下記の糸状菌類に感染している導入対象の菌類寄生ウイルスを、下記の糸状菌類に導入するにあたり、;下記及びの糸状菌類を、亜鉛イオン存在下で共培養することを特徴とする、;糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法。:導入対象の菌類寄生ウイルスが感染している二核菌亜界に属する糸状菌類。:前記の糸状菌類に属するが細胞質不和合の関係にあり、導入対象の菌類寄生ウイルスが感染していない二核菌亜界に属する糸状菌類。前記糸状菌類が、分子系統学的に子嚢菌類又は担子菌類に属するものである、請求項1に記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法。前記の糸状菌類が、前記の糸状菌類と同一菌種のものである、請求項1又は2に記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法。前記亜鉛イオンが、塩化亜鉛又は硫酸亜鉛に由来するものである、請求項1~3のいずれかに記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法。前記共培養が、04~25mMの亜鉛イオン存在下で行うものである、請求項1~4のいずれかに記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法。前記糸状菌類が、植物病原菌であり、;前記寄生ウイルスが、前記植物病原菌によって引き起こされる植物に対する病原力を低下させるウイルスである、;請求項1~5のいずれかに記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法。前記糸状菌類が、白紋羽病菌又は紫紋羽病菌である、請求項1~6のいずれかに記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法。本発明では、上記従来の課題を解決し、特定の菌種や菌株の種類に制限されることなく、二核菌亜界に属する幅広い糸状菌類の菌種や菌株に容易に適用が可能である極めて汎用性が高い、菌類寄生ウイルスの導入方法を開発することを目的とする。本発明者らは、二核菌亜界に属する糸状菌類どうしの細胞質不和合性反応に着目し、それを阻害する作用を有する物質の探索を行った。その結果、‘亜鉛イオン’に、糸状菌どうしの細胞質不和合性を阻害する作用があり、本来は起こらないはずの菌糸融合及び細胞質不和合性反応に伴う菌糸の細胞死の阻害や遅延が起こることを見出した。そして、当該菌糸融合を介することによって、これらの糸状菌類間でのウイルスの移行が起こることを見出した。本発明は、これらの知見に基づいてなされたものである。即ち、請求項1に係る本発明は、下記の糸状菌類に感染している導入対象の菌類寄生ウイルスを、下記の糸状菌類に導入するにあたり、;下記及びの糸状菌類を、亜鉛イオン存在下で共培養することを特徴とする、;糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法、に関するものである。:導入対象の菌類寄生ウイルスが感染している二核菌亜界に属する糸状菌類。:前記の糸状菌類に属するが細胞質不和合の関係にあり、導入対象の菌類寄生ウイルスが感染していない二核菌亜界に属する糸状菌類。また、請求項2に係る本発明は、前記糸状菌類が、分子系統学的に子嚢菌類又は担子菌類に属するものである、請求項1に記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法、に関するものである。また、請求項3に係る本発明は、前記の糸状菌類が、前記の糸状菌類と同一菌種のものである、請求項1又は2に記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法、に関するものである。また、請求項4に係る本発明は、前記亜鉛イオンが、塩化亜鉛又は硫酸亜鉛に由来するものである、請求項1~3のいずれかに記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法、に関するものである。また、請求項5に係る本発明は、前記共培養が、04~25mMの亜鉛イオン存在下で行うものである、請求項1~4のいずれかに記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法、に関するものである。また、請求項6に係る本発明は、前記糸状菌類が、植物病原菌であり、;前記寄生ウイルスが、前記植物病原菌によって引き起こされる植物に対する病原力を低下させるウイルスである、;請求項1~5のいずれかに記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法、に関するものである。また、請求項7に係る本発明は、前記糸状菌類が、白紋羽病菌又は紫紋羽病菌である、請求項1~6のいずれかに記載の糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入方法、に関するものである。本発明は、特定の菌種や菌株の種類に制限されることなく、二核菌亜界に属する糸状菌類具体的には、担子菌類及び子嚢菌類に、菌類寄生ウイルスを人為的に導入することを可能とする。また、本発明は、人為的に誘発した菌糸融合を介してウイルスの導入を図る方法であるため、菌株間での細胞質不和合の関係やプロトプラスト化の確立等を考慮する必要が無く、極めて汎用性の高い方法である。これにより本発明は、現行の方法が適さなかった糸状菌類の菌種または菌株への菌類寄生ウイルスの導入において有効な技術となることが期待される。また、本発明は、室内の培養にて行うことが可能であるが、野外の土壌中や植物体上に生育する糸状菌に、直接ウイルス導入することも可能とする。また、本発明によって、植物病原糸状菌に対して、高い病原力低下効果を示す菌類寄生ウイルスを効率良く選抜することが可能となる。それによって、ウイルスが感染して病原力の低下した植物病原菌を容易に獲得することが可能となる。特には、果樹の重要疾病である紋羽病の病原である紋羽病菌に対して、病原力を低下させる菌類寄生ウイルスが導入された紋羽病菌を得ることが可能となる。本発明では、農場等に発生した植物病原菌と同一菌株である病原性低下ウイルス感染菌株を用いることによって、糸状菌類が引き起こす植物疾病に対する生物防除が可能となる。例えば、本発明により、病原力低下ウイルスが感染した特定の植物病原菌の菌株と、亜鉛イオンを含む適切な培地をキット化することが期待される。当該キットを用いることによって、農場や圃場で発生した植物病原菌に対して、これらを防除可能な病原性低下ウイルス感染菌株を、容易に作製できることが期待される。また、本発明におけるウイルス導入を野外の土壌中や植物病斑上にて行うことによって、野外で発生した強病原力菌の病原力を直接低下させる生物防除が可能となる。本発明は、糸状菌類に感染している菌類寄生ウイルスを、細胞質不和合の関係にある他の糸状菌類に導入する方法に関する。糸状菌類について本発明における糸状菌類とは、‘子嚢菌類’および‘担子菌類’に属する真核性の菌類を指し、生活環において管状の栄養体菌糸を形成する種類や菌種を指すものである。子嚢菌類と担子菌類は、二核菌亜界Dikaryaを構成する分類群であり、それぞれが系統的に単系統の群である。両者は、共通の糸状菌型の祖先菌類から分岐して多様化したものと認められる図1参照。なお、子嚢菌類と担子菌類の単系統性については、例えば、BerbeeandTaylor1992MolecularBiologyandEvolution9278284SSUrDNAによる解析、Liuetal2006BMCEvolutionaryBiology674RNApolymerasegenesによる解析、Seifetal2005NucleicAcidsResearch33734744mitochondrialgenomesequencingによる解析、に詳細な報告がある。ここで、子嚢菌類Ascomycotaとは、微小な子嚢を形成しその中に減数分裂によって胞子を作ることを特徴とする単系統の分類群である。子実体を形成するカビの仲間、キノコの一部が含まれる。具体的には、チャワンタケ、アミガサタケ、トリュフ、セイヨウショウロ、アカパンカビ、白紋羽病菌、リンゴ腐らん病菌、イネいもち病菌、アオカビ、コウジカビ、ウドンコ病菌、天狗巣病菌、出芽酵母、などを挙げることができる。また、担子菌類Basidiomycotaは、担子器の外側に胞子が形成されることを特徴とする単系統の分類群である。植物病原菌である黒穂病菌やさび病菌等の仲間、肉眼で確認できる子実体を形成する仲間大部分のキノコが含まれる。具体的には、さび病菌、紫紋羽病菌、黒穂病菌、マツタケ、シイタケ、スッポンタケ、ホコリタケ、キクラゲ、Rhizoctonia属菌、担子菌酵母、などを挙げることができる。また、本発明のウイルス導入技術は、菌糸伸長及び菌糸融合を行う上記分類群の種類であって、寄生可能な菌類寄生ウイルスが存在するものであれば、如何なる任意の菌種や菌株の糸状菌類に対しても、適用が可能な技術である。例えば、任意の糸状菌類に対して、自然界では感染しえない他の糸状菌類の寄生ウイルスを導入することも可能となる。また、分類不明学上の位置が不明の不完全菌類有性生殖が不明のものや、現在の分類体系上では子嚢菌類や担子菌類に属さないと考えられている種類であっても、分子系統学的に子嚢菌類又は担子菌類に属すると認められる種類であれば、本発明の技術が適用可能である。具体的には、分子系統学的解析例えば、SSUrDNAEF11αミトコンドリアゲノム配列など、を用いた解析などによって、既知の子嚢菌類又は担子菌類の構成種から形成される単系統群に含まれる種類、既知の子嚢菌類又は担子菌類の構成種から形成される単系統群とさらにクレード単系統群を形成する種類、を挙げることができる。なお、子嚢菌類と担子菌類の両系統において、菌糸形成能を失った単細胞体制の種類子嚢菌類における出芽酵母や分裂酵母、;担子菌類における担子菌酵母が存在するが、生活環において糸状菌の態様を有する種類であれば、本発明の技術が適用可能である。本発明は、細胞質不和合の関係にある糸状菌類どうしにおいて、当該細胞質不和合性を阻害することにより、菌糸融合を介して物理的にウイルス導入を行う方法によるものである。そのため、本発明における‘ウイルス供与菌’と‘ウイルス受容菌’とは、細胞質不和合性反応が起こる関係にあることが必要である。具体的には、これら両者の糸状菌類どうしが、同一菌種に分類されているが他菌株同一菌種他菌株のものどうしを用いることが好適である。また、他菌種に分類されているものどうしであっても、細胞質不和合性反応が起こる関係例えば近縁種の一部にあるものどうしであれば、適用することができる。なお、同一菌種同一菌株のものどうしを用いた場合、細胞質不和合性反応そのものが起こらないため、本発明の方法を用いることなく、菌糸融合を介して菌糸全体個体にウイルス伝搬させることが可能となる。なお、ここでウイルス供与菌とは、導入対象である菌類寄生ウイルスが感染している糸状菌類を指す。また、ウイルス受容菌とは、当該導入対象である菌類寄生ウイルスが感染していない目的の糸状菌類を指す。なお、ウイルス受容菌においても、導入対象でない他のウイルスが感染していることが想定される。菌類寄生ウイルスについて本発明において導入対象である菌類寄生ウイルスマイコウイルス、菌類ウイルスは、目的の糸状菌類ウイルス受容菌に寄生可能なものであればよい。また、目的の糸状菌類ウイルス受容菌では従来見つかっていないウイルス、人為的な改変を伴ったウイルス等であっても、当該糸状菌類に寄生可能なものであれば、本発明の方法によって導入することが可能である。なお、好ましくは、ゲノムサイズの小さいものである方が、導入効率の点で好適である。ウイルス導入方法前培養本発明のウイルス導入方法においては、後記の亜鉛イオン処理を行う前に、亜鉛イオンを含まない培地において、ウイルス供与菌とウイルス受容菌の前培養を行うことが好適である。具体的には、両菌株を同一培地において共培養特に寒天培地上での対峙培養を行い、両菌株の菌糸を含む状態のもの特に菌叢どうしが交わる状態まで培養したものについて、亜鉛イオン処理を行うことが好適である。また、それぞれの菌株を単独で前培養を行い、その後で菌糸どうしを混合して亜鉛イオン処理に用いることもできる。当該前培養に用いることができる培地としては、用いる糸状菌類が培養可能な培地であれば如何なる培地液体培地と固体培地の両方が可能でも用いることができる。なお、後記の亜鉛イオン処理を、直接野外に生息するウイルス受容菌に対して行う場合には、ウイルス供与菌のみを前培養することになる。亜鉛イオン処理本発明における糸状菌類への菌類寄生ウイルス導入は、‘ウイルス供与菌’と‘ウイルス受容菌’とを、亜鉛イオン存在下において共培養を行うことを必須とする方法である。当該共培養亜鉛イオン処理は、亜鉛イオンを含有する培地にて行うことが好適であるが、ウイルス受容菌が生育する野外の土壌や植物病斑などの植物体上に、‘亜鉛イオン’と‘ウイルス供与菌’を散布塗布又は添加等することによって、直接野外にて行うことも可能である。本発明において、亜鉛イオンは、‘細胞質不和合性反応’を阻害する物質として、特別な効果を有する物質である。当該細胞質不和合反応が阻害されることによって、次いで‘人為的な菌糸融合’及び‘細胞質不和合性反応に伴う菌糸の細胞死阻害や遅延’が誘導される。そして、最終的には、当該菌糸融合を介して、‘当該糸状菌類間でのウイルス移行’が起こり、対象の菌類寄生ウイルスを目的の糸状菌類へ導入することが可能となる図2:亜鉛イオン処理によるウイルス移行メカニズムの推定図を参照。なお、ここで移行するものは、ウイルス粒子そのものであるが、感染の確認はウイルスゲノムVC因子:dsRNAの検出により行う。ここで、亜鉛イオン存在下としては、亜鉛イオン濃度に換算して、04mM以上、好ましくは05mM以上、さらには075mM以上、を挙げることができる。なお、当該工程においては、亜鉛イオン濃度が高い程、ウイルス導入効率も向上するため、好適である。反対に、亜鉛イオン濃度が、当該所定値よりも低い場合、ウイルス導入効率は著しく低下するため好適でない。なお、亜鉛イオンの上限値としては、糸状菌類の種類によって亜鉛イオン感受性が異なる生育阻害が出る濃度が異なるため一概に決められない点があるが、例えば、亜鉛イオン濃度に換算して、25mM以下、好ましくは20mM以下、特には18mM以下、さらには15mM以下を挙げることができる。また、亜鉛イオンの供給源として添加できる物質としては、具体的には、塩化亜鉛ZnCl2、硫酸亜鉛ZnSO4、を用いることが好適であるが、酸化亜鉛ZnO、硫化亜鉛ZnS、グルコン酸亜鉛、ステアリン酸亜鉛、酢酸亜鉛2Zn、臭化亜鉛ZnBr2、炭酸亜鉛ZnCO3、クエン酸亜鉛Zn32、ヨウ化亜鉛ZnI2などを用いることも可能である。なお、当該亜鉛イオン処理共培養を培地にて行う場合、ウイルス供与菌とウイルス受容菌とが共に同時に培養可能な培地であれば、如何なる培地をも用いることができる。また、寒天培地などの固形培地の形態であることが望ましい。当該亜鉛イオン処理共培養の条件としては、ウイルス供与菌とウイルス受容菌が共に培養可能な条件であればよく、例えば、15~35°Cの好気的条件等で行うことが望ましい。培養期間としては、5~60日、好ましくは10~30日例えば白紋羽病菌の場合は約10~30日、紫紋羽病菌の場合は約14~30日の共培養によって、ウイルス受容菌目的の糸状菌類に、対象ウイルスが導入された菌株を得ることが可能となる。また、当該亜鉛イオン処理共培養は、両菌株の菌糸が交ざり合って生育している状態であれば、行うことが可能である。当該処理を培地にて行う場合、具体的には、両菌株を寒天培地上で対峙培養を行い、菌叢どうしが交わった状態のものについて行うことが好適である。当該亜鉛イオン処理後のウイルス受容菌には、ウイルス供与菌からのウイルス移行が起こった菌糸を含むものとなる。従って、用途によっては、得られた培養菌叢の全部もしくは受容菌側の菌叢のみを全部を混合して、菌混合物の状態でそのままで用いることもできる。例えば、植物疾病の原因菌の防除に用いる際には、このような菌混合物の状態で用いた場合でも、生物防除効果を得ることができる。ウイルス導入後の処理亜鉛イオン処理後の工程上記亜鉛イオン処理を野外ではなく培地にて行った場合、望ましくは、受容菌側の菌叢対峙培養でない場合は後述の手段で受容菌と判別された菌叢や菌糸の一部を、亜鉛イオンを含有しない培地に移植して、単離して用いることが好適である。なお、再培養単離した菌叢がウイルス移行したものであるかの確認は、菌叢の全核酸を抽出して電気泳動を行って、ウイルスゲノムRNAの存在を確認することにより、確認することができる。なお、ウイルスゲノムRNAを標的としたRTPCR法等によっても、検出することが可能である。再培養単離した菌叢がウイルス受容菌であるかの確認は、得られた菌叢とウイルス供与菌とウイルス受容菌のそれぞれと対峙培養を行い、どちらの菌かを判別することが可能である。また、両菌株を判別可能なDNA多型解析を行うことでも、確認することが可能である。例えば、白紋羽病菌の場合は、配列番号1又は配列番号2に記載のプライマーを用いたUniversallyPrimedPCR法により、多型解析を行うことが可能となる。前記共培養を行った後は、ウイルス受容菌のみを容易に選択するために、ウイルス供与菌が生育せずに、ウイルス受容菌のみが生育できるような条件で培養を行うことが望ましい。なお、本発明では、ウイルス受容菌としては任意の菌に対して行うことが可能な実施態様であることが、様々な用途への応用の点で重要である。そこで、ウイルス供与菌側に生育困難性例えば栄養要求性の性質を持たせておき、当該ウイルス供与菌の生育が困難な培地例えば栄養が欠失した培地に植継いで、ウイルス受容菌を選択する方法などを挙げることができる。また、ウイルス受容菌側に予め選抜遺伝子抗生物質耐性遺伝子、マーカー遺伝子等を組み込んでおく態様で行うことも可能である。これにより、共培養後にウイルス受容菌部分を選択培地に植継いで、ウイルス導入がされた受容菌のみを選択培養する方法が可能となる。また、発光や発色等が確認された菌糸のみを選択移植することも可能となる。上記のようにして選択したウイルス受容菌は、当該移植部分付近の菌糸の継代培養を2回以上好ましくは3~5回繰り返すことで、ウイルス受容菌どうしの菌糸融合体細胞和合により、植継いだ菌糸全体に当該ウイルスの感染を促すことができる。なお、前記の方法で選抜遺伝子を組み込んだウイルス受容菌は、そのままでは野外に持ち出すことができない。そこで、当該ウイルス受容菌選抜遺伝子、ウイルス導入済みを、選抜遺伝子を組み込む前の元の菌株と一緒に培養し、菌糸融合させることによって、ウイルスを感染させた元の菌株を野外散布等に用いることができる。本発明の応用態様本発明によって、幅広い糸状菌類の菌種や菌株に対して容易に菌類寄生ウイルスを導入することが可能となる。また、自然界では感染しえない組合せの菌類寄生ウイルスを導入した菌株、人為的な改変を伴ったウイルスを導入した菌株、などの作出も可能となり、病原力の低下がより顕著な菌株の作出も可能となる。植物防除法への応用特に本発明は、植物病原菌に対して、当該病原力を低下弱毒化させる菌類寄生ウイルスを導入させて、病原力が低下した植物病原菌を作出することに、有用性を発揮する技術である。本発明の方法によって人為的に作出した病原力低下菌弱毒菌は、当該病原力低下菌の野生型植物病原菌強毒菌が引き起こす疾病に対して、ウイルス感染を利用した生物防除を行うことができる。具体的に本発明では、上記したウイルス導入方法によって作出した病原力低下菌弱毒菌を、果樹園や畑の土壌に散布して、野生型の病原菌強毒菌と接触菌糸融合させることによって、細胞質和合の野生型菌にウイルス伝搬感染がおこり、野生型を弱毒化させることが可能となる。また本発明では、野生型の病原菌強毒菌であるウイルス受容菌が生育する野外の土壌又は植物体上に形成された病斑上に、亜鉛イオンと病原力を低下弱毒化させる菌類寄生ウイルスが感染したウイルス供与菌を散布等することによって、直接野外にてウイルス導入を行い、野外の病原菌の病原性を低下させることが可能となる。ここで、生物防除が可能な植物疾病としては、前記糸状菌類に属する植物病原菌が原因となるものであれば、如何なるものであっても応用が可能である。例えば、紋羽病紫紋羽病、白紋羽病、胴枯病、腐らん病、青かび病、枝枯病、葉枯病、すす病、葉腐病、根腐病、萎凋病、立枯病、紋枯病、いもち病、灰色かび病、ならたけ病、材質腐朽病、などを挙げることができる。なお、原因病原菌の人工培養系が確立していない疾病例えば、さび病、うどんこ病などについては、現時点では本発明の応用は困難であるが、将来、これらの原因病原菌の人工培養系が確立した際には、応用が可能となることが期待される。紋羽病の植物防除への応用本発明では、特に、果樹、農作物、園芸植物全般に対して大きな被害を与える紋羽病への応用を挙げることができる。紋羽病は、原因菌である紋羽病菌によって引き起こされる植物疾病の総称であり、原因菌として、白紋羽病菌子嚢菌類と紫紋羽病菌担子菌類が挙げられる。これらは疾病の外観は類似するが、分類的には全く異なる糸状菌類である。‘白紋羽病菌’としては、Rosellinia属に属する100種類以上の種のうち、Rnecatrix、Rcompacta、を挙げることができる。‘紫紋羽病菌’としては、Helicobasidium属に属する数種を挙げることができ、Hmompa、Hbrebissonii、Hlongisporum、などを挙げることができる。本発明の方法によって、白紋羽病の病原力を低下させる菌類寄生ウイルスとしては、Rosellinianecatrixmegabirnavirus1RnMBV1、Rosellinianecatrixmycoreovirus3RnMYRV3、などを挙げることができる。また、紫紋羽病の病原力を低減させる菌類寄生ウイルスとしては、Helicobasidiummompaendornavirus1HmEV1、Helicobasidiummompaendornavirus1670HmEV1670、Helicobasidiummompamitovirus118HmMV118、Helicobasidiummompatotivirus1HmTV1などを挙げることができる。なお、本発明の方法では、前記のように、任意の紋羽病菌に対して自然界では感染しえない他の紋羽病菌の寄生ウイルスの導入を行うことも可能となる。本発明の方法で作出した病原力が低下した紋羽病菌によって、紋羽病の生物防除が可能となる植物としては、果樹、農作物、園芸植物全般を挙げることができる。特には、白紋羽病の場合では、リンゴ、ナシ、ブドウ、ビワ、イチジク、キウイフルーウ、モモ、ウメ、オウトウ、アンズ、スモモ、カキ、カンキツ、クリ、クワ、チャ、サクラ、カシ、ナラ、ポプラ、カエデ、ツバキ、ツツジ、バラ、キク、オモト、シャクヤク、など、;紫紋羽病の場合では、リンゴ、クワ、ウルシ、チャ、サクラ、ナラ、カエデ、ツバキ、ツツジ、ヒサカキ、ユリノキ、サツマイモ、アスパラガス、ニンジン、アルファルファ、など、;に対して、有効に用いることができる。以下、実施例を挙げて本発明を説明するが、本発明の範囲はこれらにより限定されるものではない。実施例1細胞質不和合性を阻害する物質の探索細胞質不和合性によって菌糸融合が阻害されている白紋羽病菌の菌株どうしにおいて、細胞質不和合反応を阻害する物質の探索を行った。1前培養W779株vsRT5941株表2に示す白紋羽病菌RosellinianecatrixのRnMBV1Rosellinianecatrixmegabirnavirus1感染株であるW779株ウイルス供与菌と、ウイルスフリー株であるRT5941株ウイルス受容菌を、110濃度オートミール寒天培地オートミール粉末3gシュクロース5g寒天末15g/1Lの上に並べた1cm角のセルロースメンブレン上に接種し、対峙培養を行った図3A参照。培養は25°Cで3~4日間行い、互いの菌叢が交わる程度まで生育させた。なお、これらの菌株どうしは細胞質不和合MCGが異なるの関係にある。2各種物質含有培地での対峙培養次に、9cmシャーレに、前記110濃度オートミール培地に表1A~1Dに示す各物質87種類をそれぞれ含有させた寒天培地を調製した。なお、各物質について、34段階の希釈系列50~100倍の濃度範囲の培地を作成した。各物質の濃度は、過去に各種阻害反応多くはシグナル伝達系の阻害が文献に記載されている有効レベルや従来に用いられる濃度等、を参考にして決定した。これらの培地の上に、前記対峙培養した菌叢をセルロースメンブレンごと移植した図3B参照。なお、図3Bにはそのうちの一部の各種試料含有培地を示した。。なお、移植の際には、シャーレの隅に移植して菌叢の生育スペースを確保した。そして、25°Cで2週間培養することで菌叢を成長させた。その後、W779株ウイルス供与菌になるべく接近しているRT5941株ウイルス受容菌側の菌糸片を切り出し、ハイグロマイシンを含むPDA寒天培地ハイグロマイシン濃度50μgmlの上に並べた1cm角メンブレン上に接種した。そして、25°Cで1週間の再培養単離培養を行い図3C参照、ハイグロマイシン耐性を有さないW779株の生育を抑えて、RT5941株のみを選択的に生育させた。3ウイルス移行の検出上記再培養で生育した各試験区の菌叢RT5941株について、細胞破壊機で細胞を破壊した後、常法により全核酸菌株のゲノムDNA及びtotalRNA、ウイルスゲノムRNAを抽出した。そして、得られた核酸を電気泳動することによって、ウイルス由来のゲノム二本鎖RNAの有無を判別した。その結果、上記87種類の試料のうち、塩化亜鉛亜鉛イオンを含有させた培地試料60を用いた場合でのみ、RT5941株ウイルス受容菌側でのウイルスの存在が検出された。詳しくは、15mM塩化亜鉛含有培地で32株中4株、075mM塩化亜鉛含有培地で12株中2株、において、ウイルスゲノムのRNAVC因子が検出された。なお、図4A全核酸の電気泳動像は、レーン45の菌叢において、RT5941株にウイルスゲノムRNAの存在が検出された例を示す図である。また、他の試料においては、PronaseEを含有させた培地試料8で1例のみウイルスが検出されたが、再現性が確認できなかった。また、他の85種類の物質を含有させた培地では、RT5941株ウイルス受容菌側でのウイルスの存在は全く検出できなかった。4ウイルス供与菌でないことの確認上記得られた菌叢が、W779株ウイルス供与菌:ハイグロマイシン非耐性の混入でないことを確認するため、得られた菌叢の全核酸を鋳型としたUniversallyPrimedPCR法により、菌株ゲノムDNAの多型解析を行った。UniversallyPrimedPCR法は、配列番号1に記載のプライマー1種類のみをPCR反応液に添加して、菌叢のゲノムDNAを鋳型としたPCRアニーリング温度55°Cを行うことによって行った。なお、当該プライマーは、当該プライマー1種類のみを用いてPCRを行うことによって、白紋羽病菌のDNA多型解析を可能とするプライマーである。その結果、試験区60においてウイルスの存在が認められた菌叢の多型パターンは、RT5941株のものと一致した。従って、当該菌叢は、W779株の混入ではなくRT5941株であることが確認された。なお、図4BPCR産物の電気泳動像は、ウイルスゲノムRNAの存在が検出されたレーン45の菌叢の多型パターンが、RT5941株と一致したことを示す図である。5考察以上のことから、塩化亜鉛を含む培地での対峙培養を行うことによって、W779株からRT5941株へのウイルス移行が起こったことが示された。また、当該ウイルス移行は、W779株とRT5941株の間では本来は起こらない菌糸融合を介して行われたことが推測された。なお、当該実施例において特に重要な各項目を、表2に示す。実施例2他の菌類ウイルスの移行試験W780株vsRT5941株実施例1で示された糸状菌類間のウイルス移行現象が、菌類ウイルスRnMBV1を用いた場合の特異的な現象であるのかを検討した。ウイルス供与菌として、前記W779株とは異なる菌類ウイルスであるRnPVpartitivirusに属する未同定種の感染株であるW780株表3を用いて、実施例1と同様にして、ウイルス受容菌RT5941株へのウイルス移行処理を行った。W780株とRT5941株は、細胞質不和合の関係にある菌株どうしである。なお、ウイルス移行を誘導するため対峙培養には、前記110濃度オートミール培地に塩化亜鉛を075mM含有する培地を用いた。全核酸を電気泳動した結果を図5Aに示す。また、UniversallyPrimedPCR法でのDNA多型解析の結果を図5Bに示す。その結果、W780株に感染している菌類ウイルスについても、塩化亜鉛を含む培地での対峙培養によって、RT5941株に移行することが示された。実施例3他の受容菌への移行試験W780株vsRT562株実施例12で示された糸状菌類間のウイルス移行現象が、ウイルス受容菌にRT5941株を用いた場合の特異的な現象であるのかを検討した。ウイルス受容菌として、前記RT5941株とは異なるウイルスフリー株であるRT562株表4を用いて、実施例2と同様にしてウイルス移行処理を行った。W780株とRT562株は、細胞質不和合の関係にある菌株どうしである。なお、ウイルス移行を誘導するため対峙培養には、前記110濃度オートミール培地に塩化亜鉛を075mM含有する培地を用いた。その結果、ウイルス受容菌としてRT562株を用いた場合でも、塩化亜鉛を含む培地での対峙培養によって、W780株から菌類ウイルスが移行することが示された。実施例4塩化亜鉛濃度の検討実施例1~3で示された糸状菌類間のウイルス移行現象において、対峙培養に用いる培地の塩化亜鉛の濃度の検討を行った。ウイルス移行を誘導するための対峙培養に用いる培地として、前記110濃度オートミール培地に表5に示す塩化亜鉛含有培地を用い、実施例1と同様にして、ウイルス受容菌RT5941株へのウイルス移行処理を行った。また、ウイルス供与菌として、W779株、W780株の両方の場合を検討した。ウイルス移行頻度の結果を表5に示す。その結果、塩化亜鉛を05mM以上含有する培地で対峙培養を行うことで、RT5941株受容菌へのウイルス移行が起こることが示された。また、075mM15mMと濃度が上がるにつれて、ウイルス移行率も上昇することが示された。一方、塩化亜鉛濃度が025mM以下では、ウイルス移行が確認されなかった。なお、W780株に感染しているウイルスの方が、W779株に感染しているウイルスよりも、RT5941株ウイルス受容菌に移行する頻度が大幅に高かった。これは、感染しているウイルスゲノムVC因子の大きさが、菌糸融合を介したウイルス移行の効率に影響しているためと推測される表34参照。実施例5硫酸亜鉛処理によるウイルス移行評価実施例1~4で示された糸状菌類間のウイルス移行現象が、塩化亜鉛を用いた場合の特異的な現象であるのかを検討した。ウイルス移行を誘導するための対峙培養に用いる培地として、前記110濃度オートミール培地に1mM硫酸亜鉛を含む培地を用い、実施例1と同様にして、ウイルス供与菌W779株からウイルス受容菌RT5941株へのウイルス移行処理を行った。全核酸を電気泳動した結果を図6Aに示す。また、UniversallyPrimedPCR法でのDNA多型解析の結果を図6Bに示す。また、ウイルス移行頻度の結果を表6に示す。その結果、硫酸亜鉛を含む培地を用いた場合でも、ウイルス供与菌の菌類ウイルスが、ウイルス受容菌に移行することが示された。この結果から、実施例1~4において確認された塩化亜鉛を用いたウイルス移行作用は、塩化物イオンによるものではなく、‘亜鉛イオン’によって誘起されることが示された。また、硫酸亜鉛を用いた場合のウイルス移行の頻度は、同様の濃度の塩化亜鉛を用いた場合と比べて、同程度の効率であることが示された。実施例6紫紋羽病菌担子菌類におけるウイルス移行評価実施例1~5で示された‘子嚢菌類’である白紋羽病菌に対するウイルス移行技術が、‘担子菌類’である紫紋羽病菌に対しても適用できるかを検討した。表7に示す紫紋羽病菌HelicobasidiummompaのHmEV1670の感染株であるV670株ウイルス供与菌とV18株ウイルス受容菌について、実施例1と同様にしてウイルス移行処理を行った。V670株とV18株は、細胞質不和合の関係にある菌株どうしである。なお、ウイルス移行を誘導するため対峙培養には、前記110濃度オートミール培地に塩化亜鉛を05mM含有する培地を用いた。全核酸を電気泳動した結果を図7Aに示す。また、UniversallyPrimedPCR法でのDNA多型解析の結果を図7Bに示す。その結果、亜鉛イオンを含む培地での対峙培養によって、V670株が保持していた菌類寄生ウイルスHmEV1670がV18株に移行することが示された。この結果から、‘担子菌類’である紫紋羽病菌の菌株どうしにおいても、亜鉛イオン処理による菌類ウイルス移行技術が適用できることが示された。実施例7白紋羽病菌子嚢菌類における菌糸融合の観察上記亜鉛イオン処理による糸状菌類間のウイルス移行現象が、白紋羽病菌子嚢菌類において具体的にどのように行われるのかを検討するため、菌糸融合を観察した。表8に示す互いに細胞質不和合の関係にあるW779株とW370hti株ハイグロマイシン耐性を付与する前のRT5941株の親株について、前記110濃度オートミール培地に塩化亜鉛を075mM含有する培地において対峙培養を行った。前培養および対峙培養は、実施例1と同様にして行った。なお、観察された菌糸融合の顕微鏡写真像図を、図8に示す。その結果、菌叢が接触する付近の菌糸において、W779株とW370hti株の間で菌糸融合が起こることが観察された。このことから、亜鉛イオン処理によって誘導される細胞質不和合の関係にある糸状菌類間のウイルス移行現象は、菌糸融合を介して行われていることが示唆された。実施例8白紋羽病菌子嚢菌類における菌糸融合促進作用の観察実施例7で観察された菌糸融合について、さらに詳細を観察した。表9に示す互いに細胞質不和合の関係にあるW779株とW97株について、前記110濃度オートミール培地に塩化亜鉛を075mM含有する培地において対峙培養を行った。前培養および対峙培養は、実施例1と同様にして行った。なお、比較対照として、塩化亜鉛を含有しない前記110濃度オートミール培地と用いたことを除いては同様にして、これらの菌株の対峙培養を行った。そして、互いの菌糸が接近した際に菌糸が示す行動について、以下の項目の観察頻度を計測した。結果を図9Aに示す。なお、観察された菌糸融合の顕微鏡写真像図を、図9Bに示す。菌糸が接近した際に示す行動Parallel:互いの菌糸が平行に並ぶ。Crossover:互いの菌糸が回避し合う。Approaching:互いの菌糸が接近し合う。Fusion:互いの菌糸が融合する。その結果、亜鉛イオン処理によって、本来は菌糸融合が阻害されているW779株とW97株において、菌糸融合を促進する行動する頻度Approaching、Fusionが増加し、菌糸融合を阻害する行動Crossoverが抑制されることが示された。特に、W779株とW97株の間では本来は全く起こらない0である菌糸融合が、有意に誘導されることが示された図9AのFusionの項目参照。また、これらの菌糸どうしが接近した場合、本来は細胞質不和合による細胞死が引き起こされるが、亜鉛イオン処理によって、当該細胞死が阻害又は遅延されていることが推測された。実施例9紫紋羽病菌の菌糸融合促進作用‘担子菌類’である紫紋羽病菌でのウイルス移行現象が、‘子嚢菌類’である白紋羽病菌と同様の機構メカニズムによって行われるのかを検討するため、亜鉛イオン処理における菌糸融合の詳細を観察した。表10に示す互いに細胞質不和合の関係にあるV18株とV670株について、前記110濃度オートミール培地に塩化亜鉛を05mM含有する培地において対峙培養を行った。前培養および対峙培養は、実施例1と同様にして行った。なお、比較対照として、塩化亜鉛を含有しない前記110濃度オートミール培地と用いたことを除いては同様にして、これらの菌株の対峙培養を行った。そして、互いの菌糸が接近した際に菌糸が示す行動について、実施例8で示した項目の観察頻度を計測した。結果を図10Aに示す。なお、観察された菌糸融合の顕微鏡写真像図を、図10Bに示す。その結果、塩化亜鉛処理によって、本来は菌糸融合が阻害されているV18株とV670株において、菌糸融合を促進する行動する頻度Approaching、Fusionが増加し、菌糸融合を阻害する行動Parallel、Crossoverが抑制されることが示された。特に、菌糸が接近する頻度が大幅に増加し、菌糸融合の頻度も有意に増加することが示された図10AのApproaching、Fusionの項目参照。また、これらの菌糸どうしが接近した場合に起こる細胞質不和合による細胞死についても、阻害又は遅延されていることが推測された。なお、これらの結果は、実施例8における白紋羽病菌の観察結果と同様の傾向を示すものであった。ウイルス移行機構の考察菌類において、子嚢菌類カビ、キノコの一部、出芽酵母等を含むグループと、担子菌類キノコの大部分、酵母の一種を含むグループとは、それぞれが単系統を形成する分類群であるが、両者は共通の糸状菌型の祖先菌類から分岐して多様化したものと推測されている図1参照。また、上記実施例1~9から、‘子嚢菌類’である白紋羽病菌と‘担子菌類’である紫紋羽病菌の両方において、細胞質不和合の関係にある菌株どうしでの菌糸融合が、亜鉛イオン処理により誘導されることが確認された。また、菌糸融合の際に観察される挙動は、両者で共通の傾向を有することが確認された。そして、当該菌糸融合を介して、菌類ウイルス移行を人為的に誘起できることが示された。これらのことから、亜鉛イオン処理によるウイルス移行の誘導現象は、‘子嚢菌類’と‘担子菌類’に属する菌類種二核菌亜界において、広く適用可能な技術であることが示唆された。