装置正面に操作部を有するラッチ機構を介して硬貨処理装置に脱着自在に装着可能である脱着式硬貨収納装置において、硬貨を収納するために直線的かつ並列に設けられた複数の円筒部を有する硬貨収納筒と、該硬貨収納筒の背面一部を開閉自在に覆う蓋体と、前記硬貨収納装置の脱着の際に前記ラッチ機構の操作部と共に同一の手で把持するための取手孔と、前記操作部と前記取手孔とを除く前記脱着式硬貨収納装置正面を覆う正面カバーと、少なくとも一つの前記円筒部内に積載収納された硬貨のうち釣銭として残す硬貨の最上位硬貨を保持する硬貨保持手段とを具え、前記硬貨収納筒の背面は、釣銭として残す硬貨の枚数分の高さまでの部位が前記硬貨収納装置本体を構成する筐体で形成されかつそれ以上の高さの部位は前記蓋体で形成され、該硬貨保持手段は、前記円筒部内に水平かつ前後方向に出没自在であって、突出時に釣銭として残す硬貨のうち最上位硬貨の上面の一部を覆う出没部材と、該出没部材の移動方向に対して直交する方向に前記硬貨収納装置正面から操作可能であって前記出没部材の突出および退避を操作する操作レバーとを有して、かつ、前記円筒部の正面側と前記正面カバーとの間に配置されることを特徴とする脱着式硬貨収納装置。前記出没部材が前記円筒部内から退避している状態において、前記出没部材の一面が前記円筒部の内周壁面の一部を形成することを特徴とする請求項1に記載の脱着式硬貨収納装置。前記出没部材は、該出没部材と連動して、かつ、突出時において釣銭として残す硬貨のうち少なくとも最上位の硬貨の正面側側面を後方向に押圧する押圧部を具えることを特徴とする請求項1または2に記載の脱着式硬貨収納装置。前記出没部材または前記操作レバーは、前記出没部材が前記円筒部内から退避する方向に常時付勢する付勢手段を有することを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の脱着式硬貨収納装置。前記出没部材は、該出没部材と連動して、かつ、突出時において前記蓋体が閉塞すると該蓋体に当接して強制的に退避する当接部材を具えることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の脱着式硬貨収納装置。そこで、本発明は、上述した事情に鑑み、任意の必要枚数を残した収納硬貨の回収を、硬貨処理装置本体からの脱着作業中に持ち替えることを必要とせずに、残留硬貨の落下を防止して、硬貨の回収および補充作業を同時に迅速かつ確実に行うことが可能な硬貨収納装置を提供することを目的とする。上述した課題を解決するために、本発明の硬貨収納装置は、硬貨収納筒の背面一部を開閉自在に覆う蓋体と、前記硬貨収納装置正面を覆う正面カバーと、前記硬貨収納筒内に積載収納された硬貨のうち釣銭として残す硬貨の最上位硬貨を保持する硬貨保持手段とを具え、前記硬貨収納筒の背面は、釣銭として残す硬貨の枚数分の高さまでの部位が前記硬貨収納装置本体を構成する筐体で形成されかつそれ以上の高さの部位は前記蓋体で形成され、該硬貨保持手段は、前記硬貨収納筒内に水平かつ前後方向に出没自在であって、突出時に釣銭として残す硬貨のうち最上位硬貨の上面の一部を覆う出没部材と、該出没部材の移動方向に対して直交する方向に前記硬貨収納装置正面から操作可能であって前記出没部材の突出および退避を操作する操作レバーとを有して、かつ、前記硬貨収納筒の正面側と前記正面カバーとの間に配置されるようにしている。さらに、前記出没部材が前記硬貨収納筒内から退避している状態において、前記出没部材の一面が前記硬貨収納筒の内周壁面の一部を形成するようにしてもよい。さらに、前記出没部材は、該出没部材と連動して、かつ、突出時において釣銭として残す硬貨のうち少なくとも最上位の硬貨の正面側側面を後方向に押圧する押圧部を具えるようにしてもよい。さらに、前記出没部材または前記操作レバーは、前記出没部材が前記硬貨収納筒内から退避する方向に常時付勢する付勢手段を有するようにしてもよい。さらに、前記出没部材は、該出没部材と連動して、かつ、突出時において前記蓋体が閉塞すると該蓋体に当接して強制的に退避する当接部材を具えるようにしてもよい。このような構成によれば、釣銭として残す硬貨の側面を硬貨収納筒の内周壁面によって常時覆い、かつ、硬貨回収時においては、釣銭として残す硬貨のうち最上位硬貨の上面一部を出没部材によって覆う。この際、出没部材を硬貨収納筒の正面側と筐体の正面カバーとの間の空間に配置することによって突出量を極力大きくし、さらに、硬貨収納筒内に水平に突出することによって硬貨の上面と出没部材の下面との隙間を極力開かないようにしたので、残留硬貨の滑り出しおよび落下を防止できる。また、この出没部材の硬貨収納筒内への突出および硬貨収納筒内からの退避を操作する操作レバーの操作部を硬貨処理装置正面に設けたので、硬貨収納装置を硬貨処理装置本体からの脱着作業中に持ち替えることを必要とせずに、硬貨の回収を行うことが可能である。以下、本発明に係る硬貨収納装置の実施例を示して詳述する。まず、硬貨収納装置の構成について説明する。図1に示す硬貨収納装置1は、図示せぬ硬貨選別部から落下する硬貨を積載収納する為の直線的かつ並列的に設けられた複数の円筒部21~25からなる硬貨収納筒2を有し、装置本体を構成する筐体3と、硬貨収納筒2背面の一部を開閉自在に覆う蓋体4と、硬貨収納装置1の下方部を塞ぐように硬貨収納筒3の下方域にねじ等で固着されたコインベース5とから主に構成されるものである。図2に示すように、この硬貨収納装置1の正面には、硬貨収納装置1の上部を図示せぬ硬貨処理装置本体に係止または解除するラッチ機構6の操作部61を有し、筐体3の正面を覆う正面カバー31には、ラッチ機構6の操作部61を操作可能であるように設けられた操作孔32と、取り外しおよび装着の際に指を嵌挿して引っかけるための取手孔33とを具えており、操作部61と取手孔33とを、片手で掴持可能であるように配置することによって、片手のみの操作で、硬貨収納装置1を図示せぬ硬貨処理装置本体に装着または取り外しすることを可能にしている。さらに、硬貨収納装置1の正面には、硬貨収納筒2内の釣銭として残したい硬貨のうち最上位の硬貨を保持する硬貨保持手段7の操作部である操作レバー8を具える。なお、硬貨保持手段7は、操作レバー8と出没部材9とから構成されて硬貨収納筒2の正面側と筐体3の正面カバー31との間に配設されるものであり、これらの構成については、後に詳述する。硬貨収納筒2の各円筒部21~25の正面側は、筐体3で構成している。他方、硬貨収納筒2の各円筒部21~25の背面側は、図1に示すように、筐体3と蓋体4とによって、上下を分割して構成しており、釣銭として残したい硬貨枚数分の高さまでの部位は筐体3で構成し、それ以上の部位は蓋体4で構成している。なお、本実施例において、硬貨収納筒2は、円筒部21、22、23、24、25に、それぞれ、10円硬貨、50円硬貨、10円硬貨、100円硬貨、500円硬貨を積載収納するものとしている。そして、円筒部23においては10円硬貨50枚分の高さに対応し、円筒部24においては100円硬貨25枚分の高さに対応するように、筐体3と蓋体4との境界部23a、24aを構成するものとしている。蓋体4は、図3に示すように、筐体3の下部に形成した軸部34と蓋体4に設けた軸部41との係合により、筐体3に対して回転自在に支承されている。なお、従来の技術と同様に、蓋体4の軸部41を軸部34に取り付ける際は、軸部41を先端に有する腕部42の弾性樹脂材料の弾性復帰力等を利用するものである。そして、蓋体4を閉塞している状態においては、硬貨収納筒2の硬貨を収容する各円筒部21~25の周面を、装置本体3の内周壁面35と、蓋体4の内周壁面43とによって構成し、蓋体4を拡開している状態においては、硬貨収納筒2内の収納硬貨のうち、釣銭として残さない硬貨の外周面の背面側略半分が硬貨収納装置1から露出するようにしている。ここで、円筒部23、24における筐体3と蓋体4とのそれぞれの境界部23a、24aを、背面側に向かって若干下方に傾斜するように形成して、蓋体4の開閉がスムーズであるようにするとともに、筐体3における境界部23a、24aの背面側中央にそれぞれ凸部36、36を形成して、釣銭として残したい硬貨の後方側の側面を覆うようにしている。また、図1に示すように、蓋体4における各境界部23a、24aの背面側中央には、それぞれの凸部36、36に対向する凹部44、44を形成しており、蓋体4を閉塞した際に、凹部44、44が、それぞれ凸部36、36に嵌合して、筐体3と蓋体4とが一体的に連結するようにしている。このような構成によると、硬貨収納筒2の上端からのみならず、背面側から収納硬貨を回収することが可能であり、蓋体4を拡開した状態で硬貨収納装置1を後方に傾倒して硬貨を落下させることによって、硬貨収納筒2内に積載収納された硬貨の回収を容易かつ迅速にできる。その際、釣銭として残したい硬貨の落下を防止することによって、同時に釣銭用硬貨の補充を確実に完了することができる。ここで、上述した硬貨保持手段7について、その構成と作用を詳細に説明する。なお、本実施例においては、図3に示すように、硬貨保持手段7を、円筒部23のみに設けるものとする。上述した如く、硬貨保持手段7は、操作レバー8と出没部材9とから構成され、図3に示すように、境界部23aの正面側に設けられる。操作レバー8は、図2に示すように、円筒部23の正面側と筐体3の正面カバー31との間に配置されて、正面カバー31に形成された操作孔37を介して操作部81を操作可能であるように設けている。他方、出没部材9は、図4A~図4Cに示すように、突出部91と、押圧部92と、1対の当接部93、93’とを有する。突出部91および押圧部92は、円筒部23の正面側に配設されて、待機状態においては、円筒部23内から退避し、操作レバー8が操作された際には、それぞれ円筒部23内の境界部23aの直ぐ上方および直ぐ下方に、前後方向かつ水平方向に突出するものである。ここで、突出部91の突出量は、押圧部92の突出量より大きくなる様態に形成される。突出部91および押圧部92が円筒部23内から退避している状態においては、突出部91の突出面91aと円筒部23の内周壁面35とが略同一面を形成し、円筒部23内に落下してきた硬貨が引っ掛かるのを回避している。円筒部23内に硬貨が収納されている場合であって、突出部91および押圧部92が円筒部23内に突出している状態においては、突出部91の下面91bが、釣銭として残す硬貨のうち最上位硬貨の上面一部を上方から覆うとともに、押圧部92が、釣銭として残す硬貨のうち上から数枚分の硬貨の正面側に当接して、後方に押圧する。また、当接部93、93’は、円筒部23の側部に配設されるものであって、円筒部23の左右に隣接する円筒部22および円筒部24との間にそれぞれ形成した孔38、38’から、突出部91および押圧部92と連動して出没するものである。この当接部93、93’が突出している状態において、蓋体4が閉塞すると、蓋体4側の円筒部23の側縁45、45’図3参照が当接部93、93’に当接して、強制的に筐体3内部に退避させようにしている。この際、突出部91および押圧部92は、当接部93、93’に連動して、円筒部23内から退避する。上述した操作レバー8と出没部材9とは、操作レバー8が上方に押し上げられた際に、出没部材9が後方に水平移動するよう、筐体3内において互いに連結される。第1の実施形態においては、図5Aに示すように、操作レバー8の操作部81の上方に延設される略角柱形状の連結部82が、出没部材8の前部に形成された平断面コ字形状の連結部94に挿嵌する。図5Bに示すように、操作レバー8の連結部82の両側面には、それぞれ左右方向に凸設されて、正面側から背面側に向かって下方に傾斜する1対のガイドリブ83、83が左右対称に形成している。他方、図5Cに示すように、出没部材9の連結部94の内側面には、ガイドリブ83の上下を挟持する1対のガイドピン95、95’が、それぞれ左右のガイドリブ83、83に対応して形成している。このような構成によると、図6Aおよび図6Bに示すように、操作レバー8の操作部81を指で上方に押し上げると、ガイドリブ83に沿ってガイドピン95、95’が後方に誘導されて、出没部材8が後方水平に移動し、突出部91および押圧部92が円筒部23内に後方水平に突出し、当接部93が孔38から後方水平に突出する。また、操作レバー8を下方に引き下げると、ガイドリブ83に沿ってガイドピン95、95’が前方に誘導されて、出没部材9が前方水平に移動し、突出部91、押圧部92および当接部93が筐体3内に退避する。なお、操作レバー8の上方に延設した軸部84に、コイルバネからなる付勢手段85を設け、操作レバー8を常時下方に付勢して、出没部材9の突出時において、操作レバー8から指を離すと、出没部材8が退避するようにすると操作が容易である。操作レバー8と出没部材9との連結は、上記第1の実施形態に限るものではなく、例えば、図7Aおよび図7Bに示す第2の実施形態のように、第1の実施形態とは逆に、出没部材9の連結部94に正面側から背面側に向かって下方に傾斜するガイドリブ96を形成し、操作レバー8の連結部82にガイドリブ96の上下を挟持する1対のガイドピン86、86’を形成してもよい。このような構成によると、操作レバー8の操作部81を指で上方に押し上げると、ガイドリブ96に沿ってガイドピン86、86’が前方に誘導されて、出没部材8が後方水平に移動し、突出部91および押圧部92が円筒部23内に後方水平に突出し、当接部93が孔38から後方水平に突出する。また、操作レバー8を下方に引き下げると、ガイドリブ96に沿ってガイドピン86、86’が後方に誘導されて、出没部材9が前方水平に移動し、突出部91、押圧部92および当接部93が筐体3内に退避する。したがって、操作レバー8の移動方向および出没部材9の移動方向は、第1の実施形態においても第2の実施形態においても同等である。また、上記実施例においては、操作レバー8を操作する方向は、操作レバー8を押し上げると出没部材9が突出する構成として、硬貨収納装置1を図示せぬ硬貨処理装置本体から取り外すために、操作孔32と取手孔33とをそれぞれ親指と人差し指とで把持した状態で、さらに他の指で操作レバー8の操作部81を操作できるようになっている。よって取り外した手で、硬貨収納装置1の取り外しから操作部81の操作までを容易に行うことができるから操作性が良い。なお、操作レバー8を操作する方向は、筐体3の正面カバー31に平行な方向、すなわち出没部材が移動する方向に直交する方向であれば、どのような方向とすることも可能である。次に、上述した如く構成した本発明の硬貨収納装置1において、硬貨収納装置1内に収納された硬貨を回収する方法と、硬貨回収時における各構成の作用とについて説明する。なお、ここでは、第1の実施例における硬貨収納装置1の構成に基いて説明する。まず、硬貨収納装置1正面に設けられたラッチ機構6の操作部61と取手孔33とを片手で掴持しながら、ラッチ機構6を解除して、硬貨収納装置1を図示せぬ硬貨処理装置本体から取り外す。そして、図8Aに示す硬貨収納装置1において、硬貨収納装置1を片手で掴持した状態のまま、他方の手で蓋体4を拡開すると、円筒部23内の収納硬貨の内、釣銭として残さない硬貨の外周面略半分が硬貨収納装置1から露出する図8B等参照。なお、蓋体4を拡開する時に、硬貨収納装置1を正面側に若干傾倒させておくと、円筒部23内の硬貨を予期せずに落下させることを防止できる。次に、蓋体4を拡開したまま操作レバー8の操作部81を上方に押し上げると、図8Bに示すように、出没部材9が後方に移動して、突出部91および押圧部92が円筒部23内に後方水平に突出し、当接部材93が孔38から後方水平に突出する図8C等参照。すると、突出部91が、範囲Bの硬貨、すなわち釣銭として残す硬貨のうち最上位硬貨より上にある突出部91と同等の高さ分の硬貨数枚を、押圧して後方に押し出し、同時に、押圧部92が、範囲C内の硬貨、すなわち釣銭として残す硬貨のうち上から押圧部92と同等の高さ分の硬貨数枚を、円筒部23の内周壁面35の背面側35a図4Aおよび図4B参照に押圧保持する。そして、操作レバー8の操作部81を上方に押し上げた状態のまま、硬貨収納装置1を背面側に傾倒すると、範囲AおよびB、すなわち余剰分の硬貨は落下するので、予め用意してあった図示せぬ回収袋等の内部に硬貨を落下させて硬貨を回収する。余剰分の硬貨を全て回収した後、硬貨収納装置1を直立状態に戻し、操作レバー8からを離すとバネ85の付勢力によって操作レバー8は下方に戻され、出没部材9が円筒部23内から退避する。これにより汚れや摩耗等で操作レバー8や出没部材9がスムーズに動作せず、出没部材8が円筒部23内に突出した状態から復帰しなくなった場合であっても、蓋体4を閉塞する動作によって、当接部93に蓋体4の側縁45が当接して、強制的に出没部材8を円筒部23内から退避させることができる。その後、蓋体4を閉塞した硬貨収納装置1を図示せぬ硬貨処理装置に装着して、硬貨回収作業は終了する。上述の通りに、本発明の硬貨収納装置は、釣銭として残す硬貨の側面を硬貨収納筒の内周壁面によって常時覆い、かつ、釣銭として残す硬貨のうち最上位硬貨の上面一部を出没部材によって覆うようにしている。また、出没部材を円筒部の正面側と筐体の正面カバーとの間の空間に配置することによって突出量を極力大きくし、さらに、円筒部内に水平に突出することによって硬貨の上面と出没部材の下面との隙間を極力開かないようにしたので、残留硬貨の滑り出しおよび落下を防止できる。さらに、この出没部材の円筒部内への突出および円筒部内からの退避を操作する操作レバーの操作部を硬貨処理装置正面に設けたので、硬貨収納装置を硬貨処理装置本体からの脱着作業内において、持ち替えることなく、硬貨の回収を行うことが可能である。また、出没部材が円筒部内から退避している状態において、出没部材の一部である突出面が円筒部の内周壁面の一部を形成するようにすれば、円筒部内に落下してきた硬貨が引っ掛かるのを回避することができる。また、出没部材が円筒部内に突出している状態において、出没部材の一部が釣銭として残す硬貨のうち少なくとも最上位の硬貨を後方に押圧して、円筒部の背面側の内周壁面と、出没部材とによって押圧保持することによって、より確実に残留硬貨の滑り出しおよび落下を防止できる。出没部材または操作レバーに、出没部材が前記円筒部内から退避する方向に常時付勢する付勢手段を設け、出没部材の突出時において操作レバーから指を離すと、出没部材が退避するようにして、操作が容易にすることも可能である。さらに、出没部材と連動して、かつ、突出時において前記蓋体が閉塞すると該蓋体に当接して強制的に退避する当接部材を設けて、汚れや摩耗等で操作レバーや出没部材がスムーズに動作せず、出没部材が円筒部内に突出した状態から復帰しなくなった場合であっても、蓋体を閉塞する動作によって、強制的に出没部材を円筒部内から退避させるようにすることも可能である。この当接部材は、突出時において前記硬貨収納装置上面から突出して該硬貨収納装置が硬貨処理装置に装着されると強制的に退避するように設けることも可能である。他の同様な実施形態についても同様に、本発明から逸脱することなく本発明特有の機能を有する形態であれば、説明した実施形態に変更や追加を行ってもよい。したがって、特許請求の範囲に記載された本発明はいずれかの単一の実施形態に限定されないことは言うまでもない