質量で、C:0.020以上0.140未満、Si:0.05以上2.00以下、Mn:0.20以上2.00以下、P:0.005以上0.030以下、S:0.0001以上0.0200以下、Al:0.001以上0.100以下、Cu:0.10以上1.00以下、Ni:0.10以上0.65未満、W:0.05以上1.00以下を含有し、さらに、Nb:0.005以上0.200以下、Sn:0.005以上0.200以下の1種または2種を含み、残部が鉄および不可避的不純物からなり、さらに下記式1を満たすことを特徴とする耐候性に優れた構造用鋼材。R値≧2.0質量式1ただし、R値=R1値R2値0.5R1値=Cu×0.2Ni×3W×4Nb×20Sn×8.5R2値=Log1.5W20.00216×Log2Nb×0.10.00110Log2Sn×0.10.00110×0.75×0.5また、上記において、[M]は、元素Mの含有量質量を示し、含有しない場合は0とする。さらに、質量で、Cr:0.1超え1.0以下を含有することを特徴とする請求項1に記載の耐候性に優れた構造用鋼材。さらに、質量で、Co:0.01以上1.00以下、Mo:0.005以上1.000以下、Sb:0.005以上0.200以下、REM:0.0001以上0.1000以下から選ばれる1種以上を含有することを特徴とする請求項1または2に記載の耐候性に優れた構造用鋼材。さらに、質量で、Ti:0.005以上0.200以下、V:0.005以上0.200以下、Zr:0.005以上0.200以下、B:0.0001以上0.0050以下、Mg:0.0001以上0.0100以下から選ばれる1種以上を含有することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の耐候性に優れた構造用鋼材。しかしながら、特許文献1、2のように、Niの含有量を増加させた場合、合金コストの上昇により鋼材の価格が上昇してしまうという問題点がある。また、特許文献3では、Tiを必須元素としているため、Tiを多量に添加すると靱性が劣化する場合がある。また、特許文献4のように、Niの含有量を増加させ、Cu、Mo、Sn、Sb、P等を含有した鋼材では、合金コストの上昇により鋼材の価格が上昇し、さらに、Pの含有量が高いために溶接性が低下する。また、特許文献5に開示されている鋼材は用途が異なるため、鋼材がさらされる環境も大きく異なる結果、要求される耐食性能が異なり、海岸近傍などの高飛来塩分環境における耐候性については述べられていない。本発明は、かかる事情に鑑み、低コストで、飛来塩分量が0.4mdd程度の環境においても耐候性に優れた構造用鋼材を提供することを目的とする。本発明は、前記課題を解決するために、高飛来塩分環境における耐候性の観点から鋼材の成分組成について鋭意検討した。その結果、Cu、Niを含有するベース鋼にWとSnおよび/またはNbを複合含有することにより、高飛来塩分環境における鋼材の耐候性が向上することを見出した。後述する乾湿繰り返し腐食試験での腐食による鋼板厚減少量は、飛来塩分量が約0.4mddの実際の環境に84日間暴露した場合の腐食による鋼板厚減少量と同等になることがわかっている。そこで、本発明では、飛来塩分量が約0.4mddの環境での耐候性を評価する方法として、後述する乾湿繰り返し腐食試験を行った。また、従来より、Niを多量に含有する後述の表1に示す鋼種No18は飛来塩分量が0.4mdd程度の環境において使用可能であることが知られており、この鋼種の後述する乾湿繰り返し腐食試験での平均板厚減少量は14.0μmであるため、本発明では、各種鋼材の評価は、後述する乾湿繰り返し腐食試験での平均板厚減少量が14.0μm以下になるか否かを基準とした。その結果、WとNbを複合含有した鋼、あるいはWとSnを複合含有した鋼は、従来の耐侯性鋼、普通鋼、他の元素の組合せを用いた耐侯性鋼と比較して腐食試験による鋼板厚減少量が小さい値となり、耐候性が優れた傾向にあり、また、鋼中における成分含有量をより限定し調整した組成ではNi含有量の多い鋼種と比較した場合でも、耐候性がより優れている結果が得られた。このように、Ni含有量が少ないにも拘わらず優れた耐候性を示した理由は下記のように推定される。つまり、Cu、Niは、さび層を緻密化させ、腐食促進因子である塩化物イオンがさび層を透過して地鉄に到達するのを防止する。Wは、アノード部において、さび層と地鉄の界面付近にFeとの複合酸化物を形成し、アノード反応を抑制する。また、W酸イオンとしてさび層に分布することによって、カチオン選択透過性を発現し、腐食促進因子である塩化物イオンがさび層を透過して地鉄に到達するのを防止する。Nbは、アノード部においてさび層と地鉄の界面付近に濃化し、アノード反応、カソード反応を抑制する。Snは、Nbと同様、アノード部においてさび層と地鉄の界面付近に濃化し、アノード反応、カソード反応を抑制する。ただし、これらの効果は単独含有では不十分であり、Cu、Ni、WとNbおよび/またはSnの複合含有による相乗効果により、Cu、Ni、W、Nb、Snの腐食抑制効果が大きく向上する。その結果、Ni単独を高含有量で含む鋼種よりも耐候性に優れた結果となる。このような知見に基づき、本発明者らは、これらの元素の耐候性に及ぼす影響についてさらに、鋭意検討を行い、下記に示す耐候性指標R値を見出した。そして、このR値が2.0以上となるように、Cu、Ni、W、Nb、Snの鋼中における成分含有量を調整することにより、耐候性に優れた鋼材を得ることができることを見出した。R値≧2.0質量ただし、R値=R1値R2値0.5R1値=Cu×0.2Ni×3W×4Nb×20Sn×8.5R2値=Log1.5W20.00216×Log2Nb×0.10.00110Log2Sn×0.10.00110×0.75×0.5また、上記において、[M]は、元素Mの含有量質量を示し、含有しない場合は0とする。なお、R1値は、上記した種々の試験などから、各々の成分の単独での耐候性向上に寄与する効果を見積もり、半経験的に推定で作成したものである。また、R2値は各成分の相乗効果を評価しようとしているものである。相乗効果は添加量に対して次第に飽和していく傾向が認められるため対数関数で表されると考え、定数を半経験的に設定し作成したものである。耐候性に対する向上効果はこれら単独効果と相乗効果の和と考え本発明のR値を表す式を導出した。本発明は、以上の知見に基づいてなされたものであり、その要旨は以下のとおりである。[1]質量で、C:0.020以上0.140未満、Si:0.05以上2.00以下、Mn:0.20以上2.00以下、P:0.005以上0.030以下、S:0.0001以上0.0200以下、Al:0.001以上0.100以下、Cu:0.10以上1.00以下、Ni:0.10以上0.65未満、W:0.05以上1.00以下を含有し、さらに、Nb:0.005以上0.200以下、Sn:0.005以上0.200以下の1種または2種を含み、残部が鉄および不可避的不純物からなり、さらに下記式1を満たすことを特徴とする耐候性に優れた構造用鋼材。R値≧2.0質量式1ただし、R値=R1値R2値0.5R1値=Cu×0.2Ni×3W×4Nb×20Sn×8.5R2値=Log1.5W20.00216×Log2Nb×0.10.00110Log2Sn×0.10.00110×0.75×0.5また、上記において、[M]は、元素Mの含有量質量を示し、含有しない場合は0とする。[2]前記[1]において、さらに、質量で、Cr:0.1超え1.0以下を含有することを特徴とする耐候性に優れた構造用鋼材。[3]前記[1]または[2]において、さらに、質量で、Co:0.01以上1.00以下、Mo:0.005以上1.000以下、Sb:0.005以上0.200以下、REM:0.0001以上0.1000以下から選ばれる1種以上を含有することを特徴とする耐候性に優れた構造用鋼材。[4]前記[1]~[3]のいずれかにおいて、さらに、質量で、Ti:0.005以上0.200以下、V:0.005以上0.200以下、Zr:0.005以上0.200以下、B:0.0001以上0.0050以下、Mg:0.0001以上0.0100以下から選ばれる1種以上を含有することを特徴とする耐候性に優れた構造用鋼材。なお、本明細書において、鋼の成分を示すは、すべて質量である。また、本発明において、耐候性に優れた構造用鋼材とは、0.4mdd以下の高飛来塩分環境において適用可能な高耐候性を実用上満足する構造用鋼材である。本発明によれば、低コストで、耐候性に優れた構造用鋼材が得られる。本発明の構造用鋼材は、耐候性向上に有効な元素を複合含有させることで、Niなどの高価な元素を多量に含有することなく低コストで、実用的な溶接性を有し、かつ海岸近傍などの飛来塩分量が多い環境において優れた耐候性を有することができる。特に、飛来塩分量が0.05mdd超えの高飛来塩分環境で顕著な効果を有する。ただし、飛来塩分量の上限は0.4mdd以下であることが望ましい。以下に、本発明を詳細に説明する。C:0.020以上0.140未満Cは構造用鋼材の強度を向上させる元素であり、所定の強度を確保するため0.020以上含有する必要がある。一方、0.140以上では溶接性および靭性が劣化する。したがって、C含有量は0.020以上0.140未満とする。好ましくは、0.060以上0.100以下である。Si:0.05以上2.00以下Siは製鋼時の脱酸剤として、また、構造用鋼材の強度を向上させ所定の強度を確保する元素として、0.05以上含有する必要がある。一方、2.00を超えて過剰に含有すると靭性および溶接性が著しく劣化する。したがって、Si含有量は0.05以上2.00以下とする。好ましくは、0.10以上0.80以下である。Mn:0.20以上2.00以下Mnは構造用鋼材の強度を向上させる元素であり、所定の強度を確保するために0.20以上含有する必要がある。一方、2.00を超えて過剰に含有すると靭性および溶接性が劣化する。したがって、Mn含有量は0.20以上2.00以下とする。好ましくは、0.20以上1.50以下である。P:0.005以上0.030以下Pは構造用鋼材の耐候性を向上させる元素である。このような効果を得るためには0.005以上含有する必要がある。一方、0.030を超えて含有すると溶接性が劣化する。したがって、P含有量は0.005以上0.030以下とする。好ましくは、0.005以上0.025以下である。S:0.0001以上0.0200以下Sは0.0200を超えて含有すると溶接性および靭性が劣化する。一方、含有量を0.0001未満まで低下させると、生産コストが増大する。したがって、S含有量は0.0001以上0.0200以下とする。好ましくは、0.0003以上0.0050以下である。Al:0.001以上0.100以下Alは、製鋼時の脱酸に必要な元素である。このような効果を得るため、Al含有量として0.001以上含有する必要がある。一方、0.100を超えると溶接性に悪影響を及ぼす。したがって、Al含有量は0.001以上0.100以下とする。好ましくは、0.010以上0.050以下である。なお、Al含有量は酸可溶Alを測定する。Cu:0.10以上1.00以下Cuはさび粒を微細化することで緻密なさび層を形成し、構造用鋼材の耐候性を向上させる効果を有する。このような効果は含有量が0.10以上で得られる。一方、1.00を超えるとCu添加量増加に伴うコスト上昇を招く。したがって、Cu含有量は0.10以上1.00以下とした。好ましくは、0.20以上0.50以下である。なお、特許文献5は船舶用耐食鋼材に関するものである。船舶のバラストタンクの防食塗膜の寿命一般に10年が、船舶の寿命20年の半分であり、残りの10年は補修塗装を行うことによって耐食性を維持しているという現状から、特許文献5に記載の船舶用耐食鋼材では、船舶のバラストタンク等の海水もしくはその飛沫が直接かかる厳しい腐食環境下において、鋼材の表面状態に左右されることなく優れた耐食性を発揮し、補修塗装までの期間の延長が可能となり、ひいては補修塗装の作業軽減を図ることを目的としている。これに対して、本発明の構造用鋼材は、橋梁などの屋外で用いられる鋼構造物に適用し、無塗装で海岸近傍などの0.4mdd程度の高飛来塩分環境において使用可能であることを目的としており、特許文献5に記載の鋼材とは、鋼材を使用する環境と目的が大きく異なる。したがって、特許文献5に記載の鋼材ではCuを含有する必要はないが、本発明では、Cuを含有し、緻密なさび層を形成させ、鋼材の耐侯性を向上させる必要がある。そのため、上記の通り、本発明において、Cuは0.10以上含有するものとする。Ni:0.10以上0.65未満Niはさび粒を微細化することで緻密なさび層を形成し、構造用鋼材の耐候性を向上させる効果を有する。この効果を充分に得るためには0.10以上含有する必要がある。一方、0.65以上であるとNi消費量増加に伴うコスト上昇を招く。したがって、Ni含有量は0.10以上、0.65未満とする。好ましくは、0.15以上0.50以下である。W:0.05以上1.00以下、Nb:0.005以上0.200以下および/またはSn:0.005以上0.200以下Wは、本発明において重要な要件であり、Nbおよび/またはSnと共存することにより、高飛来塩分環境における鋼材の耐候性を著しく向上させる効果がある。また、鋼材のアノード反応に伴ってWO42-が溶出し、さび層中にWO42-として分布することによって、腐食促進因子の塩化物イオンがさび層を透過して地鉄に到達するのを静電的に防止する。さらに、鋼材表面にWを含む化合物が沈殿することで、鋼材のアノード反応を抑制する。これらの効果を充分に得るためには、Wは0.05以上含有する必要がある。一方、1.00を超えるとW添加量増加に伴うコスト上昇を招く。したがって、W含有量は0.05以上1.00以下とする。好ましくは、0.10以上0.70以下である。Nbは、本発明において重要な要件であり、Wと共存することにより、高飛来塩分環境における鋼材の耐候性を著しく向上させる効果がある。また、アノード部においてさび層と地鉄の界面付近に濃化し、アノード反応、カソード反応を抑制する。これらの効果を充分に得るためには、Nbは0.005以上含有する必要がある。一方、0.200を超えると靭性の低下を招く。したがって、Nb含有量は0.005以上0.200以下とする。好ましくは、0.010以上0.050以下である。Snは、本発明において重要な要件であり、Wと共存することにより、高飛来塩分環境における鋼材の耐候性を著しく向上させる効果がある。また、鋼材表面にSnを含む酸化皮膜を形成し、鋼材のアノード反応、カソード反応を抑制することで構造用鋼材の耐候性を向上させる。これらの効果を充分に得るためには、Snは0.005以上含有する必要がある。一方、0.200を超えると鋼の延性や靭性の劣化を招く。したがって、Sn含有量は0.005以上0.200以下とする。好ましくは、0.010以上0.050以下である。また、NbとSnは、少なくともどちらか1種を含有させれば本発明の効果を奏することができる。しかし、NbとSnの両方を含有させれば、より顕著に耐候性を向上させる効果がある。NbとSnの両方を含有させる効果の理由は、明らかではないが、乾燥過程と湿潤過程が繰り返す環境において、NbとSnが顕著に効果を発揮する条件例えば、気温、相対湿度、またはさび中の塩分濃度等の環境が異なるために、NbとSnが、それぞれの効果を補完し合うことにより、より顕著に耐候性を向上させたためであると考えている。また、鋼材の機械的性質、溶接性などを確保する上で、耐候性を劣化させずにNb、Snの添加量をそれぞれ低減することが可能であるという利点もある。このような理由から、NbとSnの両方を含有することは、好ましい発明形態となる。残部はFeおよび不可避的不純物である。ここで不可避的不純物として、N:0.010以下、O:0.010以下、Ca:0.0010以下が許容できる。また、不可避的不純物として含有するCaは、鋼中に多量に存在すると溶接熱影響部の靭性を劣化させるため0.0010以下が好ましい。上記成分元素に加えて、以下の合金元素を必要に応じて添加することができる。Cr:0.1超え1.0以下Crは、さび粒を微細化することで緻密なさび層を形成し、耐侯性を向上させる元素であり、この効果を充分に得るためには、0.1超えで含有する必要がある。一方、1.0を超えると、溶接性の低下を招く。したがって、含有する場合、Cr含有量は0.1超え1.0以下、好ましくは、0.2以上0.7以下である。さらに本発明では、以下の理由で、Co、Mo、SbおよびREMから選ばれる1種以上を含むことができる。Co:0.01以上1.00以下Coはさび層全体に分布し、さび粒を微細化することで緻密なさび層を形成し、構造用鋼材の耐候性を向上させる効果を有する。このような効果を充分に得るためには、0.01以上含有する必要がある。一方、1.00を超えるとCo消費量増加に伴うコスト上昇を招く。したがって、含有する場合、Co含有量は0.01以上1.00以下、好ましくは、0.10以上0.50以下である。Mo:0.005以上1.000以下Moは、鋼材のアノード反応に伴ってMoO42-が溶出し、さび層中にMoO42-が分布することで、腐食促進因子の塩化物イオンがさび層を透過して地鉄に到達するのを防止する。また、鋼材表面にMoを含む化合物が沈殿することで、鋼材のアノード反応を抑制する。これらの効果を充分に得るためには、0.005以上含有する必要がある。一方、1.000を超えるとMo消費量増加に伴うコスト上昇を招く。したがって、含有する場合、Mo含有量は0.005以上1.000以下、好ましくは、0.100以上0.500以下である。Sb:0.005以上0.200以下Sbは鋼材のアノード反応を抑制するとともに、カソード反応である水素発生反応を抑制することで構造用鋼材の耐候性を向上させる元素である。このような効果を充分に得るためには、0.005以上含有する必要がある。一方、0.200を超えると靭性の劣化を招く。したがって、含有する場合、Sb含有量は0.005以上0.200以下、好ましくは、0.020以上0.060以下である。REM:0.0001以上0.1000以下REMはさび層全体に分布し、さび粒を微細化することで緻密なさび層を形成し、構造用鋼材の耐候性を向上させる効果を有する。この効果を充分に得るためには、0.0001以上含有する必要がある。一方、0.1000を超えるとその効果は飽和する。したがって、含有する場合、REM含有量は0.0001以上0.1000以下、好ましくは、0.0010以上0.0350以下である。さらに本発明では、以下の理由で、Ti、V、Zr、BおよびMgから選ばれる1種以上を含むことができる。Ti:0.005以上0.200以下Tiは、強度を高めるために必要な元素である。この効果を充分に得るためには、0.005以上含有する必要がある。一方、0.200を超えると靭性の劣化を招く。したがって、含有する場合、Ti含有量は0.005以上0.200以下、好ましくは、0.010以上0.100以下である。V:0.005以上0.200以下Vは、強度を高めるために必要な元素である。この効果を充分に得るためには、0.005以上含有する必要がある。一方、0.200を超えると効果が飽和する。したがって、含有する場合、V含有量は0.005以上0.200以下、好ましくは、0.010以上0.100以下である。Zr:0.005以上0.200以下Zrは、強度を高めるために必要な元素である。この効果を充分に得るためには、0.005以上含有する必要がある。一方、0.200を超えると効果が飽和する。したがって、含有する場合、Zr含有量は0.005以上0.200以下、好ましくは、0.010以上0.100以下である。B:0.0001以上0.0050以下Bは、強度を高めるために必要な元素である。この効果を充分に得るためには、0.0001以上含有する必要がある。一方、0.0050を超えると靭性の劣化を招く。したがって、含有する場合、B含有量は0.0001以上0.0050以下、好ましくは、0.0010以上0.0050以下である。Mg:0.0001以上0.0100以下Mgは、鋼中のSを固定して溶接熱影響部の靭性向上に有効な元素である。この効果を充分に得るためには、0.0001以上含有する必要がある。一方、0.0100を超えると鋼中の介在物の量が増加しかえって靭性の劣化を招く。したがって、含有する場合、Mg含有量は0.0001以上0.0100以下、好ましくは、0.0020以上0.0050以下である。また、高塩分環境における耐侯性向上効果を十分に得るためには、下記で定義されるR値が所定の範囲を満たす必要が有る。R値≧2.0質量ただし、R値=R1値R2値0.5R1値=Cu×0.2Ni×3W×4Nb×20Sn×8.5R2値=Log1.5W20.00216×Log2Nb×0.10.00110Log2Sn×0.10.00110×0.75×0.5また、上記において、[M]は、元素Mの含有量質量を示し、含有しない場合は0とする。上記のR値は、鋼材の耐候性を示す指標であり、高塩分環境において優れた耐候性を得るためには、R値は、2.0以上とする。本発明の耐候性に優れた構造用鋼材は、上記成分組成を有する鋼を通常の連続鋳造や分塊法により得られたスラブを熱間圧延することにより厚板や形鋼、薄鋼板、棒鋼等の鋼材に製造され、得られる。加熱、圧延条件は、要求される材質に応じて適宜決定すればよく、制御圧延、加速冷却、あるいは再加熱熱処理等の組合せも可能である。また、以上により得られる構造用鋼材を鋼構造物の構造部材として用いることで、海岸近傍などの飛来塩分量が多い環境において優れた耐候性を有する鋼構造物とすることができる。表1に示す化学組成の鋼を溶製し、1150°Cに加熱した後、熱間圧延を行い、室温まで空冷して厚さ6mmの鋼板を試作した。次いで、得られた鋼板から35mm×35mm×5mmの試験片を採取した。試験片は、表面を表面粗さRaが1.6μm以下となるよう研削加工し、端面、裏面をテープシールし、表面露出部の面積が25mm×25mmとなるよう表面もテープシールした。以上により得られた試験片について、0.4mdd環境での耐候性を評価する方法として乾湿繰り返し腐食試験を行ない、板厚減少量を測定した。乾湿繰り返し腐食試験方法および板厚減少量測定方法について、以下に示す。乾湿繰り返し腐食試験上記の試験片に対して、図1に示すように、片側表面に塩分を付着させた状態で温湿度サイクルを行なった。温湿度サイクルは、温度40°C、相対湿度40RHの乾燥工程を11時間、移行時間を1時間とし、次に、温度を25°C、相対湿度を95RHの湿潤工程を11時間、移行時間を1時間として、24時間で1サイクルとし、12週間84サイクル行った。塩分の付着は、温湿度サイクル開始前、および温湿度サイクル7サイクルごとに、計12回行なった。この際、鋼板表面に付着する塩分量が1.4mg/dm2となるように、調整した人工海水溶液所定量を試験片の表面に塗布した。板厚減少量測定乾湿繰り返し腐食試験後、37塩酸500mL、ヘキサメチレンテトラミン3.5g、ヒビロン3mLに蒸留水を加えて1Lとした除錆溶液に、試験片を浸漬して脱錆してから重量を測定した。なお、重量の測定は、第145回腐食防食シンポジウム資料腐食減耗評価方法の高精度化に記載の方法に準拠した。さらに、得られた重量と初期重量との差を求めて試験片の試験対象面の面積で除することで、試験片片面の平均板厚減少量を算出した。以上により得られた腐食試験結果を成分組成、R値と併せて表1に示す。表1より、R値が2.0以上となる本発明例では、板厚減少量は11.8~13.9μmであり、優れた耐候性を有していることがわかる。一方、本発明で規定する範囲から外れる比較例では、R値が2.0未満であり、板厚減少量が14.3~17.7μmと本発明例に比べ大きく耐候性が劣っている。