"回転することで現像剤を撹拌する撹拌部材と、現像剤を担持する現像ローラとを有し、駆動力が入力されることで前記撹拌部材と前記現像ローラとが共に回転するように構成された交換可能なカートリッジ内の現像剤の量を光学的に検出するように構成された画像形成装置であって、カートリッジ内に光を出射する発光素子と、前記発光素子から出射されてカートリッジ内を通った光を受光する受光素子と、前記受光素子での受光量に基づく判定対象値が判定閾値を超えた場合にカートリッジが交換時期であると判定する判定手段とを備え、前記判定閾値は、前記撹拌部材の1回転目に設定された値と、当該撹拌部材の所定回転目に設定された値とが異なることを特徴とする画像形成装置。前記判定対象値は、前記受光素子の出力値が受光基準値を超えた時間の割合であることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記判定対象値は、前記受光素子の出力値であることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。回転することで現像剤を撹拌する撹拌部材と、現像剤を担持する現像ローラとを有し、駆動力が入力されることで前記撹拌部材と前記現像ローラとが共に回転するように構成された交換可能なカートリッジ内の現像剤の量を光学的に検出するように構成された画像形成装置であって、カートリッジ内に光を出射する発光素子と、前記発光素子から出射されてカートリッジ内を通った光を受光する受光素子と、前記受光素子の出力値が第1の閾値を超えた時間の割合が第2の閾値を超えた場合にカートリッジが交換時期であると判定する判定手段とを備え、前記第1の閾値および前記第2の閾値の少なくとも一方は、前記撹拌部材の1回転目に設定された値と、当該撹拌部材の所定回転目に設定された値とが異なることを特徴とする画像形成装置。前記判定閾値は、前記撹拌部材の回転回数に応じて、1回転目から所定回転目までそれぞれ異なる値が設定されていることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記所定回転は、前記受光素子の出力値が安定するまでの前記撹拌部材の回転回数であることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の画像形成装置。ところで、カートリッジ内の現像剤は、現像ローラと層厚規制ブレードなどとの間で繰り返し摩擦を受けたり、撹拌部材によって繰り返し撹拌されたりすることで、徐々に帯電性能が低下することが知られている。そのため、画像形成装置においては、動作時における現像ローラや撹拌部材の回転回数を少なくすることが検討されているが、その場合、従来のカートリッジの交換時期の判定方法によると、特に1回の画像形成動作における印刷枚数が少ない状況において、カートリッジの交換時期を精度良く判定することができない可能性があることが見出された。すなわち、カートリッジ内の現像剤は、撹拌部材の回転によってカートリッジ内に飛散するが、特にその量が少なくなってくると、撹拌部材の回転初期は、底に溜まった現像剤が十分に飛散していないため、入射された光がカートリッジ内を通過しやすくなり、受光素子での受光量受光した光の強度が大きくなる。そのため、撹拌部材の回転初期1回の画像形成動作における印刷枚数が少ない場合に、従来の方法でカートリッジの交換時期を判定すると、本来は、現像剤が十分に残っているにも拘わらず、カートリッジが交換時期であると判定してしまう可能性がある。本発明は、以上のような背景に鑑みてなされたものであり、現像剤の帯電性能の低下を抑制しつつ、精度良くカートリッジの交換時期を判定することができる画像形成装置を提供することを目的とする。前記した目的を達成するため、本発明の画像形成装置は、回転することで現像剤を撹拌する撹拌部材と、現像剤を担持する現像ローラとを有し、駆動力が入力されることで前記撹拌部材と前記現像ローラとが共に回転するように構成された交換可能なカートリッジ内の現像剤の量を光学的に検出するように構成された画像形成装置であって、カートリッジ内に光を出射する発光素子と、前記発光素子から出射されてカートリッジ内を通った光を受光する受光素子と、前記受光素子での受光量に基づく判定対象値が判定閾値を超えた場合にカートリッジが交換時期であると判定する判定手段とを備え、前記判定閾値は、前記撹拌部材の1回転目に設定された値と、当該撹拌部材の所定回転目に設定された値とが異なることを特徴とする。また、本発明の画像形成装置は、回転することで現像剤を撹拌する撹拌部材と、現像剤を担持する現像ローラとを有し、駆動力が入力されることで前記撹拌部材と前記現像ローラとが共に回転するように構成された交換可能なカートリッジ内の現像剤の量を光学的に検出するように構成された画像形成装置であって、カートリッジ内に光を出射する発光素子と、前記発光素子から出射されてカートリッジ内を通った光を受光する受光素子と、前記受光素子の出力値が第1の閾値を超えた時間の割合が第2の閾値を超えた場合にカートリッジが交換時期であると判定する判定手段とを備え、前記第1の閾値および前記第2の閾値の少なくとも一方は、前記撹拌部材の1回転目に設定された値と、当該撹拌部材の所定回転目に設定された値とが異なることを特徴とする。このように構成された画像形成装置によれば、判定閾値や、第1の閾値と第2の閾値の少なくとも一方は、受光素子での受光量が大きくなる撹拌部材の1回転目に設定された値と、当該撹拌部材の所定回転目に設定された値とが異なるので、1回転目と所定回転目においてカートリッジ内の現像剤の量が同程度と判定されるような閾値を適切に設定することで、撹拌部材の回転回数によらずに精度良くカートリッジの交換時期を判定することができる。また、交換時期の判定のために、撹拌部材を現像剤がカートリッジ内に均一に飛散するまで回転させるような構成と比較して、撹拌部材および撹拌部材と共に回転するように構成された現像ローラの総回転回数を減らすことができ、現像剤の帯電性能の低下を抑制することができる。本発明によれば、現像剤の帯電性能の低下を抑制しつつ、精度良くカートリッジの交換時期を判定することができる。[第1実施形態]次に、本発明の第1実施形態について、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下の説明では、まず、画像形成装置の一例としてのレーザプリンタ1の概略構成について簡単に説明した後、本発明の特徴部分に係るレーザプリンタ1の詳細な構成について説明する。ここで、以下の説明において、方向は、レーザプリンタ1を使用するユーザを基準にした方向で説明する。すなわち、図1における右側を前、左側を後とし、手前側を左、奥側を右とする。また、図1における上下方向を上下とする。<レーザプリンタの概略構成>図1に示すように、レーザプリンタ1は、本体筐体2内に、用紙Sを供給する給紙部3と、露光装置4と、用紙S上にトナー像現像剤像を転写するプロセスカートリッジ5と、用紙S上のトナー像を熱定着する定着装置8とを主に備えている。給紙部3は、本体筐体2内の下部に設けられ、用紙Sを収容する給紙トレイ31と、給紙トレイ31から用紙Sを送り出す用紙供給機構32とを主に備えている。給紙トレイ31内の用紙Sは、用紙供給機構32によって1枚ずつ分離され、プロセスカートリッジ5感光体ドラム61と転写ローラ63の間に向けて供給される。露光装置4は、本体筐体2内の上部に配置され、図示しないレーザ発光部や、符号を省略して示すポリゴンミラー、レンズ、反射鏡などを備えている。この露光装置4では、レーザ発光部から出射される画像データに基づくレーザ光鎖線参照が、感光体ドラム61の表面で高速走査されることで、感光体ドラム61の表面を露光する。プロセスカートリッジ5は、露光装置4の下方に配置され、本体筐体2に設けられたカバー21を開いたときにできる開口2Aから本体筐体2に対して着脱可能交換可能に装着される構成となっている。このプロセスカートリッジ5は、ドラムユニット6と、カートリッジの一例としての現像カートリッジ7とから構成されている。現像カートリッジ7は、ドラムユニット6に対して着脱自在となっており、ドラムユニット6に装着された状態で、本体筐体2に対して交換可能に装着されるように構成されている。この現像カートリッジ7は、現像ローラ71と、供給ローラ72と、層厚規制ブレード73と、トナー現像剤を収容するトナー収容部74と、撹拌部材の一例としてのアジテータ75とを主に備えている。現像カートリッジ7では、トナー収容部74内のトナーは、回転するアジテータ75によって撹拌されつつ供給ローラ72に向けて搬送供給された後、現像ローラ71と供給ローラ72の回転に伴って、供給ローラ72から現像ローラ71に供給される。現像ローラ71上に供給されたトナーは、現像ローラ71の回転に伴って、層厚規制ブレード73と現像ローラ71との間に進入し、一定厚さの薄層として現像ローラ71上に担持される。ドラムユニット6は、感光体ドラム61と、帯電器62と、転写ローラ63とを主に備えている。このドラムユニット6では、感光体ドラム61の表面が、帯電器62により一様に帯電された後、露光装置4からのレーザ光によって露光されることで、感光体ドラム61の表面に静電潜像が形成される。そして、現像ローラ71上に担持されているトナーが、感光体ドラム61の表面に形成された静電潜像に供給されることで、感光体ドラム61の表面にトナー像が形成される。その後、感光体ドラム61と転写ローラ63の間を用紙Sが搬送されることで、感光体ドラム61の表面に形成されたトナー像が用紙S上に転写される。定着装置8は、プロセスカートリッジ5の後方に配置され、加熱ローラ81と、加熱ローラ81と対向配置されて加熱ローラ81を押圧する加圧ローラ82とを主に備えている。この定着装置8では、用紙S上に転写されたトナー像を、用紙Sが加熱ローラ81と加圧ローラ82との間を通過する間に熱定着させている。トナー像が熱定着された画像が形成された用紙Sは、排紙ローラ23によって排紙トレイ22上に排出される。<レーザプリンタの詳細構成>次に、本発明の特徴部分に係るレーザプリンタ1の詳細な構成について説明する。図2a,bに示すように、現像カートリッジ7は、前記した現像ローラ71やトナー収容部74、アジテータ75などのほか、さらにギヤ機構76を備えている。トナー収容部74の左右の側壁符号省略には、左右方向において対向する一対の透明な光透過部74Aが設けられている図3も参照。アジテータ75は、トナー収容部74の左右の側壁に回転可能に支持された回転軸75Aと、回転時にトナー収容部74内のトナーTを撹拌搬送する可撓性シート部材75Bと、回転時に光透過部74Aに付着したトナーTを拭き取るワイパー75Cとを主に有している。ギヤ機構76は、レーザプリンタ1から入力される駆動力を現像ローラ71、供給ローラ72およびアジテータ75に伝達するための機構であり、現像カートリッジ7の左側面に設けられている。このギヤ機構76は、駆動力が入力される入力ギヤ76Aと、入力ギヤ76Aと噛み合う現像ローラギヤ76Bおよび供給ローラギヤ76Cと、入力ギヤ76Aに中間ギヤ76Dを介して噛み合うアジテータギヤ76Eとから主に構成されている。現像ローラギヤ76B、供給ローラギヤ76Cおよびアジテータギヤ76Eは、それぞれ、現像ローラ71、供給ローラ72およびアジテータ75を回転駆動させるギヤであり、現像ローラ71、供給ローラ72およびアジテータ75の各回転軸の端部に一体に設けられている。このようなギヤ機構76により、現像カートリッジ7では、入力ギヤ76Aに駆動力が入力されることで現像ローラ71とアジテータ75とが共に回転するようになっている。図3に示すように、現像カートリッジ7が装着されるレーザプリンタ1は、本体筐体2内に、駆動源となるモータMと、発光素子91と、受光素子92と、レーザプリンタ1の動作を制御する制御装置100とを備えている。モータMの駆動力は、図示しない公知の駆動力伝達機構によって現像カートリッジ7のギヤ機構76入力ギヤ76Aに入力され、現像ローラ71やアジテータ75などに伝達される。発光素子91と受光素子92は、本体筐体2に装着された現像カートリッジ7の一対の光透過部74Aを挟むように対向して配置されている。このような発光素子91および受光素子92としては、例えば、公知の光センサを採用することができる。発光素子91から出射された光破線参照は、一方の光透過部74Aを通って現像カートリッジ7トナー収容部74内に入り、他方の光透過部74Aを通って受光素子92で受光される。受光素子92は、受光量受光した光の強度に応じて出力電圧値出力値が変化する素子であり、光を受光することで、図4aに示すような受光信号を制御装置100判定手段110に出力する。なお、本実施形態では、受光素子92として、受光した光の強度が小さいときに出力電圧値が小さくなり、受光した光の強度が大きいときに出力電圧値が大きくなるものを採用している。なお、図2aに二点鎖線で示すように、現像カートリッジ7内のトナーTの量が多い場合、現像カートリッジ7内に入った光は、トナーTによって遮られるので、受光素子92ではほとんど受光されない。図4aに示すような受光信号が得られるのは、現像カートリッジ7内のトナーTの量がある程度少なくなってからである。図3に戻り、制御装置100は、図示しないCPU、RAM、ROM、入出力インターフェースなどを備えて構成されており、予め設定されたプログラムなどに従ってレーザプリンタ1の各部を制御する。この制御装置100は、本発明に関連する機能部として、判定手段110を主に備えている。判定手段110は、受光素子92から出力された受光信号に基づいて現像カートリッジ7の交換時期を判定する機能を有している。具体的に、判定手段110は、図4aに示すように、画像形成動作が開始されるなどしてアジテータ75が回転を開始したとき、まず、アジテータ75の各回転1周期ごとに、受光素子92での受光量に基づく出力電圧値が、予め設定された受光基準値V1を超えた時間を算出する。次に、判定手段110は、各回転において、1周期アジテータ75が1回転する時間に占める、出力電圧値が予め設定された受光基準値V1を超えた時間の割合以下、判定対象値という。を算出する。そして、判定手段110は、算出した判定対象値が予め設定された所定の割合以下、判定閾値という。を超えたか否かを判定し、判定対象値が判定閾値を超えた場合に現像カートリッジ7が交換時期であると判定するように構成されている。したがって、例えば、3回転目判定閾値10において、判定対象値が11であった場合には、判定対象値が判定閾値を超えるので、判定手段110は、現在装着されている現像カートリッジ7が交換時期であると判定することとなる。ところで、現像カートリッジ7内のトナーTは、アジテータ75が回転することで現像カートリッジ7内に飛散するが、特に図2aに実線で示すようにトナーTの量が少なくなってくると、アジテータ75の回転初期図4aにおける1~2回転目は、底に溜まったトナーが十分に飛散していないため、入射された光が現像カートリッジ7内を通過しやすくなり、受光素子92の出力電圧値が大きくなる。そのため、例えば、1回転目と3回転目において、算出したそれぞれの判定対象値に対し、同じ値の判定閾値例えば10を適用して現像カートリッジ7の交換時期を判定すると、判定結果が変わる逆になる可能性がある。そこで、本実施形態では、判定閾値は、アジテータ75の回転回数に応じて、1回転目から、所定回転の一例としての3回転目まで、それぞれ異なる値が設定されている。具体的には、判定閾値は、図4bに示すように、出力電圧値が大きくなる1回転目は大きな値50に設定され、出力電圧値が1回転目より小さくなる2回転目は1回転目よりも小さな値20に設定され、出力電圧値が2回転目より小さくなる3回転目は2回転目よりも小さな値10に設定されている。また、図4aに示すように、3回転所定回転以降は、受光素子92の出力電圧値受光信号の波形が安定するので、本実施形態では、図4bに示すように、3回転目以降の判定閾値は同じ値10に設定されている。以上のようなレーザプリンタ1によれば、アジテータ75の回転回数によらずに精度良く現像カートリッジ7の交換時期を判定することができる。すなわち、例えば、3回転目以降の判定では交換時期でないと判定されるトナーTが十分に残っている状況において、1回転目で算出された判定対象値が40である場合、判定閾値として3回転目以降と同じ10を適用すると、交換時期であると判定されてしまう。一方、本実施形態のように、出力電圧値が大きくなる1回転目の判定で2回転目以降よりも大きい判定閾値50を適用することで、交換時期でないと判定することができるので、精度良く交換時期を判定することが可能となる。また、例えば、1~2回転目の判定では交換時期であると判定されるトナーTが残っていない状況において、3回転目で算出された判定対象値が15である場合、判定閾値として2回転目と同じ20を適用すると、交換時期でないと判定されてしまう。一方、本実施形態のように、出力電圧値が小さくなる3回転目以降の判定で1~2回転目よりも小さい判定閾値10を適用することで、交換時期であると判定することができるので、精度良く交換時期を判定することが可能となる。また、本実施形態のレーザプリンタ1によれば、アジテータ75、および、アジテータ75と共に回転する現像ローラ71の総回転回数を減らすことができるので、トナーTの帯電性能の低下を抑制することができる。例えば、従来の画像形成装置には、受光信号が安定しないアジテータ75の回転初期例えば1~2回転目には交換時期の判定を実行せず、受光信号が安定した後例えば3回転目以降に交換時期の判定を行うように構成されたものがある。そして、このような画像形成装置では、印刷枚数が少ない印刷ジョブ例えば、1回の画像形成動作で1枚の用紙Sに画像を形成する印刷ジョブに基づく画像形成動作は回転初期のうちにアジテータ75が停止してしまうことがあるため、印刷枚数が少ない印刷ジョブが連続して入力される場合には交換時期の判定ができないこととなる。そこで、交換時期を判定するために、印刷枚数が少ない印刷ジョブに基づく画像形成動作の完了後、アジテータ75を回転初期を超えて引き続き回転させて、受光信号が安定した後に交換時期の判定を行うように構成することも考えられるが、このような構成では、アジテータ75や連動して回転する現像ローラ71の総回転数が増えてしまうため、トナーTの帯電性能が低下しやすくなる。一方、本実施形態では、印刷枚数が少ない印刷ジョブが入力された場合であっても、アジテータ75をトナーTが現像カートリッジ7内に均一に飛散するまで2回転を超えて回転させることなく、交換時期の判定が実行できるので、アジテータ75および現像ローラ71の総回転回数を減らすことができ、トナーTの帯電性能の低下を抑制することができる。そして、これにより、現像カートリッジ7の寿命を長くすることが可能となる。また、従来と同程度の寿命を確保しながら現像カートリッジ7に収容するトナーTの初期容量を減らすことができるので、現像カートリッジ7やレーザプリンタ1の小型化を図ることが可能となる。なお、所定回転3回転は、受光信号の波形が安定するまでのアジテータ75の回転回数であるので、3回転以降は、判定閾値を同じ値とすることができる。これにより、予め設定される判定閾値の数記憶させる情報量を減らすことができる。[第2実施形態]次に、本発明の第2実施形態について説明する。なお、本実施形態では、前記した第1実施形態と同様の構成要素については、同一符号を付して、その説明を省略することとする。前記第1実施形態では、判定対象値が、受光素子92の出力電圧値が受光基準値V1図4a参照を超えた時間の割合であったが、本発明はこれに限定されるものではない。本実施形態は、判定対象値および判定閾値の他の例を示すものである。本実施形態の判定手段110は、図5に示すように、受光素子92の出力電圧値が受光基準値V1~V3を超えた場合に、現像カートリッジ7が交換時期であると判定するように構成されている。すなわち、本実施形態では、判定対象値は、受光素子92の出力電圧値であり、受光基準値V1~V3が判定閾値に相当する。そして、本実施形態においても、受光基準値判定閾値は、アジテータ75の回転回数に応じて、1回転目から3回転目3回転目以降まで、それぞれ異なる値が設定されている。具体的には、受光基準値は、出力電圧値が大きくなる1回転目は大きな値V3に設定され、出力電圧値が1回転目より小さくなる2回転目は1回転目よりも小さな値V2に設定され、出力電圧値が2回転目より小さくなる3回転目は2回転目よりも小さな値V1に設定されているV3>V2>V1。以上のような本実施形態によっても、アジテータ75の回転回数によらずに比較的精度良く現像カートリッジ7の交換時期を判定することができるとともに、アジテータ75および現像ローラ71の総回転回数を減らして、トナーTの帯電性能の低下を抑制することができる。[第3実施形態]次に、本発明の第3実施形態について説明する。前記第2実施形態では、判定手段110は、受光素子92の出力電圧値が受光基準値V1~V3を超えた場合に、現像カートリッジ7が交換時期であると判定するように構成されていた。本実施形態は、第2実施形態と同様に受光基準値本実施形態では第1の閾値という。を異なる値に設定しつつ、第1実施形態と同様の方法で交換時期を判定する形態である。具体的に、本実施形態の判定手段110は、図5に示すように、受光素子92の出力電圧値が第1の閾値V1~V3を超えた場合、第1実施形態の場合と同様に、まず、出力電圧値が第1の閾値V1~V3を超えた時間を算出する。次に、判定手段110は、そのときの回転において、1周期に占める、出力電圧値が第1の閾値V1~V3を超えた時間の割合を算出する。例えば、1回転目であれば、その1周期に占める、出力電圧値が第1の閾値V3を超えた時間の割合を算出し、4回転目であれば、その1周期に占める、出力電圧値が第1の閾値V1を超えた時間の割合を算出する。そして、判定手段110は、算出した割合が予め設定された所定の割合以下、第2の閾値といい、本実施形態では各回転回数の間で共通の1つの値とする。を超えたか否かを判定し、算出した割合が第2の閾値を超えた場合に現像カートリッジ7が交換時期であると判定する。例えば、第2の閾値がアジテータ75の回転回数によらずに10に設定されているとすれば、算出した割合が11であった場合には、算出した割合が第2の閾値を超えるので、判定手段110は、現像カートリッジ7が交換時期であると判定する。以上説明した本実施形態によれば、前記した第2実施形態の場合よりも、より精度良く現像カートリッジ7の交換時期を判定することができる。また、前記した各実施形態の場合と同様に、アジテータ75および現像ローラ71の総回転回数を減らして、トナーTの帯電性能の低下を抑制することができる。なお、本実施形態では、第1の閾値だけが、アジテータ75撹拌部材の回転回数に応じて、1回転目から3回転目以降所定回転目までそれぞれ異なる値に設定されていたが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、第1の閾値および第2の閾値の両方が、撹拌部材の回転回数に応じて、1回転目から所定回転目までそれぞれ異なる値に設定されていてもよい。ちなみに、本実施形態において、第2の閾値判定閾値に相当だけを撹拌部材の回転回数に応じてそれぞれ異なる値に設定した場合、前記した第1実施形態と同様の形態となる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されるものではない。具体的な構成については、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能である。前記実施形態における所定回転受光素子の出力値が安定するまでの撹拌部材の回転回数や判定閾値などの具体的な値は一例であり、本発明は前記実施形態に限定されるものではない。すなわち、例えば、受光素子の出力値が安定するまでの撹拌部材の回転回数は、カートリッジの容積収容可能な現像剤の量や撹拌部材の回転速度などによって異なる値となる。前記実施形態では、3回転所定回転目以降の判定閾値が同じ値に設定されていたが、本発明はこれに限定されず、例えば、判定閾値は、所定回転目以降も回転回数に応じて異なる値を設定してもよい。これにより、各回転における交換時期の判定精度をより高めることも可能となる。前記実施形態では、判定閾値が1回転目から3回転所定回転目までそれぞれ異なる値に設定されていたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、判定閾値は、1回転目が第1の判定閾値、2回転目と3回転目が第2の判定閾値、4回転所定回転目が第3の判定閾値というように設定されていてもよい第1~第3の判定閾値はそれぞれ異なる値である。。さらに述べると、本発明において、判定閾値は、少なくとも撹拌部材の1回転目に設定された値と、当該撹拌部材の所定回転目に設定された値とが異なっていればよい。前記実施形態におけるアジテータ75撹拌部材の具体的な構成は一例であり、本発明は前記実施形態の構成に限定されるものではない。例えば、撹拌部材は、回転方向に複数の可撓性シート部材を備える構成であってもよいし、特許文献1に記載されているような遮光部材を備える構成であってもよい。前記実施形態では、受光した光の強度が小さいときに出力電圧値が小さくなり、受光した光の強度が大きいときに出力電圧値が大きくなる受光素子92を採用したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、受光した光の強度が小さいときに出力電圧値が大きくなり、受光した光の強度が大きいときに出力電圧値が小さくなる受光素子を採用してもよい。前記実施形態では、現像カートリッジ7カートリッジを、ドラムユニット6に装着された状態プロセスカートリッジ5の状態で本体筐体2に対して交換可能な構成としたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、カートリッジを、本体筐体に対して直接交換可能な構成としてもよい。前記実施形態では、カートリッジとして現像カートリッジ7を例示したが、本発明はこれに限定されず、例えば、前記実施形態のドラムユニット6と現像カートリッジ7が一体着脱不能に形成されたプロセスカートリッジなどであってもよい。前記実施形態では、画像形成装置としてレーザプリンタ1を例示したが、本発明はこれに限定されず、例えば、配列されたLEDによって感光体を露光するLEDプリンタなどであってもよい。また、画像形成装置は、プリンタに限定されず、例えば、フラットベッドスキャナなどの原稿読取装置を備える複写機や複合機などであってもよい。"