複数のコンタクトと、該コンタクトを保持するハウジングとを備えるコネクタであって、前記コンタクトは、第1方向に延びるようにして前記ハウジングに保持される被保持部と、該被保持部から前記第1方向において後方に延びる延出部であって前記ハウジングには保持されていない延出部とを備えており、前記被保持部は、前記第1方向と直交する第2方向に向かって前記被保持部から突出するようにして形成された圧入突部を備えており、前記延出部は、前記被保持部を前記ハウジング内に圧入するために押圧される被押圧部であって前記第2方向において前記被保持部よりも幅広な被押圧部を備えており、前記コンタクトは、前記被保持部及び前記延出部を有し前記第1方向に延びる第1部位と、前記第1方向及び前記第2方向の双方に直交する第3方向に向かって前記第1部位から延びる第2部位とを備えており、前記被押圧部は、前記第1部位に形成されており、前記第2部位は、前記第1方向における前記第1部位の後端に2本の平行なスリットを入れ、前記スリットの間においてコンタクトの材料を前記第3方向に延びるように曲げることにより構成されているコネクタ。請求項1記載のコネクタであって、前記被押圧部は、前記第1方向と前記第2方向とで規定される平面であって前記圧入突部が存する平面内に存しているコネクタ。請求項1又は請求項2記載のコネクタであって、前記複数のコンタクトは、前記被押圧部が前記第1方向において第1位置に位置するようにして前記ハウジングに保持された第1コンタクトと、前記被押圧部が前記第1方向において前記第1位置とは異なる第2位置に位置するようにして前記ハウジングに保持された第2コンタクトを備えており、前記第1コンタクトと前記第2コンタクトは、前記第2方向において隣接するようにして配置されており、前記第2コンタクトの前記第1方向における前記第1位置には、前記第1コンタクトの前記被押圧部に対応するようにして前記第2方向に凹んだ凹部が形成されているコネクタ。請求項1乃至請求項3のいずれかに記載のコネクタであって、前記延出部は、前記第1方向に沿ってハウジングの背面から見た場合に視認できる状態となっており、前記被押圧部は、前記第1方向において前記延出部の後端に形成されているコネクタ。本発明は、特許文献1のコネクタと比較して、組立性の向上が図られたコネクタを提供することを目的とする。本発明によれば、第1のコネクタとして、複数のコンタクトと、該コンタクトを保持するハウジングとを備えるコネクタであって、前記コンタクトは、第1方向に延びるようにして前記ハウジングに保持される被保持部と、該被保持部から延びる延出部であって前記ハウジングには保持されていない延出部とを備えており、前記被保持部は、前記第1方向と直交する第2方向に向かって前記被保持部から突出するようにして形成された圧入突部を備えており、前記延出部は、前記被保持部を前記ハウジング内に圧入するために押圧される被押圧部であって前記第2方向において前記被保持部よりも幅広な被押圧部を備えているコネクタが得られる。また、本発明によれば、第2のコネクタとして、第1のコネクタにおいて、前記被押圧部は、前記第1方向と前記第2方向とで規定される平面であって前記圧入突部が存する平面内に存しているコネクタが得られる。また、本発明によれば、第3のコネクタとして、第1又は第2のコネクタにおいて、前記複数のコンタクトは、前記被押圧部が前記第1方向において第1位置に位置するようにして前記ハウジングに保持された第1コンタクトと、前記被押圧部が前記第1方向において前記第1位置とは異なる第2位置に位置するようにして前記ハウジングに保持された第2コンタクトを備えており、前記第1コンタクトと前記第2コンタクトは、前記第2方向において隣接するようにして配置されており、前記第2コンタクトの前記第1方向における前記第1位置には、前記第1コンタクトの前記被押圧部に対応するようにして前記第2方向に凹んだ凹部が形成されているコネクタが得られる。更に、本発明によれば、第4のコネクタとして、第1乃至第3のコネクタのいずれかにおいて、前記コンタクトは、前記被保持部及び前記延出部を有し前記第1方向に延びる第1部位と、前記第1方向及び前記第2方向の双方に直交する第3方向に向かって前記第1部位から延びる第2部位とを備えており、前記被押圧部は、前記第1部位に形成されているコネクタが得られる。本発明によれば、ハウジングに保持された被保持部よりも幅広な被押圧部を設けたことから、コンタクトをハウジングに圧入保持させる工程において治具と被押圧部との面積を大きくとることができることから、組立性の向上を図ることができる。図1に示されるように、本発明の実施の形態によるコネクタ100は、ハウジング200と、ハウジング200に圧入保持された複数のコンタクト300とを備えている。本実施の形態によるコネクタ100は、DisplayPort用のコネクタの小型タイプである。図示されたコネクタ100は、ハウジング200を覆う金属シェルを備えていないが、金属シェルを備えていてもよい。図2及び図3に示されるように、各コンタクト300は、X方向第1方向に延びる第1部位310と、X方向の後端からZ方向第3方向下側に向かって延びる第2部位320とを備えている。なお、図2及び図3においては、理解を容易にすべく、図1に示されるコンタクトの列の一部のみが示されている。第1部位310は、ハウジング200に保持される被保持部311と、被保持部311からX方向において後方に延びる延出部313を備えている。被保持部311には、Y方向第2方向に向かって突出した圧入突部312が形成されている。延出部313は、ハウジング200に保持されておらず、ハウジング200の背面から見た場合に視認できる状態となっている。この延出部313の後端には被押圧部314として機能する肩部が形成されている。被押圧部314は、コンタクト300の第1部位310被保持部311をハウジング200に圧入する際に治具図示せずにより押圧される部位であり、治具により押圧された際にコンタクト300を変形させることなくハウジング200に圧入し得るように構成されている。具体的には、被押圧部314は、図2及び図3から理解されるように、圧入突部312が存するXY平面と同一のXY平面内に存している。図3に最も良く示されているように、本実施の形態による被押圧部314は、延出部313からY方向に向かって突出しており、Y方向において被保持部311よりも幅広となるように構成されている。このように、被押圧部314を幅広となるように構成したことから、コネクタ100の組立工程において治具図示せずを用いてコンタクト300をハウジング200内に圧入する際に治具と被押圧部314との接触面積を大きくすることができ、従って、組立性の向上が図られている。更に、本実施の形態によるコンタクト300は、被押圧部314の位置によって第1コンタクト300aと第2コンタクト300bの2つに大別されている。詳しくは、図3から理解されるように、第1コンタクト300aと第2コンタクト300bとはY方向において交互に並べられており、また、X方向において、第1コンタクト300aの被押圧部314の位置第1位置は第2コンタクト300bの被押圧部314の位置第2位置よりも前方に位置している。図3に最も良く示されているように、本実施の形態による第2コンタクト300bには、Y方向に凹んだ凹部315が設けられている。この凹部315は、隣接する第1コンタクト300aの被押圧部314とY方向において対向するように設けられている。即ち、凹部315は、X方向において、第1位置に位置している。上述したような幅広の被押圧部314を有するコンタクト300の狭ピッチ化を図った場合に凹部315を設けないものとすると、第1コンタクト300aの被押圧部314と第2コンタクト300bの間の距離Y方向距離が短くなる。このように隣接するコンタクト300間のY方向距離が短くなると、そこに生じた容量に起因して耐電圧が低下したり、隣接するコンタクト300間におけるクロストークが発生したりするといった問題が生じる恐れがある。これに対して、本実施の形態のように、第2コンタクト300bに凹部315を設けることとすると、隣接するコンタクト300間において極端に短いY方向距離を有するような部位をなくすことができるため、上述したような耐電圧低下の問題やクロストーク発生の問題を避けることができる。加えて、本実施の形態によれば、隣接するコンタクト300の延出部313間に絶縁体を配置することなく、かかる効果を得ることができるため、余分な絶縁体材料の増加を抑えることができる。なお、圧入治具図示せずによる押圧力を受ける被押圧部314の単位面積当たりの押圧力を従来に比べ小さくするために、本実施例では被押圧部314の幅を被保持部311の幅より広く形成している。以上、本発明の実施の形態について具体的に説明してきたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、コンタクト300の本数等は適用するコネクタに応じて適宜変更可能である。また、上述した実施の形態においては、図3に示されるように、第1部位310の後端に2本の平行なスリット316を入れ、それらスリットの間においてコンタクトの材料をZ方向に延びるように曲げることにより第2部位320を構成している。例えば、図4に示されるように、スリットを設けることなく、被押圧部314から後方に延びる部位をZ方向に延びるように曲げることにより第2部位320を構成する場合と比較して、図3に示されるようにスリット316を設けてから曲げ加工した場合の方が、X方向において省スペース化を図ることができる。