"並行する複数の導電線により構成される導電線を複列導電線として、この複列導電線が一方向に巻き回された平面コイル部分XAと、前記複列導電線が前記一方向とは反対の方向に巻き回された平面コイル部分XBとを含むこと、ならびに前記平面コイル部分XAおよび前記平面コイル部分XBが積層されていることを条件とするコイルモジュールにおいて、前記複列導電線が折り返された折返部分が前記平面コイル部分XAに形成されていること、前記平面コイル部分XAの平面視において、前記複列導電線の延びる方向を配線方向とし、この配線方向において前記平面コイル部分XA側から前記平面コイル部分XB側に向かう方向を配線方向ZAとし、前記配線方向において前記平面コイル部分XB側から前記平面コイル部分XA側に向かう方向を配線方向ZBとし、前記複列導電線の幅方向において前記配線方向ZAに対して一方の側を幅側YAとし、前記複列導電線の幅方向において前記配線方向ZAに対して他方の側を幅側YBとし、前記折返部分において前記複列導電線が折り返される方向を折返方向として、前記配線方向と前記折返方向とが互いに異なる方向であること、前記折返方向が前記配線方向ZAから前記幅側YBに向かう方向であること、前記折返部分において前記複数の導電線が前記配線方向の互いに異なる位置で折り返されていること、前記複数の導電線のそれぞれにおいて折り返されている部分を折返点として、前記複数の導電線の折返点の形成位置が前記幅側YAの導電線から前記幅側YBの導電線となるにつれて順に前記配線方向ZAに進行していること、ならびに、前記平面コイル部分XBにおいて前記折返部分に対応する部分には、前記折返部分が配置される配置部分が形成されていることを特徴とするコイルモジュール。並行する複数の導電線により構成される導電線を複列導電線として、この複列導電線が一方向に巻き回された平面コイル部分XAと、前記複列導電線が前記一方向とは反対の方向に巻き回された平面コイル部分XBとを含むこと、ならびに前記平面コイル部分XAおよび前記平面コイル部分XBが積層されていることを条件とするコイルモジュールにおいて、前記複列導電線が折り返された折返部分が前記平面コイル部分XAに形成されていること、前記平面コイル部分XBにおいて前記折返部分に対応する部分には、前記折返部分が配置される配置部分が形成されていること、ならびに、前記平面コイル部分XAの導電線と前記平面コイル部分XBの導電線とが積層された部分の厚さを積層厚さとし、前記折返部分の厚さを折返厚さとして、前記積層厚さと前記折返厚さとが互いに同じ大きさとなるように前記折返部分および前記配置部分が形成されていることを特徴とするコイルモジュール。請求項1または2に記載のコイルモジュールにおいて、前記平面コイル部分XBにおいて前記複列導電線を構成する一の導電線とこれに隣り合う他の導電線との間に隙間が形成されていること、前記隙間が前記平面コイル部分XBの前記配置部分に相当すること、ならびに、前記一の導電線が前記平面コイル部分XBの径方向の外側に位置し、前記他の導電線が前記平面コイル部分XBの径方向の内側に位置し、前記他の導電線が前記平面コイル部分XBの径方向の内側に向けて屈曲し、前記一の導電線が前記平面コイルXBの周方向に沿うように巻き回されていることを特徴とするコイルモジュール。送電装置から伝送される電力を受電コイルモジュールにより受ける非接触式給電装置の受電装置において、前記受電コイルモジュールとして請求項1~3のいずれか一項に記載のコイルモジュールが設けられていることを特徴とする非接触式給電装置の受電装置。送電装置および受電装置を備える非接触式給電装置において、前記受電装置として請求項4に記載の受電装置が設けられていることを特徴とする非接触式給電装置。上記非接触式給電装置においては、平面コイル部分XAの厚さと平面コイル部分XBの厚さと連続部分の厚さとを合わせたものがコイルモジュールの厚さとなる。このため、例えば個別に形成された2つの平面コイルを積層したコイルモジュールと比較して厚さが大きくなる。本発明は上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、ループ電流を低減すること、およびコイルモジュールの厚さが大きくなることを抑制することが可能な構造のコイルモジュール、およびこれを備える非接触式給電装置の受電装置、およびこれを備える非接触式給電装置を提供することにある。上記目的を達成するための手段を以下に記載する。本発明のコイルモジュールは、並行する複数の導電線により構成される導電線を複列導電線として、この複列導電線が一方向に巻き回された平面コイル部分XAと、前記複列導電線が前記一方向とは反対の方向に巻き回された平面コイル部分XBとを含むこと、ならびに前記平面コイル部分XAおよび前記平面コイル部分XBが積層されていることを条件とし、前記複列導電線が折り返された折返部分が前記平面コイル部分XAに形成されていること、前記平面コイル部分XAの平面視において、前記複列導電線の延びる方向を配線方向とし、この配線方向において前記平面コイル部分XA側から前記平面コイル部分XB側に向かう方向を配線方向ZAとし、前記配線方向において前記平面コイル部分XB側から前記平面コイル部分XA側に向かう方向を配線方向ZBとし、前記複列導電線の幅方向において前記配線方向ZAに対して一方の側を幅側YAとし、前記複列導電線の幅方向において前記配線方向ZAに対して他方の側を幅側YBとし、前記折返部分において前記複列導電線が折り返される方向を折返方向として、前記配線方向と前記折返方向とが互いに異なる方向であること、前記折返方向が前記配線方向ZAから前記幅側YBに向かう方向であること、前記折返部分において前記複数の導電線が前記配線方向の互いに異なる位置で折り返されていること、前記複数の導電線のそれぞれにおいて折り返されている部分を折返点として、前記複数の導電線の折返点の形成位置が前記幅側YAの導電線から前記幅側YBの導電線となるにつれて順に前記配線方向ZAに進行していること、ならびに、前記平面コイル部分XBにおいて前記折返部分に対応する部分には、前記折返部分が配置される配置部分が形成されていることを特徴としている。本発明のコイルモジュールは、並行する複数の導電線により構成される導電線を複列導電線として、この複列導電線が一方向に巻き回された平面コイル部分XAと、前記複列導電線が前記一方向とは反対の方向に巻き回された平面コイル部分XBとを含むこと、ならびに前記平面コイル部分XAおよび前記平面コイル部分XBが積層されていることを条件とするコイルモジュールにおいて、前記複列導電線が折り返された折返部分が前記平面コイル部分XAに形成されていること、前記平面コイル部分XBにおいて前記折返部分に対応する部分には、前記折返部分が配置される配置部分が形成されていること、ならびに、前記平面コイル部分XAの導電線と前記平面コイル部分XBの導電線とが積層された部分の厚さを積層厚さとし、前記折返部分の厚さを折返厚さとして、前記積層厚さと前記折返厚さとが互いに同じ大きさとなるように前記折返部分および前記配置部分が形成されていることを特徴としている。このコイルモジュールにおいては、前記平面コイル部分XBにおいて前記複列導電線を構成する一の導電線とこれに隣り合う他の導電線との間に隙間が形成されていること、前記隙間が前記平面コイル部分XBの前記配置部分に相当すること、ならびに、前記一の導電線が前記平面コイル部分XBの径方向の外側に位置し、前記他の導電線が前記平面コイル部分XBの径方向の内側に位置し、前記他の導電線が前記平面コイル部分XBの径方向の内側に向けて屈曲し、前記一の導電線が前記平面コイルXBの周方向に沿うように巻き回されていることが好ましい。本発明の非接触式給電装置の充電装置は、送電装置から伝送される電力を受電コイルモジュールにより受け、前記受電コイルモジュールとして上述のコイルモジュールが設けられていることを特徴としている。本発明の非接触式給電装置は、送電装置および受電装置を備え、前記受電装置として上述の受電装置が設けられていることを特徴としている。本発明によれば、ループ電流を低減すること、およびコイルモジュールの厚さが大きくなることを抑制することが可能な構造のコイルモジュール、およびこれを備える非接触式給電装置の受電装置、およびこれを備える非接触式給電装置を提供することができる。図1~図5を参照して、本発明の一実施形態について説明する。図1に示されるように非接触式給電装置1には、2次電池22を有する携帯電話としての受電装置20と、受電装置20に電力を電送する送電装置10とが設けられている。送電装置10には、受電装置20に電力および信号を伝送する1次側コイルモジュール30と、1次側コイルモジュール30をはじめとする各種の構成要素を収容するハウジング11とが設けられている。ハウジング11には、受電装置20を載せるための搭載面11Aが形成されている。1次側コイルモジュール30には、電力が供給されることにより磁束を発生する1次側コイル31と、1次側コイル31からの磁束の漏れを抑制する磁性体32とが設けられている。1次側コイル31としては、平面方向に導電線が巻き回された平面コイルが用いられている。導電線としては、複数の銅線により構成される銅線の束と、この銅線の束の外周を被覆する絶縁体とにより構成されたリッツ線が用いられている。磁性体32としては、アモルファス材料により形成された円筒形状のものが用いられている。磁性体32には、1次側コイル31の底面に対向する底壁部分と、1次側コイル31の外周を取り囲む周壁部分とが設けられている。受電装置20には、送電装置10から伝送される電力および信号を受ける2次側コイルモジュール40と、2次側コイルモジュール40および2次電池22をはじめとする各種の構成要素を収容するハウジング21とが設けられている。なお、2次側コイルモジュール40は受電コイルモジュールに相当する。2次側コイルモジュール40には、1次側コイル31で発生した磁束と鎖交することにより電流を発生する2次側コイル41と、2次側コイル41からの磁束の漏れを抑制する磁性体42とが設けられている。2次側コイル41としては、平面方向に導電線が巻き回された平面コイルが用いられている。導電線としては、複数の銅線により構成される銅線の束と、この銅線の束の外周を被覆する絶縁体とにより構成されたリッツ線が用いられている。磁性体42としては、アモルファス材料により形成されたシート状のものが用いられている。磁性体42には、2次側コイル41の底面が接触する接触面が設けられている。磁性体42の外径は、2次側コイル41の外径よりも大きく設定されている。非接触式給電装置1の給電態様について説明する。受電装置20が送電装置10の搭載面11Aに搭載されているとき、送電装置10の1次側コイルモジュール30と受電装置20の2次側コイルモジュール40とが互いに対向する。この状態において、1次側コイル31に交流電流が供給されることにより、1次側コイル31に高周波の交番磁束が発生する。そして、この交番磁束が2次側コイル41に鎖交することにより2次側コイル41において交番電力が発生する。この交番電力は、整流回路図示略により平滑化および整流されて2次電池22に供給される。図2を参照して、2次側コイルモジュール40の詳細な構成について説明する。以下では、2次側コイルモジュール40において、中心線Cに直交する方向を径方向とする。また、径方向において中心線Cに向かう方向を内方とし、径方向において中心線Cから離れる方向を外方とする。図2aに示されるように、2次側コイル41は1本の複列導電線43により構成されている。この複列導電線43は、4本の細い導電線、すなわち第1導電線43A、第2導電線43B、第3導電線43C、および第4導電線43Dにより構成されている。各導電線43A~43Dは、互いに並行して設けられている。各導電線43A~43Dのうちの隣り合うもの同士においては、被覆体が互いに溶着されている。2次側コイル41には、複列導電線43を巻き回して形成された第1平面コイル部分50と、複列導電線43を巻き回して形成された第2平面コイル部分60とが設けられている。第1平面コイル部分50および第2平面コイル部分60は、2次側コイル41の中心線Cの方向において積層されている。なお、第1平面コイル部分50は平面コイル部分XAに相当し、第2平面コイル部分60は平面コイル部分XBに相当する。第1平面コイル部分50において、複列導電線43が左回り反時計回りに巻き回された第1巻回部分51が形成されている。また、この第1巻回部分51の内周側には中空部分54が形成されている。第1巻回部分51には、第1平面コイル部分50の径方向の中空部分54側において巻き回された内周側巻回部分51Aと、内周側巻回部分51Aの外側において巻き回された外周側巻回部分51Bとが設けられている。内周側巻回部分51Aの一部分には、折返部分46が形成されている。内周側巻回部分51Aの端部は、第1平面コイル部分50の内周側の端部以下、第1内周端部52に相当する。また外周側巻回部分51Bの端部は、第1平面コイル部分50の外周側の端部以下、第1外周端部53に相当する。第2平面コイル部分60においては、複列導電線43が右回り時計回りに巻き回された第2巻回部分61が形成されている。また、この第2巻回部分61の内周側には中空部分64が形成されている。第2巻回部分61には、第2平面コイル部分60の径方向の中空部分64側において巻き回された内周側巻回部分61Aと、内周側巻回部分61Aの外側において巻き回された外周側巻回部分61Bとが設けられている。内周側巻回部分61Aの端部は、第2平面コイル部分60の内周側の端部以下、第2内周端部62に相当する。また外周側巻回部分61Bの端部は、第2平面コイル部分60の外周側の端部以下、第2外周端部63に相当する。内周側巻回部分61Aにおいて折返部分46に対応する部分には、折返部分46が配置される配置部分48が形成されている。配置部分48は、内周側巻回部分61Aにおいて径方向の内方に向けて屈曲した屈曲部分47と、複列導電線43の幅方向において屈曲部分47に対向する外周側巻回部分61Bとの間の隙間として形成されている。なお、第2巻回部分61の内周側巻回部分61Aは他の導電線に相当し、外周側巻回部分61Bは一の導電線に相当する。このように2次側コイル41においては、第1平面コイル部分50および第2平面コイル部分60が積層され、かつ第1平面コイル部分50の複列導電線43の巻き回し方向と第2平面コイル部分60の複列導電線43の巻き回し方向とが互いに反対の方向に設定されている。すなわち、2次側コイル41はアルファ巻き構造を有するコイルとして構成されている。2次側コイル41は、第1巻回部分51および第2巻回部分61と、これら巻回部分を互いに接続する連続部分45とに区分される。連続部分45は、第1内周端部52および第2内周端部62により構成されている。また、第1平面コイル部分50の中空部分54と第2平面コイル部分60の中空部分64とにより構成された2次側コイル41の中空部分44に設けられている。なお、上述のとおり1本の複列導電線43により2次側コイル41が構成されているため、第1巻回部分51と連続部分45との境界、および第2巻回部分61と連続部分45との境界に複列導電線43の切れ目は存在していない。図2cを参照して、各導電線43A~43Dについて説明する。第1平面コイル部分50においての各導電線43A~43Dの関係を以下に示す。a第1導電線43Aは径方向の最も外方に設けられている。b第2導電線43Bは径方向の内方において第1導電線43Aに隣接している。c第3導電線43Cは径方向の内方において第2導電線43Bに隣接している。d第4導電線43Dは径方向の内方において第3導電線43Cに隣接している。第2平面コイル部分60においての各導電線43A~43Dの関係を以下に示す。a第1導電線43Aは径方向の最も内方に設けられている。b第2導電線43Bは径方向の外方において第1導電線43Aに隣接している。c第3導電線43Cは径方向の外方において第2導電線43Bに隣接している。d第4導電線43Dは径方向の外方において第3導電線43Cに隣接している。図2dを参照して、2次側コイル41の積層構造について説明する。ここで、2次側コイル41の中心線Cに沿う方向の同コイル41の寸法を厚さHとし、第1巻回部分51の厚さHを第1厚さH1とし、第2巻回部分61の厚さHを第2厚さH2とする。また、第1巻回部分51と第2巻回部分61とを積層した状態の厚さHを積層部分厚さH3とする。また、折返部分46の厚さHを折返厚さH4とする。上記各厚さHの大きさを以下に示す。a第1厚さH1は各導電線43A~43Dのそれぞれの直径に等しい。b第2厚さH2は各導電線43A~43Dのそれぞれの直径に等しい。c積層部分厚さH3は、第1厚さH1と第2厚さH2とを合わせた厚さに等しい。d折返厚さH4は第1厚さH1と第2厚さH2とを合わせた厚さに等しい。第1巻回部分51においては、複列導電線43が径方向に隣り合うことにより円環形状の凹凸面以下、巻回面51Pが形成されている。また第2巻回部分61においても同様に、複列導電線43が径方向に隣り合うことにより円環形状の凹凸面以下、巻回面61Pが形成されている。2次側コイル41においては、第1巻回部分51と第2巻回部分61とが積層されていることにより、第1巻回部分51に形成された2つの巻回面51Pの一方と、第2巻回部分61に形成された2つの巻回面61Pの一方とが互いに対向している。ここで、巻回面51Pの他方を平面と見立てた、そのうえで同平面を含みかつ中心線Cに直交する仮想の平面を第1基準面P1とする。また、巻回面61Pの他方を平面と見立てた、そのうえで同平面を含みかつ中心線Cに直交する仮想の平面を第2基準面P2とする。また、中心線Cを通過し第1基準面P1および第2基準面P2と直交する2次側コイル41の断面を基準断面とする。折返部分46は、基準断面上において第1基準面P1と第2基準面P2との間に設けられている。このため、基準断面上において第1基準面P1から第2基準面P2までの距離が2次側コイル41全体としての厚さH、すなわち積層部分厚さH3となる。図3を参照して、折返部分46および配置部分48の構成について説明する。以下では、2次側コイル41の平面視において、複列導電線43の延びる方向を配線方向とする。また、この配線方向において第1平面コイル部分50側から第2平面コイル部分60側に向かう方向を第1配線方向とし、配線方向において第2平面コイル部分60側から第1平面コイル部50分側に向かう方向を第2配線方向とする。また、複列導電線43の幅方向において第1配線方向に対して一方の側を第1幅側43Pとし、複列導電線43の幅方向において第1配線方向に対して他方の側を第2幅側43Qとする。なお、第1配線方向は配線方向ZAに相当し、第2配線方向は配線方向ZBに相当する。また、第1幅側43Pは幅側YAに相当し、第2幅側43Qは幅側YBに相当する。また、第1内周端部52は内周端部VAに相当し、第1外周端部53は外周端部WAに相当する。また、第2内周端部62は内周端部VBに相当し、第2外周端部63は外周端部WBに相当する。第1平面コイル部分50の第1巻回部分51の内周側巻回部分51Aには、折返部分46よりも第2配線方向側の部分としての第1部分51Xと、第1巻回部分51において折返部分46よりも第1配線方向側の部分としての第2部分51Yと、これら部分の間において複列導電線43が折り返された折返部分46とが設けられている。以下では、折返部分46において複列導電線43が折り返される方向を折返方向とする。また、第1導電線43Aの折り返し部分を第1折返点46Aとする。また、第2導電線43Bの折り返し部分を第2折返点46Bとする。また、第3導電線43Cの折り返し部分を第3折返点46Cとする。また、第4導電線43Dの折り返し部分を第4折返点46Dとする。なお、第1折返点46A~第4折返点46Dは折返点に相当する。各折返点46A~46Dの関係を以下に示す。a第1折返点46Aは最も第1配線方向側に形成されている。b第2折返点46Bは第1折返点46Aよりも第2配線方向側に形成されている。c第3折返点46Cは第2折返点46Bよりも第2配線方向側に形成されている。d第4折返点46Dは第3折返点46Cよりも第2配線方向側に形成されている。このように、各折返点46A~46Dの形成位置は、第1幅側43Pの導電線から第2幅側43Qの導電線になるにつれて順に第2配線方向に進行している。また、折返方向が第1配線方向から第2幅側43Qに向かう方向に設定されている。すなわち、配線方向と折返方向とが互いに異なる。折返部分46においては、各導電線43A~43Dが次のように積層されている。a第4導電線43Dは、第4折返点46Dよりも第1部分51X側において第3導電線43C、第2導電線43B、および第1導電線43A上を通過する。b第3導電線43Cは、第3折返点46Cよりも第1部分51X側において第2導電線43Bおよび第1導電線43A上を通過する。c第2導電線43Bは、第2折返点46Bよりも第1部分51X側において第1導電線43A上を通過する。第1部分51Xにおいての各導電線43A~43Dの配列関係を以下に示す。a第1導電線43Aは径方向の最も外方に設けられている。b第2導電線43Bは径方向の内方において第1導電線43Aに隣接している。c第3導電線43Cは径方向の内方において第2導電線43Bに隣接している。d第4導電線43Dは径方向の内方において第3導電線43Cに隣接している。第2部分51Yにおいての各導電線43A~43Dの配列関係を以下に示す。a第1導電線43Aは径方向の最も内方に設けられている。b第2導電線43Bは径方向の外方において第1導電線43Aに隣接している。c第3導電線43Cは径方向の外方において第2導電線43Bに隣接している。d第4導電線43Dは径方向の外方において第3導電線43Cに隣接している。図4および図5を参照して、2次側コイル41に流れる誘導電流について説明する。ここでは、本実施形態の2次側コイル41の構成を次のように簡略化して説明を行なう。すなわち、複列導電線43を構成する導電線の本数を4本から2本に変更する。また、複列導電線43のターン数を2ターンから1ターンに変更する。図4aに示されるように、2次側コイル41においては図1の1次側コイル31からの交番磁束と鎖交することにより、第1平面コイル部分50および第2平面コイル部分60に同じ方向の誘導電流が流れる。第1平面コイル部分50から第2平面コイル部分60に向けて電流が流れるときには、図4bに示されるように、2次側コイル41から図1の1次側コイル31に向かう磁束MAと、2次側コイル41の複列導電線43の周囲でループする磁束MBとが形成される。そして、1次側コイル31の磁束の方向が切り替わるとき、2次側コイル41に流れる誘導電流の方向が反対の方向となる。このとき、第1平面コイル部分50および第2平面コイル部分60には、磁束MAおよび磁束MBの変化を妨げるように誘導電流が流れる。ここで、1次側コイル31からの磁束と鎖交することにより2次側コイル41に矢印Lで示される電流が流れていると仮定したとき、第2平面コイル部分60には、磁束MAおよび磁束MBの変化を妨げる誘導電流として破線で示される誘導電流が流れる。すなわち、第2平面コイル部分60においては、第2外周端部63から第1平面コイル部分50の第1外周端部53に向けて誘導電流が流れる。各平面コイル部分50,60間においての磁束MAおよび磁束MBの変化を妨げるように流れる誘導電流の流れを以下に示す。ここでは、第1平面コイル部分50の第2導電線43Bにおいて、折返部分46に対応する対応部分43Xを同コイル部分50の電流の流れの起点と仮定している。また第2平面コイル部分60の第2導電線43Bにおいての連続部分45との境界部分43Yを同コイル部分60の電流の流れの起点と仮定している。第1平面コイル部分50においては次のように誘導電流が流れる。A1第2導電線43Bにおいて対応部分43Xから左回りの方向に流れる。A2第1外周端部53において第2導電線43Bから第1導電線43Aに流れる。A3第1導電線43Aにおいて右回りの方向に流れる。A4折返部分46において第1導電線43Aが左回りの方向に流れる。A5折返部分46において第2導電線43Bが右回りの方向に流れる。第1平面コイル部分50の第1外周端部53においては、第1導電線43Aの外周端部と第2導電線43Bの外周端部とが互いに接続されている。このため、第2導電線43Bの誘導電流が第1外周端部53を通過して第1導電線43Aに流れる。また第1平面コイル部分50においては、内周側の導電線すなわち第2導電線43Bの磁束の方向と、外周側の導電線すなわち第1導電線43Aの磁束の方向とが互いに反対の方向となる。このため、第2導電線43Bの誘導電流が左回りに流れ、第1導電線43Aの誘導電流が右回りに流れる。第2平面コイル部分60においては次のように誘導電流が流れる。B1第2導電線43Bにおいて境界部分43Yから右回りの方向に流れる。B2第2外周端部63において第2導電線43Bから第1導電線43Aに流れる。B3第1導電線43Aにおいて左回りの方向に流れる。第2平面コイル部分60の第2外周端部63においては、第1導電線43Aの外周端部と第2導電線43Bの外周端部とが互いに接続されている。このため、第2導電線43Bの誘導電流が第2外周端部63を通過して第1導電線43Aに流れ込む。また第2平面コイル部分60においては、内周側の導電線すなわち第1導電線43Aの磁束の方向と、外周側の導電線すなわち第2導電線43Bの磁束の方向とが互いに反対の方向となる。このため、第1導電線43Aの誘導電流が左回りに流れ、第2導電線43Bの誘導電流が右回りに流れる。そして、折返部分46には、上記A3および上記A4に示されるように互いに反対方向の誘導電流が流れようとするため、上記A3の誘導電流と上記A4の誘導電流とが互いに打ち消し合う。このような誘導電流の流れが形成されるしくみを以下に示す。2次側コイル41においては折返部分46が形成されていることにより、第1平面コイル部分50においての第1導電線43Aの径方向の位置と、第2平面コイル部分60においての第1導電線43Aの径方向の位置とが互いに異なる。すなわち、第1平面コイル部分50においては第1導電線43Aが第2導電線43Bよりも外周側に位置し、第2平面コイルにおいては第1導電線43Aが第2導電線43Bよりも内周側に位置している。これにより、第1平面コイル部分50の第1導電線43Aの磁束の方向と、第2平面コイル部分60の第1導電線43Aの磁束の方向とが互いに反対の方向となるため、各平面コイル部分50,60において第1導電線43Aに流れる誘導電流の方向が上記A3およびA4のとおり互い反対の方向となる。このため、同一の導電線第1導電線43A上において互いに反対方向の電流が折返部分46に向けて流れることになるため、上記のとおり折返部分46で上記A3の誘導電流と上記A4の誘導電流とが互いに打ち消しあう。なお、ここで説明した第1導電線43Aの誘導電流の流れは、電流の流れの方向が上記の内容とは反対となる点を除いては第2導電線43Bにおいても同様に生じる。図5を参照して、比較コイル41Xすなわち、本実施形態の2次側コイル41から連続部分45の折返部分46が省略された構成の2次側コイルにおいての誘導電流の流れについて説明する。なお、以下の比較コイル41Xの説明において、本実施形態の2次側コイル41と共通する構成については同一の符号を付している。また、第2導電線43Bにおいて第1平面コイル部分50と連続部分45との境界部分を境界部分43Zとする。第1平面コイル部分50においては次のように誘導電流が流れる。A1第2導電線43Bにおいて境界部分43Zから左回りの方向に流れる。A2第1外周端部53において第2導電線43Bから第1導電線43Aに流れる。A3第1導電線43Aにおいて右回りの方向に流れる。A4連続部分45において第2平面コイル部分60の境界部分43Yに流れる。第2平面コイル部分60においては次のように誘導電流が流れる。B1第1導電線43Aにおいて境界部分43Yから右回りの方向に流れる。B2第2外周端部63において第1導電線43Aから第2導電線43Bに流れる。B3第2導電線43Bにおいて左回りの方向に流れる。B4連続部分45において第1平面コイル部分50の境界部分43Zに流れる。このように、比較コイル41Xにおいては、第1平面コイル部分50の境界部分43Zから第2平面コイル部分60の境界部分43Yを介して再び境界部分43Zに誘導電流が流れる。すなわち、誘導電流がループ電流として比較コイル41X内を流れる。比較コイル41Xにおいては、上記のループ電流が流れることに起因して、図1の1次側コイル31と比較コイル41Xとの間の電力の伝送効率が低下する。その理由としては以下に示すものが挙げられる。比較コイル41Xにおいて、図1の1次側コイル31からの交番磁束と鎖交することにより、例えば第1平面コイル部分50および第2平面コイル部分60に矢印LX方向の誘導電流が流れる状況を想定する。このとき、ループ電流のうちの第1導電線43A内を流れる誘導電流は、1次側コイル31からの磁束に基づく誘導電流の流れを妨げるものとなる。これにより、ループ電流が生じないコイル、またはループ電流の大きさが比較コイル41Xよりも小さいコイルが用いられる構成と比較して、1次側コイル31からの磁束に基づいて生じる誘導電流の大きさが小さくなる。このため、2次側コイル41から取り出されて図1の2次電池22に供給される電流量が小さくなる。実施形態の効果本実施形態の非接触式給電装置1によれば以下の効果が得られる。1非接触式給電装置1においては、第1平面コイル部分50の第1巻回部分51に折返部分46が形成されている。この構成によれば、第1平面コイル部分50および第2平面コイル部分60に生じるループ電流を小さくすることができる。また、1次側コイルモジュール30および2次側コイルモジュール40の間の電力の伝送効率の低下を抑制することができる。2非接触式給電装置1においては、第2平面コイル部分60の第2巻回部分61に配置部分48が形成されている。また、第1巻回部分51の折返部分46が配置部分48に配置されている。この構成によれば、折返部分46が第2巻回部分61の導電線に重ね合わせられていないため、折返部分46が第1巻回部分51の導電線と第2巻回部分61の導電線との間に設けられる構成と比較して、2次側コイル41が薄くなる。3非接触式給電装置1においては、第2平面コイル部分60の内周側巻回部分61Aが内周側に屈曲することにより内周側巻回部分61Aと外周側巻回部分61Bとの間に配置部分48が形成されている。このため、外周側巻回部分61Bが径方向外方に屈曲する構成と比較して、2次側コイル41が径方向に小さくなる。4非接触式給電装置1においては、2次側コイルモジュール40に磁性体42が設けられている。この構成によれば、2次側コイルモジュール40からの漏れ磁束を少なくすることができる。その他の実施形態本発明の実施態様は、上記実施形態の内容に限定されるものではなく、例えば以下のように変更することもできる。また、以下の変形例は上記実施形態についてのみ適用されるものではなく、異なる変形例同士を互いに組み合わせて実施することもできる。上記実施形態図2では、1本の複列導電線43により2次側コイル41が形成されているが、図6に示されるように、2本の複列導電線を用いて2次側コイル41を形成することもできる。この2次側コイル41には、第1複列導電線71により形成されて第1平面コイル部分50に相当する第1平面コイル80と、第2複列導電線72により形成されて第2平面コイル部分60に相当する第2平面コイル90が設けられる。また、第1平面コイル80の端部と第2平面コイル90の端部とが半田73により接合される。この場合にも、2次側コイル41はアルファ巻き構造を有するコイルとして構成される。上記2次側コイル41によれば、各平面コイル80,90を製造する装置としてフライヤー方式の巻線機を用いることができる。このため、アルファ巻き専用の巻線機を用いなくともアルファ巻き構造を有する2次側コイルモジュール40を製造することが可能となる。上記実施形態図2では、第1巻回部分51に1つの折返部分46が形成されているが、第1巻回部分51に複数の折返部分46を形成することもできる。上記実施形態図2では、第1巻回部分51の内周側巻回部分51Aに折返部分46が形成されているが、これに代えて、第1巻回部分51の外周側巻回部分51Bに折返部分46を形成することもできる。この場合には、第2巻回部分61の外周側巻回部分61Bが径方向の外方に向けて屈曲することにより第2巻回部分61に屈曲部分47が形成される。また、第2巻回部分61において屈曲部分47と内周側巻回部分61Aとの間に配置部分48が形成される。上記実施形態図2では、4本の導電線により構成される複列導電線43を用いているが、2本、3本、または5本以上の導電線により構成される複列導電線を用いることもできる。上記実施形態図2では、第1平面コイル部分50が左巻きされた部分として構成され、また第2平面コイル部分60が右巻きされた部分として構成されているが、各平面コイル部分50,60の巻き回しの方向をそれぞれ反対の方向に変更することもできる。上記実施形態図3では、第2配線方向に対して第1幅側43Pに向けて折返部分46が形成されているが、第2配線方向に対して第2幅側43Qに向けて折返部分46を形成することもできる。上記実施形態図2および図6に示す変形例では、複列導電線43、第1複列導電線71および第2複列導電線72として、リッツ線を用いていたが、これに代えて、単線の銅線と、この銅線を被覆する被覆体とにより構成される導電線を用いることもできる。上記実施形態図2では、複列導電線43、第1複列導電線71、および第2複列導電線72として、断面丸型の導電線を用いられているが、これに代えて断面矩形状の導電線を用いることもできる。上記実施形態図1では、2次側コイルモジュール40の磁性体42として平板状のものが用いられているが、1次側コイルモジュール30の磁性体32と同じ形状の磁性体を用いることもできる。上記実施形態図1では、1次側コイルモジュール30から送信された電力および信号を2次側コイルモジュール40により受ける構成が用いられているが、これを次のように変更することもできる。すなわち、電力を受けるための第1の2次側コイルモジュール40と、信号を受けるための第2の2次側コイルモジュール40とを設けることもできる。この場合、送電装置10においては、各2次側コイルモジュール40のそれぞれに対応する2つの1次側コイルモジュール30が設けられる。上記実施形態図1において、スマートフォン、携帯情報端末、ポータブルオーディオプレーヤー、ICレコーダー、デジタルカメラ、電動歯ブラシ、およびシェーバーの少なくとも1つを受電装置20として用いることもできる。この場合には、送電装置10の大きさがこれらの受電装置に対応した大きさに変更される。"