"内部に絶縁油が含まれる油入電気機器の内部異常を診断する方法であって、内部異常の有無や内部異常の種類が既知で且つ混在する複数の油入電気機器について、各油入電気機器に含まれる絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存濃度を測定し、各可燃性ガスの溶存濃度と絶縁油量との積で表される各可燃性ガスの溶存量を算出する第1ステップと、前記第1ステップにより得られた、複数の油入電気機器についての複数の可燃性ガスの溶存量を主成分分析することにより、第1主成分の因子負荷量及び第2主成分の因子負荷量を算出する第2ステップと、診断対象である油入電気機器について、当該油入電気機器に含まれる絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存濃度を測定し、各可燃性ガスの溶存量を算出する第3ステップと、前記第3ステップにより得られた当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量と、前記第2ステップにより得られた第1主成分の因子負荷量及び第2主成分の因子負荷量とに基づき、当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第1主成分及び第2主成分を算出する第4ステップと、前記第4ステップにより得られた第1主成分及び第2主成分に基づき、当該油入電気機器の内部異常の有無を診断する第5ステップと、前記第4ステップで今回算出した当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第1主成分と、前記第4ステップで前回算出した当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第1主成分との差で表される第1主成分の増加量を算出する第6ステップと、前記第4ステップで今回算出した当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第2主成分と、前記第4ステップで前回算出した当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第2主成分との差で表される第2主成分の増加量を算出する第7ステップと、前記第6ステップ及び前記第7ステップにより得られた第1主成分の増加量及び第2主成分の増加量に基づき、当該油入電気機器の内部異常の種類及び進展を診断する第8ステップと、を含むことを特徴とする油入電気機器の内部異常の診断方法。本発明は、斯かる従来技術に鑑みなされたものであり、内部に絶縁油が含まれる油入電気機器の内部異常の有無、内部異常の種類及び進展を、容易に熟練を要することなく且つ精度良く診断する方法を提供することを課題とする。前記課題を解決するため、本発明者らは鋭意検討を行い、以下の知見を得た。1油入電気機器内部の異常によって絶縁油中に生成される可燃性ガスは、絶縁油の循環によって、絶縁油中にほぼ均一に対流拡散していると考えられる非特許文献1の第22頁参照。このため、絶縁油中に溶存する可燃性ガスの溶存濃度を測定し、測定した可燃性ガスの溶存濃度と絶縁油量とを乗算すれば、これにより得られる値は、絶縁油中に溶存する可燃性ガスの溶存量総量を表していると考えることができる。そして、油入電気機器の内部異常の程度が同じであれば、同量の可燃性ガスが生成されると考えられるため、この可燃性ガスの溶存量を用いて内部異常を診断すれば、従来のように可燃性ガスの溶存濃度を用いて診断する場合に比べて、精度の良い診断が可能であると考えられる。2油入電気機器の内部異常を診断するに当たって、複数の可燃性ガスの溶存量を主成分分析すれば、各可燃性ガスの溶存量を個別に評価するのではなく、複数の可燃性ガスの溶存量を総合的に評価することができる。また、主成分の値と内部異常の有無との関係や、各可燃性ガスの溶存量に対する因子負荷量と内部異常の種類との関係換言すれば、主成分の経時的変化の方向と内部異常の種類との関係を予め把握しておきさえすれば、診断対象である油入電気機器の主成分の値やその経時的変化を評価するだけで、熟練者以外の作業者であっても、内部異常の有無や内部異常の種類や進展を容易に診断可能であると考えられる。本発明は、上記本発明者らの知見に基づき完成されたものである。すなわち、本発明は、内部に絶縁油が含まれる油入電気機器の内部異常を診断する方法であって、以下の第1~第8ステップを含むことを特徴とする。<第1ステップ>内部異常の有無や内部異常の種類が既知で且つ混在する複数の油入電気機器について、各油入電気機器に含まれる絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存濃度を測定し、各可燃性ガスの溶存濃度と絶縁油量との積で表される各可燃性ガスの溶存量を算出する。<第2ステップ>前記第1ステップにより得られた、複数の油入電気機器についての複数の可燃性ガスの溶存量を主成分分析することにより、第1主成分の因子負荷量及び第2主成分の因子負荷量を算出する。<第3ステップ>診断対象である油入電気機器について、当該油入電気機器に含まれる絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存濃度を測定し、各可燃性ガスの溶存量を算出する。<第4ステップ>前記第3ステップにより得られた当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量と、前記第2ステップにより得られた第1主成分の因子負荷量及び第2主成分の因子負荷量とに基づき、当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第1主成分及び第2主成分を算出する。<第5ステップ>前記第4ステップにより得られた第1主成分及び第2主成分に基づき、当該油入電気機器の内部異常の有無を診断する。<第6ステップ>前記第4ステップで今回算出した当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第1主成分と、前記第4ステップで前回算出した当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第1主成分との差で表される第1主成分の増加量を算出する。<第7ステップ>前記第4ステップで今回算出した当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第2主成分と、前記第4ステップで前回算出した当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第2主成分との差で表される第2主成分の増加量を算出する。<第8ステップ>前記第6ステップ及び前記第7ステップにより得られた第1主成分の増加量及び第2主成分の増加量に基づき、当該油入電気機器の内部異常の種類及び進展を診断する。本発明によれば、第1ステップ及び第2ステップを実行することにより、内部異常の有無や内部異常の種類が既知例えば、熟練者が、従来の方法によって内部異常の有無や内部異常の種類を判断したもの。或いは、実際に内部を調査したもので且つ混在する内部異常が生じていない油入電気機器や、内部異常の種類が異なる油入電気機器が含まれている複数の油入電気機器についての複数の可燃性ガスの溶存量が主成分分析され、第1主成分の因子負荷量及び第2主成分の因子負荷量が算出される。上記のように、主成分分析の対象は、可燃性ガスの溶存濃度ではなく、内部異常の程度と相関を有すると考えられる可燃性ガスの溶存量可燃性ガスの溶存濃度と絶縁油量との積であるため、内部異常の程度に応じた精度の良い主成分分析が可能である。そして、内部異常の有無が既知である油入電気機器に生成された可燃性ガスの溶存量を主成分分析するため、例えば、主成分分析の結果から得られる第1主成分及び第2主成分の値に対する所定のしきい値内部異常の有無を識別するためのしきい値を設定可能である。また、内部異常の種類が既知である油入電気機器に生成された可燃性ガスの溶存量を主成分分析するため、各可燃性ガスの溶存量に対する第1主成分の因子負荷量及び第2主成分の因子負荷量と内部異常の種類との関係換言すれば、第1主成分及び第2主成分を座標とする主成分の経時的変化の方向と内部異常の種類との関係を把握することが可能である。次に、本発明によれば、第3ステップ及び第4ステップを実行することにより、診断対象内部異常の有無や内部異常の種類が未知のものである油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第1主成分及び第2主成分が算出される。そして、第5ステップを実行することにより、算出された第1主成分及び第2主成分に基づき、当該油入電気機器診断対象である油入電気機器の内部異常の有無が診断される。第5ステップにおける内部異常の有無の診断は、例えば、前述のように、第1ステップ及び第2ステップを実行することにより設定可能なしきい値と、第3ステップ及び第4ステップを実行することにより算出された第1主成分及び第2主成分の値とを比較することによって行うことが可能である。次に、本発明によれば、第6ステップ及び第7ステップを実行することにより、当該油入電気機器の絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスの溶存量についての第1主成分の増加量及び第2主成分の増加量が算出される。そして、第8ステップを実行することにより、算出された第1主成分の増加量及び第2主成分の増加量に基づき、当該油入電気機器の内部異常の種類及び進展が診断される。第8ステップにおける内部異常の種類の診断は、例えば、前述のように、第1ステップ及び第2ステップを実行することにより把握可能な、各可燃性ガスの溶存量に対する第1主成分の因子負荷量及び第2主成分の因子負荷量と内部異常の種類との関係換言すれば、第1主成分及び第2主成分を座標とする主成分の経時的変化の方向と内部異常の種類との関係を用いることによって行うことができる。具体的には、各可燃性ガスの溶存量に対する第1主成分の因子負荷量及び第2主成分の因子負荷量と内部異常の種類との関係第1主成分及び第2主成分を座標とする主成分の経時的変化の方向と内部異常の種類との関係が把握できていれば、主成分が経時的に何れの方向に増えるかによって、内部異常の種類を診断可能である。例えば、一酸化炭素の溶存量に対する第1主成分の因子負荷量よりも第2主成分の因子負荷量の方がかなり大きいことが分かっており、なお且つ、絶縁紙の過熱劣化が原因で一酸化炭素が生成されることが分かっているのであれば、当該油入電気機器において経時的に主として第2主成分が増える場合には、当該油入電気機器の内部異常の種類は絶縁紙の過熱劣化であると診断することが可能である。また、第8ステップにおいて、内部異常が進展しているか否かは、主成分の増加量の程度に応じて診断可能である。本発明によれば、内部に絶縁油が含まれる油入電気機器の内部異常の有無、内部異常の種類及び進展を、熟練者以外の作業者であっても容易に且つ精度良く診断することが可能である。このため、熟練者以外の作業者であっても、内部異常を早期に発見したり、異常部位の補修や取り替えの要否を的確に判断可能である。以下、添付図面を適宜参照しつつ、本発明の一実施形態について、密封型の構造を有する絶縁油と空気との接触が遮られている油入変圧器の内部異常を診断する場合を例に挙げて説明する。本実施形態に係る診断方法は、油入変圧器の内部異常を診断するための基準を作成する基準作成工程と、該基準作成工程によって作成された基準に基づき内部異常を診断する診断工程とに大別される。以下、各工程について順次説明する。<基準作成工程>図2は、本実施形態に係る診断方法における基準作成工程を説明するフロー図である。図2に示すように、本工程では、まず最初に、内部異常の有無や内部異常の種類が既知で且つ混在する複数本実施形態ではn個の油入変圧器T1~Tnから、絶縁油を採油する図2のS11。このn個の油入変圧器については、熟練者によって、内部異常の有無本実施形態では、正常、要注意、危険の3段階に区分しているや、内部異常が生じている場合にはその種類絶縁紙の過熱劣化、巻線に関連する部位の高温過熱、鉄心など巻線以外の部位の高温過熱や低温過熱などが予め判断されている。そして、このn個の油入変圧器には、内部異常が生じていないものや、内部異常の種類が異なるものが混在している。さらには、このn個の油入変圧器から採油した絶縁油には、同一の油入変圧器から採油した絶縁油であるが、採油するタイミングが異なるものも含まれている。次に、採油したn個の絶縁油を順次ガスクロマトグラフによって分析し、絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスメタン、エタン、エチレン、アセチレン、水素、一酸化炭素の溶存濃度g1~g6を測定する図2のS12。そして、各可燃性ガスの溶存濃度と各油入変圧器T1~Tnの絶縁油量L1~Lnとの積で表される各可燃性ガスの溶存量G1~G6を算出する図2のS13。各可燃性ガスの溶存量G1~G6は、各油入変圧器T1~Tnの絶縁油毎に算出されるため、それぞれn個ずつ算出されることになる。以上に説明した手順は、本発明の第1ステップに相当する。本実施形態では、好ましい態様として、上記のようにしてn個ずつ算出した溶存量G1~G6を標準化正規化する図2のS14。例えば、n個のメタンの溶存量G1の平均値をG1aとし、標準偏差をG1sとすると、標準化後のメタンの溶存量Sg1は、Sg1=G1-G1a/G1sで表される。他の可燃性ガスについても同様である。標準化後の各可燃性ガスの溶存量Sg1~Sg6は、各油入変圧器T1~Tnの絶縁油毎に算出されるため、それぞれn個ずつ算出されることになる。次に、上記のようにしてn個ずつ算出した標準化後の可燃性ガスの溶存量Sg1~Sg6を主成分分析することにより、第1主成分Z1の因子負荷量K11~K16及び第2主成分Z2の因子負荷量K21~K26を算出する図2のS15。以上に説明した手順は、本発明の第2ステップに相当する。図4は、上記のようにして第1主成分Z1の因子負荷量及び第2主成分Z2の因子負荷量を算出した結果の一例を示す。図4aは各可燃性ガスについての因子負荷量の値を示す表であり、図4bは横軸に第1主成分Z1の因子負荷量を、縦軸に第2主成分Z2の因子負荷量をプロットしたグラフである。なお、各可燃性ガスに対する第1主成分Z1の因子負荷量及び第2主成分Z2の因子負荷量を座標とする点は、内部異常の種類に応じて、第1主成分Z1及び第2主成分Z2を座標とする主成分が経時的に何れの方向に増えるかを示すことになる。図4bに示す例では、Aグループに属する一酸化炭素COは、絶縁紙の過熱劣化に起因して生成されると熟練者であれば判断可能である。そして、後述する診断工程において、Aグループに属する一酸化炭素の因子負荷量第1主成分Z1の因子負荷量及び第2主成分Z2の因子負荷量を座標とする点の方向進展方向D1に主成分が経時的に増えるのであれば、内部異常として絶縁紙の過熱劣化が発生していると診断することができる。また、Bグループに属するエチレンC2H4、アセチレンC2H2は、生成される一酸化炭素が比較的少ない場合には、巻線以外の部位の高温過熱に起因して生成されると熟練者であれば判断可能である。そして、後述する診断工程において、Bグループに属するエチレン、アセチレンの因子負荷量の方向進展方向D2に主成分が経時的に増えるのであれば、内部異常として巻線以外の部位の高温過熱が発生していると診断することができる。さらに、Cグループに属するメタンCH4、エタンC2H6、水素H2は、生成される一酸化炭素が少ないことも考慮して、鉄心など巻線以外の部位の低温過熱に起因して生成されると熟練者であれば判断可能である。そして、後述する診断工程において、Cグループに属するメタン、エタン、水素の因子負荷量の方向進展方向D3に主成分が経時的に増えるのであれば、内部異常として鉄心など巻線以外の部位の低温過熱が発生していると診断することができる。なお、Aグループに属する一酸化炭素と、Bグループに属するエチレン又はアセチレンとが同時に比較的多く生成されるのであれば、巻線に関連する部位の高温過熱が発生していると熟練者であれば判断可能である。巻線が高温過熱している場合には、エチレンやアセチレンが生成されると共に、巻線を覆う絶縁紙の劣化に起因して一酸化炭素も生成されるからである。そして、後述する診断工程において、Aグループに属する一酸化炭素の因子負荷量の方向進展方向D1と、Bグループに属するエチレン、アセチレンの因子負荷量の方向進展方向D2との中間の方向進展方向D4に主成分が経時的に増えるのであれば、内部異常として巻線に関連する部位の高温過熱が発生していると診断することができる。図5は、同一の油入変圧器についての主成分の経時的変化の例を示す。図5aは、油入変圧器の巻線に異常が発生した場合の主成分の経時的変化の一例である。図5bは、油入変圧器の鉄心に異常が発生した場合の主成分の経時的変化の一例である。図5aに示す例では、変圧器を高負荷で運転していたため、巻線温度が高く、絶縁紙の過熱によって、当初は一酸化炭素が多く検出されていた。その後、エチレンやアセチレンが検出されるに至ったので、熟練者が巻線異常と判断して変圧器を停止し、内部調査を行ったところ、巻線に異常のあることが判明した。図5aに示すように、主成分は当初進展方向D1に変化していることから、図4を参照して説明したように、内部異常として絶縁紙の過熱劣化が発生していると診断することができる。その後、主成分は進展方向D4に変化していることから、図4を参照して説明したように、内部異常として巻線に関連する部位の高温過熱が発生していると診断することができる。このように、主成分の経時的変化の方向に着目すれば、一般の作業者であっても、熟練者の診断や実際の内部調査の結果と同様の診断が可能であることが分かる。図5bに示す例は、変圧器の内部調査によって鉄心の低温過熱が判明した事例である。図5bに示すように、主成分は進展方向D3に変化していることから、図4を参照して説明したように、内部異常として鉄心など巻線以外の部位の低温過熱が発生していると診断することができる。このように、主成分の経時的変化の方向に着目すれば、一般の作業者であっても、実際の内部調査の結果と同様の診断が可能であることが分かる。次に、前述のようにして算出された第1主成分Z1の因子負荷量K11~K16及び第2主成分Z2の因子負荷量K21~K26と、n個ずつ算出した標準化後の可燃性ガスの溶存量Sg1~Sg6とを用いて、第1主成分Z1及び第2主成分Z2を算出する。第1主成分Z1及び第2主成分Z2は、各油入変圧器T1~Tnの絶縁油毎に算出されるため、それぞれn個ずつ算出されることになる。そして、各油入変圧器各絶縁油の内部異常の有無正常、要注意、危険の3段階は前述のように既知であるため、第1主成分Z1及び第2主成分Z2の値第1主成分Z1及び第2主成分Z2を座標とする主成分の値と、内部異常の有無とは紐付けられることになる。従って、正常な油入変圧器の絶縁油から得られた主成分のデータが集まる領域と、要注意の油入変圧器の絶縁油から得られた主成分のデータが集まる領域と、危険な油入変圧器の絶縁油から得られた主成分のデータが集まる領域とをほぼ分離し得る境界線を、主成分に対するしきい値として決定する図2のS16。図6は、上記のようにして第1主成分Z1及び第2主成分Z2を算出した結果の一例、及びこの主成分に対するしきい値の決定例を示す。図6の横軸X軸は第1主成分Z1を、縦軸Y軸は第2主成分Z2を示す。図6に示す例では、正常な油入変圧器の絶縁油から得られた主成分のデータ図中、■でプロットが集まる領域と、要注意の油入変圧器の絶縁油から得られた主成分のデータ図中、▲でプロットが集まる領域と、危険な油入変圧器の絶縁油から得られた主成分のデータ図中、◆でプロットが集まる領域とを、第1しきい値Y1=a1Xb1、第2しきい値Y2=a2Xb2、第3しきい値Y3=a3Xb3及び第4しきい値Y4=a4Xb4によってほぼ分離している。なお、後述する診断工程において、上記のようにして決定した第1しきい値~第4しきい値との大小関係に応じて、診断対象である油入変圧器の内部異常の有無が診断されることになる。すなわち、診断対象である油入変圧器の主成分の座標をX0,Y0としたとき、1Y1>Y0>Y2であれば、当該油入変圧器は危険と診断され、2Y3>Y0>Y4であり、且つ、Y1>Y0>Y2でなければ、当該油入変圧器は要注意と診断され、3上記1、2のいずれでもなければ、当該油入変圧器は正常と診断される。次に、n個の油入変圧器の主成分第1主成分Z1、第2主成分Z2のうち、同一の油入変圧器についての主成分であるが、絶縁油を採油するタイミングが異なる主成分について、増加率を算出する図2のS17。具体的には、下記の式1で表される第1主成分Z1の増加率ΔZ1と、下記の式2で表される第2主成分Z2の増加率ΔZ2を算出する。ΔZ1=Z1-Z1’/h1ΔZ2=Z2-Z2’/h2上記の式1において、Z1は今回算出した第1主成分の値を、Z1’は前回算出した第1主成分の値を意味する。上記の式2において、Z2は今回算出した第2主成分の値を、Z2’は前回算出した第2主成分の値を意味する。上記の式1及び2において、hは採油ピッチ測定ピッチを意味する。従って、第1主成分Z1の増加率ΔZ1は、第1主成分Z1の増加量を測定ピッチで除算した値である。同様に、第2主成分Z2の増加率ΔZ2は、第2主成分Z2の増加量を測定ピッチで除算した値である。そして、熟練者の経験則により、主成分の増加率ΔZ1、ΔZ2に対するしきい値mx、myを決定する図2のS18。具体的には、第1主成分Z1の増加率ΔZ1がそのしきい値を超えれば、内部異常として絶縁紙の過熱劣化が急速に進展していると判断できるしきい値mxと、ΔZ2がそのしきい値を超えれば、内部異常として巻線以外の部位の低温過熱が急速に進展していると判断できるしきい値myとを、熟練者の経験則により決定する。なお、これらのしきい値mx、myは、ΔZ1がしきい値mxを超え、なお且つ、ΔZ2がしきい値myを超える場合には、内部異常として巻線に関連する部位の高温過熱が急速に進展していると判断できるしきい値でもある。以上に説明した手順で、油入変圧器の内部異常を診断するための基準が作成される。<診断工程>図3は、本実施形態に係る診断方法における診断工程を説明するフロー図である。図3に示すように、本工程では、まず最初に、診断対象である油入変圧器TXから、絶縁油を採油する図3のS21。次に、採油した絶縁油をガスクロマトグラフによって分析し、絶縁油中に溶存する複数の可燃性ガスメタン、エタン、エチレン、アセチレン、水素、一酸化炭素の溶存濃度を測定する図3のS22。そして、各可燃性ガスの溶存濃度と油入変圧器TXの絶縁油量LXとの積で表される各可燃性ガスの溶存量を算出する図2のS23。以上に説明した手順は、本発明の第3ステップに相当する。本工程でも、前述した基準作成工程と同様に、好ましい態様として、上記のようにして算出した各可燃性ガスの溶存量を標準化正規化する図3のS24。この標準化の際に必要となる溶存量の平均値や標準偏差としては、前述した基準作成工程で用いたものと同じものを用いればよい。次に、上記のようにして算出した標準化後の各可燃性ガスの溶存量と、前述した基準作成工程で算出した第1主成分Z1の因子負荷量及び第2主成分Z2の因子負荷量とに基づき、当該油入変圧器TXについての第1主成分Z1及び第2主成分Z2を算出する図3のS25。以上に説明した手順は、本発明の第4ステップに相当する。次に、上記のようにして算出した当該油入変圧器TXについての第1主成分Z1及び第2主成分Z2を座標とする主成分の値と、前述した基準作成工程で決定した主成分に対するしきい値第1しきい値~第4しきい値図6参照との大小関係に応じて、当該油入変圧器TXの内部異常の有無正常、要注意、危険の3段階を診断する図3のS26。この手順は、本発明の第5ステップに相当する。上記の手順図3のS26において、正常であると診断した場合には、当該油入変圧器TXに対して何ら処置を施すことなく、次の採油タイミング測定タイミングに至った時点で、再び同様の手順図3のS21~S26を繰り返せばよい。上記の手順図3のS26において、要注意であると診断した場合には、当該油入変圧器TXについての主成分の増加率を算出する図3のS27。具体的には、前述した式1で表される第1主成分Z1の増加率ΔZ1と、前述した式2で表される第2主成分Z2の増加率ΔZ2とを算出する。この手順は、本発明の第6ステップ及び第7ステップに相当する。次に、上記のようにして算出した当該油入変圧器TXについての第1主成分Z1の増加率ΔZ1及び第2主成分Z2の増加率ΔZ2と、前述した基準作成工程で決定した主成分の増加率に対するしきい値mx、myとの大小関係に応じて、当該油入変圧器TXの内部異常の進展を診断する図3のS28。この際、基準作成工程の説明において前述したように、しきい値mx、myとの大小関係に応じて、どのような内部異常が急速に進展しているのか、すなわち、進展している内部異常の種類についての診断も行うことが可能である。この手順は、本発明の第8ステップに相当する。上記の手順図3のS28において、内部異常が急速に進展していないと診断した場合すなわち、ΔZ1≦mxで、且つ、ΔZ2≦myである場合には、当該油入変圧器TXに対して何ら処置を施すことなく、次の採油タイミング測定タイミングに至った時点で、再び同様の手順図3のS21~S26を繰り返せばよい。一方、上記の手順図3のS28において、内部異常が急速に進展していると診断した場合には、内部異常の有無の診断結果が、近い将来に要注意から危険に遷移するおそれがあるため、測定ピッチを短縮し図3のS29、次の採油タイミング測定タイミングに至った時点で、再び同様の手順図3のS21~S26を繰り返せばよい。一方、前述した手順図3のS26において、危険であると診断した場合には、当該油入変圧器TXに対して、最終的には、補修や取替等の処置を施すことになる図3のS32。ただし、当該油入変圧器TXの何れの部位に補修や取替等の処置を施せばよいのか内部異常の種類を判断するため、当該油入変圧器TXについての主成分の増加率を算出する図3のS30。具体的には、前述した式1で表される第1主成分Z1の増加率ΔZ1と、前述した式2で表される第2主成分Z2の増加率ΔZ2とを算出する。次に、算出した主成分の増加率に基づき、当該油入変圧器TXの内部異常の種類を診断する図3のS31。具体的には、例えば、第1主成分Z1の増加率ΔZ1と第2主成分Z2の増加率ΔZ2との比から、主成分の経時的変化の方向を算出し、その算出した方向が進展方向D1~D3図4参照の何れに最も近いかによって、内部異常の種類を診断する例えば、進展方向D2に最も近ければ、内部異常として鉄心など巻線以外の部位の低温過熱が発生していると診断することが可能である。このようにして診断した内部異常の種類に応じて、該当部位に補修や取替等の処置図3のS32を施せばよい。以上に説明したように、本実施形態に係る診断方法によれば、可燃性ガスの溶存濃度ではなく溶存量を主成分分析することで、油入変圧器の内部異常の有無、内部異常の種類及び進展を、熟練者以外の作業者であっても容易に且つ精度良く診断することが可能である。なお、本実施形態では、密封型の構造を有する油入変圧器の内部異常を診断する場合を例に挙げて説明したが、本発明は、これに限るものではなく、開放型絶縁油が空気と接触しているの構造を有する油入変圧器の内部異常を診断する場合についても同様に適用可能である。ただし、油入変圧器の構造に応じて、可燃性ガスの生成量や生成速度が異なる従って、算出される因子負荷量等も油入変圧器の構造に応じて異なると考えられるため、内部異常を診断するための基準は、油入変圧器の構造毎に作成することが好ましい。すなわち、基準作成工程で用いる複数の油入変圧器は全て同じ構造のものにすると共に、診断工程においては同じ構造の油入変圧器を診断対象とすることが好ましい。また、本実施形態では、油入変圧器の内部異常を診断する場合を例に挙げて説明したが、本発明は、これに限るものではなく、内部に絶縁油が含まれる油入電気機器の内部異常を診断する限りにおいて、同様に適用可能である。さらに、本実施形態では、絶縁油中の溶存量を測定し主成分分析を行う可燃性ガスとして、メタン、エタン、エチレン、アセチレン、水素、一酸化炭素を例示したが、本発明は、これに限るものではなく、上記の可燃性ガスに加えて、プロパンやプロピレンなどの他の可燃性ガスを対象とすることも可能である。"