"近接照射治療装置において:近位端及び遠位端と、近位部分と、組織を通る管に導入するように構成され遠位先端で終端する遠位部分と、を具える細長コア部材と;複数の細長部材であって、各々が、前記コア部材の遠位端に連結された遠位端と、前記コア部材に対して移動可能な近位端と、細長部材の近位端と遠位端の間に延在する経路であって、それに沿って放射線源を受ける経路とを具え、前記細長部材の近位端が前記遠位端に対して移動可能であって細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造へ拡張させて前記細長部材を前記コア部材の遠位部分から外側半径方向へ離すように構成された、細長部材と;前記細長部材の近位端近傍で前記コア部材に連結された近位端と、前記コア部材の遠位先端に連結された遠位端を具え、前記拡張可能な部材が前記コア部材の遠位部分を取り囲んでおり、前記細長部材が折り畳まれた構造にある前記拡張可能な部材の外側表面に沿って延在している拡張可能な部材と;を具えることを特徴とする近接照射治療装置。請求項1に記載の装置において、前記拡張可能な部材が前記細長部材から独立して拡張可能であり、前記細長部材が、前記拡張可能な部材が拡張する前に前記拡張可能な部材から離れて拡張できることを特徴とする装置。請求項2に記載の装置が更に、前記近位部分から遠位側に延在し、前記拡張可能な部材の内部に連通して、前記拡張可能な部材を拡張させるために前記内部に膨張媒体を送達する膨張ルーメンを具えることを特徴とする装置。請求項1乃至3のいずれか1項に記載の装置が更に、前記コア部材の遠位先端に連結された遠位側ハブを具え、前記細長部材の遠位端が当該遠位側ハブに連結されていることを特徴とする装置。請求項1乃至4のいずれか1項に記載の装置が更に、前記コア部材に移動可能に装着された近位側ハブと、当該近位側ハブから近位側に延在して、前記近位側ハブを駆動して前記細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造へ向けるアクチュエータ部材と、を具えることを特徴とする装置。請求項5に記載の装置において、前記アクチュエータ部材が回転方向に移動可能で、前記細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造へ向けることを特徴とする装置。請求項5に記載の装置において、前記アクチュエータ部材が軸方向に移動可能であり、前記近位側ハブを軸方向に移動させて、前記細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造にすることを特徴とする装置。請求項1乃至7のいずれか1項に記載の装置において、各細長部材が筒状部材と、前記細長部材が折り畳まれた構造から拡張した構造になるときに所定の弓形形状を維持するように前記筒状部材をバイアスする細長支持材とを具えることを特徴とする装置。請求項8に記載の装置において、前記支持材が前記筒状部材の外側表面に沿って延在することを特徴とする装置。請求項9に記載の装置において、前記支持材が収縮チューブを用いて前記筒状部材の外側表面に取り付けられていることを特徴とする装置。請求項1乃至10のいずれか1項に記載の装置において、前記コア部材が、放射線源を受ける経路を具えることを特徴とする装置。請求項1乃至11のいずれか1項に記載の装置が更に、前記ターゲット位置に放射線を送達するために前記経路に沿って導入可能な放射線源を具えることを特徴とする装置。請求項1乃至12のいずれか1項に記載の装置が更に、前記コア部材の近位端から前記コア部材の遠位部分へ延在する作動チャネル部材を具え、当該作動チャネル部材が、前記コア部材の近位端から前記遠位部分近傍の開口へ延在するルーメンを具えることを特徴とする装置。請求項13に記載の装置が更に、近位端と、前記作動チャネルを通って導入するサイズの遠位端と、これらの近位端と遠位端の間に延在するルーメンとを有する吸引カテーテルを具え、当該吸引カテーテルの近位端が真空源に接続されて、当該吸引カテーテルの遠位端にある開口を介して物質を吸引カテーテルルーメンに吸引する、ことを特徴とする装置。請求項13に記載の装置において、前記作動チャネル部材が、前記ルーメン内に当該ルーメンを選択的にシールするバルブを具えることを特徴とする装置。請求項15に記載の装置において、前記バルブがバイアスされて閉じており、前記吸引カテーテルルーメンを介して器具が導入されるときに開くように構成されていることを特徴とする装置。請求項1乃至13のいずれか1項に記載の装置において、前記細長部材の一つが、吸引部材を具え、当該吸引部材が前記吸引部材の近位端へ延在する吸引ルーメンと連通する前記遠位部分近傍に一又はそれ以上のポートを具えることを特徴とする装置。請求項17に記載の装置が更に、前記吸引部材の近位端に接続された真空源を具え、前記一又はそれ以上のポートを介して前記吸引ルーメンへ物質を吸引することを特徴とする装置。請求項17に記載の装置において、前記吸引部材が筒状部材の近傍に配置されており、当該筒状部材がその中にソースルーメンを具え、それに沿って放射線源を受ける経路を提供することを特徴とする装置。請求項17に記載の装置において、前記吸引部材がその中にソースルーメンを具え、それに沿って放射線源を受ける経路を提供することを特徴とする装置。近接照射治療装置において:近位端及び遠位端と、近位部分と、組織を通る管に導入するように構成されて、遠位先端で終端する遠位部分と、を具える細長コア部材と;前記コア部材の遠位先端に連結された遠位側ハブと;前記遠位側ハブの近位側に前記コア部材に移動可能に装着された近位側ハブと;複数の細長カテーテルであって、前記遠位側ハブに連結された遠位端と、前記近位側ハブに連結された近位端と、前記近位側ハブ及び遠位側ハブの間に延在する細長部分と、前記各カテーテル近位端と遠位端の間に延在し、これに沿って放射線源を受けるルーメンと、を具える細長カテーテルと;前記近位側ハブに連結され、この近位側ハブから近位側に延在するアクチュエータ部材であって、前記カテーテルを折り畳まれた構造から拡張された構造へ移動させるように駆動して、前記細長部分が前記コア部材から半径方向外側に向ける、アクチュエータ部材と;前記近位側ハブに連結された近位端と、前記遠位側ハブに連結された遠位端を具える拡張可能な部材であって、当該拡張可能な部材が前記コア部材の遠位部分を取り囲んでおり、前記細長部材が前記拡張可能な部材の外側表面に沿って、折り畳まれた構造で延在する細長部材と;前記コア部材の近位部分及び遠位部分の間に延在する作動チャネル部材であって、近位端と、遠位端と、これらの間に延在するルーメンであって、当該作動チャネルルーメンに連通する開口が前記拡張可能な部材近傍に配置されているルーメンを具える作動チャネル部材と;を具えることを特徴とする装置。請求項21に記載の装置において、前記拡張可能な部材が、前記細長部材から独立して拡張可能であり、前記拡張可能な部材が拡張する前に、前記細長部材が前記拡張可能な部材と別に拡張できることを特徴とする装置。請求項22に記載の装置が更に、前記近位部分から遠位側に延在し、前記拡張可能な部材の内部に連通して前記拡張可能な部材を拡張させるべく内部に膨張媒体を送達する膨張ルーメンと、を具えることを特徴とする装置。請求項21乃至23のいずれか1項に記載の装置が更に、近位端と、前記動作チャネルルーメンを通って導入するサイズの遠位端と、これらの近位端と遠位端の間に延在するルーメンとを具える吸引カテーテルを具え、当該吸引カテーテルの近位端が、前記吸引カテーテル遠位端の開口を介して前記吸引カテーテルルーメンに物質を吸引する真空源に連結されていることを特徴とする装置。請求項21乃至24のいずれか1項に記載の装置において、前記動作チャネル部材が前記動作チャネルルーメンを選択的にシールするバルブを前記動作チャネルルーメン内に具えていることを特徴とする装置。請求項25に記載の装置において、前記バルブがバイアスされて閉じており、前記吸引カテーテルルーメンを通って器具が導入されるときに開くように構成されていることを特徴とする装置。請求項25に記載の装置において、前記バルブが前記動作チャネル遠位端近傍にあることを特徴とする装置。請求項21乃至27のいずれか1項に記載の装置において、前記動作チャネルの遠位端が、前記コア部材から離れる方向に角度がつけられており、前記動作チャネルの遠位端による最小の干渉で前記拡張可能な部材の拡張を受け入れることを特徴とする装置。請求項21乃至28のいずれか1項に記載の装置において、前記拡張可能な部材が不透過性膜を具えることを特徴とする装置。請求項21乃至29のいずれか1項に記載の装置が更に、膨張ルーメンを介して前記拡張可能な部材の内部と連通する膨張媒体源を具え、前記膨張媒体が超音波撮像に適した流体を含むことを特徴とする装置。請求項21乃至30のいずれか1項に記載の装置において、前記コア部材が放射線源を受ける経路を具えることを特徴とする装置。近接照射治療装置において:近位端及び遠位端と、近位部分と、組織を通る管に導入するように構成され、遠位先端で終端している遠位部分とを具える細長コア部材と;前記コア部材の遠位先端に連結された遠位側ハブと;前記遠位側ハブの近位側の、前記コア部材に移動可能に装着された近位側ハブと;前記遠位側ハブに連結された遠位端と、前記近位側ハブに連結された近位端と、これらの近位側ハブと遠位側ハブの間に延在する細長部分と、各カテーテルの近位端と遠位端の間に延在し、それに沿って放射線源を受けるルーメンを具える、複数の細長カテーテルと;前記近位側ハブに連結され当該近位側ハブから近位側に延在するアクチュエータ部材であって、折り畳まれた構造から拡張された構造に前記カテーテルを移動させるように動作可能で、前記細長部分を前記コア部材から半径方向外側に向けるアクチュエータ部材と;前記近位側ハブに連結された近位端と、前記遠位側ハブに連結された遠位端を具える拡張可能な部材であって、当該拡張可能な部材が前記コア部材の遠位部分を取り囲んでおり、前記細長部材が前記折り畳まれた構造において前記拡張可能な部材の外側表面に沿って延在している、拡張可能な部材と;を具え、前記カテーテルの一つが吸引部材を具え、当該吸引部材がその近位端に向けて延在する吸引ルーメンに連通する遠位部分近傍に一又はそれ以上のポートを具える、ことを特徴とする装置。請求項32に記載の装置が更に、前記吸引部材の近位端に連結されて、前記一又はそれ以上のポートを介して前記吸引ルーメンに物質を吸引する真空源を具えることを特徴とする装置。請求項32又は33に記載の装置において、前記吸引部材が、それに沿って放射線源を受けるソースルーメンを具える細長カテーテルの近傍に配置されていることを特徴とする装置。請求項34に記載の装置において、前記吸引部材とカテーテルが、熱収縮チューブによって互いに取り付けられていることを特徴とする装置。請求項35に記載の装置において、支持部材が前記吸引部材と前記カテーテルの一方又は両方に取り付けられており、前記吸引部材とカテーテルをバイアスして、前記カテーテルが折り畳まれた構造から拡張された構造になると、所定の弓形形状を維持することを特徴とする装置。請求項32乃至36のいずれか1項に記載の装置において、前記吸引部材が、前記吸引ルーメンの近傍にそれに沿って放射線源を受けるソースルーメンを具えることを特徴とする装置。請求項37に記載の装置において、前記吸引部材が、一又はそれ以上の吸引ルーメンと、当該吸引ルーメンの近位端と遠位端の間に延在し、それに沿って放射線源を受けるソースルーメンとを有する押し出し型を具えることをと特徴とする装置。請求項32乃至38のいずれか1項に記載の装置において、前記吸引部材が、前記折り畳まれた構造にある前記拡張可能な部材の近傍に互いから離れて配置された複数のポートを具えることを特徴とする装置。請求項32乃至39のいずれか1項に記載の装置において、前記拡張可能な部材が不透過性膜を具えることを特徴とする装置。請求項32乃至40のいずれか1項に記載の装置が更に、膨張ルーメンを介して前記拡張可能な部材内部に連通する膨張媒体源を具え、前記膨張媒体が超音波撮像に適合する流体を具えることを特徴とする装置。請求項32乃至41に記載の装置において、前記コア部材が放射線源を受ける経路を具えることを特徴とする装置。身体のターゲット位置にある腔の周辺組織に近接照射治療を行う方法において:中央軸を規定し、複数の細長部材を折り畳まれた構造にして前記腔に搬送するコア部材を具える細長本体の遠位部分を前進させるステップと;前記細長部材を前記腔内で拡張構造に向けて、前記細長部材の部分を前記中央軸から遠ざけて前記腔の周辺組織へ近づくように位置させるステップと;前記コア部材と前記細長部材の間の前記遠位部分で前記拡張可能な部材を前記拡張した細長部材に向けて外側へ拡張させるステップと;前記細長部材を介して前記ターゲット位置へ放射線を送達して、前記ターゲット位置で組織を治療するステップと;を具えることを特徴とする方法。請求項43に記載の方法が更に:拡張した前記拡張可能な部材を用いて、少なくとも前記細長部材の遠位部分と前記腔の周辺組織を撮像して投与計画を展開させるステップと;撮像後に前記拡張可能な部材を折り畳むステップと;を具えることを特徴とする方法。請求項43に記載の方法において、前記拡張可能な部材が、前記ターゲット位置に放射線を送達する間、拡張し続けることを特徴とする方法。請求項45に記載の方法が更に、前記ターゲット位置に放射線を送達した後に:前記拡張可能な部材を折り畳むステップと;前記細長部材を前記折り畳まれた構造に向けるステップと;前記細長本体を前記本体から取り外すステップと;を具えることを特徴とする方法。請求項43に記載の方法が更に:前記動作チャネルを介して前記細長本体の上で吸引カテーテルを前記腔に導入するステップと;前記腔内の物質を前記吸引カテーテルを介して吸引するステップと;を具えることを特徴とする方法。請求項43に記載の方法において、前記細長部材のうちの少なくとも一つが、前記遠位部分上に一又はそれ以上のポートを具え、前記方法が更に:前記腔内の物質を前記一又はそれ以上のポートを介して吸引するステップを具えることを特徴とする方法。請求項43に記載の方法において、前記ターゲット位置へ放射線を送達するステップが、一又はそれ以上の放射線源を順次前記細長部材と前記コア部材に導入するステップを具えることを特徴とする方法。身体のターゲット位置内の腔の周辺組織に近接照射治療を行う方法において:中央軸を規定し、複数の細長部材を折り畳まれた構造で前記腔に運搬するコア部材を具える細長本体の遠位部分を前進させるステップと;前記細長部材を前記腔内で拡張した構造に向けて、前記細長部材の部分を前記中央軸から遠ざけ、前記腔の周辺組織近傍に位置させるステップと;前記コア部材及び前記細長部材の間の遠位部分で拡張可能な部材を拡張して、延長可能な細長部材を外側に向かわせるステップと;少なくとも前記細長本体の遠位部分と前記腔の周辺組織を撮像して投与プランを展開するステップと;撮像後に前記拡張可能な部材をつぶすステップと;前記細長部材を介して前記ターゲット位置に放射線を送達して前記ターゲット位置の組織を治療するステップと;を具えることを特徴とする方法。図面を参照すると、図1は、拡張可能な近接照射治療装置10の例示的実施例を示しており、この装置は、近位部分又は尾部12と、遠位部分又は治療送達部14を具え、ほぼこれらの間に延在する縦軸16を規定している。以下にさらに説明するように、遠位部分14は、例えば、胸部又はその他の患者の構造体図示せずの腫瘍又は腔などの、患者の身体のターゲット位置内に展開又は導入され、近位部分12は、例えば、近位部分12が少なくとも部分的に身体構造の外に突出するように、遠位部分14から延在している。遠位部分14は、一般的に、細長コア部材20と、このコア部材20近傍に一又はそれ以上のカテーテル又はその他の細長部材30と、コア部材20を少なくとも部分的に取り囲むバルーン又はその他の拡張可能な部材50明確にするために、断面で示すを具える。細長部材30は、以下に説明するように、例えば、組織間を通ってターゲット位置へ導入するための図2Aに示すような折り畳まれた構造と、例えば、ターゲット位置に三次元アレイの経路を提供するための図2Bに示すような完全に展開又は拡張した構造との間で移動可能である。拡張可能な部材50は、以下に説明するように、細長部材30から独立して拡張可能であり、例えば、ターゲット治療位置の周辺組織の撮像、スケッチ、などを容易にする。更に、あるいは代替的に、装置10はシステムの一部であってもよく、本明細書及び本明細書に特定されている出願に記載されているように、装置10をターゲット位置に導入するための、例えば、導入シース、カテーテル、カニューレ、外套管、栓塞子、及び/又は針図示せずといった、筒状送達デバイスと、一又はそれ以上の放射線源、吸入カテーテル、及び/又は、その他の部品図示せずを具えている。図1に示す実施例では、コア部材20が近位端22と、遠位先端25で終端する遠位端24と、遠位先端25に連結した遠位側ハブ26と、コア部材20に対して移動可能な近位側ハブ60とを具える。選択的に、コア部材20は、例えば、近位端22内の開口22aから遠位端24に延在するソースルーメンを内部に具えていてもよい。細長部材30は、通常、例えば近位側ハブ60と遠位側ハブ26との間に折り畳まれた構造のコア部材20に隣接する軸方向に延在する。例えば、図に示すように、6本の細長部材30が設けられており、これらの部材は近位側ハブ60に連結された近位端32と、遠位側ハブ26に連結された遠位端34と、コア部材20近傍に拡張可能な中間部分35と、を具える。図に示すように、細長部材30は、縦軸16を中心にして互いに周方向に、例えば、約60°オフセットしていてもよい。細長部材30は、折り畳まれた構造でコア部材20に沿ってほぼ軸方向に延在しており、拡張した構造ではコア部材20から外側に向けて半径方向にたわむあるいは曲がる。6本の細長部材30を示したが、例えば、3本、4本、5本、7本、8本、あるいはそれ以上図示せずといった、これより少ないあるいは追加の細長部材30を、例えばコア部材20の周辺を中心にほぼ均等に配置するなどして、互いに半径方向にオフセットさせて設けてもよいことは自明である。遠位側ハブ26は、一体成型、機械加工、あるいは単品を合わせて形成した一又はそれ以上の部材で、あるいは互いに取り付ける別部材で形成することができる。細長部材30の遠位端34は、遠位側ハブ26で受けるか、及び/又は、例えば、接着剤による接合、音波溶接、融合、コネクタ嵌合、などにより遠位側ハブ26に固定されている。遠位側ハブ26は、装置10に対して丸い及び/又はテーパのついた遠位先端を提供して、例えば、患者の身体に傷をつけずに導入できるようにしている。代替的に、遠位側ハブ26は、例えば、患者の皮膚とターゲット位置との間の組織を切開あるいは穿孔して組織を通って装置10を直接進めることができるように、とがったあるいはその他の鋭利な遠位先端図示せずを具えていてもよい。選択的に、遠位側ハブ26及び/又は装置10のその他の構成部品は、超音波、CTスキャン、あるいはその他のX線撮像、などの外部撮像装置を用いて、遠位側ハブ26及び/又は、装置10のモニタを容易にする放射線不透過性材料、音波発生材料などの材料を含んでいてもよい。近位側ハブ60は、例えば、コア部材20の周りに摺動可能に装着でき、細長部材30の近位端32に連結されている一又はそれ以上の部品でできている。例えば、近位側ハブ60は、細長部材30の近位端32を受けて、例えばしまり嵌めなどで近位端32を近位側ハブ60に実質上永久的に取り付けるニップル又はパッセージ図示せずを具える環状カラーを有する。追加で、あるいは代替的に、近位端32は、接着剤を用いた結合、音波溶接、溶融、協働コネクタ、等によって近位側ハブ60に取り付けるようにしてもよい。代替的に、近位側ハブ60は、例えばしまり嵌め、協働コネクタ、接着剤を用いた結合、音波溶接、などを用いて、コア部材20周辺に互いに取り付けることができる別部材図示せずで形成してもよい。細長部材30は、各々が近位端32と、遠位端34と、これらの間に、例えば、コア部材20に沿って延在する拡張可能な中間部分35に沿って延在するルーメン図示せずを有する、細長い固定長の筒状部材又はカテーテルであってもよい。近位端32は、本明細書に述べているように、近位側ハブ60の中に、通って受けていてもよく、あるいは近位側ハブ60に連結されていてもよい。図に示すように、細長部材30は、それぞれが支柱又はその他の支持材40に連結された個別のカテーテルチューブ30を具える。例えば、支持材40は例えば、ステンレススチール又はニチノールなどの金属、プラスチック、合成材料でできており、例えば遠位部分14が折り畳まれた構造から拡張した構造になるときに、装置10を使用する間に弾性的にたわむ、細長ワイヤ、ひも材、等であってもよい。一般的に、支持材40は、円周又は横方向幅、及び半径方向厚さを具え、例えば、矩形又は楕円形の断面を有し、支持材40を半径方向に向けて外側に、選択的に曲げて、近位側及び遠位側ハブ60、26から半径方向に向けて外側に曲がる弓状にする。支持材40は、その長さに沿って実質的に均一な断面を有していてもよく、あるいは、例えば、所望であれば、支持材40を使って細長部材30の剛性及び/又はバイアスを変化させる、可変断面図示せずを有していてもよい。支持材40は、少なくとも部分的に、細長部材30の中間部分35に沿って延在している。例えば、支持材40の近位端42は、細長部材30の近位側ハブ60及び/又は近位端32に取り付ける、あるいは固定されていてもよく、遠位端44は、細長部材30の遠位側ハブ26及び/又は遠位端34に取り付ける、あるいは固定されていてもよい。例示的実施例では、2007年10月6日に出願された、出願番号11/868,483号、米国公開番号2008/0091055号に記載されている実施例と同様に、遠位端44はスリーブ又はカラー図示せずと一体的に形成されており、このスリーブ又はカラーは遠位側ハブ26内で、あるいは周囲で受けている、及び/又は、遠位側ハブ26に固定されている。更に、近位端42は、互いに及び/又は近位側ハブ60に内部係合するコネクタ図示せずを具えていてもよい。代替的に、近位端42は、遠位端44と同様に、カラー又はスリーブ図示せずと一体的に形成するようにしてもよい。支持材40は、大きい寸法又は幅がコア部材20に対してほぼ周方向に配置され、小さい寸法又は幅がほぼ半径方向に配置されるように向けられている。支持材40は、長さに沿った一又はそれ以上の位置で、例えば、熱収縮チューブ、接着剤による連結、音波溶接、などにより、細長部材30に取り付けられて、あるいは固定されている。例えば、熱収縮チューブ図示せずは、細長部材30の長さに沿って、近位端32と遠位端34の間の一又はそれ以上の位置に設けられており、例えば、2008年11月24日出願の、出願番号第12/277,286号、米国公開番号第2009/0156882号に開示されているように、支持材40に細長部材30の動きが伝達される。代替的に、本明細書に記載の出願に開示されている実施例と同様に、支持材40を、細長部材30内の追加のルーメン図示せず内に設けてもよい。更にある代替例では、支持材40をなくしてもよい。例えば、細長部材30自体は、例えば、非対称断面図示せずとして細長部材30をバイアスして所定のアーク形状に向けて外側半径方向に拡張させる慣性モーメントを提供し、側方運動を最小に抑えるように、構成することができる。選択的に、支持材40は、細長部材30を支持するのに加えて、あるいはこれに代えて、やはり本明細書に記載の出願に開示されているように、シールドを提供するようにしてもよい。更に図1を参照すると、筒状エクステンション36が近位側ハブ60に連結されている、及び/又は、細長部材30の近位端32に直接連結されており、例えば、近位側ハブ60から近位側へ延在して、装置10の近位部分12を少なくとも部分的に規定している。例えば、筒状エクステンション36を、細長部材30の近位端32と同様に、近位側ハブ60のパッセージ内又はニップル図示せず上で受けて、筒状エクステンション36のルーメンが各細長部材30のルーメンに連通するようにしてもよい。図に示すように、各筒状エクステンション36は、各ソースルーメン内に例えば筒状エクステンション36を通って各細長部材30内へ各ソースルーメンへのアクセスを提供する開口部36aを具えており、本明細書に記載したように、放射線源を受けるようにしてもよい。代替的に、筒状エクステンション36は、例えば、連続押し出し、モールド、などで、細長部材30の一体的部分として形成し、細長部材30が開口33aから遠位端34へ連続的に延びるようにしてもよい。筒状エクステンション36は、互いに実質的にフリーであるか、あるいは互いに対して少なくとも部分的に制約されていてもよい。例えば、図に示すように、筒状エクステンション36は、コア部材20に沿って縦軸16にほぼ平行に延在しており、使用中の所望の場合に、コア部材20から離れる方向に、それでも十分にフレキシブルである。選択的に、筒状エクステンション36は、装置の近位部分を通過するか、あるいは近位部分12のカラー又はその他の構造37によって捕捉され、これによって筒状エクステンション36を互いに組織化した構造に保ち、及び/又は、本明細書に記載されている出願の実施例と同様に、筒状エクステンション36の相対的な動きを制限するようにしてもよい。カラー37は、筒状エクステンション36に対して軸方向に固定されていてもよく、あるいは、所望の場合は筒状エクステンション36に沿って摺動可能であってもよい。選択的に、カラー37は、番号あるいはその他の表示図示せずを具え、使用中に、各開口36a、筒状エクステンション36、及び/又は、ソースルーメンを同定するようにしてもよい。一般的に、筒状エクステンション36はフレキシブルであり、筒状エクステンション36が、個別及び/又は共に、湾曲もしくは曲げるようになっている。したがって、装置10の近位部分12は、容易に曲がり、例えば、近位部分12を、患者、例えば、遠位部分14が導入された治療部位と連通する管近傍の患者の皮膚へ固定させる。選択的に、筒状エクステンション36は、本明細書に特定された出願に記載されている特徴など、一又はそれ以上の特徴を具えており、筒状エクステンション36のフレキシビリティ及び/又は湾曲を強化して、装置10の近位部分12のプロファイルを最小限に抑えるようにしてもよい。同様に、コア部材20は、近位端22と遠位端24との間に、異なる材料から及び/又は異なる方法で構築した一又はそれ以上の領域を具えており、例えば、装置10の近位部分12及び遠位部分14に、所望のフレキシビリティ又は剛性を提供するようにしてもよい。例えば、遠位端24は、例えば、近位側ハブ60と遠位側ハブ26との間に少なくとも延在する一又はそれ以上の相当に剛性の筒状本体を具えており、近位側ハブ60と遠位側ハブ26との相対位置を維持する、及び/又は、細長部材30が拡張し及び/又は折り畳まれた時に、十分なサポートを提供するようにしてもよい。近位端22は、例えば、エクステンション36と同様に、一又はそれ以上の半剛性又は実質的にフレキシブルな筒状部材を具えており、本明細書に記載したように、遠位端24がターゲット組織領域内位置する間に、近位端22を曲げる、折り畳む、あるいは患者の皮膚に向けるようにしてもよい。図1をさらに参照すると、アクチュエータ部材62が近位側ハブ60から近位側に延在して、装置10の近位部分12から近位側ハブ60の動きを制御している。例えば、図に示すように、アクチュエータ部材62が、コア部材20の近位端22近傍の近位端64と、コア部材20及び/又は近位側ハブ60の遠位端14に連結された遠位端66を具える、細長スリーブ又は筒状本体を具える。スリーブ62は、コア部材20の近位端22の周りに移動可能に配置されており、ハブ60を移動させるようにスリーブ62が回転及び/又は軸方向に移動し、以下にさらに示すように、細長部材30を拡張させる及び/又は折り畳む。例示的実施例では、コア部材20の遠位端24が、近位側ハブ60と遠位側ハブ26の間に延在する一対の入れ子式チューブ図示せずを具えており、例えば、本明細書に記載の出願に述べられている実施例と同様に、チューブの互いに対する回転が、近位側ハブ60と遠位側ハブ26を、互いにあるいは互いから離れる方向に、軸方向に移動させる。例えば、アクチュエータ部材62は、入れ子式チューブ図示せずの一方に連結して、アクチュエータ部材62の連続回転によって、入れ子式チューブが他方の入れ子式チューブに対して回転して、近位側ハブ60を遠位側ハブ26に向けて、あるいはこれから離れて軸方向に向けられる。代替的に、アクチュエータ部材62は、近位側ハブ60に連結して、2010年3月18日に出願された出願番号12/727,209号、米国公開番号2011/0230700号、及び2010年7月21日に出願した、12/841,111号に開示されている実施例と同様に、アクチュエータ部材62と近位側ハブ60が、コア部材20に対して軸方向に移動可能になるようにしてもよい。このように、この代替例では、アクチュエータ部材62が軸方向に向けられ回転せずに遠位側又は近位側へ、近位側ハブ60を遠位側ハブ26に対して軸方向に移動させて、細長部材30を拡張させたり折り畳んだりする。選択的に、アクチュエータ部材62の少なくとも一部は装置10から取り外し可能であってもよい。例えば、アクチュエータ部材の遠位端66は、コア部材20、及び/又は、近位側ハブ60に、例えば、結合ねじ、戻り止め、オス-メス式キーコネクタ、及び/又はその他の構成図示せずによって、取り外し可能に連結されている。製造時に、アクチュエータ部材62は、装置10の残りの部分と別に設けてもよく、コア部材20にすでに連結されていてもよい。別に設ける場合は、使用の前に、アクチュエータ部材62を、筒状エクステンション36の間であって、コア部材20の近位端22の上に、遠位端66が近位側ハブ60の近傍に位置するまで挿入する。使用に備えて、遠位端66上のコネクタと、近位側ハブ60又は入れ子式チューブのうちの一つが係合して、近位側ハブ60の連続的な動き例えば、回転、直線的な軸方向の動きをアクチュエータ部材62に伝える。図1をさらに、加えて図2A乃至2Dを参照すると、装置10は、更に、近位側ハブ60と遠位側ハブ26の間に少なくとも部分的に延在する遠位部分14に、バルーン、不透過性膜、あるいはその他の拡張可能な部材50を具えている。図に示すように、拡張可能な部材50は、細長部材30とコア部材20との間に配置されており、例えば、細長部材30が拡張可能な部材50の外側面に沿ってあるいはその周辺に延在するようになっている。代替的に、本明細書に特定した出願の実施例と同様に、バルーン50を、細長部材30の周辺に配置してもよい図示せず。図2Cに最もよく見られるように、拡張可能な部材50は、例えば、遠位側ハブ26の直近でコア部材20に連結された、あるいは代替的に遠位側ハブ26に直接連結された遠位端54と、遠位端54の近位側の所定の距離にコア部材20に連結された近位端52を具える。例えば、拡張可能な部材50の近位端52はコア部材20上の所定の位置に取り付けられており、近位側ハブ60が前進して細長部材30が拡張した構造になると、近位端52が近位側ハブ60及び/又は細長部材30の近位端32の近傍に配置される。代替的に、拡張可能な部材50が弾性材料でできている場合、拡張可能な部材50の近位側52が近位側ハブ60に取り付けられ又は連結され図示せず、例えば、近位側ハブ60がコア部材20に沿って軸方向に移動するにつれて、拡張可能な部材50の長さが変化する。例示的実施例では、拡張可能な部材50が環状膜又はその他のバルーン構造でできており、バルーン50の近位端52及び遠位端54を、例えば、接着剤による結合、音波溶接、溶融、バンド又はカラーで覆う、その他によって、コア部材20又は装置10のその他の構成要素に取り付けている。このように、近位端52及び遠位端54は、実質的に流体密封として、膨張媒体をバルーン50内部、すなわち、バルーン壁とコア部材20の間に導入して、バルーン50を拡張させることができる。バルーン50は、実質的にフレキシブルな、あるいは柔軟な材料でできていてもよく、例えば、バルーン50のサイズがバルーン50の内部に導入された膨張媒体の量に比例するようにしてもよい。代替的に、バルーン50を、非柔軟材料で形成して、例えば、十分な流体がバルーン50の内部に導入されると、それ以上実質的に拡張することなくバルーン内部が破断圧力に達するまでバルーン50が所定のサイズ及び/又は形状に拡張するようにしてもよい。装置10は、少なくとも部分的に近位部分12と遠位部分14の間に延在する膨張ルーメン56を具えており、拡張可能な部材50の内部に連通して膨張媒体を送出及び/又はバルーン150の内部から膨張媒体を抜き取ることができる。例えば、膨張ルーメン56は、筒状エクステンション36とコア部材20の近位端22から独立した筒状部材であってもよく、例えば、カラー37によって捕捉されており、様々な筒状部材の組織化を容易にできる。膨張ルーメン56は、ルアーコネクタ又はその他のフィッティング58を具える緩い近位端56aと、コア部材20及び/又は近位側ハブ60に連結された遠位端56bを具える。例えば、遠位端56bは、近位側ハブ60を通ってコア部材20の中に延在していてもよく、コア部材20は、ルーメンと拡張可能な部材50の内部と連通する一又はそれ以上のポート図示せずを具えていてもよい。代替的に、遠位端56bは、近位側ハブ60を通ってバルーン50の近位端52へ延在して、例えば、遠位端56bの開口が拡張可能な部材50の内部と連通するようにしてもよい。更なる代替例では、拡張可能な部材50の近位端52が近位側ハブ60と連結している場合は、遠位端56bが、拡張可能な部材50の内部と連通する近位側ハブ60を通って開口に連結している。シリンジ59又はその他の膨張媒体源及び/又は真空源をフィッティング58に連結して、例えば、以下にさらに説明するように、フィッティング58を介して膨張媒体を膨張ルーメン56へ送達する、又は膨張ルーメン56から抜き取る、すなわち拡張可能な部材50を膨張又は折り畳むことができる。例示的実施例では、膨張媒体は、超音波撮像、CTスキャン、その他の撮像に適した、液体、ゲル、造影剤、あるいはその他の流体材料である。代替的に、膨張媒体は、空気、窒素、二酸化炭素、などの気体であってもよい。図2A乃至2Dに見られるように、細長部材30は拡張可能な部材50から独立して拡張させることができる。例えば、アクチュエータ部材62を第1の方向に回転させて近位側ハブ60を遠位側移動させ、図2Bに示すように細長部材30を折り畳まれた構造から拡張した構造に拡張する。細長部材30が拡張した構造になると、アクチュエータ部材62を遠位位置に固定するか、必要があれば、単純に取り外して、例えば、細長部材30が折り畳まれた構造に移行しないようにすることができる。例えば、シリンジ59をフィッティング58に連結して、膨張ルーメン56を介して膨張媒体を拡張可能な部材50の内部に導入することで、必要な時に、拡張可能な部材50を拡張させることができる。完全に膨張すると、拡張可能な部材50は、細長部材の少なくとも一部から内側に向けてスペースを空けて配置される、あるいは、以下に詳細に説明するように細長部材30に接触して、例えば、周辺組織を外側に押すことができる。代替の実施例では、拡張可能な部材50が、細長部材30図示せずに付随する、あるいは連結され、例えば、細長部材30が拡張した構造になると、拡張可能な部材50が少なくとも部分的に拡張する。拡張可能な部材50を更に拡張させる必要がある場合は、膨張媒体を内部に導入することによって、拡張可能な部材50を膨張させることができる。選択的に、図1に示すように、装置10は、装置10の近位部分12と遠位部分14との間に延在する動作チャネル部材70を更に具えていてもよい。例えば、図に示すように、動作チャネル部材70は、バルブ、コネクタ、あるいはその他のフィッティング73と、出口75を有する遠位端74と、これらの間に延在するルーメン又はその他の動作チャネル図示せずを有する近位端72を具える。例えば、近位端72は、組織化用のカラー37で捕捉することができるが、束ねられていないあるいはフリーにして、使用中に筒状エクステンション36から離れる方向に向けるようにしてもよい。フィッティング73は、中にバルブ図示せずを具えており、このバルブが実質的にルーメンを密封するが、一又はそれ以上の器具図示せずのルーメンへの導入にも適合している。例えば、フィッティング73は、ルアーバルブ、一方向バルブ、あるいはその他の止血バルブであってもよく、その中に一又はそれ以上の機器を摺動可能に受けて、器具の周りのフィッティング73を通る流体の漏れを実質的に防止している。これに加えて、あるいは代替的に、フィッティング73は、フィッティング73に導入された一又はそれ以上の機器に接合構造を確実に係合させるコネクタを具えており、例えば、使用中に必要があれば、機器が一旦係合したら動かないようにしている。動作チャネル部材70の遠位端74は、近位側ハブ60を通って、あるいはこれに沿って、開口75が細長部材30及び/又は拡張可能な部材50近傍に配置されるように、延在している。選択的に、図に示すように、遠位端74は、コア部材20から離れて外側に湾曲した形状であり、遠位端74が拡張可能な部材50の拡張を実質的に邪魔しないようにして、開口75が拡張可能な部材50の外側面近傍に位置するようにしている。選択的に、遠位端74は、フィッティング73内にバルブを設けることに加えて、あるいはこれに代えて、バルブ図示せずを内部に備え、例えば、所望の場合に、動作チャネルへの流体の漏れを実質的に防止するようにしている。図2A乃至2Eを参照すると、装置10は、例えば、胸部90の組織構造内への近接照射治療法に使用することができる。図に示すように、胸部90には、例えば、がん組織を除去することにより、腔例えば、腫瘍摘出手術腔92が形成されている。導入シースを使用する場合図示せず、本明細書に記載されている特許出願に記載されているように、導入シースを腔92内に導入する。例えば、トロカール図示せずが鋭利な遠位端を有する導入シースに設けられており、組織を介して導入シースとトロカールを直接前進させ、これによって、腔92と連通する管94を形成する。代替的に、例えば、針又はその他のデバイス図示せずを用いて、管94を事前に形成しておいてもよい。トロカールは後に除去して、導入シースを残し、胸部90の組織を通る腔92への経路を提供する。選択的に、所望の場合は、導入シースの内側面に潤滑剤を設けて、装置10及び/又はその他のデバイスを導入しやすくしてもよい。図2Aを特に参照すると、装置10は、始めは、近位側ハブ60とアクチュエータ部材62を近位位置又は第1の位置に具えている。すなわち、近位側ハブ60と遠位側ハブ26とは最も離れた位置にあり、これによって、細長部材30を折り畳まれた構造にしている。例えば、装置10は、例えば支持材40によって拡張した構造にバイアスして細長部材30を製造することができ、細長部材30は、例えば包装及び/又は輸送の前に、折り畳まれた構造にすることができる。代替的に、装置10は、細長部材30を拡張した構造にして包装及び/又は輸送することができる。使用の直前に、アクチュエータ部材62を移動させて、細長部材30を折りたたんだ構造にすることができる。この代替は、装置10を使用前に長時間保存するような場合に、例えば、支持材40の拡張した構造へのバイアスが緩むリスクを低減するのに、有益である。図2Aをさらに参照すると、装置10は、折り畳まれた構造の細長部材30と共に、例えば導入シース図示せずを通って、管94を介して、例えば腔92内に遠位側ハブ26が配置されるまで挿入される。代替的に、装置10を導入シースを用いることなく、例えば、腫瘍摘出手術を行うのに用いた切開部分など、既存の切開部分から、あるいは装置10を送達するために形成した新しい切開部分を介して、直接挿入することができる。更なる代替では、本明細書に記載した特許出願に記載されているように、例えば、遠位側ハブ26がとがった先端図示せずを具えている場合、装置10を組織を通して直接進めるようにしてもよい。挿入中に、装置10を、図2Aに示すように、遠位側ハブ26が腔92の遠端に位置するように配置し、例えば、細長部材30折り畳まれた構造にあるが、例えば管94内へ、腔92に亘って及び/又は部分的に延在するようにする。装置10が腔92内に配置されると、導入シース使用している場合を装置10の周りから取り外す。例えば、導入シースが縦方向のスリットを具えるかあるいは分離可能である場合、導入シースを装置10から横方向に引っ張って、スリットを規定している側部エッジを外して、装置10周りを通過させるようにする図示せず。図2Aに示すように、導入シースあるいはその他の導入デバイスは完全に取り外し、装置10の遠位部分14が腔92内に位置し、近位部分12は腔92から延在して、管94を通り、及び/又は胸部90の外に位置している。このように、装置10はいつでも拡張して、放射線を送達することができるようになっている。図2Bを参照すると、アクチュエータ部材62を操作して、近位側ハブ60を遠位側ハブ26に対して遠位側へ移動させ、これによって、細長部材30を腔92内で外側に向けて拡張させる。例えば、アクチュエータ部材62を回転させて、細長部材30を拡張構造に拡張させる。これは、例えば、腔92のサイズ、及び/又は細長部材30の長さ及び/又はその他の構造によって、半径レンジ内におさまる。本明細書に記載されている特許出願に開示されているように、装置10が拡張した構造になると、細長部材30に十分なバイアスがかかり、腔の周辺組織を外側へ少なくとも部分的に動かす、及び/又は、この組織が隣接する細長部材30の間に入る。選択的に、本明細書に記載されている特許出願に開示されているように、細長部材30及び/又は遠位部分14が、一又はそれ以上のエクステンション、メンブレイン、バルーン、又はその他の構造を具えており、腔92の形を所望の態様に形成するようにしてもよい。これに加えて、あるいは代替的に、細長部材30が半径方向外側に向けた十分なバイアスを有し、隣接する細長部材30間で所望の最大スペースを維持できるようにしてもよい。例えば、支持材40が細長部材30にバイアスをかけて、装置10が拡張した時に外周において互いからほぼ均一に離れるようにすることができる。例示的実施例では、支持材40の最大スペースと、その結果細長部材30の最大スペースが、支持材40の中点において、例えば1.5cmを超えないようになっている。図2Cを参照すると、細長部材30が拡張構造になると、拡張可能な部材50が、例えば、シリンジ又はその他の膨張媒体の源59がフィッティング58に連結され、膨張媒体が拡張可能な部材50内部に導入されて、拡張する。膨張媒体は適合性があり、及び/又は、装置10、腔92、及び/又は周辺組織の外側からの撮像を強化する。例えば、空気は超音波撮像を妨害することがあるので、膨張媒体は、液体、ゲル、あるいは、このような撮像を妨害しないその他の流動可能な材料である。拡張可能な部材50は、拡張可能な部材50が細長部材30及び/又は周辺組織を押圧する、あるいはこれに接触するまで拡張する。例えば、拡張可能な部材50は十分に拡張して、細長部材30が単独で行う形成に加えて腔92及び/又は周辺組織を更に形成し、及び/又は腔92内のボイド又はギャップを実質的に埋める。代替的に、拡張可能な部材50は、細長部材30から若干スペースを空けて離れた状態まで拡張して、例えば、単に細長部材30間に過剰に組織が入らないようにするだけであってもよい。図2Cに示すように、拡張した拡張可能な部材50と細長部材30を用いて、例えば、超音波、CT、蛍光透視法、その他といった、外部撮像を行い、例えば、投与計画を容易にすることができる。例えば、通常、治療コースを決定するために、患者に放射線治療を行う前に投与計画を作ることが望ましい、又は必要である。投与計画は、様々な撮像方法例えば、CT又は超音波を用いて、及び/又は、HDR又はLDRアプリケーション用の投与計画ソフトウエアを用いて、行われる。投与計画プロセスのタイミングと一般的なシナリオは、臨床医師/がん専門医の裁量である。例えば、撮像を補助するために、ターゲット組織領域と、細長部材30の位置の両方の図にするようにしてもよい。投与プランは発展させることができ、所望であれば、装置10及び/又は細長部材30の構成調整時に変更することができる。細長部材30、コア部材20、拡張可能な部材50、及び/又は装置10のその他の構成部品には、本明細書に記載されている特許出願に記載されているように、投与計画を行う感に装置10の方向の同定を容易にするマーカ図示せずを設けてもよい。図2Dを参照すると、撮像及び/又は投与計画の後に、シリンジ又はその他の真空源図示せずをフィッティング58に連結して、膨張媒体を拡張可能な部材50の内部から抜き取って、拡張可能な部材50を折り畳むようにしてもよい。代替的に、所望であれば、拡張可能な部材50を拡張したままにしておいて、細長部材30及び/又はコア部材20に対する規定された位置に周辺組織を実質的に維持するようにしてもよい。選択的に、アクチュエータ部材62を取り除いて、細長部材30の望ましくない折り畳まれた、あるいは拡張した構造からのその他の移動を防ぐようにしてもよい。次いで、一又はそれ以上の放射線源図示せずを、例えば、開口36aと筒状エクステンション36を介して、細長部材30及び/又はコア部材20に、及び/又はコア部材20の近位端22の開口22aへ、導入できる。例えば、細長部材30及び/又はコア部材20は、例えば、VarianandNucletron社から入手可能な移送管など、商業的に入手可能なHDR後負荷移送管図示せずを受けるサイズに、及び/又はこれを受けるように構成されている。例示的手順では、HDR源を第1の細長部材30に導入して、第1の位置まで進め、所定の時間この第1の位置に維持する。次いで、HDR源を前進させて、及び/又は、第2の位置に後退させ、所定の時間そこに維持する。次いで、第1の細長部材30からHDR源を取り外して、同じ方法で他方の細長部材30へ導入するあるいは、装置10が2以上の細長部材図示せずを有している場合は、各細長部材に連続的に導入する。代替的に、複数のLDR源を細長部材30及び/又は、中央カテーテル20bに送達して、所定の時間そこに内置させてもよい。例えば、個々のポッド、又はその他の放射線源を各細長部材30及び/又はコア部材20に同時又は連続的に装填し、これによって、ターゲット位置に長い時間残るシード又は放射線源の三次元アレイを提供する。このシードは、各ポッド上にスペースを空けて配置される、又は、投与プランに基づいて異なる放射能強度を持つようにしてもよい。更なる代替例では、一又はそれ以上の放射線源を、腔に導入する前に細長部材30及び/又はコア部材20内に予め装填するあるいは固定するようにしてもよい。このように、本明細に記載された出願に記載されているように、細長部材30及び/又はコア部材20を介して所望の治療計画に従って放射線が送達される。所望の場合は、画分又は治療の前、間、あるいは後に、一又はそれ以上の器具を動作チャネル部材70を介して腔92に導入することができる。例えば、一連の治療における各画分又は治療の前に、腔92内にたまる流体又はその他の物質を吸引することが望ましい。図2Dに示すように、近位端84、動作チャネル部材70に導入するサイズの遠位端86、及びこれらの間に延在するルーメン図示せずを有する細長筒状カテーテル本体82を具える吸引カテーテル80を設けることができる。近位端84は、シリンジ又はその他の真空源80に連結することができ、遠位端86は、吸引カテーテルルーメンを介してシリンジ80に連通する一又はそれ以上の開口88を具えていてもよい。これに加えて、あるいは代替的に、吸引カテーテル80又は別の器具を設けて、治療の前、中、又は後に、腔92に材料を送達するようにしてもよい。図2Eに示すように、吸引カテーテル80の遠位端86を、遠位端86を開口75から進めて、コア部材20及び/又は細長部材30近傍の腔92内に位置するまで、フィッティング73と動作チャネル部材70を通って導入する。シリンジ80又は、図示しない別のシリンジを駆動して、腔92へ物質を送達し、及び/又は、腔92内から物質を吸引する。吸引カテーテル80は、吸引中は静止しているか、腔92内で遠位端86を移動するように操作して、腔内の物質の吸引を容易にする。十分な吸引又はその他の治療が完了すると、吸引カテーテル80を動作チャネル部材70から除去する。上述した通り、動作チャネル部材70は、例えばフィッティング73内にバルブを具えており、このバルブが吸引カテーテル80を除去した後に、動作チャネルをシールする。次いで、上述したように、放射線源をターゲット治療領域に送達することができる。選択的に、治療コースが複数の個別治療セッションを含む場合、装置10をターゲット組織領域に対して固定して、連続的な移動を防ぐことができる。例えば、テープ、外部カラー、及び/又は、その他の構造図示せずを用いて、胸部90から延在する装置10の近位部分12を、例えば、患者の皮膚に固定することができる。代替的に、細長部材30は、拡張構造において腔92の周辺組織に十分に係合して、実質的な移動を防ぐことができる。装置10をターゲット組織領域内に長期間残す必要がある場合は、筒状エクステンション36及び/又はコア部材20の近位端22を折り畳む、又は、例えば、治療中に、これらが管94へ出ている患者の皮膚に向けて、患者の皮膚にテープで留めるか、固定することができる。代替的に、装置10の近位部分12の少なくとも一部、例えば、アクチュエータ部材62が取り外し可能であってもよく図示せず、例えば、本明細書に記載されている通り、患者の身体から延在する近位部分12のプロファイルを低減する。近接照射治療を終えると、アクチュエータ部材62を装置10に再度接続して取り外されている場合、これを回転させて細長部材30を折り畳まれた構造に戻す。拡張可能な部材50が、治療中拡張したままであれば、拡張可能な部材50も、シリンジ59又はその他の真空源をフィッティング58に接続し、細長部材30の前に拡張可能な部材50内から流体を抜くことによって、折り畳まれる。次いで、装置10を管94を介して胸部90から外す。図3A乃至3Dを参照すると、拡張可能な近接照射装置110のさらに別の例示的実施例が示されており、この装置は、近位部分又は尾部分112と、遠位部分又は治療送達部分114とを具え、一般的にこれらの間に延在する縦軸116を規定する。上述の実施例と同様に、装置110は、近位端122及び遠位端124、複数の細長部材130、遠位端124に連結された遠位側ハブ126、コア部材120に関連して移動可能な近位側ハブ160を有する細長いコア部材120を具える。上述の実施例と同様に、複数の筒状エクステンション136が細長部材130に連結されてもよく、アクチュエータ部材162がコア部材120及び/又は近位側ハブ160に連結されてもよい。選択的に、装置110は、上述の実施例と同様に、遠位部分114上にバルーン又はその他の拡張可能な部材150を具えていてもよい。上述の実施例とは異なり、一又はそれ以上の細長部材130が、例えば、上述の動作チャネル70と吸引カテーテル80に代えて、吸引カテーテル又は腔92内から物質を吸引する部材を具えていてもよい。例えば、細長部材130はすべて、上述した実施例と同様に、近位側ハブ160に連結された近位端132と、遠位側ハブ126に連結された遠位端134と、これらの間に延在するルーメン図示せずを具える。しかしながら、細長部材130aの少なくとも一つが、放射線源を受ける経路を提供する吸引構造を具えていてもよい。例えば、図3Dに最もよく見られるように、細長部材130aの一つが、吸引カテーテルであってもよく、あるいはその中に延在して、ソースルーメンと吸引の両方を提供する複数のルーメン182を具えるその他の細長筒状本体180であってもよい。例えば、吸引カテーテル180は、一又はそれ以上の吸引ルーメン182aと、その中に、例えば近位部分112の近位側ハウジング188から遠位部分114へ遠位側ハブ126まで延在する中央ソースルーメン182bを具える。図に示すように、ソースルーメン182bは、例えば円形断面の中央ルーメンであり、吸引ルーメン182aは、少なくとも部分的にソースルーメン182bを取り囲む又はその近傍の吸引カテーテル180の壁の中に複数のルーメンを具えている。代替的に、所望の場合は、図に示すような同心のルーメンでなく、横に並ぶルーメンあるいはその他の構造のルーメンを提供することもできる。吸引カテーテル180は、近位側ハブ160と遠位側ハブ126との間で実質的に均一な構造を有しており、選択的に、近位部分のハウジング188に延在している。例えば、吸引カテーテル180は、製造において、所望の場合は実質的に連続押し出し又は成形した筒状本体として形成することができる。代替的に、吸引カテーテル180の構成は装置110の近位部分112と遠位部分114との間で様々であり、例えば、所望のフレキシビリティ及び/又は、剛性を提供している。一又はそれ以上のポート184が、近位側ハブ160と遠位側ハブ126との間の吸引カテーテル180aの上に設けられており、たとえば、腔、又は細長部材130近傍の領域へ物質を送達できるように、及び/又は、腔から物質を吸引できるようにしている。例えば、近位側ハブ160と遠位側ハブ126との間で互いから離れて配置された複数のポート184を設けてもよい。図3A及び3Bに示すように、吸引カテーテル180の上のハウジング188は、例えば、Y字あるいはT字など、分岐した形状を有しており、吸引ルーメン182aとソースルーメン182bを分けている。例えば、ハウジング188は、例えば、図4Dに示すように、シリンジ89又はその他の物質源をハウジング189に連結する、及び/又はハウジング189を真空にする、フィッティング73と同様のフィッティング189を具える。フィッティング189は、吸引ルーメン182aと連通しており、選択的に、例えばルアーバルブなどのバルブ図示せずを具え、シリンジ89がフィッティング189に連結されない場合に、実質的な流体気密シールを提供する。開口136aを具える筒状エクステンションが、ソースルーメン182bと連通するハウジング188から延在し、例えば、筒状エクステンション136と同様に放射線源を受けるようにしている。選択的に、細長部材130aは、上述の実施例と同様に、吸引カテーテル180の長さに沿って、例えば、近位側ハブ160と遠位側ハブ136との間で、少なくとも部分的に延在する支持部材140を具える。例えば、支持部材140は、上述の実施例及び本明細書に記載した出願の実施例と同様に、熱収縮チューブ186などの一又はそれ以上の部分によって、吸引カテーテル180に連結されている。図5A乃至5Dを参照すると、装置110とほぼ同様の代替の実施例において、ソースルーメンカテーテル280bと別の吸引カテーテル280aを有する吸引部材130aを具える装置210が提供されている。例えば、図5Dに最もよく見られるように、吸引カテーテル280aは、吸引ルーメン282aを具え、ソースルーメンカテーテル280bは、ソースルーメン282bを具える。吸引カテーテル280a及びソースルーメンカテーテル280bは、例えば、押し出し、成形、などによって個別に形成して、例えば、熱収縮チューブ286などの一又はそれ以上の部分によって、互いに固着させることができる。選択的に、支持部材244も、例えば、近位側ハブ260と遠位側ハブ226の間で、熱収縮チューブ286によって、吸引ルーメンカテーテル280aとソースルーメンカテーテル280bに固着させることができる。代替の実施例では、吸引ルーメンカテーテル280aとソースルーメンカテーテル280bを、接着剤、溶融、音波溶接、などを用いた接着によってたがいに取り付けることができる、あるいは、共押し出しなどによって共に形成することができる。図4A乃至4Dを参照すると、図3A乃至3Dの装置110は、例えば胸部90といった、組織構造内での近接照射治療に使用することができる図5A乃至5Dの装置210は、図6A乃至6Dに示すように、例えば胸部90といった組織構造内の近接照射治療に同様に使用することができる。図4Aを特に参照すると、装置110は、初期においては、近位位置又は第1の位置で近位側ハブ160とアクチュエータ部材162とともに提供されており、これによって、折り畳まれた構造の細長部材130を提供している。装置110は、例えば、導入シース図示せずを通る管94を通して、折り畳まれた構造の細長部材130と共に、遠位側ハブ126が腔192内に配置されるまで挿入される。挿入中は、装置110は、図4Aに示すように、遠位側ハブ126が腔92の遠端に来るように配置して、例えば、細長部材130折り畳まれた構造にあるが、腔92にわたり及び/又は腔92から部分的に、管94まで延在するようにする。装置110が腔92内に位置すると、導入シース使用している場合を装置110の周りから取りはずす。このように、図4Aに示すように、導入シースあるいはその他の導入デバイスを完全に取り外して、装置110の遠位部分114が、腔92から延在する近位部分112とともに、管94を通って腔92内に、及び/又は、胸部90の外に配置される。図4Bを参照すると、アクチュエータ部材162を操作して、近位側ハブ160を遠位側ハブ126に対して遠位側に向け、これによって細長部材130吸引カテーテル180を有する細長部材130aを具えるを腔92内で外側に拡張させる。例えば、アクチュエータ部材162を第1の方向に回転させて、細長部材130を拡張構造に拡張させる。装置110が拡張構造になると、細長部材130は腔周辺の組織を少なくとも部分的に外側に向ける、及び/又は、本明細書に記載の方法と同様に、隣接する細長部材130の間に組織を入れるのに十分なバイアスができる。図4Cを参照すると、細長部材130が拡張構造になると、例えば、シリンジ又はその他の膨張媒体源59をフィッティング158に連結し、膨張媒体を拡張可能な部材150の内部に導入することによって、拡張可能な部材150が拡張する。本明細書で述べたその他の実施例と同様に、膨張媒体は適合性があり、及び/又は、装置110、腔92、及び/又は、周辺組織の外部撮像を強化する。拡張可能な部材150は、拡張可能な部材150が細長部材130及び/又は周辺組織を押圧するか、さもなければこれに接触するまで拡張する。例えば、拡張可能な部材150は、細長部材130のみで達成した形成に加えて、腔92及び/又は周辺組織を更に成形するのに十分に拡張し、及び/又は、腔92内のボイド又はギャップを実質的に埋めることができる。代替的に、拡張可能な部材150は、細長部材130から少し離れるように拡張して、例えば、細長部材130間に過剰な組織が入り込むことを単純に防止するようにしてもよい。図4Cに示すように、拡張した拡張可能な部材150と細長部材130を用いて、超音波、CT、蛍光透視法、などの外部撮像を利用して、例えば、投与計画を容易にすることができる。例えば、撮像によって、ターゲット組織領域と細長部材130の位置の両方を図にすることができる。次いで、投与計画を展開させて、所望の場合は、装置110及び/又は細長部材130に構造調整が行われるように、変更することができる。選択的に、細長部材130、コア部材120、拡張可能な部材150、及び/又は、装置110のその他の構成要素が、マーカ図示せずを具えており、本明細書中に記載されているように、投与計画中の装置110の方向付けを容易にすることができる。図4Dを参照すると、撮像及び/又は投与計画の後に、例えば、シリンジ又はその他の真空源図示せずをフィッティング158に連結し、拡張可能な部材150から膨張媒体を抜くことによって、拡張可能な部材150を折り畳むことができる。代替的に、所望であれば、拡張可能な部材150を拡張させたままにして、例えば、周辺組織を細長部材130及び/又はコア部材120に対して規定された位置に実質的に維持するようにしてもよい。選択的に、アクチュエータ部材162を取り外して、細長部材130の所望しないつぶれあるいは拡張した構造からのその他の移動を防止するようにしてもよい。次いで、一又はそれ以上の放射線源図示せずを、例えば、開口136aと筒状エクステンション136を介して細長部材130及び/又はコア部材120に、及び/又は、本明細書のその他の実施例と同様に、コア部材120の近位端122の開口122aに入れる。選択的に、治療コースに複数の個別治療セッションが含まれる場合、装置110を腔92及び/又は胸部90に固定して、例えば、それに続く移動を防止する。代替的に、細長部材130が拡張構造において腔92の周辺組織に十分に係合すると、それに続く移動を防止する。装置110が、延長された期間ターゲット組織領域にとどまれば、例えば、治療中に筒状エクステンション136及び/又はコア部材120の近位端122が折り畳まれる、あるいは管94がある患者の皮膚に向けられ、患者の皮膚にテープでとめる、あるいは固着される。代替的に、装置110の近位部分112の少なくとも一部、例えば、少なくともアクチュエータ部材162が、取り外し可能であり図示せず、例えば、本明細書に記載されているように、患者の身体から延在する近位部分112のプロファイルを小さくする。近接照射治療が完了すると、アクチュエータ部材162を装置110に再度連結して切り離されていた場合、例えば、第2の反対方向に回転させ、細長部材130を折り畳まれた構造に戻す。拡張可能な部材150が治療の間拡張された構造にある場合は、拡張可能な部材150も、シリンジ59又はその他の真空源をフィッティング158に連結させて、拡張可能な部材150内から流体を抜いて、細長部材130の前に折り畳む。装置110は、次いで、管94を介して胸部90から取り外す。ここに記載した装置によれば、単一の導入ポイントを介して近接照射デバイス又はその他の放射線源で、腔内の位置から腔の周辺組織に放射線を送達することができる。更に、ここに記載した腔内装置、方法、およびシステムによれば、一又はそれ以上の放射線源を腔周辺のターゲット組織領域に対して実質的に固定することができる。周辺組織は、デバイスの周りに十分に入り、インプラント期間を通して腫瘍摘出腔近傍の組織に対して、適切な固定及び/又は所望の放射線投与の十分な透過深さを確実にする。この結果、近接照射治療コースにわたり、特定の組織に対する所望の投与送達を行うことができる。更に、周辺組織に対するデバイスの移動に起因する、意図しない組織への照射を抑えることができる。ここに記載した近接照射デバイスは、外科的切除の前にネオアジュバンド腫瘍内へ及び/又は周囲へインプラントし、続いて、外科手術前又は手術時に取り出すことができる。このような治療は、腫瘍を収縮させる、あるいは、破壊することすらある。その他の実施例では、ここに記載した装置及び方法を用いて、腫瘍組織を外科的に取り除いたのちに近接照射を送達して、術後胸部の腫瘍摘出後の周辺組織を治療することができる。いくつかの場合、ここに記載して説明した近接照射装置及び方法が、例えば、腫瘍切除、全分野に及ぶ外照射療法EBRT及び化学療法といった、通常の治療オプションの必要性を補完するあるいは低減することが意図されている。代替的に、ここに記載されている方法は、これらの治療法及び、例えば、化学療法、EBRTといったその他の治療法の補助的に行われる。本発明による治療も、例えば、高活性、意図しない組織への暴露、嵩が大きく突出したカテーテルの可能性、及び/又は患者が治療のために何度も通う必要がある、といったHDR治療のいくつかの不利益を防止することができる。代替的に、ここに記載した装置と方法を、例えば、一又はそれ以上のHDR放射線源を、公知のHDR投与計画にしたがって装置の経路に沿って投与するなどで、HDR治療に用いることができきる。更なる代替例では、HDR放射線源例えば、VarianMedicalSystems,Inc.社のイリジウムを先端に付けた後負荷ケーブルや、米国特許公開第2005/0061533A1に開示されている径が小さいX線源を、腔の周辺組織により均等に放射線を送達できるように腔に開口している拡張可能なデバイスと共に、本明細書に記載したいずれかのコア部材を介して、進めることができる。選択的に、コア部材で放射線源をシールドして、放射線源からの放射線を周辺組織の所望の部分に向けるようにしてもよい。本明細書に記載した近接照射デバイスは、従来のHDRカテーテルと比較してかなりフレキシブルでもあり、直線状あるいは曲線状曲がった、あるいは螺旋のの態様にすることができる。このようなフレキシビリティによって、アクセス不可能であると考えられる構造及び位置に、放射線源例えば、シードのインプラントを行うことができる。本発明の装置と方法は、潜在的に、比較的少ない数のカテーテルで所望の投与を達成することもできる。例えば、本明細書に記載の装置と方法は、潜在的に、従来のHDR法で通常使用されているカテーテルに比べて、ターゲット当たりより少ない数のカテーテルで所望の投与送達レベルを得ることができる。更に、ここに記載されているデバイスは、従来の撮像方法例えば、定位X線、超音波、CTを使用してインプラントすることもできる。本発明の装置と方法はまた、患者にその他の利益も提供する。例えば、より小さくよりフレキシブルなカテーテルを挿入することで、潜在的に皮膚のダメージと不快感が少なくなる。更に、小さくフレキシブルな尾部は、一旦適正な位置におかれると、短くなるが、硬質のHDRカテーテルと異なり、更に、折り畳まれて皮膚にテープで留めることができる。したがって、治療を行う間の患者の不快感が少なくなり、潜在的に、処置後の美容を改善することができる。更に、例えば、本発明の装置と技術は、潜在的に、例えばEBRTや化学療法などのその他の治療に比べて、副作用を低減することができ、治療レジメ期間中に、例えば、現在のHDR近接照射治療と比べて、病院を訪れる回数を少なくすることができる。更に、本明細書に記載した近接照射送達システムは、切除のサイズに応じて、標準的な放射線投与を提供することができる。この結果、所定のがん例えば、乳がんに伴う延長投与計算及びマッピングシステムの必要性を、潜在的に低減するあるいはなくすことができる。本明細書に記載した実施例に組み入れることができる特徴を具える近接照射装置に関する、及び、このような装置を使用する方法に関する更なる情報は、2003年9月9日に出願し、現在米国特許第7,601,113号である、係属出願第10/658,518号、2006年3月16日に出願し、米国公開第2007/0106108号である、第11/276,851号、米国公開第2008/0221384号である、2006年6月2日に出願した第60/803,828号及び2007年6月1日に出願した第11/757,231号、2007年10月6日に出願し、米国公開第2008/0091055号である、第11/868,483号、2009年8月18日に出願し、米国公開第2010/0048967号である、第12/543,469号、に見ることができる。本発明の例示的実施例を上記に説明した。当業者には、多くの実施例が発明の範囲内で可能であることが自明である。本明細書に記載した様々な構成要素、方法のその他の変形例、変更例、及び組み合わせが可能であり、これらは本発明の範囲内にある。例えば、本明細書に記載した治療デバイスは、本明細書に記載した送達システム及び方法のいずれかと組み合わせることができる。したがって、本発明は、特許請求の範囲とその均等物によってのみ制限される。"