"少なくとも2種のマゼンタ顔料がそれぞれ架橋剤によって架橋された樹脂により表面の少なくとも一部が被覆されてなる少なくとも2種の樹脂被覆マゼンタ顔料と、水溶性の重合性化合物と、重合開始剤と、水と、を含有するインク組成物。前記架橋剤によって架橋された樹脂の酸価が、50mgKOH/g~90mgKOH/gである請求項1に記載のインク組成物。前記少なくとも2種のマゼンタ顔料が、キナクリドン系顔料である請求項1又は請求項2に記載のインク組成物。前記少なくとも2種のマゼンタ顔料が、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ピグメントレッド202、C.I.ピグメントレッド206、C.I.ピグメントレッド207、C.I.ピグメントレッド209、及びC.I.ピグメントバイオレット19からなる群から選択される少なくとも2種である請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のインク組成物。アセチレングリコール系界面活性剤をさらに含む請求項1~請求項4のいずれか1項に記載のインク組成物。前記重合開始剤は、下記一般式1で表される化合物である請求項1~請求項5のいずれか1項に記載のインク組成物。式1中、mおよびnは、それぞれ独立に0以上の整数を表し、mnは0~3の整数を表す。前記水溶性の重合性化合物の含有量が、インク組成物全量に対し、13~35質量である請求項1~請求項6のいずれか1項に記載のインク組成物。前記少なくとも2種のマゼンタ顔料の総含有量が、インク組成物全量に対し、4~7質量である請求項1~請求項7のいずれか1項に記載のインク組成物。前記重合開始剤の含有量が、インク組成物全量に対し、1~5質量である請求項1~請求項8のいずれか1項に記載のインク組成物。請求項1~請求項9のいずれか1項に記載のインク組成物と、該インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集剤を含む処理液と、を含むインクセット。請求項1~請求項9のいずれか1項に記載のインク組成物を記録媒体上に付与するインク付与工程と、前記記録媒体上に付与された前記インク組成物に活性エネルギー線を照射する活性エネルギー線照射工程と、を有する画像形成方法。更に、前記活性エネルギー線照射工程の前に、前記記録媒体上に、前記インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集剤を含む処理液を付与する処理液付与工程を有する請求項11に記載の画像形成方法。ところで、水性の顔料インクを用いた画像の耐擦性や、該画像の記録媒体に対する密着性を向上させるために、水性の顔料インクに、水溶性の重合性化合物及び重合開始剤を含有させて硬化型の水性顔料インクとすることも行われている。しかしながら、マゼンタ顔料を含む水性インクは分散性が低下し易く、中でも2種以上のマゼンタ顔料を含む水性インク、殊に2種以上のマゼンタ顔料と重合性化合物と重合開始剤とを含む水性の硬化型インクでは、分散性の低下が顕著であることが判明した。更に、分散性の低下により、画像にスジ状のムラスジムラが生じる場合があることが明らかとなった。本発明は上記に鑑みなされたものであり、耐擦性及び密着性に優れ、スジムラが抑制された画像を形成できるインク組成物、インクセット、及び画像形成方法を提供することを課題とする。前記課題を解決するための具体的手段は以下の通りである。<1>少なくとも2種のマゼンタ顔料がそれぞれ架橋剤によって架橋された樹脂により表面の少なくとも一部が被覆されてなる少なくとも2種の樹脂被覆マゼンタ顔料と、水溶性の重合性化合物と、重合開始剤と、水と、を含有するインク組成物。<2>前記架橋剤によって架橋された樹脂の酸価が、50mgKOH/g~90mgKOH/gである<1>に記載のインク組成物。<3>前記少なくとも2種のマゼンタ顔料が、キナクリドン系顔料である<1>又は<2>に記載のインク組成物。<4>前記少なくとも2種のマゼンタ顔料が、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ピグメントレッド202、C.I.ピグメントレッド206、C.I.ピグメントレッド207、C.I.ピグメントレッド209、及びC.I.ピグメントバイオレット19からなる群から選択される少なくとも2種である<1>~<3>のいずれか1つに記載のインク組成物。<5>アセチレングリコール系界面活性剤をさらに含む<1>~<4>のいずれか1つに記載のインク組成物。<6>前記重合開始剤は、下記一般式1で表される化合物である<1>~<5>のいずれか1つに記載のインク組成物。式1中、mおよびnは、それぞれ独立に0以上の整数を表し、mnは0~3の整数を表す。<7>前記水溶性の重合性化合物の含有量が、インク組成物全量に対し、13~35質量である<1>~<6>のいずれか1つに記載のインク組成物。<8>前記少なくとも2種のマゼンタ顔料の総含有量が、インク組成物全量に対し、4~7質量である<1>~<7>のいずれか1つに記載のインク組成物。<9>前記重合開始剤の含有量が、インク組成物全量に対し、1~5質量である<1>~<8>のいずれか1つに記載のインク組成物。<10><1>~<9>のいずれか1つに記載のインク組成物と、前記インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集剤を含む処理液と、を含むインクセット。<11><1>~<9>のいずれか1つに記載のインク組成物を記録媒体上に付与するインク付与工程と、前記記録媒体上に付与された前記インク組成物に活性エネルギー線を照射する活性エネルギー線照射工程と、を有する画像形成方法。<12>更に、前記活性エネルギー線照射工程の前に、前記記録媒体上に、前記インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集剤を含む処理液を付与する処理液付与工程を有する<11>に記載の画像形成方法。本発明によれば、耐擦性及び密着性に優れ、スジムラが抑制された画像を形成できるインク組成物、インクセット、及び画像形成方法を提供することができる。以下、本発明のインク組成物及びインクセット、並びに画像形成方法について詳細に説明する。≪インク組成物≫本発明のインク組成物以下、インクともいうは、少なくとも2種のマゼンタ顔料がそれぞれ架橋剤によって架橋された樹脂により表面の少なくとも一部が被覆されてなる少なくとも2種の樹脂被覆マゼンタ顔料と、水溶性の重合性化合物と、重合開始剤と、水と、を含有する。本発明のインク組成物は、必要に応じその他の成分を含有していてもよい。一般に、顔料を含むインクでは、彩度や色再現性等の観点から、インク中に2種以上の顔料を含有させることが行われている。しかしながら、マゼンタ顔料を含む水性インクではマゼンタ顔料の分散性が低下し易く、2種以上のマゼンタ顔料を含む水性インクではマゼンタ顔料の分散性が更に低下し易い。更に、2種以上のマゼンタ顔料を含む水性インクに対し、画像の耐擦性及び画像の記録媒体に対する密着性を向上させようとして、水溶性の重合性化合物及び重合開始剤を含有させて硬化性のインクとした場合には、マゼンタ顔料の分散性の低下が特に顕著であることが判明した。また、マゼンタ顔料の分散性が低下する結果、形成された画像においてスジ状のムラスジムラが生じる場合があることも判明した。そこで、本発明のインク組成物では、少なくとも2種のマゼンタ顔料と、水溶性の重合性化合物と、重合開始剤と、水と、を含有するマゼンタ色系のインク組成物に関し、各マゼンタ顔料を、それぞれ、架橋剤によって架橋された樹脂により表面の少なくとも一部が被覆された樹脂被覆マゼンタ顔料の形態とすることにより、上記分散性の低下を抑制することができ、ひいては画像のスジ状のムラスジムラを抑制することができる。ここで、マゼンタ顔料の表面の少なくとも一部を被覆する樹脂が架橋剤によって架橋されていることにより、マゼンタ顔料の分散性の低下が抑制される理由は明らかではないが、樹脂が架橋されていることにより、該樹脂がマゼンタ顔料の表面に固定され該表面から遊離しにくくなるため、と推測される。更に、本発明のインク組成物では、水溶性の重合性化合物及び重合開始剤を含有することにより、耐擦性及び記録媒体に対する密着性に優れた画像を形成することができる。以下、本発明のインク組成物の構成成分について説明する。<マゼンタ顔料>本発明のインク組成物は、少なくとも2種のマゼンタ顔料がそれぞれ架橋剤によって架橋された樹脂により表面の少なくとも一部が被覆されてなる少なくとも2種の樹脂被覆マゼンタ顔料を含有する。前記少なくとも2種のマゼンタ顔料としては特に限定はないが、例えば、C.I.ピグメントレッド2、C.I.ピグメントレッド3、C.I.ピグメントレッド5、C.I.ピグメントレッド6、C.I.ピグメントレッド7、C.I.ピグメントレッド15、C.I.ピグメントレッド16、C.I.ピグメントレッド48:1、C.I.ピグメントレッド53:1、C.I.ピグメントレッド57:1、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ピグメントレッド123、C.I.ピグメントレッド139、C.I.ピグメントレッド144、C.I.ピグメントレッド149、C.I.ピグメントレッド166、C.I.ピグメントレッド177、C.I.ピグメントレッド178、C.I.ピグメントレッド202、C.I.ピグメントレッド206、C.I.ピグメントレッド207、C.I.ピグメントレッド209、C.I.ピグメントレッド222、及びC.I.ピグメントバイオレット19からなる群から選択される少なくとも2種を選択して用いることができる。中でも、色再現性の観点から、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ピグメントレッド202、C.I.ピグメントレッド206、C.I.ピグメントレッド207、C.I.ピグメントレッド209、及びC.I.ピグメントバイオレット19からなる群から選択される少なくとも2種が好ましく、C.I.ピグメントレッド122及びC.I.ピグメントバイオレット19の2種であることが特に好ましい。また、前記少なくとも2種のマゼンタ顔料のうち、少なくとも1種がキナクリドン系顔料であることが好ましく、少なくとも2種がキナクリドン系顔料であることがより好ましく、全種のマゼンタ顔料がキナクリドン系顔料であることが特に好ましい。キナクリドン系顔料は分散性が低下し易い顔料であることから、本発明におけるマゼンタ顔料の少なくとも1種更には少なくとも2種、更には全種がキナクリドン系顔料である場合には、本発明による分散性低下抑制及びスジムラ抑制の効果がより効果的に奏される。前記キナクリドン系顔料を構成するキナクリドン系化合物としては、下記一般式Aで表される化合物が挙げられる。Xn-Q-YmA前記一般式Aにおいて、Qは、キナクリドン残基又はキナクリドンキノン残基を表す。X及びYは、各々独立に、水素原子、メチル基、クロル基、又はメトキシ基を表し、m及びnは、各々独立に1~4の整数を表す。前記一般式Aで表されるキナクリドン系化合物の具体例としては、無置換のキナクリドン、2,9-ジメチルキナクリドン、2,9-ジクロルキナクリドン、2,9-ジメトキシキナクリドン、3,10-ジメチルキナクリドン、3,10-ジクロルキナクリドン、3,10-ジメトキシキナクリドン、4,11-ジメチルキナクリドン、4,11-ジクロルキナクリドン、4,11-ジメトキシキナクリドン、キナクリドンキノン等が挙げられる。また、前記キナクリドン系顔料としては、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ピグメントレッド202、C.I.ピグメントレッド206、C.I.ピグメントレッド207、C.I.ピグメントレッド209、及びC.I.ピグメントバイオレット19からなる群から選択される少なくとも2種であることが好ましく、C.I.ピグメントレッド122及びC.I.ピグメントバイオレット19の2種であることが特に好ましい。本発明において、キナクリドン系顔料を少なくとも2種用いる場合における好ましい組み合わせとしては、色相及び色再現域の観点から、無置換のキナクリドン、ジメチル置換キナクリドン、及びジクロル置換キナクリドンからなる群から選ばれる少なくとも2種を含む組み合わせが挙げられる。より具体的には、前記同様の理由から、1無置換のキナクリドンとジメチル置換キナクリドン例:2,9-ジメチルキナクリドン等とを含む組み合わせ、2無置換のキナクリドンとジクロル置換キナクリドン例:2,9-ジクロルキナクリドン、3,10-ジクロルキナクリドン等とを含む組み合わせ、3ジメチル置換キナクリドン例:2,9-ジメチルキナクリドン等とジクロル置換キナクリドン例:2,9-ジクロルキナクリドン、3,10-ジクロルキナクリドン等とを含む組み合わせ、等が挙げられる。上記の組み合わせのうち、色相及び色再現域の観点から、1無置換のキナクリドンとジメチル置換キナクリドンとの組み合わせ、及び2無置換のキナクリドンとジクロル置換キナクリドンとの組み合わせが好ましい。より具体的には、色相の観点から、無置換のキナクリドンC.I.ピグメントバイオレット19等と2,9-ジメチルキナクリドンC.I.ピグメントレッド122等との組み合わせ、及び無置換キナクリドンC.I.ピグメントバイオレット19等と2,9-ジクロル置換キナクリドンC.I.ピグメントレッド202等との組み合わせが好ましい。更には、無置換のキナクリドンC.I.ピグメントバイオレット19等と2,9-ジメチルキナクリドンC.I.ピグメントレッド122等との組み合わせが好ましい。なお、無置換のキナクリドンとしては、α型、β型、γ型のいずれも用いることができるが、保存安定性の観点から、β型又はγ型無置換キナクリドンが好ましい。上記の組み合わせにおいて、無置換のキナクリドン/ジメチル置換キナクリドンの質量比、無置換のキナクリドン/ジクロル置換キナクリドンの質量比、及びジメチル置換キナクリドン/ジクロル置換キナクリドンの質量比は、インク組成物の吐出信頼性、画像濃度、彩度等の観点から、それぞれ、5/95~95/5が好ましく、より好ましくは10/90~90/10である。本発明のインク組成物中における前記少なくとも2種のマゼンタ顔料の総含有量には特に限定はないが、インク組成物の全量に対し、3~10質量が好ましく、4~7質量がより好ましい。該総含有量が3質量以上であると、画像の光学濃度をより向上させることができる。該総含有量が10質量以下であると、分散性の低下がより抑制されて画像のスジムラがより抑制されるとともに、顔料による重合阻害がより抑制されて画像の耐擦性及び密着性がより向上する。本発明のインク組成物中において、前記少なくとも2種のマゼンタ顔料は、各々、架橋剤によって架橋された樹脂により表面の少なくとも一部が被覆された形態即ち、樹脂被覆マゼンタ顔料の形態で存在している。これにより、前記少なくとも2種のマゼンタ顔料の分散性の低下が抑制され、画像のスジムラが抑制される。本発明における樹脂被覆マゼンタ顔料は、例えば、樹脂例えば樹脂分散剤を用いてマゼンタ顔料を分散することにより、樹脂によりその表面の少なくとも一部が被覆されたマゼンタ顔料を作製し、その後、マゼンタ顔料の表面の少なくとも一部を被覆している樹脂を、架橋剤により架橋することにより作製することができる。本発明のインク組成物は、前記樹脂被覆マゼンタ顔料を少なくとも2種含有する。以下、前記樹脂被覆マゼンタ顔料においてマゼンタ顔料を被覆する樹脂について説明し、引き続き、該樹脂を架橋する架橋剤について説明する。<樹脂>前記樹脂被覆マゼンタ顔料において、マゼンタ顔料の表面の少なくとも一部を被覆する樹脂としては特に限定なないが、例えば、ポリビニル類、ポリウレタン類、ポリエステル類等が挙げられるが、中でもポリビニル類が好ましい。また、前記樹脂は、架橋剤により架橋可能な官能基を有することが好ましい。該官能基としては、塩生成基、イソシアナート基、エポキシ基等が挙げられるが、分散性向上の観点から塩生成基が特に好ましい。前記塩生成基としては、アニオン性基以下、酸性基ともいう、カチオン性基が挙げられ、より具体的には、カルボキシ基、スルホ基、ホスホネート基、アミノ基、アンモニウム基等が挙げられる。前記塩生成基としては、酸性基例えば、カルボキシ基、スルホン酸基、リン酸基が好ましく、中でも、カルボキシ基が特に好ましい。また、前記樹脂は、分散安定性の観点から、水溶性を有する樹脂以下、水溶性樹脂ともいうが好ましい。ここで、水溶性とは、樹脂が25°Cにおいて蒸留水に2質量以上溶解することを意味するが、5質量以上溶解することが好ましく、10質量以上溶解することがより好ましい。また、樹脂が塩生成基例えば酸性基を有する場合は、当モルの塩基又は酸によって中和した状態とした場合の溶解度が、上述の範囲となるものが好ましい。前記樹脂被覆マゼンタ顔料は、例えば、塩生成基を有する樹脂を用いてマゼンタ顔料を分散することにより樹脂で被覆されたマゼンタ顔料を作製し、その後、マゼンタ顔料を被覆している樹脂を、架橋剤により架橋することにより作製することができる。マゼンタ顔料を樹脂で被覆する方法として、具体的には例えば、iマゼンタ顔料と、樹脂樹脂分散剤と、塩基性物質を含む水溶液と、前記樹脂を溶解または分散可能な有機溶剤とを混合し分散処理する工程混合水和工程と、ii前記有機溶剤の少なくとも一部を除く工程溶剤除去工程と、を含む方法が挙げられる。本発明における樹脂被覆マゼンタ顔料は、例えば、上記iとiiの間に、更に、iii前記分散処理により得られた分散物に架橋剤を加えて加熱し、前記樹脂を架橋させる工程架橋工程と、iv架橋後の分散物を精製して不純物を除去する工程精製工程と、を含む方法により製造することができる。上記i~ivにより、マゼンタ顔料が微細に分散され、保存安定性に優れたマゼンタ顔料分散物樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物を作製することができる。架橋された樹脂によって被覆された顔料の製造方法は、例えば特開2009-190379号公報にも記載されており、本発明においても該公報に記載の方法を用いることができる。また、前記樹脂は、マゼンタ顔料の分散性の観点から、架橋される前の酸価が50~250mgKOH/gであることが好ましく、50~150mgKOH/gであることがより好ましい。尚、本発明において、樹脂の酸価は、JIS規格JISK0070:1992に記載の方法によって測定された値を指す。また、本発明において、架橋剤によって架橋された樹脂即ち、架橋後の樹脂の酸価は、40mgKOH/g~110mgKOH/gであることが好ましく、50mgKOH/g~90mgKOH/gであることがより好ましい。架橋剤によって架橋された樹脂の酸価が40mgKOH/g以上であると、インク安定性が更に良いため、好ましい。架橋剤によって架橋された樹脂の酸価が110mgKOH/g以下であると、画像のスジムラが更に低減されるため、好ましい。また、架橋剤によって架橋された樹脂即ち、架橋後の樹脂における架橋率は、顔料の分散安定性やインクの凝集性の観点から、好ましくは1~60モル、より好ましくは5~50モル、さらに好ましくは10~45モルである。ここで、架橋率モルは、下記の式により求めた値をいう。架橋率モル=[ポリマー1モルと反応させる架橋剤のモル当量数×100/ポリマー1モルが有する架橋剤と反応できる反応性基のモル数]ここで、ポリマー1モルと反応させる架橋剤のモル当量数とは、ポリマー1モルと反応させる架橋剤のモル数に架橋剤1分子中の反応性基の数を乗じた値である。また、前記樹脂は、顔料の分散性の観点から、架橋前の重量平均分子量が3,000~100,000が好ましく、5,000~80,000がより好ましく、10,000~60,000が更に好ましい。尚、樹脂の重量平均分子量は、TSKgelGMHxL、TSKgelG4000HxL、TSKgelG2000HxLいずれも東ソー株製の商品名のカラムを備えたGPC分析装置を用いて、溶媒としてTHFを使用し、示差屈折計により検出し、標準物質としてポリスチレンを用い換算して表した分子量である。前記樹脂被覆マゼンタ顔料における、樹脂とマゼンタ顔料との質量比樹脂の質量/マゼンタ顔料の質量は、インク安定性の観点等から、0.15~0.80であることが好ましく、0.20~0.60であることがさらに好ましい。樹脂の好ましい形態本発明における樹脂としては、分散安定性の観点から、塩生成基を有し、かつ、芳香環構造及び脂環構造の少なくとも1種を有する樹脂が好ましく、下記一般式aで表される繰り返し単位と、塩生成基を有する繰り返し単位と、を含む樹脂以下、特定樹脂ともいうが好ましい。~一般式aで表される繰り返し単位~一般式aにおいて、R1は水素原子、メチル基、又はハロゲン原子例えば、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等を表し、L1は、-COO-、-OCO-、-CONR2-、-O-、又は置換もしくは無置換のフェニレン基を表し、R2は水素原子、又は炭素数1~10のアルキル基を表す。なお、L1で表される基中の印は、主鎖に連結する結合手を表す。L2は、単結合、又は2価の連結基を表す。A1は、芳香環又は脂肪族環から誘導される1価の基を表す。前記一般式aにおいて、R1は、水素原子、メチル基、又はハロゲン原子を表し、好ましくはメチル基を表す。前記一般式aにおいて、L1は、-COO-、-OCO-、-CONR2-、-O-、又は置換もしくは無置換のフェニレン基を表す。L1がフェニレン基を表す場合、無置換が好ましい。該L1としては、-COO-が特に好ましい。前記一般式aにおいて、R2は、水素原子、炭素数1~10のアルキル基を表す。L2は、単結合、又は2価の連結基を表す。前記2価の連結基としては、好ましくは炭素数1~30の連結基であり、より好ましくは炭素数1~25の連結基であり、更に好ましくは炭素数1~20の連結基であり、特に好ましくは炭素数1~15の連結基である。中でも、L2として特に好ましくは、炭素数1~20より好ましくは1~10のアルキレンオキシ基、イミノ基-NH-、スルファモイル基、及び、炭素数1~20より好ましくは1~15のアルキレン基やエチレンオキシド基[-n-,n=1~6の整数]などの、アルキレン基を含む2価の連結基等、並びにこれらの2種以上を組み合わせた基などである。中でも、L2として最も好ましくは、単結合、炭素数1~20より好ましくは1~15、更に好ましくは1~6のアルキレン基、エチレンオキシド基[-n-;n=1~6の整数、はA1との結合位置を表す]である。前記一般式aにおいて、A1は、芳香環又は脂肪族環から誘導される1価の基を表す。前記A1が芳香環から誘導される1価の基である場合、該芳香環としては特に限定されないが、ベンゼン環、炭素数8以上の縮環型芳香環、ヘテロ環が縮環した芳香環、2以上のベンゼン環が縮環した芳香環が挙げられる。また、A1が脂肪族環から誘導される1価の基である場合、該脂肪族環としては特に限定されないが、炭素数3~12の脂肪族環好ましくは、シクロヘキサン環、イソボルネン環が挙げられる。前記炭素数8以上の縮環型芳香環は、少なくとも2以上のベンゼン環が縮環した芳香環、又は、少なくとも1種の芳香環と該芳香環に縮環して脂環式炭化水素で環が構成された炭素数8以上の芳香族化合物である。具体的な例としては、ナフタレン、アントラセン、フルオレン、フェナントレン、アセナフテンなどが挙げられる。前記ヘテロ環が縮環した芳香環とは、ヘテロ原子を含まない芳香族化合物好ましくはベンゼン環と、ヘテロ原子を有する環状化合物とが縮環した化合物である。ここで、ヘテロ原子を有する環状化合物は、5員環又は6員環であることが好ましい。ヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子が好ましい。ヘテロ原子を有する環状化合物は、複数のヘテロ原子を有していてもよい。この場合、ヘテロ原子は互いに同じでも異なっていてもよい。芳香環が縮環したヘテロ環の具体例としては、フタルイミド、アクリドン、カルバゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾチアゾールなどが挙げられる。前記一般式aで表される繰り返し単位を形成するモノマーの具体例としては、メタアクリレート類、メタアクリルアミド類、スチレン類、及びビニルエステル類などのビニルモノマー類を挙げることができる。前記特定樹脂において、前記一般式aで表される繰り返し単位は、芳香環又は脂肪族環が連結基を介して主鎖をなす原子と結合された構造、即ち、芳香環又は脂肪族環が主鎖をなす原子に直接結合しない構造を有する。このため、疎水性の芳香環又は脂肪族環と、塩生成基を有する繰り返し単位と、の間に適切な距離が維持されるため、特定樹脂と顔料との間で相互作用が生じやすい。よって、特定樹脂は顔料に対してより強固に吸着するので、顔料の分散性をより向上させる。前記一般式aで表される繰り返し単位を形成するモノマーの具体例としては、芳香環を有するモノマーとして、下記のモノマーを挙げることができる。但し、本発明においては、これらに限定されるものではない。また、前記一般式aで表される繰り返し単位を形成するモノマーの具体例としては、脂肪族環を有するモノマーとして、シクロヘキシルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレートが挙げられる。但し、本発明においては、これらに限定されるものではない。前記一般式aで表される繰り返し単位を形成するモノマーとしては、被覆された顔料の分散安定性の観点から、ベンジルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレートが好ましく、ベンジルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレートが特に好ましい。前記一般式aで表される繰り返し単位は、1種単独で又は2種以上を混合して用いることができる。前記一般式aで表される繰り返し単位のポリマー中における含有割合は、ポリマーの全質量に対して、好ましくは20~90質量の範囲であり、より好ましくは45~90質量であり、特に好ましくは50~85質量の範囲である。~塩生成基を有する繰り返し単位~前記特定樹脂において、前記塩生成基を有する繰り返し単位は、塩生成基含有モノマーから誘導された繰り返し単位であることが好ましい。前記塩生成基含有モノマーとしては、カチオン性モノマー、アニオン性モノマー等が挙げられる。その例として、特開平9-286939号公報5頁7欄24行~8欄29行に記載されているもの等が挙げられる。カチオン性モノマーの代表例としては、不飽和アミノ基含有モノマー、不飽和アンモニウム塩含有モノマー等が挙げられる。これらの中では、N,N-ジメチルアミノエチルメタアクリレート、N-N’,N’-ジメチルアミノプロピルメタアクリルアミドが好ましい。アニオン性モノマーの代表例としては、不飽和カルボン酸モノマー、不飽和スルホン酸モノマー、不飽和リン酸モノマー等が挙げられる。不飽和カルボン酸モノマーとしては、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、β-カルボキシエチルアクリレート、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、2-メタクリロイルオキシメチルコハク酸等が挙げられる。不飽和スルホン酸モノマーとしては、スチレンスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、3-スルホプロピルメタアクリレート、ビス-3-スルホプロピル-イタコネート等が挙げられる。不飽和リン酸モノマーとしては、ビニルホスホン酸、ビニルホスフェート、ビスメタクリロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-メタクリロイロキシエチルホスフェート、ジブチル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート等が挙げられる。前記塩生成基含有モノマーとしては、前記アニオン性モノマーが好ましく、その中でも、分散安定性、吐出性等の観点から、不飽和カルボン酸モノマーがより好ましく、アクリル酸又はメタクリル酸が特に好ましい。前記特定樹脂は、その他の繰り返し単位を含んでいてもよい。その他の繰り返し単位としては、炭素数1~20のアルキルメタアクリレート;スチレン及びその誘導体;等から誘導された繰り返し単位が挙げられる。前記特定樹脂の合成方法は特に限定されないが、ビニルモノマーのランダム重合が分散安定性の点で好ましい。前記塩生成基を有する樹脂としては、炭素数1~20のアルキルメタアクリレート、芳香環基を有するメタアクリレート、及び脂環基を有するメタアクリレートの少なくとも一つと、カルボキシ基含有モノマーと、を用いて得られる共重合体が好ましい。中でも、前記塩生成基を有する樹脂としては、少なくとも、ベンジルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、及びイソボルニルメタアクリレートの少なくとも一つと、メタアクリル酸と、を共重合させて得られた共重合体即ち、ベンジルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、及びイソボルニルメタアクリレートの少なくとも一つに由来の繰り返し単位と、メタアクリル酸に由来の繰り返し単位と、を少なくとも含む共重合体であることが好ましく、ベンジルメタアクリレート及びフェノキシエチルメタアクリレートの少なくとも一方とメタアクリル酸とを共重合させて得られた共重合体即ち、ベンジルメタアクリレートに由来の繰り返し単位及びフェノキシエチルメタアクリレートに由来する繰り返し単位の少なくとも一方と、メタアクリル酸に由来の繰り返し単位と、を少なくとも含む共重合体であることが特に好ましい。また、本発明において、前記樹脂として水溶性樹脂を用いる場合、該水溶性樹脂に加え、非水溶性樹脂例えば非水溶性分散剤を併用してもよい。前記非水溶性樹脂としては、疎水性構成単位と親水性構成単位とを有する水不溶性樹脂を用いることができる。前記親水性構成単位としては、塩生成基を有する構成単位であることが好ましく、酸性基を有する構成単位であることがより好ましく、カルボキシ基を有する構成単位であることが特に好ましい。非水溶性樹脂としては、例えば、スチレン-メタアクリル酸共重合体、スチレン-メタアクリル酸-メタアクリル酸エステル共重合体、メタアクリル酸エステル-メタアクリル酸共重合体、ポリエチレングリコールメタアクリレート-メタアクリル酸共重合体、酢酸ビニル-マレイン酸共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体等が挙げられる。より具体的には例えば、特開2005-41994号公報、特開2006-273891号公報、特開2009-084494号公報、特開2009-191134等に記載の水不溶性樹脂を本発明においても好適に用いることができる。<架橋剤>本発明のインク組成物において、マゼンタ顔料を被覆する樹脂は、架橋剤によって架橋されている。前記架橋剤は、前記樹脂と反応する部位を2つ以上有している化合物であれば、特に限定されないが、中でもカルボキシ基との反応性に優れている点から、好ましくは2つ以上のエポキシ基を有している化合物2官能以上のエポキシ化合物である。具体例としては、エチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、1,6-へキサンジオールジグリシジルエーテル、ジエチレングリコールジグリシジルエーテル、ジプロピレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル等が挙げられ、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、ジエチレングリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテルが好ましい。前記架橋剤としては市販品を用いることもできる。市販品としては、例えば、DenacolEX-321、EX-821、EX-830、EX-850、EX-851ナガセケムテックス株製等を用いることができる。前記架橋剤の架橋部位例えばエポキシ基と前記樹脂の被架橋部位例えばカルボキシ基のモル比は、架橋反応速度、架橋後の分散液安定性の観点から、1:1~1:10が好ましく、1:1~1:5がより好ましく、1:1~1:1.5が最も好ましい。<水溶性の重合性化合物>本発明のインク組成物は、水溶性の重合性化合物の少なくとも1種を含む。これにより、本発明のインク組成物は、活性エネルギー線例えば、放射線もしくは光、又は電子線などが照射されることにより重合し、硬化する。ここで、水溶性とは、水に一定濃度以上溶解できることをいう。具体的には25°Cの水に対する溶解度が5質量以上であることが好ましく、10質量以上であることがより好ましい。また水溶性の重合性化合物は、水性のインク組成物中に望ましくは均一に溶解し得るものであることが好ましい。また後述する水溶性有機溶剤を添加することにより溶解度が上昇してインク組成物中に望ましくは均一に溶解するものであってもよい。本発明における水溶性の重合性化合物としては、特に限定はなく、単官能の重合性化合物であっても多官能の重合性化合物であってもよい。本発明のインク組成物は、画像の密着性をより向上させる観点からは、多官能の重合性化合物を含むことが好ましい。また、本発明のインク組成物は、画像の耐擦性と密着性とをより効果的に両立させる観点から、多官能の重合性化合物及び単官能の重合性化合物を含むことが好ましく、多官能の重合性化合物及びメタアクリルアミド構造を有する単官能の重合性化合物を含むことがより好ましい。本発明のインク組成物が多官能の重合性化合物を含むことにより画像の密着性がより向上し、本発明のインク組成物が単官能の重合性化合物を含むことにより画像の耐擦性がより向上する。メタアクリルアミド構造を有する単官能の重合性化合物前記単官能の重合性化合物としては、硬化性の観点から、メタアクリルアミド構造を有する単官能の重合性化合物が好ましい。メタアクリルアミド構造を有する単官能の重合性化合物としては、分子内にメタアクリルアミド構造を有し、重合性基を1つ有する重合性化合物であれば限定はないが、好ましくは下記一般式M-1で表される化合物である。前記一般式M-1中、Q1は親水性を有する基を表し、Rmは水素原子またはメチル基を表す。一般式M-1中、Q1で表される親水性を有する基としては、ヒドロキシアルキル基炭素数1~10が好ましく、炭素数1~5が更に好ましい、ジメチルアミノアルキル基炭素数1~10が好ましく、炭素数1~5が更に好ましい、下記化合物1~4から1つの水素原子または水酸基が除去された残基が挙げられる。1飽和もしくは不飽和の複素環構造を有する化合物2ポリオール類3ポリオールの縮合体4ポリアミン類前記1~4の化合物から1つの水素原子または水酸基が除去された残基は、M-1の窒素原子と連結可能な基であれば特に制限はないが、一般式M-1で表される化合物が前述の水溶性を満たすような基から選択されることが好ましく、具体的には以下の化合物群Zから1の水素原子または水酸基が除去された残基をあげることができる。-化合物群Z-エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,2-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、2,3-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,4-ペンタンジオール、1,3-ペンタンジオール、2,4-ペンタンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、2-メチル-2,4-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,5-ヘキサンジオール、2,5-ヘキサンジオール、グリセリン、1,2,4-ブタントリオール、1,2,5-ペンタントリオール、1,2,6-ヘキサントリオール、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、ジトリメチロールプロパン、ジトリメチロールエタン、チオジグリコール、ネオペンチルグリコール、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、及びこれらの縮合体、糖類などのポリオール類、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ポリエチレンイミン、ポリプロピレンジアミンなどのポリアミン類。前記1~4の化合物から1つの水素原子または水酸基が除去された残基としては、1飽和もしくは不飽和の複素環構造を有する化合物又は2ポリオール類から水素原子または水酸基が除去された残基が好ましく、具体的には、モルホリン、エチレングリコール、プロピレングリコールから1つの水素原子または水酸基が除去された残基であることが特に好ましい。前記一般式M-1中のQ1で表される親水性を有する基としては、好ましくはヒドロキシアルキル基、ジメチルアミノアルキル基、または、飽和もしくは不飽和の複素環構造を有する化合物およびポリオール類から1つの水素原子または水酸基が除去された残基であり、最も好ましくはモルホリン、エチレングリコール、プロピレングリコールから1つの水素原子または水酸基が除去された残基である。前記一般式M-1で表される化合物の具体例としては、例えばヒドロキシエチルアクリルアミド、ヒドロキシプロピルアクリルアミド、ジメチルアミノエチルアクリルアミド、ジメチルアミノプロピルアクリルアミド等が挙げられ、特に好ましくはヒドロキシエチルアクリルアミドである。本発明のインク組成物中において、重合性化合物の合計含有量に対するメタアクリルアミド構造を有する単官能の重合性化合物例えば前記一般式M-1で表される化合物の含有量は、10~99.5質量であることが好ましく、15~99.5質量であることがより好ましく、25~95質量であることが更に好ましく、30~70質量であることが更に好ましく、40~60質量であることが特に好ましい。ここで、重合性化合物の合計含有量とは、メタアクリルアミド構造を有する単官能の重合性化合物と、後述する多官能の重合性化合物と、必要に応じ用いられることがあるその他の単官能の重合性化合物メタアクリルアミド構造を有する単官能の重合性化合物以外の単官能の重合性化合物と、の合計の含有量を指す。本発明のインク組成物中におけるメタアクリルアミド構造を有する単官能の重合性化合物の含有量は、インク組成物全量に対して1~30質量が好ましく、5~30質量であることがより好ましく、5~25質量であることが更に好ましく、5~15質量であることが特に好ましい。多官能の重合性化合物前記水溶性の重合性化合物は、画像の密着性をより向上させる観点から、多官能の重合性化合物を含むことが好ましい。前記多官能の重合性化合物としては、分子内に重合性基を2つ以上有する重合性化合物であれば、限定はないが、例えば、ビス4-アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、トリプロピレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパンプロピレンオキサイド変性トリアクリレート、オリゴエステルアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、テトラメチロールメタントリアクリレート、ジメチロールトリシクロデカンジアクリレート、変性グリセリントリアクリレート、ビスフェノールAジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、変性ビスフェノールAジアクリレート、ビスフェノールAのPOプロピレンオキシド付加物ジアクリレート、ビスフェノールAのEOエチレンオキシド付加物ジアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、プロピレングリコールジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、1,9-ノナンジオールジアクリレート、プロポシル変性のネオペンチルグリコールジアクリレート等のアクリレート化合物;ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート2,2-ビス4-メタクリロキシポリエトキシフェニルプロパン等のメタクリレート化合物等が挙げられる。その他、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物も挙げられる。更に具体的には、山下晋三編、架橋剤ハンドブック、1981年大成社;加藤清視編、UVEB硬化ハンドブック原料編1985年、高分子刊行会;ラドテック研究会編、UVEB硬化技術の応用と市場、79頁、1989年、シーエムシー;滝山栄一郎著、ポリエステル樹脂ハンドブック、1988年、日刊工業新聞社等に記載の市販品若しくは業界で公知のラジカル重合性乃至架橋性のモノマーを用いることができる。また、前記多官能の重合性化合物としては、多官能ビニルエーテルも挙げられる。多官能ビニルエーテルとしては、例えば、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、ポリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、ブチレングリコールジビニルエーテル、ブタンジオールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、ビスフェノールAアルキレンオキサイドジビニルエーテル、ビスフェノールFアルキレンオキサイドジビニルエーテルなどのジビニルエーテル類;トリメチロールエタントリビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、グリセリントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールペンタビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、エチレンオキサイド付加トリメチロールプロパントリビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加トリメチロールプロパントリビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテルなどの多官能ビニルエーテル類等が挙げられる。また、前記多官能の重合性化合物としては、下記のメタアクリルアミド構造を有する多官能の重合性化合物も挙げられる。前記多官能の重合性化合物としては、画像の密着性をより向上させる観点から、メタアクリルアミド構造を有する多官能の重合性化合物が好ましい。メタアクリルアミド構造を有する多官能の重合性化合物としては、分子内にメタアクリルアミド構造を有し、重合性基を2つ以上有する重合性化合物であれば限定はないが、好ましくは下記一般式M-2で表される化合物である。一般式M-2中、Q2はn価の連結基を表し、R2mは水素原子またはメチル基を表す。また、nは2以上の整数を表す。一般式M-2で表される化合物は、不飽和単量体がアミド結合により連結基Q2に結合したものである。R2mは、水素原子、またはメチル基をあらわし、好ましくは水素原子である。連結基Q2の価数nは、2以上の整数であり、2以上6以下の整数がより好ましく、2以上4以下の整数がさらに好ましい。また、連結基Q2はメタアクリルアミド構造と連結可能な基であれば特に制限はないが、一般式M-2で表される化合物が前述の水溶性を満たすような連結基から選択されることが好ましく、具体的には以下の化合物群Xから2以上の水素原子またはヒドロキシル基が除去された残基をあげることができる。-化合物群X-エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,2-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、2,3-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,4-ペンタンジオール、1,3-ペンタンジオール、2,4-ペンタンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、2-メチル-2,4-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,5-ヘキサンジオール、2,5-ヘキサンジオール、グリセリン、1,2,4-ブタントリオール、1,2,5-ペンタントリオール、1,2,6-ヘキサントリオール、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、ジトリメチロールプロパン、ジトリメチロールエタン、チオジグリコール、ネオペンチルグリコール、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、及びこれらの縮合体、糖類などのポリオール類、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ポリエチレンイミン、ポリプロピレンジアミンなどのポリアミン類。さらに、メチレン、エチレン、プロピレン、ブチレン基等の炭素数4以下の置換又は無置換のアルキレン鎖、更にはピリジン環、イミダゾール環、ピラジン環、ピペリジン環、ピペラジン環、モルホリン環などの飽和もしくは不飽和のヘテロ環を有する官能基などを例示することができる。連結基Q2としては、これらの中でも、オキシアルキレン基好ましくは、オキシエチレン基を含むポリオール類の残基であることが好ましく、オキシアルキレン基好ましくは、オキシエチレン基を3以上含むポリオール類の残基であることが特に好ましい。前記多官能の重合性化合物例えば、一般式M-2で表される化合物の具体例としては、例えば以下に示す水溶性の重合性モノマーをあげることができる。本発明のインク組成物中における多官能の重合性モノマーの含有量は、インク組成物全量に対して0.1~30質量が好ましく、1~25質量であることがより好ましく、1~20質量であることが更に好ましく、5~15質量であることが特に好ましい。その他の単官能の重合性化合物本発明のインク組成物は、メタアクリルアミド構造を有する単官能の重合性化合物以外のその他の単官能の重合性化合物を含んでいてもよい。その他の単官能の重合性化合物としては、メタアクリルアミド構造を有しない単官能の重合性化合物であれば、特に限定はなく、例えば、マレイミド基、ビニルスルホンアミド基、およびN-ビニルアミド基を有する単官能重合性モノマー等が挙げられる。その他の単官能の重合性化合物としては、例えば、2-ヒドロキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、カルビトールアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、トリデシルアクリレート、2-フェノキシエチルアクリレート、エポキシアクリレート、イソボルニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルアクリレート、2-アクリロイロキシエチルフタル酸、メトキシ-ポリエチレングリコールアクリレート、2-アクリロイロキシエチル-2-ヒドロキシエチルフタル酸、サイクリックトリメチロールプロパンフォルマールアクリレート、2-2-エトキシエトキシエチルアクリレート、2-メトキシエチルアクリレート、3-メトキシブチルアクリレート、エトキシ化フェニルアクリレート、2-アクリロイロキシエチルコハク酸、ノニルフェノールEOエチレンオキシド付加物アクリレート、フェノキシ-ポリエチレングリコールアクリレート、2-アクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタル酸、ステアリルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソミリスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ラクトン変性アクリレート等のアクリレート化合物;メチルメタクリレート、n-ブチルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノメチルメタクリレート等のメタクリレート化合物;アリルグリシジルエーテル等のアリル化合物等が挙げられる。本発明のインク組成物がその他の単官能の重合性化合物を含む場合、該その他の単官能の重合性化合物の含有量は、インク組成物全量に対して0.5~30質量が好ましく、1~30質量であることがより好ましく、1~25質量であることが更に好ましく、1~15質量であることが特に好ましい。以上、本発明における水溶性の重合性化合物について説明したが、水溶性の重合性化合物の含有量2種以上の場合は合計の含有量としては、インク組成物の全量に対し、5~40質量が好ましく、13~35質量がより好ましく、13~30質量が特に好ましい。水溶性の重合性化合物の前記含有量が5質量以上であれば、画像の耐擦性及び密着性をより向上させることができる。水溶性の重合性化合物の前記含有量が40質量以下であれば、マゼンタ顔料の分散性の低下をより抑制でき、その結果、画像のスジムラをより抑制できる。<重合開始剤>本発明のインク組成物は、重合開始剤の少なくとも1種を含む。前記重合開始剤は、水溶性の重合開始剤であることが好ましい。ここで重合開始剤における水溶性とは、25°Cにおいて蒸留水に0.5質量以上溶解することを意味する。前記水溶性の重合開始剤は、25°Cにおいて蒸留水に1質量以上溶解することが好ましく、3質量以上溶解することがより好ましい。本発明における重合開始剤としては、光重合開始剤が好ましく挙げられる。光重合開始剤としては、公知の光重合開始剤を、重合性化合物の種類、インク組成物の使用目的に応じて、適宜選択して使用することができる。前記光重合開始剤は、外部エネルギー光を吸収して重合開始種であるラジカルを生成する化合物である。光には、活性エネルギー線、すなわち、γ線、β線、電子線、X線、紫外線、可視光線、赤外線等を例示できる。前記光重合開始剤としては、公知の化合物を使用できるが、好ましい光重合開始剤としては、芳香族ケトン類、アシルホスフィンオキシド化合物、芳香族オニウム塩化合物、有機過酸化物、チオ化合物、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、ケトオキシムエステル化合物、ボレート化合物、アジニウム化合物、メタロセン化合物、活性エステル化合物、炭素ハロゲン結合を有する化合物、並びにアルキルアミン化合物等が挙げられる。また、前記水溶性の重合開始剤としては、例えば、下記一般式1で表される化合物や、特開2005―307198号公報に記載の化合物等を挙げることができる。本発明における重合開始剤としては、密着性と耐擦性の観点から、下記一般式1で表される水溶性の重合開始剤であることが好ましい。一般式1中、mおよびnはそれぞれ独立に0以上の整数を表し、mnは0~3の整数を表す。一般式1において、mが0~3であってnが0または1であることが好ましく、mが0または1であってnが0であることがより好ましい。一般式1で表される化合物の具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されない。一般式1で表される化合物は、特開2005-307198号公報等の記載に準じて合成した化合物であっても、市販の化合物であってもよい。一般式1で表される市販の化合物としては例えば、イルガキュア2959m=0、n=0を挙げることができる。本発明のインク組成物における重合開始剤の含有量は、固形分換算で0.1~30質量の範囲であることが好ましく、0.5~20質量の範囲であることがより好ましく、1.0~15質量の範囲であることがさらに好ましく、1~5質量の範囲であることが最も好ましい。<水>本発明におけるインク組成物は水を含む。本発明における水としては、イオン交換水、蒸留水などのイオン性不純物を含まない水を用いることが好ましい。また、インク組成物における水の含有率は、目的に応じて適宜選択されるが、10~95質量であることが好ましく、40~80質量であることがより好ましい。<一般式iで表される繰り返し単位を含む重合体>本発明のインク組成物は、下記一般式iで表される繰り返し単位を含む重合体以下、単に成分aともいう。を含むことができる。本発明のインク組成物が該成分aを含むことにより、画像の耐擦性及び密着性がより向上する。特に、本発明のインク組成物が、前記成分aを含み、かつ、水溶性の重合性化合物としてメタアクリルアミド構造を有する単官能の重合性化合物を含む場合には、画像の耐擦性及び密着性が更に向上する。このメカニズムは明らかではないが、以下のように推察される。但し、本発明は以下の推察によって限定されることはない。本発明の成分aは、一般式iで表される構造を有するため、メタアクリルアミド構造を有する単官能重合性モノマーと水素結合等の強固な結合を形成する箇所が多くなっていると推察される。そのため、成分aとメタアクリルアミド構造を有する単官能重合性モノマーとの架橋密度が高くなっていると考えられる。この結果、画像の耐擦性及び密着性が顕著に向上すると推察される。前記成分a中に複数存在する一般式iで表される繰り返し単位は、互いに同一であっても、異なっていてもよい。一般式i中、mは2~15の整数を表し、R1は水素原子又はメチル基を表す。前記一般式i中、R1は、水素原子が好ましい。前記一般式i中、mは、2~5の整数が好ましく、3又は5が更に好ましく、3が特に好ましい。前記成分a中に複数存在する一般式iで表される繰り返し単位が互いに異なる場合、一般式i中のmが3である繰り返し単位と、一般式i中のmが5である繰り返し単位と、を含むことが好ましい。前記成分aは前記一般式iで表される繰り返し単位を、成分aの全量に対し、50質量以上含むことが好ましく、75~100質量含むことが更に好ましく、80~100質量含むことが特に好ましい。前記成分aは、更に下記一般式iiで表される繰り返し単位を含むことが好ましい。前記一般式ii中、R2はアルキル基を表し、R3は水素原子又はメチル基を表す。前記一般式ii中、R2で表されるアルキル基としては、炭素数1~5のアルキル基が好ましい。該アルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、ブチル基等が挙げられる。前記一般式ii中、R2で表されるアルキル基としては、炭素数1~3のアルキル基が更に好ましく、炭素数1のアルキル基即ちメチル基が特に好ましい。前記式ii中、R3は、水素原子が好ましい。前記成分aは、前記式iiで表される繰り返し単位を、前記成分aの全量に対し、1質量~80質量含むことが好ましく、1質量~50質量含むことが更に好ましく、1質量~10質量含むことが特に好ましい。前記成分aは、分子量分子量分布を有するものに関しては、重量平均分子量500~800,000であることが好ましく、より好ましくは800~100,000であり、更に好ましくは1,000~25,000である。なお、重量平均分子量は、ゲル透過クロマトグラフGPCで測定される。GPCは、HLC-8020GPC東ソー株製を用い、カラムとしてTSKgelSuperHZM-H、TSKgelSuperHZ4000、TSKgelSuperHZ200東ソー株製、4.6mmID×15cmを、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いる。前記成分aの具体例としては、ポリビニルピロリドンPVPK12アクロス社製、PVPK15、PVPK30いずれもアイエスピージャパン株製、ビニルピロリドン/ビニルアセテート共重合体LuvitecVA64W、LuviskolVA37EいずれもBASFジャパン社製、PVP/VAW635アイエスピージャパン株製、ビニルピロリドン/ビニルカプロラクタム共重合体LuvitecVPCK65WBASFジャパン社製等を挙げることができ、ポリビニルピロリドンPVPK15、K30いずれもアイエスピージャパン株製、ビニルピロリドン/ビニルアセテート共重合体PVP/VAW635アイエスピージャパン株製、LuviskolVA37EBASFジャパン社製、ビニルピロリドン/ビニルカプロラクタム共重合体LuvitecVPCK65WBASFジャパン社製が好ましい。本発明のインク組成物が前記成分aを含む場合、前記成分aは、1種単独で含まれていてもよいし、2種以上含まれていてもよい。本発明のインク組成物が前記成分aを含む場合、該成分aの含有量2種以上である場合には総含有量は、インク組成物の全量に対し、0.1~10質量であることが好ましく、0.1~5質量であることが更に好ましく、0.5~5質量であることが更に好ましく、0.5~3質量であることが特に好ましい。<界面活性剤>本発明のインク組成物は、界面活性剤の少なくとも1種を含むことが好ましい。界面活性剤は、表面張力調整剤として用いることができる。表面張力調整剤として、分子内に親水部と疎水部を合わせ持つ構造を有する化合物等を有効に使用することができ、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、ベタイン系界面活性剤のいずれも使用することができる。本発明においては、インク組成物の打滴干渉抑制の観点から、ノニオン性界面活性剤が好ましく、中でもアセチレングリコール系界面活性剤がより好ましい。アセチレングリコール系界面活性剤としては、例えば、2,4,7,9-テトラメチル-5-デシン-4,7-ジオール及び2,4,7,9-テトラメチル-5-デシン-4,7-ジオールのアルキレンオキシド付加物等を挙げることができ、これから選ばれる少なくとも1種であることが好ましい。これらの化合物の市販品としては例えば、日信化学工業社のオルフィンE1010などのEシリーズを挙げることができる。界面活性剤表面張力調整剤をインク組成物に含有する場合、界面活性剤はインクジェット方式によりインク組成物の吐出を良好に行う観点から、インク組成物の表面張力を20~60mN/mに調整できる範囲の量を含有するのが好ましく、表面張力の点からはより好ましくは20~45mN/mであり、更に好ましくは25~40mN/mである。界面活性剤のインク組成物中における界面活性剤の具体的な量としては、前記表面張力となる範囲が好ましいこと以外は特に制限はなく、0.1質量以上が好ましく、より好ましくは0.1~10質量であり、更に好ましくは0.2~3質量である。<水溶性有機溶剤>本発明のインク組成物は少なくとも水を含むが、水に加え、更に水溶性有機溶剤の少なくとも1種を含むことができる。水溶性有機溶剤の例としては、例えば、グリセリン、エチレングリコール、プロピレングリコール等のアルカンジオール多価アルコール類;糖アルコール類;エタノール、メタノール、ブタノール、プロパノール、イソプロパノールなどの炭素数1~4のアルキルアルコール類;エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、エチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、ジエチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、エチレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、エチレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、1-メチル-1-メトキシブタノール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、プロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、プロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテルなどのグリコールエーテル類等が挙げられる。これらは、1種単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができる。<樹脂粒子>本発明におけるインク組成物は、必要に応じて樹脂粒子を含有することができる。また樹脂粒子は、後述の処理液又はこれを乾燥させた記録媒体上の領域と接触した際に凝集、又は分散不安定化してインクを増粘させることにより、インク組成物、すなわち画像を固定化させる機能を有することが好ましい。このような樹脂粒子は、水および有機溶剤の少なくとも1種に分散されているものが好ましい。樹脂粒子としては、アクリル系樹脂、酢酸ビニル系樹脂、スチレン-ブタジエン系樹脂、塩化ビニル系樹脂、アクリル-スチレン系樹脂、ブタジエン系樹脂、スチレン系樹脂、架橋アクリル樹脂、架橋スチレン系樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、フェノール樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン系樹脂、パラフィン系樹脂、フッ素系樹脂等あるいはそのラテックスを用いることができる。アクリル系樹脂、アクリル-スチレン系樹脂、スチレン系樹脂、架橋アクリル樹脂、架橋スチレン系樹脂を好ましい例として挙げることができる。また樹脂粒子はラテックスの形態で用いることもできる。樹脂粒子の重量平均分子量は1万以上、20万以下が好ましく、より好ましくは2万以上、20万以下である。また樹脂粒子の体積平均粒径は、1nm~1μmの範囲が好ましく、1nm~200nmの範囲がより好ましく、1nm~100nmの範囲が更に好ましく、1nm~50nmの範囲が特に好ましい。なお、樹脂粒子の体積平均粒径は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製によって測定することができる。樹脂粒子のガラス転移温度Tgは30°C以上であることが好ましく、40°C以上がより好ましく、50°C以上がさらに好ましい。前記樹脂粒子としては、自己分散性樹脂の粒子自己分散性樹脂粒子を用いることが好ましい。ここで、自己分散性樹脂とは、界面活性剤の不存在下、転相乳化法により分散状態としたとき、ポリマー自身が有する官能基特に塩生成基によって、水性媒体中で分散状態となり得る水不溶性ポリマーをいう。自己分散性樹脂が有することがある塩生成基の具体例については、顔料を被覆する樹脂における塩生成基と同様であり、好ましい範囲も同様である。ここで、分散状態とは、水性媒体中に水不溶性ポリマーが液体状態で分散された乳化状態エマルション、及び、水性媒体中に水不溶性ポリマーが固体状態で分散された分散状態サスペンジョンの両方の状態を含むものである。前記自己分散性樹脂粒子としては、特開2010-64480号公報の段落0090~0121や、特開2011-068085号公報の段落0130~0167に記載されている自己分散性樹脂粒子を用いることができる。樹脂粒子の添加量はインク組成物に対して、0.1~20質量が好ましく、0.1~10質量がより好ましく、0.1~5質量がさらに好ましい。また、樹脂微子の粒径分布に関しては、特に制限は無く、広い粒径分布を持つもの、又は単分散の粒径分布を持つもの、いずれでもよい。また、単分散の粒径分布を持つ樹脂粒子を、2種以上混合して使用してもよい。<その他の成分>本発明のインク組成物は、上記の成分に加え、必要に応じて更にその他成分として各種の添加剤を含むことができる。前記各種の添加剤としては、例えば、特開2008-019408号公報に記載の増感剤、共増感剤強増感剤、導電性塩類、溶剤、高分子化合物、塩基性化合物、紫外線吸収剤、褪色防止剤、防黴剤、pH調整剤、防錆剤、酸化防止剤、乳化安定剤、防腐剤、消泡剤、粘度調整剤、分散安定剤、又はキレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。<インク組成物の物性>本発明のインク組成物の表面張力25°Cとしては、20mN/m以上60mN/m以下であることが好ましい。より好ましくは、20mN以上45mN/m以下であり、更に好ましくは、25mN/m以上40mN/m以下である。表面張力は、AutomaticSurfaceTensiometerCBVP-Z協和界面科学株式会社製を用い、インク組成物を25°Cの条件下で測定される。また、本発明のインク組成物の25°Cでの粘度は、1.2mPas以上15.0mPas以下であることが好ましく、より好ましくは2mPas以上13mPas未満であり、更に好ましくは2.5mPas以上10mPas未満である。粘度は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCO.LTD製を用い、インク組成物を25°Cの条件下で測定される。<製造方法>本発明のインク組成物は、定法により製造することができる。例えば、少なくとも2種のマゼンタ顔料について、マゼンタ顔料種ごとに樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物を作製しここで、樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物は少なくとも2種作製される、得られた樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の少なくとも2種と、水溶性の重合性化合物の少なくとも1種と、重合開始剤の少なくとも1種と、水と、必要に応じてその他の成分界面活性剤等と、を混合することにより製造することができる。混合方法は特に制限されず、通常用いられる混合方法を適宜選択して適用できる。≪インクセット≫本発明のインクセットは、既述の本発明のインク組成物の少なくとも1種と、前記インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集剤を含む処理液の少なくとも1種と、を含む。前記インク組成物に加えて処理液を用いて画像を形成することにより、スジムラがより抑制され、耐擦性及び密着性に更に優れた画像を形成することができる。また、処理液を用いることで、インクジェット記録を高速化でき、高速記録しても、スジムラが抑制され、耐擦性及び密着性に優れた画像が得られる。また、高速記録しても、濃度、解像度の高い描画性例えば細線や微細部分の再現性に優れた画像が得られる。<処理液>処理液は、既述の本発明のインク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集剤の少なくとも1種を含み、必要に応じて、さらに他の成分を含んで構成される。本発明における凝集剤は、記録媒体上においてインク組成物と接触することにより、インク組成物中の成分を凝集固定化可能なものであり、例えば、固定化剤として機能する。例えば、処理液を記録媒体好ましくは、塗工紙に付与することにより記録媒体上に凝集剤が存在している状態で、インク組成物がさらに着滴して凝集剤と接触することにより、インク組成物中の成分を凝集させて、インク組成物成分を記録媒体上に固定化することができる。凝集剤としては、酸性化合物、多価金属塩、およびカチオン性ポリマー等を挙げることができる。中でもインク組成物成分の凝集性の観点から、酸性化合物であることが好ましい。凝集剤は1種単独で用いても、2種以上を併用してもよい。酸性化合物前記酸性化合物としては、例えば、硫酸、塩酸、硝酸、リン酸、ポリアクリル酸、酢酸、グリコール酸、マロン酸、リンゴ酸、マレイン酸、アスコルビン酸、コハク酸、グルタル酸、フマル酸、クエン酸、酒石酸、乳酸、スルホン酸、オルトリン酸、メタリン酸、ピロリドンカルボン酸、ピロンカルボン酸、ピロールカルボン酸、フランカルボン酸、ピリジンカルボン酸、クマリン酸、チオフェンカルボン酸、ニコチン酸、およびこれらの化合物の誘導体等が好適に挙げられる。これらの中でも、水溶性の高い酸性化合物が好ましい。また、インク組成物成分と反応してインク全体を固定化させる観点から、3価以下の酸性化合物が好ましく、2価または3価の酸性化合物が特に好ましい。酸性化合物は、1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。前記処理液が酸性化合物を含む場合、処理液のpH25°Cは、0.1~6.8であることが好ましく、0.5~6.0であることがより好ましく、0.8~5.0であることがさらに好ましい。前記酸性化合物の含有量は、前記処理液の全質量に対し、40質量以下であることが好ましく、15~40質量であることがより好ましい。酸性化合物の含有量を15~40質量とすることでインク組成物中の成分をより効率的に固定化することができる。さらに酸性化合物の含有量は、前記処理液の全質量に対し、15質量~35質量であることが好ましく、20質量~30質量であることがより好ましい。酸性化合物の記録媒体への付与量としては、インク組成物を凝集させるに足る量であれば特に制限はないが、インク組成物を固定化し易いとの観点から、0.5g/m2~4.0g/m2であることが好ましく、0.9g/m2~3.75g/m2であることがより好ましい。多価金属塩前記多価金属塩としては、アルカリ土類金属、亜鉛族金属等の2価以上の金属を含む化合物が好ましく、例えば、Ca2、Cu2、Al3等の金属イオンの酢酸塩、酸化物等を挙げることができる。前記多価金属塩は、凝集反応の観点で、価数が2価以上であることが好ましく、3価以上の多価金属イオンからなる多価金属塩であることが更に好ましい。前記多価金属塩は、以下に示す多価金属イオンと陰イオンとの塩、ポリ水酸化アルミニウムおよびポリ塩化アルミニウムのいずれか1種以上であることが好ましい。多価金属イオンとしては、例えば、Ca2、Cu2、Ni2、Mg2、Sr2、Zn2、Ba2、Al3、Fe3、Cr3、Co3、Fe2、La3、Nd3、Y3、およびZr4などが挙げられる。これら多価金属イオンを処理液中に含有させるためには、前記多価金属の塩を用いればよい。塩とは、上記のような多価金属イオンと、これらのイオンに結合する陰イオンとから構成される金属塩のことであるが、溶媒に可溶なものであることが好ましい。ここで、前記溶媒とは、多価金属塩とともに処理液を構成する媒質であり、例えば、水や後述する有機溶剤が挙げられる。前記多価金属イオンと塩を形成するための好ましい陰イオンとしては、例えば、Cl-、NO3-、I-、Br-、ClO3-、CH3COO-、SO42-などが挙げられる。多価金属イオンと陰イオンとは、それぞれ単独種または複数種を用いて多価金属イオンと陰イオンとの塩を形成することができる。上記以外の多価金属塩としては、例えば、ポリ水酸化アルミニウムおよびポリ塩化アルミニウムなどが挙げられる。前記多価金属塩としては、反応性や着色性、さらには取り扱いの容易さなどの点から、多価金属イオンと陰イオンとの塩を用いることが好ましく、多価金属イオンとしては、Ca2、Mg2、Sr2、Al3およびY3から選ばれる少なくとも1種が好ましく、さらには、Ca2が好ましい。また、陰イオンとしては、溶解性などの観点から、NO3-が特に好ましい。前記多価金属塩は、1種単独で又は2種以上を混合して用いることができる。前記処理液が前記多価金属塩を含む場合、前記多価金属塩の含有量は、前記処理液の全質量に対し、15質量以上であることが好ましい。多価金属塩の含有量が15質量以上であることでより効果的にインク組成物中の成分を固定化することができる。多価金属塩の含有量は、前記処理液の全質量に対し、15質量~35質量であることが好ましく、20質量~30質量であることがより好ましい。多価金属塩の記録媒体への付与量としては、インク組成物を凝集させるに足る量であれば特に制限はないが、0.5g/m2~4.0g/m2であることが好ましく、0.9g/m2~3.75g/m2であることがより好ましい。カチオン性ポリマー前記カチオン性ポリマーとしては、ポリビニルピリジン塩、ポリアルキルアミノエチルアクリレート、ポリアルキルアミノエチルメタクリレート、ポリビニルイミダゾール、ポリエチレンイミン、ポリビグアニド、及びポリグアニドから選ばれる少なくとも1種のカチオン性ポリマーが挙げられる。カチオン性ポリマーは、1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。上記カチオン性ポリマーの中でも、凝集速度の観点で有利な、ポリグアニド好ましくは、ポリヘキサメチレングアニジンアセテート、ポリモノグアニド、ポリメリックビグアニド、ポリエチレンイミン、ポリビニルピリジンが好ましい。前記カチオン性ポリマーの重量平均分子量としては、処理液の粘度の観点では分子量が小さい方が好ましい。処理液をインクジェット方式で記録媒体に付与する場合には、500~500,000の範囲が好ましく、700~200,000の範囲がより好ましく、更に好ましくは1,000~100,000の範囲である。重量平均分子量は、500以上であると凝集速度の観点で有利であり、500,000以下であると吐出信頼性の点で有利である。但し、処理液をインクジェット以外の方法で記録媒体に付与する場合には、この限りではない。前記処理液がカチオン性ポリマーを含む場合、処理液のpH25°Cは、1.0~10.0であることが好ましく、2.0~9.0であることがより好ましく、3.0~7.0であることがさらに好ましい。前記処理液がカチオン性ポリマーを含む場合、カチオン性ポリマーの含有量は、前記処理液の全質量に対して、1質量~35質量であることが好ましく、5質量~25質量であることがより好ましい。カチオン性ポリマーの塗工紙への付与量としては、インク組成物を安定化させるに足る量であれば特に制限はないが、インク組成物を固定化し易いとの観点から、0.5g/m2~4.0g/m2であることが好ましく、0.9g/m2~3.75g/m2であることがより好ましい。処理液は前記凝集剤に加えて、水溶性有機溶剤の少なくとも1種を含むことが好ましい。水溶性有機溶剤の詳細は、インク組成物におけるそれと同様であり、好ましい態様も同様である。本発明のインクセットでは、インク組成物及び処理液の少なくとも一方に、前述の成分a前述の一般式iで表される繰り返し単位を含む重合体を含むことが好ましい。これにより、画像の耐擦性及び密着性がより向上する。前述の成分aが処理液に含まれる場合、処理液に対する前記成分aの含有量は、0.5~50質量であることが好ましく、1~30質量であることが更に好ましく、1~15質量であることが特に好ましい。処理液は、本発明の効果を損なわない範囲内で、更にその他の成分として他の添加剤を含有することができる。他の添加剤としては、例えば、乾燥防止剤湿潤剤、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。≪画像形成方法≫本発明の画像形成方法は、既述の本発明のインク組成物を記録媒体上に付与するインク付与工程と、前記記録媒体上に付与されたインク組成物に活性エネルギー線を照射する活性エネルギー線照射工程と、を有する。これにより、前記記録媒体上に付与されたインク組成物による画像をより確実に硬化させることができるので、耐擦性及び記録媒体との密着性に優れた画像をより効果的に形成することができる。<インク付与工程>前記インク付与工程では、既述の本発明のインク組成物が記録媒体上に付与される。インク組成物の付与方法としては、所望の画像様にインク組成物を付与可能な方法であれば、特に制限はなく公知のインク付与方法を用いることができる。インク組成物の付与方法としては、例えば、インクジェット方式、謄写方式、捺転方式等の手段により、記録媒体上にインク組成物を付与する方法を挙げることができる。中でも、記録装置のコンパクト化と高速記録性の観点から、インク組成物をインクジェット方式によって付与する方法が好ましい。インクジェット方式インクジェット方式による画像形成では、エネルギーを供与することにより、記録媒体上にインク組成物を吐出し、着色画像を形成する。なお、本発明に好ましいインクジェット記録方法として、特開2003-306623号公報の段落番号0093~0105に記載の方法が適用できる。インクジェット方式には、特に制限はなく、公知の方式、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式圧力パルス方式、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式等のいずれであってもよい。また、インクジェット方式で用いるインクジェットヘッドは、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でも構わない。さらに前記インクジェット方式により記録を行う際に使用するインクノズル等についても特に制限はなく、目的に応じて、適宜選択することができる。尚、前記インクジェット方式には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方式が含まれる。またインクジェット方式として、短尺のシリアルヘッドを用い、ヘッドを記録媒体の幅方向に走査させながら記録を行うシャトル方式と、記録媒体の1辺の全域に対応して記録素子が配列されているラインヘッドを用いたライン方式とがある。ライン方式では、記録素子の配列方向と直交する方向に記録媒体を走査させることで記録媒体の全面に画像記録を行うことができ、短尺ヘッドを走査するキャリッジ等の搬送系が不要となる。また、キャリッジの移動と記録媒体との複雑な走査制御が不要になり、記録媒体だけが移動するので、シャトル方式に比べて記録速度の高速化が実現される。<活性エネルギー線照射工程>本発明の画像形成方法は、記録媒体上に付与されたインク組成物に活性エネルギー線を照射する活性エネルギー線照射工程を有する。本工程では、活性エネルギー線を照射することでインク組成物に含まれる重合性化合物が重合し、インク組成物による画像が、硬化膜として形成される。これは、インク組成物に含まれる重合開始剤が活性エネルギー線の照射により分解し、ラジカル、酸、塩基などの開始種を発生し、その開始種により重合性化合物の重合反応が開始促進されるためである。前記活性エネルギー線としては、α線、γ線、β線、電子線、X線、紫外線、可視光、赤外線などが挙げられる。前記活性エネルギー線の照射条件としては、重合性化合物が重合硬化可能であれば特に制限されない。例えば、前記活性エネルギー線の波長としては、200~600nmであることが好ましく、300~450nmであることがより好ましく、350~420nmであることがさらに好ましい。また、前記活性エネルギー線の出力としては、5000mJ/cm2以下であることが好ましく、10~4000mJ/cm2であることがより好ましく、20~3000mJ/cm2であることがさらに好ましい。活性エネルギー線源としては、水銀ランプ、メタルハライドランプ、ガスレーザー、固体レーザー等を用いることができ、中でも、メタルハライドランプが好ましい。また、活性エネルギー線源としては、小型、高寿命、高効率、低コストの観点から、発光ダイオードLED、レーザーダイオードLDを用いることもでき、中でも、紫外LED及び紫外LDを用いることができる。例えば、日亜化学株は、主放出スペクトルが365nmと420nmとの間の波長を有する紫色LEDを上市している。活性エネルギー線として発光ダイオードLED、レーザーダイオードLDを用いる場合、350~420nmにピーク波長を有する紫外LEDが好ましい。<処理液付与工程>本発明の画像形成方法は、上記工程に加え、記録媒体上に、前記インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集剤を含む処理液例えば、既述の本発明のインクセットにおける処理液を付与する処理液付与工程を有することが好ましい。本発明の画像形成方法が処理液付与工程を有することにより、解像度が高く耐擦性及び密着性に更に優れた画像を形成することができる。また、処理液付与工程を有することにより、インクジェット記録を高速化でき、高速記録しても、耐擦性及び密着性に優れた画像が得られる。また、高速記録しても、濃度、解像度の高い描画性例えば細線や微細部分の再現性に優れた画像が得られる。本処理液付与工程は、前記活性エネルギー線照射工程よりも前に設けられることが好ましい。本処理液付与工程は、前記インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集剤を含む処理液を付与する工程であるため、前記インク付与工程の前に設けられていても、前記インク付与工程の後に設けられていてもよい。但し、画像品質の観点から、本処理液付与工程は、インク付与工程の前に設けられることが好ましい。言い換えれば、前記インク付与工程が、本処理液付与工程の後に設けられ、本処理液付与工程により処理液が付与された記録媒体の該処理液上にインク組成物を付与する工程であることが好ましい。本処理液付与工程における処理液の付与方法としては、公知の液体付与方法を特に制限なく用いることができ、例えば、スプレー塗布、塗布ローラー等による塗布、インクジェット方式による付与、浸漬などの任意の方法を選択することができる。具体的には、例えば、ホリゾンタルサイズプレス法、ロールコーター法、カレンダーサイズプレス法などに代表されるサイズプレス法;エアーナイフコーター法などに代表されるナイフコーター法;ゲートロールコーター法などのトランスファーロールコーター法、ダイレクトロールコーター法、リバースロールコーター法、スクイズロールコーター法などに代表されるロールコーター法;ビルブレードコーター法、ショートデュエルコーター法;ツーストリームコーター法などに代表されるブレードコーター法;ロッドバーコーター法などに代表されるバーコーター法;ロッドバーコーター法などに代表されるバーコーター法;キャストコーター法;グラビアコーター法;カーテンコーター法;ダイコーター法;ブラシコーター法;転写法などが挙げられる。また、特開平10-230201号公報に記載の塗布装置のように、液量制限部材を備えた塗布装置を用いることで塗布量を制御して塗布する方法であってもよい。処理液を付与する領域は、記録媒体全体に付与する全面付与であっても、インク付与工程でインクジェット記録が行なわれる領域に部分的に付与する部分付与であってもよい。中でも、処理液の付与量を均一に調整し、細線や微細な画像部分等を均質に記録し、画像ムラ等の濃度ムラを抑える観点から、塗布ローラー等を用いた塗布によって塗工紙全体に付与する全面付与が好ましい。記録媒体への処理液の付与量としては、インク組成物を凝集させるに足る量であれば特に制限はないが、インク組成物を固定化し易いとの観点から、0.5g/m2~4.0g/m2であることが好ましく、0.9g/m2~3.75g/m2であることがより好ましい。処理液の付与量を前記範囲に制御して塗布する方法としては、例えば、アニロックスローラーを用いた方法が挙げられる。アニロックスローラーとは、セラミックが溶射されたローラー表面をレーザーで加工しピラミッド型や斜線、亀甲型などの形状を付したローラーである。このローラー表面に付けられた凹みの部分に処理液が入り込み、紙面と接触すると転写されて、アニロックスローラーの凹みで制御された塗布量にて塗布される。また、本発明においては、処理液付与工程後にインク付与工程を設け、処理液を記録媒体上に付与した後、インク組成物が付与されるまでの間に、記録媒体上の処理液を加熱乾燥する加熱乾燥工程を更に設けることが好ましい。インク付与工程前に予め処理液を加熱乾燥させることにより、滲み防止などのインク着色性が良好になり、色濃度及び色相の良好な可視画像を記録できる。加熱乾燥は、ヒータ等の公知の加熱手段やドライヤ等の送風を利用した送風手段、あるいはこれらを組み合わせた手段により行うことができる。加熱方法としては、例えば、記録媒体の処理液の付与面の反対側からヒータ等で熱を与える方法や、記録媒体の処理液の付与面に温風又は熱風をあてる方法、赤外線ヒータを用いた加熱法などが挙げられ、これらの複数を組み合わせて加熱してもよい。<インク乾燥工程>本発明の画像形成方法においては、必要に応じて、記録媒体上に付与されたインク組成物中のインク溶媒例えば、水、水溶性有機溶剤等を乾燥除去するインク乾燥工程を備えていてもよい。インク乾燥工程は、インク溶媒の少なくとも一部を除去できれば特に制限はなく、通常用いられる方法を適用することができる。例えば、インク乾燥は、ヒータ等の公知の加熱手段やドライヤ等の送風を利用した送風手段、あるいはこれらを組み合わせた手段により行える。加熱方法としては、例えば、記録媒体の処理液の付与面と反対側からヒータ等で熱を与える方法や、記録媒体の処理液の付与面に温風又は熱風をあてる方法、赤外線ヒータを用いた加熱法などが挙げられ、これらの複数を組み合わせて加熱してもよい。またインク乾燥工程は、インク付与工程の後に行われればよく、活性エネルギー線照射工程の前でも、後であってもよい。本発明においては、硬化感度と耐ブロッキング性の観点から、活性エネルギー線照射工程の前に行われることが好ましい。<記録媒体>本発明の画像形成方法に用いられる記録媒体には特に制限はないが、一般のオフセット印刷などに用いられる、いわゆる上質紙、コート紙、アート紙などのセルロースを主体とする一般印刷用紙を用いることができる。記録媒体としては、一般に市販されているものを使用することができ、例えば、王子製紙株製のOKプリンス上質、日本製紙株製のしらおい、及び日本製紙株製のニューNPI上質等の上質紙A、日本製紙株製のシルバーダイヤ等の上質コート紙、王子製紙株製のOKエバーライトコート及び日本製紙株製のオーロラS等の微塗工紙、王子製紙株製のOKコートL及び日本製紙株製のオーロラL等の軽量コート紙A3、王子製紙株製のOKトップコート、OKトップコートN及び日本製紙株製のオーロラコート等のコート紙A2、B2、王子製紙株製のOK金藤及び三菱製紙株製の特菱アート、特菱アート両面N等のアート紙A1、富士フイルム株社製の画彩写真仕上げPro等のインクジェット専用紙が挙げられる。上記の中でも、好ましくは、水の吸収係数Kaが0.05~0.5でmL/m2ms1/2の記録媒体であり、より好ましくは0.1~0.4mL/m2ms1/2の記録媒体であり、更に好ましくは0.2~0.3mL/m2ms1/2の記録媒体である。水の吸収係数Kaは、JAPANTAPPI紙パルプ試験方法No51:2000発行:紙パルプ技術協会に記載されているものと同義であり、具体的には、吸収係数Kaは、自動走査吸液計KM500Win熊谷理機株製を用いて接触時間100msと接触時間900msにおける水の転移量の差から算出されるものである。記録媒体の中でも、一般のオフセット印刷などに用いられるいわゆる塗工紙が好ましい。塗工紙は、セルロースを主体とした一般に表面処理されていない上質紙や中性紙等の表面にコート材を塗布してコート層を設けたものである。特に、原紙とカオリン及び/又は重炭酸カルシウムを含むコート層とを有する塗工紙を用いるのが好ましい。より具体的には、アート紙、コート紙、軽量コート紙、又は微塗工紙がより好ましい。以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。尚、特に断りのない限り、部及びは質量基準である。≪樹脂分散剤の合成≫<樹脂分散剤P-1の合成>モノマー供給組成物を、メタクリル酸172部、メタクリル酸ベンジル828部、及びイソプロパノール375部を混合することにより調製した。開始剤供給組成物を、2,2-アゾビス2-メチルブチロニトリル22.05部およびイソプロパノール187.5部を混合することにより調製した。次に、イソプロパノール187.5部を窒素雰囲気下、80°Cに加温した中に、上記モノマー供給組成物及び上記開始剤供給組成物の混合物を、2時間かけて滴下した。滴下終了後、更に4時間、80°Cに保った後に、25°Cまで冷却した。冷却後、溶媒を減圧除去することにより、重量平均分子量約50000の樹脂分散剤P-1を得た。得られた樹脂分散剤P-1について、JIS規格JISK0070:1992記載の方法により酸価を求めたところ、酸価は112mgKOH/gであった。<樹脂分散剤P-2の合成>樹脂分散剤P-1の合成において、モノマー供給組成物の組成を、メタクリル酸154部、メタクリル酸ベンジル846部、及びイソプロパノール375部に変更したこと以外は樹脂分散剤P-1の合成と同様にして、重量平均分子量約50000の樹脂分散剤P-2を得た。得られた樹脂分散剤P-2について、JIS規格JISK0070:1992記載の方法により酸価を求めたところ、酸価は100mgKOH/gであった。<樹脂分散剤P-3の合成>樹脂分散剤P-1の合成において、モノマー供給組成物の組成を、メタクリル酸214部、メタクリル酸ベンジル786部、及びイソプロパノール375部に変更したこと以外は樹脂分散剤P-1の合成と同様にして、重量平均分子量約50000の樹脂分散剤P-3を得た。得られた樹脂分散剤P-3について、JIS規格JISK0070:1992記載の方法により酸価を求めたところ、酸価は140mgKOH/gであった。≪マゼンタインク組成物の作製≫以下のようにして、マゼンタインク組成物であるインク1~26を作製した。<インク1の作製>第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製上記で得られた樹脂分散剤P-1150部を、水酸化カリウム水溶液を用いて、樹脂分散剤中のメタクリル酸量の0.8当量を中和し、さらにイオン交換水を加えて、樹脂分散剤の固形分濃度が20質量となるように樹脂分散剤水溶液を調製した。この樹脂分散剤水溶液91.9部と、第1のマゼンタ顔料としてのC.I.ピグメントレッド122大日精化工業株製;以下、P.R.122ともいう52.5部と、イオン交換水83.1部と、ジプロピレングリコール122.5部と、を混合し、ビーズミルビーズ径0.1mmφ、ジルコニアビーズで所望の体積平均粒子径を得るまで分散し、顔料濃度15質量の樹脂被覆マゼンタ顔料未架橋の分散物N1を得た。上記分散物N1136部に対して、超純水100部、架橋剤としてDenacolEX-321ナガセケムテックス株製0.5部、及びホウ酸水溶液ホウ酸濃度4質量水溶液、5.5部を添加し、70°Cにて5時間半反応架橋後、25°Cに冷却した。さらに、得られた架橋分散物を、攪拌型ウルトラホルダーADVANTEC社製及び限外ろ過フィルター分画分子量5万、Q0500076Eウルトラフィルター、ADVANTEC株製を用いて、イオン交換水を加えて限外ろ過を行い、分散物中のジプロピレングリコール濃度が0.1質量以下となるように精製した後、顔料濃度15質量となるまで濃縮し、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物を得た。得られた第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物について、以下の方法により、第1のマゼンタ顔料を被覆する樹脂樹脂分散剤の酸価を求めた。即ち、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物を、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の濃度が5質量となるようにイオン交換水で希釈し、更に1NのKOH水溶液を添加してpH12に調整した。pH調整後の分散物に対し、0.2NのHCl水溶液を、pHが3となるまで順次添加することによって滴定を行った。滴定の結果から、第1のマゼンタ顔料を被覆する樹脂樹脂分散剤の酸価単位:mgKOH/gを計算して求めた。第1のマゼンタ顔料を被覆する樹脂樹脂分散剤の酸価は、表1に示すように84mgKOH/gであった。また、得られた第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物を0.1部、イオン交換水を19.9部混合し、これを用いてナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製によって2次粒子の体積平均粒子径を測定したところ、90nmであった。第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製において、第1のマゼンタ顔料としてのC.I.ピグメントレッド122大日精化工業株製を、同質量の、第2のマゼンタ顔料としてのピグメントバイオレット19大日精化工業株製;以下、P.V.19ともいうに変更したこと以外は第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製と同様にして、顔料濃度15質量の第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物を作製した。得られた第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物について、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物と同様の方法により、第2のマゼンタ顔料を被覆する樹脂樹脂分散剤の酸価を求めたところ、表1に示すように酸価は84mgKOH/gであった。また、得られた第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物について、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物と同様の方法により、2次粒子の体積平均粒子径を測定したところ、95nmであった。重合性化合物2の合成攪拌機を備えた1Lの三口フラスコに4,7,10-トリオキサ-1,13-トリデカンジアミン40.0g182mmol、炭酸水素ナトリウム37.8g450mmol、水100g、テトラヒドロフラン300gを加えて、氷浴下、アクリル酸クロリド35.2g389mmolを20分かけて滴下した。滴下後、室温で5時間攪拌した後、得られた反応混合物から減圧下でテトラヒドロフランを留去した。次に水層を酢酸エチル200mlで4回抽出し、得られた有機層を硫酸マグネシウムで乾燥後、ろ過を行い、減圧下溶媒留去することにより目的の重合性化合物2の固体を35.0g107mmol、収率59得た。重合性化合物2の構造を以下に示す。インク1の作製下記組成を混合し、ADVANTEC社製ガラスフィルターGS-25でろ過した後、ミリポア社製フィルターPVDF膜、孔径5μmでろ過を行い、インク1を作製した。表1において、第1のマゼンタ顔料の量は、インク全量に対する第1のマゼンタ顔料P.R.122の含有量質量であり、第2のマゼンタ顔料の量は、インク全量に対する第2のマゼンタ顔料P.V.19の含有量質量である。~インク組成~第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物...20部第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物...20部上記重合性化合物22官能の重合性化合物...10部ヒドロキシエチルアクリルアミド単官能の重合性化合物...10部オルフィンE1010日信化学工業株製、界面活性剤...1部イルガキュア2959BASFジャパン株製;光重合開始剤...3部ポリビニルピロリドンPVPK15、アイエスピージャパン株製...1部イオン交換水...合計で100部になる残量<インク2の作製>下記のインク組成に変更したこと以外はインク1の作製と同様にして、インク2を作製した。~インク組成~第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物...20部第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物...20部上記重合性化合物22官能の重合性化合物...15部ヒドロキシエチルアクリルアミド単官能の重合性化合物...5部オルフィンE1010日信化学工業株製、界面活性剤...1部イルガキュア2959BASFジャパン株製;光重合開始剤...3部イオン交換水...合計で100部になる残量<インク3~6の作製>インク1の作製において、インク中における第1のマゼンタ顔料及び第2のマゼンタ顔料の含有量がそれぞれ下記表1の示す量となるように、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物及び第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の量をそれぞれ変更したこと以外はインク1の作製と同様にして、インク3~6をそれぞれ作製した。<インク7~11の作製>インク3の作製詳しくは、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製及び第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製において、第1のマゼンタ顔料及び第2のマゼンタ顔料を被覆する樹脂樹脂分散剤の酸価がそれぞれ表1に示す値となるようにDenacolEX-321及びホウ酸水溶液の量を変更したこと以外はインク3の作製と同様にして、インク7~11をそれぞれ作製した。<インク12の作製>インク3の作製詳しくは、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製及び第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製において、樹脂分散剤P-1を樹脂分散剤P-2に変更し、水酸化カリウム水溶液を用いて樹脂分散剤中のメタクリル酸量の0.8当量を中和する操作を水酸化カリウム水溶液を用いて樹脂分散剤中のメタクリル酸量の0.9当量を中和する操作に変更し、第1のマゼンタ顔料及び第2のマゼンタ顔料を被覆する樹脂樹脂分散剤の酸価がそれぞれ表1に示す値となるようにDenacolEX-321及びホウ酸水溶液の量を変更したこと以外はインク3の作製と同様にして、インク12を作製した。<インク13の作製>インク3の作製詳しくは、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製及び第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製において、樹脂分散剤P-1を樹脂分散剤P-3に変更し、水酸化カリウム水溶液を用いて樹脂分散剤中のメタクリル酸量の0.8当量を中和する操作を水酸化カリウム水溶液を用いて樹脂分散剤中のメタクリル酸量の0.65当量を中和する操作に変更し、第1のマゼンタ顔料及び第2のマゼンタ顔料を被覆する樹脂樹脂分散剤の酸価がそれぞれ表1に示す値となるようにDenacolEX-321及びホウ酸水溶液の量を変更したこと以外はインク3の作製と同様にして、インク13を作製した。<インク14~18の作製>インク3の作製において、インク全量に対する重合性化合物の含有量重合性化合物2の含有量及びヒドロキシエチルアクリルアミドの含有量の合計を、下記表1に示すように変更したこと以外はインク3の作製と同様にして、インク14~18をそれぞれ作製した但し、いずれのインクにおいても、質量比重合性化合物2/ヒドロキシエチルアクリルアミドは1とした。<インク19~21の作製>インク3の作製において、第2のマゼンタ顔料としてのC.I.ピグメントバイオレット19を、C.I.ピグメントレッド202サンケミカル株製;以下、P.R.202ともいう、C.I.ピグメントレッド207大日本インキ化学工業株製;以下、P.R.207ともいう、またはC.I.ピグメントレッド209大日本インキ化学工業株製;以下、P.R.209ともいうに変更したこと以外はインク3の作製と同様にして、インク19~21を作製した。インク19~21において、第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物について、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物と同様の方法により、第2のマゼンタ顔料を被覆する樹脂樹脂分散剤の酸価を求めたところ、表1に示すように、いずれの酸価も84mgKOH/gであった。<インク22の作製>インク1の作製詳しくは、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製及び第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製において、DenacolEX-3210.5部及びホウ酸水溶液ホウ酸濃度4質量水溶液、5.5部を添加しなかったこと即ち、架橋を行わなかったこと以外はインク1の作製と同様にして、インク22を作製した。<インク23の作製>インク3の作製詳しくは、第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製において、DenacolEX-3210.5部及びホウ酸水溶液ホウ酸濃度4質量水溶液、5.5部を添加しなかったこと即ち、架橋を行わなかったこと以外はインク3の作製と同様にして、インク23を作製した。<インク24の作製>インク3の作製詳しくは、第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の作製において、DenacolEX-3210.5部及びホウ酸水溶液ホウ酸濃度4質量水溶液、5.5部を添加しなかったこと即ち、架橋を行わなかったこと以外はインク3の作製と同様にして、インク24を作製した。<インク25の作製>インク22の作製において、第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物を用いず、かつ、インク中における第1のマゼンタ顔料の含有量が表1に示す量となるように第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の量を変更したこと以外はインク22の作製と同様にしてインク6を作製した。<インク26の作製>インク1の作製において、第2の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物を用いず、かつ、インク中における第1のマゼンタ顔料の含有量が表1に示す量となるように第1の樹脂被覆マゼンタ顔料の分散物の量を変更したこと以外はインク1の作製と同様にしてインク26を作製した。≪処理液の調製≫下記組成の成分を混合して、処理液を調製した。処理液の粘度、表面張力、及びpH25±1°Cは、粘度2.5mPas、表面張力40mN/m、pH1.0であった。ここで、表面張力は協和界面科学株製全自動表面張力計CBVP-Zを用いて測定し、粘度はブルックフィールドエンジニアリング社製、DVIIIUltraCPを用いて測定した。pHは、東亜ディーケーケー株製PHメーターHM-30Rを用いて測定した。~処理液の組成~マロン酸和光純薬工業株製...11.3DL-リンゴ酸扶桑化学工業株製...14.5トリプロピレングリコールモノメチルエーテル東京化成株製...4.0ジエチレングリコールモノブチルエーテルダイセル化学工業株製...4.0イオン交換水...合計で100になる残量≪画像形成および評価≫<画像形成>GELJETGX5000プリンターヘッドリコー社製のフルラインヘッドを備えた評価用プリンタを用意し、これに繋がる貯留タンクに上記で得たマゼンタインク組成物インク1~インク26のいずれか一つを詰め替えた。記録媒体として三菱製紙株製の特菱アート両面Nを、500mm/秒で所定の直線方向に移動可能なステージ上に固定し、ステージ温度を30°Cに保持した。これに上記で得た処理液をワイヤーバーコーターで約1.5g/m2となる量にて塗布し、塗布直後に50°Cで2秒間乾燥させた。その後、インクジェットヘッドを、前記ステージの移動方向副走査方向と直交する方向に対して、ノズルが並ぶラインヘッドの方向主走査方向が75.7度傾斜するように固定配置し、記録媒体を副走査方向に定速移動させながらインク液滴量3pL、吐出周波数25.5kHz、解像度1200dpi×1200dpiの吐出条件にて上記マゼンタインク組成物をライン方式で吐出してベタ画像を記録した。画像を記録した後、インク着滴面の裏側背面から赤外線ヒータで加熱しながら、送風器により120°C、5m/secの温風を記録面に15秒間あてて乾燥させた。画像乾燥後、UV光アイグラフィックス株製メタルハライドランプ、最大照射波長365nmを積算照射量0.8J/cm2になるように照射して画像を硬化して印画サンプルを得た。<耐擦性評価>上記で得られた印画サンプルを25°C、50RHの環境下に15分間放置した。放置後のサンプルのベタ画像表面上に、画像形成していない特菱アート両面N以下、本評価において未使用サンプルという。を重ねて荷重200kg/m2をかけて10往復擦った。その後、未使用サンプルとベタ画像を目視で観察し、下記の評価基準に従って評価した。評価結果を表1に示す。~耐擦性の評価基準~A:未使用サンプルへの色の付着が認められず、かつ、擦られたベタ画像の劣化も認められなかった。B:未使用サンプルへの色の付着が僅かに認められたが、擦られたベタ画像の劣化は認められなかった。C:未使用サンプルへの色の付着が認められ、かつ、擦られたベタ画像の一部ベタ画像面積の半分未満が劣化した。D:未使用サンプルへの色の付着が認められ、かつ、擦られたベタ画像面積の半分以上が劣化した。※Dは実用上問題となるレベルである。<密着性評価>上記で得られた印画サンプルを、25°C、50RHの環境下に15分間放置した。放置後の印画サンプルのベタ画像表面に、長さ3cmのセロテープ登録商標LP-12、ニチバン株式会社製を貼り、5秒後にセロテープ登録商標を剥離させた。その後、サンプルと剥離させたセロテープ登録商標を目視で観察し、下記の評価基準にしたがって評価した。評価結果を表1に示す。~密着性の評価基準~A:セロテープ登録商標への色の付着が認められず、かつ、印画サンプルのベタ画像の劣化も認められなかった。B:セロテープ登録商標への色の付着が僅かに認められたが、印画サンプルのベタ画像の劣化は認められなかった。C:セロテープ登録商標の半分未満の面積に色が付着し、かつ、印画サンプルのベタ画像の劣化も認められた。D:セロテープ登録商標の半分以上の面積に色が付着し、印画サンプルのベタ画像が脱落した。※Dは実用上問題となるレベルである。<スジムラの評価>上記で得られた印画サンプルのベタ画像を目視で観察し、下記の評価基準にしたがってスジムラスジ状のムラを評価した。評価結果を表1に示す。~スジムラの評価基準~A:ベタ画像中にスジムラは認識できなかった。B:ベタ画像中にわずかなスジムラが認識されたが、実用上の許容範囲内であった。C:ベタ画像中にスジムラが認識され、実用上の許容範囲を超えていた。D:ベタ画像中に顕著なスジムラが認識され、実用上の許容範囲を超えていた。<光学濃度OD>上記で得られた印画サンプルのベタ画像の光学濃度ODを、X-rite社製のSpectroEyeにて計測した。測定結果を表1に示す。<表1の説明>第1のマゼンタ顔料の量は、インク全量に対する第1のマゼンタ顔料の含有量質量であり、第2のマゼンタ顔料の量は、インク全量に対する第2のマゼンタ顔料の含有量質量である。酸価は、架橋を行っている場合には架橋後の酸価を示す。重合性化合物の合計量は、インク全量に対する重合性化合物の総含有量質量を示す。表1に示すように、2種のマゼンタ顔料がそれぞれ架橋された樹脂により被覆されてなる2種の樹脂被覆マゼンタ顔料と、水溶性の重合性化合物と、重合開始剤と、水と、を含有する実施例のインクを用いて作製された画像は、耐擦性及び密着性に優れ、スジムラが抑制されていた。これに対し、マゼンタ顔料を被覆する樹脂が架橋されていないインク22~25では、画像のスジムラが発生し、特に2種のマゼンタ顔料を含むインク22~24ではスジムラが顕著であった。"