冷媒を圧縮する圧縮機、熱源機側熱交換器、第1の膨張装置、液側接続配管、第2の膨張装置、利用側熱交換器、ガス側接続配管が順次連結されることで構成される冷凍サイクル装置において、前記第1の膨張装置と前記第2の膨張装置との間に、不凝縮ガスの内、少なくとも酸素を吸着する吸着材及び水分を吸着するドライヤが配置されると共に、前記液側接続配管又は前記ガス側接続配管の少なくとも一方にガスポンプが接続され、該ガスポンプは、前記液側接続配管又は前記ガス側接続配管の内部に冷媒が導入される前に稼動することにより、これらの接続配管内部の不凝縮ガスを大気に開放することを特徴とする冷凍サイクル装置。請求項1に記載の冷凍サイクル装置において、前記液側接続配管と前記ガス側接続配管の内部に冷媒が導入された後に、これらの接続配管の内部の冷媒が冷媒回収装置により回収され、さらにこれらの接続配管が大気に開放された後に、これらの接続配管が密閉され、前記ガスポンプは、その後、これらの接続配管の内部に冷媒が導入される前に稼動することにより、これらの接続配管の内部の不凝縮ガスを大気に開放することを特徴とする冷凍サイクル装置。請求項1に記載の冷凍サイクル装置において、前記液側接続配管に冷媒を保持するレシーバが設けられ、該レシーバ内部に前記吸着剤が配置されることを特徴とする冷凍サイクル装置。請求項1~3の何れかに記載の冷凍サイクル装置において、前記液側接続配管に該液側接続配管をバイパスするバイパス配管が接続され、該バイパス配管に前記ドライヤが配置されることを特徴とする冷凍サイクル装置。請求項1~3の何れかに記載の冷凍サイクル装置において、前記圧縮機、前記熱源機側熱交換器を搭載した熱源機の内容積をVhとし、該熱源機内の油量をVoとし、一方で前記液側接続配管、前記ガス側接続配管及び利用側熱交換器を搭載した利用機器の内容積の和をVp、容積比をβ=/Vpとすると、前記ガスポンプの到達圧力は、947β955kPa未満であることを特徴とする冷凍サイクル装置。請求項1~3の何れかに記載の冷凍サイクル装置において、前記圧縮機、前記熱源機側熱交換器を搭載した熱源機の内容積をVhとし、該熱源機内の油量をVoとし、一方で前記液側接続配管、前記ガス側接続配管及び利用側熱交換器を搭載した利用機器の内容積の和をVp、容積比をβ=/Vpとすると、前記ガスポンプの到達圧力は、657β665kPa以下であることを特徴とする冷凍サイクル装置。請求項1~3の何れかに記載の冷凍サイクル装置において、前記圧縮機、前記熱源機側熱交換器を搭載した熱源機の内容積をVhとし、該熱源機内の油量をVoとし、一方で前記液側接続配管、前記ガス側接続配管及び利用側熱交換器を搭載した利用機器の内容積の和をVp、容積比をβ=/Vpとすると、該容積比βが053以上の場合には、前記ガスポンプを稼動しないことを特徴とする冷凍サイクル装置。上記従来技術において特に、接続配管及び利用側熱交換器内に残留する不凝縮ガスは、冷凍サイクル内を相変化することなく、ガスの状態にて循環する。冷媒は凝縮器にて凝縮し、液単相あるいはかわき度の小さい状態に変化するが、不凝縮ガスは凝縮しないので、液管が必ず二相になる。蒸発器入口の絞り装置での開度が一定の場合、混入する不凝縮ガスの量によって、蒸発器入口の絞り装置入口の流体のかわき度が変化することから、絞り装置での圧力損失が変化する。特に、不凝縮ガスの混入量が多くなる接続配管長が長い、更には接続される利用側熱交換器の台数が多い場合には蒸発器入口の絞り装置入口の流体のかわき度が著しく大きくなることから、絞り装置での圧力損失は大きくなる。更に、圧縮機始動時は、蒸発器入口の絞り装置の開度は、所定の開度であり、不凝縮ガスの混入量が多くなると、蒸発器入口の絞り装置入口の流体のかわき度が著しく大きくなり、絞り装置での圧力損失が大きくなり、圧縮機吸入圧力が0MPaabsとなって、圧縮機の信頼性が低下する。そのため、圧縮機を始動することができず、冷凍サイクル装置を運転することができない虞が生じる。本発明の目的は、上記従来技術の課題を解決し、現地施工工事において混入する大気中の水分及び不凝縮ガス、特に酸素と炭酸ガスを効率良く除去すると共に、特に接続配管長が長い、あるいは接続される利用側熱交換器の台数が多い場合においても、特殊な作業をなくし、施工時間を短縮することができる冷凍サイクル装置を提供することにある。上記課題を解決するために、例えば特許請求の範囲に記載の構成を採用する。本願は上記課題を解決する手段を複数含んでいるが、その一例を挙げるならば、冷媒を圧縮する圧縮機、熱源機側熱交換器、第1の膨張装置、液側接続配管、第2の膨張装置、利用側熱交換器、ガス側接続配管が順次連結されることで構成される冷凍サイクル装置において、前記第1の膨張装置と前記第2の膨張装置との間に、不凝縮ガスの内、少なくとも酸素を吸着する吸着材及び水分を吸着するドライヤが配置されると共に、前記液側接続配管又は前記ガス側接続配管の少なくとも一方にガスポンプが接続され、該ガスポンプは、前記液側接続配管又は前記ガス側接続配管の内部に冷媒が導入される前に稼動することにより、これらの接続配管内部の不凝縮ガスを大気に開放する。本発明によれば、現地施工工事において混入する大気中の水分及び不凝縮ガス、特に酸素と炭酸ガスを、ガスポンプにより低減した後に冷凍サイクル内に配置した不凝縮ガス吸着材により吸着するようにしたので、従来の配管作業に対して工程が増えず、冷凍サイクルの詰まりや、冷凍機油の劣化を効率良く抑制することができる。したがって、特に接続配管長が長い、あるいは接続される利用側熱交換器の台数が多い場合においても真空引きを実施することが必要でなくなるため、施工時間を短縮することができる。上記した以外の課題、構成及び効果は、以下の実施形態の説明により明らかにされる。以下本発明の実施の形態について図を参照して説明する。本実施例では、特に接続配管長が長い、あるいは接続される利用側熱交換器の台数が多い場合においても真空引きを実施しなくとも、安定的に圧縮機を始動することができる、冷凍サイクル装置の例を説明する。図1は本実施の形態を示すサイクル系統図を示す。現地施工工事においては、室外機40aと室内機20a、20bを据付後、接続配管7、8を用いて室外機40aと室内機20a、20bとを施工時に接続する。室外機40aは製造時に冷凍機油を封入した状態で真空引きを圧力p1以下まで実施し、冷媒を封入し出荷されている。接続配管7、8と室内機20a、20b内に空気不凝縮ガスと、空気中の水分と、が残留している。このときの接続配管7、8と室内機20a、20b内の圧力は大気圧である。室外機40aに内蔵したガスポンプ50は、本実施例ではガス側接続配管8のガス阻止弁9の近傍にガスポンプ接続配管52a、開閉弁51aを介して接続されているが、液側接続配管7の液阻止弁6近傍に接続しても良い。開閉弁51aは電動によりガスポンプ50の動作に応じて開閉しても、手動で開閉する弁であっても良い。開閉弁51aの動作は、ガスポンプ50を駆動する前に開閉弁51aを開け、ガスポンプ50を所定時間稼動した後に開閉弁51aを閉止する。ガスポンプ50を駆動するための電源は室外機40aの基板から取り出し、ガスポンプ50の運転、停止を室外機40aの基板で制御する。また、ガスポンプ50が稼動する際は、第2の膨張装置21a、21bは全開に設定する。このことにより、ガスポンプ50を接続していない側の接続配管内の不凝縮ガスを大気に排出可能である。第2の膨張装置21a、21bは全開に設定することができない場合は、図2のように、ガスポンプ50をガス側接続配管8のガス阻止弁9の近傍にガスポンプ接続配管52a、開閉弁51aを介して接続すると共に、液側接続配管7の液阻止弁6近傍にガスポンプ接続配管52b、開閉弁51bを介して接続しても良い。またガスポンプ50は、接続配管7、8及び室内機20a、20bに冷媒を導入する直前に稼動し、接続配管7、8及び室内機20a、20b内の空気を大気に排出する。ここで、冷媒の充填は、阻止弁6、9を開けて、室外機40aに封入した冷媒のみを接続配管7、8及び室内機20a、20bに冷媒を導入する場合と、冷媒ボンベから接続配管7、8に応じて接続配管7、8及び室内機20a、20bに追加充填する場合がある。ガスポンプ50の稼動時間は、接続配管7、8及び室内機20a、20b内の圧力が、室外機40aの内容積をVh、室外機40a内の油量をVo、液側接続配管7、ガス側接続配管8及び室内機20a、20bの内容積の和をVp、内外容積比をβ=/Vpとすると、947β955kPa未満、望ましくは657β665kPa以下となるまでである。このとき、接続配管7、8及び室内機20a、20b内の圧力を圧力計により判断しても、接続配管7、8の配管長と及び室内機20a、20bの種類と接続台数から求められる内容積とガスポンプ50の排出速度を元に決定しても良い。さらに、室外機40aに接続可能な接続配管7、8の最大配管長と室内機20a、20bの種類と最大接続台数から求められる最大内容積とガスポンプ50の排出速度を元にしたガスポンプ50の最大稼動時間を、室外機40aでのガスポンプ50の稼働時間としても良い。ガスポンプ50により接続配管7、8及び室内機20a、20b内の圧力を947β955kPa未満、望ましくは657β665kPa以下として後に、接続配管7、8及び室内機20a、20b内に冷媒を導入し、冷房運転もしくは暖房運転を実施する。冷房運転の場合、圧縮機1で圧縮された高温高圧のガス冷媒は圧縮機1から吐出され、ガス冷媒が四方弁2を経て、熱源機側熱交換器3へと流入し、熱交換して凝縮液化する。凝縮液化した冷媒は全開とされた第1の膨張装置4を通り、図1の主流部配管31とドライヤ32を経て、余剰冷媒配管長さに応じて冷凍サイクル内に余分に封入される冷媒はレシーバ5に貯留され、残りが阻止弁6、室内機20a、20bへ送られる。送られた液冷媒は、第2の膨張装置21へ流入し、低圧まで減圧されて低圧二相状態となり、利用側熱交換器22a、22bで空気などの利用側媒体と熱交換して蒸発ガス化する。その後、ガス冷媒は、阻止弁9、四方弁2、アキュムレータ10を経て圧縮機1へ戻る。暖房運転の場合、圧縮機1で圧縮された高温高圧のガス冷媒は圧縮機1から吐出され、四方弁2、阻止弁9を経て利用側熱交換器22へ流入し、空気など利用側媒体と熱交換して凝縮液化する。凝縮液化した冷媒は、阻止弁6、レシーバ5、主流部配管31とドライヤ32へ流入し、第1の膨張装置4で減圧され熱源機側熱交換器3で空気水などの熱源媒体と熱交換して蒸発ガス化する。蒸発ガス化した冷媒は四方弁2、アキュムレータ10を経て圧縮機1へ戻る。上記運転の際に、接続配管7、8と室内機20a、20b内に残留した水分と不凝縮ガスは、冷媒と共に冷凍サイクル内を循環している。図5に接続配管7、8と室内機20a、20b内に残留した不凝縮ガス量による圧縮機1始動後の最低圧縮機吸入側圧力を測定した実験結果を示す。実験では4馬力の店舗インバータ機を使用した。冷房運転の結果を細実線で示す。冷房運転では不凝縮ガス量が増えても圧縮機1が始動できない事象は発生しなかった。そのため、冷房運転の結果を安定的に起動できる最低圧力とした。暖房運転においては、不凝縮ガスの量がある量以上になると急激に始動後の最低吸入圧力が低下し、不凝縮ガス量115g/Lの時に圧縮機1の吸入圧力が0KPaとなり、圧縮機1を始動することができなかった。圧縮機1を安定的に始動するためには圧縮機1始動後の最低吸入圧力が、安定的に起動できる最低吸入圧力以上となる不凝縮ガス量であれば良く、そのときの不凝縮ガス量は図5より08g/L以下である。故に最低限、不凝縮ガス量が115g/L未満であれば、圧縮機1は始動することができ、安定的に起動するためには不凝縮ガス量は08g/L以下であることが望ましい。ここで、接続配管7、8及び室内機20a、20b内の圧力p2は、接続配管7、8及び室内機20a、20b内の不凝縮ガス空気量をαg/Lとすると、αとβの関数で表され、p2=β8307αとなる。よって、ガスポンプ50による接続配管7、8及び室内機20a、20b内の到達圧力としては、圧縮機1を最低限始動するためには、不凝縮ガス量α<115g/Lなので、p2<947β955kPa、安定的に始動するためには不凝縮ガス量α≦08g/Lなので、p2≦657β665kPaであることが望ましい。図6に上記結果をグラフ化したものを示す。ガスポンプ50により接続配管7、8と室内機20a、20b内の不凝縮ガスを大気に排出する前に、施工した接続配管7、8の接続箇所及び接続配管7、8と室外機40a、室内機20a、20bとの接続箇所にガス漏れが無いことを確認すべく、接続配管7、8及び室内機20a、20b内に窒素を加圧充填し漏れチェックを実施する。その後、接続配管7、8及び室内機20a、20b内の窒素を大気圧に開放するので、ガスポンプ50を稼動する直前の接続配管7、8及び室内機20a、20b内の圧力p2は大気圧である。そのため、安定的に始動できる場合のp2と内外容積比βとの関係である、p2=657β665kPaと大気圧との交点となる内外容積比β=053以上であれば、ガスポンプ50を稼動しなくとも、安定的に稼動する条件であるp2≦657β665kPaを満足することができる。施工時に接続配管7、8と室内機20a、20b内を真空引きする際に使用する真空ポンプはロータリ方式であるが、ガスポンプ50としては、例えばダイヤフラム方式であっても必要な到達圧力を実現することが可能である。図4は接続配管7、8と室内機20a、20b内に所定量の空気を残留させ、運転開始後2時間経過したときの、冷凍サイクル内を循環している冷媒とレシーバ5の上部から気相冷媒を抽出して不凝縮ガス量を分析した結果を示し、この結果から、冷凍サイクル内を循環している冷媒よりも、レシーバ5上部の気相に不凝縮ガスは多く存在することが分かった。そして、空気調和機を運転することで、不凝縮ガスはレシーバ5の上部気相部に集まるので、不凝縮ガスを吸着するための吸着材33をレシーバ5上部の気相部に配置した。これにより、効率良く、不凝縮ガスを吸着除去することができる。また、水分は、第1の膨張装置4と第2の膨張装置21a、21bの間に配置したドライヤ32により吸着除去し、ドライヤ32は、主流部31をバイパスするバイパス部に配置することで、ドライヤ32に流れる冷媒流量を主流部に比べ10以下に設定することができる。したがって、流体力によるドライヤ剤乾燥剤の摩耗を抑制することが可能である。さらに、例えば室外機40aに搭載した圧縮機1が故障した場合、圧縮機1を交換する必要がある。修理時においては、室外機40a、接続配管7、8及び室内機20a、20b内の冷媒を冷媒回収装置にて回収した後、故障箇所を修理するために冷凍サイクルを大気に開放し、故障箇所を修理後、冷凍サイクルを密閉する。その後は施工時と同じ作業を実施することになるが、施工時においては、接続配管7、8及び室内機20a、20b内の不凝縮ガスを大気に排出するのみでよいが、修理時は室外機40a内の不凝縮ガスも排出する必要がある。製造時に室外機40aの圧力p1は、安定的に圧縮機1を始動できる接続配管7、8及び室内機20a、20b内の圧力p2よりも低く、そのため、ガスポンプ50の到達圧力は接続配管7、8及び室内機20a、20bの内容積から決まる値では、室外機40aでの圧力差p2-p1分、不凝縮ガスが冷凍サイクル内に混入することになり、圧縮機1が始動できない可能性がある。そのため、ガスポンプ50による到達圧力は、ガスポンプ50で排出すべき全ての内容積を接続配管7、8及び室内機20a、20bとした場合の内外容積比、つまりβ=0となる圧力になるまで実施する必要がある。このとき圧縮機1を最低限始動するためには、不凝縮ガス量α<115g/Lなので、ガスポンプ50による到達圧力<955kPa、安定的に始動するためには不凝縮ガス量α≦08g/Lなので、ガスポンプ50による到達圧力≦665kPaであることが望ましい。室外機40aに内蔵するガスポンプ50の到達圧力は、修理時も考慮した上記の値のポンプを選定するか、修理時に上記の値のポンプに交換しても良い。本実施例では、冷凍サイクル内に混入した不凝縮ガスを吸着する不凝縮ガス吸着材33aをレシーバ5上部の気相部以外の箇所に配置した場合の冷凍サイクル装置の例を説明する。図3は、実施例2におけるサイクル系統図の例である。既に説明した図1に示された同一の符号を付された構成と、同一の機能を有する部分については、説明を省略する。図3に示すように、図1のドライヤ32に代わりに、第1の膨張装置4と第2の膨張装置21a、21bの間に水分と不凝縮ガスとを吸着する吸着材34を配置しても良く、図1のものより不凝縮ガスを吸着除去の効率は落ちるが、レシーバ5内に不凝縮ガス吸着材33を封入する必要がないので、真空引きレス機能を含んでいない標準的な空気調和機に対して、変更点が少なくて済むので、開発期間を短縮することができる。さらに、不凝縮ガスを、特に酸素と炭酸ガスを吸着するための吸着材33として、少なくとも酸化鉄と酸化カルシウムを添加したものを使用すれば、酸化鉄は酸素を、酸化カルシウムは水分と炭酸ガスを吸着除去することができ、効率が良い。そして、一度吸着した不凝縮ガスは化学吸着により強固に吸着材33内に吸着されるので、再度冷凍サイクル中に放出されることはない。