"メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基を有し、1分子中の前記重合性官能基の含有数に対する分子量の比が175以下である水溶性の重合性化合物と、重合開始剤と、水と、を含む、水性インク組成物。前記重合性官能基の含有数に対する分子量の比が171以下である請求項1に記載の水性インク組成物。前記重合性官能基の含有数に対する分子量の比が84以上である請求項1または請求項2に記載の水性インク組成物。前記重合性官能基の含有数に対する分子量の比が165以下である請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の水性インク組成物。前記重合性官能基の少なくとも1つは、メタアクリルアミド基である請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の水性インク組成物。前記重合性化合物は、下記一般式IVaまたは一般式IVbで表される部分構造を含まない請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の水性インク組成物。一般式IVaおよび一般式IVb中、R41~R44はそれぞれ独立に、水素原子または炭素数1~4のアルキル基を表す前記重合性化合物は、下記一般式Vで表されるメタアクリルアミド化合物である請求項1~請求項6のいずれか1項に記載の水性インク組成物。一般式V中、R51は水素原子またはメチル基を表し、Lは、エチレン基、1,2-プロピレン基、1,3-プロピレン基、酸素原子、およびメタアクリルロイルイミノ基からなる群から選ばれる少なくとも1種から構成される2価の連結基を表す。前記重合性化合物は、下記一般式I~一般式IIIのいずれかで表されるメタアクリルアミド化合物である請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の水性インク組成物。一般式I~一般式III中、R11、R21およびR31はそれぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表し、R12およびR22はそれぞれ独立に、エチレン基、1,2-プロピレン基または1,3-プロピレン基を表し、R32およびR33はそれぞれ独立に、エチレン基または1,3-プロピレン基を表す。mおよびnはそれぞれ独立に、0~2の整数を表す更に顔料を含む請求項1~請求項8のいずれか1項に記載の水性インク組成物。前記重合開始剤は光重合開始剤である請求項1~請求項9のいずれか1項に記載の水性インク組成物。請求項1~請求項10のいずれか1項に記載の水性インク組成物と、該水性インク組成物と接触して凝集体を形成しうる処理液と、を含むインクセット。前記処理液は、酸性化合物、多価金属塩、およびカチオン性ポリマーから選ばれる少なくとも1種を含む請求項11に記載のインクセット。請求項1~請求項10のいずれか1項に記載のインク組成物を、記録媒体上に付与して画像を形成するインク付与工程と、前記記録媒体上に付与されたインク組成物に活性エネルギー線を照射して画像を定着する活性エネルギー線照射工程と、を有する画像形成方法。請求項11または請求項12に記載のインクセットに含まれる処理液を、記録媒体上に付与する処理液付与工程と、該インクセットに含まれるインク組成物を、記録媒体上に付与して画像を形成するインク付与工程と、前記記録媒体上に付与されたインク組成物に活性エネルギー線を照射して画像を定着する活性エネルギー線照射工程と、を有する画像形成方法。前記インク付与工程は、前記処理液付与工程において処理液が付与された記録媒体上に、前記水性インク組成物を付与する請求項14に記載の画像形成方法。前記記録媒体は塗工紙である請求項13~請求項15のいずれか1項に記載の画像形成方法。前記インク付与工程は、インクジェット法により前記水性インク組成物を付与する請求項13~請求項16のいずれか1項に記載の画像形成方法。しかしながら、特許文献1に記載の重合性化合物では、分子量増加に起因する硬化感度の低下に加えて、得られる画像の耐ブロッキング性が低下する場合があった。本発明は、上記に鑑みなされたものであり、優れた硬化感度を有し、形成される画像の耐ブロッキング性に優れる水性インク組成物およびインクセット並びにこれを用いた画像形成方法を提供することを課題とする。前記課題を解決するための具体的手段は以下の通りである。<1>メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基を有し、1分子中の前記重合性官能基の含有数に対する分子量の比が175以下である水溶性の重合性化合物と、重合開始剤と、水と、を含む、水性インク組成物。<2>前記重合性官能基の含有数に対する分子量の比が171以下である前記<1>に記載の水性インク組成物。<3>前記重合性官能基の含有数に対する分子量の比が84以上である前記<1>または<2>に記載の水性インク組成物。<4>前記重合性官能基の含有数に対する分子量の比が165以下である前記<1>~<3>のいずれか1項に記載の水性インク組成物。<5>前記重合性官能基の少なくとも1つは、メタアクリルアミド基である前記<1>~<4>のいずれか1項に記載の水性インク組成物。<6>前記重合性化合物は、下記一般式IVaまたは一般式IVbで表される部分構造を含まない前記<1>~<5>のいずれか1項に記載の水性インク組成物。一般式IVaおよび一般式IVb中、R41~R44はそれぞれ独立に、水素原子または炭素数1~4のアルキル基を表す<7>前記重合性化合物は、下記一般式Vで表されるメタアクリルアミド化合物である前記<1>~<6>のいずれか1項に記載の水性インク組成物。一般式V中、R51は水素原子またはメチル基を表し、Lは、エチレン基、1,2-プロピレン基、1,3-プロピレン基、酸素原子、およびメタアクリルロイルイミノ基からなる群から選ばれる少なくとも1種から構成される2価の連結基を表す。<8>前記重合性化合物は、下記一般式I~一般式IIIのいずれかで表されるメタアクリルアミド化合物である前記<1>~<7>のいずれか1項に記載の水性インク組成物。一般式I~一般式III中、R11、R21およびR31はそれぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表し、R12およびR22はそれぞれ独立に、エチレン基、1,2-プロピレン基または1,3-プロピレン基を表し、R32およびR33はそれぞれ独立に、エチレン基または1,3-プロピレン基を表す。mおよびnはそれぞれ独立に、0~2の整数を表す<9>更に顔料を含む前記<1>~<8>のいずれか1項に記載の水性インク組成物。<10>前記重合開始剤は光重合開始剤である前記<1>~<9>のいずれか1項に記載の水性インク組成物。<11>前記<1>~<10>のいずれか1項に記載の水性インク組成物と、該水性インク組成物と接触して凝集体を形成しうる処理液と、を含むインクセット。<12>前記処理液は、酸性化合物、多価金属塩、およびカチオン性ポリマーから選ばれる少なくとも1種を含む前記<11>に記載のインクセット。<13>前記<1>~<10>のいずれか1項に記載のインク組成物を、記録媒体上に付与して画像を形成するインク付与工程と、前記記録媒体上に付与されたインク組成物に活性エネルギー線を照射して画像を定着する活性エネルギー線照射工程と、を有する画像形成方法。<14>前記<11>または<12>に記載のインクセットに含まれる処理液を、記録媒体上に付与する処理液付与工程と、該インクセットに含まれるインク組成物を、記録媒体上に付与して画像を形成するインク付与工程と、を有する画像形成方法。<15>前記インク付与工程は、前記処理液付与工程において処理液が付与された記録媒体上に、前記水性インク組成物を付与する前記<14>に記載の画像形成方法。<16>前記記録媒体は塗工紙である前記<13>~<15>のいずれか1項に記載の画像形成方法。<17>前記インク付与工程は、インクジェット法により前記水性インク組成物を付与する前記<13>~<16>のいずれか1項に記載の画像形成方法。本発明によれば、優れた硬化感度を有し、形成される画像の耐ブロッキング性に優れる水性インク組成物およびインクセット並びにこれを用いた画像形成方法を提供することができる。<水性インク組成物>本発明の水性インク組成物以下、単にインク組成物ということがあるは、メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基を有し、1分子中の前記重合性官能基の含有数に対する分子量の比が175以下である水溶性の重合性化合物の少なくとも1種と、重合開始剤の少なくとも1種と、水と、を含み、必要に応じて、色材好ましくは顔料、水溶性有機溶剤、その他の添加剤をさらに含んで構成される。特定の重合性化合物と重合開始剤とを含むことで、例えば、記録媒体上にインク組成物を付与した後、活性エネルギー線を照射した場合に、優れた硬化感度でインク組成物が硬化し、さらに硬化して形成された画像の品質と耐ブロッキング性に優れる。本発明のインク組成物は、単色画像の形成のみならず、多色画像例えばフルカラー画像の形成に用いられ、所望の1色または2色以上を選択して画像形成することができる。多色画像を形成する場合、インク組成物は、例えば、マゼンタ色調インク、シアン色調インク、およびイエロー色調インクとして用いることができる。また、色調を整えるために、更にブラック色調インクとして用いてもよい。また本発明のインク組成物は、イエローY、マゼンタM、シアンCの色調以外のレッドR、グリーンG、ブルーB、白色Wの色調のインク組成物や、いわゆる印刷分野における特色のインク組成物等として用いることができる。上記の各色調のインク組成物は、着色剤例えば顔料の色相を所望により変更することにより調製できる。重合性化合物本発明の水性インク組成物は、メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基を有し、1分子中の前記重合性官能基の含有数に対する分子量の比が175以下である水溶性の重合性化合物以下、特定重合性化合物ということがあるの少なくとも1種を含む。尚、ここでいう水溶性とは前記特定重合性化合物が、25°Cにおいて蒸留水に2質量以上溶解することを意味するが、3.5質量以上溶解することが好ましく、5質量以上溶解することがより好ましく、10質量以上溶解することがより好ましく、20質量以上溶解することがさらに好ましく、任意の割合で水と均一に混合することが特に好ましい。また、メタアクリルアミド基は、アクリルアミド基およびメタクリルアミド基の少なくとも一方を意味する。本発明における重合性化合物は、特定の重合性官能基群から選択された2以上の重合性官能性を有する水溶性の重合性化合物であって、前記重合性官能基の含有数に対する分子量の比が175以下であることを特徴とする。すなわち、前記特定重合性化合物は、分子中に含む重合性官能基密度が高いため、硬化感度に優れ、かつ、硬化して形成される画像の耐ブロッキング性に優れる。これは例えば、硬化によって架橋密度の高い硬化膜が形成され、膜物性に優れた硬化膜画像を構成するためと考えることができる。前記特定重合性化合物においては、1分子中の重合性官能基の含有数に対する重合性化合物の分子量の比が175以下である。すなわち、重合性化合物の分子量を、1分子あたりの重合性官能基の含有数で除した値重合性化合物の分子量/重合性官能基の含有数、以下、A値ということがあるが175以下であるが、硬化感度と耐ブロッキング性の観点から、171以下であることが好ましく、165以下であることがより好ましい。また前記A値は、構造上の観点から、84以上であることが好ましい。さらにA値は、84以上175以下であることが好ましく、84以上171以下であることがより好ましく、84以上165以下であることがさらに好ましい。前記特定重合性化合物において、1分子中の前記重合性官能基の含有数は2以上であるが、硬化感度と耐ブロッキング性の観点から、2以上6以下であることが好ましく、2以上3以下であることがより好ましい。前記特定重合性化合物は、メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基を有する。特定重合性化合物における2以上の重合性官能基は、同一の重合性官能基であっても、互いに異なる重合性官能基であってもよい。中でも本発明においては、硬化感度と耐ブロッキング性の観点から、メタアクリルアミド基、マレイミド基、およびビニルスルホン基からなる群から選択される2以上の重合性官能基を有することが好ましく、メタアクリルアミド基を少なくとも1つ有することがより好ましく、メタアクリルアミド基を2以上有することがさらに好ましい。さらに前記特定重合性化合物は、2以上含まれる重合性官能基が同一であることもまた好ましい。すなわち前記特定重合性化合物は、メタアクリルアミド化合物、マレイミド化合物、ビニルスルホン化合物、およびN-ビニルアミド化合物からなる群から選択される2官能以上の重合性化合物であることが好ましく、メタアクリルアミド化合物、マレイミド化合物、およびビニルスルホン化合物からなる群から選択される2官能以上の重合性化合物であることが好ましく、メタアクリルアミド化合物であることがさらに好ましい。前記特定重合性化合物は、重合性官能基に加えて親水性基の少なくとも1種をさらに有することが好ましい。前記親水性基としてはノニオン性基、アニオン性基、およびカチオン性基のいずれであってもよく、またベタインであってもよい。前記親水性基として具体的には、オキシアルキレン基およびそのオリゴマー、ヒドロキシル基、アミド基、糖アルコール残基、ウレア基、イミノ基、アミノ基、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基、チオール基、4級アンモニウム基等を挙げることができる。本発明において前記親水性基は、硬化感度と耐ブロッキング性の観点から、オキシアルキレン基およびそのオリゴマー、ヒドロキシル基、アミド基、糖アルコール残基、ウレア基、イミノ基、アミノ基、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基、およびチオール基から選ばれることが好ましく、オキシアルキレン基およびそのオリゴマーならびにヒドロキシル基から選ばれる少なくとも1種であることがより好ましく、オキシエチレン基、オキシプロピレン基およびこれらのオリゴマー好ましくはn=1~2ならびにヒドロキシル基から選ばれる少なくとも1種であることがさらに好ましい。前記特定重合性化合物が2以上の重合性官能基に加えて親水性基を含む場合、重合性官能基と親水性基の結合態様には特に制限はないが、硬化感度と耐ブロッキング性の観点から、2価以上の親水性基を介して2以上の重合性官能基が結合した態様であることが好ましく、オキシアルキレン基およびそのオリゴマーならびにヒドロキシル基から選ばれる少なくとも1種を含む2価以上の親水性基を介して、2以上の重合性官能基が結合した態様であることがより好ましい。さらに前記特定重合性化合物は、下記一般式IVaまたは一般式IVbで表される部分構造を含まないことが好ましい。これにより水性インク組成物の安定性がより向上する。これは例えば、下記一般式IVaまたは一般式IVbで表される部分構造は加水分解を受けやすい部分構造であるため、特定重合性化合物がかかる部分構造を含まないことで水性インク組成物の安定性がより向上すると考えることができる。また特に下記一般式IVaまたは一般式IVbで表される部分構造における窒素原子がメタアクリルアミド基の窒素原子に対応する場合、下記一般式IVaまたは一般式IVbで表される部分構造の加水分解によって揮発性のメタアクリルアミドが遊離する場合があるが、かかる部分構造を含まないことでメタアクリルアミドの遊離が抑制される。一般式IVaおよび一般式IVb中、R41~R44はそれぞれ独立に、水素原子または炭素数1~4のアルキル基を表す。本発明において前記特定重合性化合物は、硬化感度と耐ブロッキング性の観点から、メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基を有し、前記A値が84以上175以下であることが好ましく、メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基を有し、前記A値が84以上171以下であることがより好ましく、メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基を有し、前記A値が84以上165以下であることがより好ましく、メタアクリルアミド基を少なくとも2以上有する化合物であって、前記A値が84以上165以下であることが特に好ましい。さらに前記特定重合性化合物は、メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基と、ノニオン性親水性基とを有し、前記A値が84以上175以下であることが好ましく、メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基と、オキシアルキレン基およびそのオリゴマーならびにヒドロキシル基から選ばれる少なくとも1種のノニオン性親水性基とを有し、前記A値が84以上171以下であることがより好ましく、メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基と、オキシアルキレン基およびそのオリゴマーならびにヒドロキシル基から選ばれる少なくとも1種のノニオン性親水性基とを有し、前記A値が84以上165以下であることがより好ましく、2以上のメタアクリルアミド基と、オキシアルキレン基およびそのオリゴマーならびにヒドロキシル基から選ばれる少なくとも1種のノニオン性親水性基とを有し、前記A値が84以上165以下であることが特に好ましい。また前記特定重合性化合物は、硬化感度、耐ブロッキング性およびインク安定性の観点から、下記一般式Vで表されるアクリルアミド化合物であることが好ましい。一般式V中、R51は水素原子またはメチル基を表し、Lは、エチレン基、1,2-プロピレン基、1,3-プロピレン基、酸素原子、およびメタアクリルロイルイミノ基からなる群から選ばれる少なくとも1種から構成される2価の連結基を表す。ここで一般式Vにおける2つのR51は同一であっても異なっていてもよい。Lで表される2価の連結基は、少なくとも1つのオキシアルキレン基を含むことが好ましく、硬化感度の観点から、1~3個のオキシアルキレン基を含むことがより好ましい。以下に、Lで表される2価の連結基の具体例を示すが本発明はこれらに限定されない。尚、以下の例示中、はメタアクリルアミド基との結合位置を示す。さらに前記特定重合性化合物は、硬化感度、耐ブロッキング性およびインク安定性の観点から、下記一般式I~一般式IIIのいずれかで表されるアクリルアミド化合物であることが好ましい。一般式I~一般式III中、R11、R21およびR31はそれぞれ独立に、水素原子またはメチル基を表し、R12およびR22はそれぞれ独立に、エチレン基、1,2-プロピレン基または1,3-プロピレン基を表し、R32およびR33はそれぞれ独立に、エチレン基または1,3-プロピレン基を表す。mおよびnはそれぞれ独立に0~2の整数を表す。一般式I~一般式IIIにおけるR11、R21およびR31はそれぞれ同一であっても異なっていてもよい。以下に、本発明における特定重合性化合物の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。本発明のインク組成物における特定重合性化合物の含有量は、固形分換算で1~50質量の範囲であることが好ましく、1~40質量の範囲であることがより好ましく、1~30質量の範囲であることがさらに好ましい。さらに本発明のインク組成物においては、メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基と、ノニオン性親水性基とを有し、前記A値が84以上175以下である特定重合性化合物を、固形分換算で1~50質量の範囲で含むことが好ましく、メタアクリルアミド基、マレイミド基、ビニルスルホン基、およびN-ビニルアミド基からなる群から選択される2以上の重合性官能基と、オキシアルキレン基およびそのオリゴマーならびにヒドロキシル基から選ばれる少なくとも1種のノニオン性親水性基とを有し、前記A値が84以上165以下である特定重合性化合物を、固形分換算で1~40質量の範囲で含むことがより好ましい。また、2以上のメタアクリルアミド基と、オキシアルキレン基およびそのオリゴマーならびにヒドロキシル基から選ばれる少なくとも1種のノニオン性親水性基とを有し、前記A値が84以上171以下である特定重合性化合物を、固形分換算で1~30質量の範囲で含むことが好ましく、2以上のメタアクリルアミド基と、オキシアルキレン基およびそのオリゴマーならびにヒドロキシル基から選ばれる少なくとも1種のノニオン性親水性基とを有し、前記A値が84以上165以下である特定重合性化合物を、固形分換算で1~30質量の範囲で含むことがより好ましい。また本発明のインク組成物においては、硬化感度と耐ブロッキング性の観点から、上記一般式Vで表される特定重合性化合物の少なくとも1種を、固形分換算で1~40質量の範囲で含むことが好ましく、上記一般式I~一般式IIIのいずれかで表される特定重合性化合物からなる群から選ばれる少なくとも1種を、固形分換算で1~40質量の範囲で含むことがより好ましく、上記一般式I~一般式IIIのいずれかで表される特定重合性化合物からなる群から選ばれる少なくとも1種を、固形分換算で1~30質量の範囲で含むことがさらに好ましい。本発明の水性インク組成物においては、本発明の効果を損なわない範囲で、前記特定重合性化合物以外のその他の重合性化合物を含んでいてもよい。その他の重合性化合物としては、ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する重合性化合物であり、分子中にラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を少なくとも1つ有する化合物であって、前記特定重合性化合物以外の化合物であればどのようなものでもよく、モノマー、オリゴマー、ポリマー等の化学形態を持つものが含まれる。またその他の重合性化合物は1種のみ用いてもよく、また目的とする特性を向上するために任意の比率で2種以上を併用してもよい。エチレン性不飽和結合を有する重合性化合物の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸等の不飽和カルボン酸およびそれらの塩または誘導体、エチレン性不飽和基を有する無水物、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、ならびに、不飽和ウレタン等のラジカル重合性化合物が挙げられる。具体的には、2-エチルヘキシルアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、カルビトールアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、ビス4-アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ネオペンチルグリコールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、オリゴエステルアクリレート、N,N-ジメチルアミノアクリルアミド、N,N-ジメチルアミノエチルアクリルアミド、N,N-ジメチルアミノプロピルアクリルアミド、およびこれらの4級化化合物、N-メチロールアクリルアミド、ヒドロキシエチルアクリルアミド、ヒドロキシプロピルアクリルアミド、4-アクリロイルモルホリン、N-[1,1-ジメチル-2-ソジオオキシスルホニルエチル]アクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、エポキシアクリレート等のアクリル酸誘導体、メチルメタクリレート、n-ブチルメタクリレート、2-エチルヘキシルメタクリレート、ラウリルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノメチルメタクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、2,2-ビス4-メタクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、N,N-ジメチルアミノメタアクリルアミド、N,N-ジメチルアミノエチルメタアクリルアミド、N,N-ジメチルアミノプロピルメタアクリルアミド等のメタクリル酸誘導体、その他、アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物の誘導体が挙げられる。中でも、インク組成物の吐出安定性の観点から、水溶性のエチレン性不飽和結合を有する重合性化合物であることが好ましい。尚、ここでいう水溶性とは、前記特定重合性化合物における水溶性と同義である。水溶性のエチレン性不飽和結合を有する重合性化合物の例としては、アクリル酸およびメタクリル酸、ならびに、そのエステル誘導体、アミド誘導体およびその塩から選ばれる少なくとも1種が好ましく、アクリル酸のモノエステルおよびメタクリル酸のモノエステル以下、モノアクリレートということがある、アクリル酸とポリオール化合物とのエステルおよびメタクリル酸とポリオール化合物とのエステル以下、多官能アクリレートモノマーまたは多官能アクリレートオリゴマーということがある、アクリルアミドおよびメタクリルアミドならびにその誘導体が挙げられる。本発明で用いられる水溶性のエチレン性不飽和結合を有する重合性化合物は、水溶性付与の観点から、ポリエチレンオキシ鎖、ポリプロピレンオキシ鎖、イオン性基例えばカルボキシル基、スルホ基など、および水酸基の少なくとも1種を有することが好ましい。前記水溶性のエチレン性不飽和結合を有する重合性化合物が、ポリエチレンオキシ鎖、ポリプロピレンオキシ鎖を有する場合、エチレンオキシ単位、およびプロピレンオキシ単位のユニットの数は1~10の範囲であることが好ましく、より好ましくは1~5の範囲である。ユニットの数が10以下であることで硬化した時の皮膜の硬度や記録媒体に対する密着性等が向上する。本発明におけるインク組成物におけるその他の重合性化合物の含有量は、固形分換算で0.1~50質量の範囲であることが好ましく、0.5~40質量の範囲であることがより好ましく、1.0~30質量の範囲であることがさらに好ましい。また前記特定重合性化合物に対するその他の重合性化合物の含有比率としては、固形分換算で0~80質量の範囲であることが好ましく、0~70質量の範囲であることがより好ましく、0~60質量の範囲であることがさらに好ましい。重合開始剤本発明の水性インク組成物は、重合開始剤の少なくとも1種を含有する。前記重合開始剤としては、公知の重合開始剤を特に制限なく使用することができる。本発明における重合開始剤としては、光重合開始剤を使用することが好ましい。本発明で使用され得る好ましい光重合開始剤としては、a芳香族ケトン類、bアシルホスフィン化合物、c芳香族オニウム塩化合物、d有機過酸化物、eチオ化合物、fヘキサアリールビイミダゾール化合物、gケトオキシムエステル化合物、hボレート化合物、iアジニウム化合物、jメタロセン化合物、k活性エステル化合物、l炭素ハロゲン結合を有する化合物、並びにmアルキルアミン化合物等が挙げられる。重合開始剤の具体例としては、例えば、加藤清視著紫外線硬化システム株式会社総合技術センター発行:平成元年の第65~148頁に記載されている重合開始剤などを挙げることができる。本発明における重合開始剤としては、水不溶性の開始剤を水分散させたもの、水溶性の開始剤のいずれであっても使用可能であるが、水溶性の重合開始剤であることが好ましい。尚、重合開始剤における水溶性とは、25°Cにおいて蒸留水に0.5質量以上溶解することを意味する。前記水溶性の重合開始剤は、25°Cにおいて蒸留水に1質量以上溶解することが好ましく、3質量以上溶解することがより好ましい。本発明において重合開始剤は、1種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。本発明の水性インク組成物における重合開始剤の含有量は、固形分換算で0.1~30質量の範囲であることが好ましく、0.5~20質量の範囲であることがより好ましく、1.0~15質量の範囲であることがさらに好ましい。また、本発明の水性インク組成物における重合開始剤の含有量は、前記重合性化合物100質量部に対して、好ましくは0.01~35質量部、より好ましくは0.1~30質量部、さらに好ましくは0.5~30質量部の範囲で含有されるのが適当である。なお、ここで重合開始剤の含有量とは、水性インク組成物における重合開始剤の総含有量を意味し、重合性化合物の含有量とは、水性インク組成物における重合性化合物特定重合性化合物および必要に応じて含まれるその他の重合性化合物の総含有量を意味する。着色剤本発明におけるインク組成物は、着色剤の少なくとも1種を含むことが好ましい。本発明における着色剤としては、公知の染料、顔料等を特に制限なく用いることができる。中でも、インク着色性の観点から、水に殆ど不溶であるか、または難溶である着色剤であることが好ましい。具体的には例えば、各種顔料、分散染料、油溶性染料、J会合体を形成する色素等を挙げることができ、更に、耐光性の観点から顔料であることがより好ましい。本発明における顔料としては、その種類に特に制限はなく、従来公知の有機および無機顔料を用いることができる。前記有機顔料としては、例えば、アゾ顔料、多環式顔料、染料キレート、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、などが挙げられる。これらの中でも、アゾ顔料、多環式顔料などがより好ましい。前記アゾ顔料としては、例えば、アゾレーキ、不溶性アゾ顔料、縮合アゾ顔料、キレートアゾ顔料、などが挙げられる。前記多環式顔料としては、例えば、フタロシアニン顔料、ぺリレン顔料、ぺリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサジン顔料、インジゴ顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロン顔料、などが挙げられる。前記染料キレートとしては、例えば、塩基性染料型キレート、酸性染料型キレート、などが挙げられる。また前記無機顔料としては、例えば、酸化チタン、酸化鉄、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、水酸化アルミニウム、バリウムイエロー、カドミウムレッド、クロムイエロー、カーボンブラック、などが挙げられる。これらの中でも、カーボンブラックが特に好ましい。なお、前記カーボンブラックとしては、例えば、コンタクト法、ファーネス法、サーマル法などの公知の方法によって製造されたものが挙げられる。本発明に用いることができる顔料として具体的には、例えば、特開2007-100071号公報の段落番号[0142]~[0145]に記載の顔料などが挙げられる。また本発明において着色剤として染料を用いる場合には、染料を水不溶性の担体に保持したものを用いることができる。染料としては公知の染料を特に制限なく用いることができ、例えば、特開2001-115066号公報、特開2001-335714号公報、特開2002-249677号公報等に記載の染料を本発明においても好適に用いることができる。また、担体としては、水に不溶または水に難溶であれば特に制限なく、無機材料、有機材料およびこれらの複合材料を用いることができる。具体的には、特開2001-181549号公報、特開2007-169418号公報等に記載の担体を本発明においても好適に用いることができる。染料を保持した担体着色剤はそのまま、あるいは必要に応じて分散剤を併用して用いることができる。分散剤としては後述する分散剤を好適に用いることができる。上記の顔料は、1種単独で使用してもよく、また、上記した各群内もしくは各群間より複数種を選択して組み合わせて使用してもよい。着色剤特に顔料の水性インク組成物中における含有量としては、色濃度、粒状性、インク安定性、吐出信頼性の観点から、インク組成物の全質量に対して、1~25質量となる量が好ましく、5~20質量となる量がより好ましい。分散剤本発明における着色剤が顔料である場合、分散剤によって水系溶媒に分散された着色粒子を構成していることが好ましい。前記分散剤としては、ポリマー分散剤でも低分子の界面活性剤型分散剤でもよい。また、ポリマー分散剤としては水溶性ポリマー分散剤でも水不溶性ポリマー分散剤の何れでもよい。本発明においては、分散安定性とインクジェット方式に適用した場合の吐出性の観点から、水不溶性ポリマー分散剤であることが好ましい。-水不溶性ポリマー分散剤-本発明における水不溶性ポリマー分散剤以下、単に分散剤ということがあるとしては、水不溶性のポリマーであって、顔料を分散可能であれば特に制限は無く、従来公知の水不溶性ポリマー分散剤を用いることができる。水不溶性ポリマー分散剤は、例えば、疎水性の構成単位と親水性の構成単位の両方を含んで構成することができる。前記疎水性の構成単位を構成するモノマーとしては、スチレン系モノマー、アルキルメタアクリレート、芳香族基含有メタアクリレート等を挙げることができる。また前記親水性構成単位を構成するモノマーとしては、親水性基を含むモノマーであれば特に制限はない。前記親水性基としては、ノニオン性基、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基等を挙げることができる。尚、ノニオン性基としては、水酸基、窒素原子が無置換のアミド基、アルキレンオキシド重合体例えば、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド等に由来する基、糖アルコールに由来する基等が挙げられる。本発明における親水性構成単位は、分散安定性の観点から、少なくともカルボキシル基を含むことが好ましく、ノニオン性基とカルボキシル基を共に含む形態であることもまた好ましい。本発明における水不溶性ポリマー分散剤として、具体的には、スチレン-メタアクリル酸共重合体、スチレン-メタアクリル酸-メタアクリル酸エステル共重合体、メタアクリル酸エステル-メタアクリル酸共重合体、ポリエチレングリコールメタアクリレート-メタアクリル酸共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体等が挙げられる。ここでメタアクリル酸は、アクリル酸またはメタクリル酸を意味する。本発明において水不溶性ポリマー分散剤としては、顔料の分散安定性の観点から、カルボキシル基を含むビニルポリマーであることが好ましく、疎水性の構成単位として少なくとも芳香族基含有モノマーに由来する構成単位を有し、親水性の構成単位としてカルボキシル基を含む構成単位を有するビニルポリマーであることがより好ましい。また前記水不溶性ポリマー分散剤の重量平均分子量としては、顔料の分散安定性の観点から、3,000~200,000が好ましく、より好ましくは5,000~100,000、更に好ましくは5,000~80,000、特に好ましくは10,000~60,000である。本発明における着色粒子における分散剤の含有量は、顔料の分散性、インク着色性、分散安定性の観点から、顔料に対し、分散剤が10~100質量であることが好ましく、20~70質量がより好ましく、30~50質量が特に好ましい。前記着色粒子中の分散剤の含有量が、上記範囲であることにより、顔料が適量の分散剤で被覆され、粒径が小さく経時安定に優れた着色粒子を得やすい傾向となり好ましい。本発明における前記着色粒子は、前記水不溶性ポリマー分散剤に加えて、その他の分散剤を含んでいてもよい。例えば、従来公知の水溶性低分子分散剤や、水溶性ポリマー等を用いることができる。前記水不溶性ポリマー分散剤以外の分散剤の含有量は、前記分散剤の含有量の範囲内で用いることができる。本発明における着色剤は、分散安定性と吐出性の観点から、前記顔料および前記水不溶性ポリマー分散剤を含んで構成されていることが好ましく、顔料の表面の少なくとも一部が水不溶性ポリマー分散剤で被覆されて構成されていることが好ましい。かかる着色剤は、例えば、顔料、分散剤、必要に応じて溶媒好ましくは有機溶剤等を含む混合物を、分散機により分散することで着色粒子分散物として得ることができる。前記着色粒子分散物は、例えば、前記顔料と前記水不溶性ポリマー分散剤と該分散剤を溶解または分散する有機溶剤との混合物に、塩基性物質を含む水溶液を加える工程混合水和工程の後、前記有機溶剤を除く工程溶剤除去工程を設けて分散物として製造することができる。これにより、着色剤が微細に分散され、保存安定性に優れた着色粒子の分散物を作製することができる。有機溶剤は、前記分散剤を溶解または分散できることが必要であるが、これに加えて水に対してある程度の親和性を有することが好ましい。具体的には、20°C下で水に対する溶解度が10質量以上50質量以下であるものが好ましい。前記着色粒子の分散物は、更に詳細には、下記の工程1および工程2を含む製造方法で製造することができるが、これに限定されるものではない。工程1:顔料、分散剤、および該分散剤を溶解または分散する有機溶剤と共に、塩基性物質を含み、水を主成分とする溶液を含有する混合物を分散処理する工程工程2:分散処理後の混合物から、前記有機溶剤の少なくとも一部を除去する工程前記工程1では、まず、前記分散剤を有機溶剤に溶解または分散させて混合物を得る混合工程。次に、着色剤、塩基性物質を含み、水を主成分とする溶液、水、および必要に応じて界面活性剤等を、前記混合物に加えて混合、分散処理し、水中油型の分散物を得る。前記塩基性物質は、ポリマーが有することがあるアニオン性基好ましくは、カルボキシル基の中和に用いられる。前記アニオン性基の中和度には、特に限定がない。通常、最終的に得られる着色剤粒子の分散物の液性が、例えばpHが4.5~10であるものが好ましい。前記ポリマーの望まれる中和度により、pHを決めることもできる。前記有機溶剤の好ましい例としては、アルコール系溶媒、ケトン系溶媒、エーテル系溶媒が挙げられる。これらのうちアルコール系溶媒としては、エタノール、イソプロパノール、n-ブタノール、第3級ブタノール、イソブタノール、ジアセトンアルコール等が挙げられる。ケトン系溶媒としては、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン等が挙げられる。エーテル系溶媒としては、ジブチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等が挙げられる。これらの溶媒の中では、イソプロパノール、アセトンおよびメチルエチルケトンが好ましく、特に、メチルエチルケトンが好ましい。有機溶剤は、1種単独で用いても複数併用してもよい。前記着色粒子の分散物の製造においては、二本ロール、三本ロール、ボールミル、トロンミル、ディスパー、ニーダー、コニーダー、ホモジナイザー、ブレンダー、単軸若しくは2軸の押出機等を用いて、強い剪断力を与えながら混練分散処理を行うことができる。なお、混練、分散についての詳細は、TCPatton著PaintFlowandPigmentDispersion1964年JohnWileyandSons社刊等に記載されている。また、必要に応じて、縦型もしくは横型のサンドグラインダー、ピンミル、スリットミル、超音波分散機等を用い、0.01mm~1mmの粒径のガラス、ジルコニア等でできたビーズを用いた微分散処理を行うことにより得ることができる。前記着色粒子分散物の製造方法における有機溶剤の除去は、特に方法が限定されるものではなく、減圧蒸留等の公知に方法により除去できる。このようにして得られた着色粒子分散物における着色粒子は良好な分散状態を保ち、かつ、得られた着色粒子分散物は経時安定性に優れたものとなる。本発明において着色剤または着色粒子の体積平均粒径としては、10nm~200nmが好ましく、10nm~150nmがより好ましく、10nm~100nmがさらに好ましい。体積平均粒径が200nm以下であることで色再現性が良好になり、インクジェット方式の場合には打滴特性が良好になる。また、体積平均粒径が10nm以上であることで、耐光性が良好になる。また、着色剤または着色粒子の粒径分布に関しては、特に制限は無く、広い粒径分布または単分散性の粒径分布のいずれであってもよい。また、単分散性の粒径分布を持つ着色剤を、2種以上混合して使用してもよい。尚、着色剤または着色粒子の体積平均粒径および粒径分布は、例えば、光散乱法を用いて測定することができる。本発明において、上記着色剤または着色粒子は1種単独で、また2種以上を組み合わせて使用してもよい。水系媒体本発明におけるインク組成物は水系媒体を含む。水系媒体は少なくとも水を含み、必要に応じて有機溶剤の少なくとも1種を含んで構成される。本発明における水としては、イオン交換水、蒸留水などのイオン性不純物を含まない水を用いることが好ましい。また、インク組成物における水の含有率は、目的に応じて適宜選択されるが、通常、10~95質量であることが好ましく、30~90質量であることがより好ましい。-有機溶剤-本発明における水系媒体は水溶性有機溶剤の少なくとも1種を含むことが好ましい。水溶性有機溶剤を含有することで、乾燥防止、湿潤あるいは浸透促進の効果を得ることができる。乾燥防止には、噴射ノズルのインク吐出口においてインクが付着乾燥して凝集体ができ、目詰まりするのを防止する乾燥防止剤として用いられ、乾燥防止や湿潤には、水より蒸気圧の低い水溶性有機溶剤が好ましい。また水溶性有機溶剤は、紙へのインク浸透性を高める浸透促進剤として用いることができる。水溶性有機溶剤の例としては、例えば、グリセリン、1,2,6-ヘキサントリオール、トリメチロールプロパン、エチレングリコール、プロピレングリコール等のアルカンジオール多価アルコール類;糖アルコール類;エタノール、メタノール、ブタノール、プロパノール、イソプロパノールなどの炭素数1~4のアルキルアルコール類;エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、エチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、ジエチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、エチレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、エチレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、1-メチル-1-メトキシブタノール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、プロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、プロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテルなどのグリコールエーテル類等が挙げられる。これらは、1種単独でまたは2種以上を組み合わせて用いることができる。乾燥防止や湿潤の目的としては、多価アルコール類が有用であり、例えば、グリセリン、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、1,3-ブタンジオール、2,3-ブタンジオールなどが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。浸透促進の目的としては、ポリオール化合物が好ましく、脂肪族ジオールが好適である。脂肪族ジオールとしては、例えば、2-エチル-2-メチル-1,3-プロパンジオール、3,3-ジメチル-1,2-ブタンジオール、2,2-ジエチル-1,3-プロパンジオール、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、2,2,4-トリメチル-1,3-ペンタンジオールなどが挙げられる。これらの中でも、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、2,2,4-トリメチル-1,3-ペンタンジオールが好ましい例として挙げることができる。また本発明における水溶性有機溶剤としては、記録媒体におけるカール発生抑制の点から、下記構造式1で表される化合物の少なくとも1種を含有することが好ましい。構造式1において、l、m、およびnは、それぞれ独立に1以上の整数を表し、lmn=3~15を満たし、lmnは3~12の範囲が好ましく、3~10の範囲がより好ましい。lmnの値は、3以上であると良好なカール抑制力を示し、15以下であると良好な吐出性が得られる。構造式1中、AOは、エチレンオキシEOおよびプロピレンオキシPOの少なくとも一方を表し、中でもプロピレンオキシ基が好ましい。前記AOl、AOm、およびAOnにおける各AOはそれぞれ同一でも異なってもよい。以下、前記構造式1で表される化合物の例を示す。但し、本発明はこれに限定されるものではない。尚、例示化合物中、POP3グリセリルエーテルとの記載は、グリセリンにプロピレンオキシ基が合計で3つ結合したグリセリルエーテルであることを意味し、他の記載についても同様である。さらに本発明における水溶性有機溶剤は、記録媒体におけるカール発生抑制の点から、以下に例示する水溶性有機溶剤であることもまた好ましい。n-C4H9OAO4-HAO=EOまたはPOで、比率はEO:PO=1:1n-C4H9OAO10-HAO=EOまたはPOで、比率はEO:PO=1:1HOAO40-HAO=EOまたはPOで、比率はEO:PO=1:3HOAO55-HAO=EOまたはPOで、比率はEO:PO=5:6HOPO3-HHOPO7-H1,2-ヘキサンジオール前記構造式1で表される化合物および上記例示化合物の全水溶性有機溶剤中に占める含有割合は、3質量以上が好ましく、4質量以上がより好ましく、更に5質量以上が好ましい。前記範囲とすることにより、インクの安定性や吐出性を悪化させずにカールを抑制することができ好ましい。本発明において水溶性有機溶剤は、1種単独で使用しても、2種類以上混合して使用してもよい。また水溶性有機溶剤のインク組成物中における含有量としては、1質量以上60質量以下が好ましく、より好ましくは5質量以上40質量以下である。樹脂粒子本発明におけるインク組成物は、樹脂粒子の少なくとも1種を含有することが好ましい。樹脂粒子を含むことにより、インク組成物の記録媒体への定着性、画像の耐擦性、耐ブロッキング性を効果的に向上させることができる。また樹脂粒子は、既述の処理液またはこれを乾燥させた記録媒体上の領域と接触した際に凝集、または分散不安定化してインクを増粘させることにより、インク組成物、すなわち画像を固定化させる機能を有することが好ましい。このような樹脂粒子は、水および有機溶剤の少なくとも1種に分散されているものが好ましい。本発明における樹脂粒子としては、アクリル系樹脂、酢酸ビニル系樹脂、スチレン-ブタジエン系樹脂、塩化ビニル系樹脂、アクリル-スチレン系樹脂、ブタジエン系樹脂、スチレン系樹脂、架橋アクリル樹脂、架橋スチレン系樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、フェノール樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン系樹脂、パラフィン系樹脂、フッ素系樹脂等あるいはそのラテックスを用いることができる。アクリル系樹脂、アクリル-スチレン系樹脂、スチレン系樹脂、架橋アクリル樹脂、架橋スチレン系樹脂を好ましい例として挙げることができる。また樹脂粒子はラテックスの形態で用いることもできる。樹脂粒子の重量平均分子量は1万以上、20万以下が好ましく、より好ましくは10万以上、20万以下である。また樹脂粒子の体積平均粒径は、10nm~1μmの範囲が好ましく、10nm~200nmの範囲がより好ましく、20nm~100nmの範囲が更に好ましく、20nm~50nmの範囲が特に好ましい。樹脂粒子のガラス転移温度Tgは30°C以上であることが好ましく、40°C以上がより好ましく、50°C以上がさらに好ましい。樹脂粒子の添加量はインクに対して、0.1~20質量が好ましく、0.1~20質量がより好ましく、0.1~15質量がさらに好ましい。また、樹脂微子の粒径分布に関しては、特に制限は無く、広い粒径分布を持つもの、または単分散の粒径分布を持つもの、いずれでもよい。また、単分散の粒径分布を持つ樹脂粒子を、2種以上混合して使用してもよい界面活性剤本発明におけるインク組成物は、必要に応じて、界面活性剤の少なくとも1種を含むことができる。界面活性剤は、表面張力調整剤として用いることができる。表面張力調整剤として、分子内に親水部と疎水部を合わせ持つ構造を有する化合物等が有効に使用することができ、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、ベタイン系界面活性剤のいずれも使用することができる。更に、上記の分散剤高分子分散剤を界面活性剤としても用いてもよい。本発明においては、インクの打滴干渉抑制の観点から、ノニオン性界面活性剤が好ましく、中でもアセチレングリコール誘導体がより好ましい。界面活性剤表面張力調整剤をインク組成物に含有する場合、界面活性剤はインクジェット方式によりインク組成物の吐出を良好に行う観点から、インク組成物の表面張力を20mN/m~60mN/mに調整できる範囲の量を含有するのが好ましく、表面張力の点からはより好ましくは20mN/m~45mN/mであり、更に好ましくは25mN/m~40mN/mである。界面活性剤のインク組成物中における界面活性剤の具体的な量としては、前記表面張力となる範囲が好ましいこと以外は特に制限はなく、1質量以上が好ましく、より好ましくは1~10質量であり、更に好ましくは1~3質量である。その他の成分インク組成物は、上記の成分に加え、必要に応じて更にその他成分として各種の添加剤を含むことができる。前記各種の添加剤としては、例えば、紫外線吸収剤、褪色防止剤、防黴剤、pH調整剤、防錆剤、酸化防止剤、乳化安定剤、防腐剤、消泡剤、粘度調整剤、分散安定剤、キレート剤、固体湿潤剤等の公知の添加剤が挙げられる。紫外線吸収剤としては、例えば、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、サリチレート系紫外線吸収剤、シアノアクリレート系紫外線吸収剤、ニッケル錯塩系紫外線吸収剤、などが挙げられる。褪色防止剤としては、各種の有機系および金属錯体系の褪色防止剤を使用することができる。有機の褪色防止剤としては、例えば、ハイドロキノン類、アルコキシフェノール類、ジアルコキシフェノール類、フェノール類、アニリン類、アミン類、インダン類、クロマン類、アルコキシアニリン類、ヘテロ環類などがあり、金属錯体としてはニッケル錯体、亜鉛錯体などがある。防黴剤としては、例えば、デヒドロ酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ナトリウムピリジンチオン-1-オキシド、p-ヒドロキシ安息香酸エチルエステル、1,2-ベンズイソチアゾリン-3-オン、ソルビン酸ナトリウム、ペンタクロロフェノールナトリウムなどが挙げられる。防黴剤は、インク組成物中の含有量が0.02~1.00質量である範囲とするのが好ましい。pH調整剤としては、調合されるインク組成物に悪影響を及ぼさずにpHを所望の値に調整できるものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、アルコールアミン類例えば、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、2-アミノ-2-エチル-1,3-プロパンジオールなど、アルカリ金属水酸化物例えば、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなど、アンモニウム水酸化物例えば、水酸化アンモニウム、第4級アンモニウム水酸化物など、ホスホニウム水酸化物、アルカリ金属炭酸塩などが挙げられる。防錆剤としては、例えば、酸性亜硫酸塩、チオ硫酸ナトリウム、チオジグリコール酸アンモン、ジイソプロピルアンモニウムニトライト、四硝酸ペンタエリスリトール、ジシクロヘキシルアンモニウムニトライトなどが挙げられる。酸化防止剤としては、例えば、フェノール系酸化防止剤ヒンダードフェノール系酸化防止剤を含む、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、リン系酸化防止剤などが挙げられる。キレート剤としては、例えば、エチレンジアミン四酢酸ナトリウム、ニトリロ三酢酸ナトリウム、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸ナトリウム、ジエチレントリアミン五酢酸ナトリウム、ウラミル二酢酸ナトリウムなどが挙げられる。~インク組成物の物性~本発明におけるインク組成物の表面張力25°Cとしては、20mN/m以上60mN/m以下であることが好ましい。より好ましくは、20mN以上45mN/m以下であり、更に好ましくは、25mN/m以上40mN/m以下である。表面張力は、AutomaticSurfaceTensiometerCBVPZ協和界面科学株式会社製を用い、インク組成物を25°Cの条件下で測定される。また、本発明におけるインク組成物の25°Cでの粘度は、1.2mPas以上15.0mPas以下であることが好ましく、より好ましくは2mPas以上13mPas未満であり、更に好ましくは2.5mPas以上10mPas未満である。粘度は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCO.LTD製を用い、インク組成物を25°Cの条件下で測定される。<インクセット>本発明のインクセットは、既述の水性インク組成物の少なくとも1種と、前記水性インク組成物と接触して凝集体を形成可能な凝集剤を含有する処理液の少なくとも1種と、を含む。アクリルアミド構造を有する重合性化合物、重合開始剤を含むインク組成物と、凝集剤を含む処理液とを用いて画像を形成することにより、良好な画像品質で、硬化感度が高く、耐ブロッキング性に優れた画像が形成される。[処理液]本発明のインクセットは、前記インク組成物と接触して凝集体を形成可能な凝集剤の少なくとも1種を含み、必要に応じてその他の成分を含んで構成される。処理液が凝集剤を含むことで、良好な画像品質で耐ブロッキング性に優れた画像を形成することができる。凝集剤本発明における処理液は、インク組成物中の成分を凝集させる凝集剤を含んでなる。本発明における凝集剤は、記録媒体上においてインク組成物と接触することにより、インク組成物を凝集固定化可能なものであり、固定化剤として機能する。例えば、処理液を記録媒体好ましくは、塗工紙に付与することにより記録媒体上に凝集剤が存在している状態で、インク組成物がさらに着滴して凝集剤に接触することにより、インク組成物中の成分が凝集し、インク組成物中の成分を記録媒体上に固定化することができる。前記インク組成物中の成分を固定化させる成分としては、酸性化合物、多価金属塩、カチオン性ポリマー等を挙げることができる。これらは1種単独でも、2種以上を併用することもできる。-酸性化合物-酸性化合物としては、例えば、硫酸、塩酸、硝酸、リン酸、ポリアクリル酸、酢酸、グリコール酸、マロン酸、リンゴ酸、マレイン酸、アスコルビン酸、コハク酸、グルタル酸、フマル酸、クエン酸、酒石酸、乳酸、スルホン酸、オルトリン酸、メタリン酸、ピロリドンカルボン酸、ピロンカルボン酸、ピロールカルボン酸、フランカルボン酸、ピリジンカルボン酸、クマリン酸、チオフェンカルボン酸、ニコチン酸、およびこれらの化合物の誘導体、ならびにこれらの塩等が好適に挙げられる。これらの中でも、水溶性の高い酸性化合物が好ましい。また、インク組成物と反応してインク全体を固定化させる観点から、3価以下の酸性化合物が好ましく、2価以上3価以下の酸性化合物が特に好ましい。酸性化合物は、1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。前記処理液が酸性化合物を含む場合、処理液のpH25°Cは、0.1~6.8であることが好ましく、0.5~6.0であることがより好ましく、0.8~5.0であることがさらに好ましい。前記酸性化合物の含有量は、前記処理液の全質量に対し、40質量以下であることが好ましく、15~40質量であることがより好ましい。酸性化合物の含有量を15~40質量とすることでインク組成物中の成分をより効率的に固定化することができる。さらに酸性化合物の含有量は、前記処理液の全質量に対し、15質量~35質量であることが好ましく、20質量~30質量であることがより好ましい。酸性化合物の記録媒体への付与量としては、インク組成物を凝集させるに足る量であれば特に制限はないが、インク組成物を固定化し易いとの観点から、0.5g/m2~4.0g/m2であることが好ましく、0.9g/m2~3.75g/m2であることがより好ましい-多価金属塩-本発明における多価金属塩は、アルカリ土類金属、亜鉛族金属等の2価以上の金属を含む化合物であり、Ca2、Cu2、Al3等の金属イオンの酢酸塩、酸化物等を挙げることができる。本発明において、前記多価金属塩を含む処理液が付与された記録媒体好ましくは、塗工紙にインク組成物を吐出したときのインク組成物の凝集反応は、インク組成物中に分散した粒子、例えば、顔料に代表される着色剤や、樹脂粒子等の粒子の分散安定性を減じ、インク組成物全体の粘度を上昇させることで達成することができる。例えば、インク組成物中の顔料や、樹脂粒子などの粒子がカルボキシル基等の弱酸性の官能基を有するとき、当該粒子は前記弱酸性の官能基の働きにより分散安定化しているが、当該粒子の表面電荷を、多価金属塩と相互作用させることにより減じ、分散安定性を低下することができる。したがって、処理液に含まれる固定化剤としての多価金属塩は、凝集反応の観点で、価数が2価以上、すなわち多価であることが必要であり、凝集反応性の観点で、3価以上の多価金属イオンからなる多価金属塩であることが好ましい。以上の観点から、本発明における処理液に用いることのできる多価金属塩は、以下に示す多価金属イオンと陰イオンとの塩、ポリ水酸化アルミニウムおよびポリ塩化アルミニウムのいずれか1種以上であることが好ましい。多価金属イオンとしては、例えば、Ca2、Cu2、Ni2、Mg2、Sr2、Zn2、Ba2、Al3、Fe3、Cr3、Co3、Fe2、La3、Nd3、Y3、およびZr4などが挙げられる。これら多価金属イオンを処理液中に含有させるためには、前記多価金属の塩を用いればよい。塩とは、上記のような多価金属イオンと、これらのイオンに結合する陰イオンとから構成される金属塩のことであるが、溶媒に可溶なものであることが好ましい。ここで、前記溶媒とは、多価金属塩とともに処理液を構成する媒質であり、例えば、水や後述する有機溶剤が挙げられる。前記多価金属イオンと塩を形成するための好ましい陰イオンとしては、例えば、Cl-、NO3-、I-、Br-、ClO3-、CH3COO-、SO42-などが挙げられる。多価金属イオンと陰イオンとは、それぞれ単独種または複数種を用いて多価金属イオンと陰イオンとの塩を形成することができる。上記以外の多価金属塩としては、例えば、ポリ水酸化アルミニウムおよびポリ塩化アルミニウムなどが挙げられる。本発明においては、反応性や着色性、さらには取り扱いの容易さなどの点から、多価金属イオンと陰イオンとの塩を用いることが好ましく、多価金属イオンとしては、Ca2、Mg2、Sr2、Al3およびY3から選ばれる少なくとも1種が好ましく、さらには、Ca2が好ましい。また、陰イオンとしては、溶解性などの観点から、NO3-が特に好ましい。前記多価金属塩は、1種単独でまたは2種以上を混合して用いることができる。前記多価金属塩の含有量は、前記処理液の全質量に対し、15質量以上である。多価金属塩の含有量が15質量以上とすることでより効果的にインク組成物中の成分を固定化することができる。多価金属塩の含有量は、前記処理液の全質量に対し、15質量~35質量であることが好ましく、20質量~30質量であることがより好ましい。多価金属塩の記録媒体への付与量としては、インク組成物を凝集させるに足る量であれば特に制限はないが、インク組成物を固定化し易いとの観点から、0.5g/m2~4.0g/m2であることが好ましく、0.9g/m2~3.75g/m2であることがより好ましい-カチオン性ポリマー-カチオン性ポリマーとしては、ポリビニルピリジン塩、ポリアルキルアミノエチルアクリレート、ポリアルキルアミノエチルメタクリレート、ポリビニルイミダゾール、ポリエチレンイミン、ポリビグアニド、およびポリグアニドから選ばれる少なくとも1種のカチオン性ポリマーである。カチオン性ポリマーは、1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。上記カチオン性ポリマーの中でも、凝集速度の観点で有利な、ポリグアニド好ましくは、ポリヘキサメチレングアニジンアセテート、ポリモノグアニド、ポリメリックビグアニド、ポリエチレンイミン、ポリビニルピリジンが好ましい。前記カチオン性ポリマーの重量平均分子量としては、処理液の粘度の観点では分子量が小さい方が好ましい。処理液をインクジェット方式で記録媒体に付与する場合には、500~500,000の範囲が好ましく、700~200,000の範囲がより好ましく、更に好ましくは1,000~100,000の範囲である。重量平均分子量は、500以上であると凝集速度の観点で有利であり、500,000以下であると吐出信頼性の点で有利である。但し、処理液をインクジェット以外の方法で記録媒体に付与する場合には、この限りではない。前記処理液がカチオン性ポリマーを含む場合、処理液のpH25°Cは、1.0~10.0であることが好ましく、2.0~9.0であることがより好ましく、3.0~7.0であることがさらに好ましい。カチオン性ポリマーの含有量は、前記処理液の全質量に対して、1質量~35質量であることが好ましく、5質量~25質量であることがより好ましい。カチオン性ポリマーの塗工紙への付与量としては、インク組成物を安定化させるに足る量であれば特に制限はないが、インク組成物を固定化し易いとの観点から、0.5g/m2~4.0g/m2であることが好ましく、0.9g/m2~3.75g/m2であることがより好ましい。<画像形成方法>本発明の第一の画像形成方法は、前記インク組成物を記録媒体上に付与して画像を形成するインク付与工程と、記録媒体上に付与されたインク組成物に活性エネルギー線を照射して画像を定着する活性エネルギー線照射工程とを少なくとも含み、必要に応じてその他の工程をさらに含んで構成される。また本発明の第二の画像形成方法は、前記インクセットに含まれる処理液を、記録媒体上に付与する処理液付与工程と、前記インクセットに含まれるインク組成物を、記録媒体上に付与して画像を形成するインク付与工程と、記録媒体上に付与されたインク組成物に活性エネルギー線を照射して画像を定着する活性エネルギー線照射工程とを少なくとも含み、必要に応じてその他の工程をさらに含んで構成される。[記録媒体]本発明の画像形成方法に用いる記録媒体には、特に制限はないが、一般のオフセット印刷などに用いられる、いわゆる上質紙、コート紙、アート紙などのセルロースを主体とする一般印刷用紙を用いることができる。セルロースを主体とする一般印刷用紙は、水性インクを用いた一般のインクジェット法による画像記録においては比較的インクの吸収、乾燥が遅く、打滴後に色材移動が起こりやすく、画像品質が低下しやすいが、本発明のインクジェット記録方法によると、色材移動を抑制して色濃度、色相に優れた高品位の画像の記録が可能である。記録媒体としては、一般に市販されているものを使用することができ、例えば、王子製紙株製のOKプリンス上質、日本製紙株製のしおらい、および日本製紙株製のニューNPI上質等の上質紙A、日本製紙株製のシルバーダイヤ等の上質コート紙、王子製紙株製のOKエバーライトコートおよび日本製紙株製のオーロラS等の微塗工紙、王子製紙株製のOKコートLおよび日本製紙株製のオーロラL等の軽量コート紙A3、王子製紙株製のOKトップコートおよび日本製紙株製のオーロラコート等のコート紙A2、B2、王子製紙株製のOK金藤および三菱製紙株製の特菱アート等のアート紙A1等が挙げられる。また、インクジェット記録用の各種写真専用紙を用いることも可能である。上記の中でも、色材移動の抑制効果が大きく、従来以上に色濃度および色相の良好な高品位な画像を得る観点からは、好ましくは、水の吸収係数Kaが0.05mL/m2ms1/2~0.5mL/m2ms1/2の記録媒体であり、より好ましくは0.1mL/m2ms1/2~0.4mL/m2ms1/2の記録媒体であり、更に好ましくは0.2mL/m2ms1/2~0.3mL/m2ms1/2の記録媒体である。水の吸収係数Kaは、JAPANTAPPI紙パルプ試験方法No51:2000発行:紙パルプ技術協会に記載されているものと同義であり、具体的には、吸収係数Kaは、自動走査吸液計KM500Win熊谷理機株製を用いて接触時間100msと接触時間900msにおける水の転移量の差から算出されるものである。記録媒体の中でも、一般のオフセット印刷などに用いられるいわゆる塗工紙が好ましい。塗工紙は、セルロースを主体とした一般に表面処理されていない上質紙や中性紙等の表面にコート材を塗布してコート層を設けたものである。塗工紙は、通常の水性インクジェットによる画像形成においては、画像の光沢や擦過耐性など、品質上の問題を生じやすいが、本発明のインクジェット記録方法では、光沢ムラが抑制されて光沢性、耐擦性の良好な画像を得ることができる。特に、原紙とカオリンおよび/または重炭酸カルシウムを含むコート層とを有する塗工紙を用いるのが好ましい。より具体的には、アート紙、コート紙、軽量コート紙、または微塗工紙がより好ましい。[処理液付与工程]処理液付与工程では、前記インクセットに含まれる凝集剤と酸発生剤を含む処理液が記録媒体上に付与される。処理液の記録媒体への付与は、公知の液体付与方法を特に制限なく用いることができ、スプレー塗布、塗布ローラー等による塗布、インクジェット方式による付与、浸漬などの任意の方法を選択することができる。具体的には、例えば、ホリゾンタルサイズプレス法、ロールコーター法、カレンダーサイズプレス法などに代表されるサイズプレス法;エアーナイフコーター法などに代表されるナイフコーター法;ゲートロールコーター法などのトランスファーロールコーター法、ダイレクトロールコーター法、リバースロールコーター法、スクイズロールコーター法などに代表されるロールコーター法;ビルブレードコーター法、ショートデュエルコーター法;ツーストリームコーター法などに代表されるブレードコーター法;ロッドバーコーター法などに代表されるバーコーター法;キャストコーター法;グラビアコーター法;カーテンコーター法;ダイコーター法;ブラシコーター法;転写法などが挙げられる。また、特開平10-230201号公報に記載の塗布装置のように、液量制限部材を備えた塗布装置を用いることで塗布量を制御して塗布する方法であってもよい。処理液を付与する領域は、記録媒体全体に付与する全面付与であっても、インク付与工程でインクジェット記録が行なわれる領域に部分的に付与する部分付与であってもよい。本発明においては、処理液の付与量を均一に調整し、細線や微細な画像部分等を均質に記録し、画像ムラ等の濃度ムラを抑える観点から、塗布ローラー等を用いた塗布によって塗工紙全体に付与する全面付与が好ましい。処理液の付与量を前記範囲に制御して塗布する方法としては、例えば、アニロックスローラーを用いた方法が挙げられる。アニロックスローラーとは、セラミックが溶射されたローラー表面をレーザーで加工しピラミッド型や斜線、亀甲型などの形状を付したローラーである。このローラー表面に付けられた凹みの部分に処理液が入り込み、紙面と接触すると転写されて、アニロックスローラーの凹みで制御された塗布量にて塗布される。[インク付与工程]本発明におけるインク付与工程では、前記インクセットに含まれる着色剤、重合性化合物、開始剤、および水系媒体を含むインク組成物が記録媒体上に付与される。インク組成物の付与方法としては、所望の画像様にインク組成物を付与可能な方法であれば、特に制限はなく公知のインク付与方法を用いることができる。例えば、インクジェット方式、謄写方式、捺転方式等の手段により、記録媒体上にインク組成物を付与する方法を挙げることができる。中でも、記録装置のコンパクト化と高速記録性の観点から、インク組成物をインクジェット方式によって付与する工程であることが好ましい。インクジェット方式インクジェット方式による画像形成では、エネルギーを供与することにより、記録媒体上にインク組成物を吐出し、着色画像を形成する。なお、本発明に好ましいインクジェット記録方法として、特開2003-306623号公報の段落番号0093~0105に記載の方法が適用できる。インクジェット方式には、特に制限はなく、公知の方式、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式圧力パルス方式、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式等のいずれであってもよい。また、インクジェット方式で用いるインクジェットヘッドは、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でも構わない。さらに前記インクジェット方式により記録を行う際に使用するインクノズル等についても特に制限はなく、目的に応じて、適宜選択することができる。尚、前記インクジェット方式には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方式が含まれる。またインクジェット方式として、短尺のシリアルヘッドを用い、ヘッドを記録媒体の幅方向に走査させながら記録を行うシャトル方式と、記録媒体の1辺の全域に対応して記録素子が配列されているラインヘッドを用いたライン方式とがある。ライン方式では、記録素子の配列方向と直交する方向に記録媒体を走査させることで記録媒体の全面に画像記録を行うことができ、短尺ヘッドを走査するキャリッジ等の搬送系が不要となる。また、キャリッジの移動と記録媒体との複雑な走査制御が不要になり、記録媒体だけが移動するので、シャトル方式に比べて記録速度の高速化が実現できる。本発明において、前記処理液付与工程とインク付与工程の実施順は特に制限はないが、画像品質の観点から、処理液付与工程後にインク付与工程が行われる態様であることが好ましい。すなわちインク付与工程は、処理液が付与された記録媒体上にインク組成物を付与する工程であることが好ましい。[活性エネルギー線照射工程]本発明の画像形成方法は、記録媒体上に付与されたインク組成物に活性エネルギー線を照射する工程を含むことが好ましい。活性エネルギー線を照射することでインク組成物に含まれる重合性化合物が重合して、着色剤を含む硬化膜を形成する。これにより画像の耐擦性、耐ブロッキング性がより効果的に向上する。記録媒体上に付与されたインク組成物は、活性エネルギー線を照射することで硬化する。これは、本発明におけるインク組成物に含まれる開始剤が活性エネルギー線の照射により分解して、ラジカル、酸、塩基などの開始種を発生し、その開始種により重合性化合物の重合反応が開始促進されてインク組成物が硬化するためである。さらに、この活性エネルギー線照射の際、処理液中に含まれる酸発生剤から供給される酸により、インク組成物がさらに凝集固定化し、画像部品質耐擦性耐ブロッキング性等が向上する。ここで、使用される活性エネルギー線は、α線、γ線、電子線、X線、紫外線、可視光、赤外光などが使用される。活性エネルギー線の波長としては、例えば、200nm~600nmであることが好ましく、300nm~450nmであることがより好ましく、350nm~420nmであることがさらに好ましい。活性放射線の出力としては、5000mJcm2以下であることが好ましく、10mJcm2~4000mJcm2であることがより好ましく、20mJcm2~3000mJcm2であることがさらに好ましい。活性エネルギー線源としては、水銀ランプやガス固体レーザー等が主に利用されており、紫外線光硬化型インクジェット記録用インクの硬化に使用される光源としては、水銀ランプ、メタルハライドランプが広く知られている。しかしながら、現在環境保護の観点から水銀フリー化が強く望まれており、GaN系半導体紫外発光デバイスへの置き換えは産業的、環境的にも非常に有用である。更にLEDUV-LED、LDUV-LDは小型、高寿命、高効率、低コストであり、光硬化型インクジェット用光源として期待されている。また、発光ダイオードLEDおよびレーザーダイオードLDを活性放射線源として用いることが可能である。特に、紫外線源を要する場合、紫外LEDおよび紫外LDを使用することができる。例えば、日亜化学株は、主放出スペクトルが365nmと420nmとの間の波長を有する紫色LEDを上市している。本発明で特に好ましい活性エネルギー線源は、UV-LEDであり、特に好ましくは、350~420nmにピーク波長を有するUV-LEDである。[インク乾燥工程]本発明の画像形成方法においては、必要に応じて、記録媒体上に付与されたインク組成物中のインク溶媒例えば、水、水溶性有機溶剤等を乾燥除去するインク乾燥工程を備えていてもよい。インク乾燥工程は、インク溶媒の少なくとも一部を除去できれば特に制限はなく、通常用いられる方法を適用することができる。例えば、インク乾燥は、ヒータ等の公知の加熱手段やドライヤ等の送風を利用した送風手段、あるいはこれらを組み合わせた手段により行える。加熱方法としては、例えば、記録媒体の処理液の付与面と反対側からヒータ等で熱を与える方法や、記録媒体の処理液の付与面に温風または熱風をあてる方法、赤外線ヒータを用いた加熱法などが挙げられ、これらの複数を組み合わせて加熱してもよい。またインク乾燥工程は、インク付与工程の後に行われればよく、活性エネルギー線照射工程の前でも、後であってもよい。本発明においては、硬化感度と耐ブロッキング性の観点から、活性エネルギー線照射工程の前に行われることが好ましい。以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。尚、特に断りのない限り、部およびは質量基準である。ポリマー分散剤P-1の合成攪拌機、冷却管を備えた1000mlの三口フラスコにメチルエチルケトン88gを加えて窒素雰囲気下で72°Cに加熱し、ここにメチルエチルケトン50gにジメチル2,2’-アゾビスイソブチレート0.85g、ベンジルメタクリレート60g、メタクリル酸10g、およびメチルメタクリレート30gを溶解した溶液を3時間かけて滴下した。滴下終了後、さらに1時間反応した後、メチルエチルケトン2gにジメチル2,2’-アゾビスイソブチレート0.42gを溶解した溶液を加え、78°Cに昇温して4時間加熱した。得られた反応溶液は大過剰量のヘキサンに2回再沈殿し、析出した樹脂を乾燥し、ポリマー分散剤P-1を96g得た。得られた樹脂の組成は、1H-NMRで確認し、GPCより求めた重量平均分子量Mwは44,600であった。さらに、JIS規格JISK0070:1992に記載の方法により酸価を求めたところ、65.2mgKOH/gであった。樹脂被覆顔料の分散物の調製-樹脂被覆シアン顔料分散物-ピグメントブルー15:3フタロシアニンブルーA220、大日精化株製10部と、上記ポリマー分散剤P-1を5部と、メチルエチルケトン42部と、1mol/LNaOH水溶液5.5部と、イオン交換水87.2部とを混合し、ビーズミルにより0.1mmφジルコニアビーズを用いて2~6時間分散した。得られた分散物を減圧下、55°Cでメチルエチルケトンを除去し、更に一部の水を除去することにより、顔料濃度が10.2質量の樹脂被覆シアン顔料の分散物着色粒子を得た。-樹脂被覆マゼンタ顔料分散物-上記樹脂被覆シアン顔料分散物の調製において、顔料として用いたフタロシアニンブルーA220の代わりに、ChromophthalJetMagentaDMQピグメントレッド122、BASFジャパン社製を用いた以外は上記と同様にして樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物着色粒子を得た。-樹脂被覆イエロー顔料分散物-上記樹脂被覆シアン顔料分散物の調製において、顔料として用いたフタロシアニンブルーA220の代わりに、IrgaliteYellowGSピグメントイエロー74、BASFジャパン社製を用いた以外は上記と同様にして樹脂被覆イエロー顔料の分散物着色粒子を得た。重合性化合物の合成-重合性化合物1の合成-攪拌子を備えた1Lの三口フラスコにアクリルアミド400g563mmol、ブタンジオールジグリシジルエーテル57.0g282mmol、炭酸カリウム15.6g113mmol、ベンジルトリエチルアンモニウムクロリド25.7g113mmol、ジオキサン500mLを加えて、90°Cで10時間加熱攪拌した。得られた反応混合物をろ過し、減圧下でジオキサンを留去し、飽和食塩水200mLを加えてブタノール300mLで3回抽出した。得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、ろ過を行い、減圧下溶媒留去することにより目的の重合性化合物1を58.2g169mmol、収率60得た。-重合性化合物2の合成-攪拌機を備えた1Lの三口フラスコに4710-トリオキサ-113-トリデカンジアミン40.0g182mmol、炭酸水素ナトリウム37.8g450mmol、水100g、テトラヒドロフラン300mLを加えて、氷浴下、アクリル酸クロリド35.2g389mmolを20分かけて滴下した。滴下後、室温で5時間攪拌した後、得られた反応混合物から減圧下でテトラヒドロフランを留去した。次に水層を酢酸エチル200mlで4回抽出し、得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、ろ過を行い、減圧下溶媒留去することにより目的の重合性化合物2の白色固体を35.0g107mmol、収率59得た。-重合性化合物3の合成-攪拌機を備えた1Lの三口フラスコにエチレンジアミン40.0g666mmol、水酸化ナトリウム90.0g2250mmol、水200g、アセトニトリル600mLを加えて、氷浴下、アクリル酸クロリド132.6g1470mmolを1時間かけて滴下した。滴下後、室温で5時間攪拌した後、得られた反応混合物から減圧下でアセトニトリルを留去した。次に水層をクロロホルム400mlで3回抽出し、得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、ろ過を行い、減圧下溶媒留去することにより目的の重合性化合物3の白色固体を45.0g266mmol、収率40得た。-重合性化合物4の合成-攪拌子を備えた1Lの三口フラスコに1,2-ビス2-アミノエトキシエタン40.0g270mmol、無水マレイン酸53.0g540mmol、酢酸200mLを加えて、130°Cで5時間加熱攪拌した。得られた反応混合物を6N炭酸カリウム水溶液500mLへゆっくり注ぎ、食塩を加えてブタノール600mLで3回抽出した。得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、ろ過を行い、減圧下溶媒留去することにより目的の重合性化合物4を41.6g135mmol、収率50得た。-重合性化合物5の合成-攪拌機を備えた1Lの三口フラスコに2-クロロエタンスルホニルクロリド32.6g200mmol、塩化メチレン200mLを加え、-78°Cでトリエチルアミン20.2g200mmolを加えて1時間攪拌し、その後0°Cで2時間攪拌した。その反応混合物へ1,2-ビス2-アミノエトキシエタン14.8g100mmol、トリエチルアミン20.2g200mmolをゆっくり滴下し、室温で3時間攪拌して得られた反応混合物から減圧下塩化メチレンを留去した。次に0.01M塩酸水溶液200mLを加え、食塩をさらに加え、酢酸エチル400mlで4回抽出し、得られた有機層を重曹水で洗浄した後、硫酸マグネシウムで乾燥後、ろ過を行い、減圧下溶媒留去することにより目的の重合性化合物5を25.6g78mmol、収率78得た。-重合性化合物6の合成-攪拌機を備えた1Lの三口フラスコに1,2-ビス2-アミノエトキシエタン40.0g270mmol、アセトアルデヒド26.2g594mmol、テトラヒドロフラン500mLを加え、室温で5時間攪拌した。その後、アセチルクロリド50.9g648mmol、トリエチルアミン70.8g700mmolをゆっくり加えて2時間攪拌した。その反応混合物へ重曹水500mLを加えて、酢酸エチル800mlで4回抽出し、得られた有機層を塩化アンモニウム水溶液で洗浄した後、硫酸マグネシウムで乾燥後、ろ過を行い、減圧下溶媒留去することにより目的の重合性化合物6を30.7g108mmol、収率40得た。-重合性化合物22の合成-攪拌子を備えた1Lの三口フラスコにアクリルアミド60.1g846mmol、グリセロールトリグリシジルエーテル73.4g282mmol、炭酸カリウム23.4g169mmol、ベンジルトリエチルアンモニウムクロリド38.5g169mmol、ジオキサン500mLを加えて、90°Cで10時間加熱攪拌した。得られた反応混合物をろ過し、減圧下でジオキサンを留去し、飽和食塩水200mLを加えてブタノール300mLで3回抽出した。得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、ろ過を行い、減圧下溶媒留去することにより目的の重合性化合物22を69.6g147mmol、収率52得た。-重合性化合物7の合成-重合性化合物3の合成において、エチレンジアミンの代わりに1,3-プロパンジアミンを49.3g用いたこと以外は、重合性化合物3の合成と同様にして重合性化合物7を合成した。-重合性化合物8の合成-重合性化合物3の合成において、エチレンジアミンの代わりに1,2-プロパンジアミンを49.3g用いたこと以外は、重合性化合物3の合成と同様にして重合性化合物8を合成した。-重合性化合物11の合成-重合性化合物2の合成において、4710-トリオキサ-113-トリデカンジアミンの代わりに18-ジアミノ-36-ジオキサオクタンを26.9g用いたこと以外は、重合性化合物2の合成と同様にして重合性化合物11を合成した。-重合性化合物12の合成-重合性化合物2の合成において、4710-トリオキサ-113-トリデカンジアミンの代わりに110-ジアミノ-47-ジオキサデカンを32.0g用いたこと以外は、重合性化合物2の合成と同様にして重合性化合物12を合成した。-重合性化合物34の合成-重合性化合物3の合成において、エチレンジアミンの代わりにジエチレントリアミンを45.8g用いたこと以外は、重合性化合物3の合成と同様にして重合性化合物34を合成した。-重合性化合物35の合成-重合性化合物3の合成において、エチレンジアミンの代わりにトリエチレンテトラアミンを48.7g用いたこと以外は、重合性化合物3の合成と同様にして重合性化合物35を合成した。-重合性化合物37の合成-重合性化合物3の合成において、エチレンジアミンの代わりにビス3-アミノプロピルアミンを58.3g用いたこと以外は、重合性化合物3の合成と同様にして重合性化合物37を合成した。-重合性化合物39の合成-重合性化合物3の合成において、エチレンジアミンの代わりにN,N’-ビス3-アミノプロピルエチレンジアミンを58.0g用いたこと以外は、重合性化合物3の合成と同様にして重合性化合物39を合成した。<実施例1><インクセット1の調製>以下のようにして、インク処方1のシアンインクC-1、マゼンタインクM-1、イエローインクY-1、ブラックインクK-1、および、処理液1をそれぞれ調製して、これらのインク組成物と処理液1からなるインクセット1を得た。[インク処方1]シアンインクC-1の調製上記の樹脂被覆シアン顔料の分散物を用い、下記インク処方1となるように、樹脂被覆シアン顔料分散物、水溶性有機溶剤、イオン交換水、開始剤、重合性化合物、および界面活性剤を混合し、その後、5μmメンブランフィルタでろ過してインク処方1のシアンインクC-1を調製した。-インク処方1-樹脂被覆シアン顔料分散物6イルガキュア2959開始剤3下記重合性化合物110オルフィンE10101日信化学株製;界面活性剤イオン交換水全体で100となるように添加。pHメーターWM-50EG東亜DKK株製を用いて、シアン顔料インクC-1のpH25°Cを測定したところ、pH値は8.5であった。マゼンタインクM-1の調製上記シアンインクC-1の調製において、樹脂被覆シアン顔料の分散物の代わりに、樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物を用いた以外は上記と同様にして、インク処方1のマゼンタインクM-1を調製した。pH値は8.5であった。イエローインクY-1の調製上記シアンインクC-1の調製において、樹脂被覆シアン顔料の分散物の代わりに、樹脂被覆イエロー顔料の分散物を用いた以外は上記と同様にして、インク処方1のイエローインクY-1を調製した。pH値は8.5であった。ブラックインクK-1の調製上記シアンインクC-1の調製において、樹脂被覆シアン顔料の分散物の代わりに、顔料分散物CAB-O-JETTM200カーボンブラック分散物、CABOT社製を用いた以外は上記と同様にして、インク処方1のブラックインクK-1を調製した。pH値は8.5であった。処理液1の調製以下の材料を混合して、処理液1を調製した。東亜DKK株製のpHメーターWM-50EGにて、処理液1のpH25°Cを測定したところ、1.0であった。-処理液組成-マロン酸:25.0トリプロピレングリコールモノメチルエーテル:5.0水溶性有機溶媒イオン交換水:70.0<実施例2~7>実施例1において、重合性化合物の種類を、重合性化合物1の代わりに、重合性化合物2~6、22にそれぞれ変更したこと以外は実施例1と同様にして、インク組成物C-2~C-7、インク組成物M-2~M-7、インク組成物Y-2~Y-7、インク組成物K-2~K-7をそれぞれ調製した。次いでインク組成物C-1、M-1、Y-1、K-1、および処理液1からインクセット1を構成したことと同様にして、インク組成物C-2~C-7、M-2~M-7、Y-2~Y-7、K-2~K-7、および処理液1を用いて、インクセット2~インクセット7を調製した。<実施例8><インクセット8の調製>以下のようにして、インク処方8のシアンインクC-8、マゼンタインクM-8、イエローインクY-8、ブラックインクK-8、および、処理液1をそれぞれ調製し、これらのインク組成物と処理液1とからなるインクセット8を得た。[インク処方8]シアンインクC-8の調製上記の樹脂被覆シアン顔料の分散物を用い、下記インク処方8となるように、樹脂被覆シアン顔料分散物、水溶性有機溶剤、イオン交換水、開始剤、重合性化合物、および界面活性剤を混合し、その後、5μmメンブランフィルタでろ過してインク処方8のシアンインクC-8を調製した。-インク処方8-樹脂被覆シアン顔料分散物6イルガキュア2959開始剤3上記重合性化合物120オルフィンE10101日信化学株製;界面活性剤イオン交換水全体で100となるように添加。pHメーターWM-50EG東亜DKK株製を用いて、シアン顔料インクC-8のpH25°Cを測定したところ、pH値は8.5であった。マゼンタインクM-8の調製上記シアンインクC-8の調製において、樹脂被覆シアン顔料の分散物の代わりに、樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物を用いた以外は上記と同様にして、インク処方8のマゼンタインクM-8を調製した。pH値は8.5であった。イエローインクY-8の調製上記シアンインクC-8の調製において、樹脂被覆シアン顔料の分散物の代わりに、樹脂被覆イエロー顔料の分散物を用いた以外は上記と同様にして、インク処方8のイエローインクY-8を調製した。pH値は8.5であった。ブラックインクK-8の調製上記シアンインクC-8の調製において、樹脂被覆シアン顔料の分散物の代わりに、顔料分散物CAB-O-JETTM200カーボンブラック分散物、CABOT社製を用いた以外は上記と同様にして、インク処方8のブラックインクK-8を調製した。pH値は8.5であった。<実施例9>実施例8において、重合性化合物1の代わりに重合性化合物2を用いたこと以外は実施例8と同様にして、インク組成物C-9、インク組成物M-9、インク組成物Y-9、インク組成物K-9をそれぞれ調製し、処理液1と合わせてインクセット9とした。<実施例10~17>実施例1において、重合性化合物の種類を重合性化合物1の代わりに、重合性化合物7、8、11、12、34、35、37、39にそれぞれ変更したこと以外は実施例1と同様にして、インク組成物C-10~C-17、インク組成物M-10~M-17、インク組成物Y-10~Y-17、インク組成物K-10~K-17をそれぞれ調製した。次いでインク組成物C-1、M-1、Y-1、K-1、および処理液1からインクセット1を構成したことと同様にして、インク組成物C-10~C-17、M-10~M-17、Y-10~Y-17、K-10~K-17、および処理液1を用いて、インクセット10~インクセット17を調製した。<実施例18>実施例8において、重合性化合物1の代わりに重合性化合物34を用いたこと以外は実施例8と同様にして、インク組成物C-18、インク組成物M-18、インク組成物Y-18、インク組成物K-18をそれぞれ調製し、処理液1と合わせてインクセット18とした。処理液2の調製以下の材料を混合して、処理液2を調製した。東亜DKK株製のpHメーターWM-50EGにて、pH調整後の処理液2のpH25°Cを測定したところ、4.0であった。-処理液組成-ポリエチレンイミンカチオン性ポリマー:13.0イオン交換水:87.0処理液3の調製以下の材料を混合して、処理液3を調製した。東亜DKK株製のpHメーターWM-50EGにて、処理液3のpH25°Cを測定したところ、4.0であった。-処理液組成-硝酸マグネシウム多価金属塩:15ジエチレングリコールモノエチルエーテル:4下記界面活性剤A10:1イオン交換水:80処理液4の調製以下の材料を混合して、処理液4を調製した。東亜DKK株製のpHメーターWM-50EGにて、pH調整後の処理液4のpH25°Cを測定したところ、5.0であった。-処理液組成-ポリビニルイミダゾールカチオン性ポリマー:13.0GP-250:10水溶性有機溶媒、三洋化成工業製下記界面活性剤A10水溶液:0.2イオン交換水:76.8界面活性剤A:C7H15-CH=CH-C7H14-C=O-NCH3-CH2CH2-SO3Na<比較例1、3、5>実施例1において、重合性化合物1の代わりに、下記比較重合性化合物1、2および3をそれぞれ用いたこと以外は実施例1と同様にして、インクセットC1、C3およびC5をそれぞれ調製した。<比較例2、4、6>実施例8において、重合性化合物1の代わりに、下記比較重合性化合物1、2および3をそれぞれ用いたこと以外は実施例8と同様にして、インクセットC2、C4およびC6をそれぞれ調製した。[インクジェット記録]記録媒体塗工紙として、特菱アート坪量104.7g/m2を用意して、以下に示すようにして画像を形成し、形成された画像について以下の評価を行なった。インク組成物として、上記で得られたシアンインクC-1、マゼンタインクM-1、イエローインクY-1、およびブラックインクK-1からなるインクセット1を用い、処理液1と共に、4色シングルパス記録によりライン画像とベタ画像を形成した。このとき、ライン画像は、1200dpiの1ドット幅のライン、2ドット幅のライン、4ドット幅のラインをシングルパスで主走査方向に吐出することによりライン画像を形成した。またベタ画像は、記録媒体をA5サイズにカットしたサンプルの全面にインク組成物を吐出することによりベタ画像を形成した。なお、記録する際の諸条件は下記の通りである。1処理液付与工程記録媒体の全面に、アニロックスローラー線数100~300/インチで塗布量が制御されたロールコーターにて付与量が、1.4g/m2となるように処理液を塗布した。2処理工程次いで、下記条件にて処理液が塗布された記録媒体について乾燥処理および浸透処理を施した。風速:10m/s温度:記録媒体の記録面側の表面温度が60°Cとなるように、記録媒体の記録面の反対側背面側から接触型平面ヒーターで加熱した。3インク付与工程その後、処理液が塗布された記録媒体の塗布面に、下記条件にてインク組成物をインクジェット方式で吐出し、ライン画像、ベタ画像をそれぞれ形成した。ヘッド:1,200dpi/20inch幅のピエゾフルラインヘッドを4色分配置吐出液滴量:2.0pL駆動周波数:30kHz4インク乾燥工程次いで、インク組成物が付与された記録媒体を下記条件で乾燥した。乾燥方法:送風乾燥風速:15m/s温度:記録媒体の記録面側の表面温度が60°Cとなるように、記録媒体の記録面の反対側背面側から接触型平面ヒータで加熱した。5活性エネルギー線照射工程次に、高圧水銀ランプ出力120W/cm2を用いて、記録画像に1000mJ/cm2のエネルギーとなる条件で、活性エネルギー線としての紫外線を照射して、画像形成された評価用サンプルを得た。[評価]上記で得られた評価用サンプルについて、以下のようにしてインクの硬化性試験、画像の耐ブロッキング試験および耐テープ密着性試験を行った。結果を表1に示す。[硬化性]未印字の特菱アート両面N三菱製紙製を文鎮重量470g、サイズ15mm×30mm×120mmに巻きつけ未印字の特菱アートと評価サンプルが接触する面積は150mm2、上記ベタ画像が形成された評価用サンプルの印画面を3往復擦った荷重260kg/m2に相当。擦った後の印画面を目視により観察し、下記の評価基準にしたがって評価した。~評価基準~A...印字面に画像色材のはがれが視認できなかった。B...印字面に画像色材のはがれがわずかに認められた。C...印字面に画像色材のはがれが視認でき、実用上問題になるレベルであった。耐ブロッキング性ベタ画像が形成された評価用サンプルを印画直後に、2cm四方に裁断し、その印画面上に、記録していない記録媒体記録に用いたものと同じ記録媒体以下、本評価において未使用サンプルという。を重ねて荷重350kg/m2をかけて、60°C、30RHの環境条件下に、24時間放置した。未使用サンプルを評価用サンプルから剥がして、未使用サンプルの白地部分へのインクの転写度合いを目視で観察し、下記の評価基準にしたがって評価した。~評価基準~A:インクの転写は全くなかった。B:インクの転写はほとんど目立たなかった。C:インクの転写が多少見られ、実用上問題になるレベルであった。D:インクの転写が顕著であった。耐テープ密着性粘着テープ商標名:セロテープ、ニチバン社製を、評価用サンプルにテープが全面に貼り付くように貼った後、直ちに剥がした。剥がしたテープへの色移りおよびテープ剥離部の紙面を観察し、下記評価基準に従って耐テープ密着性を評価した。~評価基準~A:粘着テープに、色移りがわずかに認められたが、紙面からの画像剥離はなかった。B:粘着テープに、色移りが認められたが、紙面からの画像剥離はなかった。C:粘着テープに、色移りが認められ、紙面からの画像剥離が部分的に起こった。D:粘着テープに、全面的に色移りし、紙面からの画像剥離が起こった。本発明のインク組成物は、硬化性硬化感度に優れることが分かる。また形成された画像は優れた耐ブロッキング性および耐テープ密着性を示すことが分かる。さらに上記評価において、処理液1の代わりに処理液2~4をそれぞれ用いたこと以外は上記と同様にして評価を行なったところ、処理液2~4を用いた場合であっても、処理液1を用いた場合と同様に、硬化性硬化感度に優れ、耐ブロッキング性および耐テープ密着性に優れる画像を形成できた。また、記録媒体として、特菱アート坪量104.7g/m2の代わりに、OKトップコート坪量104.7g/m2およびユーライト坪量104.7g/m2を用いたこと以外は、上記と同様にして評価を行なったところ、OKトップコートおよびユーライトを用いた場合であっても、特菱アートを用いた場合と同様に、硬化性硬化感度に優れ、耐ブロッキング性および耐テープ密着性に優れる画像を形成できた。"