"カバー部を含む筐体と、前記筐体を支持する支持部と、前記筐体に収容され、第1開口部が設けられた第1端部と、該第1端部とは反対側に位置し、第2開口部が設けられた第2端部と、前記第1端部と前記第2端部との間に位置した表示面と、該表示面の反対側に位置するとともに前記筐体の前記カバー部に覆われた背面と、を有した可撓性の表示デバイスと、前記筐体の内面から突出され、前記第1開口部に挿入された第1突起と、前記筐体の内面から突出され、前記第2開口部に挿入された第2突起と、を備え、前記第1突起と前記第2突起との間の間隔は、前記第1開口部と前記第2開口部との間の間隔よりも大きく、前記表示デバイスの前記背面の一部であって、前記第1開口部と前記第2開口部の間に位置する領域は、前記カバー部に対して変位可能であるテレビジョン受像機。請求項1の記載において、前記第2突起は、前記第1突起に向かい合う第1側面と、該第1側面とは反対側に位置した第2側面とを有し、前記第2側面は、前記第2突起の先端部から基端部に向かって進むに従い前記第1突起から離れる方向に傾斜した斜面部分を有したテレビジョン受像機。請求項2の記載において、前記表示デバイスは、前記第2開口部が前記斜面部分に案内されて前記第2突起に係合され、前記第1端部と前記第2端部との間に引張応力が作用するテレビジョン受像機。請求項1または請求項3の記載において、前記第2開口部は、四角形状であり、前記第2突起は、前記第2開口部に対応した4角形状の断面を有し、前記第2開口部に前記第2突起が挿入されることで、前記第2突起回りの前記表示デバイスの回転が規制されるテレビジョン受像機。請求項1または請求項4の記載において、前記表示デバイスは、前記第2開口部が設けられた金属製の取付部を有し、前記第2突起は、該第2突起が前記第2開口部に挿入された状態で、前記取付部に溶着されたテレビジョン受像機。請求項5の記載において、前記筐体に収容されたケーブルをさらに有し、前記筐体は、前記表示面が露出される開口部が設けられた第1壁を有し、前記カバー部は、前記表示デバイスに対して前記第1壁とは反対側に位置し、前記第1突起及び前記第2突起が設けられた第2壁を有し、前記ケーブルの一部は、前記第2突起と前記第1壁との間に位置したテレビジョン受像機。請求項6の記載において、前記取付部は、前記表示面よりも前記第1壁に向いて突出した部分を有したテレビジョン受像機。請求項5または請求項7の記載において、前記筐体に設けられたホルダと、前記ホルダに着脱可能に支持された支持体と、をさらに有し、前記第2突起は、前記支持体に設けられ、前記ホルダは、前記支持体が前記第2突起の突出方向に前記ホルダから抜けないように前記支持体に向かい合う第1支持面を有したテレビジョン受像機。請求項8の記載において、前記ホルダは、前記第2突起が前記第2開口部に挿入された状態で、前記支持体が前記第1突起に向かって前記ホルダから抜けないように前記取付部に向かい合う第2支持面を有したテレビジョン受像機。筐体と、前記筐体に収容され、第1係部が設けられた第1端部と、該第1端部とは反対側に位置し、第2係部が設けられた第2端部とを有した可撓性の表示デバイスと、前記筐体に設けられ、前記第1係部に係った第1支持部と、前記筐体に設けられ、前記第2係部に係った第2支持部と、を備え、前記表示デバイスの一部であって、前記第1係部と前記第2係部の間に位置する部分は、前記筐体に対して可動に設けられた電子機器。筐体と、前記筐体に収容され、中央部が前記筐体に固定されず、2つ以上の端部が前記筐体に固定された可撓性の表示デバイスと、を備えた電子機器。電子機器は、薄型化が要望されている。本発明の目的は、薄型化を図ることができる電子機器を提供することである。一つの実施形態によれば、電子機器は、筐体と、前記筐体に収容され、中央部が前記筐体に固定されず、2つ以上の端部が前記筐体に固定された可撓性の表示デバイスと、を備える。以下、実施の形態について、図面を参照して説明する。第1実施形態図1及び図2は、第1実施形態に係るテレビジョン受像機1を開示している。テレビジョン受像機1は、電子機器の一例である。図1に示すように、テレビジョン受像機1は、表示ユニット2と、この表示ユニット2を支持するスタンド3とを有する。図1及び図2に示すように、表示ユニット2は、筐体4と、この筐体4に収容された表示デバイス5とを有する。表示デバイス5は、可撓性であり、筐体4に固定されている。スタンド3は、表示ユニット2筐体4を支持する支持部の一例である。なお、これらの詳細は、第2実施形態に係る構成と略同じである。そこで、第2実施形態を詳しく説明し、第2実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。第2実施形態次に、図3乃至図9を参照して、第2実施形態に係る電子機器11を説明する。本実施形態に係る電子機器11は、例えばノートブック型ポータブルコンピュータノートPCである。電子機器11は、第1ユニット12と、第2ユニット2と、ヒンジ部13とを有する。第1ユニット12は、メインユニットである。第1ユニット12は、第1筐体15を有する。第1筐体15は、電子機器11を机の上に置いた時に、その机上面に向かい合う。第1筐体15は、机上面に接して電子機器11を支持する複数の脚部16支持部が設けられている。第1筐体15には、入力部17が設けられている。入力部17の一例は、キーボードである。なお入力部は、タッチパネル式の入力装置や、その他の入力装置でもよい。第1筐体15には、メインボードである回路基板18やモジュール19が収容されている。モジュール19の一例は、記憶装置である。なおモジュールは、冷却装置や、ODDユニット、又はその他の電子部品でもよい。第1ユニット12第1筐体15、は、第2ユニット2筐体4を支持する支持部の一例である。なお、スレートPCタブレットPCのような、電子機器11が一つの筐体4を有する場合は、筐体4に設けられた脚部16ゴム脚が支持部の一例である。図3に示すように、第2ユニット2は、表示ユニットである。第2ユニット2は、ヒンジ部13によって、第1ユニット12の後端部に回動可能開閉可能に連結されている。これにより電子機器11は、第1ユニット12と第2ユニット2とが重ねられた第1状態と、第1ユニット12と第2ユニット2とが開かれた第2状態との間で回動可能である。第2ユニット2は、第2筐体4以下、単に筐体4と、この筐体4に収容された表示デバイス5表示部、表示装置、表示モジュール、表示ユニット、ディスプレイとを有する。本実施形態に係る表示デバイス5は、可撓性柔軟性を有したフレキシブルディスプレイシートディスプレイ、プラスチック製ディスプレイ、変形変位可能なディスプレイ、薄型ディスプレイである。表示デバイス5は、表示面5a表示画面、第1面と、該表示面5aとは反対側に位置した背面5b後面、第2面とを有する。表示面5aには、例えば回路基板18に実装されたCPUの制御に従って画像が表示される。なお本明細書において画像とは、例えば文字、記号、数字、文章、イメージ、動画、及びウェブページのような、画面に映る種々の情報を含むものと定義され、イラストや写真のようなイメージに限定されない。なお、表示デバイス5の詳細については後述する。図3に示すように、筐体4は、前壁21第1壁、背壁22後壁、第2壁、及び周壁23第3壁を有し、扁平な箱状に形成されている。前壁21は、表示面5aと略平行に広がる。前壁21は、表示面5aが露出される開口部21aが設けられている。なお、本明細書で露出するとは、表示面が開口部から直接に露出される場合に加え、開口部と表示面との間に例えばタッチセンサーのような透明部材または半透明部材が設けられ、この透明部材または半透明部材を通して表示面が外部に露出される場合も含む。すなわち、外部から視認可能な状態であれば、本明細書でいう露出するに該当する。背壁22は、表示デバイス5に対して前壁21とは反対側に位置する。背壁22は、前壁21との間に空間を空けて、前壁21と略平行に広がる。周壁23は、前壁21及び背壁22と交差する方向例えば略直交する方向に延び、前壁21の周縁部と背壁22の周縁部との間を繋いでいる。筐体4は、マスク25マスク部、第1部材と、カバー26カバー部、第2部材とを有する。マスク25は、前壁21を含む。カバー26は、表示デバイス5に対してマスク25とは反対側に位置し、背壁22と周壁23とを含む。マスク25とカバー26とが合わされることで、筐体4が構成されている。本実施形態では、カバー26は、プラスチック製である。カバー26背壁22は、表示デバイス5の背面5bを覆う。次に、表示デバイス5とその実装構造について詳しく述べる。本実施形態に係る表示デバイス5は、軽量で例えば紙のように薄く、例えば曲げたり、丸めたりすることができる。表示デバイス5は、フレキシブルパネルと、フレキシブルバックライトとを有する。フレキシブルパネルは、第1偏光板、第1プラスチック基板、液晶層、第2プラスチック基板、及び第2偏光板を有する。液晶層は、第1及び第2のプラスチック基板の間に挟まれている。第1プラスチック基板第1フィルム基板は、いわゆるカラーフィルタ基板である。第2プラスチック基板第2フィルム基板は、いわゆるアレイ基板である。フレキシブルバックライトは、拡散板、導光板、及びLED光源を有する。なお、表示デバイス5は、液晶ディスプレイに限らず、有機ELや、その他の方式のディスプレイでもよい。図4に示すように、表示デバイス5は、長方形状である。表示デバイス5は、第1端部31と、第2端部32と、第3端部33と、第4端部34とを有する。第1端部31は、表示デバイス5の短手方向に延びている。第2端部32は、第1端部31とは反対側に位置し、第1端部31と略平行に延びている。表示面5aは、第1端部31と第2端部32との間に位置する。第3端部33は、第1端部31及び第2端部32とは交差する方向例えば略直交する方向に延びている。第3端部33は、表示デバイス5の長手方向に延びている。第4端部34は、第3端部33とは反対側に位置し、第3端部33と略平行に延びている。表示面5aは、第3端部33と第4端部34との間に位置する。表示デバイス5は、中央部35と、4つの角部36,37,38,39とを有する。第1角部36は、第1端部31と第3端部33とにより規定される。第2角部37は、第1端部31と第4端部34とにより規定される。第3角部38は、第2端部32と第3端部33とにより規定される。第4角部39は、第2端部32と第4端部34とにより規定される。第1端部31は、第1角部36に位置した隣接した第1部分31aと、該第1部分31aとは反対側に位置し、第2角部37に位置した隣接した第2部分31bとを有する。第2端部32は、第3角部38に位置した隣接した第1部分32aと、該第1部分32aとは反対側に位置し、第4角部39に位置した隣接した第2部分32bとを有する。図4に示すように、第1端部31には、複数例えば2つの第1取付部41第1固定部が設けられている。二つの第1取付部41は、第1端部31の両端に分かれて設けられている。すなわち、一つの第1取付部41は、第1端部31の第1部分31a第1角部36に位置する。他の第1取付部41は、第1端部31の第2部分31b第2角部37に位置する。第1取付部41は、例えば金属製板金である。なお、第1取付部41は、プラスチック製でもよい。第1取付部41は、例えば複数の第1開口部42第1係部、第1係合部、第1固定部、第1保持部が設けられている。複数の第1開口部42は、第1端部31に沿って並んでいる。第1開口部42は、例えば四角形状の穴である。なお、第1開口部42は、丸穴でもよい。なお、本明細書でいう第1係部、第1係合部、第1固定部、及び第1保持部は、其々、貫通孔に限られず、凹部、突出部、突起部、爪部、カバー26とマスク25に挟まれる部分領域、端部、筐体4マスク25に覆われる部分領域、端部、又はその他の形状でもよい。本実施形態では、表示デバイス5は、カバー26に取り付けられる。図5乃至図8に示すように、カバー26は、該カバー26の内面から突出した複数の第1突起43第1突出部、第1支持部を有する。第1突起43は、第1開口部42に対応した位置に其々設けられている。複数の第1突起43は、複数の第1開口部42に分かれて挿入される。第1突起43は、第1開口部42に対応した4角形状の断面を有する。なお、第1突起43は、円柱状でもよい。同様に、図4に示すように、第2端部32には、複数例えば2つの第2取付部45第2固定部が設けられている。二つの第2取付部45は、第2端部32の両端に分かれて設けられている。すなわち、一つの第2取付部45は、第2端部32の第1部分32a第3角部38に位置する。他の第2取付部45は、第2端部32の第2部分32b第4角部39に位置する。第2取付部45は、例えば金属製板金である。なお、第2取付部45は、プラスチック製でもよい。なお、第1取付部41及び第2取付部45は、表示デバイス5とは別体に形成されるとともに、表示デバイス5に固定されてもよい。第1取付部41及び第2取付部45は、フレキシブルパネル及びフレキシブルバックライトの少なくとも一方を保持する構造体の一部でもよい。なお、第1取付部41及び第2取付部45は、表示デバイス5と一体に設けられ、表示デバイス5の一部であってもよい。第2取付部45は、例えば複数の第2開口部46第2係部、第2係合部、第2固定部、第2保持部が設けられている。複数の第2開口部46は、第2端部32に沿って並んでいる。第2開口部46は、例えば四角形状の穴である。なお、第2開口部46は、丸穴でもよい。なお、本明細書でいう第2係部、第2係合部、第2固定部、及び第2保持部は、其々、貫通孔に限られず、凹部、突出部、突起部、爪部、カバー26とマスク25に挟まれる部分領域、端部、筐体4マスク25に覆われる部分領域、端部、又はその他の形状でもよい。図7及び図8に示すように、カバー26は、該カバー26の内面から突出した複数の第2突起47第2突出部、第2支持部を有する。第2突起47は、第2開口部46に対応した位置に其々設けられている。複数の第2突起47は、複数の第2開口部46に分かれて挿入される。第2突起47は、第2開口部46に対応した4角形状の断面を有する。なお、第2突起47は、円柱でもよい。次に、第1突起43及び第2突起47の形状及び作用を説明する。図4に示すように、複数の第1突起43と複数の第2突起47とは、互いに一対を成すように、互いに対応した位置に設けられている。すなわち、複数の第1突起43と、それと同数の第2突起47とが、表示デバイス5の長手方向で、表示デバイス5の両側に分かれて設けられている。図7に示すように、第1突起43は、第2突起47に向かい合う第1側面43a第1面と、該第1側面43aとは反対側に位置した第2側面43b第2面とを有する。第2側面43bは、少なくとも該第1突起43の先端部に斜面部分43c傾斜部分を有する。斜面部分43cは、第1突起43の先端部から基端部に向かって進むに従い、第2突起47から離れる方向に傾斜している。なお、本明細書で、突起の基端部とは、筐体4の内面に接続された部分を指す。突起の先端部とは、筐体の内部に突出した突出端を指す。同様に、第2突起47は、第1突起43に向かい合う第1側面47a第1面と、該第1側面47aとは反対側に位置した第2側面47b第2面とを有する。第2側面47bは、少なくとも該第2突起47の先端部に斜面部分47c傾斜部分を有する。斜面部分47cは、第2突起47の先端部から基端部に向かって進むに従い、第1突起43から離れる方向に傾斜している。図7に示すように、第1突起43と第2突起47との間の間隔L1距離は、第1開口部42と第2開口部46との間の間隔L2距離よりも大きい。なお、第1突起43と第2突起47との間の間隔L1とは、第1突起43の中心線と第2突起47の中心線との間の間隔である。同様に、第1開口部42と第2開口部46との間の間隔L2とは、第1開口部42の中心線と第2開口部46の中心線との間の間隔である。本実施形態では、第1開口部42第1開口部42の縁部は、第1突起43の斜面部分43cに案内され、第2突起47から離れる方向に移動しながら第1突起43に係る。同様に、第2開口部46第2開口部46の縁部は、第2突起47の斜面部分47cに案内され、第1突起43から離れる方向に移動しながら第2突起47に係る。これにより、カバー26に取り付けられた後の状態での第1開口部42と第2開口部46との間の間隔は、カバー26に取り付けられる前の状態での第1開口部42と第2開口部46との間の間隔よりも大きい。このため、カバー26に取り付けられた状態では、第1端部31と第2端部32との間に、表示デバイス5を長手方向に広げようとする引張応力プリテンションが作用する。これにより、表示面5aが長手方向に引っ張られて伸ばされ、表示面5aの平面度が向上する。ここで、表示デバイス5の中央部35には、固定部は設けられていない。表示デバイス5の中央部35は、カバー26には固定されておらず、筐体4に対して自由である。表示デバイス5の背面5bの一部であって、第1開口部42と第2開口部46との間に位置する領域部分は、カバー26背壁22に対して変位可能変動可能である。表示デバイス5は、2つ以上の端部が筐体4に固定されている。表示デバイス5は、例えば4つの角部36,37,38,39が筐体4に固定されている。図5に示すように、本実施形態では、第1開口部42は、四角形状である。第1突起43は、第1開口部42に対応した四角形状の断面横断面、筐体内面に沿う断面を有する。このため、第1開口部42に第1突起43が挿入されることで、第1突起43回りの表示デバイス5の回転が規制される。同様に、第2開口部46は、四角形状である。第2突起47は、第2開口部46に対応した四角形状の断面横断面、筐体内面に沿う断面を有する。このため、第2開口部46に第2突起47が挿入されることで、第2突起47回りの表示デバイス5の回転が規制される。第1突起43の先端部は、第1突起43が第1開口部42に挿入された状態で、前記第1取付部41に溶着溶着固定される。すなわち、第1突起43の先端部は、熱と荷重が加えられ、潰された形状になる。これにより、第1取付部41が第1突起43に固定される。図9に示すように、第1突起43と同様に、第2突起47の先端部は、第2突起47が第2開口部46に挿入された状態で、前記第2取付部45に溶着溶着固定される。すなわち、第2突起47の先端部は、熱と荷重が加えられ、潰された形状になる。これにより、第2取付部45が第2突起47に固定される。図9に示すように、筐体4には、複数のケーブル51が収容されている。ケーブル51は、例えばアンテナケーブル、または表示デバイス5に接続されたケーブルである。なお、ケーブル51は、上記例に限られるものではなく、筐体4に収容された種々のケーブルが適宜該当する。複数のケーブル51は、第2突起47の先端部溶着部とマスク25前壁21との間の空間を通る。なお、複数のケーブル51は、第1突起43の先端部溶着部とマスク25前壁21との間の空間を通ってもよい。図9に示すように、第2取付部45は、表示面5aよりもマスク25に向いて突出した部分52突出部、支持部、受け部を有する。同様に、第1取付部41は、表示面5aよりもマスク25に向いて突出した部分52突出部、支持部、受け部を有する。なお、第1取付部41及び第2取付部45は、表示デバイス5の厚さ内に設けられ、上記突出した部分52を有しなくてもよい。このような構成によれば、電子機器11の薄型化を図ることができる。すなわち、本実施形態では、電子機器11は、筐体4と、該筐体4に収容された可撓性の表示デバイス5とを有する。可撓性を有する表示デバイスは、例えば一般的なLCDユニットなどに比べて薄い。このため、可撓性を有する表示デバイスを採用することで、電子機器の薄型化を図ることができる。ここで、本発明者らの研究によれば、可撓性を有する表示デバイスは、表示面の平面度を維持することが難しいことが見出された。すなわち、一般的なLCDユニットと同様の手段で可撓性の表示デバイスを筐体に取り付けようとすると、表示デバイスの自重などで表示面に撓みが生じやすい。表示面に撓みが生じると、画像表示の機能性例えば画面精度などに影響が生じる。そこで、本実施形態では、表示デバイス5は、中央部35が筐体4に固定されず、2つの端部31,32が筐体4に固定されている。このような構成によれば、表示デバイス5の中央部35が伸ばされやすく、表示面5aの平面度を向上させることができる。さらに、本実施形態では、表示デバイス5は、第1開口部42が設けられた第1端部31と、第2開口部46が設けられた第2端部32とを有する。筐体4は、第1開口部42に挿入された第1突起43と、第2開口部46に挿入された第2突起47とを有する。第1突起43と第2突起47との間の間隔L1は、第1開口部42と第2開口部46との間の間隔L2よりも大きい。このような構成によれば、表示デバイス5を筐体4に取り付けた状態では、第1端部31と第2端部32との間に引張応力が作用する。これにより、表示デバイス5は、長手方向すなわち表示面5aと略平行な方向に伸ばされる。これにより、表示面5aが撓みにくく、表示面5aの平面度を向上させることができる。本実施形態では、第2突起47は、第1突起43に向かい合う第1側面47aと、該第1側面47aとは反対側に位置した第2側面47bとを有する。第2側面47bは、第2突起47の先端部から基端部に向かって進むに従い第1突起43から離れる方向に傾斜した斜面部分47cを有する。これにより、第1突起43と第2突起47との間の間隔L1が第1開口部42と第2開口部46との間の間隔L2よりも大きい構造であっても、第1開口部42及び第2開口部46を、第1突起43及び第2突起47に比較的簡単に係合させることができる。本実施形態では、表示デバイス5は、第2開口部46が斜面部分47cに案内されて第2突起47に係合される。これにより、第2開口部46を、第2突起47にスムーズに係合させることができる。なお、この作用は、第1開口部42と第1突起43においても同様である。本実施形態では、第2開口部46は、四角形状である。第2突起47は、第2開口部46に対応した4角形状の断面を有する。これにより、第2開口部46に第2突起47が挿入されることで、第2突起47回りの表示デバイス5の回転が規制される。このような構成によれば、表示デバイス5を安定して固定することができ、表示面5aの平面度をさらに向上させることができる。なお、この作用は、第1開口部42と第1突起43においても同様である。本実施形態では、表示デバイス5は、筐体4に溶着固定される。溶着による固定部は、例えばボスとねじとによる固定部に比べて高さが低くなる。このため、電子機器11の薄型化をさらに図ることができる。なお、この作用は、第1開口部42と第1突起43においても同様である。なお、第1取付部41及び第2取付部45は、溶着される部分としての機能に加え、表示デバイス5の形状を保持する機能も有する。例えばガラス液晶によるLCDユニットは、比較的重い。このため、そのLCDユニットを固定するためには、例えばねじでLCDユニットを筐体に比較的強固に固定する必要がある。一方で、本実施形態に係る可撓性の表示デバイス5は、比較的軽い。このため、ねじのような強固な固定によらず、溶着固定で表示デバイス5を支持することができる。すなわち、表示デバイス5の軽さという特性を生かして、表示デバイス5を実装することができる。また、LCDユニットを支持するリブなどの支持構造を省略することができるので、電子機器11の小型化を図ることができる。本実施形態では、ケーブル51は、第2突起47の先端部とマスク25との間の空間を通る。このような構成によれば、表示デバイス5を固定する固定部とケーブル51とを筐体4の厚さ方向に重ねて配置することができる。このため、筐体4に必要な面積サイズを小さくすることができ、電子機器11の小型化を図ることができる。さらに、取付部41,45は、ケーブルを取り付ける時のガイドとしても機能する。本実施形態では、取付部41,45は、表示面5aよりもマスク25に向いて突出した部分52を有する。このため、取付部41,45は、カバー26とマスク25との間に挟まれた支柱として機能することができる。このような構成によれば、例えば外部からの衝撃やストレスが筐体4に加わった時、表示デバイス5はマスク25とカバー26との間に挟まれて潰されにくい。これにより、表示デバイス5の保護を図ることができる。なお、図10は、本実施形態の第1変形例を示す。図10に示すように、第1変形例では、第1突起43は、位置決めピン位置決め部、固定部であり、斜面部分43cを有しない。この構成では、まず、第1開口部42が第1突起43に通される。これにより、表示デバイス5の第1端部31が位置決めされる。この第1端部31の位置決めの後、第2開口部46が第2突起47の斜面部分47cに案内されて、第2突起47に係合される。これにより、第1端部31と第2端部32との間に引張応力が作用する。なお、本変形例に代えて、第2突起47が位置決めピンであり、第1開口部42が第1突起43の斜面部分43cに案内されてもよい。図11は、本実施形態の第2変形例を示す。図11に示すように、取付部41,45は、其々、第1部分54と、第2部分55と、第3部分56とを有してもよい。第1部分54は、筐体4の内面4iと略平行である。第1部分54は、第1開口部42又は第2開口部46が設けられ、第1突起43又は第2突起47に溶着される。第2部分55は、第1部分54の端部から起立し、表示デバイス5の側面5c周面、第3面に沿う。第2部分55は、表示デバイス5に固定された固定部である。第3部分56は、第2部分55とは反対側に位置する。第3部分56は、筐体4の内面4iに対して交差する方向例えば直交する方向に延びている。第3部分56は、筐体4の厚み方向に延びている。これにより、取付部41,45は、第2部分55と第3部分56との間に溝57凹部、ガイドが設けられている。ケーブル51は、この溝57に取り付けられ、溝57の内部に収容されている。図11に示すように、カバー26の周壁23の内面は、受部58被係合部、第1係合部を有する。マスク25は、筐体4内に突出し、カバー26の受部58に係合する爪部59係合部、第2係合部を有する。マスク25の爪部59がカバー26の受部58に係合することで、マスク25とカバー26とが固定される。図11に示すように、取付部41,45の一部第3部分56は、ケーブル51と、マスク25の爪部59との間に位置する。このため、マスク25とカバー26とを組み合わせる時に、マスク25の爪部59とカバー26の受部58との間にケーブル51が挟み込まれにくい。これにより、ケーブルの挟み込みを防止するための別部材を設ける必要がなくなり、電子機器11の小型化及び薄型化を図ることができる。なお、受部58は、カバー26に代えて、取付部41,45に設けてもよい。このような構造によれば、筐体4の加工費の削減、及び歩留まりの向上を期待することができる。図12は、本実施形態の第3変形例を示す。図12に示すように、第1突起43及び第2突起47は、カバー26に代えて、マスク25に設けられてもよい。本変形例では、突出部52は、表示デバイス5の背面5bよりもカバー26に向いて突出している。以上、第1乃至第3の変形例は、互いに組み合わせて実施することができる。またこれら第1乃至第3変形例は、それぞれ単独で、又は互いに組み合わせて、以下の各実施形態に其々適用してもよい。第3実施形態次に、図13乃至図24を参照して、第3実施形態に係る電子機器11を説明する。なお、第2実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第2実施形態と同じである。本実施形態では、筐体4は、金属製でもよく、プラスチック製でもよい。本実施形態では、筐体4と一体に設けられた第1突起43及び第2突起47に代えて、其々、ホルダ61保持部と支持体62支持部とを有する。なお、以下では、第2突起47に対応したホルダ61及び支持体62について詳しく述べる。第1突起43に対応したホルダ61及び支持体62は、以下に述べる構造と同様である。図13及び図14に示すように、ホルダ61は、筐体4に設けられている。なお、ホルダ61は、筐体4と一体に設けられてもよく、筐体4とは別体に形成されるとともに、筐体4に固定されてもよい。ホルダ61は、金属製でもよく、プラスチック製でもよい。図15に示すように、支持体62は、台部64基部と、台部64に設けられた第2突起47とを有する。台部64は、例えば扁平の直方体状である。第2突起47は、台部64の略中央部から起立している。支持体62は、プラスチック製である。図16に示すように、取付部45は、第1部分65、第2部分66、及び第3部分67を有する。第1部分65は、扁平な直方体状であるとともに、第2開口部46が設けられている。第2部分66は、表示デバイス5に固定されている。第3部分67は、第1部分65と第2部分66との間に位置し、第1部分65と第2部分66とを繋いでいる。第3部分67は、第1部分65に比べて細い。ここで、説明の便宜上、第1乃至第3の方向X,Y,Zを定義する。図14に示すように、第1方向X及び第2方向Yは、筐体4の内面4iに沿う。第1方向Xは、ホルダ61から表示デバイス5に向かう方向である。第2方向Yは、第1方向Xとは交差する方向例えば略直交する方向である。第2方向Yは、表示デバイス5の第2端部32に沿う。第3方向Zは、第1方向X及び第2方向Yとは交差する方向略直交する方向である。第3方向Zは、例えば筐体4の内面4iに対して略垂直である。図14に示すように、ホルダ61は、空間部68窪み部、受部、係合部と、例えば一対の押さえ部69支持部とを有する。空間部68は、第1部分68aと第2部分68bとを有する。第1部分68aは、支持体62の台部64に対応した形状台部64の外形と略同じ形状を有する。第1部分68aは、第1方向Xに開放されている。第2部分68bは、取付部45の第1部分65及び第3部分67に対応した形状第1部分65及び第3部分67の外形と略同じ形状を有する。第2部分68bは、第1方向X及び第3方向Zに開放されている。図17及び図20に示すように、支持体62は、表示デバイス5からホルダ61に向かう方向第1方向Xの反対方向から、ホルダ61に取り付けられる。支持体62は、ホルダ61の空間部68に挿入される。これにより、支持体62は、ホルダ61に着脱可能に支持される。押さえ部69は、支持体62が第2突起47の突出方向第3方向Zにホルダ61から抜けないように、台部64に向かい合う支持面71第1支持面を有する。図18及び図21に示すように、取付部45の第1部分65は、空間部68の第2部分68bに挿入される。第1部分65の第2開口部46は、支持体62の第2突起47に係合される。押さえ部69は、第2突起47が第2開口部46に挿入された状態で、支持体が第1突起43に向かって抜けないように第1部分65に向かい合う支持面72第2支持面を有する。次に、ホルダ61及び支持体62の作用について説明する。図17に示すように、まず第1方向Xとは反対方向から、支持体62がホルダ61に嵌め込まれる。支持体62は、ホルダ61の支持面71に向かい合い、第3方向Zに抜けなくなる。また、第1方向Xを除く台部64の3面がホルダ61の内面に面で接する。これにより、支持体62は、第2方向Yへの移動や回転が規制される。次に、図18に示すように、取付部45の第1部分65が支持体62に係合される。具体的には、第2開口部46に第2突起47が挿入される。取付部45は、第2開口部46に第2突起47が挿入された状態で、ホルダ61の支持面72に向かい合い、第1方向Xに抜けなくなる。これにより、取付部45に係合した支持体62も、第1方向Xに抜けなくなる。次に、図19に示すように、第2突起47の先端部が取付部45に溶着されることで、取付部45は、第2突起47から第3方向Zに抜けなくなる。これにより、取付部45が筐体4に固定される。第1突起43に対する取付部41の固定も略同じである。ここで、第1突起43と第2突起47との間の間隔L1は、第1開口部42と第2開口部46との間の間隔L2よりも大きい。すなわち、表示デバイス5は、一定距離引き伸ばされて、筐体4に固定される。これにより、表示デバイス5に引張応力を作用させることができる。図22に示すように、第2部分66には、溝57が設けられている。複数のケーブル51は、溝57に収容される。なお図23は、一つの変形例を示す。図23に示すように、溝57は、カバー26に向かい合ってもよい。取付部45は、支持体62に当接する位置決め用の凸部73を有する。このような構成によれば、上記第2実施形態と同様に、電子機器11の薄型化を図ることができる。さらに本実施形態では、筐体4に設けられたホルダ61と、ホルダ61に着脱自在に支持された支持体62とを有する。このため、筐体4が金属材料であっても、プラスチック溶着での固定が可能となる。本実施形態では、第2突起47は、支持体62に設けられている。このため、例えば保守時に表示デバイス5を取り外すために溶着部分を取り除いた場合であっても、新しい支持体62を準備することで、表示デバイス5を再び溶着により筐体4に固定することができる。このため、保守性を大きく向上させることができる。本実施形態では、ホルダ61は、支持体62が第2突起47の突出方向にホルダ61から抜けないように支持体62に向かい合う支持面71を有する。これにより、支持体62の位置がより安定する。本実施形態では、ホルダ61は、第2突起47が第2開口部46に挿入された状態で、支持体62が第1突起43に向かってホルダ61から抜けないように取付部45に向かい合う支持面72を有する。これにより、溶着時に第2突起47の軟化した状態であっても、取付部45の位置を安定させることができる。なお、図24に示すように、表示デバイス5に作用させる引張応力プリテンションは、例えば図中に破線で示す部分などに後加工を加えることで、微調整することができる。すなわち、支持面72の位置を調整することで、取付部45の位置を調整することができる。これにより、表示デバイス5の引っ張り量伸ばし量を変更することができ、引張応力が調整可能である。なお、第2開口部46が長穴であれば、第2突起47に対する第2開口部46の取り付けがスムーズになる。図25は、本実施形態の一つの変形例を示す。図25に示すように、押さえ部69は、第1突起43に向かい合う第1側面69aと、第1側面69aとは反対側に位置した第2側面69bとを有する。第2側面69bは、押さえ部69の上面から筐体4の内面に向かって進むに従い第1突起43から離れる方向に傾斜した斜面部分69cを有する。このような構成によれば、取付部45の第1部分65が斜面部分69cに案内されて空間部68に挿入される。これにより、取付部45を、ホルダ61によりスムーズに係合させることができる。第4実施形態次に、図26を参照して、第4実施形態に係る電子機器11を説明する。なお、第2及び第3の実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第2実施形態と同じである。図26に示すように、第1取付部41は、其々、複数の第1開口部42を有する。複数の第1開口部42には、複数の第1突起43が分かれて係合される。複数の第1突起43は、第1ピン75aと、第2ピン75bとを含む。第1ピン75a及び第2ピン75bは、互いに独立している。同様に、第2取付部45は、其々、複数の第2開口部46を有する。複数の第2開口部46には、複数の第2突起47が分かれて係合される。複数の第2突起47は、第1ピン76aと、第2ピン76bとを含む。第1ピン76a及び第2ピン76bは、互いに独立している。溶着工程では、まず、第1突起43の第1ピン75a及び第2突起47の第1ピン76aを溶着する。このとき、表示デバイス5は、第1突起43の第2ピン75b及び第2突起47の第2ピン76bとで引張応力が作用された状態で支持される。次に、第1突起43の第2ピン75b及び第2突起47の第2ピン76bを溶着する。このとき、表示デバイス5は、既に溶着された第1突起43の第1ピン75a及び第2突起47の第1ピン76aとで引張応力が作用された状態で支持される。このような構成によれば、上記第2実施形態と同様に、電子機器11の薄型化を図ることができる。さらに本実施形態では、複数の第1突起43は、互いに独立して溶着される第1ピン75a及び第2ピン75bを含む。複数の第2突起47は、互いに独立して溶着される第1ピン76a及び第2ピン76bを含む。このような構成によれば、溶着時に、表示デバイス5をさらに安定して支持することができる。第5実施形態次に、図27を参照して、第5実施形態に係る電子機器11を説明する。なお、第2乃至第4の実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第2実施形態と同じである。図27に示すように、本実施形態に係る表示デバイス5は、切欠き78aが設けられている。切欠き78aは、第1開口部42と第2開口部46との間を横切る方向に延びている。これにより、表示デバイス5は、第1端部31と第2端部31との間で伸びやすくなっている。なお、表示デバイス5は、切欠き78aに代えて、又は切欠き78aに加えて、スリット78bを有してもよい。スリット78bは、第1開口部42と第2開口部46との間を横切る方向に延びている。このような構成によれば、上記第2実施形態と同様に、電子機器11の薄型化を図ることができる。さらに本実施形態では、表示デバイス5に切欠き78aが設けられ、表示デバイス5が伸びやすくなっている。このような構成によれば、引張応力プリテンションの調整が行いやすい。第6実施形態次に、図28を参照して、第6実施形態に係る電子機器11を説明する。なお、第2乃至第5の実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第2実施形態と同じである。図28に示すように、本実施形態では、表示デバイス5の背後に発熱部品81が設けられている。表示デバイス5の一部は、発熱部品81からの熱の影響を受けて、熱膨張する。そこで本実施形態では、表示デバイス5と筐体4とを固定する固定部82が設けられている。固定部82の一例は、表示デバイス5と筐体4とを接着する両面テープである。これにより、表示デバイス5は、固定部82と第1端部31との間に位置した第1領域83と、固定部82と第2端部32との間に位置した第2領域84とを有する。第1領域83は、発熱部品81から熱の影響を受ける。第2領域84は、第1領域83に比べて、発熱部品81から熱の影響をあまり受けない。本実施形態では、開口部42,46と突起43,47との位置が調整され、第1領域83の引張応力が第2領域84の引張応力よりも大きく設定されている。このような構成によれば、上記第2実施形態と同様に、電子機器11の薄型化を図ることができる。さらに本実施形態では、熱の影響に応じて引張応力の大きさが部分的に調整されている。このような構成によれば、表示デバイス5に適切な引張応力を作用させることができ、表示面5aの平行度を向上させることができる。第7実施形態次に、図29及び図30を参照して、第7実施形態に係る電子機器11を説明する。なお、第2乃至第6の実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第2実施形態と同じである。図29に示すように、本実施形態では、カバー26の一部が円弧状に形成されている。表示デバイス5の中央部は、カバー26との間に空間を空け、カバー26から離れている。カバー26は、第1ボス85第1支持部と、第2ボス86第2支持部とが設けられている。第1ボス85及び第2ボス86は、それぞれねじ穴87が設けられている。表示デバイス5の第1端31は、第1ボス85に向かい合う。第1端部31は、第1ボス85のねじ穴87に対応した第1開口部42が設けられている。第1ねじ88は、第1開口部42に挿通され、ねじ穴87に係合される。これにより、第1端部31は、第1ボス85に固定される。表示デバイス5の第2端部32は、第2ボス86に向かい合う。第2端部32は、第2ボス86のねじ穴87に対応した第2開口部46が設けられている。第2ねじ89は、第2開口部46に挿通され、ねじ穴87に係合される。これにより、第2端部32は、第2ボス86に固定される。ここで、第2ボス86のねじ穴87は、表示デバイス5の第2開口部46に対して、第1ボス85とは反対側にずれている。つまり、第1ボス85と第2ボス86との間の間隔L1は、第1開口部42と第2開口部46との間の間隔L2よりも大きい。これにより、表示デバイス5が筐体4に固定されると、表示デバイス5には引張応力が作用する。このような構成によれば、上記第2実施形態と同様に、電子機器11の薄型化を図ることができる。さらに本実施形態では、ボス85,86によって表示デバイス5に引張応力を作用させ、表示面5aの平行度を向上させることができる。第8実施形態次に、図31を参照して、第8実施形態に係る電子機器11を説明する。なお、第2乃至第7の実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第2実施形態と同じである。カバー26は、第1ボス85第1支持部と、第2ボス86第2支持部とが設けられている。第1ボス85及び第2ボス86は、其々、先端部から基端部に向かって進むに従い、表示デバイス5から離れるように傾斜して設けられている。このような構成によれば、上記第2実施形態と同様に、電子機器11の薄型化を図ることができる。さらに本実施形態では、第1ねじ88及び第2ねじ89を締める過程で、表示デバイス5に引張応力を作用させ、表示面5aの平行度を向上させることができる。第9実施形態次に、図32を参照して、第9実施形態に係る電子機器11を説明する。なお、第2乃至第8の実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第2実施形態と同じである。図32に示すように、本実施形態では、表示デバイス5とカバー26との間にバックプレート91補強部材、補強部、金属部、支持部、保持部が設けられている。バックプレート91は、第1突起43及び第2突起47を有する。このような構成によれば、上記第2実施形態と同様に、電子機器11の薄型化を図ることができる。さらに本実施形態では、バックプレート91によって表示デバイス5に引張応力を作用させ、表示面5aの平行度を向上させることができる。第10実施形態次に、図33乃至図35を参照して、第10実施形態に係る電子機器11を説明する。なお、第2乃至第9の実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第2実施形態と同じである。図33乃至図35に示すように、第1ユニット12は、第1表示部93を有する。第2ユニット2は、第2表示部94を有する。本実施形態では、一つの表示デバイス5が、第1ユニット12と第2ユニット2とに亘って設けられている。すなわち、表示デバイス5は、第1ユニット12に位置した第1部分95と、第2ユニット2に位置した第2部分96とを有する。第1部分95は、第1表示部93を構成するとともに、第1端部31を含む。第2部分96は、第2表示部94を構成するとともに、第2端部32を含む。表示デバイス5は、電子機器11の展開/折り畳みに合わせて、ヒンジ部13を中心として第1部分95と第2部分96とが重ねられた第1位置と、第1部分95と第2部分96とが開かれた第2位置との間で変形可能である。表示面5aは、第1位置よりも、第2位置で伸ばされた状態になる。すなわち、表示面5aには、第2位置で、第1端部31と第2端部31との間に引張応力が作用する。このような構成によれば、上記第2実施形態と同様に、電子機器11の薄型化を図ることができる。さらに本実施形態では、表示面5aには、第2位置で、第1端部31と第2端部32との間に引張応力が作用する。これにより、第1ユニット12と第2ユニット2とが開かれた使用状態で、表示面5aの平行度を向上させることができる。なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具現化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。更に、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組み合わせてもよい。例えば、第1及び第2の開口部42,46は、表示デバイス5に付属する板金に設けられてもよいし、表示デバイス5に直接に設けられてもよい。"