"少なくとも1つのアミンAと、15~99重量の少なくとも1つのウレタンメタアクリレートB及び1~85重量の少なくとも1つのメタアクリレート化希釈剤Cを含む混合物とを反応させることによって得られるアミノメタアクリレート。アミンAが、少なくとも1つの第一級アミノ基-NH2を含む第一級アミンA1及び/又は少なくとも2つの第二級アミノ基-NHを含む第二級アミンA2から選択される、請求項1に記載のアミノメタアクリレート。アミンA1が、式R1-NH2式中、R1はヒドロキシル、アルコキシ、第三級アミン及び/又はアリールで任意選択で置換されたアルキルであるに相当する、請求項2に記載のアミノメタアクリレート。ウレタンメタアクリレートBが、2~4個のメタアクリレート官能基を含む、請求項1から3までのいずれかに記載のアミノメタアクリレート。ウレタンメタアクリレートBがウレタンジメタアクリレートである、請求項1から4までのいずれかに記載のアミノメタアクリレート。メタアクリレート化希釈剤Cが、トリメタアクリレート、ジメタアクリレート及び/又はモノメタアクリレートから選択される、請求項1から5までのいずれかに記載のアミノメタアクリレート。メタアクリレート化希釈剤Cがジメタアクリレートである、請求項1から6までのいずれかに記載のアミノメタアクリレート。アミンAの量が、ウレタンメタアクリレートB及びメタアクリレート化希釈剤Cによって提供されるメタアクリル二重結合に対する、アミンAによって提供されるアミノ基-N-Hの当量比が0.1~0.9となるような量である、請求項1から7までのいずれかに記載のアミノメタアクリレート。5重量~99重量の、少なくとも1つの請求項1から8までのいずれかに記載のアミノメタアクリレートを含む放射線硬化性コーティング組成物。少なくとも1つのメタアクリレート化希釈剤Dをさらに含む、請求項9に記載の組成物。メタアクリレート化希釈剤Dが、ジメタアクリレート及び/又はモノメタアクリレートから選択される、請求項10に記載の組成物。メタアクリレート化希釈剤Dがモノメタアクリレートである、請求項10又は11に記載の組成物。コーティング剤、接着剤、インク又はワニスを調製するのに適した放射線硬化性組成物における、請求項1から8までのいずれかに記載のアミノメタアクリレートの使用。フロア、より具体的には木材フロアをコーティングするための方法であって、フロア基材に請求項9から12までのいずれかに記載の放射線硬化性組成物の1つ又は複数の層を塗布すること、及び、放射線に曝露することによって塗布された組成物を硬化させることを含む上記方法。請求項9から12までのいずれかに記載の組成物の1つ又は複数の層を塗布するステップに、プライマーコートを塗布するステップを先行させ、トップコートを塗布するステップを後行させる、請求項14に記載の方法。しかし、例えば、優れた接着性、耐引っかき性及び耐摩耗性と一緒に、改善された硬化反応性を有するコーティングが得られるようにするウレタンメタアクリレートは引き続き市場において要求されている。約25~30m/分という一般的な木材コーティングライン速度に適した反応性を有するウレタンメタアクリレートがさらに要求されている。メタアクリレート化合物のアミノ化は公知である。例えば、WO02/32851は、メタアクリル酸とアルコール又はポリオールとを反応させて得られるα,β-不飽和エステルのアミノ化のためのDMAジメチルアミンの使用を記載している。アミン/α,β-不飽和エステル付加体は、ウレタンメタアクリレートのようなポリマー前駆体とブレンドして放射線硬化させることができる。しかし、アミン/α,β-不飽和エステル付加体には残留アミンが存在しないので、WO02/32851では、ウレタンメタアクリレートのアミノ化を行っていない。こうした背景に対して、我々はここに、少なくとも1つのアミンAと、15~99重量の少なくとも1つのウレタンメタアクリレートB及び1~85重量の少なくとも1つのメタアクリレート化希釈剤Cを含む混合物Mとを反応させることによって得られるアミノメタアクリレートを提供する。本発明では、メタアクリルという用語は、アクリル化合物又は誘導体とメタクリル化合物又は誘導体の両方並びにそれらの混合物を包含するものと理解すべきである。メタアクリレート化された化合物はより具体的には、少なくとも1つのアクリレートCH2=CHCOO-基及び/又は少なくとも1つのメタクリレートCH2=CCH3COO-基を含む化合物を意味する。アクリレート基とメタクリレート基の両方が存在する場合、それらは、同じ化合物上に存在しても異なる化合物上に存在してもよい。本発明のアミノメタアクリレートを調製するのに使用するアミンAは、第一及び/又は第二級アミンから選択することができる。本発明のアミノメタアクリレートを調製するのに使用するアミンAは一般に、少なくとも1つの第一級アミノ基-NH2を含む第一級アミンA1及び/又は少なくとも2つの第二級アミノ基-NHを含む第二級アミンA2から選択される。そうした第二級アミンA2の使用は鎖の延長を可能にする利点を有している。鎖延長は、それによって少なくとも2つのメタアクリレート化合物B、又は少なくとも2つのメタアクリレート化合物C、又は少なくとも1つのメタアクリレート化化合物B及び少なくとも1つのメタアクリレート化合物Cが、アミンA2の中間体により結合する反応を意味する。しかし、一般に、少なくとも1つの第一級アミノ基-NH2を含む第一級アミンA1の使用が好ましい。本発明で使用する第一級アミンA1は31~300ダルトン、より好ましくは45~250ダルトンの重量平均分子量MWを有することが好ましい。本発明では、分子量は一般にアミンA1の化学式から計算される。適切なアミンA1は式R1-NH2Iに相当する。ここでR1は、ヒドロキシ、アルコキシ、第三級アミン及び/又はアリールで任意選択で置換されたアルキルを表す。アミンA1は例えば、メチルアミン、エチルアミン、n-プロピルアミン、イソ-プロピルアミン、n-ブチルアミン、イソ-ブチルアミン、sec-ブチルアミン、tert-ブチルアミン、3-メチルブチルアミン、n-ヘキシルアミン、n-オクチルアミン、n-ドデシルアミン、2-エチルヘキシルアミン、イソ-ノニルアミン、シクロペンチルアミン、シクロヘキシルアミン、2-メチルシクロヘキシルアミン、ベンジルアミン、2-2-アミノエトキシエタノール、5-アミノペンタノール、エタノールアミン、3-アミノ-1-プロパノール、イソ-プロパノールアミン、2-アミノ-2-メチル-1-プロパノール、3-ジエチルアミノプロピルアミン、Ν,Ν-ジメチルアミノネオペンチルアミン、2-ジエチルアミノエチルアミン、1-メチル-4-ジエチルアミノブチルアミン、2,2-ジ-tert-ブチルアミノエチルアミン、3-ジメチルアミノプロピルアミン、2-メトキシエチルアミン、2-エトキシエチルアミン、3-メトキシプロピルアミン、1-メトキシイソプロピルアミン、3-エトキシプロピルアミン、3-イソプロポキシプロピルアミン、3-2-メトキシエトキシプロピルアミン、3-2-エチルヘキシルオキシプロピルアミン、フルフリルアミン及びそれらの混合物の1つ又は複数から選択することができる。そのアルキル基が1つ又は複数のヒドロキシ基で任意選択で置換された1~30個の炭素原子、具体的には1~18個の炭素原子、より具体的には1~14個の炭素原子を含むアルキルアミンA1が好ましい。本明細書で用いるアルキルという用語は直鎖状、分岐状若しくは環状部分又はそれらの組合せを有する飽和一価炭化水素基を含むものと定義される。特に好ましいものは、n-プロピルアミン、n-ブチルアミン、n-ヘキシルアミン、2-エチルヘキシルアミン、シクロヘキシルアミン、n-オクチルアミン、n-ドデシルアミン、2-2-アミノエトキシエタノール、5-アミノペンタノール、エタノールアミン、3-アミノ-1-プロパノール、イソ-プロパノールアミン、2-アミノ-2-メチル-1-プロパノール、及びそれらの混合物である。特に好ましいものは、エタノールアミン、イソ-プロパノールアミン、2-アミノ-2-メチル-1-プロパノール及びそれらの混合物である。最も好ましいものはエタノールアミン、特にモノエタノールアミンである。本発明で使用するのに適した第二級アミンA2は、式R2HN-R4-NHR3IIに相当する。ここで、R2及びR3はそれぞれ独立に、ヒドロキシ、アルコキシ、第三級アミン及び/又はアリールで任意選択で置換されたアルキルを表す。但し、R2及びR3は結合して環を形成することができ、R4は、最大で50個の炭素原子一般に最大で20個の炭素原子を含み、1~20個のエーテル架橋一般に1~8個のエーテル架橋及び/又は1~3個の第三級アミン架橋を含むことができるアルキレン及びアラルキレン鎖の基から選択される。本明細書で用いるアルキレンという用語は、二価の直鎖状、分岐状又は環状炭化水素基を表すことを意味する。本明細書で用いるアラルキレンという用語は、1個又は複数の水素基がアリール基で置き換えられたアルキレンを表すことを意味する。好ましくは、R4は、エチレン、1,2-プロピレン、トリメチレン、ヘキサメチレン、2,2-ジメチルプロピレン、1-メチルトリメチレン、1,2,3-トリメチルテトラメチレン、2-メチル-ペンタメチレン、2,2,4-又は2,4,4-トリメチルヘキサメチレン、メタキシリレン、3,5,5-トリメチルシクロヘキシル-1-エン-3-メチレン、ビスシクロヘキシル-4-エンメタン、ビス4-メチルシクロヘキシル-3-エンメタン、シクロヘキシル-1,3-エン、シクロヘキシル-1,4-エン、1,4-ビスプロポキシル-3-エンブタン、N,N-ビストリメチレンメチルアミン、3,6-ジオキサオクチレン、3,8-ジオキサドデシレン、4,7,10-トリオキサトリデシレン、ポリオキシテトラメチレン、2~15個の1,2-プロピレンオキシド単位を有するポリオキシプロピレン、2~15個のプロピレンオキシド及び2~15個のエチレンオキシド単位を有するポリオキシプロピレン-コ-オキシエチレン、2,2-ジメチルプロピレンの二価基の群から選択される。好ましい環状第二級アミンはジアザ-シクロペンタン、ペンテン、ヘキサン、ヘキセン、ヘプタン及びヘプテンである。特に好ましい第二級アミンA2は、2-メチルピペラジン、ジ-tert-ブチルエタンジアミンN,N’-ジ-tert-ブチルエタンジアミンとも称される及びそれらの混合物である。本発明において、メタアクリレート化希釈剤Cは、ウレタンメタアクリレートBがそれと可溶性又は混和性であるメタアクリレート化化合物を表すことを意味する。好ましいメタアクリレート化希釈剤Cは、室温で液体であるか、又は、25°Cで1~2000mPa.sの粘度を示すもの、特に1~200mPa.sの粘度を有するものである。本発明における粘度測定は、以下で説明する方法によって実施した。本発明で使用できるメタアクリレート化希釈剤Cの例は、β-カルボキシエチルアクリレート、ブチルメタアクリレート、メチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、n-ヘキシルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、n-ラウリルメタアクリレート、オクチル/デシルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、ノニルフェノールエトキシレートモノメタアクリレート、2-2-エトキシエトキシエチルメタアクリレート、2-ブトキシエチルメタアクリレート、N-ビニルピロリドン、1,6-ヘキサンジオールジアクリレートHDDA、ペンタエリスリトールトリアクリレートPETIA、トリメチロールプロパントリアクリレートTMPTA、ジプロピレングリコールジアクリレートDPGDA、トリプロピレングリコールジアクリレートTPGDA、フェニルグリシジルエーテルアクリレート、tert-デカン酸グリシジルエステルのメタアクリル酸エステル、及び場合によりそのメタアクリレート化エトキシ化及び/又はプロポキシ化誘導体例えばメタアクリレート化エトキシ化及び/又はプロポキシ化トリメチロールプロパン、グリセロール、ネオペンチルグリコール及び/又はペンタエリスリトール;フェノキシエチルメタアクリレートのエトキシ化及び/又はプロポキシ化誘導体などである。本発明で使用するメタアクリレート化希釈剤Cは、1つ又は複数のモノメタアクリレート、1つ又は複数のジメタアクリレート及び/又は1つ又は複数のトリメタアクリレートから選択することができる。それらは、1つ又は複数のモノメタアクリレート及び/又は1つ又は複数のジメタアクリレートから選択されることが好ましい。好ましくは、これらのメタアクリレート化希釈剤は、β-ヒドロキシ基を含まない。ジメタアクリレートが、特に好ましい。一般に、ポリオール、特にジオールのメタアクリレートが用いられる。適切なものは、例えば1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、プロポキシ化グリセリトリメタアクリレート及びそれらの混合物である。特に適切なものは、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート及びそれらの混合物である。それらのアクリレートは最も好ましい。ウレタンメタアクリレートは、当業界で周知のものであり、市販されている製品である。本発明では、ウレタンメタアクリレートBは、式IIIに相当する少なくとも1つのカルバメート基及び式IVに相当する少なくとも1つのメタアクリレート基を含む化合物を表すことを意味する。ここで、Rは水素原子又はメチル基である。好ましくは、本発明で使用するウレタンメタアクリレートBは、10~500、より好ましくは50~300の破断点伸びelongationatbreakを有する可撓性ウレタンメタアクリレートである。破断点伸びは、ASTMD638による、ウレタンメタアクリレートの放射線硬化した薄いフリーフィルムthinfree-filmの引張試験によって測定する。本発明で使用するウレタンメタアクリレートBは、脂肪族ウレタンメタアクリレートであっても芳香族ウレタンメタアクリレートであってもよい。適切なウレタンメタアクリレートBの例には、EBECRYL登録商標204、EBECRYL登録商標205、EBECRYL登録商標210、EBECRYL登録商標230、EBECRYL登録商標270等の名称で市販されているものが含まれる。好ましくは、本発明で使用するウレタンメタアクリレートBは少なくとも2つのメタアクリレート基、好ましくは多くて6つ、より好ましくは多くて4つのメタアクリレート基を含む。本発明で使用するようなウレタンメタアクリレートBは、好ましくは、2つ又は3つのメタアクリレート基、特に2つ又は3つのアクリレート基を含む。特に適しているものは、ウレタンジメタアクリレートであり、より好ましいのはウレタンジアクリレートである。本発明で使用するようなウレタンメタアクリレートBは、一般に:a少なくとも1つのポリイソシアネート、b少なくとも1つのヒドロキシメタアクリレート、及びc任意選択で、少なくとも1つのポリオールの反応によって得られる。ウレタンメタアクリレートBの調製において使用されるポリオールは、ポリエステルポリオール、アクリルポリオール、ポリエーテルポリオール、ポリオレフィンポリオール、ポリカーボネートポリオール及び/又はそれらの混合物から選択することができる。本明細書ではポリオールは、少なくとも2つのヒドロキシル基を含み、GPCで測定して少なくとも400ダルトンの重量平均分子量Mwを有するアルコールを意味する。本発明の関連でのGPC測定は、以下で説明する方法にしたがって実施される。好ましいポリオールは、2~4個のヒドロキシル基及び500~5000ダルトンのMwを有するものである。ポリオールは好ましくは3000を超えない、好ましくは1000を超えないMwを有する。特に好ましいのは、例えばポリプロピレングリコールなどのジオールである。ウレタンメタアクリレートBの調製において使用されるポリイソシアネートは、少なくとも2個のイソシアネート官能基、好ましくは多くて6個のイソシアネート官能基、より好ましくは多くて4個のイソシアネート官能基を含む芳香族、脂環式及び/又は脂肪族ポリイソシアネートであってよい。好ましいのは、ジ-イソシアネート、例えばヘキサメチレン-ジイソシアネートHMDI、イソホロン-ジイソシアネートIPDI、ビス4-イソシアナトシクロヘキシルメタン、トルエン-ジイソシアネートTDI、ジフェニルメタン-4,4’-ジイソシアネート又はジフェニルメタン-2,4’-ジイソシアネートMDI、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、テトラメチル-m-キシレンジイソシアネート;それらのジ-、トリ-若しくはオリゴマーポリマー状であるジフェニルメタンジイソシアネートMondur登録商標MRL、又はMondur登録商標MLの名称で市販されている高い割合の2,4’異性体を含むジフェニルメタンジイソシアネートMDIの異性体混合物など;及び/又はポリオールとのその付加体である。任意選択で、上記したイソシアネートのイソシアネート官能性ビウレット、アロファネート、ウレトジオン及びイソシアヌレートを用いることができる。好ましいのは、イソホロン-ジイソシアネート、ビス4-イソシアナトシクロヘキシルメタン及びトルエン-ジイソシアネートである。最も好ましいのは、ビス4-イソシアナトシクロヘキシルメタン及びトルエン-ジイソシアネートである。ヒドロキシメタアクリレート化合物は、少なくとも1つのヒドロキシル基及び少なくとも1つのメタアクリレート基を含む化合物を表すことを意味する。本発明で使用するのに適した化合物は、アルキル鎖中に1~20個の炭素原子を有するヒドロキシアルキルメタアクリレートのような、少なくとも1つのヒドロキシ官能基がフリーである直鎖状又は分岐状ポリオールのメタアクリルエステルである。好ましいものは、アルキル鎖中に1~20個の炭素原子を含むモノヒドロキシアルキルメタアクリレートである。適切な化合物の例には、ヒドロキシメチルメタアクリレート、ヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート、グリセロールジメタアクリレート、トリメチロールプロパンジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、カプロラクトン-ヒドロキシエチルアクリレート付加体及びそれらのポリエトキシ化及び/又はポリプロポキシ化同等物並びにそれらの混合物が含まれる。アクリレートが好ましい。ヒドロキシエチルアクリレート及び/又はヒドロキシルプロピルアクリレートが特に適している。アミンAとの反応のために本発明で使用する混合物は、15~99重量の少なくとも1つのウレタンメタアクリレートB及び1~85重量の少なくとも1つのメタアクリレート化希釈剤Cを含む。一般に、この混合物におけるウレタンメタアクリレートBの量は少なくとも25重量であり、しばしば少なくとも30重量である。一般に、この混合物におけるメタアクリレート化希釈剤Cの量は多くて75重量であり、しばしば多くて70重量である。アミンAとの反応のために本発明で使用する混合物は、好ましくは30~99重量の少なくとも1つのウレタンメタアクリレートB及び1~70重量の少なくとも1つのメタアクリレート化希釈剤Cを含む。本明細書では重量割合は、本発明のアミノメタアクリレートを調製するのに使用される混合物Mの全量に対してである。一般に、混合物MにおけるウレタンメタアクリレートB及びメタアクリレート化希釈剤Cの重量割合は合計すると最大で100である。本発明では通常、本発明のアミノメタアクリレートを調製するために、化合物A、B及びC以外の試薬を使用しない。メタアクリレートとアミンの反応はマイケル付加反応として公知である。この反応は、メタアクリレートの炭素-炭素二重結合上でのアミンの付加によって起こる。ウレタンメタアクリレートとアミンの反応は、触媒又は溶媒を用いることなく行うことができる。この反応は、-30~150°Cの温度で実施することができる。好ましい温度は25~100°Cである。溶媒は必要としないが、熱や質量の移動を容易にするために溶媒を使用することができる。本発明によるアミノメタアクリレートは、一般にアミンAと、少なくとも1つのウレタンメタアクリレートB及び少なくとも1つのメタアクリレート化希釈剤Cを含む混合物とを、ウレタンメタアクリレートB及びメタアクリレート化希釈剤Cによって提供されるメタアクリル二重結合に対するアミンAからのアミノ基-N-Hの当量比が0.01~0.9となるようなアミンの量で反応させることによって得られる。したがって、第一級アミンA1を使用する場合、-N-H基の数は第一級アミンによって提供される-NH2基の数の2倍と計算される。好ましくは、アミンAの量は、B及びCによって提供されるメタアクリル二重結合に対するAのアミノ基-N-Hの当量比が少なくとも0.05、より好ましくは少なくとも0.1となるような量である。その当量比は好ましくは0.8を超えない。より好ましくは、それは0.7を超えない。当量比は0.5を超えない、より好ましくは0.3を超えないことが有利である。機構に拘泥するわけではないが、本発明による化学量論の範囲でのアミンA1及びA2の使用によって、許容される粘度と良好な耐摩耗性との間の最適バランスを特徴とする程度に鎖延長されたアミノメタアクリレートが得られるようになると考えられる。本発明は、本明細書で説明したようなアミノメタアクリレートの調製方法であって、少なくとも1つのアミンAを、15~99重量の少なくとも1つの上記に指定したウレタンメタアクリレートB及び1~85重量の少なくとも1つのメタアクリレート化希釈剤Cを含む混合物と反応させる方法にも関する。一般に、それらの混合物中のウレタンメタアクリレートBの量は少なくとも25重量であり、しばしば少なくとも30重量である。一般に、混合物中のメタアクリレート化希釈剤Cの量は多くて75重量であり、しばしば多くて70重量である。好ましくは、本発明によるアミノメタアクリレートの調製において使用する混合物は、30~99重量の少なくとも1つのウレタンメタアクリレートB及び1~70重量の少なくとも1つのメタアクリレート化希釈剤Cを含む。本明細書では重量割合は、本発明のアミノメタアクリレートを調製するのに使用する混合物Mの全重量に対してである。一般に、混合物中のウレタンメタアクリレートBの重量割合とメタアクリレート化希釈剤Cの重量割合を合計すると最大で100となる。本発明では、一般に、本発明のアミノメタアクリレートを調製するのに使用するために、化合物A、B及びC以外の試薬は使用しない。通常、任意選択で残留未反応メタアクリレート化化合物B及び/又はCの存在下で、異なるアミノメタアクリレートの混合物が得られる。反応の完了は、例えば遊離アミンの量を測ることによって追跡することができる。例えば以下に示す方法を参照されたい。反応が完了したら、アミノメタアクリレートを残留物として回収することができる。しかし、場合によっては、慣用的な蒸留及び分別の手順による回収が可能である。遊離アミンの残基を、アミノメタアクリレートから1000ppm未満のレベル、より好ましくは500ppm未満のレベル、最も好ましくは400ppm未満のレベルまで除去することが好ましい。したがって、遊離アミンの除去は、例えば減圧下で空気又は窒素を用いたストリッピングなどの適切な任意の方法で実施することができる。未反応メタアクリレート化化合物B及び/又はCをアミノメタアクリレートから分離することができるが、一般に、メタアクリレート化化合物B及び/又はCは、放射線硬化性組成物において使用する前にアミノメタアクリレートから分離しない。メタアクリレートの早過ぎる重合を防止するために、様々な防止剤又は安定剤を反応中又は反応後に添加することもできる。芳香族又は脂肪族亜リン酸塩のような典型的な防止剤を使用することができる。本発明のアミノメタアクリレートは、25°Cで100~50000mPa.sの粘度を有することが好ましい。好ましくは、粘度は高くて25°Cで20000mPa.sである。好ましくは、粘度は少なくとも25°Cで2000mPa.sである。本発明のアミノメタアクリレートは少なくとも0.1重量、より好ましくは少なくとも1.0重量の窒素含量を有することが好ましい。窒素含量は5.0重量を超えない、より好ましくは3.5を超えないことが好ましい。ここで示した値は、本発明のアミノメタアクリレートを調製するためにその中で使用されているアミン及びその量から出発して計算された理論値である。本発明は、特に本明細書で以下において説明するような放射線硬化性組成物におけるアミノメタアクリレートの使用にも関する。本発明によるアミノメタアクリレートは、UV/EB硬化において非常に効果的であることが分かっており、単独でも、また他のメタアクリレート化された化合物と一緒に使用することもできる。アミノメタアクリレートは、紫外線放射又は電子ビーム放射で容易に硬化する。本発明によるアミノメタアクリレートは、放射線への曝露下で、良好な反応性を示す。本発明によるアミノメタアクリレートは、有利なことに良好な反応性と一緒に、良好な耐摩耗性及び耐引っかき性を有するコーティングを得ることができるようにする。本発明によるコーティング組成物で得られる放射線への曝露UV光の場合:2個の中圧水銀Hバルブ、120w/cmの際の反応性は、一般に20~45m/分、特に25~35m/分の範囲、すなわち現況技術の製造ラインの典型的な速度である。本発明によるアミノメタアクリレートは、増大した耐摩耗性を有するコーティングを得ることも可能にする。有利なことに、化学的及び熱的耐性、接着性及び硬度、可撓性等の他の特徴は、耐摩耗性の増大によって悪影響を受けることはない。本発明によるアミノメタアクリレートは、有利なことに、許容される粘度と良好な耐摩耗性との間の最適バランスを特徴とするコーティングが得られるようにする。強制的条件UV-Vitalux300Wランプ、72時間下での本発明によるアミノメタアクリレートの黄変傾向は、アミノ化なしで製造された同じ樹脂と比較して同等か若干良好な程度であることが分かった。本発明によるアミノメタアクリレートは、木材コーティング剤の調製、特に木材フロア、特に寄木張り及び積層板フロア用の下塗り剤sealer組成物の調製に特に有用である。本発明による放射線硬化性組成物を用いた場合、被膜間接着が優れていることが分かった。本発明のアミノメタアクリレートは、弾力性フローリングなどの他のタイプのフローリングで使用するのにも適している。本発明によるアミノメタアクリレートは、放射線硬化性化合物として単独か又は他の放射線硬化性化合物、特にメタアクリレート化された化合物を一緒に含む放射線硬化性組成物において使用することができる。本発明は、少なくとも1つの本発明によるアミノメタアクリレートを含む放射線硬化性組成物に関する。本発明は特に、少なくとも5重量の少なくとも1つの本発明によるアミノメタアクリレートを含む放射線硬化性組成物に関する。好ましくは、この組成物は少なくとも10重量の前記アミノメタアクリレートを含む。アミノメタアクリレートの量は通常99重量を超えない。本明細書では、重量割合は、放射線硬化性組成物の全重量に対してである。本発明による放射線硬化性組成物は、アミノメタアクリレート単数又は複数の他に、本明細書で説明するようなアミノメタアクリレート単数又は複数以外の少なくとも1つの放射線硬化性ポリマー前駆体を含むことができる。ポリマー前駆体という用語は、好ましくは、1つ若しくは複数のメタアクリレート又はビニル基を鎖末端に又は横方向に鎖に沿って含む、適切な重合性官能基を有するモノマー若しくはオリゴマー又はそれらの混合物を表すのに用いられる。この放射線硬化性ポリマー前駆体は、1つ若しくは複数のメタアクリレート又はビニル基を含むモノマー又はオリゴマーである。好ましくは、この放射線硬化性ポリマー前駆体は、メタアクリレート化オリゴマー及び/又はメタアクリレート化モノマーである。本発明による放射線硬化性組成物は、例えば、上記したようなメタアクリレート化希釈剤Cと同じであっても異なっていてもよい少なくとも1つのメタアクリレート化希釈剤Dをさらに含むことができる。本発明において、メタアクリレート化希釈剤Dは、本発明のアミノメタアクリレートがそれと可溶性又は混和性であるメタアクリレート化化合物を表すことを意味する。このメタアクリレート化希釈剤Dは一般に低分子量の反応性希釈剤である。これらの低分子量反応性希釈剤は、一般に大きくて1000ダルトンの重量平均分子量を有する。本発明では、そうした希釈剤の分子量は、通常希釈剤の化学式から計算される。そうした低分子量メタアクリレート化希釈剤Dの例には、メタアクリル酸、β-カルボキシエチルアクリレート、ブチルメタアクリレート、メチルメタアクリレート、イソ-ブチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、n-ヘキシルメタアクリレート、イソ-ボルニルメタアクリレート、イソ-オクチルメタアクリレート、n-ラウリルメタアクリレート、オクチル/デシルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、ノニルフェノールエトキシレートモノメタアクリレート、2-2-エトキシエトキシエチルメタアクリレート、2-ブトキシエチルメタアクリレート、tert-デカン酸グリシジルエステルのメタアクリル酸エステル、N-ビニルピロリドン、1,6-ヘキサンジオールジアクリレートHDDA、ペンタエリスリトールトリアクリレートPETIA、トリメチロールプロパントリアクリレートTMPTA、フェニルグリシジルエーテルアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレートDPGDA、トリプロピレングリコールジアクリレートTPGDA、及びそのメタアクリレート化エトキシ化及び/又はプロポキシ化誘導体メタアクリレート化エトキシ化及び/又はプロポキシ化トリメチロールプロパン、グリセロール、ネオペンチルグリコール及び/又はペンタエリスリトール;フェノキシエチルメタアクリレートのエトキシ化及び/又はプロポキシ化誘導体などが含まれる。本発明で使用する場合、メタアクリレート化希釈剤Dは好ましくは、1つ又は複数のモノメタアクリレート及び/又は1つ又は複数のジメタアクリレートから選択される。好ましくは、これらのメタアクリレート化希釈剤はβ-ヒドロキシ基を含まない。本発明による実施例では、任意選択のメタアクリレート化希釈剤Dは、1つ又は複数のモノメタアクリレート、任意選択で1つ又は複数のジメタアクリレートから選択される。適切で好ましいジメタアクリレートの例は、上記に挙げたものである。好ましくは、モノメタアクリレート化及びジメタアクリレート化希釈剤Dの全重量に対するモノメタアクリレート化希釈剤Dの量は、少なくとも20重量、より好ましくは少なくとも35重量、より好ましくは少なくとも50重量、最も好ましくは少なくとも80重量である。本発明による特定の実施形態では、任意選択のメタアクリレート化希釈剤Dは1つ又は複数のモノメタアクリレートから選択される。本発明で使用するのに適したモノメタアクリレートDの例には、オクチル/デシルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、ノニルフェノールエトキシレートモノメタアクリレート、2-2-エトキシエトキシエチルメタアクリレート、tert-デカン酸グリシジルエステルのメタアクリル酸エステル、フェノキシエチルメタアクリレートのエトキシ化及び/又はプロポキシ化誘導体及びこれらのいずれかの混合物が含まれる。好ましいのは、β-ヒドロキシ基を含まないものである。特に好ましいのは、フェノキシエチルメタアクリレートのエトキシ化及び/又はプロポキシ化誘導体、特にフェノキシエチルメタアクリレートのエトキシ化誘導体である。最も好ましいのは、エトキシ化フェノキシエチルモノアクリレートEPEAである。本発明で使用するのに好ましいメタアクリレート化希釈剤Dは室温で液体であるか、又は25°Cで1~2000mPa.sの粘度、特に1~200mPa.sの粘度を示すものである。使用する場合、本発明による放射線硬化性組成物中のメタアクリレート化希釈剤Dの量は、一般に少なくとも2重量、好ましくは少なくとも5重量、より好ましくは少なくとも10重量である。メタアクリレート化希釈剤Dの量は40重量を超えない。好ましくは、それは15重量を超えない。本明細書では重量割合は、放射線硬化性組成物の全重量に対してである。本発明のさらに他の実施形態では、本発明による放射線硬化性組成物はメタアクリレート化希釈剤Dを含まない。上記の任意選択のメタアクリレート化希釈剤Dの代わりか又はそれに加えて、本発明の放射線硬化性組成物は、1つ又は複数のオリゴマーを含むこともできる。好ましいオリゴマーには、メタアクリレート化アクリルオリゴマー、芳香族酸メタアクリレート、メタアクリレート化ポリブタジエン、メタアクリレート化ポリエステル、ウレタンメタアクリレート、エポキシメタアクリレート及び超分岐ポリエステルポリオールメタアクリレートなどの超分岐メタアクリレートが含まれる。好ましいオリゴマーは、GPCで測定して使用方法については以下を参照されたい少なくとも1000、せいぜい6000ダルトンの重量平均分子量を有するものである。使用する場合、本発明による放射線硬化性組成物中のオリゴマーの量は、少なくとも5重量、好ましくは少なくとも10重量である。オリゴマーの量は通常50重量を超えない。好ましくはそれは40重量を超えない。本明細書では重量割合は、放射線硬化性組成物の全重量に対してである。本発明で使用する放射線硬化性組成物は、一般に、少なくとも1つの光開始剤、すなわち光、通常UV光の吸収によってラジカルを発生させることができる化合物を含む。一般に、組成物中の光開始剤は0~15重量、好ましくは0.01~8重量の量で含まれる。本明細書では重量割合は、放射線硬化性組成物の全重量に対してである。或いは、光開始剤を含まない放射線硬化性組成物を、一般に電子ビームによって硬化させることができる。放射線硬化性組成物は、基材湿潤剤、消泡剤、分散剤、流動性改良剤、スリップ剤、可塑化希釈剤、難燃剤、UV-保護剤、接着促進剤、酸化防止剤、強化剤及び安定剤などの当業界で通常使用される添加剤も含むことができる。通常使用される添加剤の合計量は一般に10重量を超えない。好ましくは、組成物は上記したような0.01~5重量の通常使用される添加剤を含む。本明細書では重量割合は、放射線硬化性組成物の全重量に対してである。必要な場合、放射線硬化性組成物は、1つ若しくは複数の顔料又は着色剤を含むこともできる。本発明の組成物に使用できる着色剤及び顔料は、当業界で公知の任意の顔料又は着色剤であってよい。適切な顔料のリストはカラーインデックスで見ることができる。より具体的には、そうした顔料としては、プロセスイエロー13ダイアリライドDiarylideイエロー-CibaのIrgaliteBAW、ClariantのパーマネントGR、プロセスマジェンタ顔料57骨カルシウム-SunのIlobona4BY、CibaのIrgaliteSMA、プロセスブルー15.3銅フタロシアニン-CibaのIrgaliteGLO、ClariantのHostapermBlueB2G、プロセスブラック7酸化カーボンブラック-Degussaのスペシャルブラック250;スペシャルブラック350などを挙げることができる。着色剤及び/又は顔料は、放射線硬化性組成物の全重量の0~50重量、より好ましくは0~40重量で使用することが好ましい。放射線硬化性組成物は、0~20重量の充てん剤又は非反応性の希釈剤若しくは溶媒も含むことができる。0~20重量の不活性樹脂も、放射線硬化性組成物において使用することができる。不活性樹脂は、放射線又はEB誘発による重合反応に関与しない樹脂である。そうした不活性樹脂の例には、一般に炭化水素スチレンベースの炭化水素樹脂など、アクリルアクリルコポリマーなど、ポリウレタン樹脂、ポリエチレンビニルアセテート樹脂、ポリビニルクロリド樹脂、塩素化ポリオレフィン樹脂及び/又はケトン樹脂が含まれる。放射線硬化性組成物は、慣用的な公知の方法により選択された成分を混合することによって製造することができる。望むなら、ブレンドを加熱して混合を容易にすることができる。本発明の放射線硬化性組成物は、コーティング剤、特に工業用コーティング剤、接着剤、インク及びワニスの作製のために使用することができる。インクは、液体インク並びにペーストインクと理解されるものとする。したがって、本発明は、コーティング剤、接着剤、インク又はワニスの調製に適した放射線硬化性組成物における、本発明によるアミノメタアクリレート又は放射線硬化性組成物の使用に関する。本発明の1つの態様は、本発明によるアミノメタアクリレート又は放射線硬化性組成物から調製されたコーティング剤、接着剤、インク又はワニスに関する。本発明は、木材白木又はべニア板での使用に適した放射線硬化性組成物における、本発明によるアミノメタアクリレートの使用、又は放射線硬化性組成物の使用にも関する。本発明は、フローリング、特に木材フローリング白木又はべニア板での使用に適した放射線硬化性組成物における、本発明によるアミノメタアクリレートの使用、又は放射線硬化性組成物の使用にも関する。本発明の放射線硬化性組成物は、フローリング用途で使用するのに特に適している。例えば本発明の放射線硬化性組成物でコーティングすることができるフローリングには、木材フローリング寄木張りフロア及び積層板フロアなど及び弾力性フローリングが含まれる。弾力性フローリングは、ビニル、ポリオレフィン、リノリウム、ゴム又はコルクから作製することができる。本発明の放射線硬化性組成物は、フローリング、特に木材フローリング、より具体的には寄木張り及び積層板フロアなどで使用する下塗り剤組成物の作製に特に適している。本発明は、フローリング、特に木材フローリング寄木張りフロア及び積層板フロアなどをコーティングするための方法であって、フロア基材に、本発明による放射線硬化性組成物の1つ又は複数の層を塗布すること、及び、放射線化学線、UV光、イオン化放射線及び/又は電子ビームなどへ曝露することによって塗布した組成物を硬化させることを含む方法にも関する。木材用木材フロアなどの下塗り剤組成物として使用する場合、本発明のコーティング組成物は、好ましくは顔料及び/又は着色剤を含まない透明なコートである。本発明のコーティング組成物は、天然木材白木又はべニア板を汚れ及び摩耗から保護する。透明コーティングは木材の色と構造を向上させる。木材コーティングは一般にそれぞれが特徴を有する異なる層からなる。一般的な系は、プライマー、下塗り剤の1つ又は複数の層好ましくは3つ、次いでトップコートを含む又はそれらからなる。コーティング系全体の最適性能のために、優れた被膜間接着が非常に望ましい。したがって、本発明による方法では、本発明による放射線硬化性組成物の1つ又は複数の層を塗布するステップに、好ましくはプライマーコートを塗布するステップが先行し、トップコートを塗布するステップが後行することが好ましい。一般に、本発明による方法は、接着性などの性能を向上させるために1つ又は複数の研磨ステップも含む。研磨及び/又は生硬化undercuringは被膜間接着を向上させることが分かった。塗布されうるプライマーコートは、通常約5~10g/m2のコート重量を有する。基材は、プライマーコートを塗布する前に軽く研磨しておくことが好ましい。下塗り剤コートは一般に重いコートであり、通常少なくとも10g/m2の重量を有する。寄木張りコーティング用には60~75g/m2の合計下塗り剤コーティング重量であることが望ましい。そうした重いコートは一段階で塗布することが困難である。さらに、複数のコートが塗布されれば機械的特性がより良好になってくる。一般に、それぞれが約25~10g/m2である3~4層の異なる下塗り剤層が塗布される。研磨能力sandabilityを向上させるために、通常第1の下塗り剤コート層と最後の下塗り剤コート層だけを完全に硬化させる例えば、2中圧水銀ランプH-バルブを用いて120w/cm、18m/分で。他の下塗り剤コート層は通常、例えば低UV出力例えば中圧水銀ランプHバルブを用いて120W/cm-18m/分でに曝露することによって生硬化又はゲル化させる。良好な外観、光沢及び汚染抵抗を得るために、トップコート層を、通常1つ又は複数の下塗り剤コート層を塗布し硬化させた後に塗布する。好ましくは、コーティングされる基材にトップコート層を塗布する前に、基材を研磨する例えば、機械的に。一般にトップコートは8~20g/m2の重量を有する。トップコートは、8~10g/m2の重量を有する単一層として塗布することができる。或いは、トップコートを2つの異なる層で構成させることができる。その第1の層は通常10g/m2の重量を有し、前記第1層をゲル化又は生硬化させ、次いで5g/m2の重量を有する第2層を塗布し、続いて完全に硬化させる。異なるコーティング及びコーティング層は、標準的なローラーコーティングで塗布することができる。本発明は、その物品を本発明の放射線硬化性組成物でコーティングするステップを含む、コーティングされた物品を調製する方法にも関する。本発明の他の態様は、本発明の放射線硬化性組成物で部分的か又は全体的にコーティングされた物品に関する。本発明を、以下の非限定的な実施例で例示する。例1ヒドロキシエチルアクリレート、トルエンジイソシアネート、及びトリオールを開始剤とするポリプロピレングリコール25°Cで30000mPa.s、MW=2000g/molの反応によって得られた60kgの芳香族ウレタントリアクリレートオリゴマー1を、20kgのジプロピレングリコールジアクリレート、20kgのトリプロピレングリコールジアクリレート及び1kgのモノエタノールアミンと混合した。反応を、90°C以下の温度で、残留アミン含量が500ppm未満に達するまで実施した。得られた樹脂の特性を表1に示す。例2例2の樹脂を、例1で説明したのと同じ方法にしたがって得る。組成と量は表1で示したものを適用する。得られた樹脂の特性をやはり表1に示す。例3例3の樹脂を、例1で説明したのと同じ方法にしたがって得る。但し、ヒドロキシエチルアクリレート、トルエンジイソシアネート、及びジオールを開始剤とするポリプロピレングリコール60°Cで3900mPa.s、MW=1500g/molの反応によって得た芳香族ウレタンジアクリレートオリゴマー2を使用する。組成と量は表1で示したものを適用する。得られた樹脂の特性をやはり表1に示す。例4例4の樹脂を、例3で説明したのと同じ方法にしたがって得る。しかし、残留アミン含量が1000ppm未満に達したら、規定量の第2の希釈モノマーを加え、均一な媒体が得られるまで全体を混合する。組成と量は表1で示したものを適用する。得られた樹脂の特性を表1に示す。例5ヒドロキシエチルアクリレート、トルエンジイソシアネート、及びジオールを開始剤とするポリプロピレングリコールオリゴマー2の反応によって得られた234.5kgの芳香族ウレタンジアクリレートを、40kgのジプロピレングリコールジアクリレートと混合し、次いでアミンを加える。残留アミン含量が500ppm未満に達したら、15kgのジプロピレングリコールジアクリレートを規定量の第2の希釈モノマーと一緒に加え、均一な媒体が得られるまで全体を混合する。組成と量は表1で示したものを適用する。得られた樹脂の特性を表1に示す。例6例6の樹脂を、例4で説明したのと同じ方法にしたがって得る。但し、ヒドロキシエチルアクリレート、イソホロンジイソシアネート、及びジオールを開始剤とするポリプロピレングリコール60°Cで3080mPa.s、MW=1200g/molの反応によって得た脂肪族ウレタンジアクリレートオリゴマー3と、プロポキシ化グリセリトリアクリレートを使用する。組成と量は表1で示したものを適用する。得られた樹脂の特性をやはり表1に示す。例7例7の樹脂を、例4で説明したのと同じ方法にしたがって得る。但し、モノエタノールアミンの代わりに脂肪族ジアミンN,N’-ジ-tert-ブチルエタンジアミンDTBEDAを使用する。組成と量は表1で示したものを適用する。得られた樹脂の特性をやはり表1に示す。例8~14及び15RUV硬化性下塗り剤配合物を、表2に示す成分を25°Cで混合して調製する。次いで反応性について配合物を評価し、結果を表2に示す。部は重量部である。例16~22及び23R下塗り剤を以下の手順にしたがって調製する。15g/m2湿潤の例24のUV硬化性プライマー配合物を、軽く研磨した150/180アルミニウムオキシド研磨紙ブナの木の上に塗布する。プライマーを120W/cmの水銀UVランプで18m/分で硬化させる。次いで表2の3つのUV硬化性下塗り剤配合物層を、表3にしたがってローラーコーターで20~22μm厚で段階的に塗布する。第1及び第3の層を2つの120W/cmの水銀UVランプで18m/分で硬化させ、手で軽く研磨する。第2層を1つの120W/cmの水銀UVランプで18m/分で硬化させる。これは研磨しない。最後に、例25のUV硬化性トップコート配合物を8μm厚で塗布し、2つの80W/cmのランプで5m/分で完全に硬化させる。コーティングしたブナの木の試料を、接着性、ハンバーガーへーベルHambergerHobel、グリットフィーダーgritfeeder、コールド試験及び黄変について評価する。得られた結果を表3に示す。例24UV硬化性プライマー配合物を、25°Cで以下の成分を混合して調製する。部は重量部である:100部UCECOAT登録商標655810部EBECRYL登録商標121.5部ADDITOL登録商標BCPKCytecから市販されている光開始剤例25UV硬化性トップコート配合物を、以下の成分を25°Cで混合して調製する。部は重量部である:30部EBECRYL登録商標26510部EBECRYL登録商標81042部DPGDA3部ADDITOL登録商標BPCytecから市販されている光開始剤2部ADDITOL登録商標HDMAPCytecから市販されている光開始剤8部SYLOID登録商標162CGraceからのつや消し剤2部LancowaxPP1362LangerCoからのポリプロピレンワックス1部DOWCORNINGPA-11DowCorningからの流動添加剤2部ACEMATT登録商標TS100Evonikからのつや消し剤HDMAP=2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパノン本発明によるアミノメタアクリレート及び放射線硬化性組成物の特性評価において、本発明及び実施例を通して以下の試験方法を用いた:アミン含量:アミン含量を、第一及び第二級アミンをCS2と定量的に反応させて判定した。得られたチオカルバミン酸をNaOHで電位差滴定する。アミン含量値をppmで表す。円錐平板粘度:粘度を、DINENISO3219にしたがって回転式粘度計を用いて20s-1の規定剪断速度で25°Cで測定する。粘度値をmPa.sで表す。反応性:25μmの膜を白色の非吸収性紙に塗布し、80W/cm非焦点化nonfocalized中圧水銀ランプからのUV放射線に規定のコンベヤ速度で曝露する。完全に硬化した膜を得るのに用いる最大コンベヤ速度を決定するため、コンベヤ速度を変える。完全に硬化した膜の特性を、若干のタルクを表面上に置き、指で擦り次いで綿で擦って評価する。マット状態mataspectが観察される限り、その膜は完全に硬化しておらず、コンベヤ速度を低下させなければならない。コーティングを、アセトンに浸した一束の綿を用いた50回の二重研磨にかける。完全に硬化した膜は、この試験で目視的に影響を受けていない。2つの試験に合格するのに必要なUV線量特定のランプ出力W/mを用いたコンベヤ速度m/分で表すを、コーティングの反応性とみなす。接着性:20~22μmの膜をプライマーに塗布し、反応性の方法で説明したようにして完全に硬化させる。カッターで正方形パターンをコーティング中に刻む。接着剤テープTesa4104ストリングを表面上に押し付け、中間層を脱ガスする。次いでテープを引き剥がすsnatchedoff。テープで取り除かれた正方形の数をもとにして接着性の値を得る:0B正方形の100が除去される、1B正方形の65~35が除去される、2B正方形の35~15が除去される、3B正方形の15~5が除去される、4B正方形の5未満が除去される、5B0。ハンバーガーへーベルコイン試験:完全コーティング系を研磨したブナの木に塗布し、硬化させ、ハンバーガーへーベル試験機上に置く。この装置は、コーティング上のコインの圧力が変えられるように回転できるスクリューを備えている。コーティングされた表面上に数センチメートルの引っかき傷ができるまで、圧力を段階的に上昇させる。加えられる圧力が高ければ高いほど、耐引っかき性は良好である。耐引っかき性はニュートンで表す。グリットフィーダー:この方法では、標準的な試験方法ASTMF510-93に基づいて、革で被覆したホイールS-39を備えたTaber研磨器5150を使用する。試験で使用する砂は、TreibacherからのタイプAlodurESK240EN14354である。完全コーティング系を、研磨したブナの木に塗布し硬化させる。すべての装置及び基材を、試験する前に、調整室21±1°C、50±5相対湿度で少なくとも24時間調整する。コーティングした基材を、コーティングが完全に取り除かれたところにスポットが現れるまで初期点、500サイクルのステップで摩耗する。メチレンブルー溶液を塗布した後、試験片上にブルースポットが形成されたときに初期点に到達する。初期点の判定後、摩耗をさらに500サイクル実施する。目視比較ができるように、再度メチレンブルー溶液を塗布する。摩耗を、各500サイクルのステップ後に重量損失mgで±0.1mgの精度で測る。コールド試験:完全コーティング系を研磨したブナの木に塗布し硬化させる。コーティングした基材を、-20°Cで1時間及び70°Cで1時間の2×25サイクルにかける。クラックなしのままであればコーティングは試験に合格である。黄変:25μmの膜を白色の非吸収性紙に塗布し、硬化させ、完全な密閉ドラム中でUltra-Vialux300WランプのUV光に曝露する。ランプと試料の間の距離は50cmである。黄変Δbを、曝露96時間後にSupercolor型の装置で測定し、当初の黄変曝露前と比較する。GPCによる重量平均分子量及び数平均分子量測定:数平均分子量Mn、重量平均分子量Mw及び多分散性は、一般に、PolymerLaboratoriesからの、ポリスチレン標準EasyCalを備えた従来型のゲル透過クロマトグラフィーGPC分子量範囲:200~400,000g/molで測定する。試料のごく一部をテトラヒドロフランTHFに溶解し、3PLGelMixed-DLSポリスチレンジビニルベンゼンGPCカラム300mm×7.5mm×5μmを備えた液体クロマトグラフMerck-HitachiL7100に注入する。試料の成分を、溶液中でその分子サイズをもとにしてGPCカラムで分離し、屈折率検出器で検出する。データを集め、PolymerLaboratoriesCirrusGPCソフトウェアで処理した。"