"建物の部屋で発生した音を検出する音センサと、前記音センサの出力を用いて固体音を検出し固体音に起因して下階に伝達される音波の音圧を評価する評価装置と、前記評価装置の評価結果を前記部屋に通知する通知装置とを備え、前記評価装置は、前記部屋の床面で生じる固体音を前記音センサの出力から検出する固体音検出部と、前記固体音検出部が検出した固体音の発生位置までの距離を求める距離推算部と、前記距離推算部が求めた距離と前記音センサの出力とから固体音の発生位置での音圧を推算する発生音圧推算部と、前記部屋の床面で生じる固体音の音圧と下階に伝達される音波の音圧との関係を用いて前記発生音圧推算部で推算した音圧から下階に伝達される音波の音圧を推算する伝達音圧推算部と、前記伝達音圧推算部で推算した下階の音圧を規定の閾値と比較することにより下階の音圧を評価し評価結果を前記通知装置から通知させる比較判定部と、前記伝達音圧推算部が用いる前記関係を選択するために前記建物のスラブ仕様を含むパラメータが設定されるパラメータ設定部とを備えることを特徴とする騒音監視装置。前記固体音検知手段は、前記音センサの出力波形における振幅の尖度と周波数分布とに基づいて、固体音として足音を検出することを特徴とする請求項1記載の騒音監視装置。前記比較判定部の前記閾値は、固体音の周波数域における最小可聴値と、前記音センサが検出している暗騒音の音圧とに基づいて設定されることを特徴とする請求項1又は2記載の騒音監視装置。前記音センサは複数本のマイクロホンを備え、前記距離推算部は前記マイクロホンにそれぞれ音波が入射する時間差に基づいて固体音の発生位置までの距離を求めることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の騒音監視装置。特許文献1、2に記載された技術のように、遮音性を高める仕切材を用いることは、有効な手段であるが、遮音性を高める仕切材は概して高価であって、コスト高になるという問題を有している。また、遮音性に優れた高価な仕切材を用いたとしても、隣接空間に伝達される音を皆無にすることは困難であるから、騒音が隣接空間に伝達される可能性が残される。一方、特許文献3に記載された技術のように、仕切材に伝達された振動を検出し、この振動から騒音の大きさを推定して、警告メッセージを出力する技術を採用すると、隣接空間に伝達される騒音を自覚させることが可能になる。また、遮音性に優れた仕切材を用いる場合と比較すると、騒音を自覚させるほうが低コストで実現可能になると考えられる。しかも、騒音を発生させる行為を抑止する効果があるから、騒音が隣接空間に伝達される可能性を大幅に低減できることになる。しかしながら、特許文献3に記載された技術を採用するには、仕切材に伝達された振動を検出するために、床材や天井材あるいは壁材などの仕切材の内部に衝撃力や振動を検出するためのセンサを配置する必要がある。そのため、専用の仕切材が必要になるから、コスト高になる上に、新築やリフォームの際にしか設置することができないという問題を有している。本発明は、遮音性に優れた仕切材を用いる代わりに騒音を自覚させることによって騒音の発生を抑止させ、しかも、既存の建物において簡易に設置可能にした騒音監視装置を提供することを目的とする。本発明は、建物の部屋で発生した音を検出する音センサと、音センサの出力を用いて固体音を検出し固体音に起因して下階に伝達される音波の音圧を評価する評価装置と、評価装置の評価結果を前記部屋に通知する通知装置とを備え、評価装置は、前記部屋の床面で生じる固体音を音センサの出力から検出する固体音検出部と、固体音検出部が検出した固体音の発生位置までの距離を求める距離推算部と、距離推算部が求めた距離と音センサの出力とから固体音の発生位置での音圧を推算する発生音圧推算部と、前記部屋の床面で生じる固体音の音圧と下階に伝達される音波の音圧との関係を用いて発生音圧推算部で推算した音圧から下階に伝達される音波の音圧を推算する伝達音圧推算部と、伝達音圧推算部で推算した下階の音圧を規定の閾値と比較することにより下階の音圧を評価し評価結果を通知装置から通知させる比較判定部と、伝達音圧推算部が用いる前記関係を選択するために前記建物のスラブ仕様を含むパラメータが設定されるパラメータ設定部とを備えることを特徴とする。この騒音監視装置において、固体音検知手段は、音センサの出力波形における振幅の尖度と周波数分布とに基づいて、固体音として足音を検出することが好ましい。この騒音監視装置において、比較判定部の前記閾値は、固体音の周波数域における最小可聴値と、音センサが検出している暗騒音の音圧とに基づいて設定されることが好ましい。この騒音監視装置において、音センサは複数本のマイクロホンを備え、距離推算部はマイクロホンにそれぞれ音波が入射する時間差に基づいて固体音の発生位置までの距離を求めることが好ましい。本発明の構成によれば、遮音性に優れた床材を用いる代わりに騒音を自覚させることによって騒音の発生を抑止させ、しかも、既存の建物において簡易に設置することができるという効果が得られる。以下に説明する実施形態は、集合住宅における住戸における隣家を隣接空間として例示するが、集合住宅の住戸内の部屋あるいは戸建て住宅における部屋、室内に設置される防音室のような部屋であっても本実施形態の技術思想を適用することが可能である。すなわち、隣接空間は、壁や床のような仕切材を隔てた家、家の中の区画である部屋、部屋の中に設けた区画防音室などの外側空間などを意味する。集合住宅の場合の隣接空間は、同じ階で隣接している住戸だけではなく、異なる階で上下のいずれかに位置する住戸も含む。上階と下階との住戸では、下階の住戸がとくに重要である。本実施形態は、上階と下階との間で伝達される騒音のうち固体音に着目している。固体音には、床衝撃音、扉開閉音などがあるが、本実施形態は、固体音として床衝撃音に属する足音を想定し、足音が床材、スラブ、天井材を通して下階の住戸に伝達される場合を例として説明する。すなわち、図2に示すように、足音を発生する部屋1aと、部屋1aからの足音が騒音として伝達される下階の部屋1bとを想定して説明する。部屋1aは、室内で発生する音を検出する音センサ20と、部屋1aで発生した固体音が下階の部屋1bへの騒音になるか否かを評価する評価装置10と、評価装置10による評価結果を通知する通知装置30とを備える。評価装置10は、後述するように、音センサ20が検出した音を分析し、他の部屋1bに居る人にその音が聞こえる程度を評価する。さらに、評価装置10は、部屋1aで発生した音が他の部屋1bに居る人に騒音として聞こえる可能性があるか否かを判断する。通知装置30は、部屋1aに居る人に評価装置10の評価結果を通知し、評価装置10において、部屋1aで発生した音が他の部屋1bに居る人に騒音として伝達される可能性があると判断されたときに、その旨を通知する。すなわち、騒音の発生を可視化することにより、部屋1aに居る人に、自室からの騒音の発生を気付かせることができる。通知装置30としては、点灯と消灯とのみを行う報知灯、色が変化する報知灯、文字や図形を表示する表示器、それらの組み合わせなどを選択することができる。たとえば、報知灯であれば、常時は消灯しており、騒音と判断されると点灯する構成を採用することができる。あるいは、文字を表示する表示器としてバックライト付きの液晶表示器を用いるとすれば、常時は非表示であって、騒音と判断されると文字メッセージにより騒音の発生を通知するとともに、バックライトを点灯させる構成を採用することができる。通知装置30は、視覚的ではなく聴覚的に通知するように構成してもよい。すなわち、通知装置30は、通知音や音声メッセージを用いて評価装置10の評価結果を通知するように構成してもよい。たとえば、評価装置10により騒音の発生と判断されると、ビープ音を出力する構成や音声メッセージにより通知する構成などを通知装置30として採用することが可能である。さらに、視覚的通知と聴覚的通知をと組み合わせて行う通知装置30を採用してもよい。音センサ20は、複数個のマイクロホン21を備える図5参照。複数本のマイクロホン21を用いることにより、評価装置10では、各マイクロホン21に入射する音波の音圧や位相に基づいて音の発生位置を推定することが可能になる。音の発生位置を推定する技術については後述する。マイクロホン21は、どの動作原理のものを用いてもよいが、一般的には、コンデンサ型、ダイナミック型、圧電型から選択される。音センサ20を構成するマイクロホン21は、部屋1aでの音の発生位置を検出するために、離間して3個以上設けることが望ましい。ただし、音センサ20が部屋1aの壁面などに配置され床面までの距離が既知であれば2個のマイクロホン21を上下に配置することによって、音センサ20の直下から音の発生位置までの距離を求めることが可能である。音の発生位置までの距離がわかれば、音の発生位置での音圧を、音センサ20で検出した音圧と音の発生位置までの距離とから推定することが可能になる。音の発生位置までの距離を正確に求めるためには、隣接する各一対のマイクロホン21の間隔は大きいほうが望ましいが、音センサ20として許容されるサイズを考慮して通常は5~30cm程度に設定される。以下では、音センサ20が3個のマイクロホン21を備え、マイクロホン21が一平面上で三角形の頂点に位置するように配置されている構成を想定して説明する。マイクロホン21は一直線上に並んでいなければよいがつまり、三角形の頂点に位置していればよいが、正三角形の各頂点にマイクロホン21が配置されることが好ましい。とくに、正三角形の1つの頂点を通る上下方向の直線を挟んで残りの2つの頂点が線対称の位置に配置されることが好ましい。評価装置10は、マイクロコンピュータ、デジタルシグナルプロセッサDSP、フィールドプログラマブルゲートアレイFPGAなどから選択されるプロセッサを備えたデジタル信号処理デバイスを用いて構成される。すなわち、評価装置10は、以下の機能を実現するためのプログラムを実行する。また、評価装置10は、音センサ20の出力をデジタル信号に変換するために図示しないアナログ-デジタル変換器を備える。評価装置10は、図1に示すように、音センサ20の出力信号を用いて固体音としての足音を検出する固体音検出部11を備える。固体音検出部11は、音センサ20の出力信号から所要の特徴量を抽出した後、抽出した特徴量を用いて固体音としての足音を検出するとともに、足音の音圧を算出する。固体音検出部11が音センサ20の出力信号から抽出する特徴量は、音センサ20の出力信号の振幅信号パワー、振幅の尖度、周波数分布スペクトル強度比などから選択される。この種の特徴量を用いて足音を検出する技術は既知技術を用いるたとえば、磯村太郎、他3名,屋内環境下における歩行足音の検出手法に関する一検討,信学技報,pp.1-6,SIS2007-812008-3。本実施形態では、固体音として足音を検出しているが、固体音検出部11は、足音以外にも、ボールを床で弾ませる場合のように、床面で生じる特定の音を検出する構成としてもよい。ところで、音センサ20に入力される足音の音圧は、足音が発生した場所と音センサ20との距離に応じて変化する。したがって、下階に伝達される足音を見積もるには、足音の発生場所での音圧を評価する必要がある。そのため、評価装置10は、固体音検出部11が検出した足音について、足音の発生位置における音圧を推定する発生音圧推算部12を備える。発生音圧推算部12は、音センサ20の出力から求められる足音の音圧を、後述する距離推算部13が推算した足音の発生位置までの距離によって補正し、足音の発生位置における足音の音圧を推算する。すなわち、足音の音圧は足音が発生した位置から音センサ20までの距離が大きいほど小さくなるから、発生音圧推算部12では、距離と音圧との関係を実測あるいは理論式によって規定しておくことにより、足音の発生場所での音圧を推定することが可能になる。ここに、部屋1aが狭いほど距離変化に対する音圧の減衰が少なく、また部屋1aの残響時間が長いほど距離変化に対する音圧の減衰が少ないと考えられる。そこで、部屋1aの容積および残響時間から求められる評価値を、距離に対する音圧の減衰特性に対応付けている。具体的には、部屋1aの容積および残響時間から求められるR値という評価値を用い、図3に示すように、距離に対する音圧の減衰特性をR値ごとに分類する。R値は、部屋1aの容積が小さく、残響時間が長いほど小さい値になる。一般的な居住用の部屋1aでは、R値は20~50程度になる。R値は部屋1aの容積および残響時間から求められるが、足音の発生場所における足音の音圧を求めるには、音センサ20から足音の発生場所までの距離を求める必要がある。そのため、評価装置10は、音センサ20の出力から音の発生位置までの距離を推定する距離推算部13を備える。本実施形態の距離推算部13は、固体音検出部11が検出した足音について、評価装置10に規定した座標系における3次元の座標位置を求め、この座標位置により音センサ20から足音の発生位置までの距離を求める。距離推算部13は、マイクロホン21に入射する音波を用いて音の発生位置の推定を行うために、たとえば、2D-CSP法TwoDimensionalCrossPowerSpectrumPhaseAnalysisを採用する。2D-CSP法は、音センサ20に入射する音波を球面波と仮定するから、音の発生位置が音センサ20から比較的近距離である場合でも音の発生位置が精度よく検出される。なお、2D-CSP法の詳細は、文献林田亘平ほか,近接音源位置推定のための2D-CSP法の評価,信学技報,SIP201009,pp4954,電子情報通信学会などに記載されている。距離推算部13は、音センサ20の出力を用いて足音の発生位置を、音センサ20に対する3次元の相対位置として特定するから、足音の発生位置から音センサ20までの距離が求められる。したがって、発生音圧推算部12は、距離推算部13が求めた足音の発生場所までの距離を用いて、実際に足音が発生した場所での音圧を算出することが可能になる。すなわち、発生音圧推算部12は、固体音検出部11で求められた音圧および距離推算部13で求められた足音の発生場所までの距離を用いて、足音が発生した場所での実際の音圧を推定する。ところで、部屋1aで生じた足音は、床およびスラブを通る経路で下階の部屋1bに伝達されるから、床からスラブへの音波の伝達経路と、スラブから部屋1bへの音波の伝達経路とに分割可能である。スラブから部屋1bへの音波の伝達経路に関しては、スラブの振動加速度から部屋1bに伝達される音圧を推定する数式が知られている。したがって、スラブの振動加速度がわかれば、部屋1bの音圧を推定することができる。スラブから部屋1bに伝達される音の音圧を推定する数式は、インピーダンス法など提案されており、伝達される音の周波数、スラブ仕様スラブの厚み寸法、部屋1bに臨む面積など、下階の部屋1bの天井仕様などがパラメータに用いられる。すなわち、スラブから部屋1bに伝達される音の音圧は、建物の仕様に基づいて算出することが可能である。一方、部屋1aで生じた足音の音圧とスラブの振動加速度との関係は、定式化されていない。ただし、足音の音圧とスラブの振動加速度との関係については、実験の結果、線形関係で近似できるという知見が得られている。したがって、カーペットの有無と床材のL値衝撃音性能等級とに対応する係数値を設定し、この係数値を足音の音圧に乗じることによってスラブの振動加速度を推算することが可能になる。なお、近年、住宅性能表示制度や建築環境総合性能評価システムCASBEEのような住宅性能を表示する制度が普及してきているので、L値は図面情報から比較的容易に取得可能である。また、L値を実測によって求めてもよい。L値の計測方法は、JIS規格として定められているJISA1418。上述したように、上階の部屋1aで生じた足音の音圧と、下階の部屋1bに伝達される音波の音圧との関係は、スラブ仕様、カーペットの有無などの少数のパラメータを設定することによって定めることが可能である。このようなパラメータを設定するために評価装置10はパラメータ設定部16を備える。パラメータ設定部16は、L値を可変に設定するためにも用いられる。パラメータ設定部16は、DIPスイッチのような機械接点を備えるスイッチ、またはメモリスイッチを構成するメモリが用いられる。メモリスイッチを用いる場合、別に設けた設定装置を接続してメモリスイッチの内容を設定する。ここに、設定装置は、専用機以外に、適宜のプログラムを実行して動作しているコンピュータ、タブレット端末、スマートホンなどから選択してもよい。なお、上階の部屋1aの足音の音圧と下階の部屋1bに伝達される音圧との関係は、単純な回帰式で表される関係ではないから、折れ線近似を行うことが望ましい。折れ線近似を行う場合、部屋1aでの足音に関する複数の音圧値と、部屋1bでの音圧とを対応付けたデータテーブルが生成される。また、上階の部屋1aでの足音の音圧値に対する下階の部屋1bでの音圧は、データテーブルを用いて補間演算を行うことにより算出される。上階の部屋1aの足音の音圧から下階の部屋1bに伝達される音圧を算出する演算は、評価装置10に設けられた伝達音圧推算部14が行う。すなわち、上階の部屋1aの足音の音圧は、上述したように、音センサ20で検出した音波に基づいて発生音圧推算部12において求められているから、伝達音圧推算部14は、発生音圧推算部12の出力値を用いて下階の部屋1bに伝達される音波の音圧を算出する。以上説明したように、固体音検出部11において音センサ20の出力を用いて部屋1aで生じた足音が検出されると、距離推算部13が音センサ20の出力を用いて推定した距離と音センサ20の出力とから発生音圧推算部12が足音の発生場所での音圧を推算する。こうして発生音圧推算部12が推算した足音の音圧は、伝達音圧推算部14に入力され、下階の部屋1bに伝達される音波の音圧が推算される。評価装置10は、下階の部屋1bに伝達された音波の音圧が下階の部屋1bの住人にとって騒音になるか否かを判断するための比較判定部15を備える。比較判定部15は、人の最小可聴値に基づいて音圧に対する閾値が設定され、設定された閾値を超える場合は、下階の部屋1bの住人に対する騒音の発生と判断する。比較判定部15において騒音の発生と判断されたときには、通知装置30を通して上階の部屋1aの住人に騒音が発生したことを通知する。つまり、上階の部屋1aで生じた足音が下階の部屋1bの騒音になっていることを上階の部屋1aの住人に通知することによって注意を喚起することになる。ここにおいて、人の最小可聴値は、雑音が存在しない環境における純音の音圧に対する周波数特性として表されている。また、最小可聴値には個人差があるから、人数の割合に応じて最小可聴値は統計的に定められている。すなわち、図4に示すように、可聴と非可聴との境界値を最小可聴値とし、境界値が得られた人数の割合ごとに最小可聴値が定められる。たとえば、1の最小可聴値の特性は、この特性が得られる人数が全体の1であることを意味し、50の最小可聴値の特性は、この特性が得られる人数が全体の50であることを意味する。言い換えると、図4において下側の特性ほど、その特性を最小可聴値とする人数が少ないことになる。上述のように、比較判定部15に設定される閾値は、最小可聴値に基づいて設定されるから、どの程度の割合の人にとって可聴である場合に閾値とするかは、上述したパラメータ設定部16で設定される。パラメータ設定部16に設定する割合は、たとえば50などとすればよい。また、足音の周波数成分は、ほぼ50~500Hzの周波数域に集中しているから、この周波数域における最小可聴値を用いて閾値が定められる。さらに、最小可聴域となる音圧は周波数によって異なるから、上述した周波数域における音圧の代表値を閾値として用いる。代表値は、上述した周波数域における音圧の最小値あるいは平均値を用いる。ところで、比較判定部15における閾値を最小可聴値のみに基づいて設定すると、環境音暗騒音の音圧が比較的高い時間帯と、環境音の音圧が比較的小さい時間帯とのどちらにも同じ閾値が適用されることになる。一般的には、環境音の音圧が小さい時間帯のほうが小さい音圧であっても騒音と感じられる可能性が高いから、環境音の音圧に応じて閾値を調節することが望ましい。したがって、比較判定部15は、現場における環境音の音圧に関する時間帯別の計測結果に基づいて閾値を調節する機能を備えていることが好ましい。すなわち、時間帯に応じて環境音の音圧が高いほど比較判定部15の閾値を高く設定するのである。このように閾値を時間帯に応じて動的に設定することにより、上階の部屋1aで生じた足音が下階の部屋1bの住人に騒音として感じられるか否かが的確に評価されることになる。具体的には、比較判定部15は、環境音の音圧に応じた既知のM′曲線を用いて空気音に対する閾値を定める。すなわち、あらかじめ計測した環境音の音圧、あるいは環境省が制定している住宅区域情報による環境音の音圧をM′曲線に当てはめることにより、空気音に対する閾値が定められる。評価装置10、音センサ20、通知装置30は、たとえば、図5に示すように、1つの器体40に設けられる。この器体40は、部屋1aの壁面に取り付けることが想定されている。したがって、先行配線が可能である場合は、埋込型の配線器具と同様に、器体40の一部が壁面に埋め込まれ、壁内に配線された電源線から給電されることになる。また、電源として電池を用いる場合は、器体40に電池を内蔵させておけば、壁面の所望の位置に器体40を配置することが可能になる。音センサ20および通知装置30は器体40の前面に配置される。器体40の前面は角を落とした正方形状に形成される。また、音センサ20の3個のマイクロホン21は正三角形の頂点となる位置に配置される。2個のマイクロホン21は、器体40の前面における下辺の両端付近に配置される。また、残りの1個のマイクロホン21は、器体40の前面における上部に配置される。図5に示す構成例は、通知装置30としてLEDまたは有機EL光源を備えた報知灯が用いられている。通知装置30の点灯状態は変更可能とすることが望ましい。点灯状態は、連続点灯と点滅点灯との別で表すほか、調光レベル、発光色などによって表すようにしてもよい。また、比較判定部15は、下階の部屋1bへの騒音になるか否かの2段階の判断だけではなく、騒音の程度を3段階以上に分類してもよい。たとえば、騒音の音圧を大中小の3段階に設定し、通知装置30では、大のときに赤色、中のときに黄色、小のときに消灯などとすればよい。点灯状態は、比較判定部15の判定結果が変化してから5秒程度でよい。この構成を採用すれば、下階の部屋1bに伝達される音圧が、通知装置30に設けたLEDあるいは有機EL光源の点灯状態で段階別に表されるから、たとえば、予備的警告を行う段階と、実際の警告を行う段階とに分けて通知することが可能になる。すなわち、足音が下階の部屋1bに伝達されて騒音になる可能性がある場合に、通知装置30の点灯状態によって上階の部屋1aの住人に知らせることになる。なお、床材の遮音性能は、周波数に依存性があることが知られているから、下階の部屋1bへの音の伝達量を推定する際に、周波数成分も考慮すれば、推定の精度を高めることが可能である。"