナーがスペーサーを介して構造躯体に固定されていると、構造躯体に不陸があっても、ジョイナーの係止部が挿入している建築板の側面と、ジョイナーの固定部の前面に配される建築板の表面を揃えることができるので、好ましい。なお、2枚の建築板は、互いに垂直となるよう固定されていることが好ましい。本発明によれば、建築板が破損しにくい出隅構造を提供することができる。以下、図面を参照しながら本発明について詳細に説明する。図1は、本発明にかかる出隅構造で用いられるジョイナーの一実施例の斜視図である。図1に示すジョイナーA1は、固定部a1と、突出部b1と、係止部c1と、緩衝材d1とからなる。固定部a1は、平坦な板部であり、ジョイナーA1の上下に延びている。固定部a1の左端からは突出部b1が、固定部a1よりも前方に突出するよう設けられている。詳しくは、固定部a1から延びた側面部と、該側面部の上端から固定部a1とは反対側に向かって延びた連結部と、該連結部の左端から後方に延びた側面部とからなる。なお、突出部b1も、ジョイナーA1の上下にわたって延びている。更に、突出部b1の左端からは係止部c1が、固定部a1とは反対側に延びている。なお係止部c1は、平坦な板部であり、固定部a1とは平行に設けられている。詳しくは、係止部c1は、固定部a1の延長線上に設けられており、上からジョイナーA1を見た際に、固定部a1と係止部c1は同一直線上にある。なお、係止部c1も、ジョイナーA1の上下にわたって延びている。よって、突出部b1は、固定部a1と係止部c1の間に、固定部a1及び係止部c1よりも前方に突出するよう設けられている。そして、係止部c1と隣接した突出部b1の側面部には、緩衝材d1としてEPDMが接着されている。このEPDMは、突出部b1の側面において、ジョイナーA1の上下にわたって延びている。よって、緩衝材d1は、係止部c1よりも前方に設けられている。なお、図1のジョイナーA1において、係止部c1と隣接した突出部b1の側面部は、係止部c1に対して垂直となるよう設けられている。図2は、図1に示すジョイナーA1を用いて形成された、本発明にかかる出隅構造の一実施例を上から見た図である。図2は、建物の出隅部分の施工状態を示しており、出隅部分となる柱の2辺には、胴縁B1と胴縁B2が、互いに垂直でL字形を形成するよう、端部を揃えた状態で、釘により固定されている。なお、柱と胴縁B1の間、及び柱と胴縁B2の間には、防水紙が挟まれている。胴縁B1の外側には、スペーサーDを介してジョイナーA1が、ジョイナーA1の固定部a1に釘が打ち込まれて固定されている。ジョイナーA1の外側には、建築板E1が、端辺を、ジョイナーA1の固定部a1と隣接した突出部b1の側面部に当接した状態で、留め付け金具C1により係止されている。ここで、留め付け金具C1は、胴縁B1から5mm離して建築板E1を係止しているので、スペーサーDとジョイナーA1は、建築板E1と胴縁B1に挟まれた状態であっても不具合は発生しない。更に、建築板E1は、端辺をジョイナーA1の固定部a1と隣接した突出部b1の側面部に当接した状態で係止するので、容易に位置があわせられる。胴縁B2の外側には、側面e1が曲面状とされ、裏面に溝e2を有する建築板E2が、溝e2にジョイナーA1の係止部c1が挿入し、建築板E2の裏面が緩衝材d1と当接した状態で、留め付け金具C2により係止されている。なお、建築板E2の溝e2は、側面e1よりも、板厚と同じ長さだけ内側の位置に、建築板E2の上下にわたって延びている。ここで、溝e2にジョイナーA1の係止部c1が挿入されているのだが、建築板E2の裏面とジョイナーA1の突出部b1との間には緩衝材d1が配されているので、施工、地震などの際に建築板E2に振動が与えられたとしても、緩衝材d1によって振動が吸収され、建築板E2の破損を防ぐことができる。また、スペーサーDを介してジョイナーA1が固定されているので、構造躯体に不陸があっても、スペーサーDにより不陸は調整され、建築板E1の表面と、建築板E2の側面とを揃えることができる。なお、従来と同じように、建築板E2の側面e1と建築板E1の表面の位置が揃い、容易に位置があわせられる、ジョイナーA1は、胴縁B1に釘で固定されているので、ジョイナーA1によって建築板E1と建築板E2は強固に固定され、施工後に位置ズレが発生しないなどの効果も得られる。そして、建築板E1と、建築板E2と、ジョイナーA1で囲まれた領域には、シーリングが充填されている。図3は、本発明にかかる出隅構造で用いられるジョイナーの別の実施例の斜視図である。図3に示すジョイナーA2は、緩衝材の形状以外は図1に示すジョイナーA1と同じである。ジョイナーA2では、係止部c2と隣接した突出部b2の側面部に、複数の緩衝材d2が接着されている。なお、緩衝材d2はEPDMである。しかし、ジョイナーA2を用いても、図2に示す施工構造を行うことができるとともに、ジョイナーA1と同様の効果を得ることができる。図4は、本発明にかかる出隅構造で用いられるジョイナーの更に別の実施例の斜視図である。図4に示すジョイナーA3は、突出部に緩衝材が接着されていないこと以外は図1に示すジョイナーA1と同じである。そのため、ジョイナーA3を用いる際には、ジョイナーA3と建築板E2の裏面との間に、上下に延びた緩衝材を配する。それにより、ジョイナーA3を用いても、図2に示す施工構造を行うことができるとともに、ジョイナーA1と同様の効果を得ることができる。図5は、本発明にかかる出隅構造で用いられるジョイナーの更に別の実施例の斜視図であり、図6は、図5に示すジョイナーを用いて形成された、本発明にかかる出隅構造の別の実施例を上から見た図である。図5に示すジョイナーA4は、固定部と隣接する突出部の側面部に緩衝材が接着されている以外は図1に示すジョイナーA1と同じである。ジョイナーA4では、固定部a4と隣接した突出部b4の側面部には、緩衝材d42が接着されており、緩衝材d42は、ジョイナーAの上下にわたって延びている。なお、係止部c4と隣接した突出部b4の側面部には、緩衝材d41が接着されており、緩衝材d41、d42はEPDMである。しかし、ジョイナーA4を用いても、図6に示すように、建物の出隅部を形成する2つの建築板の小口の間に施工することが可能であるとともに、ジョイナーA1と同様の効果を得ることができる。また、固定部と隣接する突出部b4の側面部に緩衝材d42が配されているので、施工の際に建築板E1を激しく当接させたとしても建築板E1が破損することがなく、建築板E1とジョイナーA4の間に隙間ができないなどの効果も奏する。図7は、本発明にかかる出隅構造で用いられるジョイナーの更に別の実施例の斜視図であり、図8は、図7に示すジョイナーを用いて形成された、本発明にかかる出隅構造の更に別の実施例を上から見た図である。図7に示すジョイナーA5は、突出部と緩衝材の形状以外は図5に示すジョイナーA4と同じである。ジョイナーA5では、係止部c5と隣接した突出部b5の側面部は、係止部c5に対して垂直ではなく、傾斜をなしている。そして、該側面部に、複数の緩衝材d5が接着されており、緩衝材d5は、建築板E2と当接する面が係止部c5に対して垂直となるよう設けられている。なお、緩衝材d5はEPDMである。また、固定部a5と隣接した突出部b5の側面部にも、複数の緩衝材d5が接着されている。しかし、ジョイナーA5を用いても、図8に示すように、建物の出隅部を形成する2つの建築板の小口の間に施工することが可能であるとともに、ジョイナーA4と同様の効果を得ることができる。図9は、本発明にかかる出隅構造で用いられるジョイナーの更に別の実施例の斜視図である。図9に示すジョイナーA6は、固定部と隣接する突出部の側面部に接着されている緩衝材の形状以外は図7に示すジョイナーA5と同じである。ジョイナーA6では、固定部a6と隣接した突出部b6の側面部には、複数の緩衝材d62が接着されている。なお、係止部c6と隣接した突出部b6の側面部には緩衝材d61が接着されており、緩衝材d61、d62はEPDMであり、緩衝材d62は緩衝材d61よりも長さが短い。それ以外はジョイナーA5と同じであり、ジョイナーA6を用いても、建物の出隅部を形成する2つの建築板の小口の間に施工することが可能であるとともに、ジョイナーA5と同様の効果を奏する。図10は、本発明にかかる出隅構造で用いられるジョイナーの更に別の実施例の斜視図であり、図11は、図10に示すジョイナーを用いて形成された、本発明にかかる出隅構造の更に別の実施例を上から見た図である。図10に示すジョイナーA7は、突出部の形状以外は図5に示すジョイナーA4と同じである。ジョイナーA7では、固定部a7と隣接した突出部b7の側面部は、固定部a7に対して傾斜ではなく、垂直に設けられている。そして、該側面部に、緩衝材d7が接着されている。なお、緩衝材d7はEPDMである。しかし、ジョイナーA7を用いても、図11に示すように、建物の出隅部を形成する2つの建築板の小口の間に施工することが可能であるとともに、ジョイナーA4と同様の効果を得ることができる。図12は、本発明にかかる出隅構造で用いられるジョイナーの更に別の実施例の斜視図であり、図13は、図12に示すジョイナーを用いて形成された、本発明にかかる出隅構造の更に別の実施例を上から見た図である。図12に示すジョイナーA8は、突出部と緩衝材の形状以外は図5に示すジョイナーA4と同じである。ジョイナーA8では、突出部b8は、半円柱状に形成されている。そして、突出部b8の両側面部には、緩衝材d8が接着されている。なお、緩衝材d8はEPDMである。しかし、ジョイナーA8を用いても、図13に示すように、建物の出隅部を形成する2つの建築板の小口の間に施工することが可能であるとともに、ジョイナーA4と同様の効果を得ることができる。以上に本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれに限定されず、特許請求の範囲に記載の発明の範囲において種々の変形態を取り得る。