"転動体の軸受軸方向から見た中央部が、常に保持器に隠れずに軸受外部から観察できる転がり軸受の挙動を測定する方法であって、前記転がり軸受の内輪を嵌合させた回転軸の端面、および前記転がり軸受の前記転動体の、軸受外部から軸方向に見て観察できる面にマークを施し、前記回転軸を回転させた状態で、ビデオカメラにより前記回転軸の端面のマークおよび前記転動体のマークを撮影し、この撮影した画像から得られるマークの軌跡より、前記回転軸および転動体の回転速度を算出する転がり軸受の転動体挙動測定方法。請求項1において、前記転動体が、円筒ころ、円すいころ、および球面ころのいずれかのころであり、前記転動体のマークは前記ころの端面に施す転がり軸受の転動体挙動測定方法。請求項2において、前記マークの軌跡から、前記回転軸の微小回転角度での回転速度変動を測定して前記回転軸の実際の回転速度を求め、この求められた回転軸の実際の回転速度を基準として転動体の滑り率を算出する転がり軸受の転動体挙動測定方法。請求項3において、前記回転軸の微小回転角度は、前記ビデオカメラにより撮影した画像のフレーム毎の角度変化量であり、この角度変化量から求められる前記回転軸の実際の回転速度と、この求められた回転軸の実際の回転速度から、ころ外径およびころ配列のピッチ円直径から計算されるころ公転速度およびころ自転速度の理論値を求め、このころ自転速度の理論値と、前記画像のフレーム毎のころ自転角度の測定値とを比較することにより、ころの滑り率を求める転がり軸受の転動体挙動測定方法。請求項4において、前記回転軸に施すマークの位置が、前記回転軸の端面の中央と、この回転軸の端面における前記中央から離れた任意点であり、前記転動体であるころに施すマーク位置がころ端面の中央と、ころ端面における前記中央から離れた任意点であり、前記回転軸の前記フレーム毎の角度変化量は、前記軸端面の中央のマークと任意点のマークとを結ぶ直線の角度変化量であり、前記フレーム毎のころ自転角度の測定値は、前記ころ端面の中央のマークと前記任意点のマークとを結ぶ直線の角度変化量である転がり軸受の転動体挙動測定方法。請求項5において、前記マークを施す位置である、前記ころ端面における前記中央から離れた任意点が、ころ端面の外周縁の面取り部内である転がり軸受の転動体挙動測定方法。請求項5において、前記マークを施す位置である、前記ころ端面における前記中央から離れた任意点が、ころ端面の中央に設けられたぬすみ部における外周縁である外周縁の面取り部内である転がり軸受の転動体挙動測定方法。請求項6または請求項7において、ころ端面における前記中央から離れた任意点に施すマークを、円周方向の複数箇所とした転がり軸受の転動体挙動測定方法。転動体の軸受軸方向から見た中央部が、常に保持器に隠れずに軸受外部から観察できる転がり軸受の挙動を測定する装置であって、前記転がり軸受の外輪の回転を拘束する手段、前記転がり軸受の内輪を嵌合させる回転軸、およびこの回転軸を回転駆動する回転駆動源を有し、前記軸の端面にマークが施された軸受運転装置と、前記転がり軸受の前記転動体の、軸受外部から軸方向に見て前記保持器の外側から観察できる面に施されたマーク、および前記軸の端面のマークを撮影するビデオカメラと、前記軸受運転装置で前記回転軸を回転させた状態で、前記ビデオカメラにより前記回転軸の端面のマークおよび前記転動体のマークを撮影させた画像から、前記マークの軌跡を求めてその軌跡から前記回転軸および転動体の回転速度を算出する画像解析手段とを有する転がり軸受の転動体挙動測定装置。請求項9において、前記転動体が、円筒ころ、円すいころ、および球面ころのいずれかのころであって、前記転動体のマークは前記ころの端面に施され、前記画像解析手段は、前記マークの軌跡から、前記回転軸の微小回転角度での回転速度変動を測定して前記回転軸の実際の回転速度を求める回転速度計算部と、この求められた回転軸の実際の回転速度を基準として転動体の滑り率を算出する滑り率計算部とを有し、前記回転軸の微小回転角度は、前記ビデオカメラにより撮影した画像のフレーム毎の角度変化量であり、前記滑り率計算部は、前記角度変化量から求められる前記回転軸の実際の回転速度と、この求められた回転軸の実際の回転速度から、ころ外径およびころ配列のピッチ円直径から計算されるころ公転速度およびころ自転速度の理論値を求め、このころ自転速度の理論値と、前記画像のフレーム毎のころ自転角度の測定値とを比較することにより、ころの滑り率を求める、転がり軸受の転動体挙動測定装置。上記従来の、ころ軸受転動体に磁石を埋設する方法や転動体自体を磁化する方法は、磁化が転動体の挙動に及ぼす影響が不明であり、実際の転動体の挙動と異なっている可能性がある。また、磁化処理は軸受を組立てる前に施す必要があり、組立て済みの軸受では分解および再組立てが必要となる。この発明の目的は、上記課題を克服し、測定のための処置で転がり軸受の挙動に影響を及ぼすことなく、転動体挙動を測定することができ、また組立て後の完成された転がり軸受でもそのまま転動体挙動を測定することができる転がり軸受の転動体挙動測定方法および装置を提供することである。この発明の他の目的は、転動体の挙動として、ころの滑り率を精度良く求める方法および装置を提供することである。この発明の転がり軸受の転動体挙動測定方法は、転動体の軸受軸方向から見た中央部が、常に保持器に隠れずに軸受外部から観察できる転がり軸受の挙動を測定する方法であって、前記転がり軸受の内輪を嵌合させた回転軸の端面、および前記転がり軸受の前記転動体の、軸受外部から軸方向に見て観察できる面にマークを施し、前記回転軸を回転させた状態で、ビデオカメラにより前記回転軸の端面のマークおよび前記転動体のマークを撮影し、この撮影した画像から得られるマークの軌跡より、前記回転軸および転動体の回転速度を算出する。この方法によると、測定対象の転がり軸受にはマークを施すだけで良いため、磁化するものと異なり、測定のための処置で転がり軸受の挙動に影響を及ぼすことがない。そのため、実際の転動体挙動を測定することができる。前記転動体のマークは、軸受外部から軸方向に見て観察できる面に施されているため、組立て後の完成された転がり軸受でもそのまま転動体挙動を測定することができる。なお、前記のマークの軌跡は、連続した軌跡である必要はなく、例えば、ビデオカメラのフレーム毎の軌跡で良い。この発明において、前記転動体が、円筒ころ、円すいころ、および球面ころのいずれかのころであり、前記転動体のマークは前記ころの端面に施しても良い。転動体に、円筒ころ、円すいころ、または球面ころを用いたころ軸受であると、転動体に付されたマークが、定まった平面上の軌跡を描くため、ビデオカメラにより転動体のマークの規制を正確に撮影することができ、撮影した画像から転動体の挙動を精度良く求めることができる。前記転動体の挙動の測定として、前記マークの軌跡から、前記回転軸の微小回転角度での回転速度変動を測定して前記回転軸の実際の回転速度を求め、この求められた回転軸の実際の回転速度を基準として転動体の滑り率を算出するようにしても良い。軸受の運転装置には往々にして回転変動があるため、転動体の挙動だけでなく、回転軸の角度変化量も同時に測定し、そこから実際の軸受回転速度を求め、ころ公転および自転速度理論値を計算し実測値と比較することにより、回転軸の回転変動も考慮した正確な滑り率を求めることができる。なお、上記転動体の滑り率は、例えば次式によって計算される値である。すべり率S=N1×100N1:理論値,N2:実測値この転動体の滑り率の算出は、具体的には次のように行う。前記回転軸の微小回転角度は、前記ビデオカメラにより撮影した画像のフレーム毎の角度変化量とする。この角度変化量から求められる前記回転軸の実際の回転速度と、この求められた回転軸の実際の回転速度から、ころ外径およびころ配列のピッチ円直径から計算されるころ公転速度およびころ自転速度の理論値を求める。このころ自転速度の理論値と、前記画像のフレーム毎のころ自転角度の測定値とを比較することにより、ころの滑り率を求める。このように、ビデオカメラにより撮影した画像のフレーム毎の角度変化量を求めることで、回転軸の回転変動を考慮した滑り率を、より精度良く求めることができる。この発明において、前記転動体がころである場合、前記回転軸に施すマークの位置が、前記回転軸の端面の中央と、この回転軸の端面における前記中央から離れた任意点であり、前記転動体であるころに施すマーク位置がころ端面の中央と、ころ端面における前記中央から離れた任意点であり、前記回転軸の前記フレーム毎の角度変化量は、前記軸端面の中央のマークと任意点のマークとを結ぶ直線の角度変化量であり、前記フレーム毎のころ自転角度の測定値は、前記ころ端面の中央のマークと前記任意点のマークとを結ぶ直線の角度変化量であっても良い。このように、回転軸およびころ端面に、それぞれ中央とその中央から離れた任意点とにマークを施し、中央のマークと任意点のマークを結ぶ直線の角度変化量を求めるようにすることで、画像からの角度変化量の計算が、精度良くかつ簡単に行える。前記マークを施す位置である、前記ころ端面における前記中央から離れた任意点は、ころ端面の外周縁の面取り部内であるのが良い。前記任意点のマークが外周縁の面取り部内であると、測定時にマークが保持器と摺接して不測に消える恐れがない。そのため、測定済みの転がり軸受を製品と出荷する場合に、簡単に拭き取れるマークで済む。また、ころの外周縁にマークが位置するため、中心のマークと結ぶ直線が長く得られ、角度の計算が簡単に精度良く行える。前記マークを施す位置である、前記ころ端面における前記中央から離れた任意点は、ころ端面の中央に設けられたぬすみ部における外周縁である外周縁の面取り部内であっても良い。この場合も、前記任意点のマークがぬすみ部の外周縁の面取り部内であると、測定時にマークが保持器と摺接して不測に消える恐れがない。そのため、測定済みの転がり軸受を製品と出荷する場合に、簡単に拭き取れるマークで済む。また、ころ端面のぬすみ部内の外周縁にマークが位置するため、中心のマークと結ぶ直線が長く得られ、角度の計算が簡単に精度良く行える。前記ころ端面における前記中央から離れた任意点に施すマークは、円周方向の複数箇所とするのが良い。中央から離れた任意点のマークは、保持器に隠れることがあるが、円周方向の複数箇所に施しておくことで、いずれかのマークが保持器に隠れずに撮影できる。そのため、ころの自転角度に係わらずに速度計算が行える。この発明の転がり軸受の転動体挙動測定装置は、転動体7の軸受軸方向から見た中央部が、常に保持器8に隠れずに軸受外部から観察できる転がり軸受1の挙動を測定する装置であって、前記転がり軸受1の外輪6の回転を拘束する手段12、前記転がり軸受1の内輪5を嵌合させる回転軸9、およびこの回転軸9を回転駆動する回転駆動源10を有し、前記回転軸9の端面にマークM1,M2が施された軸受運転装置2と、前記転がり軸受1の前記転動体7の、軸受軸方向から見て前記保持器8の外側から観察できる面に施されたマークM3,M4、および前記回転軸9の端面のマークM1,M2を撮影するビデオカメラ3と、前記軸受運転装置2で前記回転軸9を回転させた状態で、前記ビデオカメラ3により前記回転軸9の端面のマークM1,M2および前記転動体7のマークM3,M4を撮影させた画像から、前記マークM1~M4の軌跡を求めてその軌跡から前記回転軸9および転動体7の回転速度を算出する画像解析手段4とを有する。この構成の転がり軸受の転動体挙動測定装置によると、この発明の転動体挙動測定方法につき前述したと同様に、測定のための処置で転がり軸受1の挙動に影響を及ぼすことなく、転動体挙動を測定することができ、また組立て後の完成された転がり軸受でもそのまま転動体挙動を測定することができる。上記構成の転がり軸受の転動体挙動測定装置において、前記転動体7が、円筒ころ、円すいころ、および球面ころのいずれかのころであり、前記転動体のマークは前記ころの端面に施され、前記画像解析手段4は、前記マークM1,M2の軌跡から、前記回転軸9の微小回転角度での回転速度変動を測定して前記回転軸9の実際の回転速度を求める回転速度計算部22と、この求められた回転軸9の実際の回転速度を基準として転動体7の滑り率を算出する滑り率計算部23とを有し、前記回転軸9の微小回転角度は、前記ビデオカメラ3により撮影した画像のフレーム毎の角度変化量であり、前記滑り率計算部23は、前記角度変化量から求められる前記回転軸9の実際の回転速度と、この求められた回転軸9の実際の回転速度から、ころ外径およびころ配列のピッチ円直径から計算されるころ公転速度およびころ自転速度の理論値を求め、このころ自転速度の理論値と、前記画像のフレーム毎のころ自転角度の測定値とを比較することにより、ころ7の滑り率を求めるものであっても良い。この構成の場合、ころ転動体の挙動として、ころの滑り率を精度良く求めることができる。この発明の転がり軸受の転動体挙動測定方法は、転動体の軸受軸方向から見た中央部が、常に保持器に隠れずに軸受外部から観察できる転がり軸受の挙動を測定する方法であって、前記転がり軸受の内輪を嵌合させた回転軸の端面、および前記転がり軸受の前記転動体の、軸受外部から軸方向に見て観察できる面にマークを施し、前記回転軸を回転させた状態で、ビデオカメラにより前記回転軸の端面のマークおよび前記転動体のマークを撮影し、この撮影した画像から得られるマークの軌跡より、前記回転軸および転動体の回転速度を算出するため、測定のための処置で転がり軸受の挙動に影響を及ぼすことなく、転動体挙動を測定することができ、また組立て後の完成された転がり軸受でもそのまま転動体挙動を測定することができる。前記転動体が、円筒ころ、円すいころ、および球面ころのいずれかのころであり、前記マークの軌跡から、前記回転軸の微小回転角度での回転速度変動を測定して前記回転軸の実際の回転速度を求め、この求められた回転軸の実際の回転速度を基準として転動体の滑り率を算出するように、また前記回転軸の微小回転角度は、前記ビデオカメラにより撮影した画像の1フレーム毎の角度変化量であり、この角度変化量から求められる前記回転軸の実際の回転速度と、この求められた回転軸の実際の回転速度から、ころ外径およびころ配列のピッチ円直径から計算されるころ公転速度およびころ自転速度の理論値を求め、このころ自転速度の理論値と、前記画像の1フレーム毎のころ自転角度の測定値とを比較することにより、ころの滑り率を求める場合は、転動体の挙動として、ころの滑り率を精度良く求めることができる。この発明の転がり軸受の転動体挙動測定装置は、転動体の軸受軸方向から見た中央部が、常に保持器に隠れずに軸受外部から観察できる転がり軸受の挙動を測定する装置であって、前記転がり軸受の外輪を固定するハウジング、前記転がり軸受の内輪を嵌合させる回転軸、およびこの回転軸を回転駆動する回転駆動源を有し、前記回転軸の端面にマークが施された軸受運転装置と、前記転がり軸受の前記転動体の、軸受軸方向から見て前記保持器の外側から観察できる面に施されたマーク、および前記回転軸の端面のマークを撮影するビデオカメラと、前記軸受運転装置で前記回転軸を回転させた状態で、前記ビデオカメラにより前記回転軸の端面のマークおよび前記転動体のマークを撮影させた画像から、前記マークの軌跡を求めてその軌跡から前記回転軸および転動体の回転速度を算出する画像解析手段とを有するため、測定のための処置で転がり軸受の挙動に影響を及ぼすことなく、転動体挙動を測定することができ、また組立て後の完成された転がり軸受でもそのまま転動体挙動を測定することができる。前記転動体が、円筒ころ、円すいころ、および球面ころのいずれかのころであり、前記画像解析手段が、前記マークの軌跡から、前記回転軸の微小回転角度での回転速度変動を測定して前記回転軸の実際の回転速度を求める回転速度計算部と、この求められた回転軸の実際の回転速度を基準として転動体の滑り率を算出する滑り率計算部とを有し、前記回転軸の微小回転角度は、前記ビデオカメラにより撮影した画像の1フレーム毎の角度変化量であり、前記滑り率計算部は、前記角度変化量から求められる前記回転軸の実際の回転速度と、この求められた回転軸の実際の回転速度から、ころ外径およびころ配列のピッチ円直径から計算されるころ公転速度およびころ自転速度の理論値を求め、このころ自転速度の理論値と、前記画像の1フレーム毎のころ自転角度の測定値とを比較することにより、ころの滑り率を求める場合は、転動体の挙動として、ころの滑り率を精度良く求めることができる。この発明の実施形態に係る転がり軸受の転動体挙動測定方法および装置を、図1ないし図7と共に説明する。図1に示すように、この転動体挙動測定方法は、被測定軸受である転がり軸受1の転動体挙動の測定を、軸受運転装置2と、ビデオカメラ3と、画像解析手段4とを用いて行う。転がり軸受1は、図示の例では単列の円筒ころ軸受であり、内輪5と外輪6との間に、転動体である複数のころ7が介在していて、各ころ7が保持器8により保持されている。ころ7は円筒ころである。保持器8は、図2に示すように、ころ7の軸受軸方向から見た中央部が、常に保持器8に隠れずに軸受外部から観察できる形状のものである。なお、被測定軸受である転がり軸受1は、転がり形式であれば良く、玉軸受であっても良いが、ころ軸受、すなわち転動体が、円筒ころ、円すいころ、および球面ころのいずれかのころである場合に、より適切に適用できる。前記球面ころは、例えば自動調心ころ軸受に使用されるころである。図1B、図7に示すように、軸受運転装置2は、転がり軸受1の内輪5を回転軸9に嵌合状態に取付けて回転軸9を回転駆動可能なものであり、回転軸9を回転駆動させるモータ等の回転駆動源10図7有している。回転軸9はハウジング図示せずに軸受図示せずを介して回転自在に設置されている。回転軸9は、段付き軸状に形成されていて、転がり軸受1の内輪5を嵌合させる嵌合部9aと、この嵌合部9aの軸中央側に隣接して、内輪5の側面を当接させる段差面9bとを有し、かつ先端に、前記段差面9bとの間で内輪5を挟みつけるナット11が螺合する雄ねじ部9cを有している。また、軸受運転装置2には、転がり軸受1の外輪6の外周面に接して外輪6の回転を拘束すると共に転がり軸受1にラジアル荷重を負荷させる負荷付与手段12が設けられている。負荷付与手段12は、例えば回転軸9の半径方向に移動自在に設置されて外輪6の外周面に接する接触部材12aと、この接触部材12aを介してラジアル荷重を付与する駆動源図示せずとからなる。上記回転軸9の回転駆動源10および負荷付与手段12は、それぞれ回転速度およびラジアル負荷が可変であり、希望の回転速度および希望のラジアル負荷が与えられるものとする。ビデオカメラ3は、動画を撮影可能なカメラであって、CCD固体撮像素子等を用いたディジタル信号の撮影データを出力可能なカメラであり、高速撮影が可能なもの、つまり単位時間当たりのフレーム枚数が多いものが好ましい。ビデオカメラ3は、回転軸9に設置された転がり軸受1および回転軸9の端面が撮影できる位置で、回転軸9に対向して設置する。画像解析手段4は、パーソナルコンピュータ等のコンピュータとこれに実行される解析プログラムとからなる。画像解析手段4は、コンピュータのハードウェアとプログラムとで、図7に概念構成で示す前処理部21、回転速度計算部22、および滑り率計算部23を有している。前処理部21は、ビデオカメラ3の出力する画像データを、画像解析を行い易い2値画像等のデータに変換する前処理を行う手段である。回転速度計算部22は、前処理部21で処理した画像データから、定められた演算式によって回転軸9の回転速度、並びに転がり軸受1のころ7の公転速度および自転速度を求める手段である。滑り率計算部23は、定められた計算式に従って、ころ7の滑り率を計算する手段である。回転速度計算部22および滑り率計算部23の具体的な処理内容は、後に転動体挙動測定方法と共に説明する。測定に際しては、準備過程として、図2に示すように、回転軸9の端面、および転がり軸受1のころ7の端面にマークMM1,M2,M3,M4を施す。回転軸9の端面に施すマークM1,M2は、個々の被試験軸受となる転がり軸受1とは別に、軸受運転装置2の構成として常に施されているものであっても良い。マークM1~M4を施す位置は、それぞれ、軸端面中央、軸端面任意点、ころ端面中央、ころ面取り部任意点の4箇所である。だだし、ころ端面は一部が保持器8または外輪6のつば部6aに隠れているため、ころ面取り部任意点複数に関しては、3ないし4箇所の等配位置にマークM4を施すことにより、常に一箇所以上のマークM4が確認できる状態とする。また、軸端面任意点は、軸端面中央から距離をとった場所であり、その距離は任意に決めてよい。ころ端面に施したマークM3,M4については、ころ7の挙動に影響を及ぼさないようにするため、図2に示すように、ころ端面中央のマークM1は、保持器8に隠れない程度の大きさにする。同様の理由から、ころ面取り部任意点も、ころ7の面取り部7aからはみ出ない程度の大きさとする。なお、図6に示すように、ころ7の端面にぬすみ部7bが形成されているころ7の場合は、ぬすみ部7b内にマークM4を施してもよい。マークM4はぬすみ部7bの外周縁部に施すことが好ましい。上記のように回転軸9および転がり軸受1の各部にマークM1~M4を施し、かつ転がり軸受1が回転軸9に設置された状態で、軸受運転装置2により希望の条件で運転を行いながら、ビデオカメラ3により撮影する。上記の希望の条件は、回転軸9の回転速度および負荷付与手段12により与えるラジアルについての条件である。なお、撮影条件は、実際に撮影を行い確認することが望ましい。撮影後、画像解析手段4により、転がり軸受1の各部の2つのマークM3,M4を通る直線の角度変化量を測定し、ころ7の挙動を把握する。その後、ころ7の公転および自転速度理論値と実測値を比較し、ころ7の滑り率を求める。具体的には、図4に示すように、撮影後の画像から画像解析手段により、1フレームの画像毎に、2つの各マークM1,M2、マークM3,M4を結ぶ直線L1,L2の回転角度変化量θ1,θ2を求めることにより、回転軸9および各ころ7の角速度である回転速度を求める。これらの回転速度角速度、ころ円径およびピッチ円径から計算して求められるころ公転および自転速度理論値と比較することにより、ころの滑りの有無および滑り率を求めることができる。このとき、回転速度計算部22図7により、回転軸9の回転角度の角度変化量θ1を測定し、1フレーム毎の回転軸9の回転速度角速度を求め、その結果から、滑り率計算部23より、ころ7のころ公転および自転速度の理論値を計算し実測値と比較することにより、正確なころ滑り率を求めることができる。例えば、被測定軸受である転がり軸受1を500min1で回転させ、2000fpsのフレームレートで撮影した画像の場合、1フレームの間隔は0.5msecとなる。このときの軸回転角度θ1が1.497°であれば、回転軸9の実際の回転速度は1.497°×2000fps×60sec÷360°=499min1となる。このため、ころ7の公転および自転速度理論値は、499min1の回転速度から計算する。ころ9の自転角度の理論値θ2に対し実測値θ2 ́となった場合、θ2-θ2 ́=Δθ2分の遅れが生じたことになり、滑り率を算出できる。なお、滑り率は、S=Δθ2/θ2×100である。また、滑り率計算部23は、上記の1フレーム毎の滑り率の計算を、複数のフレームにつき行い、それら複数のフレームで計算した滑り率の平均値や、最大値を求めるようにしても良い。この転動体挙動測定方法装置によると、このようにして、軸受各部にマークM3,M4を施した後、軸受端面が観察でき、且つ希望の条件で運転できる軸受運転装置2により運転し、高速のビデオカメラ3により撮影する。撮影後、画像解析手段4により各部の2つのマークM3,M4を通る直線L2の回転角度の変化量θ2を測定し、ころ7の挙動を把握する。その後、ころ9の公転および自転速度理論値と実測値を比較し、ころ9の滑り率を求める。軸受運転装置2には往々にして回転変動があるため、ころ7の挙動だけでなく、回転軸9の角度変化量θ1も同時に測定し、そこから実際の軸受回転速度を求め、ころ9の公転および自転速度理論値を計算し実測値と比較する。そのため、回転軸9の回転変動も考慮した正確な滑り率を求めることができる。このように、測定のために転がり軸受1に施す処置はマークM3,M4の付与のみで良いため、従来の着磁する方法と異なり、転がり軸受の挙動に影響を及ぼすことなく、ころ7の挙動を測定することができる。また、組立て後の完成された転がり軸受1でもそのまま、ころ7の体挙動を測定することができる。また、転動体の挙動として、ころ7の滑り率を精度良く求めることができる。"