"軸方向に延び回転可能な軸部材26と、前記軸部材に固定され、スラスト磁気軸受28の磁力を受けて前記軸部材と共に軸方向の位置が保持される円盤部材29,129,229と、を備え、前記円盤部材は、周方向に複数の分割部81,82、181,182、281,282に分割されており、前記複数の分割部のそれぞれをネジ85,86、185,186によって前記軸部材に固定する、或いは、前記複数の分割部のうち周方向に隣接する前記分割部同士をネジによって連結する、ことによって、前記円盤部材が前記軸部材に固定される、回転体80。前記円盤部材は、前記複数の分割部の、周方向に隣接する前記分割部同士が対向する対向面81d,82d、181d,182d,281d,282d、の一方が凹部87、287が形成される凹面形状を有し、前記対向面の他方が前記凹部に継ぎ合わされる継ぎ部88、288が形成される凸面形状を有するように、構成されている、請求項1に記載の回転体。前記軸部材は、軸方向に延びる軸方向延伸部26aと、前記軸方向延伸部から径方向に延びる径方向延伸部26bと、を有し、前記円盤部材の軸方向の一端面は、前記径方向延伸部の軸方向の一端面に接触する、請求項1又は2に記載の回転体。上記の特許文献1では、ディスクが回転軸に取り付けられているため、ディスクの回転軸への固定作業やディスク以外の部材の取り付け/取り外し作業においては、依然として手間がかかる場合がある。そこで、本発明の課題は、円盤部材が軸部材に対して簡易に固定される回転体を提供することにある。本発明の第1観点に係る回転体は、軸部材と、円盤部材とを備える。軸部材は、軸方向に延び回転可能である。円盤部材は、軸部材に固定され、スラスト磁気軸受の磁力を受けて軸部材と共に軸方向の位置が保持される。また、円盤部材は、周方向に、複数の分割部に分割されている。そして、複数の分割部のそれぞれをネジによって軸部材に固定する、或いは、複数の分割部のうち周方向に隣接する分割部同士をネジによって固定する、ことによって、円盤部材が軸部材に固定される。本発明では、円盤部材が複数に分割されている。また、複数の分割部のそれぞれをネジによって軸部材に直接固定する、又は、分割部同士をネジによって固定することによって分割部の回転軸に対する締め付け力を発生させ円盤部材を軸部材に固定している。よって、円盤部材を軸部材に対して簡易に固定できる。本発明の第2観点に係る回転体は、本発明の第1観点に係る回転体であって、円盤部材は、複数の分割部の、周方向に隣接する分割部同士が対向する対向面、の一方が凹部が形成される凹面形状を有し、対向面の他方が凹部に継ぎ合わされる継ぎ部が形成される凸面形状を有するように、構成されている。本発明では、簡易に分割部同士を接合できるので、ネジ止めを行いやすい。また、分割部同士の互いの軸方向位置のずれも抑制できる。本発明の第3観点に係る回転体は、本発明の第1観点又は第2観点に係る回転体であって、軸部材は、軸方向に延びる軸方向延伸部と、軸方向延伸部から径方向に延びる径方向延伸部と、を有する。そして、円盤部材の軸方向の一端面は、径方向延伸部の軸方向の一端面に接触する。本発明では、円盤部材の位置を簡易に且つ適切に決定でき、また、円盤部材の軸方向のズレも抑制できる。本発明の第1観点に係る回転体では、円盤部材を軸部材に対して簡易に固定できる。本発明の第2観点に係る回転体では、簡易に分割部同士を接合できるので、ネジ止めを行いやすい。また、分割部同士の互いの軸方向位置のずれも抑制できる。本発明の第3観点に係る回転体では、円盤部材の位置を簡易に且つ適切に決定でき、また、円盤部材の軸方向のズレも抑制できる。以下、図面に基づいて、本発明に係る回転体80が採用された冷凍装置の一例としての空気調和装置1の実施形態について説明する。空気調和装置1は、蒸気圧縮式の冷凍サイクルによって、対象空間の空調を行う冷凍装置である。空気調和装置1は、冷房運転を実行可能であり、主として、圧縮機構2と、熱源側熱交換器3と、第1膨張機構4と、利用側熱交換器5とを有している。尚、本実施形態では、冷媒として、超臨界域で作動する二酸化炭素冷媒が使用されている。1-1圧縮機構2圧縮機構2は、単一の圧縮部が組み込まれた単段式の遠心圧縮機から構成される。圧縮機構2は、吸入管6を流れる低圧の冷媒を、吸入口21を介して吸入し、吸入口21を介して吸入した冷媒を圧縮して高圧の冷媒とした後に、吐出口22を介して吐出管7へと吐出する。尚、吸入管6は、利用側熱交換器5から出た冷媒を圧縮機構2の吸入側吸入口21へと導く冷媒管であり、吐出管7は、圧縮機構2から吐出口22を介して吐出された冷媒を熱源側熱交換器3の入口へと導く冷媒管である。圧縮機構2の構成については、後に詳述する。1-2熱源側熱交換器3熱源側熱交換器3は、冷却源としての水又は空気と熱交換させることにより圧縮機構2で圧縮された冷媒の放熱を行う冷媒の放熱器として機能する。熱源側熱交換器3は、一端が、吐出管7を介して圧縮機構2の吐出口22に接続されており、他端が、第1膨張機構4に接続されるように構成されている。1-3第1膨張機構4第1膨張機構4は、冷媒を減圧する機構であり、電動膨張弁が使用されている。第1膨張機構4は、一端が、熱源側熱交換器3に接続され、他端が、吸入管6を介して利用側熱交換器5に接続されるように構成されている。1-4利用側熱交換器5利用側熱交換器5は、加熱源としての水又は空気と熱交換させることにより第1膨張機構4で減圧された冷媒の加熱を行う冷媒の加熱器として機能する。利用側熱交換器5は、一端が、第1膨張機構4に接続され、他端が、圧縮機構2の吸入口21に接続されるように構成されている。本実施形態では、以上に説明した、圧縮機構2、熱源側熱交換器3、第1膨張機構4、及び、利用側熱交換器5が、吸入管6及び吐出管7を含む冷媒配管によって順次接続されることにより、冷媒が循環するメイン経路11を構成している。また、本実施形態での空気調和装置1は、モータ25後述するを冷却するために、モータケーシング32後述する内に低圧の冷媒を流している。よって、空気調和装置1は、さらに、第1バイパス配管17と、戻し配管18と、を有している。1-5第1バイパス配管17第1バイパス配管17は、熱源側熱交換器3で放熱された後の冷媒を、モータケーシング32内具体的には、モータケーシング32の導出口35後述するへと導く第1バイパス経路12を構成する冷媒管であり、一端が熱源側熱交換器3の出口に接続され、他端がモータケーシング32の導出口35に接続されるように構成されている。第1バイパス配管17には、減圧機構としての第2膨張機構12aが設けられている。第2膨張機構12aは、開度調整が可能な電動膨張弁である。この第2膨張機構12aによって、熱源側熱交換器3で放熱された後の高圧の冷媒が、冷凍サイクルにおける低圧まで減圧されている。1-6戻し配管18戻し配管18は、モータケーシング32内を流れる低圧の冷媒を利用側熱交換器5に導く戻し経路13を構成する冷媒管であり、一端がモータケーシング32の排出口36後述するに接続され、他端が利用側熱交換器5の入口に接続されるように構成されている。以上のように、本実施形態の空気調和装置1では、メイン経路11と、第1バイパス経路12と、戻し経路13とによって、冷媒が流れる冷媒回路10が形成されている。2圧縮機構2の詳細構成図2は、圧縮機構2の概略断面図である。図3は、インペラ41の概略外観斜視図である。尚、以下では、軸部材としての回転軸26の中心軸線をO-Oとし、回転軸26の回転中心をOとする。また、中心軸線O-Oに沿って延びる方向を軸方向又は前後方向尚、圧縮機構2の吸入側を前とするとし、軸方向に直交する方向を径方向とし、軸方向周りの方向を周方向とする。圧縮機構2は、潤滑油を必要としない、いわゆるオイルレスの圧縮機構である。圧縮機構2は、図2に示すように、主として、圧縮機構ケーシング23と、圧縮部24と、モータ25と、複数の入口ガイドベーン30と、ラジアル磁気軸受27と、スラスト磁気軸受28と、回転体80と、を有している。ここで、回転体80は、モータ25に連結される回転軸26と、回転軸26に固定されスラスト磁気軸受28の磁力を受けるスラスト円盤29とを有している。圧縮機構2は、密閉式の圧縮機構ケーシング23に、圧縮部24と、モータ25と、複数の入口ガイドベーン30と、ラジアル磁気軸受27と、スラスト磁気軸受28と、回転体80と、が収容されるように構成されている。2-1圧縮機構ケーシング23圧縮機構ケーシング23は、軸方向に延びる略円筒形状の密閉式容器であり、圧縮部ケーシング31と、モータケーシング32とを有している。2-1-1圧縮部ケーシング31圧縮部ケーシング31は、圧縮機構ケーシング23の軸方向前側部分吸入側部分を構成し、その内面によって、圧縮部24が収容される圧縮空間S1と、吸入口21から圧縮部24後述するに向かって吸入冷媒が流れる吸入空間S3とを形成している。また、圧縮部ケーシング31には、主として、冷媒を吸入するための吸入口21と、冷媒を吐出するための吐出口22とが形成されている。吸入口21は、圧縮機構ケーシング23の軸方向一端前端に向かって開口しており、吸入管6に接続されている。吐出口22は、圧縮機構ケーシング23の径方向外端に向かって開口しており、吐出管7に接続されている。2-1-2モータケーシング32モータケーシング32は、圧縮機構ケーシング23の軸方向後側部分を構成する軸方向に延びる略円筒状の容器であり、軸方向の両端が開口した略円筒形状の筒状部32aと、筒状部32aの開口を軸方向両側から閉じる閉塞部32b,32cとを有している。モータケーシング32は、その内面によって、モータ25を収容するモータ収容空間S2を形成している。また、モータケーシング32には、主として、導入口35と、排出口36とが形成されている。導入口35は、第1バイパス配管17において第2膨張機構12aによって減圧された後の低圧の液冷媒を、モータケーシング32内すなわち、モータ収容空間S2に導入するための開口であり、第1バイパス配管17に接続されている。排出口36は、モータケーシング32内モータ収容空間S2を流れる冷媒を、モータケーシング32内モータ収容空間S2から外具体的には、戻し配管18へと排出するための開口であり、戻し配管18に接続されている。尚、圧縮部ケーシング31の軸方向後端面とモータケーシング32の軸方向前端面閉塞部32bの軸方向前端面とは、圧縮空間S1とモータ収容空間S2とを区画する区画部として機能している。2-2圧縮部24圧縮部24は、吸入口21を介して吸入空間S3に流入する吸入冷媒を圧縮する部分であり、圧縮空間S1に配置されている。圧縮部24は、主として、回転軸26の軸方向一端具体的には、前端に連結され回転可能なインペラ41を有している。尚、本実施形態では、インペラ41が配置されるインペラ配置空間S1aと、インペラ配置空間S1aの径方向外側に位置するデフューザ空間S1bと、デフューザ空間S1bの径方向外側に位置するスクロール空間S1cとを総称して、圧縮空間S1と呼んでいる。インペラ41は、主として、ハブ42と、ハブ42の前面から軸方向に突出するように周方向に配置された複数の羽根43、44を有しており、ハブ42の前後方向に延びる回転軸26からモータ25の駆動力が伝達されて回転軸26を軸心として回転する。ハブ42は、前側から後側に向けて拡径しており、回転軸26と一体回転するように回転軸26に軸支されている。ハブ42は、径方向に広がった円形状平面であるハブ前面42aと、ハブ前面42aよりも半径が大きい円形状平面であるハブ後面42dとを有しており、ハブ前面42aが吸入側前側を向くように且つハブ後面42dが後側を向くように、配置されている。ハブ42は、さらに、ハブ後面42dの外周縁から軸方向に延びハブ後面42dと中心軸が共通であるハブ円筒形状面42bと、ハブ前面42aの外周縁からハブ円筒形状面42bの前縁までを径方向内側に窪むようになだらかに繋ぐ拡径湾曲面42cとを有している。尚、インペラ41の拡径湾曲面42cは、拡径湾曲面42cと、圧縮機構ケーシング23のインペラ配置空間S1aを形成するインペラ配置空間形成部の拡径湾曲面42cに対向する拡径湾曲対向面19と、の最短距離が、冷媒流れ方向の下流側に進むにつれて短くなるように形成されている。インペラ41の拡径湾曲面42cには、大羽根43と小羽根44とが、周方向に交互に並ぶように形成されている。尚、大羽根43と小羽根44とは、拡径湾曲面42cに対して垂直となるように突出しており、大羽根43と小羽根44との対向する面同士が周方向に概ね等間隔となるように形成されている。大羽根43及び小羽根44は、いずれも、前面視において左巻となるように螺旋状に伸びることにより、いわゆる後ろ向き羽根を構成している。すなわち、大羽根43及び小羽根44は、ハブ前面42a側からハブ後面42d側に向かうにつれて、径方向に拡大しながら、左に旋回するように延びている。さらに、大羽根43及び小羽根44は、前端部の長手方向と、径方向外側端部の長手方向とが、互いにねじれの位置関係となるように構成されている。尚、各大羽根43は、拡径湾曲面42cの、前端部から後端部まで延びるように形成されている。これに対して、各小羽根44は、拡径湾曲面42cの、前端部と後端部との中間程度の位置から後端部まで延びるように形成されている。インペラ41は、モータ25が駆動することで、前面視において右回転図3において矢印で示す方向に向かって回転することにより、吸入管6を流れる冷媒を吸入口21を介して吸入し、圧縮して高圧とした後、吐出口22を介して吐出管7に向けて吐出する。各大羽根43及び小羽根44の前方部分で且つ径方向外側の部分は、インペラ41が回転することにより、拡径湾曲対向面19の近傍を沿うように移動する。これにより、冷媒の流速を増すことができる。そして、流速を増した状態の冷媒は、インペラ配置空間S1aの径方向外側吐出側に形成されるデフューザ空間S1bにおいて、運動エネルギが圧力エネルギに変換され、高圧冷媒となる。デフューザ空間S1bで高圧となった冷媒は、さらに径方向外側に形成されるスクロール空間S1cにおいて、減速されて整流され、吐出口22を介して吐出管7に吐出される。以上のように、圧縮機構2では、圧縮部24のインペラ41を回転させることにより、軸方向から冷媒を吸入し、その吸入した冷媒を、遠心力を用いて径方向外側へと流出させている。2-3モータ25モータ25は、圧縮部24の軸方向後側に配置され、主として、ロータ52と、ステータ53とを有している。モータ25ロータ52及びステータ53は、ラジアル磁気軸受27、スラスト磁気軸受28、及び回転体80と共に、モータケーシング32内すなわち、モータ収容空間S2に収容されている。尚、本実施形態では、モータケーシング32内モータ収容空間S2には、上述したように、第1バイパス配管17を流れ第2膨張機構12aによって減圧された低圧の液冷媒が導入口35を介して供給されている。そして、回転軸26の内部には空洞が形成されており、導入口35を介してモータケーシング32内に供給された液冷媒は、回転軸26の内部に流入している。尚、回転軸26内を流れる冷媒は、モータ25からの熱によって加熱されて蒸発することにより、モータケーシング32内から排出口36を介してモータケーシング32外へ出るときには、ガス冷媒となっている。2-3-1ロータ52ロータ52は、圧縮部24のインペラ41に連結された回転軸26に嵌め込まれることにより回転軸26に取り付けられている。ロータ52が回転することによって、回転軸26を介して、圧縮部24のインペラ41が駆動回転するようになっている。ロータ52は、主として、ロータコア52aと、複数の磁石図示せずとを有している。ロータコア52aは、中央の孔部に回転軸が嵌め込まれる略円筒形状の部材であり、電磁鋼板が軸方向に積層されることによって形成されている。複数の磁石は、例えば、希土類磁石からなり、各々が周方向に所定の間隔を空けて、ロータコア52aに嵌め込まれている。2-3-2ステータ53ステータ53は、ロータ52の外周側に配置され、圧縮機構ケーシング23の筒状部31の内周面に焼き嵌めによって固定されている。ステータ53は、主として、ステータコ2a53aと、ステータコア53aに装着される巻線図示せずとを有している。ステータ53は、各巻線に通電されることによって回転磁界が発生されるように、構成されている。尚、ステータ53は、その内周面が、ロータ52の外周面と共にエアギャップtを形成するように、構成されている。2-4入口ガイドベーン30複数の入口ガイドベーン30は、圧縮部24のインペラ41の回転によって吸入される冷媒吸入冷媒の流量や流れ方向を調整するために、吸入冷媒が流れる吸入空間S3に配置される回動可能な羽根部材である。複数の入口ガイドベーン30は、各々が周方向に並んで配置されており、駆動装置30a図6を参照、例えば、モータによって駆動されている。尚、駆動装置30aの駆動軸は、径方向に延びるように配置されており、入口ガイドベーン30は、径方向に延びる軸線回りに回動する。そして、この回動によって入口ガイドベーン30の径方向に広がる径方向水平面に対する傾斜が変更される。これにより、上述した吸入冷媒の流量や流れ方向を調整している。2-5ラジアル磁気軸受27ラジアル磁気軸受27は、スラスト磁気軸受28と共に、回転体80を非接触で回転自在に支持する軸受である。ラジアル磁気軸受27は、回転体80の回転軸26の径方向ラジアル方向の荷重を支持する。本実施形態では、ラジアル磁気軸受27は、モータ25を軸方向において挟むように、モータ25の軸方向両端側に1つずつ配置されている。すなわち、本実施形態では、ラジアル磁気軸受27は、2つ存在する。具体的には、ラジアル磁気軸受27は、主として、コイル図示せずを含む複数本実施形態では、4極の電磁石61を有している。複数の電磁石61は、回転軸26の径方向外側において、周方向に所定の間隔を空けて配置されている。すなわち、4極の電磁石61は、2極ずつが回転軸26を径方向に挟んで互いに対向するように配置されている。ラジアル磁気軸受27は、コイルに電流が流されることにより複数の電磁石61と回転軸26との間に磁界を発生させ、回転軸26を、径方向に発生する磁力磁気吸引力により磁気浮上させることにより、非接触で回転軸26ひいては、回転体80を支持している。すなわち、ラジアル磁気軸受27は、電磁石61によって発生する径方向の磁力によって、回転軸26ひいては、回転体80の径方向の位置を保持している、すなわち、回転軸26ひいては、回転体80を径方向に拘束している。このように、ラジアル磁気軸受27は、回転軸26ひいては、回転体80を非接触で支持するため、軸受との間の摩擦や摩擦による磨耗を抑制できる。尚、本実施形態では、回転軸26とラジアル磁気軸受27複数の電磁石61との間には、回転軸26とラジアル磁気軸受27との間の径方向の隙間の径方向隙間寸法を検知する径方向隙間センサ93が設けられており、この径方向隙間センサ93によって、回転軸26ひいては、回転体80の径方向の位置が検知されるようになっている。そして、この径方向隙間センサ93によって検知される径方向隙間寸法により、ラジアル磁気軸受27のコイルに流される電流量、ひいては、磁力が変更されるように制御されて、回転軸26ひいては、回転体80の径方向の位置が決定されている。尚、ラジアル磁気軸受27のコイルに流される電流量は、後述する制御部9によって制御されている。径方向隙間センサ93によって検知される径方向隙間寸法が所定径方向隙間寸法を超えると、制御部9によってラジアル磁気軸受27のコイルに流される電流量が増加し、ラジアル磁気軸受27の発熱量が所定量以上に発熱するようになっている。2-6スラスト磁気軸受28及び回転体80回転体80は、上述したように、軸部材としての回転軸26と、スラスト円盤29とを有している。スラスト円盤29は、径方向に広がり軸方向を向く平面81a,82aを有する環状の円盤部材であり、中空空間S4図4を参照を形成する中空空間形成面81b,82bが回転軸26の軸方向後端部に接触するように回転軸26に対して固定されている。尚、回転軸26及びスラスト円盤29の詳細構成については、後述する。スラスト磁気軸受28は、スラスト円盤29を挟んで軸方向に対向するように、スラスト円盤29の軸方向の両側に1つずつ配置されている。スラスト磁気軸受28は、主として、コイル図示せずを含む電磁石71を有している。スラスト磁気軸受28は、コイルに電流が流されることにより電磁石71とスラスト円盤29との間に磁界を発生させ、回転軸26に固定されたスラスト円盤29を、軸方向に発生する磁力磁気吸引力により磁気浮上させることによって、非接触で回転軸26を支持している。すなわち、スラスト磁気軸受28は、電磁石71によって発生する軸方向の磁力によって、回転軸26及びスラスト円盤29の軸方向の位置を保持している、すなわち、回転軸26及びスラスト円盤29を軸方向に拘束している。尚、スラスト磁気軸受28の磁力を受けるのは、スラスト円盤29の平面81a,82aである。このように、スラスト磁気軸受28は、回転軸26を非接触で支持するため、軸受との間の摩擦や摩擦による磨耗を抑制できる。尚、本実施形態では、スラスト磁気軸受28とスラスト円盤29との間には、スラスト磁気軸受28とスラスト円盤29との間の軸方向の隙間の軸方向隙間寸法を検知する軸方向隙間センサ94が設けられており、この軸方向隙間センサ94によって、スラスト円盤29及び回転軸26回転体80の軸方向の位置が検知されるようになっている。そして、この軸方向隙間センサ94によって検知される軸方向隙間寸法により、スラスト軸気軸受28のコイルに流される電流量、ひいては、磁力が変更されるように制御されて、スラスト円盤29及び回転軸26回転体80の軸方向の位置が決定されている。尚、スラスト磁気軸受28のコイルに流される電流量は、制御部9によって制御されている。軸方向隙間センサ94によって検知される軸方向隙間寸法が所定値を超えると、制御部9によってスラスト磁気軸受28のコイルに流される電流量が増加し、スラスト磁気軸受28の発熱量が所定量以上に発熱するようになっている。3回転体80回転軸26及びスラスト円盤29の詳細構成3-1スラスト円盤29の構成図4aは、スラスト円盤29を軸方向から視た概略の軸方向視図であり、図4bは、スラスト円盤29の一部を径方向から視た概略の径方向視図である。スラスト円盤29は、軸方向視において略半環形状を有する複数本実施形態では、2つの分割部81,82が継ぎ合わされることにより、形成されている。具体的には、スラスト円盤29は、環状の1枚の円盤部材が周方向に複数に分割されて複数の分割部81,82が形成され、これらが継ぎ合わされることにより形成されている。複数の分割部81,82は、それぞれ、上述した平面81a,82a及び中空空間形成面81b,82bと、スラスト円盤29の外郭を形成する外面81c,82cと、他の分割部と継ぎ合わされる継ぎ形状が形成される継ぎ形成面81d,82dとを有している。そして、複数の分割部81,82は、継ぎ形成面81d,82d同士が対向するようにすなわち、継ぎ形成面81dと継ぎ形成面82dとが、中心軸線O-Oに沿う面に対して対称面となるように配置されて継ぎ合わされている。また、複数の分割部81,82は、それぞれ、内部に、径方向に貫通するボルト孔83,84が形成されている。具体的には、ボルト孔83,84は、中空空間形成面81b,82bから外面81c,82cにかけて延びている。ボルト孔83,84は、ボルト85,86を挿入するための孔であり、ボルト孔83,84にボルト85,86を挿入することにより、複数の分割部81,82をそれぞれ回転軸26に固定できる。ここで、ボルト85,86は磁性体である。尚、本実施形態では、ボルトを用いて分割部81,82を回転軸26に固定しているが、磁性体のネジ類であればボルトに代えて使用できる。尚、回転軸26には、図示はしないが、ボルト85,86を挿入するための穴が形成されている。また、複数の分割部81,82のうちの一方は、継ぎ形成面81d,82dの一部から外面81c,82cの方向に向かって凹む凹部87が形成されている。また、複数の分割部81,82のうちの他方は、継ぎ形成面81d,82dの一部から凹部87に向かって突出し凹部87に継ぎ合わされる継ぎ部88が形成されている。尚、図4bでは、分割部81の対向面としての継ぎ形成面81dに凹部87が形成されており、分割部82の対向面としての継ぎ形成面82dに継ぎ部88が形成されている場合を示している。ここで、継ぎ部88は、凹部87に継ぎ合わされるように、凹部87に対向する位置に形成されている。このように、本実施形態では、分割部81,82の継ぎ合わせ方法として本実継ぎを用いている。よって、分割部81,82の対向面としての継ぎ形成面の一方が、凹部が形成される凹面形状を有し、分割部81,82の対向面としての継ぎ形成面の他方が、凹部に継ぎ合わされる継ぎ部が形成される凸面形状を有している。3-2回転軸26の構成図5は、回転軸26及びスラスト円盤29の配置関係を示す模式図である。回転軸26の一部は、スラスト円盤29の位置精度を向上するためにスラスト円盤29を回転軸26の中心軸線O-Oに対して垂直方向A-A線に沿う方向に延びるように配置するために、十字形状を有している。具体的には、回転軸26は、軸方向に延びる軸方向延伸部26aと、軸方向延伸部26aの一部の外周面から径方向外側に延びる径方向延伸部26bとを有している。尚、径方向延伸部26bは、スラスト円盤29を回転軸26に対して垂直に延びるように配置できれば、どんな形状でもよい。つまり、径方向延伸部26bは、軸方向延伸部26aの一部の外周面から径方向外側に広がるような環形状を有していてもよいし、軸方向延伸部26aの一部の外周面のある箇所から径方向外側に延びるような半環形状、棒形状、板形状等を有していてもよい。回転軸26がこのように構成されることにより、スラスト円盤29の軸方向の一端面径方向延伸部26bが形成される側の面を、簡易に、回転軸26の径方向延伸部26bの軸方向の一端面スラスト円盤29に対向する面に接触させることができる。よって、スラスト円盤29の配置を簡易に且つ適切に決定でき、スラスト円盤29の位置精度を向上できる。また、スラスト円盤29の軸方向のずれも抑制しやすくなる。4制御部9の構成図6は、制御部9の制御ブロック図である。空気調和装置1は、上述したように、第1膨張機構4、第2膨張機構12a、モータ25、ラジアル磁気軸受27、スラスト磁気軸受28、入口ガイドベーン30の駆動装置30a等の空気調和装置1を構成する各要素の動作を制御する制御部9をさらに有している。制御部9は、CPU、RAM、ROM等から構成されており、上述の径方向隙間センサ93、軸方向隙間センサ94、吸入空間S3を流れる冷媒の流量を検知する流量センサ95等と接続されている。そして、これらのセンサからの検出結果を受けて、上述の各要素の動作を制御している。5スラスト円盤29の形成方法及び回転軸26への固定方法5-1スラスト円盤29の形成方法まず、1枚の環状の円盤部材を用意し、この円盤部材の外面から径方向に向けて貫通するように孔ボルト孔83,84を形成する。そして、孔を形成した円盤部材を周方向に複数本実施形態では、2つに切断等によって分割する。尚、本実施形態では、複数の分割部81,82が同等の大きさとなるように、環状の1枚の円盤部材は、中心を通り軸方向に延びる面に沿って分割されることが好ましい。そして、複数に分割された円盤部材の一方分割部81の、複数に分割された円盤部材の他方分割部82に対向する対向面継ぎ形成面81dに凹部87を形成する。また、複数に分割された円盤部材の他方分割部82の、複数に分割された円盤部材の一方分割部81に対向する対向面継ぎ形成面82dに継ぎ部88を形成する。最後に、凹部87に継ぎ部88を継ぎ合わせることにより、分割部81と分割部82とを接合する。以上のようにして、スラスト円盤29が形成される。5-2スラスト円盤29の回転軸26へ固定方法複数の分割部81,82のうちの一方本実施形態では、凹部87が形成されている分割部81を、その軸方向の前端面が回転軸26の径方向延伸部26bの軸方向後端面に接触するように配置する。そして、複数の分割部81,82のうちの一方分割部81のボルト孔にボルトを挿入することによって、複数の分割部81,82のうちの一方分割部81を回転軸26に固定する。次に、複数の分割部81,82のうちの他方継ぎ部88が形成されている分割部82を、その継ぎ部88が凹部87に継ぎ合わされるように且つその軸方向の前端面が回転軸26の径方向延伸部26bの軸方向後端面に接触するように配置する。そして、複数の分割部81,82のうちの他方分割部82のボルト孔にボルトを挿入することによって、複数の分割部81,82のうちの他方分割部82を回転軸26に固定する。このようにして、スラスト円盤29が回転軸26に固定される。6特徴6-1本実施形態では、円盤部材としてのスラスト円盤29が、周方向に複数の分割部81,82に分割されている。そして、これらの複数の分割部81,82のそれぞれが、ネジ類であるボルト85,86を用いて、軸部材としての回転軸26に固定されることによって、スラスト円盤29が回転軸26に固定されている。このように、本実施形態では、スラスト円盤29を回転軸26に対して簡易に取り付け固定できる。また、スラスト円盤29を簡易に取り外すこともできるので、スラスト円盤29以外の部材の取り付け/取り外し作業も容易になる。6-2本実施形態では、スラスト円盤29は、複数の分割部81,82の、分割部81,82同士が対向する対向面としての継ぎ形成面81d,82dの一方に凹部87が形成され、且つ、継ぎ形成面81d,82dの他方に継ぎ部88が形成されるように、構成されている。本実施形態では、このように、継ぎ合わせ方法として本実継ぎを用いている。このような継ぎ合わせ方法を用いることにより、分割部81,82同士を簡易に接合することができる。また、分割部81,82同士を接合した後の、これらの互いの軸方向位置のずれも抑制できる。また、分割部81,82同士を接合した後のボルト止めも簡易に行うことができる。7変形例以上、本発明の実施形態について図面に基づいて説明したが、具体的な構成は、上記の実施形態に限られるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で変更可能である。7-1変形例A上記実施形態では、スラスト円盤29は、2つの分割部81,82を有していると説明したが、これに限られるものではなく、施工状況等に応じて3つ以上の分割部を有していてもよい。この場合も、上記と同様の作用効果を得ることができる。尚、分割部が3つ以上の場合は、周方向に隣接する分割部同士が対向する対向面の一方に凹部が形成され、その対向面の他方に継ぎ部が形成される。そして、これらの分割部がそれぞれ周方向に隣接する分割部と接合されることにより、スラスト円盤が形成される。7-2変形例B図7aは、本変形例Bに係るスラスト円盤129を軸方向から視た概略の軸方向視図である。上記実施形態では、スラスト円盤29分割部81,82を回転軸26に固定しているが、スラスト円盤の回転軸に対する固定方法は、これに限られるものではない。例えば、図7aに示すように、複数の分割部181,182のそれぞれを互いに連結固定することによって、これらの分割部181,182スラスト円盤129を回転軸26に固定してもよい。以下、本変形例Bに係るスラスト円盤129の構成について説明する。尚、上記実施形態と同様の構成については、同番号を付し、説明を省略する。スラスト円盤129は、軸方向視において略半環形状を有する複数本変形例では、2つの分割部181,182が本実継ぎにより継ぎ合わされることにより、形成されている。具体的には、スラスト円盤129は、板状の1枚の円盤部材が周方向に複数に分割されて複数の分割部181,182が形成され、これらが継ぎ合わされることにより形成されている。複数の分割部181,182は、それぞれ、軸方向を向き径方向に広がる平面181a,182aと、中空空間S5を形成する中空空間形成面181b,182bと、スラスト円盤129の外郭を形成する外面181c,182cと、一方の分割部と継ぎ合わされる継ぎ形状が形成される継ぎ形成面181d,182dと、を有している。そして、複数の分割部181,182は、それぞれ、継ぎ形成面181d,182d同士が対向するようにすなわち、継ぎ形成面181dと継ぎ形成面182dとが中心軸線O-Oに沿う面に対して対称面となるように配置されて継ぎ合わされている。また、複数の分割部181,182は、それぞれ、内部に、中空空間形成面181b,182bから外面181c,182cにかけて延びるように貫通するボルト孔183,184が形成されている。ボルト孔183,184は、一方の分割部181,182を、他方の分割部181,182に固定するために、ボルト185,186を挿入できるように形成されている。尚、ボルト孔183,184は、複数の分割部181,182にそれぞれ形成されている必要はなく、一方の分割部181,182にのみ形成されていてもよい。また、複数の分割部181,182は、それぞれ、一方の分割部181,182にボルト孔183,184を介して差し込まれたボルトを、他方の分割部181,182に取り付けるための取付孔図示せずが形成されている。ここで、ボルト185,186は磁性体である。尚、本実施形態では、ボルトを用いて分割部181,182同士を固定しているが、磁性体のネジ類であればボルトに代えて使用できる。以上のように、本変形例では、複数の分割部181,182をそれぞれボルト185,186によって連結することによって、複数の分割部181,182の中空空間形成面181b,182bの回転軸26に対する締め付け力を発生させている。これにより、スラスト円盤29を簡易に回転軸26に固定することができる。尚、分割部が3つ以上の場合は、その複数の分割部のうち周方向に隣接する分割部同士をボルトネジによって固定することによって、スラスト円盤を回転軸26に固定することになる。以下、このようなスラスト円盤129の形成方法及びスラスト円盤129の回転軸26への固定方法について簡単に説明する。7-2-1スラスト円盤129の形成方法まず、1枚の環状の円盤部材を用意し、この円盤部材を、周方向に複数2つに切断等によって分割する。尚、複数の分割部181,182が同等の大きさとなるように、1枚の環状の円盤部材は、中心を通り軸方向に延びる面に沿って分割されることが好ましい。そして、複数に分割された円盤部材の一方分割部181の、複数に分割された円盤部材の他方分割部182に対向する対向面継ぎ形成面181dに、凹部87を形成する。また、複数に分割された円盤部材の他方分割部182の、複数に分割された円盤部材の一方分割部181に対向する対向面継ぎ形成面182dに、継ぎ部88を形成する。そして、凹部87に継ぎ部88を継ぎ合わせるように、分割部181と分割部182とを接合する。このようにして、スラスト円盤129が形成される。7-2-2スラスト円盤129の回転軸26への固定方法複数の分割部181,182本実施形態では、凹部87が形成されている分割部181を、その軸方向の前端面が回転軸26の径方向延伸部26bの軸方向後端面に接触するように配置する。次に、複数の分割部181,182のうちの他方継ぎ部88が形成されている分割部182を、その継ぎ部88が凹部87に継ぎ合わされるように且つその軸方向の前端面が回転軸26の径方向延伸部26bの軸方向後端面に接触するように配置する。次に、複数の分割部181,182のボルト孔183,184にボルトを挿入することによって、複数の分割部181,182同士を固定し合う。これにより、複数の分割部181,182が回転軸26に固定される。そして、このようにして、スラスト円盤129が回転軸26に固定される。7-3変形例C図7bは、本変形例Cに係る、複数の分割部281,282を有するスラスト円盤229の一部を径方向から視た概略の径方向視図である。上記実施形態では、分割部281,282の継ぎ合わせ方法として本実継ぎを用いているが、これに限られるものではない。例えば、図7bに示すように、矢筈継ぎを用いてもよい。以下、矢筈継ぎ形状を有するスラスト円盤229の構成について説明する。尚、以下では、1枚の環状の円盤部材が複数の分割部281,282に切断されたときのその切断面の位置を切断位置ということにする。図7bに示すように、分割部281は、他方の分割部282と対向する対向面281dが、切断位置P1から外面図示せずの方向図7bの矢印の方向に向かって台形形状に凹む凹部287が形成される凹面形状を有するように構成されている。また、分割部282の分割部281と対向する対向面282dは、凹部287に継ぎ合わされるように、切断位置P2から凹部287に向かって突出する継ぎ部288が形成される凸面形状を有するように構成されている。尚、図7bでは、複数の分割部281,282のうち分割部281の対向面281dが凹面形状を有しており、分割部282の対向面282dが凸面形状を有する場合を例にとって説明したが、逆であってもよい。本変形例Cのような構成を有する場合であっても上記と同様の作用効果を得ることができる。7-4変形例D上記実施形態では、圧縮機構2は、単一の圧縮部が組み込まれた単段式の遠心圧縮機から構成されると説明したが、これに限られるものではない。例えば、1台の一軸二段圧縮構造を有する圧縮機構であってもよいし、三段圧縮式等のような二段圧縮式よりも多段の圧縮機構であってもよいし、さらに、多段圧縮式の圧縮機を2系統以上並列に接続した並列多段圧縮式の圧縮機構であってもよい。7-5変形例E上記実施形態では、冷凍装置として、冷房運転を実行可能な空気調和装置1を例に挙げて説明したが、これに限られるものではなく、本発明は、冷房運転と暖房運転とを切替可能な空気調和装置に適用してもよいし、ヒートポンプ式の給湯装置に適用してもよい。"