"流体導入通路および流体排出通路となる複数の流体通路が形成されるとともに該複数の流体通路のうち一部の流体通路の端部に対応する弁座部が設けられたハウジングと、前記流体導入通路に連通する調圧室を形成するよう前記ハウジングの内方に前記弁座部に対向して設けられ、前記調圧室内の流体圧力に応じて前記流体導入通路と前記流体排出通路とを連通させることにより前記調圧室内の流体圧を調整する隔壁状の調圧部材と、前記調圧部材を前記流体導入通路と前記流体排出通路とを遮断する方向に付勢する付勢機構と、を備え、前記複数の流体通路への流体の導入または排出を切り換えることで前記調圧部材の一面側で流体圧力を受ける受圧領域の面積が切り換えられ、前記設定圧が切り換えられる圧力調整装置であって、前記調圧部材が、前記ハウジング内に前記流体導入口に連通する調圧室を形成するダイヤフラムと、一面側で前記弁座部に対向するとともに他面側には少なくとも先端側に拡径部分を有するスタッド部が突設された板状弁体と、前記ダイヤフラムの中央部に装着された弁体支持部材と、前記板状弁体の前記スタッド部を揺動可能に保持するとともに前記弁体支持部材に支持された保持部材と、を有し、前記弁体支持部材には、前記拡径部分を含む前記スタッド部の前記先端側が挿入される第1挿入孔と、該第1挿入孔に対し交差し前記保持部材が挿入される第2挿入孔と、が形成され、前記保持部材には、前記弁体支持部材の前記第2挿入孔に挿入されたときに前記スタッド部の前記拡径部分に係合することで前記スタッド部が前記弁体支持部材の前記第1挿入孔から脱出するのを規制する弁体抜け止め部が設けられている、ことを特徴とする圧力調整装置。前記保持部材は、前記弁体支持部材の前記第2挿入孔に所定位置まで挿入されたときに前記弁体支持部材に突き当たるストッパ部を有する、ことを特徴とする請求項1に記載の圧力調整装置。前記保持部材は、前記弁体支持部材の前記第2挿入孔に所定位置まで挿入されたときに前記弁体支持部材に係合し、前記保持部材が前記弁体支持部材の前記第2挿入孔から離脱するのを規制する抜け止め係合部を有する、ことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の圧力調整装置。前記保持部材が、互いに異なる方向から前記弁体支持部材の前記第2挿入孔に挿入されて前記スタッド部の前記拡径部分に異なる位置で係合する複数の係合部材によって構成されている、ことを特徴とする請求項1ないし請求項3のうちいずれか1の請求項に記載の圧力調整装置。流体導入通路および流体排出通路となる複数の流体通路が形成されるとともに該複数の流体通路のうち一部の流体通路の端部に対応する弁座部が設けられたハウジングと、前記流体導入通路に連通する調圧室を形成するよう前記ハウジングの内方に前記弁座部に対向して設けられ、前記調圧室内の流体圧力に応じて前記流体導入通路と前記流体排出通路とを連通させることにより前記調圧室内の流体圧を調整する隔壁状の調圧部材と、前記調圧部材を前記流体導入通路と前記流体排出通路とを遮断する方向に付勢する付勢機構と、を備え、前記複数の流体通路への流体の導入または排出を切り換えることで前記調圧部材の一面側で流体圧力を受ける受圧領域の面積が切り換えられ、前記設定圧が切り換えられる圧力調整装置であって、前記調圧部材が、前記ハウジング内に前記流体導入口に連通する調圧室を形成するダイヤフラムと、一面側で前記弁座部に対向するとともに他面側には少なくとも先端側に拡径部分を有するスタッド部が突設された板状弁体と、前記ダイヤフラムの中央部に装着された弁体支持部材と、前記板状弁体の前記スタッド部を揺動可能に保持するとともに前記弁体支持部材に支持された保持部材と、を有し、前記保持部材には、前記スタッド部の前記先端側が挿入される保持孔が形成されるとともに、前記スタッド部の前記拡径部分に係合することで前記スタッド部が前記保持孔から脱出するのを規制する弁体抜け止め部と、前記ダイヤフラムを貫通して前記弁体支持部材に固定された複数の貫通結合部とが設けられている、ことを特徴とする圧力調整装置。前記板状弁体の前記スタッド部の前記拡径部分が、前記スタッド部の先端側の第1の拡径部分と、該第1の拡径部分と前記板状弁体の他面との間に位置する第2の拡径部分とによって構成され、前記保持部材の前記弁体抜け止め部が、前記第1の拡径部分および前記第2の拡径部分に係合する第1および第2の保持係合面と、両保持係合面の間で前記スタッド部の一部を揺動可能に取り囲む内壁面とを有している、ことを特徴とする請求項5に記載の圧力調整装置。前記スタッド部の前記第1の拡径部分および前記第2の拡径部分が、互いに対向する凸球面状の湾曲傾斜面を有している、ことを特徴とする請求項5または請求項6に記載の圧力調整装置。前記保持部材が、少なくとも前記複数の貫通結合部の近傍で前記弁体支持部材と協働して前記ダイヤフラムを挟圧している、ことを特徴とする請求項5ないし請求項7のうちいずれか1の請求項に記載の圧力調整装置。前記複数の流体通路が少なくとも3つの流体通路であり、前記一部の流体通路が少なくとも2つの流体通路である、ことを特徴とする請求項1ないし請求項8のうちいずれか1の請求項に記載の圧力調整装置。上述のような従来の圧力調整装置においては、板状弁体に背圧室側から閉弁方向のばね付勢力を伝えつつ板状弁体を姿勢変化可能な状態でタイヤフラムに支持させることで、弁体の着座姿勢を安定させることができ、液圧保持に要求される所要のシール性能が安定確保できるが、次のような未解決の課題があった。すなわち、従来の圧力調整装置にあっては、専ら、ダイヤフラムの中央部に固定されるばね受け機能を有する弁体支持部材によって、板状弁体の外周部あるいは板状弁体の背面中央部に突設された球状体や端部に球面を有する球面付スタッド等を揺動可能に支持していた。この場合、板状弁体が小径であればその板状弁体の外周部を弁体支持部材に揺動可能に支持させることは容易であるが、板状弁体が小径でなければ、板状弁体の外周部を揺動可能に支持させることは容易ではない。また、板状弁体が比較的大径である場合、板状弁体の外周部を弁体支持部材に揺動可能に支持させたり、板状弁体の背面を弁体支持部材に近接させつつ板状弁体の背面中央部に突設された球状体や球面付スタッド等を弁体支持部材に揺動可能に支持させたりすることは、容易でない。そこで、板状弁体が比較的大径である場合、例えば図9aおよび図9bに示すように、板状弁体101の背面中央部に突設された球面付スタッド101aを揺動可能に保持する保持板103を設け、その保持板103の外出部をダイヤフラム105側の弁体支持部材102にかしめ治具111によって固定し、支持させていた。しかし、板状弁体101をダイヤフラム105側の弁体支持部材102に近い程度に大径にしたい場合には、調圧室104側の板状弁体101の外周近傍であって板状弁体101とダイヤフラム105の間の狭いスペース内で保持板103の外周部103aを弁体支持部材102にかしめ固定することが非常に困難になる。そのため、例えば図9cに示すように、板状弁体101の背面中央部に突設された球面付スタッド101a等のスタッド部を長くして板状弁体101の背面をダイヤフラム105側の弁体支持部材102から離間させ、板状弁体101より小径の保持板103をダイヤフラム105側の弁体支持部材102に複数のかしめ治具112を用いてかしめ固定するようなことが要求される。この場合、背圧室106側の圧縮ばね107に対して弁体支持部材102の付いたダイヤフラム105から板状弁体101までのばね下荷重ばね下重量が増加したり調圧室104の容積が増加したりすることに加えて、燃圧制御系の自励振動の悪化要因となってしまうことが懸念される。したがって、例えば受圧面積の広い板状弁体に複数の燃料通路の燃料圧力を受圧させ、その燃料圧力を切り換えることで板状弁体の有効な受圧面積を切り換えて、圧力調整装置の設定圧調圧レベルを切換え可能にした小型の圧力調整装置を実現したいといった要求に十分に応えることができなかった。そこで、本発明は、特性に悪影響を与えることなくダイヤフラム等の隔壁状の調圧部材に大径の板状弁体を容易に支持させることができる、板状弁体の受圧面積を変化させて設定圧を切り換えるのに適した小型の圧力調整装置を提供するものである。本発明に係る圧力調整装置は、上記課題の解決のため、1流体導入通路および流体排出通路となる複数の流体通路が形成されるとともに該複数の流体通路のうち一部の流体通路の端部に対応する弁座部が設けられたハウジングと、前記流体導入通路に連通する調圧室を形成するよう前記ハウジングの内方に前記弁座部に対向して設けられ、前記調圧室内の流体圧力に応じて前記流体導入通路と前記流体排出通路とを連通させることにより前記調圧室内の流体圧を調整する隔壁状の調圧部材と、前記調圧部材を前記流体導入通路と前記流体排出通路とを遮断する方向に付勢する付勢機構と、を備え、前記複数の流体通路への流体の導入または排出を切り換えることで前記調圧部材の一面側で流体圧力を受ける受圧領域の面積が切り換えられ、前記設定圧が切り換えられる圧力調整装置であって、前記調圧部材が、前記ハウジング内に前記流体導入口に連通する調圧室を形成するダイヤフラムと、一面側で前記弁座部に対向するとともに他面側には少なくとも先端側に拡径部分を有するスタッド部が突設された板状弁体と、前記ダイヤフラムの中央部に装着された弁体支持部材と、前記板状弁体の前記スタッド部を揺動可能に保持するとともに前記弁体支持部材に支持された保持部材と、を有し、前記弁体支持部材には、前記拡径部分を含む前記スタッド部の前記先端側が挿入される第1挿入孔と、該第1挿入孔に対し交差し前記保持部材が挿入される第2挿入孔と、が形成され、前記保持部材には、前記弁体支持部材の前記第2挿入孔に挿入されたときに前記スタッド部の前記拡径部分に係合することで前記スタッド部が前記弁体支持部材の前記第1挿入孔から脱出するのを規制する弁体抜け止め部が設けられている、ことを特徴とするものである。かかる構成により、本願発明では、調圧室側の板状弁体の外周近傍であって板状弁体とダイヤフラムの間となる狭いスペース内で弁体支持部材に保持部材をかしめ等により固定する必要がない。しかも、保持部材が、弁体支持部材に挿入され、その状態でスタッド部の拡径部分に係合してスタッド部の第1挿入孔からの脱出を規制する弁体抜け止め部を有しているので、保持部材を小型化できるとともに弁体支持部材を軽量化できる。したがって、付勢機構に対するばね下荷重の増加や調圧室容積の増加を招いたり燃圧制御系の自励振動の悪化要因となったりすることがなく、特性に何ら悪影響を与えることなくダイヤフラム等の隔壁状の調圧部材に大径の板状弁体を容易に支持させることができる小型の圧力調整装置となる。なお、本発明にいうスタッド部は、板状弁体の背面から突出する方向を軸方向とするときその径方向の寸法や断面積が拡大する拡径部分を有するものであれば、板状弁体の本体部分への固定形態や形状が棒状等に特に限定されるものではない。また、板状弁体のスタッド部の突出方向を縦方向とする場合、保持部材が第2挿入孔に挿入される挿入方向は横方向であり、好ましくは弁体支持部材の径方向である。上記構成を有する本発明の圧力調整装置においては、2前記保持部材は、前記弁体支持部材の前記第2挿入孔に所定位置まで挿入されたときに前記弁体支持部材に突き当たるストッパ部を有することが好ましい。これにより、弁体支持部材に対して弁体抜け止め部を定位置に配置できる。また、本発明の圧力調整装置においては、3前記保持部材は、前記弁体支持部材の前記第2挿入孔に所定位置まで挿入されたときに前記弁体支持部材に係合し、前記保持部材が前記弁体支持部材の前記第2挿入孔から離脱するのを規制する抜け止め係合部を有するのがよい。これにより、保持部材の抜けによる板状弁体の弁体支持部材からの離脱を確実に防止することが可能となる。さらに、本発明の圧力調整装置においては、4前記保持部材が、互いに異なる方向から前記弁体支持部材の前記第2挿入孔に挿入されて前記スタッド部の前記拡径部分に異なる位置で係合する複数の係合部材によって構成されているのが好ましい。これにより、スタッド部の拡径部分が異なる複数箇所で保持部材に係合し、確実に抜け止めされるとともに、その揺動に片寄りが生じ難くなる。本発明に係る圧力調整装置は、あるいは、上記課題の解決のため、5流体導入通路および流体排出通路となる複数の流体通路が形成されるとともに該複数の流体通路のうち一部の流体通路の端部に対応する弁座部が設けられたハウジングと、前記流体導入通路に連通する調圧室を形成するよう前記ハウジングの内方に前記弁座部に対向して設けられ、前記調圧室内の流体圧力に応じて前記流体導入通路と前記流体排出通路とを連通させることにより前記調圧室内の流体圧を調整する隔壁状の調圧部材と、前記調圧部材を前記流体導入通路と前記流体排出通路とを遮断する方向に付勢する付勢機構と、を備え、前記複数の流体通路への流体の導入または排出を切り換えることで前記調圧部材の一面側で流体圧力を受ける受圧領域の面積が切り換えられ、前記設定圧が切り換えられる圧力調整装置であって、前記調圧部材が、前記ハウジング内に前記流体導入口に連通する調圧室を形成するダイヤフラムと、一面側で前記弁座部に対向するとともに他面側には少なくとも先端側に拡径部分を有するスタッド部が突設された板状弁体と、前記ダイヤフラムの中央部に装着された弁体支持部材と、前記板状弁体の前記スタッド部を揺動可能に保持するとともに前記弁体支持部材に支持された保持部材と、を有し、前記保持部材には、前記スタッド部の前記先端側が挿入される保持孔が形成されるとともに、前記スタッド部の前記拡径部分に係合することで前記スタッド部が前記保持孔から脱出するのを規制する弁体抜け止め部と、前記ダイヤフラムを貫通して前記弁体支持部材に固定された複数の貫通結合部とが設けられている、ことを特徴とするものである。かかる構成により、本願発明では、保持部材が、ダイヤフラムの調圧室とは反対の側で弁体支持部材に固定され、その状態でスタッド部の拡径部分に係合してスタッド部の保持孔からの脱出を規制する弁体抜け止め部を有しているので、調圧室側の板状弁体の外周近傍であって板状弁体とダイヤフラムの間となる狭いスペース内で弁体支持部材に保持部材をかしめ等により固定する必要がなく、しかも、保持部材を小型化できるとともに弁体支持部材を軽量化できる。したがって、付勢機構に対するばね下荷重の増加や調圧室容積の増加を招いたり燃圧制御系の自励振動の悪化要因となったりすることがなく、特性に何ら悪影響を与えることなくダイヤフラム等の隔壁状の調圧部材に大径の板状弁体を容易に支持させることができる小型の圧力調整装置となる。上記構成を有する本発明の圧力調整装置においては、6前記板状弁体の前記スタッド部の前記拡径部分が、前記スタッド部の先端側の第1の拡径部分と、該第1の拡径部分と前記板状弁体の他面との間に位置する第2の拡径部分とによって構成され、前記保持部材の前記弁体抜け止め部が、前記第1の拡径部分および前記第2の拡径部分に係合する第1および第2の保持係合面と、両保持係合面の間で前記スタッド部の一部を揺動可能に取り囲む内壁面とを有していることが好ましい。この構成により、板状弁体のスタッド部が保持部材に確実に揺動可能に保持されるとともに、保持部材に対するスタッド部の軸方向の両側への許容移動量が規定され、板状弁体の揺動中心位置が略定位置に維持されることになり、板状弁体の弁座部への着座姿勢を安定させることができる。また、本発明の圧力調整装置においては、7前記スタッド部の前記第1の拡径部分および前記第2の拡径部分が、互いに対向する凸球面状の湾曲傾斜面を有していることが好ましい。これにより、板状弁体の保持部材および弁体支持部材に対する安定した揺動が可能となる。さらに、本発明の圧力調整装置においては、8前記保持部材が、少なくとも前記複数の貫通結合部の近傍で前記弁体支持部材と協働して前記ダイヤフラムを挟圧しているのが好ましい。これにより、液圧保持に要求される所要のシール性能を確保できる。本発明の圧力調整装置においては、9前記複数の流体通路が少なくとも3つの流体通路であり、前記一部の流体通路が少なくとも2つの流体通路であることが望ましい。この構成により、板状弁体の受圧面積を変化させて設定圧を切り換えることのできる圧力調整装置となる。なお、前記弁体支持部材と前記板状弁体のスタッド部との間に圧縮ばねが介装されることで、スタッド部の拡径部分が保持部材の弁体抜け止め部に所定の接触圧で係合し、板状弁体の揺動中心位置が弁体支持部材に対して定位置となるようにしておくのがより好ましい。本発明によれば、保持部材が弁体支持部材に挿入された状態でスタッド部の拡径部分に係合してスタッド部の第1挿入孔からの脱出を規制する弁体抜け止め部を有しているので、保持部材を小型化できるとともに弁体支持部材を軽量化できる。その結果、特性に悪影響を与えることなくダイヤフラム等の隔壁状の調圧部材に大径の板状弁体を容易に支持させることができ、板状弁体の受圧面積を変化させて設定圧を切り換えるのに適した小型の圧力調整装置を提供することができる。また、本発明によれば、保持部材がダイヤフラムを貫通する複数の貫通結合部によりダイヤフラムの調圧室とは反対の側で弁体支持部材に固定され、その状態でスタッド部の拡径部分に係合してスタッド部の保持孔からの脱出を規制する弁体抜け止め部を有しているので、保持部材を板状弁体より小径にするような小型化ができるとともに、弁体支持部材を軽量化できる。その結果、特性に悪影響を与えることなくダイヤフラム等の隔壁状の調圧部材に大径の板状弁体を容易に支持させることができ、板状弁体の受圧面積を変化させて設定圧を切り換えるのに適した小型の圧力調整装置を提供することができる。以下、本発明の好ましい実施形態について、図面を参照しつつ説明する。第1実施形態図1~図3は、本発明に係る圧力調整装置の第1実施形態を示す図である。なお、本実施形態の圧力調整装置は、図3に概略構成を示すような内燃機関の燃料供給システムに、燃圧調整用のプレッシャレギュレータとして設けられている。この燃料供給システムは、いわゆるインタンク式のもので、燃料タンク内のサブタンクの中に燃料ポンプが配置されており、燃料タンク内の燃料移送には図示しない公知のジェットポンプが採用されている。まず、その構成について説明する。本実施形態の燃料供給システムは、図3に示すように、エンジン1で消費される燃料、例えばガソリン流体を貯留する燃料タンク2と、その燃料タンク2内に貯留された燃料をエンジン1の複数のインジェクタ3同図中に1つのみ図示しているに圧送供給する燃料圧送回路10流体圧送回路と、この燃料圧送回路10からインジェクタ3に供給される燃料を導入して予め設定されたシステム圧P1に調圧するとともに、そのシステム圧P1を高圧側の設定圧と低圧側の設定圧とに切り換える、すなわち可変制御することができるプレッシャレギュレータ20圧力調整装置と、プレッシャレギュレータ20の設定圧を高圧側の設定圧と低圧側の設定圧とのうち任意の設定圧に切換制御することができる設定圧切換手段40と、を備えている。エンジン1は、自動車に搭載される多気筒の内燃機関、例えば4サイクルガソリンエンジンであり、このエンジン1の複数の気筒に対応して設けられたインジェクタ3は、例えばその噴孔側の端部3aを複数の気筒の吸気ポート図示せず内に露出している。また、燃料圧送回路10からの燃料は、デリバリーパイプ4を介して各インジェクタ3に分配されるようになっている。燃料圧送回路10は、燃料タンク2内の燃料を汲み上げるとともに加圧して吐出する燃料ポンプ11と、燃料ポンプ11の吸入口側で異物の吸入を阻止するサクションフィルタ12と、燃料ポンプ11の吐出口側で吐出燃料中の異物を除去する燃料フィルタ13と、燃料フィルタ13より下流側に位置するチェック弁14逆止弁と、を含んで構成されている。燃料ポンプ11は、詳細を図示しないが、例えばポンプ作動用の羽根車を有するポンプ作動部分とそのポンプ作動部分を駆動する直流の内蔵モータとを有しており、燃料タンク2内から燃料を汲み上げ加圧して吐出することができる。また、燃料ポンプ11は、その内蔵モータの回転速度[rpm]を変化させることで、その単位時間当りの吐出量あるいは吐出圧を可変制御することができるようになっている。チェック弁14は、燃料ポンプ11からインジェクタ3側への燃料供給方向に開弁し、インジェクタ3側から燃料ポンプ11側への燃料の逆流方向には閉弁することで、加圧された供給燃料の逆流を阻止するようになっている。また、燃料ポンプ11は、その内蔵モータへの通電を後述する電子制御ユニット以下、ECUという41により制御されることで駆動および停止されるとともに、単位時間当りの燃料吐出量あるいは吐出圧を変化させるようになっている。プレッシャレギュレータ20は、燃料が導入される燃料導入口21aおよびその燃料が排出される余剰燃料排出口21bを有するハウジング21を備えている。また、このハウジング21には、燃料導入口21aおよび余剰燃料排出口21bとは別に、操作圧導入口21cが形成されている。このハウジング21は、一対の凹状のハウジング部材18,19をかしめ結合して形成されている。また、ハウジング部材18,19は、例えば鋼板またはステンレス鋼板を凹状にプレス加工したものである。プレッシャレギュレータ20の燃料導入口21aは、燃料圧送回路10のチェック弁14より下流側の回路部分である燃料通路15の分岐通路15aに接続されており、余剰燃料排出口21bは、燃料タンク2の内部に開放されている。また、プレッシャレギュレータ20の操作圧導入口21cは、後述する三方電磁弁45を介して、分岐通路15aより上流側の分岐通路16または燃料タンク2の内部のうちいずれか一方に択一的に接続されるようになっている。なお、燃料導入口21aおよび操作圧導入口21cは、ハウジング21の円周方向のいずれかの位置に少なくとも1つ形成されるが、図3中ではそれぞれハウジング21の円周方向に等間隔に離間した形態を示している。これら燃料導入口21aおよび操作圧導入口21cの開口形状は、任意である。ハウジング21の内部には、ハウジング21の内部を2室に区画する隔壁状の調圧部材22が設けられている。この調圧部材22は、ハウジング21との間に燃料導入口21aに連通する調圧室23を形成する隔壁部24と、調圧室23内の燃料圧に応じた開度で調圧室23を余剰燃料排出口21bに連通させる開弁方向に変位する可動弁体部25とを一体化したものであり、隔壁部24はその一面側で調圧室23内の燃料圧を常時受圧するようになっている。調圧部材22の隔壁部24は、その他面側でハウジング21との間に調圧室23側に背圧を付与する背圧室26を形成しており、その背圧室26内には、調圧部材22の可動弁体部25を閉弁方向に付勢する付勢機構としての圧縮コイルばね27弾性部材が設けられている。調圧部材22と共に背圧室26を形成する他方のハウジング部材19には、少なくとも1つの大気圧導入穴19aが形成されている。なお、大気圧導入穴19aに燃料タンク2内の大気圧程度の低圧の燃料が導入され得るのは勿論である。調圧部材22の隔壁部24は、例えば基布材料層例えば、ポリアミド合成繊維等に燃料に対し劣化し難いゴム層例えば、水素添加ニトリルゴムやフッ素ゴム等を一体的に接着した可撓性の略円形のダイヤフラム51で構成されている。図1および図2に示すように、調圧部材22の可動弁体部25は、ダイヤフラム51の中央部に支持された金属例えば、工具鋼、ステンレス鋼等製の板状弁体52と、ダイヤフラム51の中央部に装着された弁体支持部材53と、板状弁体52の背面52bの中央に突設されたスタッド部54を揺動可能に保持するとともに弁体支持部材53に支持された板状の保持部材55と、弁体支持部材53と板状弁体52のスタッド部54との間に圧縮状態で介装された圧縮コイルばね56と、によって構成されている。ここで、可動弁体部25における板状弁体52の支持構造について説明する。図1に示すように、ダイヤフラム51の中央部には円形の穴51hが形成されており、板状弁体52を支持する弁体支持部材53の頭部53hがこの円形の穴51hに挿入されている。弁体支持部材53は頭部53hから半径方向外側に広がる鍔つば部53fを有しており、この鍔部53fと頭部53hに圧入嵌合状態で固定された環状のばね受け部57とによって、ダイヤフラム51の穴51hの周辺部分が液密的、気密的に挟圧されている。また、板状弁体52の一面側には後述する第1弁座部31および第2弁座部32に対向する略平坦な略円形のシール面52aが形成されており、板状弁体52の他面側である背面52bから垂直に突出するスタッド部54は、少なくともその先端側に球状の拡径部分54aを有し、その基端側には拡径部分54aより小径の軸部分54bを有している。本実施形態では、この軸部分54bは、拡径部分54aの近付くほど小径になるようテーパ状となっており、図1中における拡径部分54aの直下に最も小径の首部54cが配置された形状となっている。さらに、弁体支持部材53には、拡径部分54aを含むスタッド部54の先端側が挿入される第1挿入孔61と、その第1挿入孔61に対し略直角に交差する弁体支持部材53の径方向に保持部材55が挿入される第2挿入孔62と、が形成されている。なお、図示の便宜上、第2挿入孔62内に挿入された保持部材55と弁体支持部材53との間の隙間を大きく示しているが、保持部材55を第2挿入孔62内に挿入可能であれば、隙間の有無は問わない。第1挿入孔61は、弁体支持部材53の中央部に位置する有底の段付凹形状をなしており、その開口側の大径円筒内壁面61aと内奥側の小径円筒内壁面61bとの間の段差面61cが凹球面状になっている。この第1挿入孔61の内奥側には、背圧室26側の圧縮コイルばね27に対して十分にばね定数および設定荷重の小さい円筒形の圧縮コイルばね56が配置されている。この圧縮コイルばね56は、弁体支持部材53と板状弁体52のスタッド部54との間に圧縮状態で介装された状態で、板状弁体52の揺動中心位置が弁体支持部材53に対して定位置となるようにスタッド部54の拡径部分54aを保持部材55に所定の接触圧で係合させる付勢力を発生し、その付勢力を超える反力が板状弁体52側から加わるときにはそのスタッド部54の軸方向への変位を許容するのである。すなわち、圧縮コイルばね56は、保持部材55および弁体支持部材53により所定範囲内で揺動および変位可能に支持されたスタッド部54の拡径部分54aを所定の揺動中心位置に付勢し、板状弁体52の開弁および閉弁動作とその動作前後の姿勢とを安定させるようになっている。図2に示すように、保持部材55は、略U字形状の中央溝55aと、その中央溝55aの両側に位置し弁体支持部材53の第2挿入孔62に挿入される可撓の一対の爪部55b,55cと、略U字形状の中央溝55aの内奥側で一対の爪部55b,55cの基端部を連結するとともに、一対の爪部55b,55cが弁体支持部材53の第2挿入孔62に所定位置まで挿入されたときに弁体支持部材53に突き当たるストッパ部55dと、を有している。なお、図1中では、ストッパ部55dを一対の爪部55b,55cの軸線方向に対し直交してダイヤフラム51の変位方向に幅広くなった形状で示しているが、図2に示すように、その幅方向両側端部も一対の爪部55b,55cより両側に突出することにより弁体支持部材53に突き当て可能になっている。なお、ストッパ部55dは、第2挿入孔62の入口側に限らず、第2挿入孔62内の段付部で弁体支持部材53に突き当たるものでもよい。また、保持部材55は、一対の爪部55b,55cの先端側に、それら一対の爪部55b,55cが弁体支持部材53の第2挿入孔62に所定位置まで挿入されたときに弁体支持部材53に係合し、保持部材55が弁体支持部材53の第2挿入孔62から離脱するのを規制するフック状の抜け止め係合部55e,55fを有している。さらに、保持部材55には、一対の爪部55b,55cが弁体支持部材53の第2挿入孔62に挿入されたときにスタッド部54の拡径部分54aに係合することでスタッド部54が弁体支持部材53の第1挿入孔61から脱出するのを規制する略U字形の弁体抜け止め部55jが設けられている。この保持部材55は、例えば板ばね用の材料からなり、あるいは、図2に示す保持部材55の輪郭形状をなすように曲げ加工されたばね用線材からなる。なお、図4に示すように、保持部材55に代えて、それぞれ保持部材55と同様の輪郭形状であって板厚が図2に示す保持部材55よりも小さいか同等の一対の係合部材55A,55B一対の係合部材を用いるようにして、これらの係合部材55A,55Bを弁体支持部材53の第2挿入孔62保持部材55の板厚方向の径寸法を図1~図3に示す場合より大きくしたものであってもよいに互いに逆方向に挿入して重ね合わせるとともに、両係合部材55A,55Bに設けられた略U字形の弁体抜け止め部55ja,55jbをスタッド部54の拡径部分54aに互いに逆の方向異なる方向から係合させるようにしてもよい。このようにすると、弁体抜け止め部55ja,55jbがスタッド部54の首部54cを全周で取り囲むものになるとともに、抜け止め強度が高まることになる。図3に示すように、ハウジング21の内部には、調圧室23の内部で可動弁体部25の板状弁体52に対向するように第1弁座部31および第2弁座部32が同心に配置されており、第1弁座部31および第2弁座部32は、互いに径が異なり同軸に配置された外側筒状部材35および内側筒状部材36によって構成されている。また、外側の第1弁座部31は、その内周側であって第2弁座部32より半径方向外側に操作圧導入口21cに連通する略円筒状の燃料通路31hを形成しており、この燃料通路31hは、第1弁座部31に対する可動弁体部25の変位に応じて開度を変化させるようになっている。一方、内側の第2弁座部32は、その内周側に略円柱状の燃料通路32hを形成しており、この燃料通路32hは、第2弁座部32に対する可動弁体部25の変位に応じて開度を変化させるようになっている。ここで、燃料通路31hには、可動弁体部25に対し操作力を加え得る程度に加圧された燃料以下、操作圧燃料ともいうが操作圧導入口21cを通して選択的に導入されるようになっており、その操作圧燃料の圧力が解放されるとき、燃料通路31hは燃料タンク2の内部に開放される。ただし、燃料タンク2内に開放された燃料通路31hの内部に燃料タンク2の内圧程度の燃料が充満するように、燃料通路の配管やプレッシャレギュレータ20の設置姿勢が設定されている。また、燃料通路32hは、余剰燃料排出口21bを通して燃料タンク2の内部に開放されている。可動弁体部25の板状弁体52は、その一面側に第1弁座部31および第2弁座部32に対向する平坦な略円形のシール面52aを有しており、板状弁体52の他面側に突出して設けられたスタッド部54は、少なくともその先端側に球状の拡径部分54aを有している。また、第1弁座部31および第2弁座部32は、それぞれ板状弁体52のシール面52aに対して同一方向図3中の上向きに対向するとともに同心的に配置された環状の弁座面符号なしを有している。なお、板状弁体52のシール面52aは、平坦でなく緩やかな円弧状断面に湾曲していてもよいし、第1弁座部31および第2弁座部32が段付き状に配置される場合には段付面となっていてもよい。第1弁座部31および第2弁座部32を構成する外側筒状部材35および内側筒状部材36は、径方向内方側ほど深くなるよう複数段の段付凹状に形成された一方のハウジング部材18に固定されており、ハウジング21の燃料導入口21aは、第1弁座部31を構成する外側筒状部材35に対して半径方向外側に位置し、ハウジング21の余剰燃料排出口21bは、第2弁座部32を構成する内側筒状部材36に対し半径方向内側に位置している。また、ハウジング21の操作圧導入口21cは、半径方向で第1弁座部31および第2弁座部32の間に位置している。燃料導入口21aから燃料を導入するとともに隔壁部24にその燃料圧を受圧させる環状の導入側通路37は、ハウジング21の一方のハウジング部材18、調圧部材22の隔壁部24および外側筒状部材35によって形成されている。なお、この導入側通路37に加圧された燃料が導入されるとき、板状弁体52のシール面52a側より背面52b側での受圧面積が広くなるので、板状弁体52は燃料圧力によっても閉弁方向に付勢される。一方、ダイヤフラム51に弁体保持部材53が装着された調圧部材22の隔壁部24は、導入側通路37に加圧された燃料が導入されるとき、調圧室23側の受圧面24aの略全域で開弁方向への付勢力を受ける。このとき、板状弁体52がその背面52b側で受ける閉弁方向の付勢力とその背面52bに対向する範囲内で隔壁部24の受圧面24aが受ける開弁方向の付勢力は、保持部材55を介して結合された弁体保持部材53と板状弁体52の間で相殺され得る。燃料圧送回路10の分岐通路16には、三方電磁弁45が設けられている。この三方電磁弁45は、例えば液圧導入側のポート45aを操作圧導入口21c側のポート45bに接続するOFF状態非励磁状態と、液圧導入側のポート45aを遮断して操作圧導入口21c側のポート45bを燃料タンク2内に開放されたポート45cに連通させるON状態励磁状態とに切換え可能になっており、その電磁操作部45dへの通電状態をECU41により制御されるようになっている。これら分岐通路16および三方電磁弁45とECU41とは、プレッシャレギュレータ20の設定圧の切換制御を実行する設定圧切換手段40を構成している。そして、三方電磁弁45がON状態となるときには、可動弁体部25の板状弁体52が開弁方向に燃料圧を受ける実質的な受圧領域の面積が可動弁体部25の周囲の隔壁部24側のみとなる。一方、この三方電磁弁45がOFF状態となるときには、可動弁体部25の板状弁体52が開弁方向に燃料圧を受ける実質的な受圧領域の面積が、隔壁部24の環状受圧面の受圧面積みならず、板状弁体52のシール面52aのうち第1弁座部31および燃料通路31hに対向する環状領域の受圧面積を含むものとなる。したがって、三方電磁弁45のON/OFF状態が切り換えられることで操作圧導入口21cおよび燃料通路31hに操作圧燃料が供給されるか否かが切り換えられるとき、調圧部材22の受圧領域の面積が増減変更されて可動弁体部25の開弁方向の推力が変化するとともに、可動弁体部25を背圧室26側から閉弁方向に付勢する圧縮コイルばね27の撓み量およびばね力が変化する。プレッシャレギュレータ20は、このように、燃料ポンプ11から吐出されエンジン1のインジェクタ3に供給される燃料を、調圧室23内の環状の導入側通路37および燃料通路31hのうちいずれか一方、例えば燃料通路31hに選択的に導入し、他方の導入側通路37には常時導入する。それにより、プレッシャレギュレータ20は、調圧室23内の環状の導入側通路37に導入される燃料を予め設定された高圧側の設定圧と低圧側の設定圧とのうち任意の一方の設定圧に切り換えることができ、燃料通路31hへの操作圧燃料の供給が停止されるときに、燃料ポンプ11からインジェクタ3への燃料通路15中のうちチェック弁14より下流側の燃料を高圧側の設定圧に調圧保持することができるようになっている。なお、図3中に図示していないが、燃料導入口21aに連通する燃料通路15の分岐通路15aの一部と、操作圧導入口21cに連通する分岐通路16の一部とは、例えばサクションフィルタ12および燃料フィルタ13のフィルタエレメント図示せずを燃料ポンプ11と共に収納するフィルタケースの一部とプレッシャレギュレータ20のハウジング21との間に、それぞれ環状に形成されている。次に、作用について説明する。上述のように構成された本実施形態の圧力調整装置、すなわち、プレッシャレギュレータ20においては、燃料ポンプ11からインジェクタ3に供給される燃料が、調圧室23内の環状の導入側通路37および燃料通路31h,32hのうち中間の燃料通路31hに選択的に操作圧燃料として導入され、導入側通路37には調圧対象の燃料として常時導入される。そして、導入側通路37に導入される燃料の圧力が予め設定された高圧側の設定圧と低圧側の設定圧とのうち任意の一方の設定圧に調圧される。また、燃料通路31hへの操作圧燃料の供給が停止されるとき、プレッシャレギュレータ20が高圧側の設定圧に切り換えられ、燃料ポンプ11からインジェクタ3への燃料通路15のうちチェック弁14より下流側の燃料が高圧側の設定圧に調圧される。一方、燃料通路31hに操作圧燃料の供給されるとき、プレッシャレギュレータ20が低圧側の設定圧に切り換えられ、燃料ポンプ11からインジェクタ3への燃料通路15のうちチェック弁14より下流側の燃料が低圧側の設定圧に調圧される。ところで、このようなプレッシャレギュレータ20の組立て段階、特に可動弁体部25を隔壁部24に一体化する段階においては、可撓性のダイヤフラム51に弁体支持部材53を装着したり、弁体支持部材53にその外径よりも大径の板状弁体52を揺動可能に支持させたりする必要がある。ダイヤフラム51に弁体支持部材53を装着する際には、弁体支持部材53の頭部53hがダイヤフラム51の中央の穴51hに挿入された後、弁体支持部材53の鍔部53fと頭部53hに圧入嵌合状態で固定された環状のばね受け部57とによって、ダイヤフラム51の穴51hの周辺部分が液密的に挟圧される。これに次いで、あるいは、これに先立って、板状弁体52の他面側のスタッド部54のうち少なくとも拡径部分54aを含む先端側の部分が、弁体支持部材53の中央の第1挿入孔61に挿入される。次いで、保持部材55の一対の爪部55b,55cが弁体支持部材53の第2挿入孔62に挿入され、一対の爪部55b,55cが弁体支持部材53の第2挿入孔62に所定位置まで挿入されると、ストッパ部55dが弁体支持部材53に突き当たる。このとき、一対の爪部55b,55cの先端側に設けられたフック状の抜け止め係合部55e,55fが弁体支持部材53に係合して、保持部材55が弁体支持部材53の第2挿入孔62から離脱するのが規制されるとともに、保持部材55の弁体抜け止め部55jがスタッド部54の拡径部分54aに短いスパン弁体支持部材53に支持された部分から第1挿入孔61内に挿入される長さの意で係合して、スタッド部54の第1挿入孔61からの脱出が規制される状態となる。すなわち、本実施形態では、保持部材55をストッパ部55dが弁体支持部材53に突き当たるまで弁体支持部材53に挿入するだけでよく、保持部材55を調圧室23側の板状弁体52の外周近傍であって板状弁体52とダイヤフラム51の間となる狭いスペース内で弁体支持部材53にかしめ等により固定するといった必要がなくなる。また、保持部材55がストッパ部55dによる衝止位置まで弁体支持部材53の第2挿入孔62に挿入されると、挿入状態の保持部材55の弁体抜け止め部55jが、スタッド部54の拡径部分54aに係合してスタッド部54の第1挿入孔61からの脱出を規制するので、保持部材55を小型化できるとともに、少なくとも第2挿入孔62の分だけ弁体支持部材53を軽量化できることになる。したがって、圧縮コイルばね27に対するばね下荷重の増加や調圧室23の容積の増加を招いたり、燃圧制御系の自励振動の悪化要因となったりすることがなく、特性に何ら悪影響を与えることなくダイヤフラム51等の隔壁状の調圧部材22に大径の板状弁体52を容易に支持させることができるプレッシャレギュレータ20となる。また、本実施形態では、保持部材55が弁体支持部材53の第2挿入孔62に所定位置まで挿入されたときに弁体支持部材53に突き当たるストッパ部55dを有しているので、弁体支持部材53に対して弁体抜け止め部55jを定位置に配置できる。さらに、保持部材55が弁体支持部材53の第2挿入孔62に所定位置まで挿入されたときに弁体支持部材53に係合し、保持部材55が弁体支持部材53の第2挿入孔62から離脱するのを規制するフック状の抜け止め係合部55e,55fを有しているので、保持部材55の抜けによる板状弁体52の弁体支持部材53からの離脱を確実に防止することができる。また、保持部材55を弁体支持部材53の第2挿入孔62に挿入するのにさほど大きな力を要しないので、作業性が良い。また、保持部材55が、図4に示すように、互いに異なる方向から弁体支持部材53の第2挿入孔62に挿入されてスタッド部54の拡径部分54aに異なる位置で係合する複数の係合部材55A,55Bによって構成される場合には、スタッド部54の拡径部分54aが異なる複数箇所で保持部材55に係合可能となることから、板状弁体52のスタッド部54が確実に抜け止めされるとともに、その板状弁体52の着座時の揺動に片寄りが生じ難くなる。このように、本実施形態においては、保持部材55が弁体支持部材53に挿入された状態でスタッド部54の拡径部分54aに係合してスタッド部54の第1挿入孔61からの脱出を規制する弁体抜け止め部55jを有しているので、保持部材55を小型化できるとともに弁体支持部材53を軽量化でき、その結果、特性に悪影響を与えることなくダイヤフラム51等の隔壁状の調圧部材22に大径の板状弁体52を容易に支持させることができ、板状弁体52の受圧面積を変化させて設定圧を切り換えることのできる小型のプレッシャレギュレータ20を提供することができる。第2実施形態図5は、本発明の第2実施形態に係る圧力調整装置の要部を示す断面図である。なお、第2実施形態に係る圧力調整装置は、調圧部材の可動弁体部の構成が第1実施形態の圧力調整装置とは相違するものの、他の構成については第1実施形態の圧力調整装置と同一または類似する構成を有している。したがって、第1実施形態の圧力調整装置と同一または類似の構成については、図示を省略するが、図1から図4に示した第1実施形態中の対応する構成要素と同一の符号を用いて説明し、本実施形態と第1実施形態との相違点について以下に詳述する。図5に示すように、本実施形態の圧力調整装置としてのプレッシャレギュレータ20においては、調圧部材22が、ハウジング21内に燃料導入口21aに連通する調圧室23を形成するダイヤフラム51と、弁座部31,32に対向する一面側のシール面72aを有するとともに他面72b側には少なくとも先端側に拡径部分74a,74bを有するスタッド部74が突設された板状弁体72と、ダイヤフラム51の中央部に装着された弁体支持部材73と、板状弁体72のスタッド部74を揺動可能に保持するとともに弁体支持部材73に支持された保持部材75と、を有している。弁体支持部材73は、段付状の頭部73hとその頭部73hから半径方向外側に広がる鍔部73fとを有している。スタッド部74の拡径部分74a,74bは、それぞれ略半球状に形成され、スタッド部74の先端側の第1の拡径部分74aと、その第1の拡径部分74aと板状弁体72の他面72bとの間に位置する第2の拡径部分74bと、によって構成されている。また、スタッド部74の第1の拡径部分74aおよび第2の拡径部分74bは、互いに対向する凸球面状の湾曲傾斜面f1,f2を有している。保持部材75には、スタッド部74の先端側が挿入される保持孔75hが形成されるとともに、スタッド部74の拡径部分74a,74bに係合することでスタッド部74が保持孔75hから脱出するのを規制する略円筒状の弁体抜け止め部75rと、互いに弁体支持部材73の周方向に等角度間隔に離間するとともに、ダイヤフラム51を貫通して弁体支持部材73にかしめ固定された複数、例えば3本以上のピン状の貫通結合部75sと、が設けられている。また、この保持部材75の弁体抜け止め部75rは、第1の拡径部分74aおよび第2の拡径部分74bに係合する第1および第2の保持係合面75e,75fと、両保持係合面75e,75fの間でスタッド部74の一部74cを揺動可能に取り囲む円筒状の内壁面75gと、を有している。さらに、保持部材75は、少なくとも弁体支持部材73に多点でかしめ固定された複数の貫通結合部75sの近傍で、それぞれ弁体支持部材73の鍔部73fと協働してダイヤフラム51を挟圧しており、ダイヤフラム51の穴51hが保持部材75によって封止されている。一方、弁体支持部材73の段付状の頭部73hには、保持部材75の弁体抜け止め部75rおよびスタッド部74の拡径部分74aを含む先端側を収納する挿入孔73aが形成され、さらに、この頭部73hの頂部の内方に圧縮コイルばね56を収納する収納孔73bが形成されている。すなわち、弁体支持部材73の段付状の頭部73hの内部は、有底の段付凹形状をなしており、その開口側の挿入孔73aが大径に、内奥側の収納孔73bが小径になっている。なお、複数の貫通結合部75sを弁体支持部材73にかしめ固定する際には、例えば弁体支持部材73の鍔部73fと板状弁体72の間の大半のスペースを埋めるように板状のスペーサを挟み、板状弁体72の下面全域で多点かしめ時の押圧荷重を板状弁体72側で容易に支持できるとともに、板状弁体72のシール面72aを傷付けることもない。本実施形態においても、調圧室23側の板状弁体72の外周近傍であって板状弁体72とダイヤフラム51の間となる狭いスペース内で弁体支持部材73に保持部材75をかしめ固定する必要がない。また、保持部材75が、ダイヤフラム51の背面側調圧室23とは反対側で弁体支持部材73に固定され、その状態でスタッド部74の拡径部分74a,74bに係合してスタッド部74の保持孔75hからの脱出を規制する弁体抜け止め部75rを有しているので、保持部材75を小型化できるとともに弁体支持部材73を軽量化できる。したがって、圧縮コイルばね27に対するばね下荷重の増加や調圧室23の容積の増加を招いたり、燃圧制御系の自励振動の悪化要因となったりすることがない。その結果、特性に悪影響を与えることなくダイヤフラム51等の隔壁状の調圧部材22に大径の板状弁体72を容易に支持させることができ、板状弁体72の受圧面積を変化させて設定圧を切り換えることができる小型のプレッシャレギュレータ20を提供することができる。第3実施形態図6は、本発明の第3実施形態に係る圧力調整装置の要部を示す断面図である。本実施形態に係る圧力調整装置も、調圧部材の可動弁体部の構成が第1実施形態の圧力調整装置とは相違するものの、他の構成については第1実施形態の圧力調整装置と同一または類似する構成を有している。また、本実施形態は可動弁体部の構成が第2実施形態のそれと比較的類似するものである。したがって、第1、第2実施形態の圧力調整装置と同一または類似の構成については、図示を省略するが、図1から図5に示した第1、第2実施形態中の対応する構成要素と同一の符号を用いて説明し、本実施形態と第1、第2実施形態との相違点について以下に詳述する。図6に示すように、本実施形態の圧力調整装置としてのプレッシャレギュレータ20においては、調圧部材22が、ハウジング21内に燃料導入口21aに連通する調圧室23を形成するダイヤフラム51と、弁座部31,32に対向する一面側のシール面82aを有するとともに他面82b側には少なくとも先端側に拡径部分84aを有するスタッド部84が突設された板状弁体82と、ダイヤフラム51の中央部に装着された弁体支持部材73と、板状弁体82のスタッド部84を揺動可能に保持するとともに弁体支持部材73に支持された保持部材75と、を有している。なお、保持部材75は、第2実施形態における保持部材75の第1および第2の保持係合面75e,75fのうち第2の保持係合面75fを無くしたものであるが、同一符号を用いることから、図中では略同一形状で示している。スタッド部84の先端側の拡径部分84aは、球状になっている。また、保持部材75には、そのスタッド部84の先端側が挿入される保持孔75hが形成されるとともに、スタッド部84の拡径部分84aに係合することでスタッド部84が保持孔75hから脱出するのを規制する弁体抜け止め部75rと、ダイヤフラム51を貫通して弁体支持部材73にかしめ固定された3本以上のピン状の貫通結合部75sと、が設けられている。また、この保持部材75の弁体抜け止め部75rは、スタッド部84の拡径部分84aに係合する略円錐状の第1の保持係合面75eと、この保持係合面75eに連続して形成され、スタッド部84の一部84cを揺動可能に取り囲む円筒状の内壁面75gと、を有している。本実施形態においても、調圧室23側の板状弁体72の外周近傍であって板状弁体82とダイヤフラム51の間となる狭いスペース内で弁体支持部材73に保持部材75をかしめ固定する必要がない。また、保持部材75が、ダイヤフラム51の背面側調圧室23とは反対側で弁体支持部材73に固定され、その状態でスタッド部84の拡径部分84aに係合してスタッド部84の保持孔75hからの脱出を規制する弁体抜け止め部75rを有しているので、保持部材75を小型化できるとともに弁体支持部材73を軽量化できる。したがって、圧縮コイルばね27に対するばね下荷重の増加や調圧室23の容積の増加を招いたり、燃圧制御系の自励振動の悪化要因となったりすることがない。その結果、特性に悪影響を与えることなくダイヤフラム51等の隔壁状の調圧部材22に大径の板状弁体82を容易に支持させることができ、板状弁体82の受圧面積を変化させて設定圧を切り換えることができる小型のプレッシャレギュレータ20を提供することができる。第4実施形態図7および図8は、本発明の第4実施形態に係る圧力調整装置の要部を示している。本実施形態に係る圧力調整装置も、調圧部材の可動弁体部の構成が第1実施形態の圧力調整装置とは相違するものの、他の構成については第1実施形態の圧力調整装置と同一または類似する構成を有している。また、本実施形態は可動弁体部の構成が第2、第3実施形態のそれと比較的類似するものである。したがって、第1~第3実施形態の圧力調整装置と同一または類似の構成については、図示を省略するが、図1から図6に示した第1~第3実施形態中の対応する構成要素と同一の符号を用いて説明し、本実施形態と第1~第3実施形態との相違点について以下に詳述する。図7に示すように、本実施形態の圧力調整装置としてのプレッシャレギュレータ20においては、調圧部材22が、ハウジング21内に燃料導入口21aに連通する調圧室23を形成するダイヤフラム51と、弁座部31,32に対向する一面側のシール面92aを有するとともに他面92b側には少なくとも先端側に球状の拡径部分94aを有するスタッド部94が突設された板状弁体92と、ダイヤフラム51の中央部に装着された弁体支持部材93と、板状弁体92のスタッド部94を揺動可能に保持するとともに弁体支持部材93に支持された保持部材95と、を有している。弁体支持部材93は、段付状の頭部93hとその頭部93hから半径方向外側に広がる鍔部93fとを有している。保持部材95には、スタッド部94の先端側が挿入される保持穴95hが形成されるとともに、スタッド部94の拡径部分94aに係合することでスタッド部94が保持穴95hから脱出するのを規制する略環状の弁体抜け止め部95rと、互いに弁体支持部材93の周方向に等角度間隔に離間するとともに、ダイヤフラム51を貫通して弁体支持部材93にかしめ固定された複数、例えば3本以上のピン状の貫通結合部95sと、が設けられている。また、保持部材95は、少なくとも弁体支持部材93に多点でかしめ固定された複数の貫通結合部95sの近傍で、それぞれ弁体支持部材93の鍔部93fと協働してダイヤフラム51を挟圧しており、ダイヤフラム51の穴51hが保持部材95によって封止されている。一方、弁体支持部材93の段付状の頭部93hには、スタッド部94の拡径部分94aを含む先端側を収納する挿入孔93aと、挿入孔93aの内奥側でスタッド部94の拡径部分94aに当接する圧縮コイルばね56を収納する収納孔93bとが形成されており、これら挿入孔93aおよび収納孔93bの間に、スタッド部94の拡径部分94aを揺動可能に位置決めすることができる円錐面部93cが設けられている。すなわち、弁体支持部材93の段付状の頭部93hの内部は、有底の段付凹形状をなしており、その開口側の挿入孔93aが大径に、内奥側の収納孔93bが小径になっている。図8に示すように、スタッド部94の先端側が挿入される保持部材95の保持穴95hは、スタッド部94の拡径部分94aを挿通可能な円形の大径穴部95h1と、スタッド部94の拡径部分94aに隣接する軸部分94cより大径であって大径穴部95h1より小径の小径穴部95h2が一体となって1つの異形穴に形成されたものである。そして、保持穴95hの大径穴部95h1にスタッド部94の拡径部分94aを通し、スタッド部94の軸部分94cを小径穴部95h2の中に入れるように、保持部材95と板状弁体92を相対移動させることで、保持部材95に板状弁体92のスタッド部94を容易にかつ確実に保持させることができるようになっている。勿論、保持穴95hは、複数の貫通結合部95sの近傍で弁体支持部材93の鍔部93fと協働してダイヤフラム51を挟圧する環状部分よりも内側に配置されている。本実施形態においても、調圧室23側の板状弁体92の外周近傍であって板状弁体92とダイヤフラム51の間となる狭いスペース内で弁体支持部材93に保持部材95をかしめ固定する必要がない。また、保持部材95が、ダイヤフラム51の背面側調圧室23とは反対側で弁体支持部材93に固定され、その状態でスタッド部94の拡径部分94aに係合してスタッド部94の保持穴95hからの脱出を規制する弁体抜け止め部95rを有しているので、保持部材95を小型化できるとともに弁体支持部材93を軽量化できる。したがって、圧縮コイルばね27に対するばね下荷重の増加や調圧室23の容積の増加を招いたり、燃圧制御系の自励振動の悪化要因となったりすることがない。その結果、特性に悪影響を与えることなくダイヤフラム51等の隔壁状の調圧部材22に大径の板状弁体92を容易に支持させることができ、板状弁体92の受圧面積を変化させて設定圧を切り換えることができる小型のプレッシャレギュレータ20を提供することができる。なお、上述の各実施形態においては、燃料導通路および燃料排出通路となる3つの燃料通路流体通路が形成されるとともにそれらのうち2つの燃料通路の内端側に弁座部31,32が設けられていたが、燃料通路の数が3つでなく、それ以上であってもよいことはいうまでもない。また、複数のうち板状弁体で開閉される2つ一部の燃料通路のうち1つの燃料通路を余剰燃料の排出通路とし、他の1つの燃料通路を操作圧燃料の給排通路としたが、燃料通路数や通路形態に応じて、他の1つの燃料通路は、操作圧燃料の供給有無のみが切り換えられる燃料供給通路としてもよいし、燃料タンク2内への開放通路の開閉のみが切り換えられる燃料排出通路としてもよい。流体がガソリン等の燃料に限らず、他の液体であってもよいことは勿論である。また、図中では、ダイヤフラム51をゴム弾性素材として図示したが、他の素材で構成され得ることはいうまでもない。付勢機構として圧縮コイルばね27を示したが、調圧部材に背圧を流体圧に抗する閉弁方向の付勢力を与えることができれば、他の付勢手段であってもよいことも勿論である。また、保持部材55に相当する複数の係合部材を用いて、それら係合部材を互いに異なる方向から弁体支持部材53に挿入する場合、各係合部材に設けられる弁体抜け止め部は略U字形でなく、円弧形やL字形等のようであってもよいし、複数の係合部材の軸線を交差させるようにしてもよい。さらに、保持部材55がフック状の抜け止め係合部55e,55fを有しない場合、複数の保持部材55あるいはそれに代わる複数の係合部材を互いに係合させて相互の抜け止め機能を発揮させるようにすることもできる。本発明にいうスタッド部は、板状弁体の背面からの突出方向を軸方向縦方向とするときその径方向横方向の寸法や断面積が拡大する部分として拡径部分を有するものであれば、板状弁体の本体部分への固定形態は任意で、例えば一体成形、溶着、ねじ締結等のいずれであってもよい。また、そのスタッド部の形状は、各実施形態に示したような円形横断面の棒状に限定されるものではなく、非円形断面の棒状でもよいし、棒状でなくともよく、保持部材との係合部分を外周面より内方に有する横孔付の円柱状、角柱状、ドーム状等の突出部となっていてもよい。以上説明したように、本発明に係る圧力調整装置は、保持部材を小型化できるとともに弁体支持部材を軽量化でき、その結果、特性に悪影響を与えることなくダイヤフラム等の隔壁状の調圧部材に大径の板状弁体を容易に支持させることができ、板状弁体の受圧面積を変化させて設定圧を切り換えるのに適した小型の圧力調整装置を提供することができるという効果を奏するものであり、内燃機関の燃料を燃料ポンプから燃料噴射弁に供給するときにその燃料圧力を調整するのに好適な圧力調整装置全般に有用である。"