ロータ外周面の周方向磁極中心Pcを最大肉厚tmaxとする、残留磁化Mrが09T以上、保磁力HcJが080MAm以上、最大エネルギー積maxが150kJm3以上のパラレル配向環状磁極Pを搭載するインナーロータ型永久磁石モータにおいて、前記周方向磁極中心Pcと回転軸中心Rcを結ぶ直線をPcRc、ロータ外周面の周方向任意点Pxと前記回転軸中心Rcを結ぶ直線をPxRc、直線PcRcと直線PxRcとの頂角をθ、極対数をPn、周方向磁極端をPe、該周方向磁極端Peの磁極偏倚距離ΔLPeをα×tmaxαは係数としたとき、αが025±03、前記頂角θに対する直線PxRc上の点Pxの磁極偏倚距離ΔLPxがΔLPe×cos、かつ、前記パラレル配向環状磁極Pの前記周方向磁極端Peが互いに一体化したことを特徴とするインナーロータ型永久磁石モータ。インナーロータ外周面の前記周方向磁極中心Pcと前記回転軸中心Rcを結ぶ直線PcRcが、25mm以下であることを特徴とする請求項1記載のインナーロータ型永久磁石モータ。ところで、非特許文献3のようなインナーロータ型永久磁石モータSPMSM:Surfacepermanentmagnetsynchronousmotorにおいて、磁極にスキューを施すと、同一形状同一材質の非スキュー磁極に比べて、一般に10~15程度のbackEMFelectromotiveforceの減少がある。加えて、磁極の回転子鉄心への接着固定の際に、磁極が周方向へずれる場合がある。この周方向のずれや、径方向の段差などが原因となって、磁極の組立精度が十分に確保できない。このようなスキュー磁極を個別に回転子鉄心へ組立てると、その組立精度が低下し、ひいてはコギングトルクを安定して低減することが難しくなる。上記のような磁極の組立精度にかかる課題に対し、特許文献1による、異方性を連続方向制御した環状の磁極は、先ず図6aのように、一様な外部磁界Hexによって磁極面に垂直な方向から面内方向に異方性の向きが連続変化した、例えば厚さ15mmの異形磁極を作製する。次いで、図6bのように、極対数に応じた偶数個の異形磁極を円周上に配置し、当該異形磁極の一方の軸方向端面から、当該セグメントの粘性変形に基づくレオロジーによりリング状に押出し、続いてリングの軸方向両端面から圧縮して、異方性を連続方向制御したリング磁石とするものである。以上のように、特許文献1は、周方向の磁極端Peが互いに全て一体化した構成の、例えば外径503mmのリング磁石を開示している。この方法は、backEMFの減少が抑制され、かつ偶数個のスキュー磁極を個別に回転子鉄心へ組立てる場合に比べて、リングであることから、回転子鉄心を組立てる際、個々の磁極が周方向、あるいは径方向にずれることがない。したがって、組立精度が確保でき、コギングトルクは安定して低減する。これにより、パラレル配向した磁極に比べ、出力40WのSPMSMインナーロータ型永久磁石モータの例では、騒音を最大10dB低減するとしている。以上のように、特許文献1で開示された技術は図6a、図6bのような構成であり、磁石厚さ15mm、外径503mmのような比較的薄肉で、かつ大口径のリング磁石を適用するSPMSMにおいて、そのbackEMFの水準を維持し、backEMFの波形歪率やコギングトルクを低減する場合に好適である。しかしながら、その効果を確実に得るには、特許文献2に開示されているように、SPMSMの設計思想に基づく極数、スロット数、ティース幅などに拘らず、図6aで示すような、異方性の向きが適正に連続変化した磁極を用意しなければならない。しかし、非特許文献2のように、磁極の厚さが15mmでなく、例えば3mmと増したり、或いは、外径が、例えば10mm以下となるなど、磁極幅が同じでも厚さが増したり、厚さが同じでも磁極幅周方向が狭まると、特許文献2に開示されたような異方性の向きが適正に連続変化するような断面形状が採れず、結果として磁極の外径、磁極幅、ティース幅などの制約を受けることになる。上記に対し、周方向でのラジアル配向環状磁極の周方向中心の最大厚さが、例えば3mmのとき、外周面の周方向磁極端の最小厚さを15mmとするように、所謂、偏心した環状磁極で12極18スロットのSPMSMインナーロータ型永久磁石モータとする。すると、環状磁極の偏心によって、コギングトルクを低減できる例えば、非特許文献2参照。ただし、ここで言う偏心とは、図7において回転軸中心をRc、内半径をR1、外半径をR2、外周面の周方向磁極中心をPcとした環状磁極で、PcRc線上に偏心量Eだけ、外半径R22の中心を移動させることを意味する。ただし、Pcは移動しないので、最大厚さtmaxは同じである。そして、周方向磁極端Peは、偏心量Eに応じてtmaxよりも減少する。以上のようなSPMSMインナーロータ型永久磁石モータの磁極の偏心量Eに関しては、例えば、磁極が偏心した時の平均空隙長をGavgmm、磁極の偏心量Eが0での空隙長をGminmm、偏心量Eが0時の磁極厚さをtmmとしたとき、周方向磁極中心の最大厚さtmaxを、Gavg/Gmin×tGavg-Gmin×1±01となる範囲内とすることが開示されている特許文献3参照。すなわち、図7において、回転軸中心Rcに対する各磁極における外周面の円弧半径R22の偏心量Eを、03~06に設定するとしている。一方、パラレル配向磁極を用いたSPMSMインナーロータ型永久磁石モータに関して、互いに隣接する磁極の間隔Aを、図7における当該磁極の最外径半径R2×2×bPnただし、Pnは極対数、bは係数で0<b≦02とし、また、磁極端Peの偏倚量を、R2×2×cPnただし、Pnは極対数、cは係数で002≦c≦05に設定することが開示されている特許文献4参照。以上のように、SPMSMインナーロータ型永久磁石モータの磁極の偏心では、一般に、図7のような偏心量Eによって周方向の形状を決定する。しかし、特許文献3のように、外周面の曲率R22が一定値であるため、backEMFの波形を正弦波に近付けるには限界があり、コギングトルクの基本波成分以外の高調波成分を全体的に減少させることに対しては十分でない。加えて、特許文献4の場合には、隣接する磁極に間隙Aを設ける構成である。したがって、回転子鉄心に組立てる際、周方向に磁極のずれが生じるため、コギングトルクを安定的に低減することが困難である。本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、backEMF波形歪率τの最小化によって、その波形を正弦波状とし、結果として、コギングトルクの基本波成分以外の高調波成分を、全体的に減少させるものである。さらには、磁極の断面積の減少を、backEMF定数Keの減少が上回ることはないため、正弦波着磁を施した等方性Nd2Fe14B系磁石を搭載したSPMSMなど、インナーロータ型永久磁石モータの滑らかな回転を維持しながら、磁極を構成する磁石の高max化により、その回転性能を向上するものである。本発明は、高maxの環状磁極を搭載したインナーロータ型永久磁石モータに関するものである。詳しくは、小口径化しても磁気特性が劣化せず、かつbackEMFの波形歪率τやコギングトルクTcgを最小化した、最大エネルギー積maxが150kJm3以上のパラレル配向環状磁極に関するものである。ただし、本発明は、図7のように偏心量Eによって径方向の厚さを決定し、外周面の曲率R22を一定値とするものではない。発明の態様以下の発明の態様は、本発明の構成を例示するものであり、本発明の多様な構成の理解を容易にするために、項別けして説明するものである。各項は、本発明の技術的範囲を限定するものではなく、発明を実施するための最良の形態を参酌しつつ、各項の構成要素の一部を置換し、削除し、又は、更に他の構成要素を付加したものについても、本願発明の技術的範囲に含まれ得るものである。なお、各項の理解を容易にするために、図1を参照しながら説明をする。図1は、本発明の実施の形態にかかる環状磁極の外周形状を特定する軸方向断面図であるが、本発明が図1に示された具体的態様のみに限定されるものではない。1ロータ外周面の周方向磁極中心Pcを最大肉厚tmaxとする、残留磁化Mrが09T以上、保磁力HcJが080MAm以上、最大エネルギー積maxが150kJm3以上のパラレル配向環状磁極Pを搭載するインナーロータ型永久磁石モータにおいて、前記周方向磁極中心Pcと回転軸中心Rcを結ぶ直線をPcRc、ロータ外周面の周方向任意点Pxと前記回転軸中心Rcを結ぶ直線をPxRc、直線PcRcと直線PxRcとの頂角をθ、極対数をPn、周方向磁極端をPe、該周方向磁極端Peの磁極偏倚距離ΔLPeをα×tmaxαは係数としたとき、αが025±03、前記頂角θに対する直線PxRc上の点Pxの磁極偏倚距離ΔLPxがΔLPe×cos、かつ、前記パラレル配向環状磁極Pの前記周方向磁極端Peが互いに一体化したインナーロータ型永久磁石モータ請求項1。先ず、本項に記載の発明にかかる磁極の偏心について、便宜上、磁極の軸方向断面形状を表す図1を参照しながら説明する。ただし、図1において、Rcは回転軸中心、R1は環状磁極の内半径、R2は環状磁極の外半径、Pcは外周面の磁極中心点、tmaxはPcにおける磁極の最大厚さ、Peは外周面無偏心の磁極端、ΔLPeは磁極端Peからの偏倚距離、Peは本項に記載の発明にかかる外周面磁極端、PxはPcPe間の外周面の任意位置、ΔLpxはPcPe間の任意の位置における磁極偏倚距離、θは直線PcRcと直線PxRcとの交点の頂角である。本項に記載の発明は、図1に示した外周面の周方向磁極中心点Pcを最大肉厚tmaxとする、残留磁化Mrが09T以上、保磁力HcJが080MAm以上、maxが150kJm3以上のパラレル配向環状磁極Pにおいて、外周面の磁極中心点Pcと回転軸中心Rcを結ぶ直線をPcRc、および外周面の周方向の任意点PxとRcを結ぶ直線をPxRc、直線PcRcとPxRcとの頂角をθ、極対数をPn、磁極端Peの磁極端偏倚距離ΔLPeをα×tmaxαは係数としたとき、αが025±03の範囲であり、頂角θに対するPxRc線上の任意点Pxの磁極偏倚距離ΔLPxがΔLPe×cosであり、かつ環状磁極Pの周方向磁極端Peが互いに一体化した構成としたインナーロータ型永久磁石モータである。これにより、パラレル配向した円弧状磁極を搭載したインナーロータ型永久磁石モータに対して、コギングトルクやbackEMF波形歪率τの基本波成分とともに、高調波成分を全体的に最小化できる。一方、残留磁化Mrが09T以上、保磁力HcJが080MAm以上、最大エネルギー積maxが150kJm3以上のパラレル配向環状磁極Pの周方向磁極端Peが、互いに一体化した構成とすることで、磁極の周方向へのずれを防ぎ、コギングトルクTcgやbackEMF波形歪率τの低減を安定化できる。2上記1項において、インナーロータ外周面の前記周方向磁極中心Pcと前記回転軸中心Rcを結ぶ直線PcRcが、25mm以下であるインナーロータ型永久磁石モータ請求項2。本項に記載の発明は、インナーロータの外周面の周方向磁極中心点Pcと回転軸中心Rcとを結ぶ直線PcRcが、25mm以下であることにより、従来は、反発磁界によるラジアル配向磁界中で十分に配向させたリング状磁極とすることが困難であった、小口径のリング状磁極を提供するものである。これにより、小口径インナーロータ型永久磁石モータの、省電力、省資源、小型化ならびに静音化対応に関し、より効果があるものとなる。本発明はこのように構成したので、backEMF波形歪率τの最小化によって、その波形を正弦波状とし、結果として、コギングトルクの基本波成分以外の高調波成分を、全体的に減少させることができる。さらには、磁極の断面積の減少を、backEMF定数Keの減少が上回ることはないため、正弦波着磁を施した等方性Nd2Fe14B系磁石を搭載したSPMSMなど、インナーロータ型永久磁石モータの滑らかな回転を維持しながら、磁極を構成する磁石の高max化により、その回転性能を向上することができる。したがって、概ね50W以下のインナーロータ型永久磁石モータの、省電力、省資源、小型化、ならびに静音化の要求に応えることが可能となる。以下、本発明を更に詳しく説明する。先ず、図1において、回転軸中心Rcからの環状磁極の内半径R1を5mm、外半径R2を8mm、極対数Pnを2としたとき、外周面の周方向磁極中心Pcの磁極最大厚さtmaxは3mmである。このとき、例えばαを025、すなわち、磁極端Peの磁極偏倚距離ΔLPeを025×tmaxとすると、頂角θに対するPxRc線上の任意点Pxの磁極偏倚距離ΔLPxをΔLPe×cosから求め、頂角θに対する任意点Pxの回転軸中心Rcを原点とする座標値を示すと、図2の図表のようになる。なお、図2の図表のように、頂角θに対する任意点Pxの回転軸中心Rcを原点とする座標は、磁極中心Pcにて左右対称となり、かつ内半径R1は一定の曲率の環状磁極となる。以上のような本発明にかかるパラレル配向環状磁極は、図3aの断面形状をもつキャビティを用いて、図中矢印で示す一様な外部磁界Hexの方向と直交する状態で成形加工する。なお、成形加工法としては、よく知られた射出法や押出法でも差し支えないが、インナーロータ型永久磁石モータの回転性能を、より改善するためには、maxを150kJm3以上とすることが好ましい。したがって、好ましくは直交磁界中での圧縮法である。また、図3bのように、図3aで用意したパラレル配向環状磁極を、極対数Pnに対応して周方向に均等配置し、一方の軸方向端面から、加熱下で環状キャビティ内に移送し、再圧縮して全ての周方向磁極端を回転子鉄心などと組合せる前段階で、リング状に一体化した構成とすることが望ましい。なお、本発明で言う環状とは、リング状、円筒状、円弧状、中空円板状も包含され、たとえば回転子鉄心と組合せる際に、リング状の磁極としても差し支えない。なお、本発明は、インナーロータの外周面の周方向磁極中心点Pcと回転軸中心Rcを結ぶ直線PcRcを、25mm以下とした場合、通常は配向磁界を反発させたラジアル配向磁界中で十分に配向させたリング状磁極とすることが困難であった、小口径のインナーロータ型永久磁石モータの、省電力、省資源、小型化、ならびに静音化対応に関し、より効果的となる。以下、本発明にかかる環状磁極から極対数Pn2としたインナーロータ型永久磁石モータの、コギングトルク最小化とbackEMFに関する実施例により、更に詳しく説明する。ただし、本発明は実施例に限定されるものではない。本実施例における磁石の材料組成は、粒子径が3~5μm、maxが290kJm3の異方性Sm2Fe17N3系微粉末を321、粒子径が38~150μm、maxが270kJm3の異方性Nd2Fe14B系粒子を489、ノボラック型エポキシオリゴマーを62、線状ポリアミドを91、2-フェニル-45-ジヒドロキシメチルイミダゾールを18、滑剤ペンタエリスリトールステアリン酸トリエステルを19各単位はvolとした。上記の本実施例における磁石は、測定磁界±24MAmにて残留磁化Mrが095T、保磁力HcJが095MAm、maxが160kJm3の特性をもつ。先ず、14MAmの一様な配向磁界Hex中、50MPaで図3aに示す内半径R15mm、外半径R28mm、機械角φ90度の環状磁極Pとした。ただし、環状磁極Pの磁極端Peの磁極偏倚距離ΔLPeは、0×tmaxから067×tmaxの範囲とし、かつ、θに対するPxRc線上の点Pxの磁極偏倚距離ΔLPxは、ΔLPe×cosである例えば、図2参照。次いで、上記のような磁極4個をダイス中、周方向に配置し、150°C、500kPaで圧縮し、離型することにより、環状磁極Pの周方向磁極端Peが、互いに一体化した構成のリングとした。さらに、前記リングを外径10mmの回転軸を備えた鉄心に挿入したのち、接着固定することでインナーロータとした。さらに、固定子と組合せることにより、本発明、並びに比較例となる4極6スロットのSPMSMインナーロータ型永久磁石モータとした。ただし、固定子鉄心ティース幅は4mm、または6mmとしている。一方、Nd2Fe14B化学量論組成に近い溶湯合金の急冷薄片を、樹脂とともに内半径R15mm、外半径R28mmのリング状に固め、その外周面に極対数Pn2の正弦波着磁を施した、maxが80kJm3の従来例を用意した。図4aは、4極6スロットSPMSMインナーロータ型永久磁石モータの、コギングトルクと磁極偏倚距離ΔLPeの関係を示す。先ず、固定子鉄心ティース幅が6mmよりも、一部が磁気飽和する4mmの方が、コギングトルクの値は大きい。しかし、コギングトルクに対するΔLPeは、何れも3次式で近似される。また、トルク曲線の位相が変わる際のY軸切片ΔLPeは、ティース幅に拘らず概ね075mmであり、本実施例のようにtmaxが3mm、ΔLPeが075mmの場合、その係数αは025である。図4bは、係数αが025付近におけるαとコギングトルクTcg、backEMF波形歪率τ、およびbackEMF定数Keの関係を示す。ただし、ここで言う減少比とは、α0無偏心磁極との比であり、α0無偏心磁極のTcgは593mNm、τは9753、Keは1596mVsradである。また、コギングトルクは絶対値の比である。図4bから明らかなように、コギングトルクTcg、ならびにbackEMF波形歪率τの減少比は、係数αが概ね025付近で最小化する。また、本発明のように係数αを025±03とすると、コギングトルクTcgは、α0無偏心磁極との比で01415mNm以下まで最小化できる。これは、backEMF波形歪率τの最小化によって波形を正弦波状にできるからであり、結果としてコギングトルクの基本波成分以外の高調波成分を、全体的に減少させることになる。なお、従来例とした、正弦波着磁したmaxが80kJm3リングを搭載した4極6スロットSPMSMインナーロータ型永久磁石モータの、コギングトルクTcgは113mNm、ならびにbackEMF波形歪率τは203、backEMF定数Keは1058mVsradであった。すなわち、本発明にかかる係数αを025±03とすれば、コギングトルク、backEMF波形歪率τは、正弦波着磁したmaxが80kJm3リングを搭載した4極6スロットSPMSMインナーロータ型永久磁石モータと同等以下となり、しかもbackEMF定数Keは13倍以上となる。図5は、本発明例にかかる磁極の断面積の比とbackEMF定数Keの比を示す。ただし、ここで言う減少比とは、α0無偏心磁極との比であり、α0無偏心磁極の磁極断面積は30597mm2密度60Mgm3、Keは1596mVsradである。また、図の対角線は磁極断面積とbackEMF定数Keの減少が等しい場合を示している。図から明らかなように、本発明にかかる係数αの範囲025±003では、磁極の断面積の減少をKeの減少が上回ることはない。