"チオール化合物と、不飽和二重結合基を2個以上有するエチレン性不飽和二重結合含有化合物と、一般式1式中、R5~R8は各々独立して、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、ヒドロキシル基または炭素数1~3のアルコキシ基を表し、R5~R8のうち少なくとも2つはヒドロキシル基または炭素数1~3のアルコキシ基である。で示される化合物を含有することを特徴とする硬化性樹脂組成物。前記一般式1で示される化合物中のR5~R8が各々独立して、水素原子、メチル基、ヒドロキシル基またはメトキシ基を表し、R5~R8のうち少なくとも2つがヒドロキシル基またはメトキシ基である請求項1に記載の硬化性樹脂組成物。前記一般式1で示される化合物が、4-メトキシ-1-ナフトール、1,4-ジメトキシナフタレン、1,4-ジヒドロキシナフタレン、4-メトキシ-2-メチル-1-ナフトール、4-メトキシ-3-メチル-1-ナフトール、1,4-ジメトキシ-2-メチルナフタレン、1,2-ジヒドロキシナフタレン、1,2-ジヒドロキシ-4-メトキシナフタレン、1,3-ジヒドロキシ-4-メトキシナフタレン、1,4-ジヒドロキシ-2-メトキシナフタレン、1,4-ジメトキシ-2-ナフトール、及び1,4-ジヒドロキシ-2-メチルナフタレンから選ばれる、1種または2種以上の化合物である請求項1または2に記載の硬化性樹脂組成物。前記一般式1で示される化合物が、4-メトキシ-1-ナフトールである請求項1~3のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物。前記一般式1で示される化合物の含有量が、チオール化合物とエチレン性不飽和二重結合含有化合物の総質量に対して、1~20000wtppmである請求項1~4のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物。前記チオール化合物が一般式2式中、R1及びR2は各々独立して、水素原子、炭素数1~10のアルキル基または炭素数6~10の芳香族基を表し、mは0~2の整数であり、nは0または1である。で示される基を2個以上有するチオール化合物であり、前記エチレン性不飽和二重結合含有化合物が一般式3式中、R3及びR4は各々独立して、水素原子、炭素数1~10のアルキル基または炭素数6~10の芳香族基を表す。で示される基を2個以上有するエチレン性不飽和二重結合含有化合物である請求項1~5のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物。前記一般式2で示される基中のR1及びR2の一方が、炭素数1~10のアルキル基を表し、他方が水素原子を表す請求項6に記載の硬化性樹脂組成物。前記チオール化合物が、一般式4式中、R1、R2、m、及びnは上記と同義である。で示されるメルカプト基含有カルボン酸と多官能アルコールとのエステル化合物である請求項1~7のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物。前記多官能アルコールが、分岐していてもよい炭素数2~10のアルキレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、シクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、ノルボルネンジメタノール、2,2-ビス4-2-ヒドロキシエチルオキシフェニルプロパン、水素化ビスフェノールA、4,4’-9-フルオレニリデンビス2-フェノキシエタノール及びトリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレートから選ばれる化合物である請求項8に記載の硬化性樹脂組成物。前記一般式3で示される基を2個以上有するエチレン性不飽和二重結合含有化合物が、アクリル、メタクリル、ビニル及びアリル化合物から選択される1種以上の反応性二重結合を有する化合物である請求項6に記載の硬化性樹脂組成物。本発明の課題は、高感度で、保存安定性に優れ、かつポリエン、ポリチオールの幅広い配合比率で使用可能な光硬化性樹脂組成物を提供することにある。本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、チオール化合物と、エチレン性不飽和二重結合含有化合物と、安定剤として特定のナフタレン骨格を有する化合物とを含有する光硬化性樹脂組成物により、ポリエン-ポリチオール系光硬化性樹脂組成物の特徴である光硬化時の高感度特性を維持したまま、保存中のエン-チオール反応を抑制してゲル化を防止し、良好な保存安定性を得ることが可能になることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は以下の[1]~[10]に記載のポリエン-ポリチオール系光硬化性樹脂組成物に関する。[1]チオール化合物と、不飽和二重結合基を2個以上有するエチレン性不飽和二重結合含有化合物と、一般式1式中、R5~R8は各々独立して、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、ヒドロキシル基または炭素数1~3のアルコキシ基を表し、R5~R8のうち少なくとも2つはヒドロキシル基または炭素数1~3のアルコキシ基である。で示される化合物を含有することを特徴とする硬化性樹脂組成物。[2]前記一般式1で示される化合物中のR5~R8が各々独立して、水素原子、メチル基、ヒドロキシル基またはメトキシ基を表し、R5~R8のうち少なくとも2つがヒドロキシル基またはメトキシ基である前記[1]に記載の硬化性樹脂組成物。[3]前記一般式1で示される化合物が、4-メトキシ-1-ナフトール、1,4-ジメトキシナフタレン、1,4-ジヒドロキシナフタレン、4-メトキシ-2-メチル-1-ナフトール、4-メトキシ-3-メチル-1-ナフトール、1,4-ジメトキシ-2-メチルナフタレン、1,2-ジヒドロキシナフタレン、1,2-ジヒドロキシ-4-メトキシナフタレン、1,3-ジヒドロキシ-4-メトキシナフタレン、1,4-ジヒドロキシ-2-メトキシナフタレン、1,4-ジメトキシ-2-ナフトール、及び1,4-ジヒドロキシ-2-メチルナフタレンから選ばれる、1種または2種以上の化合物である前記[1]または[2]に記載の硬化性樹脂組成物。[4]前記一般式1で示される化合物が、4-メトキシ-1-ナフトールである前記[1]~[3]のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物。[5]前記一般式1で示される化合物の含有量が、チオール化合物とエチレン性不飽和二重結合含有化合物の総質量に対して、1~20000wtppmである前記[1]~[4]のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物。[6]前記チオール化合物が一般式2式中、R1及びR2は各々独立して、水素原子、炭素数1~10のアルキル基または炭素数6~10の芳香族基を表し、mは0~2の整数であり、nは0または1である。で示される基を2個以上有するチオール化合物であり、前記エチレン性不飽和二重結合含有化合物が一般式3式中、R3及びR4は各々独立して、水素原子、炭素数1~10のアルキル基または炭素数6~10の芳香族基を表す。で示される基を2個以上有するエチレン性不飽和二重結合含有化合物である前記[1]~[5]のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物。[7]前記一般式2で示される基中のR1及びR2の一方が、炭素数1~10のアルキル基を表し、他方が水素原子を表す前記[6]に記載の硬化性樹脂組成物。[8]前記チオール化合物が、一般式4式中、R1、R2、m、及びnは上記と同義である。で示されるメルカプト基含有カルボン酸と多官能アルコールとのエステル化合物である前記[1]~[7]のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物。[9]前記多官能アルコールが、分岐していてもよい炭素数2~10のアルキレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、シクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、ノルボルネンジメタノール、2,2-ビス4-2-ヒドロキシエチルオキシフェニルプロパン、水素化ビスフェノールA、4,4’-9-フルオレニリデンビス2-フェノキシエタノール及びトリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレートから選ばれる化合物である前記[8]に記載の硬化性樹脂組成物。[10]前記一般式3で示される基を2個以上有するエチレン性不飽和二重結合含有化合物が、アクリル、メタクリル、ビニル及びアリル化合物から選択される1種以上の反応性二重結合を有する化合物である前記[6]に記載の硬化性樹脂組成物。本発明のポリエン-ポリチオール系光硬化性樹脂組成物は、非常に優れた保存安定性を有し、安定剤の添加によっても組成物の反応性が阻害されることなく、ポリエン、ポリチオールの幅広い配合比率で使用可能なことから、印刷版やカラープルーフ、カラーフィルタ、ソルダーレジスト、光硬化インクなど多方面の用途において有用である。以下、本発明を実施するための形態について具体的に説明する。本発明に用いるチオール化合物は-SH基を有する化合物であり、好ましくは-SH基を2個以上有する化合物であり、より好ましくは-SH基を2~4個有する化合物である。本発明に用いるチオール化合物は特に限定されないが、好ましくは一般式2で示される基を2個以上有するチオール化合物である。上記一般式2中、R1及びR2は各々独立して、水素原子、炭素数1~10のアルキル基または炭素数6~10の芳香族基を表す。R1及びR2が表す炭素数1~10のアルキル基は、直鎖状でも分岐状でもよく、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、iso-プロピル基、n-ブチル基、iso-ブチル基、tert-ブチル基、n-ヘキシル基、n-オクチル基等が挙げられ、好ましくはメチル基またはエチル基である。R1及びR2が表す炭素数6~10の芳香族基としては、フェニル基、トルイル基、キシリル基、エチルフェニル基、1,3,5-トリメチルフェニル基、ナフチル基が挙げられる。mは0~2の整数を表し、好ましくは0または1である。nは0または1を表し、好ましくは0である。さらに、mnは1が好ましい。本発明に用いるチオール化合物としては、R1及びR2のうち、少なくとも一方が炭素数1~10のアルキル基である、2級または3級チオール化合物が好ましい。さらに、光感度や保存安定性を望む範囲に調整する等の観点から、R1及びR2の一方が水素原子であり、他方が炭素数1~10のアルキル基である2級チオール化合物がより好ましい。本発明に用いるチオール化合物としては、一般式4で示されるメルカプト基含有カルボン酸と多官能アルコールとのエステル化合物が好ましい。上記一般式4中、R1、R2、m、及びnは上記と同義である。多官能アルコールとは、ヒドロキシル基を2個以上有する化合物のことである。多官能アルコールの具体例としては、1,4-ブタンジオール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコールなどの分岐していてもよい炭素数2~10のアルキレングリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、シクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、ノルボルネンジメタノール、2,2-ビス[4-2-ヒドロキシエチルオキシフェニル]プロパン、水素化ビスフェノールA、4,4’-9-フルオレニリデンビス2-フェノキシエタノール及びトリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレートが挙げられる。好ましい多官能アルコールは、2~4官能のアルコールであり、より好ましくは1,4-ブタンジオール、トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレート、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパンである。本発明に用いるチオール化合物の具体例としては、エチレングリコールビス3-メルカプトプロピオネート、1,2-プロピレングリコール3-メルカプトプロピオネート、トリメチロールプロパントリス3-メルカプトプロピオネート、エチレングリコールビス3-メルカプトブチレート、1,2-プロピレングリコール3-メルカプトブチレート、トリメチロールプロパントリス3-メルカプトブチレート、エチレングリコールビス2-メルカプトイソブチレート、1,2-プロピレングリコールビス2-メルカプトイソブチレートまたはトリメチロールプロパントリス2-メルカプトイソブチレート、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレート、1,3,5-トリス3-メルカプトブチルオキシエチル-1,3,5-トリアジン-2,4,61H,3H,5H-トリオン、1,4-ビス3-メルカプトブチリルオキシブタン、ビスフェノールAビス3-メルカプトプロピオネート、ビスフェノールAビス3-メルカプトブチレート、トリフェノールメタントリス3-メルカプトプロピオネート、トリフェノールメタントリス3-メルカプトブチレートが挙げられるが、本発明はこれらに限定されるものではない。少ない露光量で硬化しやすく、かつ本発明により得られる安定性の効果が大きいなどの理由から、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレート、1,3,5-トリス3-メルカプトブチルオキシエチル-1,3,5-トリアジン-2,4,61H,3H,5H-トリオン、1,4-ビス3-メルカプトブチリルオキシブタンを好ましく用いることができる。本発明に用いるチオール化合物は、市販品として容易に入手することもできる。市販品として入手可能なチオール化合物は、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトプロピオネート商品名:QX40,三菱化学株製、商品名:QE-340M,東レファインケミカル株製、エーテル系一級チオール商品名:カップキュア3-800,コグニスCognis社製、1,4-ビス3-メルカプトブチリルオキシブタン商品名:カレンズMTBD1,昭和電工株製、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレート商品名:カレンズMTPE1,昭和電工株製、1,3,5-トリス3-メルカプトブチルオキシエチル-1,3,5-トリアジン-2,4,61H,3H,5H-トリオン商品名:カレンズMTNR1,昭和電工株製等である。本発明に用いるエチレン性不飽和結合を有する化合物は、一般式3で示される基を2個以上有するエチレン性不飽和二重結合含有化合物である。上記一般式3中、R3及びR4は各々独立して、水素原子、炭素数1~10のアルキル基または炭素数6~10の芳香族基を表す。R3及びR4が表す炭素数1~10のアルキル基は、直鎖状でも分岐状でもよく、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、iso-プロピル基、n-ブチル基、iso-ブチル基、tert-ブチル基、n-ヘキシル基、n-オクチル基等が挙げられ、好ましくはメチル基である。R3及びR4が表す炭素数6~10の芳香族基としては、フェニル基、トルイル基、キシリル基、エチルフェニル基、1,3,5-トリメチルフェニル基、ナフチル基が挙げられる。本発明に用いるエチレン性不飽和結合を有する化合物は、一般にモノマーやオリゴマーと呼ばれるものであり、ラジカル重合または架橋反応により硬化可能な化合物である。具体的には、エチレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、テトラメチレングリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ヘキサメチレングリコールジメタアクリレート、トリメチロールエタンジメタアクリレート、テトラメチロールエタントリメタアクリレート、トリメチロールプロパンジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールプロパンエチレンオキサイド付加トリメタアクリレート、グリセロールジメタアクリレート、グリセロールトリメタアクリレート、グリセロールプロピレンオキサイド付加トリメタアクリレート、ペンタエリストールジメタアクリレート、ペンタエリストールトリメタアクリレート、ペンタエリストールテトラメタアクリレート、ジペンタエリストールジメタアクリレート、ジペンタエリストールトリメタアクリレート、ジペンタエリストールテトラメタアクリレート、ジペンタエリストールペンタメタアクリレート、ジペンタエリストールヘキサメタアクリレート、ソルビトールトリメタアクリレート、ソルビトールテトラメタアクリレート、ソルビトールペンタメタアクリレート、ソルビトールヘキサメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリアリルエーテル、トリアリルイソシアヌレート、ビスフェノールAアルキレンオキサイド付加物のメタアクリレート、トリフェノールメタンアルキレンオキサイド付加物のメタアクリレート等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されるものではない。露光感度及び硬化後の諸耐性から多官能メタアクリル系モノマーが好ましい。これらエチレン性不飽和結合を有する化合物は、単独または2種以上組み合わせて用いてもよい。なお、メタアクリレートとは、メタクリレート、アクリレートのいずれをも意味する。本発明では、保存時の重合を防止する目的で安定化剤を添加する。安定化剤を添加しない場合には、反応性の高いポリエン-ポリチオール系硬化性樹脂組成物の保存安定性が得られない。本発明では安定化剤として、一般式1で示される化合物を使用する。上記一般式1中、R5~R8は各々独立して、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、ヒドロキシル基または炭素数1~3のアルコキシ基を表す。R5~R8が表す炭素数1~10のアルキル基は、直鎖状でも分岐状でもよく、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、iso-プロピル基、n-ブチル基、iso-ブチル基、tert-ブチル基、n-ヘキシル基、n-オクチル基等が挙げられ、好ましくはメチル基である。R5~R8が表す炭素数1~3のアルコキシ基は、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、iso-プロポキシ基が挙げられ、好ましくはメトキシ基である。R5~R8のうち少なくとも2つはヒドロキシル基または炭素数1~3のアルコキシ基であり、より好ましくはR5~R8のうちの2つがヒドロキシル基または炭素数1~3のアルコキシ基である。一般式1で示される化合物としては、ヒドロキシル基または炭素数1~3のアルコキシ基が1,4位、2,3位、または1,2位にある化合物がラジカル共鳴構造をとることができるため好ましい。上記化合物は芳香族性を示し、化合物単体の安定性も高いためである。化合物入手の観点から、置換位置は1,4位がより好ましい。具体例としては、4-メトキシ-1-ナフトール、1,4-ジメトキシナフタレン、1,4-ジヒドロキシナフタレン、4-メトキシ-2-メチル-1-ナフトール、4-メトキシ-3-メチル-1-ナフトール、1,4-ジメトキシ-2-メチルナフタレン、1,2-ジヒドロキシナフタレン、1,2-ジヒドロキシ-4-メトキシナフタレン、1,3-ジヒドロキシ-4-メトキシナフタレン、1,4-ジヒドロキシ-2-メトキシナフタレン、1,4-ジメトキシ-2-ナフトール、1,4-ジヒドロキシ-2-メチルナフタレンが挙げられるが、これらに限定されるものではない。中でも4-メトキシ-1-ナフトール、1,4-ジヒドロキシナフタレンが、組成物の保存安定性及び反応性の観点からより好ましい。チオール化合物とエチレン性不飽和二重結合含有化合物の配合比率は特に限定されないが、エチレン性不飽和二重結合含有化合物のC=C二重結合基総量に対して、チオール化合物のチオール基総量のモル比が、0.0001~1であることが好ましく、0.001~0.5であることがより好ましく、0.01~0.1であることがさらに好ましい。安定化剤の量は、チオール化合物とエチレン性不飽和二重結合含有化合物の総質量に対して、1~20000wtppmが好ましく、10~10000wtppmがより好ましく、50~5000wtppmがさらに好ましい。一級チオール化合物に比べて反応性の低い、二級または三級チオール化合物の場合には、1~2000wtppmが好ましく、10~1000wtppmがより好ましく、50~500wtppmがさらに好ましい。また、一級チオール化合物の場合には、10~20000wtppmが好ましく、100~10000wtppmがより好ましく、500~5000wtppmがさらに好ましい。安定化剤の量が1wtppmより少ないと安定化効果が十分でなく保存中にゲル化し、安定化剤の量が20000wtppmより多いと光硬化時の硬化性が悪化する傾向がある。以下、実施例及び比較例を挙げて本発明の硬化性樹脂組成物を説明するが、本発明は以下の例に限定されるものではない。[保存安定性試験]実施例1:ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレートPE1,昭和電工株製,SH当量139g/eq5.9gと、トリメチロールプロパントリアクリレートライトアクリレートTMPA,共栄社化学株製,C=C二重結合当量99g/eq4.1gを、エチレン性不飽和二重結合含有化合物のC=C二重結合基総量に対して、チオール化合物のチオール基のモル比が1となるように混合した。さらに安定化剤として、4-メトキシ-1-ナフトール東京化成工業株製を0.02g2000wtppm添加した。この組成物を60°Cに加熱し、ゲル化するまでの日数を測定したところ、120日間ゲル化しなかった。ゲル化の判定方法は保存している瓶を傾けて、堆積物が目視されればゲル化と判断した。実施例2:4-メトキシ-1-ナフトールを0.003g300wtppm使用したこと以外は、実施例1と同様の安定性試験を行ったところ、90日以上ゲル化しなかった。実施例3:4-メトキシ-1-ナフトールを用いる代わりに、1,4-ジヒドロキシナフタレンを0.02g2000wtppm使用したこと以外は、実施例1と同様の安定性試験を行ったところ、30日以上ゲル化しなかった。比較例1~8:4-メトキシ-1-ナフトールの代わりに、安定化剤として表1に示す2,2’-メチレンビス6-tert-ブチル-p-クレゾール比較例1、2,6-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシトルエン比較例2、4-メトキシフェノール比較例3、メチルヒドロキノン比較例4、フェノチアジン比較例5、N-ニトロソフェニルヒドロキシルアミンアンモニウム塩比較例6、及び2,2,6,6-テトラメチルピペリジンー1-オキシル比較例7を0.02g2000wtppm添加するか、安定化剤を使用しない比較例8こと以外は、実施例1と同様の安定性試験を行った。その結果を表1に示す。表中、○はゲル化せず、×はゲル化、-は未測定を意味する。[アクリル反応率の測定]実施例4:ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレートPE1を5.9gとトリメチロールプロパントリアクリレートTMPAを4.1g、エチレン性不飽和二重結合含有化合物のC=C二重結合基総量に対して、チオール化合物のチオール基総量のモル比が1となるように混合した。安定化剤として、4-メトキシ-1-ナフトールを0.003g300wtppm添加した。さらにラジカル開始剤として、IRG184チバスペシャルティケミカルズ株製を0.1g添加した。これをNaCl板に膜厚30μmで塗布した後、露光量360mJ/cm2照射してフィルムを成形した。そのフィルムのアクリル反応率を測定した。測定方法はFT-IRを用いて、アクリル基のピークである810cm1の面積変化率により、アクリルの反応率を測定した。その結果、アクリル反応率は94であった。比較例9:実施例4の4-メトキシ-1-ナフトールを添加しないこと以外は同じ方法にて、アクリル反応率を測定した。その結果、アクリル反応率は92であり、実施例4と同程度であった。[PE1とTMPAとの配合比率と保存安定性の関係]実施例5~11:表2に示すように、PE1とTMPAを配合比率を変えて混合し、さらに安定化剤として4-メトキシ-1-ナフトールを添加して、40°Cにて安定性試験を行った。安定性試験及びゲル化の判定は実施例1と同様に行った。結果を表2に示す。表中、○はゲル化せず、×はゲル化、-は未測定を意味する。実施例12~14、比較例10~12:表3に示すように、PE1とTMPAを配合比率を変えて混合し、さらに安定化剤として4-メトキシ-1-ナフトールを添加した。この組成物を80°Cに加熱して、ゲル化するまでの日数を測定した。表中、○はゲル化せず、×はゲル化、-は未測定を意味する。ゲル化の判定は実施例1と同様に行った。[PE1とTMPとの配合比率と保存安定性の関係]実施例15~18、比較例13~16:表4に示すように、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレートPE1と、トリメチロールプロパントリメタクリレートライトエステルTMP,共栄社化学株製,C=C二重結合当量113g/eqTMPとの配合比率を変えて添加、混合し、さらに安定化剤として、4-メトキシ-1-ナフトール東京化成工業株製を添加して、40°Cにて安定性試験を行った。安定性試験及びゲル化の判定は実施例1と同様に行った。結果を表4に示す。表中、○はゲル化せず、×はゲル化、-は未測定を意味する。実施例19~21、比較例17~19:表5に示すように、PE1とTMPを配合比率を変えて混合し、安定化剤として4-メトキシ-1-ナフトールを添加した。この組成物を80°Cに加熱して、安定性試験を行った。この組成物の混合直後の初期粘度と1日後の粘度を測定した結果を表5に示す。粘度は、E型回転粘度計デジタルレオメータ型式DV-IIIULTRA、BROOKFIELD社製を使い、半径24mm、角度3°のCP-41型コーンプレート型センサを使って回転数0.5~30rpm粘度によって変えるにて、250°Cでの粘度を測定した。表中、×はゲル化、数値は粘度を意味する。[PE1とTAICとの配合比率と保存安定性の関係]実施例22~24、比較例20~22:表6に示すように、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレートPE1と、トリアリルイソシアヌレートTAIC,東京化成工業株製,C=C二重結合当量83g/eqTAICとの配合比率を変えて添加混合し、さらに安定化剤として、4-メトキシ-1-ナフトール東京化成工業株製を添加して、40°Cにて安定性試験を行った。安定性試験及びゲル化の判定は実施例1と同様に行った。結果を表6に示す。表中、○はゲル化せず、×はゲル化、-は未測定を意味する。実施例25~27、比較例23~25:表7に示すように、PE1とTAICを配合比率を変えて混合し、安定化剤として4-メトキシ-1-ナフトールを添加した。この組成物を80°Cに加熱して、安定性試験を行った。この組成物の混合直後の初期粘度と14日と40日後の粘度を測定した。粘度は、E型回転粘度計デジタルレオメータ型式DV-IIIULTRA、BROOKFIELD社製を使い、半径24mm、角度3°のCP-41型コーンプレート型センサを使って回転数0.5~30rpm粘度によって変えるにて、250°Cでの粘度を測定した。表中、数値は粘度を意味する。"