複数の視差映像から構成される立体視用の映像を用いて、立体映像を表示する映像表示装置であって、視聴者の位置を示す位置情報を取得する位置情報取得部と、前記立体視用の映像を構成する前記複数の視差映像の各々に対応する視域範囲を示す視域範囲情報を取得する視域範囲情報取得部と、前記位置情報および前記視域範囲情報を用いて、視聴者の眼に入る視差映像を含む視差映像を特定する特定部と、前記特定部で特定された視差映像に関する情報に基づいて、視差映像生成の指示を行う指示部と、前記指示部で指示された視差映像に基づいて、前記立体視用の映像を生成する生成部と、前記立体視用の映像を用いて、前記立体映像を表示する表示部と、を具備する映像表示装置。前記指示部は、前記生成部に対して、前記特定部で特定された視差映像の生成のみを指示する、請求項1記載の映像表示装置。前記指示部は、前記生成部に対して、前記複数の視差映像のうち、前記特定部で特定された視差映像、及び、前記特定部で特定された視差映像に近接する視差映像を含む視差映像の生成のみを指示する、請求項1記載の映像表示装置。前記位置情報取得部が取得した過去の前記位置情報を保持する記憶部と、前記位置情報取得部が取得した現在の位置情報と、前記記憶部が保持する過去の位置情報とを用いて、視聴者の移動先を予測する予測部と、を更に具備し、前記特定部は、前記現在の視聴者の位置情報と、前記予測部が予測した視聴者の移動先と、前記視域範囲情報とを用いて、現在の視聴者の眼に入る第1の視差映像、及び、前記予測部で予測された視聴者の移動先での視聴者の眼に入る第2の視差映像を含む視差映像を特定し、前記指示部は、前記生成部に対する現在のタイミングでの視差映像生成の指示として、前記特定部で特定された前記第1の視差映像の生成のみを指示し、前記生成部に対する、視聴者が前記予測部で予測された移動先へ移動したタイミングでの視差映像生成の指示として、前記特定部で特定された前記第2の視差映像の生成のみを指示する、請求項1記載の映像表示装置。前記位置情報は、視聴者の視点位置を示す、請求項1記載の映像表示装置。前記位置情報は、前記映像表示装置からの距離、及び、前記映像表示装置からの角度を含む、請求項1記載の映像表示装置。複数の視差映像から構成される立体視用の映像を用いて、立体映像を表示する映像表示方法であって、視聴者の位置を示す位置情報を取得するステップと、前記立体視用の映像を構成する前記複数の視差映像の各々に対応する視域範囲を示す視域範囲情報を取得するステップと、前記位置情報および前記視域範囲情報を用いて、視聴者の眼に入る視差映像を含む視差映像を特定するステップと、前記特定部で特定された視差映像に関する情報に基づいて、視差映像生成の指示を行うステップと、指示された視差映像に基づいて、前記立体視用の映像を生成するステップと、前記立体視用の映像を用いて、前記立体映像を表示するステップと、からなる映像表示方法。しかしながら、上記従来技術の構成では、より多くの視差数を確保して視域範囲を広げるために、映像表示装置が多数の視線方向に対応する視差映像を生成することが前提となる。このため、映像表示装置において、視差映像の数が多くなるほど、演算処理量はより多くなり、映像表示装置の消費電力が増大してしまうという課題がある。本発明の目的は、視差映像の数を多く生成する場合でも、視聴者に高品位の立体映像を提供しつつ、立体映像を低電力で表示できる映像表示装置および映像表示方法を提供することである。本発明の一態様に係る映像表示装置は、複数の視差映像から構成される立体視用の映像を用いて、立体映像を表示する映像表示装置であって、視聴者の位置を示す位置情報を取得する位置情報取得部と、前記立体視用の映像を構成する前記複数の視差映像の各々に対応する視域範囲を示す視域範囲情報を取得する視域範囲情報取得部と、前記位置情報および前記視域範囲情報を用いて、視聴者の眼に入る視差映像を含む視差映像を特定する特定部と、前記特定部で特定された視差映像に関する情報に基づいて、視差映像生成の指示を行う指示部と、前記指示部で指示された視差映像に基づいて、前記立体視用の映像を生成する生成部と、前記立体視用の映像を用いて、前記立体映像を表示する表示部と、を具備する構成を採る。本発明の一態様に係る映像表示方法は、複数の視差映像から構成される立体視用の映像を用いて、立体映像を表示する映像表示方法であって、視聴者の位置を示す位置情報を取得するステップと、前記立体視用の映像を構成する前記複数の視差映像の各々に対応する視域範囲を示す視域範囲情報を取得するステップと、前記位置情報および前記視域範囲情報を用いて、視聴者の眼に入る視差映像を含む視差映像を特定するステップと、前記特定部で特定された視差映像に関する情報に基づいて、視差映像生成の指示を行うステップと、指示された視差映像に基づいて、前記立体視用の映像を生成するステップと、前記立体視用の映像を用いて、前記立体映像を表示するステップと、からなる。本発明によれば、映像表示装置および映像表示方法は、視差映像の数を多く生成する場合でも、視聴者に高品位の立体映像を提供しつつ、立体映像を低電力で表示できる。以下、本発明の各実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。以下の説明において、映像表示装置は、立体視用の映像画像を生成する。1つの立体視用の映像は、位置または角度のそれぞれ異なる複数の視差映像から構成される。すなわち、立体視用の映像は、複数の視線方向の視差映像から構成される。このように構成された視差映像は、視聴者の視点位置左右の眼球の位置の違いによって、同一映像について左右の眼球に異なる視差映像がそれぞれ入る。これにより、視聴者は、左目に映る像と右目に映る像との微妙な差異視差が得られ、立体映像を知覚することが可能となる。実施の形態1図1は、映像表示装置100の構成の一例を示すブロック図である。映像表示装置100は、例えばテレビジョンである。図1において、映像表示装置100は、位置情報取得部101、視域範囲情報取得部102、特定部103、指示部104、生成部105、および表示部106を有する。なお、映像表示装置100は、テレビジョンである場合には、電源部、操作部、放送受信部、映像入出力部、および音声入出力部等の上記以外の装置部も備えるが、ここではその図示および説明を省略する。位置情報取得部101は、視聴者の位置を特定し、視聴者の位置を示す位置情報を取得する。例えば、位置情報取得部101は、映像表示装置100に対する視聴者の位置距離及び方向等を特定する。また、位置情報取得部101は、視聴者の位置として、視聴者の視点左右の目の位置を特定してもよい。例えば、位置情報取得部101は、カメラ図示せずを用いた画像認識により視聴者の位置を特定してもよく、センサ図示せずを用いて視聴者の位置を特定してもよい。なお、センサは、例えば、超音波センサ、光センサ、ステレオカメラ、及び、赤外線センサ等が挙げられる。また、センサは、これらに限らず、映像表示装置100に対する視聴者の距離及び方向角度等を検出できればよい。位置情報取得部101は、特定した視聴者の位置例えば視点の位置を示す位置情報を、特定部103に出力する。視域範囲情報取得部102は、後述する生成部105に対して、視域範囲情報の取得要求を出力し、視域範囲情報を取得する。そして、視域範囲情報取得部102は、取得した視域範囲情報を特定部103に出力する。ここで、立体視用の映像を構成する視差映像のそれぞれには、想定される視聴位置視域範囲が存在する。各視差映像の想定される視聴位置以外の位置では、視聴者が立体映像を知覚できなかったり、クロストーク現象が発生したりする。視域範囲情報取得部102が取得する視域範囲情報には、このような各視差映像にそれぞれ対応する視域範囲を示す情報が含まれる。換言すると、視域範囲情報には、視差映像を適正に見ることが可能な範囲視域範囲を示す情報が含まれる。特定部103は、位置情報取得部101から入力される位置情報、および、視域範囲情報取得部102から入力される視域範囲情報を用いて、視聴者の眼に入る視差映像を特定する。特定部103は、特定した視差映像を含む情報を指示部104に出力する。なお、特定部103は、位置情報および視域範囲情報を用いて、視聴者の眼に入らない視差映像視聴者の眼に入る視差映像以外の視差映像を特定してもよい。指示部104は、特定部103から入力される情報に従って、生成部105に対して、映像生成の指示を行う。例えば、指示部104は、生成部105に対して、特定部103で特定された、視聴者の眼に入る視差映像の指示映像制御指示を行う。また、指示部104は、特定部103で特定された視聴者の眼に入る視差映像以外の視差映像視聴者の眼に入らない視差映像の生成を、停止させる指示映像制御指示を行う。生成部105は、指示部104からの映像制御指示に従って、立体視用の映像を生成する。例えば、生成部105は、指示部104から映像制御指示がある場合、映像生成指示に従って、視聴者の眼に入る視差映像を生成し、視聴者の眼に入らない視差映像の生成を停止する。また、生成部105は、指示部104から特に指示が無い場合、生成可能な全ての視差映像を生成する。なお、生成部105において、視差映像の生成方式については、レンチキュラレンズ方式、視差バリア方式、または、これらの方式以外の他の方式を用いてもよい。生成部105は、生成した視差映像群を表示部106に出力する。また、生成部105は、視域範囲情報取得部102から視域範囲情報の取得要求を受けた場合、生成した視差映像に関する視域範囲情報を視域範囲情報取得部102に出力する。表示部106は、生成部105から入力される視差映像群を表示する。これにより、視聴者は、左右の眼で異なる視差映像を見ることができる。この結果、視聴者は、立体映像を見ることができる。次に、映像表示装置100の動作について説明する。図2は、映像表示装置100の動作の一例を示すフローチャートである。ステップ以下、STと示す101において、位置情報取得部101は、視聴者の位置を特定し、特定した視聴者の位置を示す位置情報を取得する。ST102において、視域範囲情報取得部102は、視域範囲情報を生成部105から取得する。図3は、視域範囲情報取得部102が取得する視域範囲情報の一例を示す。図3に示す視域範囲情報には、各視差映像第1視差映像~第n視差映像にそれぞれ対応する視域範囲が含まれる。図3において、視域範囲は、映像表示装置100からの距離および映像表示装置100からの角度で表される。なお、図3に示す映像表示装置からの距離は、映像表示装置100が備える画面から正面方向の距離を示す。また、図3に示す映像表示装置からの角度は、映像表示装置100が備える画面に対して正面方向を0度とし、正面方向と各視差映像が放射される方向との間の角度を示す。また、図3に示すように、映像表示装置100からの角度は、画面から正面方向に向かって左側または右側への角度を示す。例えば、図3に示す第1視差映像の視域範囲は、映像表示装置100からの距離が1.0m~2.0mであり、映像表示装置100からの角度が左側に15度左15度である範囲となる。つまり、図3に示す第1視差映像の視域範囲内では、第1視差映像は視聴者の眼に入る視差映像となる。一方、図3に示す第1視差映像の視域範囲外では、第1視差映像は視聴者の眼に入らない視差映像となる。図3に示す視域範囲内または視域範囲外の見え方は、他の視差映像についても同様である。ST103において、特定部103は、ST101で取得された位置情報、および、ST102で取得された視域範囲情報を用いて、視聴者の眼に入る視差映像特定の視差映像を特定する。ST104において、指示部104は、ST103で視聴者の眼に入る視差映像が特定されたか否かを判断する。すなわち、指示部104は、視聴者の眼に入る視差映像が有るか否かを判断する。視聴者の眼に入る視差映像が有る場合ST104:YES、指示部104は、生成部105に対して、視聴者の眼に入る視差映像特定の視差映像のみを生成させる。換言すると、視聴者の眼に入る視差映像が有る場合ST104:YES、ST105において、指示部104は、生成部105に対して、視聴者の眼に入る視差映像以外の視差映像視聴者の眼に入らない視差映像の生成を停止させる。これにより、ST105において、生成部105は、視聴者の眼に入る視差映像特定の視差映像のみを生成する。一方、視聴者の眼に入る視差映像が無い場合ST104:NO、ST106において、指示部104は、生成部105に対して何も指示しない。この場合、ST106において、生成部105は、生成可能な全ての視差映像を生成する。映像表示装置100は、以上の処理を、映像表示装置100が備える画面を構成する各画素について行う。ST107において、表示部106は、各画素についてST105またはST106で生成された視差映像から成る視差映像群を、画面に表示する。図4は、映像表示での1画素画像を構成する最小単位の一例を表す。なお、図4では、説明の都合上、1画素当たり5個の視差映像を生成する例で説明するが、これに限定されない。ここでは、図4に示すように、映像表示での1画素は、5つの方向1~5に放射される視差映像で構成される。つまり、図4に示す映像表示での1画素は、表示パネル例えば液晶パネルの5画素に相当する。図4に示すように、これらの視差映像は、レンチキュラーシートによって、5つの方向方向1~5へ放射される。例えば、図4において、視聴者は、右目で方向1に放射される視差映像を見て、左目で方向2に放射される視差映像を見る。こうすることで、視聴者は、双方の目で見る映像の微妙な差異視差により、立体映像を見ることができる。次いで、図4に示す1画素に対する映像表示装置100の動作の一例について説明する。映像表示装置100の位置情報取得部101は、映像表示装置100に対する視聴者の位置を特定する。例えば、図4において、位置情報取得部101は、視聴者の位置が位置Aであると特定する。この場合、位置情報には、位置Aを示す情報が含まれる。そして、特定部103は、位置情報取得部101で取得した位置情報、および、視域範囲情報取得部102で取得した視域範囲情報例えば図3参照を用いて、視聴者の眼に入る視差映像を特定する。例えば、図4では、特定部103は、位置Aに位置する視聴者の眼に入る視差映像として、方向1へ放出される視差映像を特定する。つまり、図4では、位置Aに位置する視聴者に対して、方向1へ放出される視差映像以外の視差映像方向2~5は、視聴者の眼に入らない視差映像となる。そこで、指示部104は、生成部105に対して、図4に示す5個の視差映像のうち、位置Aに位置する視聴者の眼に入る視差映像方向1の生成のみを指示する。また、指示部104は、図4に示す5個の視差映像のうち、位置Aに位置する視聴者の眼に入らない他の視差映像方向2~5の生成の停止を指示する。これにより、生成部105は、図4に示す方向1に放射される視差映像のみを生成し、方向2~5に放射される視差映像の生成を停止する。このように、映像表示装置100は、視聴者の位置を特定することで、視聴者が立体映像の視聴に必要な視差映像のみを生成する。すなわち、映像表示装置100は、視聴者による立体映像の視聴に影響を与えない他の視差映像を停止する。こうすることで、映像表示装置100は、視聴者に対して高品質な立体映像を提供しつつ、消費電力を削減することが可能となる。図4では、映像表示での1画素について説明した。これに対し、図5では、複数の画素ここでは7画素に対する映像表示装置100の動作の一例について説明する。図5では、一例として、図4と同様、映像表示での1画素は5つの視差映像から構成される。すなわち、図5に示すように、各画素は、方向1~5にそれぞれ放射される視差映像で構成される。この場合、映像表示装置100の位置情報取得部101は、図5に示す視聴者の右目の視点位置および左目の視点位置をそれぞれ特定する。すなわち、位置情報取得部101が取得する位置情報は、視聴者の右目の視点位置および左目の視点位置を含む。次いで、特定部103は、位置情報および視域範囲情報を用いて、視聴者の左右の眼にそれぞれ入る視差映像を、画素ごとに特定する。例えば、図5に示すように、特定部103は、視聴者の右目に入る視差映像として、画素1の方向5に放射される視差映像を特定する。同様に、特定部103は、視聴者の右目に入る視差映像として、画素2の方向4に放射される視差映像を特定する。特定部103は、画素3~画素5についても同様にして、視聴者の右目に入る視差映像を特定する。同様に、図5に示すように、特定部103は、視聴者の左目に入る視差映像として、画素3の方向5に放射される視差映像を特定する。同様に、特定部103は、視聴者の左目に入る視差映像として、画素4の方向4に放射される視差映像を特定する。特定部103は、画素5~画素7についても同様にして、視聴者の左目に入る視差映像を特定する。そして、指示部104は、図5に示すように、視聴者の左右の眼のいずれかに入る視差映像のみの生成を生成部105に対して指示する。つまり、指示部104は、図5に示すように、視聴者の左右の眼のいずれにも入らない視差映像の生成の停止を生成部105に対して指示する。例えば、図5に示す画素4を一例に説明する。図5に示す画素4において、指示部104は、生成部105に対して、方向2および4にそれぞれ放射される2つの視差映像の生成のみを指示する。すなわち、指示部104は、生成部105に対して、方向1、3および5にそれぞれ放射される3つの視差映像の生成の停止を指示する。これにより、映像表示装置100では、図5に示す画素4を構成する5個の視差映像のうち、視聴者の眼左右の眼に入らない3つの視差映像の分、消費電力を低減することができる。指示部104は、他の画素についても同様にして、生成部105に対して、映像生成の可否生成又は停止を指示する。以上説明したように、本実施の形態に係る映像表示装置は、視聴者の位置に応じて、視聴者による立体映像の視聴に必要な視差映像のみを生成する。これにより、映像表示装置は消費電力を低減することができ、かつ、視聴者は立体映像を視聴することができる。よって、本実施の形態によれば、映像表示装置は、視差映像の数を多くする場合でも、視聴者に高品位の立体映像を提供しつつ、立体映像を低電力で表示できる。なお、本実施の形態では、映像表示装置が視聴者の眼に入る視差映像以外の視差映像を停止する場合について説明した。つまり、映像表示装置が、視聴者の眼に入る視差映像のみを、映像表示装置の生成対象である特定の視差映像とする場合について説明した。しかし、本実施の形態において、映像表示装置は、視聴者の眼に入る視差映像のみでなく、視聴者の眼に入る視差映像に近接する視差映像も生成してもよい。すなわち、映像表示装置は、視聴者の眼に入る視差映像、及び、視聴者の眼に入る視差映像に近接する視差映像を、映像表示装置の生成対象である特定の視差映像としてもよい。換言すると、映像表示装置は、複数の視差映像のうち、視聴者の眼に入る視差映像及び視聴者の眼に入る視差映像を含む特定の視差映像以外の視差映像の生成を停止させる。例えば、図4において、視聴者の眼に入る視差映像が方向3に放射される視差映像である場合について説明する。この場合、例えば、映像表示装置は、方向3に放射される視差映像のみでなく、方向3に放射される視差映像に近接する方向2及び4にそれぞれ放射される視差映像も生成してもよい。こうすることで、映像表示装置は、現在の視聴者の位置からの多少のずれを考慮して、視差映像の生成を制御することができる。これにより、例えば、図4に示す位置Cに位置していた視聴者が首を動かす等して位置B又は位置Cに位置するようになっても、映像表示装置は、新たに視差映像を生成することなく、適切に立体映像を表示することができる。実施の形態2本実施の形態では、映像表示装置が、視聴者の過去の位置情報を用いて、視聴者の今後の位置視聴者の移動先を予測する場合について説明する。図6は、本実施の形態に係る映像表示装置の構成の一例を示すブロック図であり、実施の形態1の図1に対応するものである。図6において、図1と同一部分には、同一符号を付し、これについての説明を省略する。図6に示す映像表示装置200は、図1に示す映像表示装置100の構成に加え、予測部201及び記憶部202を更に具備する。予測部201は、現在の視聴者の位置例えば視点位置を示す位置情報を、位置情報取得部101から取得する。また、予測部201は、過去の視聴者の位置を示す位置情報を、後述する記憶部202から取得する。例えば、予測部201は、過去の視聴者の位置情報の取得要求を記憶部202に出力することで、当該過去の視聴者の位置情報を取得する。そして、予測部201は、現在の位置情報及び過去の位置情報を用いて、視聴者が次に移動する位置視聴者の移動先を予測する。例えば、予測部201は、視聴者の位置の変化の軌跡を時系列で特定することで、視聴者が次に移動する移動先を予測する。そして、予測部201は、現在の視聴者の位置情報、及び、予測した視聴者の移動先を示す位置情報を特定部203に出力する。また、予測部201は、現在の視聴者の位置情報を記憶部202に出力する。記憶部202は、予測部201から入力される視聴者の位置情報を保持する。これにより、記憶部202には、位置情報取得部101が取得した過去の視聴者の位置情報が格納される。また、記憶部202は、過去の位置情報の取得要求が予測部201から入力された場合、保持している過去の視聴者の位置情報を予測部201に出力する。特定部203は、予測部201から入力される現在の視聴者の位置情報、及び、視域範囲情報取得部102から入力される視域範囲情報を用いて、実施の形態1の特定部103と同様の処理を行う。すなわち、特定部203は、現在の視聴者の位置情報及び視域範囲情報を用いて、現在の視聴者の眼に入る視差映像現在の特定の視差映像を特定する。そして、指示部104は、実施の形態1と同様、生成部105に対して、現在の視聴者の眼に入る視差映像の指示を行う。また、指示部104は、生成部105に対して、現在の視聴者の眼に入る視差映像以外の視差映像現在の視聴者の眼に入らない視差映像の生成を停止させる指示を行う。さらに、特定部203は、予測部201が予測した視聴者の移動先を示す位置情報、及び、視域範囲情報取得部102から入力される視域範囲情報を用いて次の処理を行う。すなわち、特定部203は、視聴者の移動先予測された視聴者の位置での、視聴者の眼に入る視差映像移動先での特定の視差映像を特定する。そして、例えば、指示部104は、生成部105に対して、予測された視聴者の移動先での視聴者の眼に入る視差映像の生成を予め予約する。一方、指示部104は、生成部105に対して、予測された視聴者の移動先での視聴者の眼に入らない視差映像の生成の停止を予め予約する。図7は、映像表示装置200の動作の一例を示すフローチャートであり、実施の形態1の図2に対応するものである。図7において、図2と同一部分には同一ステップ番号を付し、これについての説明を省略する。ST201において、予測部201は、ST101で取得された現在の視聴者の位置情報、及び、記憶部202が保持する過去の視聴者の位置情報を用いて、視聴者の移動先を予測する。予測部201は、現在の視聴者の位置情報と、予測した視聴者の移動先を示す位置情報を特定部203に出力する。また、予測部201は、現在の視聴者の位置情報を記憶部202に出力する。ST202において、特定部203は、ST101で取得された現在の視聴者の位置情報と、ST201で予測された視聴者の移動先と、視域範囲情報取得部102が取得した視域範囲情報とを用いて、次の処理を行う。すなわち、ST202において、特定部203は、現在の視聴者の眼に入る視差映像、及び、視聴者の移動先での視聴者の眼に入る視差映像を含む特定の視差映像を特定する。ST203において、指示部104は、ST201で予測された視聴者の移動先での視聴者の眼に入る視差映像視聴者の移動先での特定の視差映像が、有るか否かを判断する。視聴者の移動先での視聴者の眼に入る視差映像が有る場合ST203:YES、指示部104は、ST204へ進む。ST204において、指示部104は、生成部105に対して、視聴者の移動先での視聴者の眼に入る視差映像以外の視差映像の生成の停止を予約する。また、ST204において、指示部104は、生成部105に対して、視聴者の移動先での視聴者の眼に入る視差映像の生成を予約してもよい。一方、視聴者の移動先での視聴者の眼に入る視差映像が無い場合ST203:NO、指示部104は、ST107へ進む。なお、図7において、映像表示装置200は、ST104~ST106の処理現在の視聴者の位置に関する処理の後に、ST203~ST204の処理視聴者の移動先の位置に関する処理を行う。しかし、映像表示装置200において、ST104~ST106の処理及びST203~ST204の処理の順序は、これに限らない。例えば、映像表示装置200は、ST104~ST106の処理及びST203~ST204の処理の双方を同時に実施してもよい。ここで、例えば、映像表示装置200は、実際に視聴者の位置情報を取得してから視差映像の生成の可否を判断するまでの間にタイムラグが生じる場合を想定する。例えば、映像表示装置200は、現在生成している視差映像が、予測した視聴者の移動先では視聴者の眼に入る視差映像以外の視差映像となると判断したとする。つまり、映像表示装置200は、現在生成している視差映像が、予測した視聴者の移動先で視聴者の眼に入らない視差映像となると判断したとする。この場合、上述したように、映像表示装置200は、現在生成している視差映像の生成の停止を予め予約する。これにより、映像表示装置200は、視聴者が実際に、予測した視聴者の移動先へ移動したタイミングで現在生成している視差映像の生成を停止することができる。これに対して、仮に、映像表示装置200は、実際に視聴者の位置情報を取得して視聴者の移動先を特定する場合、視聴者の位置を特定してから視差映像の停止までにタイムラグが生じてしまう。このように、映像表示装置200は、実際に視聴者の位置情報を取得するよりも前のタイミングで、当該視差映像の生成から停止への切替を行うことができる。よって、映像表示装置200では、上記タイムラグに相当する時間の分、消費電力を低減することができる。このように、本実施の形態に係る映像表示装置は、視聴者の位置の変化を予測して、予測された視聴者の移動先での、視差映像の生成の可否生成又は停止を予め特定する。そして、映像表示装置は、視聴者の移動先での視差映像の生成及び停止の処理を、実際に視聴者の位置を取得するよりも前のタイミングで予約する。これにより、映像表示装置は、予測した視聴者の移動先の位置に、視聴者が実際に位置したタイミングで、予め予約した処理を実行することができる。よって、本実施の形態における映像表示装置は、実施の形態1と比較して、視差映像の生成と停止の切替をより迅速に行うことができる。また、本実施の形態に係る映像表示装置は、実施の形態1と同様、視聴者の位置に応じて、必要な視差映像のみを生成する。これにより、映像表示装置は消費電力を低減することができ、かつ、視聴者は立体映像を視聴することができる。以上、本発明の各実施の形態について説明した。なお、上記実施の形態では、映像表示装置が視差映像の生成の可否を画素ごとに判断する場合について説明したが、これに限らない。例えば、映像表示装置は、複数の画素における視差映像の生成の可否生成又は停止と、視聴者の位置との対応関係を事前に対応付けてもよい。例えば、映像表示装置は、各画素を構成する複数の視差映像の生成の可否を示すパターン生成可否パターンを予め保持してもよい。例えば、映像表示装置は、視聴者がとりうる位置の候補にそれぞれ対応する複数の上記生成可否パターンを対応付ければよい。すなわち、映像表示装置は、視聴者の位置を特定し、特定した視聴者の位置に応じた生成可否パターンに基づいて、各画素における視差映像の生成の可否を判断すればよい。これにより、映像表示装置は、視聴者の位置を特定する度に視差映像の生成の可否の判断を行う必要が無くなる。また、上記実施の形態では、図4及び図5に示すように、各画素を構成する視差映像の数を5個の場合について説明した。しかし、各画素を構成する視差映像の数は5個に限らず、他の数でもよい。また、上記実施の形態では、視域範囲として、映像表示装置からの視聴者の距離、および、映像表示装置からの視聴者の角度方向を用いる場合について説明した。ただし、映像表示装置からの視聴者の距離に対して、映像表示装置の画面のサイズが相対的に小さい場合、視域範囲を映像表示装置からの方向のみで表してもよい。