船舶の船尾に取り付けられ、向きに応じて前記船舶を旋回させるように構成された、一対の方向制御部材と、前記一対の方向制御部材の動作を制御する、制御装置と、を具備し、前記制御装置は、旋回時に、前記一対の方向制御部材のうちの一方が前記船舶の中心線と成す角度が、前記他方の方向制御部材が前記船舶の中心線と成す角度とは異なるように、前記一対の方向制御部材の向きを中心線に対して傾斜させる操船装置。請求項1に記載された操船装置であって、前記制御装置は、旋回時に、前記一対の方向制御部材のうちの旋回の外側となる方向制御部材が前記中心線と成す角度が、旋回の内側となる方向制御部材が前記中心線と成す角度よりも大きくなるように、前記一対の方向制御部材を傾斜させる操船装置。請求項1又は2に記載された操船装置であって、前記一対の方向制御部材の各々は、舵である操船装置。請求項1又は2に記載された操船装置であって、前記一対の方向制御部材の各々は、プロペラである操船装置。船舶の船尾に取り付けられ、向きに応じて前記船舶の進行方向を制御するように構成された、一対の方向制御部材の動作を制御するステップ、を具備し、前記制御するステップは、旋回時に、前記一対の方向制御部材のうちの一方が前記船舶の中心線と成す角度が、前記他方の方向制御部材が前記船舶の中心線と成す角度とは異なるように、前記一対の方向制御部材の向きを中心線に対して傾斜させるステップを含んでいる操船方法。請求項5に記載された操船方法であって、前記傾斜させるステップは、旋回時に、前記一対の方向制御部材のうちの旋回の外側となる方向制御部材が前記中心線と成す角度が、旋回の内側となる方向制御部材が前記中心線と成す角度よりも多くなるように、前記一対の方向制御部材を傾斜させるステップを含んでいる操船方法。請求項5又は6に記載された操船方法であって、前記一対の方向制御部材の各々は、舵である操船方法。請求項5又は6に記載された操船方法であって、前記一対の方向制御部材の各々は、プロペラである操船方法。図1Aは、二舵船の一例を示す概略図である。この二舵船は、船体100、一対のプロペラ101、及び一対の舵102102-1、102-2を有している。一対のプロペラ101は、船体100の船尾に取り付けられており、船体100を推進させる機能を有している。また、一対の舵102も、船体100の船尾に取り付けられている。一対の舵102は、船体100を旋回させ、船体100の進路を変更する機能を有している。図1Bは、図1Aに示した二舵船の旋回時の様子を示す概略図である。図1Bに示されるように、旋回時には、一対の舵102が、船体100の中心線cに対して、傾けられる。これにより、船体100が旋回する。このとき、一対の舵102の傾斜量は、同じである。すなわち、一対の舵102が中心線cと成す角度は、それぞれ、αになっている。ところが、図1Bに示されるように、船体100の近傍では、水流103が、船体100の側面に沿うように形成される。一対の舵102の傾斜量が同じである場合、旋回の内側に位置する舵102-2と水流103とが成す角度は、比較的大きくなる。逆に、旋回の外側に位置する舵102-2と水流103とが成す角度は、小さくなってしまう。そのため、旋回の外側に位置する舵102-2は、進行方向の変更に十分に寄与せず、操縦性能が向上しない、という問題点があった。進路を変更するために、舵に代えてプロペラを用いた場合も同様である。従って、本発明の課題は、操縦性能を向上させることができる、操船装置、及び操船方法を提供することにある。本発明に係る操船装置は、船舶の船尾に取り付けられ、向きに応じて前記船舶を旋回させるように構成された、一対の方向制御部材と、前記一対の方向制御部材の動作を制御する、制御装置とを具備する。前記制御装置は、旋回時に、前記一対の方向制御部材のうちの一方が前記船舶の中心線と成す角度が、前記他方の方向制御部材が前記船舶の中心線と成す角度とは異なるように、前記一対の方向制御部材の向きを中心線に対して傾斜させる。本発明に係る操船方法は、船舶の船尾に取り付けられ、向きに応じて前記船舶の進行方向を制御するように構成された、一対の方向制御部材の動作を制御するステップを具備する。前記制御するステップは、旋回時に、前記一対の方向制御部材のうちの一方が前記船舶の中心線と成す角度が、前記他方の方向制御部材が前記船舶の中心線と成す角度とは異なるように、前記一対の方向制御部材の向きを中心線に対して傾斜させるステップを含んでいる。本発明によれば、操縦性能を向上させることができる、操船装置、及び操船方法が提供される。以下、図面を参照しつつ、本発明の実施形態について説明する。第1の実施形態図2Aは、本実施形態に係る操船装置が搭載された船舶を示す概略図である。この船舶は、船体1、及び一対のプロペラ3を有している。また、船体1には、操船装置として、制御装置2、及び一対の舵44-1、4-2が設けられている。一対のプロペラ3は、船体1を推進させる機能を有している。一対のプロペラ3は、船体1の船尾に取り付けられている。一対の舵4は、船体1を旋回させる方向制御部材として機能する。一対の舵4も、船尾に取り付けられている。一対の舵4の向きにより、船体1が旋回し、船体1の進路が変更される。制御装置2は、例えば、コンピュータ等により実現され、一対の舵4の向きを制御する機能を有している。制御装置2は、旋回指示を受け付け、旋回指示に基づいて、一対の舵4の向きを傾斜させる。ここで、本実施形態においては、一対の舵4の両方が旋回に寄与するように、制御装置2が一対の舵4の向きを制御する。図2Bは、旋回時における船舶を示す概略図である。尚、制御装置2の図示は省略されている。図2Bには、右に旋回する場合の様子が描かれている。図2Bに示されるように、制御装置2は、一対の舵4の向きを、異なる舵角になるように、変更する。尚、舵角とは、船体1の中心線cと各舵4とが成す角度である。具体的には、図2Bに示されるように、旋回の内側に位置する舵4-2右側に位置する舵の舵角αよりも、旋回の外側に位置する舵4-1の舵角αxの方が大きくなるように、一対の舵4が中心線cに対して傾斜させられる。外側の舵4-1の舵角が大きい為、一対の舵4の舵角が同じである場合と比較して、水流6と外側の舵4-1とが成す角度が大きくなる。その結果、外側の舵4-1を、旋回に有効に寄与させることが可能になる。すなわち、船体1の進行方向を変更し易くなり、操縦性能が向上する。第2の実施形態続いて、第2の実施形態について説明する。本実施形態では、方向制御部材として、一対の舵4に代えて、一対のプロペラ3が用いられる。その他の点については、第1の実施形態と同様の構成を採用することができるので、詳細な説明は省略する。図3は、本実施形態に係る船舶の船尾部分を示す側面図である。図3に示されるように、船体1の船尾には、一対のプロペラ3に対応する一対のポット5が取り付けられている。各ポット5は、船体1から下方に向かって伸びており、回転可能となっている。各ポット5の下端部には、後方に向くように、各プロペラ3が取り付けられている。各プロペラ3が回転することにより、船体1が推進する。また、各ポット5が回転することにより、各プロペラ3の向きが変わり、船体1の進行方向が変化する。図4は、船舶の旋回時の様子を示す概略図である。図4に示される例では、右側に旋回する場合の様子が示されている。図4に示されるように、一対のプロペラ33-1、3-2のうち、旋回の内側に位置するプロペラ3-2は、プロペラ3-2の向きと中心線cとが成す角度がαになるように、傾斜させられる。一方、旋回の外側に位置するプロペラ3-1は、中心線cと成す角度がαより大きくαxなるように、傾斜させられる。これにより、既述の実施形態と同様に、外側のプロペラ3-1が向く方向と水流6とが成す角度を大きくすることができ、外側のプロペラ3-1を旋回に有効に寄与させることができる。以上、本発明について、第1及び第2の実施形態を用いて説明した。尚、これらの実施形態はそれぞれ独立するものではなく、矛盾のない範囲内で組み合わせて用いることも可能である。