"電子部品30を収納する電子部品筐体であって、上面20に凸設され、一つの側辺21aから離れるにつれて高さが高くなる傾斜部21と、前記傾斜部21の上端21bに連続して下降する、又は上端21bに連続する平面26を介して下降する段部22と、前記段部22の下端に連続する平面部23と、を備えることを特徴とする電子部品筐体。請求項1に記載の電子部品筐体において、前記傾斜部21の裏側から前記電子部品30までには、内部空間が確保される、ことを特徴とする電子部品筐体請求項1又は請求項2に記載の電子部品筐体において、前記平面部23から下降する追加段部24をさらに備える、ことを特徴とする電子部品筐体。請求項3に記載の電子部品筐体において、前記段部22の段差は、前記追加段部24の段差よりも大きい、ことを特徴とする電子部品筐体。請求項1から請求項4までのいずれか1項に記載の電子部品筐体において、前記傾斜部21の表面に設けられ、前記側辺21aに直交する凸凹210をさらに備える、ことを特徴とする電子部品筐体。請求項1から請求項4までのいずれか1項に記載の電子部品筐体において、前記傾斜部21の表面に設けられ、前記側辺21aに平行する凸凹211をさらに備える、ことを特徴とする電子部品筐体。請求項5又は請求項6に記載の電子部品筐体において、前記凸凹210,211は、前記傾斜部21の表面のうち上端21bに連続する少なくとも一部の領域に設けられる、ことを特徴とする電子部品筐体。請求項1から請求項7までのいずれか1項に記載の電子部品筐体において、前記上面20の裏側に設けられる凸凹200をさらに備える、ことを特徴とする電子部品筐体。請求項1から請求項8までのいずれか1項に記載の電子部品筐体において、前記傾斜部21の前記側辺21aが車両前方に位置するように、車両に搭載される、ことを特徴とする電子部品筐体。第1実施形態図1は、本発明による電子部品筐体の第1実施形態を示す斜視図である。電子部品筐体1は、エンジンルーム又はモータールームに配置される図3参照。電子部品筐体1は、ケース10と、蓋20と、を含む。電子部品筐体1は、電子部品30を収納する図2参照。電子部品筐体1は、電子部品30を密閉する。電子部品筐体1は、収納された電子部品を、外部からの飛来物、物理的な圧力及びコンタミネーション微細なゴミや水の浸入から保護する。また電子部品筐体1は、電磁波をシールドする。ケース10は、車両に固定される図3参照。ケース10は、底に電子部品30を固定する図2参照。電子部品30は、半導体素子や回路等を含んで構成される。電子部品30は、たとえばインバーターである。そのような電子部品30は発熱する。電子部品30は、ケース10からはみ出ることなく収められるので、熱が籠もりやすい。その熱を逃がしやすいように、ケース10は、熱伝導性の材料で形成されることが望ましい。そこで本実施形態では、ケース10は、アルミニウム合金ダイカスト製である。蓋20は、ケース10の上に載置される。蓋20は、ケース10の開口を塞ぐ。本実施形態では、蓋20が電子部品筐体1の上面に相当する。蓋20も、アルミニウム合金ダイカスト製である。蓋20の上面は、傾斜部21と、平面部23と、基準面25と、を含む。すなわち、蓋20は、基準面25に対して凸である。傾斜部21は、長辺21aから離れるにつれて高くなるように傾斜する部分である。傾斜部21の上端の辺が長辺21bである。平面部23は、段部22を介して傾斜部21の長辺21bに連続する。また平面部23は、追加段部24を介して基準面25に連続する。平面部23は、傾斜部21の長辺21bよりも低く、基準面25よりも高い。平面部23から傾斜部21の長辺21bまでの距離、すなわち段部22の高さh1は、基準面25から平面部23までの距離、すなわち追加段部24の高さh2よりも、大きい。つまりh1>h2である。基準面25は、蓋20の上面の基準となる面である。本実施形態では、基準面25は、蓋20の周縁に広がる。段部22は、傾斜部21の上端から下降して平面部23に達する部分である。追加段部24は、平面部23からさらに下降して基準面25に達する段差である。図2は本発明による電子部品筐体の第1実施形態を示す図であり、図2は平面図、図2は図2のB-B断面図である。蓋20は、上から見ると、図2に示されるように、長辺20a,20bと短辺20c、20dとからなる長方形である。蓋20のほぼ中央の段部22を挟んで右が傾斜部21であり、左が平面部23である。傾斜部21は、上から見ると、長辺21a,21bと短辺21c、21dとからなる長方形である。長辺21a,21bは、蓋20の長辺20a,20bに平行である。短辺21c、21dは、蓋20の短辺20c、20dに平行である。平面部23は、段部を介して長辺23aに連続する。平面部23は、上から見ると、長辺23a,23bと短辺23c、23dとからなる長方形である。長辺23a,23bは、蓋20の長辺20a,20bに平行である。短辺23c、23dは、蓋20の短辺20c、20dに平行である。また短辺23cは、傾斜部21の短辺21cの延長上にある。短辺23dは、傾斜部21の短辺21dの延長上にある。図2Bに示されるように、電子部品30は、ケース10の底に固定される。電子部品30は、電気量に応じて発熱する。そのため電子部品30が発生した熱を逃がすことができるように、ケース10は、熱伝導性の材料で形成されることが望ましい。そこで本実施形態では、ケース10は、アルミニウム合金ダイカスト製である。なおケース10の底に冷媒流路を設けてもよい。ケース10の冷媒通路の有無、ケース10の材料、またそれらの仕様などについては、電子部品30の発熱量に応じて適宜決定すればよい。蓋20には傾斜部21などが凸設されているので、蓋20と電子部品30との間にはスペースが確保される。また蓋20の平面部23の裏側には、長辺23aに平行に凸凹200が形成されている。平面部23は、位置が低く電子部品30に近い。その平面部23に凸凹200が形成されているので、電子部品30が発生した熱を伝達しやすい。図3は、車両の走行中に、電子部品筐体の周囲を流れる空気について説明する図である。電子部品筐体1は、蓋20の長辺20aが車両前方となるように車載される。車両の走行中に、空気がフロントグリルからエンジンルーム又はモータールームに取り込まれる。そしてその空気は、ラジエーターを通過し、車両後方に向かってエンジンルーム又はモータールームの内部を矢印のように流れて、ボンネットフードの後方や、フロアパネルの下方から外部に流出する。このときエンジンルーム又はモータールームに配置された部品が空冷される。本実施形態における電子部品筐体1もエンジンルーム又はモータールームに配置されている。車両の走行中には、フロントグリルから取り込まれた空気が、電子部品筐体1の周囲を流れる。これについては、図4が参照されてさらに詳しく説明される。図4は、電子部品筐体の周囲における空気の流れる方向及び速度を解析した結果を示す図である。図4を見ると、空気が車両前方から後方に向かって蓋20の傾斜部21に沿って流れる。この空気の流れは、層流である。この空気が、段部による急激な形状変化に追従できず、蓋から剥離して巻き込まれて、層流から乱流になることが判る。図5は、車両の走行中に電子部品筐体の周囲の空気の流れをデフォルメして示す図である。電子部品筐体1の周囲に流れる空気をデフォルメして示すと、図5のようになる。すなわち電子部品筐体1の周囲には、図5に示されるように空気が流れる。すなわち、車両が走行すると、エンジンルーム又はモータールームにおいて、空気が車両前方から後方に向かって矢印A1のように流れ、そして蓋20の傾斜部21に沿って矢印A2のように流れる。この空気の流れは、層流である。この空気が、傾斜部21の長辺21bまで到達すると、段部22による急激な形状変化に追従できず、蓋20から剥離する。そして平面部23の上方で矢印A3のように巻き込まれて、空気の流れが、層流から乱流になる。そして空気は、平面部23からさらに車両後方に向かって流れる。乱流の勢いは、後方に進むほど弱まるが、追加段部24によって基準面25で再び矢印A3のように渦を生じる。次に、電子部品筐体1の作用効果が説明される。上述のように、電子部品筐体1の底面に固定された電子部品30は、熱を発生する。この熱で暖められた空気は、上昇するので、蓋20と電子部品30との間のスペース、特に蓋20の傾斜部21の裏側に籠もりやすい。そしてこの空気は、矢印A2のように流れる空気によって熱が奪われる。このようにして空気が冷却されると下降する。そして、蓋20の傾斜部21と電子部品30との間で矢印Bのように対流する。傾斜部21と電子部品30との間には十分なスペースが確保されているので、対流が円滑に行われる。このようにして電子部品30の上方に位置して高温になりやすい部位の温度上昇が抑制される。また矢印A3のように乱流になった空気は、段部22や平面部23の表面付近の空気と活発に入れ替わる。すなわち、層流は、流速及び方向が揃った規則的な流れである。物体の表面に沿って層流が流れると、物体の抗力の作用によって流速が遅い境界層が存在する。したがって層流では、物体の表面付近での空気の入れ替わりが活発ではない。これに対して乱流は、流体の各小部分が不規則に混じり合って渦のような乱れを含む。したがって物体の表面に沿って乱流が流れると、乱れによって物体の表面付近で空気が活発に入れ替わる。このため、段部22や平面部23から熱が放出されやすくなる。なお電子部品30の平面部23の裏側には、凸凹200が形成されている。この凸凹200によって、電子部品30が発生した熱で暖められた空気が接触する面積が増える。このため、暖められた空気の熱が蓋20へ伝達しやすい。特に平面部23は、位置が低く発熱源である電子部品30に近い。熱は温度差が大きいほど伝達しやすいので、発熱源である電子部品30に近い平面部23は、熱を伝達しやすい。そしてこの平面部23の裏側に凸凹200が形成されることで、電子部品30から発生した熱が平面部23の表面に伝達しやすくなる。そして平面部23の表面には、上述の通り、乱流が流れることから、放熱効果が非常に高い。図6は、本実施形態による効果を説明する図である。本実施形態は、上述のように、蓋20の上面に、傾斜部21と、平面部23と、が形成されている。しかしながら、比較形態は、蓋20の上面に、傾斜部21や平面部23が形成されておらず基準面25だけがあって上面がフラットである。通常想定される走行条件車速及び外気温などで、電子部品筐体1の内部の温度変化を見ると、本実施形態は、比較形態に比べて上昇温度が抑えられていることが判る。このように、本実施形態によれば、電子部品筐体1の蓋20に傾斜部21が形成されるので、エンジンルーム又はモータールームを流れる空気が傾斜部21に直接当たる。これにより蓋20の傾斜部21の表面から熱が放熱されやすくなり、傾斜部21の表面の温度が下がり、熱伝達効率が上がる。よって蓋20の傾斜部21から外気への放熱が促進される。そして蓋20の段部22で空気の流れが層流から乱流になる。そのため矢印A3のように流れる空気が、段部22や平面部23の表面付近の空気と活発に入れ替わるので、段部22及び平面部23からの放熱が促進される。熱は温度差が大きいほど、伝達しやすいので、段部22及び平面部23の放熱効果が高いほど、段部22及び平面部23の熱伝達効率が向上する。平面部23を流れる乱流は、徐々に弱まるが、追加段部24によって基準面25で再び矢印A3のように渦が発生する。そのため電子部品筐体1の蓋20は、全長に渡って放熱効果を発揮できる。また本実施形態では、段部22の高さh1が追加段部24の高さh2よりも高くなるようにした。すなわちh1>h2とした。このようにした理由は以下の通りである。すなわち、段部の高さが高いほど渦を生じる空間が確保されるので、乱流を発生させやすい。乱流は電子部品筐体1の放熱効果を向上させる。そのため、可能な限り、段差が大きいことが望ましい。しかしながら、エンジンルームやモータールームには、多数の部品が存在する。電子部品筐体1の周囲にも、多くの部品がある。電子部品筐体1の全高は、周囲の部品とのレイアウトに制約される。そのため段差の大きさも制約される。このような制約の中で、本実施形態ではh1>h2としたのである。このようにすることで、h1<h2とするよりも、段部22の後方で発生する乱流が大きくなる。したがって、電子部品筐体1の放熱効果も高まる。またh1>h2とすることで、電子部品30の上には蓋20の傾斜部21までの間に広いスペースが確保される。熱は上へ上へと上昇するから、電子部品30のうちでも上方に位置する部品ほど高温になりやすい。これに対して本実施形態では、電子部品30の上に大きなスペースが確保されるので、熱が逃げやすくなる。そして電子部品30の上に大きなスペースが確保されることで、暖められた空気が傾斜部21で冷却されやすくなり、矢印Bのような対流が円滑になる。このように、電子部品30の温度上昇を防止すれば、部品の寿命が延びる。また部品の出力性能を向上できるとともに、部品を小型化できる。その結果、電子部品筐体1も小型化でき、エンジンルームやモータールームのスペース効率が向上するのである。段部22の低位側には平面部23が形成される。追加段部24の低位側には基準面25が形成される。このように、段部の低位側を平面とすることで、渦を生じる空間が確保でき、確実に段部の後方で乱流を発生させることができるのである。また蓋20の平面部23の裏側には、凸凹200が形成されるので、電子部品30で暖められた空気が接触する面積が増える。このため、暖められた空気の熱が蓋20へ伝達しやすい。特に平面部23は、位置が低く発熱源である電子部品30に近い。熱は温度差が大きいほど伝達しやすいので、発熱源である電子部品30に近い平面部23は、熱を伝達しやすい。そしてこの平面部23の裏側に凸凹200を形成することで、電子部品30から発生した熱が平面部23の表面に伝達しやすくなる。そして平面部23の表面には、上述の通り、乱流が流れることから、放熱効果が非常に高くなるのである。なお平面部23の裏側に限らず、傾斜部21の裏側にも凸凹200が形成されれば放熱効果がさらに高まる。第2実施形態図7は、本発明による電子部品筐体の第2実施形態を示す斜視図である。なお以下では前述した内容と同様の機能を果たす部分には同一の符号が付され、重複する説明は適宜省略される。第1実施形態においては、段部22は、傾斜部21の上端の長辺21bに連続して下降するように形成された。本実施形態においては、段部22は、傾斜部21の上端の長辺21bに連続する平面26を介して下降するように形成される。本実施形態のようにしても、段部の高さが変わらなければ、段部の後方で渦を生じるスペースが同じだけ確保される。したがって第1実施形態と同様の効果が得られる。第3実施形態図8は、本発明による電子部品筐体の第3実施形態を示す斜視図である。本実施形態では、蓋20の傾斜部21の表面に凸凹210が形成される。凸凹210は、走行風が傾斜部21を上流から下流に流れる向きに沿って、かつ傾斜部21の表面全域にわたって形成される。本実施形態によれば、蓋20の傾斜部21は、外気と接触する面積、すなわち放熱面積が増えるので、蓋20の傾斜部21から外気への放熱がさらに促進される。第4実施形態図9は、本発明による電子部品筐体の第4実施形態を示す斜視図である。本実施形態では、蓋20の傾斜部21の表面の一部に凸凹210が形成される。すなわち凸凹210は、走行風が傾斜部21を上流から下流に流れる向きに沿って、かつ傾斜部21の一部の全域に形成される。図9では、凸凹210は、傾斜部21の上端の長辺21bから傾斜部21の半分の領域に形成される。本実施形態によっても、第1実施形態に比べて、放熱面積が増えるので、蓋20の傾斜部21から外気への放熱が促進される。電子部品筐体1の内部は、自然対流によって最も高い場所の温度が最も高温である。すなわち本実施形態では、傾斜部21の上端の長辺21bの近傍が最も高温である。本実施形態では、この場所に凸凹210が形成されるので、放熱効率がよい。また蓋20の傾斜部21の全長にわたって凸凹210が形成されるよりも小形であり、周り部品とのクリアランスを確保しやすい。よって効率良く蓋20の傾斜部21から外気への放熱が促進される。第5実施形態図10は、本発明による電子部品筐体の第5実施形態を示す斜視図である。本実施形態では、蓋20の傾斜部21の表面に凸凹211が形成される。凸凹211は、走行風が傾斜部21を上流から下流に流れる向きに対して直交するように、かつ傾斜部21の表面全域にわたって形成される。本実施形態によっても、蓋20の傾斜部21は、外気と接触する面積、すなわち放熱面積が増えるので、蓋20の傾斜部21から外気への放熱が促進される。さらに本実施形態の凸凹211は走行風の流れに対して直交するので、蓋20の傾斜部21には小さな多数の段部が存在することとなる。これによって凸凹211で細かい渦が形成されて乱流となるので、凸凹表面での放熱効果が向上される。第6実施形態図11は、本発明による電子部品筐体の第6実施形態を示す斜視図である。本実施形態では、蓋20の傾斜部21の表面の一部に凸凹211が形成される。すなわち凸凹210は、走行風が傾斜部21を上流から下流に流れる向きに沿って、かつ傾斜部21の一部の全域に形成される。図9では、凸凹210は、傾斜部21の上端の長辺21bから傾斜部21の半分の領域に形成される。本実施形態によっても、第1実施形態に比べて、放熱面積が増えるので、蓋20の傾斜部21から外気への放熱が促進される。また最も高温な傾斜部21の上端の長辺21bの近傍に凸凹211が形成されるので、放熱効率がよい。また蓋20の傾斜部21の全長にわたって凸凹211が形成されるよりも小形であり、周り部品とのクリアランスを確保しやすい。よって効率良く蓋20の傾斜部21から外気への放熱が促進される。以上、本発明の実施形態について説明したが、上記実施形態は本発明の適用例の一部を示したに過ぎず、本発明の技術的範囲を上記実施形態の具体的構成に限定する趣旨ではない。たとえば、電子部品筐体は、アルミニウム合金ダイカストで形成されるとしたが、これに限らず、鉄や銅、マグネシウム等で形成されてもよい。また工法もプレスやモールドであってもよい。また筐体ケースは側面を別部材樹脂や鋼板等で形成してもよい。また各実施形態では電子部品筐体は、ケースと、ケースの上部を塞ぐ蓋と、を有するものとした。そしてこの蓋の上面に、傾斜部21と、平面部23と、基準面25と、が含まれるもととした。しかしながらこのような形状には限定されない。たとえば上記の各実施形態におけるケースと蓋とが一体成形された筐体であってもよい。このような場合であれば、筐体の底又は側部に開閉扉を設けて、その扉から電子部品を収納するようにすればよい。すなわち、本発明は、電子部品筐体の蓋に限らず、上面が上述のように形成されていれば、同様の効果が得られる。さらに実施形態では、蓋の傾斜部の表面に凸凹を設けたが、蓋の他の面に設けてもよい。本願は2010年5月21日に日本国特許庁に出願された特願2010-117472に基づく優先権を主張し、この出願の全ての内容は参照により本明細書に組み込まれる。"