"周方向に互いに間隔を置いて複数のティースが設けられたステータと、前記ステータと同軸に配置されたロータとを備え、最大公約数が1となる前記ロータの極数と前記ステータのスロット数との比がm:n但し、mは正の整数、nは3の倍数となる3相の回転電機であって、周方向に沿って連続するn÷3個のティースを1組として、隣り合うティースに対して反転された巻回方向で各組のティースに対してコイルが集中巻で巻回されることにより複数の相コイル部が形成されるとともに、周方向に沿って2つ置きに各相コイル部が互いに結線されることにより3相の相コイルが形成されており、前記相コイルは、複数の前記相コイル部が直列に接続されることで構成された複数のコイル接続体が互いに並列に接続されることで形成されており、前記ティースには、周方向に沿う第1方向に偏って突出された先端突起を有する第1ティースと、前記第1方向とは逆向きの第2方向に偏って突出された先端突起を有する第2ティースとが含まれており、前記第1及び第2ティースの配置並びに前記相コイル部の結線は、各コイル接続体内における前記第1ティースの数と前記第2ティースの数との差が0となるとともに、並列に接続される前記コイル接続体間で各相コイル部内での周方向に沿う前記第1及び第2ティースの配列の組み合わせが等しくなるように行われていることを特徴とする回転電機。周方向に互いに間隔を置いて複数のティースが設けられたステータと、前記ステータと同軸に配置されたロータとを備え、最大公約数が1となる前記ロータの極数と前記ステータのスロット数との比がm:n但し、mは正の整数、nは6の倍数となる3相の回転電機であって、周方向に沿って連続するn÷3個のティースを1組として、隣り合うティースに対して反転された巻回方向で各組のティースに対してコイルが集中巻で巻回されることにより複数の相コイル部が形成されるとともに、周方向に沿って2つ置きに各相コイル部が互いに並列に接続されることにより3相の相コイルが形成されており、前記ティースには、周方向に沿う第1方向に偏って突出された先端突起を有する第1ティースと、前記第1方向とは逆向きの第2方向に偏って突出された先端突起を有する第2ティースとが含まれており、前記第1及び第2ティースの配列は、各相コイル部内における前記第1ティースの数と前記第2ティースの数との差が0となるとともに、並列に接続される各相コイル部間で各相コイル部内での周方向に沿う前記第1及び第2ティースの配列が等しくなるように行われていることを特徴とする回転電機。前記第1ティース及び前記第2ティースは、それぞれ周方向に沿って所定の個数だけ連続して設けられていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の回転電機。複数の前記第1ティース及び複数の前記第2ティースのいずれか一方を各々含む複数のステータブロックを周方向に沿って連結することで請求項3記載の回転電機のステータを形成することを特徴とする回転電機のステータの製造方法。前記ステータブロックは、複数のティース片がコアバック片により連結された同一形状の複数のブロック片を同じ向きで積層することで形成されており、第1ブロック片の前記ティース片の間に第2ブロック片の前記ティース片が挿入された配置で2列一組として板部材から前記ブロック片を打ち抜くことを特徴とする請求項4記載の回転電機のステータの製造方法。各ティース片には、前記コアバック片から延出されたティース本体片と、前記ティース本体片から突出されるとともに、前記ブロック片が積層された際に前記先端突起を形成する先端突起片とが設けられており、前記第1及び第2ブロック片の前記ティース本体片の根元位置には、前記ティース本体片の左右一方の側部にのみ、前記第1及び第2ブロック片の一方の前記ティース本体片の根元位置から他方の前記先端突起片が打ち抜かれることにより形成された根元切欠部が設けられていることを特徴とする請求項5記載の回転電機のステータの製造方法。前記ティース本体片の幅方向に沿う前記根元切欠部の切欠量は、前記第1ブロック片と前記第2ブロック片とを前記板部材から打ち抜くときに、各ブロック片における各ティース本体片の幅方向に沿う中央直線を等間隔に配置した場合に、前記第1及び第2ブロック片の一方の前記先端突起片が他方の前記ティース本体片と重なる量に所定の打抜しろを加えた量であることを特徴とする請求項6記載の回転電機のステータの製造方法。前記第1及び第2ブロック片の何れか一方を板面に垂直な軸を中心に180°回転することで、前記一方が他方に対して表裏が反転された関係となる配置で、前記板部材から前記ブロック片を打ち抜くことを特徴とする請求項5から請求項7までのいずれか1項に記載の回転電機のステータの製造方法。前記第1ティース及び前記第2ティースは、周方向に沿って交互に設けられていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の回転電機。上記のような従来の回転電機では、先端突起の突出方向が一方向に揃えているので、ロータの回転方向を逆向きとした場合に回転トルクが大きく異なってしまう。左右非対称のティースを用いる場合でも、先端突起の突出方向が異なるティースを混在させれば回転方向によるトルク差を解消できるとも考えられるが、突出方向が異なるティースの配置やコイルの結線を闇雲に行うと、U相等の相コイルを形成する並列回路においてロータの回転により循環電流が発生してしまう。循環電流は、効率の悪化及びトルクリップルの原因になってしまう。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、その目的は、各相コイルを形成する並列回路において循環電流が発生することを防ぎつつ、回転方向によるトルク差の発生を回避することができる回転電機及びそのステータの製造方法を提供することである。本発明に係る回転電機は、周方向に互いに間隔を置いて複数のティースが設けられたステータと、ステータと同軸に配置されたロータとを備え、最大公約数が1となるロータの極数とステータのスロット数との比がm:n但し、mは正の整数、nは3の倍数となる3相の回転電機であって、周方向に沿って連続するn÷3個のティースを1組として、隣り合うティースに対して反転された巻回方向で各組のティースに対してコイルが集中巻で巻回されることにより複数の相コイル部が形成されるとともに、周方向に沿って2つ置きに各相コイル部が互いに結線されることにより3相の相コイルが形成されており、相コイルは、複数の相コイル部が直列に接続されることで構成された複数のコイル接続体が互いに並列に接続されることで形成されており、ティースには、周方向に沿う第1方向に偏って突出された先端突起を有する第1ティースと、第1方向とは逆向きの第2方向に偏って突出された先端突起を有する第2ティースとが含まれており、第1及び第2ティースの配置並びに相コイル部の結線は、各コイル接続体内における第1ティースの数と第2ティースの数との差が0となるとともに、並列に接続されるコイル接続体間で各相コイル部内での周方向に沿う第1及び第2ティースの配列の組み合わせが等しくなるように行われている。本発明の回転電機によれば、各コイル接続体内における第1ティースの数と第2ティースの数との差が0となるとともに、並列に接続されるコイル接続体間で各相コイル部内での周方向に沿う第1及び第2ティースの配列の組み合わせが等しくなるように、第1及び第2ティースの配置並びに相コイル部の結線が行われているので、各相コイルを形成する並列回路における循環電流の発生を防ぎつつ、回転方向によるトルク差の発生を回避することができる。以下、この発明を実施するための形態について、図面を参照して説明する。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1による回転電機を示す正面図である。図において、回転電機には、ステータ1とロータ2とが設けられている。ステータ1には、円環状のコアバック10と、コアバック10の内縁部から内径側に向かって突出された複数のティース11と、各ティース11間に形成されたスロット12と、各ティース11に巻回されたコイル13とが設けられている。各ティース11は、周方向3に互いに間隔を置いて配置されている。ロータ2は、ステータ1の内周側でステータ1と同軸に配置されている。ロータ2の外周面には、複数の永久磁石20が貼り付けられている。本実施の形態の回転電機は、20個の永久磁石20と24個のスロット12とを有する20極24スロットの回転電機である。ここで、最大公約数が1となるロータ2の極数とステータ1のスロット数との比m:nを、極-スロット比と呼ぶこととする。本実施の形態の回転電機が20極24スロットの回転電機であるため、本実施の形態の回転電機における極-スロット比は5:6となる。ティース11には、周方向に沿う第1方向3a反時計回り方向に偏って突出された先端突起11aを有する第1ティース110と、第1方向3aとは逆向きの第2方向3b時計回り方向に偏って突出された先端突起11aを有する第2ティース111とが含まれている。すなわち、第1及び第2ティース110,111は、コアバック10から延出されたティース本体11bの幅方向中央を通る中央直線11cを中心として左右非対称に形成されている。図1における0時位置のティース11から時計回りに各ティース11に番号を付けるとすると、本実施の形態では、1番から12番までのティース11が第1ティース110とされており、13番から24番までのティース11が第2ティース111とされている。このような配置とされている理由については、後に詳しく説明する。次に、図2は、図1の各ティース11に対するコイル13の巻回方法を示す説明図である。なお、図2の左端のティース11は1番のティース11であり、図2の右端のティース11は24番のティース11である。極-スロット比が5:6とされている回転電機においてU,V,Wの3相の相コイル41U,41V,41Wを形成する場合、例えばU及びU-等により表しているコイル13の巻回が行われる。すなわち、周方向3に沿って連続する2個極-スロット比におけるスロット値n=6を相数=3で除算した個数のティース11を1組として、隣り合うティース11に対して反転された巻回方向で各組のティース11に対してコイル13が集中巻で巻回されることにより複数の相コイル部40が形成される。なお、図2において例えばU等の後に付されている及び-は、巻回方向が順方向であるか逆方向であるかを示している。このような巻回を行うため、極-スロット比におけるスロット値nは、相数である3の倍数である必要がある。U,V,Wの3相の相コイル41U,41V,41Wは、周方向3に沿って2つ置きに各相コイル部40が互いに結線されることで形成される。すなわち、20極24スロットの回転電機の場合、各相の相コイル41U,41V,41Wは、4つの相コイル部40によりそれぞれ構成される。説明の便宜上、1番のティース11を含む相コイル部40を第1U相コイル部51と呼び、7番のティース11を含む相コイル部40を第2U相コイル部52と呼び、13番のティース11を含む相コイル部40を第3U相コイル部53と呼び、19番のティース11を含む相コイル部40を第4U相コイル部54と呼ぶこととする。すなわち、第1~第4U相コイル部51~54が結線されることにより、U相の相コイル41Uが形成される。次に、図3は、図2のU相の相コイル41Uにおける第1~第4U相コイル部51~54の結線を示す回路図である。本実施の形態では、第1U相コイル部51と第3U相コイル部53とを直列に接続することで第1コイル接続体61を構成するとともに、第2U相コイル部52と第4U相コイル部54とを直列に接続することで第2コイル接続体62を構成し、これら第1及び第2コイル接続体61,62を互いに並列に接続することで、U相の相コイル41Uを構成する。このような結線とする理由は、以下の通りである。まず、図1に表れているように、極-スロット比におけるスロット値の6nには、あるティース11例えば1番のティース11とそれに対向する永久磁石20との対向具合が、その6本n本隣のティース11例えば7番のティース11とそれに対向する永久磁石20との対向具合と同じであるという物理的な意味がある。図2に示すような結線を行う場合、例えば1,7,13,19番のティース11等の永久磁石20との対向具合が同じとなるティース11は、1つの相コイル41Uを構成する各相コイル部40に含まれることになる。仮に、各ティース11が左右対称の形状を有しているとすると、第1方向3a及び第2方向3bのいずれの方向にロータ2が回転したとしても、ティース11と永久磁石20との間での発生磁束がロータ2の回転方向に応じて変わることはない。しかしながら、図1に示すように左右非対称の第1及び第2ティース110,111を用いる場合には、先端突起11aの偏りに起因して、ティース11と永久磁石20との間での発生磁束がロータ2の回転方向に応じて変わってしまう。この発生磁束の相違は、各相コイル部40での発生電圧の相違を引き起こす。図3に示すように並列に接続される第1及び第2コイル接続体61,62間で電圧差が生じると、この並列回路において循環電流6が発生してしまう。すなわち、循環電流6の発生を防ぐためには、第1及び第2コイル接続体61,62間での電圧差の発生を防げばよい。上述のように、第1コイル接続体61は、第1U相コイル部51と第3U相コイル部53とが直列に接続されたものであり、第2コイル接続体62は、第2U相コイル部51と第3U相コイル部53とが直列に接続されたものである。従って、第1及び第2コイル接続体61,62間での電圧差の発生を防ぐためには、第1U相コイル部51及び第3U相コイル部53で発生する電圧の合計値と、第2U相コイル部52及び第4U相コイル部54で発生する電圧の合計値とを等しくすればよい。各U相コイル部51~54での電圧は、先端突起11aの偏り、すなわち各U相コイル部51~54内での第1及び第2ティース110,111の配列により決定されるものである。すなわち、この配列の組み合わせが、並列に接続される第1及び第2コイル接続体61,62間で等しくなるように、第1及び第2ティース110,111を配置すれば、循環電流6の発生を防ぐことができる。本実施の形態では、第1及び第2U相コイル部51,52は、2つの第1ティース110が周方向3に沿って連続して配置されるという第1配列を有している。一方で、第3及び第4U相コイル部53,54は、2つの第2ティース111が周方向3に沿って連続して配置されるという第2配列を有している。すなわち、第1及び第2コイル接続体61,62は、第1配列及び第2配列が1ずつという同一の配列の組み合わせを有している。これにより、第1及び第2ティース110,111の配列の組み合わせが第1及び第2コイル接続体61,62間で等しくされている。一方で、ティース11全体に含まれる第1ティース110の総数と第2ティース111の総数とを等しくしなければ、従来構成と同様にロータ2の回転方向に応じたトルク差が生じてしまう。本実施の形態では、各コイル接続体61,62内における第1ティース110の数と第2ティース111の数との差を0とすることで、ティース11全体に含まれる第1ティース110の総数と第2ティース111の総数とを等しくしている。すなわち、本実施の形態では、各コイル接続体61,62内における第1ティース110の数と第2ティース111の数との差が0となるとともに、並列に接続されるコイル接続体61,62間で各相コイル部51~54内での周方向に沿う第1及び第2ティース110,111の配列の組み合わせが等しくなるように、第1及び第2ティース110,111を配置するとともに、相コイル部51~54を結線することで、U相の相コイル41Uを形成する並列回路において循環電流6が発生することを防ぎつつ、回転方向によるトルク差の発生を回避している。V相及びW相の相コイル41V,41Wについても同様である。図1に戻り、本実施の形態では、第1ティース110及び第2ティース111は、それぞれ周方向3に沿って所定の個数だけ連続して設けられている。より具体的には、第1ティース110及び第2ティース111は、全スロット数の半数だけそれぞれ連続して設けられている。また、第1ティース110及び第2ティース111は、極-スロット比におけるスロット値=6の倍数である12個だけそれぞれ連続して設けられているとも言える。ステータ1は、上述のように連続して設けられた複数の第1ティース110及び複数の第2ティース111のいずれか一方を含む複数のステータブロック100が周方向3に沿って連結されることで構成されている。本実施の形態では、各ステータブロック100は、6個の第1ティース110又は第2ティース111をそれぞれ含んでいる。次に、図4は、図1のステータブロック100を示す分解斜視図である。図に示すように、ステータブロック100は、同一形状のブロック片101が同じ向きで積層されることで形成されている。ブロック片101は、複数のティース片103がコアバック片102により連結されたものである。コアバック片102は、各ティース片103がそれぞれ一体に設けられた複数のコアバック部102aと、各コアバック部102aを互いに連結する折り曲げ可能な薄肉部102bとを有している。薄肉部102bは、隣接する各コアバック部102aの側部が互いに接触するように折り曲げられている。薄肉部102bは、コアバック片102の外周側において各コアバック部102aを連結してもよいし、コアバック片102の内周側において各コアバック部102aを連結してもよい。各ティース片103には、ティース本体片103aと先端突起片103bとが設けられている。ティース本体片103aは、コアバック片102コアバック部102aから延出されたものであり、長手状の板形状とされている。先端突起片103bは、ティース本体片103aの幅方向中央を通る中央直線103cを中心として各ティース片103が左右非対称となるように、ティース本体片103aの先端部から右方向及び左方向のいずれか一方に向かって突出されたものである。次に、図5は、図4のブロック片101の製造方法を示す説明図である。図に示すように、ブロック片101は、直線2列抜きで一枚の板部材から打ち抜かれることにより製造される。直線2列抜きとは、図5に示すように、第1ブロック片101aのティース片103の間に第2ブロック片101bのティース片103が挿入された配置で、2列一組として板部材からブロック片101を打ち抜く方法である。本実施の形態では、第1ブロック片101aの先端突起片103bの突出方向103dは、第2ブロック片101bの先端突起片103bの突出方向103eと逆向きとされており、第1ブロック片101aは板面に垂直な軸を中心に第2ブロック片101bを180°回転させたものとなっている。このため、図5で示すように同一形状のブロック片101を同じ向きで積層する場合には、第1及び第2ブロック片101a,101bのいずれか一方を、板面に垂直な軸を中心に180°回転させた上で積層する。このような回転電機では、各コイル接続体61,62内における第1ティース110の数と第2ティース111の数との差が0となるとともに、並列に接続されるコイル接続体61,62間で各相コイル部51~54内での周方向に沿う第1及び第2ティース110,111の配列の組み合わせが等しくなるように、第1及び第2ティース110,111の配置並びに相コイル部40の結線が行われているので、各相コイル41U,41V,41Wを形成する並列回路において循環電流6が発生することを防ぎつつ、回転方向によるトルク差の発生を回避することができる。また、第1ティース110及び第2ティース111が、それぞれ周方向に沿って所定の個数だけ連続して設けられているので、複数のステータブロック100を連結してステータ1を構成する場合に生産性が良い。また、このような回転電機のステータの製造方法では、複数の第1ティース110及び複数の第2ティース111のいずれか一方を各々含む複数のステータブロック100を周方向に沿って連結することでステータ1を形成しているので、ステータブロック100の表裏を反転することで第1及び第2ティース110,111の配列を適宜調節でき、生産性を向上できる。また、第1ブロック片101aのティース片103の間に第2ブロック片101bのティース片103が挿入された配置で2列一組として板部材からブロック片101を打ち抜くので、打抜きの余剰部分を減らすことができ、歩留まりを向上できる。実施の形態2.図6は、この発明の実施の形態2による回転電機の構成を示す説明図である。実施の形態1では、20極24スロットの回転電機の場合を説明したが、この実施の形態2では、32極36スロットの回転電機の場合を説明する。なお、実施の形態1と同等の構成については、同じ符号を付して説明する。本来であれば36本のティース11を図示すべきであるが、図6では、図が複雑になることを防ぐために半分の18本分の構成のみを示している。すなわち、図6の構成が2つ繰り返されたものが実際の構成となる。図において、この実施の形態2では、1番~9番及び19番~26番のティース11が第1ティース110とされ、10番~18番及び27番~36番のティース11が第2ティース111とされている。32極36スロットの回転電機の場合、極-スロット比は8:9となる。8:9との極-スロット比を有する回転電機において、U,V,Wの3相の相コイルを形成する場合、周方向3に沿って連続する3個極-スロット比におけるスロット値=9を相数=3で除算した個数のティース11を1組として、隣り合うティース11に対して反転された巻回方向で各組のティース11に対してコイル13が集中巻で巻回されることにより複数の相コイル部40が形成される。そして、周方向3に沿って2つ置きに各相コイル部40が互いに結線されることで、各相の相コイル41U,41V,41Wが形成される。説明の便宜上、1番のティース11を含む相コイル部40を第1U相コイル部51と呼び、10番のティース11を含む相コイル部40を第2U相コイル部52と呼び、19番のティース11を含む相コイル部40を第3U相コイル部53と呼び、27番のティース11を含む相コイル部40を第4U相コイル部54と呼ぶこととする。すなわち、第1~第4U相コイル部51~54が結線されることにより、U相の相コイル41Uが形成される。次に、図7は、図6の相コイル41Uにおける第1~第4U相コイル部51~54の結線を示す回路図である。本実施の形態では、第1U相コイル部51と第2U相コイル部52とを直列に接続することで第1コイル接続体61が構成され、第3U相コイル部53と第4U相コイル部54とを直列に接続することで第2コイル接続体62が構成されている。図6のような第1及び第2ティース110,111の配列、及び図7に示すような第1~第4U相コイル部51~54の結線を行っても、各コイル接続体61,62内における第1ティース110の数と第2ティース111の数との差を0とできるとともに、並列に接続されるコイル接続体61,62間で各相コイル部51~54内での周方向に沿う第1及び第2ティース110,111の配列の組み合わせを等しくできる。V相及びW相の相コイル41V,41Wにおいても同様である。従って、このような構成においても、各相コイル41U,41V,41Wを形成する並列回路において循環電流6が発生することを防ぎつつ、回転方向によるトルク差の発生を回避することができる。すなわち、第1及び第2ティース110,111の配列及び相コイル部40の結線の方法は、極-スロット比に応じて適宜変更可能である。実施の形態3.図8は、この発明の実施の形態3による回転電機を示す正面図であり、図9は、図8の各ティース11に対するコイル13の巻回方法を示す説明図であり、図10は、図9のU相の相コイル41Uにおける相コイル部40の結線を示す回路図である。実施の形態1では、20極24スロットの回転電機の場合を説明したが、この実施の形態3では、図8に示すように10極12スロットの回転電機について説明する。なお、実施の形態1と同等の構成については、同じ符号を付して説明する。10極12スロットの回転電機の場合でも、実施の形態1で説明した20極24スロットの回転電機の場合と同様に、極-スロット比は5:6となる。従って、10極12スロットの回転電機の場合でも、周方向3に沿って連続する2個のティース11を1組として、隣り合うティース11に対して反転された巻回方向で各組のティース11に対してコイル13が集中巻で巻回されることにより複数の相コイル部40が形成される図9参照。但し、10極12スロットの回転電機の場合には、各相の相コイル41U,41V,41Wは2つの相コイル部40によりそれぞれ構成される図9参照。このような場合には、図3で示したような構成、すなわち複数のコイル接続体61,62を並列に接続するという構成は採り得ない。このような場合には、図10に示すように、コイル接続体61,62を構成せずに、2つの相コイル部40を並列に接続することで各相の相コイル41U,41V,41Wを形成する。2つの相コイル部40を並列に接続することで各相の相コイル41U,41V,41Wを形成する場合、並列に接続される相コイル部40間に電圧差が生じると循環電流6が発生してしまう。また、ティース11に含まれる第1ティース110の総数と第2ティース111の総数とを等しくしなければ、従来構成と同様にロータ2の回転方向に応じたトルク差が生じてしまう。そこで、本実施の形態では、各相コイル部40内における第1ティース110の数と第2ティース111の数との差が0となるとともに、並列に接続される各相コイル部40間で各相コイル部40内での周方向3に沿う第1及び第2ティース110,111の配列が等しくなるように第1及び第2ティース110,111を配置することで、循環電流6が発生することを防ぎつつ、回転方向によるトルク差の発生を回避している。具体的には、図8に示すように、周方向に沿って第1及び第2ティース110,111を交互に配置することで、循環電流6が発生することを防ぎつつ、回転方向によるトルク差の発生を回避している。次に、図11は、図8~10の回転電機の変形例を示す説明図である。図11の構成は、U相の相コイル41Uを構成する相コイル部40内の第1及び第2ティース110,111の配列が、図9のU相の相コイル41Uを構成する相コイル部40内の配列から変更されている。このような配列でも、各相コイル部40内における第1ティース110の数と第2ティース111の数との差を0としつつ、並列に接続される各相コイル部40間で各相コイル部40内での周方向3に沿う第1及び第2ティース110,111の配列を等しくできる。すなわち、上述の条件を満たす配列であれば、周方向3に沿う全体を通して第1及び第2ティース110,111を交互に配置しなくてもよい。なお、各相の相コイル部41U,41V,41W内における第1ティース110の数と第2ティース111の数との差を0とするためには、各相の相コイル部41U,41V,41Wに含まれるティース11の数が2の倍数である必要がある。従って、コイル接続体61,62を構成せずに、複数の相コイル部40を並列に接続することで各相の相コイル部41U,41V,41Wを形成する場合には、極-スロット比におけるスロット値が6の倍数3の倍数かつ2の倍数である必要がある。このような回転電機では、各相コイル部40内における第1ティース110の数と第2ティース111の数との差が0となるとともに、並列に接続される各相コイル部40間で各相コイル部40内での周方向3に沿う第1及び第2ティース110,111の配列が等しくなるように第1及び第2ティース110,111を配置するので、循環電流6が発生することを防ぎつつ、回転方向によるトルク差の発生を回避できる。また、第1ティース110及び第2ティース111が周方向3に沿って交互に設けられているので、直列となる巻線のティース数を少なくでき、同じ電圧源ではティース数が多い場合より、1ティース当りの巻数を増やすことができる。このため、占積率一定なら、巻線の線径を細くでき、巻線が容易となる。なお、実施の形態3では、各相の相コイル41U,41V,41Wが2つの相コイル部40により構成される場合に、コイル接続体61,62を構成せずに、2つの相コイル部40を並列に接続することで各相の相コイル41U,41V,41Wを形成するように説明しているが、より多くの相コイル部を並列に接続することで各相の相コイルを形成してもよい。例えば20極24スロットの回転電機の場合には、4つの相コイル部40を並列に接続することで各相の相コイル41U,41V,41Wを形成してもよい。実施の形態4.図12は、この発明の実施の形態4による回転電機のステータ1の製造に用いるブロック片400を示す平面図である。なお、実施の形態1の構成と同一又は同等の構成については、同じ符号を付して説明する。実施の形態1のブロック片101では、薄肉部102bにより各コアバック部102aが連結されていたが、この実施の形態2のブロック片400では、回転軸部401により各コアバック部102aが連結されている。具体的に説明すると、各コアバック部102aの周方向に沿う一方の側部には凸部402が形成されており、他方の側部には凸部402の形状に沿う凹部403が形成されている。隣接する各コアバック部102aの凸部402と凹部403とは、ダボ又はピンからなる回転軸により連結されている。すなわち、本実施の形態では、回転軸部401は、ダボ又はピンからなる回転軸により連結された、隣接する各コアバック部102aの凸部402と凹部403とから構成される。その他の構成は、実施の形態1と同様である。このように、回転軸部401により各コアバック部102aを連結するように構成しても、薄肉部102bにより各コアバック部102aを連結する場合と同様に、コイル13の巻回を容易にすることができ、ティース11間のスロットにおけるコイル13の占積率を高くできる。実施の形態5.図13は、この発明の実施の形態5による回転電機のステータ1の製造に用いるブロック片500を示す平面図である。なお、実施の形態1の構成と同一又は同等の構成については、同じ符号を付して説明する。実施の形態1のブロック片101では、第1ブロック片101aと第2ブロック片101bとが互いに重ならないように配置して板状部材から打ち抜いている図5参照。このような配置で第1ブロック片101aと第2ブロック片101bとを打ち抜くと、各ブロック片101a,101bにおける各ティース本体片103aの中央直線103cの間隔が等間隔とならない。図5に示すようなブロック片101a,101bは複数段のプレス打抜き加工により徐々に形成されるものであるが、中央直線103cの間隔が等間隔でない場合には、図5のものと表裏反転された配置のブロック片101a,101bを形成しようとするときに金型の共通部分が少なくなる。このため、表裏反転された配置で打ち抜こうとするときに、多くの金型を流用できず、設備コストが増大してしまう。このため、本実施の形態では、各ブロック片101a,101bにおける各ティース本体片103aの中央直線103cが等間隔となる配置で、第1ブロック片101aと第2ブロック片101bとを板部材から打ち抜くようにしている。このとき、第1及び第2ブロック片101a,101bのティース本体片103aの根元位置と、第2及び第1ブロック片101b,101aの先端突起片103bとが一部重なる。本実施の形態では、第1及び第2ブロック片101a,101bの一方のティース本体片103aの根元位置から他方の先端突起片103bが打ち抜かれることにより形成された根元切欠部501を、ティース本体片103aの左右一方の側部にのみ設ける。すなわち、ティース本体片103aの幅方向に沿う根元切欠部501の切欠量は、第1ブロック片101aと第2ブロック片101bとを板部材から打ち抜くときに、各ブロック片101a,101bにおける各ティース本体片103aの中央直線103cを等間隔に配置した場合に、第1及び第2ブロック片101a,101bの一方の先端突起片103bが他方のティース本体片103aと重なる量に所定の打抜しろを加えた量とされている。次に、図14は、図13のブロック片500を用いて製造されたステータブロック550を示す斜視図である。図14のステータブロック550は、実施の形態1と同様に同じ形状の複数のブロック片500が同じ向きで積層されることで形成される。このとき、ティース本体551の根元位置には、ティース本体551の中央直線551aを中心とする左右いずれか一方の側において、切欠部552が形成されている。仮に、ティース本体551の中央直線551aを中心とする左右両側において切欠部552が形成されるとすると、ティース本体551の磁気抵抗が大きくなり、発生トルクが低くなってしまう。本実施の形態の構成では、ティース本体551の中央直線551aを中心とする左右いずれか一方の側のみに切欠部552が形成されるようにすることで、ティース本体22の磁気抵抗を小さくしている。その他の構成は、実施の形態1と同様である。このような回転電機のブロック片の製造方法では、第1及び第2ブロック片101a,101bの一方のティース本体片103aの根元位置から他方の先端突起片103bが打ち抜かれることにより形成された根元切欠部501を、ティース本体片103aの左右一方の側部にのみ設けるので、ティース本体551の左右両側において切欠部552が形成されることを回避でき、発生トルクを向上できる。また、ティース本体片103aの幅方向に沿う根元切欠部501の切欠量は、第1ブロック片101aと第2ブロック片101bとを板部材から打ち抜くときに、各ブロック片101a,101bにおける各ティース本体片103aの中央直線103cを等間隔に配置した場合に、第1及び第2ブロック片101a,101bの一方の先端突起片103bが他方のティース本体片103aと重なる量に所定の打抜しろを加えた量とされているので、各ブロック片101a,101bにおける各ティース本体片103aの中央直線103cを等間隔に配置でき、金型を反転させた時に異なる形状となる部分を打ち抜くのに必要な分だけ金型を増やすだけでよい。左右を反転させて打ち抜くときでも中央直線103cは一致し、打ち抜き時に上下の列の各ティースが互いに干渉しないためである。実施の形態6.図15は、この発明の実施の形態6による回転電機のステータ1の製造に用いるブロック片600を示す平面図である。なお、実施の形態1の構成と同一又は同等の構成については、同じ符号を付して説明する。実施の形態1の構成では、第1ブロック片101aの先端突起片103bの突出方向103dが第2ブロック片101bの先端突起片103bの突出方向103eと逆向きとされており、第1及び第2ブロック片101a,101bは、互いに板面に垂直な軸を中心に180°回転された配置で板部材から打ち抜かれていた図5参照。本実施の形態では、図15に示すように、第1及び第2ブロック片101a,101bを、板面に垂直な軸を中心に180°回転された際に互いに表裏が反転された関係となる配置で、板部材から打ち抜くようにしている。具体的には、第1ブロック片101aの先端突起片103bの突出方向103dを第2ブロック片101bの先端突起片103bの突出方向103eと同じ向きとする配置としている。このとき、各ティース片103に着目すると、隣接するティース本体片103aの根元に根元切欠部501を形成する先端突起片103bと、自身に形成された根元切欠部501とは、中央直線103cを中心とする左右に分れて配置されている。このような配置で第1及び第2ブロック片101a,101bを打ち抜く場合、同じ配置で打ち抜いた第1及び第2ブロック片101a,101bの第1ブロック片101a同士を重ねるとともに、第2ブロック片101b同士を重ねることで、2つのステータブロック100を形成する。そして、例えば第1ブロック片101aを重ねて形成したステータブロック100を板面に垂直な軸を中心に180°回転させた上で、当該ステータブロック100を、第2ブロック片101bを重ねて形成したステータブロック100の端部に連結する。その他の構成は、実施の形態1,3と同様である。このような積層鉄心の製造方法では、第1及び第2ブロック片101a,101bの何れか一方を板面に垂直な軸を中心に180°回転させることで、一方が他方に対して表裏が反転された関係となる配置で、ブロック片101を板部材から打ち抜くので、表裏を反転させることなく、第1ティース110を含む複数のステータブロック100と、第2ティース111を含むステータブロック100とを形成できる。また、第1及び第2ブロック片101a,101bの素材となる板材に板厚偏差がある場合、通常なら周方向に1ブロックごとに厚みの周期ができてしまうが、上述の配置では、形成したステータブロック100を板面に垂直な軸を中心に180°回転させた上でステータブロック100を連結するので、厚みの周期を変更でき、トルクリップルなどを低減できる。実施の形態7.図16は、この発明の実施の形態7による回転電機のステータ1の製造に用いるブロック片600を示す平面図である。なお、実施の形態1~6の構成と同一又は同等の構成については、同じ符号を付して説明する。実施の形態1~6では、先端突起片103bは、各ティース片103の先端部から中央直線103cを中心とする右方向及び左方向のいずれか一方に向かって突出されていたが、図16に示すように、先端突起片103bは、中央直線103cを中心として各ティース片103が左右非対称となるように、各ティース片103の先端部から右方向及び左方向の両方に向かって突出されるように構成されてもよい。すなわち、本実施の形態の先端突起片103bには、ティース本体片103aの先端部から中央直線103cを中心とする右方向及び左方向のいずれか一方に向かって突出された第1先端突起片701と、ティース本体片103aの先端部から中央直線103cを中心とする右方向及び左方向の他方に向かって突出されるとともに、第1先端突起片701に比べてティース本体片103aからの突出量が少ない第2先端突起片702とが含まれている。なお、根元切欠部501を各ティース片103の左右一方の側部にのみ形成するために、第2先端突起片702の突出量702aは、隣接するティース片103に第2先端突起片702の先端部が到達しない程度の量とすることが好ましい。このように第1先端突起片701と第2先端突起片702とを有するブロック片700を用いても、周方向3に沿う第1方向3aに偏って突出された先端突起11aを有する第1ティース110と、第2方向3bに偏って突出された先端突起11aを有する第2ティース111とを形成できる。その他の構成は、実施の形態1~6と同様である。"