汚水が流入する流入口と、汚水が排出される排出口と、前記流入口から前記排出口まで汚水を案内する流路と、前記流路に連続するように前記流路から上方に向けて延出する補助空間と、前記流路及び前記補助空間内で浮沈することで当該流路を開閉する球体弁と、前記補助空間内で、浮上した前記球体弁を保持する球体弁保持部と、前記球体弁保持部よりも上位に配置されて、前記補助空間内の空気を排出可能な逆止弁とを備え、前記補助空間には、前記球体弁保持部から前記流路までを離間させ、前記逆止弁により前記補助空間内の汚水が排出されない状態で前記球体弁が開状態である場合に前記球体弁保持部から前記流路までに下降旋回流を生じさせるための離間領域が設けられ、前記球体弁は、前記下降旋回流により沈降して前記流路を閉状態とすることを特徴とする汚水攪拌バルブ。請求項1記載の汚水攪拌バルブにおいて、前記球体弁保持部は棒状に形成され、当該球体弁保持部の上端部が前記補助空間を形成する筒体の天井部に対して上下方向に少なくとも2点で位置調整自在に固定されて、前記球体弁保持部の下端部で前記球体弁を保持することを特徴とする汚水攪拌バルブ。請求項2記載の汚水攪拌バルブにおいて、前記球体弁保持部の表面には、前記少なくとも2点の間から視認可能な目盛りが付されていることを特徴とする汚水攪拌バルブ。請求項1記載の汚水攪拌バルブにおいて、前記球体弁保持部は、前記補助空間を形成する筒体の天井部であることを特徴とする汚水攪拌バルブ。請求項1~4の何れか一項に記載の汚水攪拌バルブにおいて、前記排出口には、前記汚水の吐出流により自在に回転する排出管が連結されていることを特徴とする汚水攪拌バルブ。請求項1~5の何れか一項に記載の汚水攪拌バルブと、前記汚水攪拌バルブが取り付けられる圧送管と、前記圧送管及び前記汚水攪拌バルブに汚水を供給するためのポンプとが設けられ、前記汚水攪拌バルブの前記逆止弁と前記圧送管とが連通し、前記圧送管に流入した汚水により前記逆止弁を閉状態にすることを特徴とするポンプユニット。しかしながら、上記した汚水攪拌バルブのようにオイルを直接バルブ内に充填させて、当該オイルによってバルブの開閉動作を行うものであると、バルブが破損してしまった場合にオイルが外部循環に流出し、結果的に環境汚染を誘発するおそれがあった。本発明の課題は、バルブ内にオイルを充填させなくともバルブの開閉動作を可能とすることで、オイルによる環境汚染を防止することである。請求項1記載の発明における汚水攪拌バルブは、汚水が流入する流入口と、汚水が排出される排出口と、前記流入口から前記排出口まで汚水を案内する流路と、前記流路に連続するように前記流路から上方に向けて延出する補助空間と、前記流路及び前記補助空間内で浮沈することで当該流路を開閉する球体弁と、前記補助空間内で、浮上した前記球体弁を保持する球体弁保持部と、前記球体弁保持部よりも上位に配置されて、前記補助空間内の空気を排出可能な逆止弁とを備え、前記補助空間には、前記球体弁保持部から前記流路までを離間させ、前記逆止弁により前記補助空間内の汚水が排出されない状態で前記球体弁が開状態である場合に前記球体弁保持部から前記流路までに下降旋回流を生じさせるための離間領域が設けられ、前記球体弁は、前記下降旋回流により沈降して前記流路を閉状態とすることを特徴としている。請求項1記載の発明によれば、球体弁が流路及び補助空間内で浮沈することで、流路が開閉される。具体的には、汚水攪拌バルブが設置された汚水槽内に汚水が溜まって球体弁が流路及び補助空間内で浮上すると流路は開状態となる。その後、外部のポンプによって汚水が流入口に供給されると、汚水は流路を介して排出口から排出されて汚水攪拌バルブ外の汚水を攪拌する。ここで、外部のポンプより汚水攪拌バルブに汚水が供給される際に、球体弁保持部の球体弁保持位置よりも上位に槽内の汚水水位があるのであれば、補助空間内の汚水水位も球体弁保持位置よりも上位となるために球体弁は汚水中に存在することになる。球体弁が開状態の汚水攪拌バルブ内に外部のポンプから汚水が供給されると、汚水の一部は排出口から排出されるものの他の一部は補助空間内に流入する。このとき、補助空間内に空気があった場合には逆止弁により補助空間内の水位上昇とともに排出される。そして、補助空間が汚水により満たされたとしても、逆止弁からは排出されない。その後、外部のポンプから汚水が供給されると、汚水は補助空間を形成する壁面に沿って上昇旋回流を形成して上昇する。このとき逆止弁からは排出されないので汚水は補助空間中心部で下降する微小の下降旋回流となって流路内に還流することになる。球体弁保持部により保持されていた球体弁は、下降旋回流により徐々に下降し、その後流路内の汚水の流れに誘導されて、流路を閉状態とする。閉状態になると汚水の流れが止まって排出口から汚水が排出されなくなり、攪拌も停止する。このように、球体弁の浮沈によって汚水攪拌バルブの開閉動作を行っているので、当該バルブ内にオイルを充填させる必要もなくなる。ところで、上記したフロート部により流路弁を開閉する汚水攪拌バルブであると、槽内の汚水水位が直接フロート部の開閉に影響するために、攪拌時間を十分に確保することが困難であった。しかしながら、請求項1記載の発明であると、球体弁が上昇旋回流の影響を受けながら下降旋回流により徐々に下降するようになっているために、流路が閉状態になるまで相当の時間が確保できる。これにより、攪拌時間を十分に確保することが可能となる。さらに球体弁及び逆止弁以外に可動部がないために、故障頻度を抑制することも可能である。請求項2記載の発明は、請求項1記載の汚水攪拌バルブにおいて、前記球体弁保持部は棒状に形成され、当該球体弁保持部の上端部が前記補助空間を形成する筒体の天井部に対して上下方向に少なくとも2点で位置調整自在に固定されて、前記球体弁保持部の下端部で前記球体弁を保持することを特徴としている。請求項2記載の発明によれば、球体弁保持部が棒状に形成されているので、球体弁保持部自体の凹凸を削減することができる。これにより、し渣等が球体弁保持部に絡みつくことが防止される。また、棒状の球体弁保持部の上端部が少なくとも2点で固定されているので、球体弁保持部を一点で固定した場合と比較して当該球体弁保持部の揺れを防止することができる。請求項3記載の発明は、請求項2記載の汚水攪拌バルブにおいて、前記球体弁保持部の表面には、前記少なくとも2点の間から視認可能な目盛りが付されていることを特徴としている。請求項3記載の発明によれば、球体弁保持部の表面には、少なくとも2点の固定点の間から視認可能な目盛りが付されているので、外部から容易に球体弁保持部による球体弁保持位置を認識することができる。請求項4記載の発明は、請求項1記載の汚水攪拌バルブにおいて、前記球体弁保持部は、前記補助空間を形成する筒体の天井部であることを特徴としている。請求項4記載の発明によれば、球体弁保持部が筒体の天井部であるので、球体弁保持部専用の部材を取り付けなくとも球体弁を保持することができる。このように、球体弁保持部専用の部材が省略できると、当該部材に異物等が絡みつくことを防止できる。請求項5記載の発明は、請求項1~4の何れか一項に記載の汚水攪拌バルブにおいて、前記排出口には、前記汚水の吐出流により自在に回転する排出管が連結されていることを特徴としている。請求項5記載の発明によれば、汚水の吐出流により自在に回転する排出管が排出口に連結されているので、この回転により広範囲を攪拌することが可能となり、噴射流による攪拌効果を高めることができる。このように広範囲を攪拌できれば、清掃効果も高められることになる。請求項6記載の発明におけるポンプユニットは、請求項1~5の何れか一項に記載の汚水攪拌バルブと、前記汚水攪拌バルブが取り付けられる圧送管と、前記圧送管及び前記汚水攪拌バルブに汚水を供給するためのポンプとが設けられ、前記汚水攪拌バルブの前記逆止弁と前記圧送管とが連通し、前記圧送管に流入した汚水により前記逆止弁を閉状態にすることを特徴としている。請求項6記載の発明によれば、請求項1~5の何れか一項に記載の発明と同等の作用効果を奏することができる。特に、逆止弁と圧送管とが連通しているので、流路や圧送管に汚水が流入された際であっても逆止弁を確実に閉状態にすることができ、下降旋回流を確保することができる。本発明によれば、汚水攪拌バルブ内にオイルを充填させなくともバルブの開閉動作が可能となるため、オイルによる環境汚染を防止することができる。以下、本実施形態では汚水攪拌バルブ内の球体弁を浮沈させることで汚水攪拌バルブを開閉させる構成を例示して説明する。図1は、本実施形態のポンプユニットの概略構成を表す側面図である。この図1に示すように、ポンプユニット1Bは、汚水槽2内に設置されて、当該汚水槽2に溜まった汚水を排出するようになっている。ポンプユニット1Bには、汚水槽2に貯まった汚水を排出するために上下方向に延在する圧送管3と、圧送管3の上端部を水平方向に繋いで圧送管3からの汚水を汚水槽2外へ排出する合流管図1では省略と、圧送管3の下部に連結されて当該圧送管3内に汚水を供給するためのポンプ5と、汚水攪拌バルブ500とが設けられている。図2は汚水攪拌バルブ500の概略構成を表す断面図である。図2に示すように汚水攪拌バルブ500には、汚水が流入する流入口501と、汚水が排出される排出口502と、流入口501から排出口502まで汚水を案内する流路503とが形成されている。流路503の途中には、当該流路503に連続するように流路503から上方に向けて延出する補助空間504が形成されている。また、汚水攪拌バルブ500の内部には、流路503及び補助空間504内で浮沈することで流路503を開閉する中空の球体弁505が配置されている。また、補助空間504内には、浮上した球体弁505を保持する球体弁保持部506が設けられている。球体弁保持部506は、断面視逆T字状に形成されていて、その上端部は汚水攪拌バルブ500の天井部507にネジ止めされている。なお、ネジ508を緩めることで、球体弁保持部506を昇降させて球体保持位置を調整することが可能である。また、汚水攪拌バルブ500の上部には、補助空間504に連通する逆止弁509が圧送管3に連通するように設けられている。逆止弁509の内部には、中空の第2球体弁510が設けられている。第2球体弁510は、補助空間504内に汚水が浸入する際には逆止弁509の流入口511から離間して開状態となるので、補助空間504内の空気や汚水を排出させる。また、圧送管3から水圧を受けると第2球体弁510は流入口511に密着して閉状態となるので、補助空間504内の汚水は排出されない。また、補助空間504には、球体弁保持部506から流路503までを離間させ、逆止弁509により補助空間504内の汚水が排出されない状態で球体弁505が開状態である場合に球体弁保持部506から流路503までに下降旋回流を生じさせるための離間領域Bが設けられている。具体的には、補助空間504の下端部から球体弁保持部506の球体弁保持位置までの領域が離間領域Bである。離間領域Bが設けられているので補助空間504内に下降旋回流が発生することになり、この下降旋回流により球体弁505を徐々に沈降させることが実現されるのである。なお下降旋回流の発生メカニズムは後述する。次に、本実施形態の作用について説明する。汚水攪拌バルブ500内に汚水が進入していない状態であると、球体弁505は流路503内に配置されていて、流路503を閉じている図2の実線部L8参照。このとき逆止弁509の第2球体弁510は流入口511から離間して開状態となっている図2の実線部L9。その後、汚水槽2内に汚水が溜まって、汚水攪拌バルブ500内にも汚水が溜まっていくと球体弁505も浮上して流路503から補助空間504へと移動し、球体弁保持部506により保持され、それ以上の上昇を規制される図2の2点鎖線部L10参照。これで流路503が開状態となり汚水攪拌バルブ500内に汚水を流すことができる。このとき、補助空間504内の空気は逆止弁509を介して圧送管3内に排出されて、汚水槽2内に排出される。そして、ポンプ5は汚水槽2内に汚水が溜まって満水となる直前に稼動し、槽内の汚水を吸入する。これにより、ポンプ5から吸引された汚水は、圧送管3及び汚水攪拌バルブ500に供給される。汚水が圧送管3に供給されると、当該汚水はそのまま合流管4、圧送管用ボール6及び仕切ボール弁7を介して槽外に排出される。このとき圧送管3内の水圧によって逆止弁509の第2球体弁510は流入口511に密着し閉状態となっている図2の実線部L11参照。これにより、圧送管3から汚水攪拌バルブ500内に汚水が逆流することが防止される。一方、汚水が汚水攪拌バルブ500の流入口501に供給される際においては、球体弁505が球体弁保持位置にあって汚水攪拌バルブ500が開状態となっている。このため、汚水は流路503及び排出口502を介して排出管115から排出されて汚水槽2内の汚水を攪拌する。この際、汚水の一部は補助空間504内に侵入する。この進入時において、汚水は補助空間504の壁面に沿って上昇旋回流αを形成しながら補助空間504内に侵入する。汚水の上昇旋回流αは、逆止弁509の第2球体弁510が閉状態となっているために、補助空間504の中心付近で微小な下降旋回流βを形成しながら下降し、流路503内に還流する。球体弁保持部506により保持されていた球体弁505は、下降旋回流βにより上下動を繰り返しながら流路503側に引き寄せられる。その後、球体弁505が補助空間504の下端部に位置すると、流路503内の汚水の流れに誘導されることになって流路503内に完全に進入し、流路503を閉状態とする図2の実線部L8参照。閉状態になると汚水攪拌バルブ500内の汚水の流れが止まって排出口502から汚水が排出されなくなり、攪拌も停止する。これにより、汚水は圧送管3のみを流れることになり、槽外へ排出されることになる。以上のように本実施形態によれば、球体弁505の浮沈によって汚水攪拌バルブ500の開閉動作を行っているので、当該バルブ内にオイルを充填させる必要もなくなる。そして、球体弁505が上昇旋回流αの影響を受けながら下降旋回流βにより徐々に下降するようになっているために、流路503が閉状態になるまで相当の時間が確保できる。これにより、攪拌時間を十分に確保することが可能となる。さらに球体弁505及び逆止弁509以外に可動部がないために、故障頻度を抑制することも可能である。また、球体弁保持部506の位置を変えることにより、ポンプの出力変化に対応させることが可能である。ところで、本実施形態では、汚水槽2が満水となった場合にポンプ5が可動する場合を例示して説明したが、ポンプ5の可動タイミングは、少なくとも補助空間504内の水位が球体弁保持部506の球体弁保持位置よりも上位にあるときでなければならない。図3は、汚水の水位が球体弁保持位置よりも下位にある場合を表す説明図である。この図3に示すように、汚水の水位が球体弁保持位置よりも下位にある状態でポンプ5が稼動すると、汚水が圧送管3に供給されて逆止弁509が閉状態となるとともに、補助空間504内にも汚水が流入して上昇旋回流α及び下降旋回流βが形成される。このとき、球体弁505は水面にあるために、当該球体弁505には表面張力Fが付与される。表面張力Fは、下降旋回流βより球体弁505に作用する力よりも上回っているので、球体弁505は下降旋回流βにより下降することがなく、ポンプ5による汚水供給が停止するまで汚水攪拌バルブ500は閉状態とならない。このようなことを防止すべく、少なくとも補助空間504内の水位が球体弁保持部506の球体弁保持位置よりも上位にあるときをポンプ5の可動タイミングとしなければならないのである。なお、下降旋回流βはポンプ5の出力によりその水勢が異なるため、設置されるポンプ5の種類に応じて球体弁保持部506による球体弁保持位置を調整することで、球体弁504が流路503に到達する時間を確保するようになっている。また、本実施形態では、逆止弁509が圧送管3に連通された場合を例示して説明したが、逆止弁は球体弁保持部506よりも上位に配置されて、補助空間504内の空気を排出するが補助空間504内の汚水を排出させないのであれば、如何なるものであってもよい。例えば図4に示すように補助空間504を形成する筒体513を満水位置よりも上位まで延在させて、その端部に逆止弁514を取り付けることなどが挙げられる。この実施形態における逆止弁514は、ポンプ稼動時の補助空間504内の圧力によって閉状態とすることで当該補助空間504内の汚水を排出されない状態とすることができ、上述のように圧送管3の水圧を利用して閉状態とする必要がない。また、本実施形態では、球体弁保持部506が断面視逆T字状に形成されている場合を例示して説明したが、球体弁保持部の形状はこれに限定されない。例えば図5に示すように球体弁保持部515が棒状に形成されていてもよい。棒状であると球体弁保持部515自体の凹凸を削減することができ、し渣等が球体弁保持部515に絡みつくことが防止される。図5に示すように、球体弁保持部515の上端部は、補助空間504を形成する筒体516の天井部517に対して上下方向に少なくとも2点で位置調整自在に固定されている。具体的には、天井部517には球体弁保持部515が貫通する貫通孔518が設けられている。また、天井部517の上部には、貫通孔518を貫通した球体弁保持部515を上下方向に2点で固定する固定部519が設けられている。このように、球体弁保持部515の上端部が2点で固定されていれば、球体弁保持部515を一点で固定した場合と比較して当該球体弁保持部515の揺れを防止することができる。球体弁保持部515はネジ520により固定部519に固定されているが、ネジ520を緩めることで上下方向に位置調整が可能となっている。ここで、球体弁保持部515の表面には、固定部519による2点の固定点の間から視認可能な目盛りMが付されており、外部から容易に球体弁保持部515による球体弁保持位置を認識することができるようになっている。また、図6に示すように補助空間504を形成する筒体521の天井部522を球体弁保持部としてもよい。こうした場合、球体弁保持部専用の部材を取り付けなくとも球体弁505を保持することができる。このように、球体弁保持部専用の部材が省略できると、当該部材に異物等が絡みつくことを防止できる。なお、補助空間504の高さはポンプ5の流量に応じて決定するため、ポンプ5や汚水攪拌バルブ500の設置時にポンプ5の流量に応じた筒体521を選択する必要がある。例えば、流量が所定量よりも大きいポンプ5の場合は、補助空間504の高さが高くなる筒体521aを選択し、流量が所定量よりも小さいポンプ5の場合は補助空間504の高さが低くなる筒体521bを選択することになる。また、排出口502には、図7に示すように汚水の吐出流により自在に回転する排出管523を連結することが好ましい。この排出管523には、回転式フランジ524と、当該回転式フランジ524の下流側で回転式フランジ524の軸中心からずれた位置を噴出口525とする噴出管526が設けられている図7b参照。排出管523内に汚水が流れると、その吐出流及び回転式フランジ524によって噴出管525は回転しながら汚水を噴出することになる。この回転により広範囲を攪拌することが可能となり、噴射流による攪拌効果を高めることができる。このように広範囲を攪拌できれば、清掃効果も高められることになる。なお、本発明は上記実施の形態に限らず適宜変更可能であるのは勿論である。