"タッチセンサからタッチ位置の座標を取得する座標取得部と、前記座標取得部により第n1~第nq番目に取得されたq個の座標Xn1~Xnqの関係を表す第1の回帰直線を算出する第1の直線算出部と、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’を用いて前記座標Xnqを補正する座標補正部と、を備える、座標補正装置。前記座標補正部は、前記座標Xnqを前記座標Xnq’に補正する、請求項1に記載の座標補正装置。前記第1の直線算出部は、m=n-p~nについて、前記座標取得部により第m1~第mq番目に取得されたq個の座標Xm1~Xmqの関係を表す第1の回帰直線fmを算出し、前記座標補正部は、m=n-p~nについて、前記座標Xmqに最も近い前記第1の回帰直線fm上の座標Xmq’を算出し、前記座標補正装置は、m=n-p~nについて、前記座標Xm1~Xmqの重心Wmqを算出する重心算出部と、m=n-p~nについて、前記重心Wmqと前記座標Xmq’との間の距離dmqを算出する距離算出部と、前記距離算出部により算出された距離dn-pq~dnqの関係を表す第2の回帰直線を算出する第2の直線算出部と、前記距離dnqに対応する時間における前記第2の回帰直線上の点を抽出し、抽出した点に対応する距離dnq’を算出する補正距離算出部と、をさらに備え、前記座標補正部は、前記重心Wnqから前記距離dnq’だけ離れた前記第1の回帰直線fn上の座標Xnqを算出し、前記座標Xnqを前記座標Xnqに補正する、請求項1に記載の座標補正装置。前記座標補正部は、m=n-p~nについて、前記座標Xmqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xmq’を算出し、前記座標補正装置は、m=n-p~nについて、前記Xmq’と前記Xmq-1’との間の距離dmqを算出する距離算出部と、前記距離算出部により算出された距離dn-pq~dnqの関係を表す第2の回帰直線を算出する第2の直線算出部と、前記距離dnqに対応する時間における前記第2の回帰直線上の点を抽出し、抽出した点に対応する距離dnq’を算出する補正距離算出部と、をさらに備え、前記座標補正部は、前記座標Xnq-1’から前記距離dnq’だけ離れた前記第1の回帰直線上の座標Xnqを算出し、前記座標Xnqを前記座標Xnqに補正する、請求項1に記載の座標補正装置。前記第1の直線算出部は、m=n-p~nについて、前記座標取得部により第m1~第mq番目に取得されたq個の座標Xm1~Xmqの関係を表す第1の回帰直線fmを算出し、前記座標補正部は、m=n-p~nについて、前記座標Xmqに最も近い前記第1の回帰直線fm上の座標Xmq’を算出し、前記座標補正装置は、m=n-p~nについて、前記座標Xm1~Xmqの重心Wmqを算出する重心算出部と、m=n-p~nについて、前記重心Wmqと前記座標Xmq’との間の距離dmqを算出する距離算出部と、前記距離算出部により算出された距離dn-pq~dnqの関係を表す第2の回帰直線を算出する第2の直線算出部と、前記距離dnqに対応する時間から処理遅延に要する所定時間だけ経過した時間に対応する前記第2の回帰直線上の点を抽出して、抽出した点に対応する距離dnq’を算出する補正距離算出部と、をさらに備え、前記座標補正部は、前記重心Wnqから前記距離dnq’だけ離れた前記第1の回帰直線fn上の座標Xnqを算出し、前記座標Xnqを前記座標Xnqに補正する、請求項1に記載の座標補正装置。前記座標補正部は、m=n-p~nについて、前記座標Xmqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xmq’を算出し、前記座標補正装置は、m=n-p~nについて、前記Xmq’と前記Xmq-1’との間の距離dmqを算出する距離算出部と、前記距離算出部により算出された距離dn-pq~dnqの関係を表す第2の回帰直線を算出する第2の直線算出部と、前記距離dnqに対応する時間から処理遅延に要する所定時間だけ経過した時間に対応する前記第2の回帰直線上の点を抽出して、抽出した点に対応する距離dnq’を算出する補正距離算出部と、をさらに備え、前記座標補正部は、前記座標Xnq-1’から前記距離dnq’だけ離れた前記第1の回帰直線上の座標Xnqを算出し、前記座標Xnqを前記座標Xnqに補正する、請求項1に記載の座標補正装置。前記座標Xn1~Xnqに対する前記第1の回帰直線の適合度を算出する適合度算出部をさらに備え、前記補正距離算出部は、前記適合度算出部により算出された適合度が小さい場合に前記処理遅延に要する所定時間を短くする、請求項5に記載の座標補正装置。前記座標Xn1~Xnqに対する前記第1の回帰直線の適合度を算出する適合度算出部をさらに備え、前記補正距離算出部は、前記適合度算出部により算出された適合度が小さい場合に前記処理遅延に要する所定時間を短くする、請求項6に記載の座標補正装置。前記座標補正部は、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’と、前記座標Xnq-1に最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq-1’とを算出する補正用座標算出部と、前記座標Xnq’と前記Xnq-1’との間の距離dに所定の係数kk>1を乗算して距離d’を算出する補正用距離算出部と、前記第1の回帰直線上で前記Xnq-1’から距離d’だけ離れた座標Xnqを算出し、前記座標Xnqを前記座標Xnqに補正する補正部と、を含む、請求項1に記載の座標補正装置。前記座標Xn1~Xnqに対する前記第1の回帰直線の適合度を算出する適合度算出部をさらに備え、前記座標補正部は、前記適合度算出部により算出された適合度が小さい場合に前記所定の係数kを比較的小さな値に設定し、前記適合度算出部により算出された適合度が大きい場合に前記所定の係数kを比較的大きな値に設定する、請求項9に記載の座標補正装置。前記第1の直線算出部は、前記座標Xn1~Xnqのそれぞれから測定した距離の二乗和が最小となる第1の近似直線を算出し、前記座標補正部は、前記第1の回帰直線の代わりに前記第1の近似直線を用いて前記座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’に基づいて前記座標Xnqを補正する、請求項1に記載の座標補正装置。位置の座標を取得する座標取得部と、前記座標取得部により第n1~第nq番目に取得されたq個の座標Xn1~Xnqの関係を表す第1の回帰直線を算出する第1の直線算出部と、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’を用いて前記座標Xnqを補正する座標補正部と、を備える、座標補正装置。タッチ位置の座標を検出するタッチセンサと、前記タッチセンサからタッチ位置の座標を取得する座標取得部と、前記座標取得部により第n1~第nq番目に取得されたq個の座標Xn1~Xnqの関係を表す第1の回帰直線を算出する第1の直線算出部と、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’を用いて前記座標Xnqを補正する座標補正部と、を備える、入力装置。タッチセンサからタッチ位置の座標を取得する座標取得ステップと、第n1~第nq番目に取得されたq個の座標Xn1~Xnqの関係を表す第1の回帰直線を算出する第1の直線算出ステップと、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’を用いて前記座標Xnqを補正する補正ステップと、を含む、座標補正方法。タッチセンサからタッチ位置の座標を取得する座標取得機能と、第n1~第nq番目に取得されたq個の座標Xn1~Xnqの関係を表す第1の回帰直線を算出する第1の直線算出機能と、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’を用いて前記座標Xnqを補正する座標補正機能と、をコンピュータに実現させるためのプログラム。静電容量式のタッチセンサは、操作性の良さなどを理由に、様々な電子機器に搭載されるようになってきている。例えば、静電容量式のタッチセンサは、携帯電話、携帯情報端末、携帯音楽プレーヤ、携帯ゲーム機など、様々な携帯型の電子機器に搭載されている。また、静電容量式のタッチセンサは、テレビジョン受像機、パーソナルコンピュータ、カーナビゲーションシステム、デジタルサイネージ端末、ATMなど、比較的大きなサイズの電子機器への適用も期待されている。しかし、静電容量式のタッチセンサにより検出されたタッチ位置以下、検出位置は、実際にタッチした位置以下、実際位置とずれていることがある。検出位置と実際位置との間の誤差が生じる原因としては、例えば、電極パターンなどの影響や、タッチセンサにより検出される静電容量などのアナログ値がふらつく影響などが考えられる。そのため、検出位置と実際位置との間の誤差を減らす様々な研究が各所でなされている。なお、ここでは静電容量式のタッチセンサを例に挙げたが、位置を検出する他の各種センサについても、検出位置と実際位置との間の誤差を減らす方法が研究されている。本件発明者も、検出位置と実際位置との間の誤差を減らす方法について検討した。本技術は、上記のような事情を受けて考案されたものであり、検出位置と実際位置との間の誤差をリアルタイムに低減することが可能な、新規かつ改良された座標補正装置、入力装置、座標補正方法、及びプログラムを提供することを意図している。上記課題を解決するために、本技術のある観点によれば、タッチセンサからタッチ位置の座標を取得する座標取得部と、前記座標取得部により第n1~第nq番目に取得されたq個の座標Xn1~Xnqの関係を表す第1の回帰直線を算出する第1の直線算出部と、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’を用いて前記座標Xnqを補正する座標補正部と、を備える、座標補正装置が提供される。また、前記座標補正部は、前記座標Xnqを前記座標Xnq’に補正するように構成されていてもよい。また、前記第1の直線算出部は、m=n-p~nについて、前記座標取得部により第m1~第mq番目に取得されたq個の座標Xm1~Xmqの関係を表す第1の回帰直線fmを算出するように構成されていてもよい。さらに、前記座標補正部は、m=n-p~nについて、前記座標Xmqに最も近い前記第1の回帰直線fm上の座標Xmq’を算出するように構成されていてもよい。また、前記座標補正装置は、m=n-p~nについて、前記座標Xm1~Xmqの重心Wmqを算出する重心算出部と、m=n-p~nについて、前記重心Wmqと前記座標Xmq’との間の距離dmqを算出する距離算出部と、前記距離算出部により算出された距離dn-pq~dnqの関係を表す第2の回帰直線を算出する第2の直線算出部と、前記距離dnqに対応する時間における前記第2の回帰直線上の点を抽出し、抽出した点に対応する距離dnq’を算出する補正距離算出部と、をさらに備えていてもよい。そして、前記座標補正部は、前記重心Wnqから前記距離dnq’だけ離れた前記第1の回帰直線fn上の座標Xnqを算出し、前記座標Xnqを前記座標Xnqに補正するように構成されていてもよい。また、前記座標補正部は、m=n-p~nについて、前記座標Xmqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xmq’を算出するように構成されていてもよい。また、前記座標補正装置は、m=n-p~nについて、前記Xmq’と前記Xmq-1’との間の距離dmqを算出する距離算出部と、前記距離算出部により算出された距離dn-pq~dnqの関係を表す第2の回帰直線を算出する第2の直線算出部と、前記距離dnqに対応する時間における前記第2の回帰直線上の点を抽出し、抽出した点に対応する距離dnq’を算出する補正距離算出部と、をさらに備えていてもよい。さらに、前記座標補正部は、前記座標Xnq-1’から前記距離dnq’だけ離れた前記第1の回帰直線上の座標Xnqを算出し、前記座標Xnqを前記座標Xnqに補正するように構成されていてもよい。また、前記第1の直線算出部は、m=n-p~nについて、前記座標取得部により第m1~第mq番目に取得されたq個の座標Xm1~Xmqの関係を表す第1の回帰直線fmを算出するように構成されていてもよい。さらに、前記座標補正部は、m=n-p~nについて、前記座標Xmqに最も近い前記第1の回帰直線fm上の座標Xmq’を算出するように構成されていてもよい。また、前記座標補正装置は、m=n-p~nについて、前記座標Xm1~Xmqの重心Wmqを算出する重心算出部と、m=n-p~nについて、前記重心Wmqと前記座標Xmq’との間の距離dmqを算出する距離算出部と、前記距離算出部により算出された距離dn-pq~dnqの関係を表す第2の回帰直線を算出する第2の直線算出部と、前記距離dnqに対応する時間から処理遅延に要する所定時間だけ経過した時間に対応する前記第2の回帰直線上の点を抽出して、抽出した点に対応する距離dnq’を算出する補正距離算出部と、をさらに備えていてもよい。そして、前記座標補正部は、前記重心Wnqから前記距離dnq’だけ離れた前記第1の回帰直線fn上の座標Xnqを算出し、前記座標Xnqを前記座標Xnqに補正するように構成されていてもよい。また、前記座標補正部は、m=n-p~nについて、前記座標Xmqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xmq’を算出するように構成されていてもよい。さらに、前記座標補正装置は、m=n-p~nについて、前記Xmq’と前記Xmq-1’との間の距離dmqを算出する距離算出部と、前記距離算出部により算出された距離dn-pq~dnqの関係を表す第2の回帰直線を算出する第2の直線算出部と、前記距離dnqに対応する時間から処理遅延に要する所定時間だけ経過した時間に対応する前記第2の回帰直線上の点を抽出して、抽出した点に対応する距離dnq’を算出する補正距離算出部と、をさらに備えていてもよい。そして、前記座標補正部は、前記座標Xnq-1’から前記距離dnq’だけ離れた前記第1の回帰直線上の座標Xnqを算出し、前記座標Xnqを前記座標Xnqに補正するように構成されていてもよい。また、上記の座標補正装置は、前記座標Xn1~Xnqに対する前記第1の回帰直線の適合度を算出する適合度算出部をさらに備えていてもよい。さらに、前記補正距離算出部は、前記適合度算出部により算出された適合度が小さい場合に前記処理遅延に要する所定時間を短くするように構成されていてもよい。また、上記の座標補正装置は、前記座標Xn1~Xnqに対する前記第1の回帰直線の適合度を算出する適合度算出部をさらに備えていてもよい。さらに、前記補正距離算出部は、前記適合度算出部により算出された適合度が小さい場合に前記処理遅延に要する所定時間を短くするように構成されていてもよい。また、前記座標補正部は、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’と、前記座標Xnq-1に最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq-1’とを算出する補正用座標算出部と、前記座標Xnq’と前記Xnq-1’との間の距離dに所定の係数kk>1を乗算して距離d’を算出する補正用距離算出部と、前記第1の回帰直線上で前記Xnq-1’から距離d’だけ離れた座標Xnqを算出し、前記座標Xnqを前記座標Xnqに補正する補正部と、を含むように構成されていてもよい。また、上記の座標補正装置は、前記座標Xn1~Xnqに対する前記第1の回帰直線の適合度を算出する適合度算出部をさらに備えていてもよい。さらに、前記座標補正部は、前記適合度算出部により算出された適合度が小さい場合に前記所定の係数kを比較的小さな値に設定し、前記適合度算出部により算出された適合度が大きい場合に前記所定の係数kを比較的大きな値に設定するように構成されていてもよい。また、前記第1の直線算出部は、前記座標Xn1~Xnqのそれぞれから測定した距離の二乗和が最小となる第1の近似直線を算出するように構成されていてもよい。さらに、前記座標補正部は、前記第1の回帰直線の代わりに前記第1の近似直線を用いて前記座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’に基づいて前記座標Xnqを補正するように構成されていてもよい。また、上記課題を解決するために、本技術の別の観点によれば、位置の座標を取得する座標取得部と、前記座標取得部により第n1~第nq番目に取得されたq個の座標Xn1~Xnqの関係を表す第1の回帰直線を算出する第1の直線算出部と、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’を用いて前記座標Xnqを補正する座標補正部と、を備える、座標補正装置が提供される。また、上記課題を解決するために、本技術の別の観点によれば、タッチ位置の座標を検出するタッチセンサと、前記タッチセンサからタッチ位置の座標を取得する座標取得部と、前記座標取得部により第n1~第nq番目に取得されたq個の座標Xn1~Xnqの関係を表す第1の回帰直線を算出する第1の直線算出部と、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’を用いて前記座標Xnqを補正する座標補正部と、を備える、入力装置が提供される。また、上記課題を解決するために、本技術の別の観点によれば、タッチセンサからタッチ位置の座標を取得する座標取得ステップと、第n1~第nq番目に取得されたq個の座標Xn1~Xnqの関係を表す第1の回帰直線を算出する第1の直線算出ステップと、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’を用いて前記座標Xnqを補正する補正ステップと、を含む、座標補正方法が提供される。また、上記課題を解決するために、本技術の別の観点によれば、タッチセンサからタッチ位置の座標を取得する座標取得機能と、第n1~第nq番目に取得されたq個の座標Xn1~Xnqの関係を表す第1の回帰直線を算出する第1の直線算出機能と、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’を用いて前記座標Xnqを補正する座標補正機能と、をコンピュータに実現させるためのプログラムが提供される。また、上記課題を解決するために、本技術の別の観点によれば、上記のプログラムが記録された、コンピュータにより読み取り可能な記録媒体が提供される。以上説明したように本技術によれば、検出位置と実際位置との間の誤差をリアルタイムに低減することが可能になる。以下に添付図面を参照しながら、本技術に係る好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。[説明の流れについて]ここで、以下に記載する説明の流れについて簡単に述べる。まず、図1~図3を参照しながら、静電容量式タッチセンサの電極構造及びその性質について簡単に説明する。また、静電容量式タッチセンサ以外のセンサについて述べる。次いで、図4及び図5を参照しながら、移動平均を利用したノイズ低減方法について説明する。次に、図6を参照しながら、本技術の第1実施形態に係る情報処理装置の機能構成について説明する。次いで、図7を参照しながら、同実施形態に係る座標補正部13の機能構成について説明する。また、図8~図11を参照しながら、座標補正部13の動作について説明する。次いで、図12を参照しながら、同実施形態に係る補正座標の算出方法について説明する。次に、図13を参照しながら、本技術の第2実施形態に係る座標補正部13の機能構成について説明する。また、図14~図17を参照しながら、同実施形態に係る座標補正部13の動作について説明する。次いで、図18を参照しながら、同実施形態に係る補正座標の算出方法について説明する。次いで、図19を参照しながら、同実施形態の一変形例に係る重心距離の補正方法について説明する。次に、図20を参照しながら、本技術の第3実施形態に係る座標補正部13の機能構成について説明する。また、図21及び図22を参照しながら、同実施形態に係る座標補正部13の動作について説明する。次いで、図23を参照しながら、同実施形態に係る補正座標の算出方法について説明する。次に、図24を参照しながら、本技術の第4実施形態に係る座標補正部13の機能構成について説明する。また、図25~図27を参照しながら、同実施形態に係る座標補正部13の動作について説明する。次いで、図28を参照しながら、同実施形態に係る補正座標の算出方法について説明する。次に、図29を参照しながら、本技術の第1~第4実施形態に係る情報処理装置の機能を実現することが可能なハードウェア構成例について説明する。最後に、同実施形態の技術的思想について纏め、当該技術的思想から得られる作用効果について簡単に説明する。説明項目1:はじめに1-1:静電容量式タッチセンサの構造とタッチ位置の検出方法1-2:静電容量式タッチセンサの検出精度1-3:その他のセンサについて1-4:ノイズ低減方法2:第1実施形態2-1:情報処理装置の構成2-2:座標補正部13の詳細な構成2-2-1:全体構成2-2-2:近似直線の算出2-2-3:補正座標の算出2-3:補正座標の算出方法3:第2実施形態3-1:座標補正部13の詳細な構成3-1-1:全体構成3-1-2:仮補正座標の算出3-1-3:重心距離の算出3-1-4:重心距離の補正3-1-5:補正座標の算出3-2:補正座標の算出方法3-3:変形例処理遅延の考慮4:第3実施形態4-1:座標補正部13の詳細な構成4-1-1:全体構成4-1-2:仮補正座標の算出4-1-3:補正座標の算出4-2:補正座標の算出方法5:第4実施形態5-1:座標補正部13の詳細な構成5-1-1:全体構成5-1-2:距離の算出5-1-3:距離の補正5-1-4:補正座標の算出5-2:補正座標の算出方法6:ハードウェア構成7:まとめ<1:はじめに>はじめに、静電容量式タッチセンサの構造、静電容量式タッチセンサの検出精度、その他のセンサによる検出精度、及びノイズ低減方法について簡単に説明する。[1-1:静電容量式タッチセンサの構造とタッチ位置の検出方法]まず、図1を参照しながら、静電容量式タッチセンサの電極構造について説明する。また、図2を参照しながら、静電容量式タッチセンサによるタッチ位置の検出方法について説明する。図1は、静電容量式タッチセンサの電極構造について説明するための説明図である。また、図2は、静電容量式タッチセンサによるタッチ位置の検出方法について説明するための説明図である。なお、ここでは一例として、ダイヤモンドタイプの電極構造を例に挙げて説明する。図1に示すように、静電容量式タッチセンサは、X方向に沿って配線された複数のX電極、及びY方向に沿って配線された複数のY電極を有する。また、X電極とY電極とは、Z方向に見た場合にX電極の矩形部分電極パッドとY電極の矩形部分電極パッドとが均等に露出するように並べて配線される。なお、ここでは簡単のために数本の電極しか図示しないが、実際には多数の電極が存在する。図2に示すように、指などの誘電体以下、操作体がX電極Y電極に近づくと、操作体とX電極Y電極との間に静電結合が形成され、X電極Y電極の静電容量が増加する。そのため、静電容量の変化を検出することにより、操作体の近接を検知することが可能である。また、各X電極及び各Y電極の静電容量を監視することにより、操作体が接触又は近接した位置を検出することができる。[1-2:静電容量式タッチセンサの検出精度]次に、図3を参照しながら、静電容量式タッチセンサの検出精度について説明する。図3左図に示すように操作体によりタッチ面上を斜め方向に向けて直線的になぞると、図3右図のようなタッチ位置の軌跡が検出される。図3右図から明らかなように、静電容量式タッチセンサにより検出されるタッチ位置の軌跡は周期的に波打っている。つまり、ユーザが操作体で描いた軌跡と、実際に静電容量式タッチセンサで検出される軌跡とが一致していない。言い換えると、操作体がタッチ面に近接又は接触した位置の座標と、実際に検出されたタッチ位置の座標との間に誤差が生じている。このように、操作体が近接又は接触した位置と違う座標が検出されると、ユーザが意図していないコマンドが実行されてしまうことがある。また、ドラッグ操作の際に検出されるタッチ位置の軌跡が波打つと、ドラッグ操作に追従して動くオブジェクトが不自然な動きをしたり、正しくジェスチャーが認識されなかったりすることがある。また、画面のスクロールなどの動きの方向が決まっている動作をユーザが行った際に動作速度に揺らぎが生じることで、ユーザに違和感を与えてしまうことがある。上記のような誤差を減らすには、例えば、X電極及びY電極の間隔を狭めればよい。しかしながら、電極の本数が増えると、タッチ位置の走査に要する時間が延びてしまい、レスポンスが低下してしまう。さらに、端子数が増えることにより製造コストが増大してしまう。こうした理由から、X電極及びY電極で形成される升目グリッドの大きさを維持しつつ、上記の誤差を低減させる技術が注目されている。[1-3:その他のセンサについて]ところで、上述したダイヤモンド型の電極構造を有する静電容量式タッチセンサだけでなく、他の電極構造を有する静電容量式タッチセンサや、静電容量式以外の方式を採用したタッチセンサにおいても、タッチ位置の検出精度を向上させる技術が求められている。また、タッチセンサに限らず、赤外線や可視光などを利用して位置を検出する光センサの分野においても、光源の位置を精度良く検出する技術の実現が求められている。これらのセンサによる検出結果には、様々な要因で生じるノイズの影響が含まれてしまう。そのため、電気的な方法や光学的な方法で位置を検出するセンサの検出結果に含まれるノイズの影響を除去する技術については各所で様々な研究が行われている。[1-4:ノイズ低減方法]センサによる検出結果に含まれるノイズを低減する方法として、センサにより測定された測定値を平均化して測定値のばらつきを抑制する方法がある。ここで、図4及び図5を参照しながら、移動平均を利用したノイズ低減方法について説明する。図4及び図5は、移動平均を利用したノイズ低減方法について説明するための説明図である。いま、センサにより時刻t1~t8において測定値X1~X8が測定されたものとしよう。時刻t及び測定値Xを座標軸とする座標空間に測定値X1~X8をプロットすると、図4のようになる。まず、測定値X3のノイズを低減する処理について考えてみよう。5点の移動平均を考えるものとすると、測定値X3のノイズを低減する処理においては、測定値X3の前後2点ずつが抽出され、測定値X3を含めた5点の平均値X3’が算出される。つまり、測定値X1~X5の平均値X3’が算出される。この平均値X3’に対応する点をPt3と表記することにしよう。点Pt3が求まると、次に、測定値X4のノイズを低減する処理が実行される。測定値X4のノイズを低減する処理においては、測定値X4の前後ずつが抽出され、測定値X4を含めた5点の平均値X4’が算出される。つまり、ノイズ低減処理の対象とする測定値の移動に伴い、図5に示すように、平均値X4’の算出に用いる測定値の範囲が移動するAt3→At4。そして、測定値X2~X6の平均値X4’が算出される。このように、測定値の範囲を移動させつつ、その範囲に含まれる平均値が順次算出される。移動平均を用いて算出された平均値X3’,X4’,...は、それぞれ測定値X3,X4,...に含まれる低減した値となる。しかしながら、図5に示すように、測定値X3の平均値X3’を算出するのに測定値X1~X5を用いるため、少なくとも時刻t5まで待たなければ平均値X3’を算出することができない。そのため、遅延Δt=t5-t3が発生してしまう。この遅延Δtは、平均値X4’,X5’,...を算出する際にも同じように発生する。つまり、移動平均を利用したノイズ低減方法を適用すると、センサにより位置が検出されてから、ノイズ低減後の位置情報が出力されるまでに遅延Δtが発生することになる。このような遅延Δtの発生は、レスポンスの低下を招き、ユーザに違和感を与える。そのため、遅延Δtの発生を抑制しつつ、センサによる検出結果に含まれるノイズを除去する技術が求められている。<2:第1実施形態>以下、本技術の第1実施形態について説明する。[2-1:情報処理装置の構成]まず、図6を参照しながら、本実施形態に係る情報処理装置の構成について説明する。図6は、本実施形態に係る情報処理装置の構成について説明するための説明図である。図6に示すように、本実施形態に係る情報処理装置は、主に、入力装置10と、情報処理部20と、表示部30とにより構成される。また、入力装置10は、主に、タッチセンサ11と、座標取得部12と、座標補正部13とにより構成される。なお、タッチセンサ11に代えて、赤外線や可視光などの光を利用してユーザが示す位置を検出するタイプのセンサを用いることも可能である。但し、以下では、一例としてタッチセンサ11からタッチ位置の座標を取得することを念頭において説明を進める。ユーザがタッチセンサ11に指などの操作体を近接又は接触させると、タッチセンサ11は、近接又は接触した操作体の位置以下、タッチ位置を検出する。そして、タッチセンサ11により検出されたタッチ位置を示す座標は、座標取得部12に入力される。座標取得部12は、タッチセンサから座標を取得すると、取得した座標を座標補正部13に入力する。座標が入力された座標補正部13は、入力された座標を補正する。なお、座標補正部13により補正された座標を補正座標と呼ぶことにする。この補正座標は、座標補正部13から出力され、情報処理部20に入力される。補正座標が入力されると、情報処理部20は、入力された補正座標に基づいて所定の処理を実行する。そして、情報処理部20は、実行した処理結果を表示部30に表示する。上記のように、入力装置10は、座標補正部13の機能により座標を補正する。そのため、タッチセンサ11のデバイス特性や外来ノイズなどの影響により生じる座標の誤差が低減され、操作体が実際に近接又は接触した位置の座標に基づく正しい処理が実行される。また、後述するように、座標補正部13は、現在入力された座標と過去に入力された座標とを用いて現在入力された座標を補正する。そのため、座標を補正する際に遅延が発生せず、好適なレスポンスを実現することが可能になる。以上、本実施形態に係る情報処理装置の構成について説明した。[2-2:座標補正部13の詳細な構成]次に、座標補正部13の構成について、より詳細に説明する。2-2-1:全体構成まず、図7を参照しながら、座標補正部13の全体構成について説明する。図7は、座標補正部13の全体構成について説明するための説明図である。図7に示すように、座標補正部13は、主に、座標関係算出部131と、座標保持部132と、補正座標算出部133とにより構成される。まず、座標取得部12により入力された座標は、座標関係算出部131及び座標保持部132に入力される。また、座標保持部132は、入力された座標を保持する。そのため、座標保持部132には、入力された座標が蓄積される。座標関係算出部131は、座標保持部132に蓄積された過去の座標以下、過去座標を取得する。そして、座標関係算出部131は、座標取得部12から入力された座標以下、現在座標と、座標保持部132から取得した過去座標とに基づいて近似直線を算出する。なお、この近似直線の算出方法については後述する。座標関係算出部131により算出された近似直線は、補正座標算出部133に入力される。近似直線が入力されると、補正座標算出部133は、入力された近似直線を用いて現在座標を補正し、補正座標を算出する。なお、補正座標の算出方法については後述する。以上、座標補正部13の全体構成について説明した。2-2-2:近似直線の算出次に、図8~図10を参照しながら、座標補正部13による近似直線の算出方法について説明する。図8~図10は、座標補正部13による近似直線の算出方法について説明するための説明図である。なお、ここで説明する近似直線の算出は、主に座標関係算出部131の機能を用いて実現される。また、ここでは2通りの算出方法について説明するが、座標関係算出部131は、いずれの算出方法を用いてもよい。近似直線の算出方法1:最小二乗法まず、図8を参照する。図8には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5と、近似直線Lとが記載されている。この近似直線Lは、最小二乗法を用いて算出された直線である。つまり、座標関係算出部131は、図8に示すように、座標Ptjj=1~5との間のY方向に沿った距離ΔYtjの二乗和ΣΔYtj2が最小となる近似直線Lを算出する。なお、近似直線Lの傾きが急な場合には、図9に示すようにX軸とY軸とを交換し、座標Ptjj=1~5との間のX方向に沿った距離ΔXtjの二乗和ΣΔXtj2が最小となる近似直線Lを算出する方が精度良く近似直線Lを求めることができる。座標関係算出部131は、近似直線Lの傾きに応じて、このようなX軸とY軸との交換を実施してもよい。近似直線の算出方法2:最小距離次に、図10を参照する。図10には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5と、近似直線Lとが記載されている。この近似直線Lは、座標Pt1~Pt5との距離の二乗和が最小となる直線である。つまり、座標関係算出部131は、図10に示すように、座標Ptjj=1~5との間の距離δtjの二乗和Σδtj2が最小となる近似直線Lを算出する。以上、座標補正部13による近似直線の算出方法について説明した。なお、ここでは5つの座標Pt1~Pt5から近似直線Lを算出する方法について述べたが、近似直線Lの算出に用いる座標の数は2以上の任意の数に設定可能である。2-2-3:補正座標の算出次に、図11を参照しながら、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明する。図11は、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明するための説明図である。なお、ここで説明する補正座標の算出は、主に補正座標算出部133の機能を用いて実現される。図11には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5と、近似直線Lと、補正座標P’t5とが記載されている。補正座標P’t5を算出する際、補正座標算出部133は、座標Pt1~Pt5の近似直線L上で座標Pt5に最も近い座標P’t5を算出する。そして、補正座標算出部133は、算出した近似直線L上の座標P’t5を補正座標に設定する。以上、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明した。なお、ここでは一例として座標Pt5に対応する補正座標P’t5を算出する方法について述べたが、他の座標に対応する補正座標の算出方法も同様である。以上、座標補正部13の構成について、より詳細に説明した。[2-3:補正座標の算出方法]次に、図12を参照しながら、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明する。図12は、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明するための説明図である。図12に示すように、まず、座標補正部13は、最新の座標を取得するS101。次いで、座標補正部13は、座標保持部132に蓄積しておいた過去の座標群を取得するS102。次いで、座標補正部13は、座標関係算出部131の機能により、ステップS101及びS102で取得した複数の座標を用いて近似直線を算出するS103。次いで、座標補正部13は、補正座標算出部133の機能により、ステップS103で算出した近似直線上にあり、ステップS101で取得した最新の座標に最も近い座標を算出するS104。次いで、座標補正部13は、ステップS104で算出した座標を補正座標として出力しS105、一連の処理を終了する。以上、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明した。以上説明したように、本技術の第1実施形態に係る座標の補正方法によれば、最新の座標を取得したタイミングで補正座標を生成することが可能になる。<3:第2実施形態>次に、本技術の第2実施形態について説明する。なお、本実施形態と上記の第1実施形態との違いは、座標補正部13の構成及び補正座標の算出方法にある。そこで、以下では、主に座標補正部13の構成及び補正座標の算出方法について説明する。[3-1:座標補正部13の詳細な構成]本実施形態に係る座標補正部13の詳細な構成について説明する。3-1-1:全体構成まず、図13を参照しながら、座標補正部13の全体構成について説明する。図13は、座標補正部13の全体構成について説明するための説明図である。なお、上記の第1実施形態に係る座標補正部13の機能と実質的に同じ機能を有する構成要素については同じ符号を付することにより詳細な説明を省略する。図13に示すように、座標補正部13は、主に、座標関係算出部131と、座標保持部132と、仮補正座標算出部201と、重心算出部202と、重心距離算出部203と、距離関係算出部204と、重心距離補正部205と、補正座標算出部206とにより構成される。まず、座標取得部12により入力された座標は、座標関係算出部131及び座標保持部132に入力される。また、座標保持部132は、入力された座標を保持する。そのため、座標保持部132には、入力された座標が蓄積される。座標関係算出部131は、座標保持部132に蓄積された所定数の座標を取得する。例えば、座標関係算出部131は、座標取得部12により時刻tkk=1~K、Kは所定値に取得された座標Ptkを取得する。そして、座標関係算出部131は、座標保持部132から取得した座標Ptkk=1~Kに基づいて近似直線Lを算出する。なお、近似直線Lの算出方法は、上記の第1実施形態と実質的に同じである。座標関係算出部131により算出された近似直線Lは、仮補正座標算出部201及び補正座標算出部206に入力される。近似直線Lが入力されると、仮補正座標算出部201は、座標PtKに最も近い近似直線L上の座標以下、仮補正座標PtKを算出する。なお、仮補正座標の算出方法については後述する。仮補正座標算出部201により算出された仮補正座標PtKは、重心距離算出部203に入力される。重心算出部202は、座標Ptkk=1~Kの重心に位置する座標以下、重心座標WtKを算出する。そして、重心算出部202により算出された重心座標WtKは、重心距離算出部203に入力される。上記のように、重心距離算出部203には、仮補正座標PtKと重心座標WtKとが入力される。仮補正座標PtKと重心座標WtKとが入力されると、重心距離算出部203は、入力された仮補正座標PtKと重心座標WtKとの間の距離以下、重心距離dtKを算出する。そして、重心距離算出部203により算出された重心距離dtKは、距離関係算出部204に入力される。さらに、座標関係算出部131、仮補正座標算出部201、重心算出部202、重心距離算出部203は、m=1~MMは所定数について以下の処理を実行する。座標関係算出部131は、座標取得部12により時刻tk-mk=1~Kに取得された座標Ptk-mを取得する。そして、座標関係算出部131は、座標保持部132から取得した座標Ptk-mk=1~Kに基づいて近似直線Lを算出する。なお、近似直線Lの算出方法は、上記の第1実施形態と実質的に同じである。座標関係算出部131により算出された近似直線Lは、仮補正座標算出部201及び補正座標算出部206に入力される。近似直線Lが入力されると、仮補正座標算出部201は、座標PtK-mに最も近い近似直線L上の仮補正座標PtK-mを算出する。仮補正座標算出部201により算出された仮補正座標PtK-mは、重心距離算出部203に入力される。また、重心算出部202は、座標Ptk-mk=1~Kの重心に位置する重心座標WtK-mを算出する。そして、重心算出部202により算出された重心座標WtK-mは、重心距離算出部203に入力される。上記のように、重心距離算出部203には、仮補正座標PtK-mと重心座標WtK-mとが入力される。仮補正座標PtK-mと重心座標WtK-mとが入力されると、重心距離算出部203は、入力された仮補正座標PtK-mと重心座標WtK-mとの間の重心距離dtK-mを算出する。そして、重心距離算出部203により算出された重心距離dtK-mは、距離関係算出部204に入力される。上記のように、距離関係算出部204には、重心距離dtK-m’m’=0~Mが入力される。重心距離dtK-m’m’=0~Mが入力されると、距離関係算出部204は、入力された重心距離dtK-m’m’=0~Mを用いて近似直線Ldを算出する。なお、近似直線Ldの算出方法については後述する。距離関係算出部204により算出された近似直線Ldは、重心距離補正部205に入力される。近似直線Ldが入力されると、重心距離補正部205は、時刻tKに対応する近似直線Ld上の点を抽出し、その点に対応する重心距離d’tKを算出する。そして、重心距離補正部205は、重心距離dtKの補正値以下、補正重心距離として、算出した重心距離d’tKを出力する。なお、補正重心距離d’tKの算出方法については後述する。また、重心距離補正部205により出力された補正重心距離d’tKは、補正座標算出部206に入力される。補正重心距離d’tKが入力されると、補正座標算出部206は、入力された補正重心距離d’tKを用いて座標PtKを補正し、補正座標P’tKを算出する。具体的には、補正座標算出部206は、座標Ptkk=1~Nについて算出された近似直線L上で、重心座標WtKから補正重心距離d’tKだけ離れた座標P’tKを抽出し、この座標P’tKを補正座標として出力する。なお、補正座標の算出方法については後述する。以上、座標補正部13の全体構成について説明した。3-1-2:仮補正座標の算出次に、図14を参照しながら、座標補正部13による仮補正座標の算出方法について説明する。図14は、座標補正部13による仮補正座標の算出方法について説明するための説明図である。なお、ここで説明する仮補正座標の算出は、主に仮補正座標算出部201の機能を用いて実現される。図14には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5と、近似直線Lと、仮補正座標Pt5とが記載されている。仮補正座標Pt5を算出する際、仮補正座標算出部201は、座標Pt1~Pt5の近似直線L上で座標Pt5に最も近い座標Pt5を算出する。そして、仮補正座標算出部201は、算出した近似直線L上の座標Pt5を仮補正座標に設定する。以上、座標補正部13による仮補正座標の算出方法について説明した。なお、ここでは一例として座標Pt5に対応する仮補正座標Pt5を算出する方法について述べたが、他の座標に対応する仮補正座標の算出方法も同様である。3-1-3:重心距離の算出次に、図15を参照しながら、座標補正部13による重心距離の算出方法について説明する。図15は、座標補正部13による重心距離の算出方法について説明するための説明図である。なお、ここで説明する重心距離の算出は、主に重心算出部202及び重心距離算出部203の機能を用いて実現される。図15には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5と、近似直線Lと、仮補正座標Pt5と、重心座標Wt5と、重心距離dt5とが記載されている。重心距離dt5を算出する際、まず、重心算出部202は、座標Pt1~Pt5の重心座標Wt5を算出する。次いで、重心距離算出部203は、図15に示すように、重心座標Wt5と仮補正座標Pt5との間の距離dt5を算出する。そして、重心距離算出部203は、算出した距離dt5を重心距離に設定する。以上、座標補正部13による重心距離の算出方法について説明した。なお、ここでは一例として座標Pt5に対応する重心距離dt5を算出する方法について述べたが、他の座標に対応する重心距離の算出方法も同様である。3-1-4:重心距離の補正次に、図16を参照しながら、座標補正部13による重心距離の補正方法について説明する。図16は、座標補正部13による重心距離の補正方法について説明するための説明図である。なお、ここで説明する重心距離の補正は、主に距離関係算出部204及び重心距離補正部205の機能を用いて実現される。図16には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5に対応する重心距離dt1~dt5と、近似直線Ldと、補正重心距離d’t5とが記載されている。補正重心距離d’t5を算出する際、まず、距離関係算出部204は、重心距離dt1~dt5に関する近似直線Ldを算出する。近似直線Ldは、例えば、近似直線Lの算出方法と同様の方法最小距離を求める方法や最小二乗法などを用いて算出することができる。次いで、重心距離補正部205は、時刻t5における近似直線Ld上の点を抽出し、その点に対応する重心距離d’t5を算出する。そして、重心距離補正部205は、算出した重心距離d’t5を補正重心距離に設定する。以上、座標補正部13による重心距離の補正方法について説明した。なお、ここでは一例として時刻t5に対応する補正重心距離d’t5を算出する方法について述べたが、他の座標に対応する補正重心距離の算出方法も同様である。3-1-5:補正座標の算出次に、図17を参照しながら、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明する。図17は、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明するための説明図である。なお、ここで説明する補正座標の算出は、主に補正座標算出部206の機能を用いて実現される。図17には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5と、近似直線Lと、重心座標Wt5と、補正重心距離d’t5と、補正座標P’t5とが記載されている。補正座標P’t5を算出する際、補正座標算出部206は、座標Pt1~Pt5の近似直線L上で、重心座標Wt5から補正重心距離d’t5だけ離れた座標P’t5を算出する。そして、補正座標算出部206は、算出した近似直線L上の座標P’t5を補正座標に設定する。以上、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明した。なお、ここでは一例として座標Pt5に対応する補正座標P’t5を算出する方法について述べたが、他の座標に対応する補正座標の算出方法も同様である。以上、座標補正部13の構成について、より詳細に説明した。[3-2:補正座標の算出方法]次に、図18を参照しながら、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明する。図18は、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明するための説明図である。図18に示すように、まず、座標補正部13は、最新の座標を取得するS201。次いで、座標補正部13は、座標保持部132に蓄積しておいた過去の座標群を取得するS202。次いで、座標補正部13は、座標関係算出部131の機能により、ステップS201及びS202で取得した複数の座標を用いて近似直線Lを算出するS203。このとき、座標群の組み合わせを変えながら複数の近似直線Lが算出される。次いで、座標補正部13は、仮補正座標算出部201の機能により、ステップS203で算出した近似直線L上にあり、その近似直線Lの算出に用いた座標群のうちで最新の座標に最も近い座標仮補正座標を算出するS204。このとき、ステップS203で各近似直線Lの算出に用いた座標群の組み合わせ毎に仮補正座標が算出される。次いで、座標補正部13は、重心算出部202の機能により、ステップS203で各近似直線Lの算出に用いた座標群の重心を示す重心座標を算出するS205。次いで、座標補正部13は、重心距離算出部203の機能により、ステップS204で算出した仮補正座標と、ステップS205で算出した重心座標との間の距離重心距離を算出するS206。このとき、ステップS203で各近似直線Lの算出に用いた座標群の組み合わせ毎に重心距離が算出される。次いで、座標補正部13は、距離関係算出部204の機能により、ステップS206で算出された重心距離に関する近似直線Ldを算出するS207。次いで、座標補正部13は、重心距離補正部205の機能により、ステップS201で最新の座標を取得した時刻に対応する近似直線Ld上の点を抽出し、その点に対応する重心距離補正重心距離を算出するS208。次いで、座標補正部13は、補正座標算出部206の機能により、最新の座標を含む座標群を用いて算出した近似直線L上で、その座標群に対応する重心座標から、ステップS208で算出された補正重心距離だけ離れた座標を算出するS209。そして、座標補正部13は、ステップS209で算出した座標を補正座標として出力しS210、一連の処理を終了する。以上、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明した。但し、図18に示した動作フローは、次のように変形してもよい。図18に示した動作フローは、近似直線Ldを算出する都度、過去の座標群を用いて、座標群の組み合わせ毎に近似直線L、仮補正座標、重心座標、及び重心距離を算出するように構成されている。しかし、最新の座標を取得する度に最新の座標を含む座標群を用いて算出される近似直線L、仮補正座標、重心座標、及び重心距離を保持しておけば、近似直線Ldを算出する都度、これらの値を算出する必要がなくなる。さらに言えば、最新の座標を取得する度に、最新の座標を含む座標群を用いて算出される重心距離を保持しておくことで、近似直線Ldを算出する際に要する演算量を大幅に削減することが可能になる。このような変形も本実施形態の技術的範囲に属する。[3-3:変形例処理遅延の考慮]次に、図19を参照しながら、重心距離の補正方法に関する変形例について説明する。図19は、重心距離の補正方法に関する変形例について説明するための説明図である。なお、ここで説明する重心距離の補正は、主に距離関係算出部204及び重心距離補正部205の機能を用いて実現される。図19には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5に対応する重心距離dt1~dt5と、近似直線Ldと、補正重心距離d’t5とが記載されている。補正重心距離d’t5を算出する際、まず、距離関係算出部204は、重心距離dt1~dt5に関する近似直線Ldを算出する。近似直線Ldは、例えば、近似直線Lの算出方法と同様の方法最小距離を求める方法や最小二乗法などを用いて算出することができる。次いで、重心距離補正部205は、処理遅延Δtを考慮し、時刻t5Δtにおける近似直線Ld上の点を抽出し、その点に対応する重心距離d’t5を算出する。そして、重心距離補正部205は、算出した重心距離d’t5を補正重心距離に設定する。なお、処理遅延Δtは、例えば、図18に示した補正座標の算出処理に要する時間、又は座標が取得されてから補正座標に基づく表示が行われるまでに要する時間などに設定される。また、処理遅延Δtは、試験的な計測の結果に基づく固定の値に予め設定されていてもよいし、或いは、図18に示した補正座標の算出処理に要する平均的な時間を計測して、その計測値に所定のタイミングで更新されるようにしてもよい。また、重心距離補正部205は、近似直線Lと座標Pt1~Pt5との適合度に応じて処理遅延Δtの値を調整してもよい。例えば、重心距離補正部205は、近似直線Lと座標Pt1~Pt5との誤差の二乗和を算出し、二乗和が大きい場合に処理遅延Δtを小さくし、二乗和が小さい場合に処理遅延Δtを大きくするような調整を行ってもよい。このような調整を行うことにより、曲線的な操作を行っている場合など、近似直線の適合度が低いために補正精度が低くなる状況において、補正による誤差の拡大を低減することが可能になる。なお、二乗和の計算は、重心距離補正部205が実行してもよいし、座標関係算出部131などの他の構成要素が実行してもよい。また、二乗和の範囲と所定の係数との関係を示したテーブルを重心距離補正部205が保持していてもよい。以上、座標補正部13による重心距離の補正方法変形例について説明した。なお、ここでは一例として時刻t5に対応する補正重心距離d’t5を算出する方法について述べたが、他の座標に対応する補正重心距離の算出方法も同様である。以上説明したように、本技術の第2実施形態に係る座標の補正方法によれば、最新の座標を取得したタイミングで補正座標を生成することが可能になる。また、移動速度を考慮して座標が補正されることにより、より高い精度で座標が補正される。<4:第3実施形態>次に、本技術の第3実施形態について説明する。なお、本実施形態と上記の第1実施形態との違いは、座標補正部13の構成及び補正座標の算出方法にある。そこで、以下では、主に座標補正部13の構成及び補正座標の算出方法について説明する。[4-1:座標補正部13の詳細な構成]本実施形態に係る座標補正部13の詳細な構成について説明する。4-1-1:全体構成まず、図20を参照しながら、座標補正部13の全体構成について説明する。図20は、座標補正部13の全体構成について説明するための説明図である。なお、上記の第1実施形態に係る座標補正部13の機能と実質的に同じ機能を有する構成要素については同じ符号を付することにより詳細な説明を省略する。図20に示すように、座標補正部13は、主に、座標関係算出部131と、座標保持部132と、仮補正座標算出部301と、距離算出部302と、距離補正部303と、補正座標算出部304とにより構成される。まず、座標取得部12により入力された座標は、座標関係算出部131及び座標保持部132に入力される。また、座標保持部132は、入力された座標を保持する。そのため、座標保持部132には、入力された座標が蓄積される。座標関係算出部131は、座標保持部132に蓄積された所定数の座標を取得する。例えば、座標関係算出部131は、座標取得部12により時刻tkk=1~K、Kは所定値に取得された座標Ptkを取得する。そして、座標関係算出部131は、座標保持部132から取得した座標Ptkk=1~Kに基づいて近似直線Lを算出する。なお、近似直線Lの算出方法は、上記の第1実施形態と実質的に同じである。座標関係算出部131により算出された近似直線Lは、仮補正座標算出部301及び補正座標算出部304に入力される。近似直線Lが入力されると、仮補正座標算出部301は、座標PtKに最も近い近似直線L上の座標以下、仮補正座標PtKを算出する。さらに、仮補正座標算出部301は、座標PtK-1に最も近い近似直線L上の座標仮補正座標PtK-1を算出する。なお、仮補正座標の算出方法については後述する。仮補正座標算出部301により算出された仮補正座標PtK及びPtK-1は、距離算出部302に入力される。仮補正座標PtK及びPtK-1が入力されると、距離算出部302は、入力された仮補正座標PtKと仮補正座標PtK-1と間の距離dtKを算出する。距離算出部302により算出された距離dtKは、距離補正部303に入力される。距離dtKが入力されると、距離補正部303は、入力された距離dtKに所定の係数を乗算して距離以下、補正距離d’tKを算出する。なお、所定の係数は、予め設定された固定の値であってもよいが、近似直線Lと座標Ptkk=1~Kとの間の誤差に応じて適応的に調整されることが好ましい。例えば、距離補正部303は、近似直線Lと座標Ptkk=1~Kとの間の距離の二乗和が大きくなるにつれて値が小さくなるように所定の係数を調整する。このような調整を行うことにより、曲線的な操作を行っている場合など、近似直線の適合度が低いために補正精度が低くなる状況において、補正による誤差の拡大を低減することが可能になる。但し、二乗和の計算は、距離補正部303が実行してもよいし、座標関係算出部131などの他の構成要素が実行してもよい。また、二乗和の範囲と所定の係数との関係を示したテーブルを距離補正部303が保持していてもよい。このようにして算出された距離d’tKは、補正座標算出部304に入力される。補正距離d’tKが入力されると、補正座標算出部304は、入力された補正距離d’tKを用いて座標PtKを補正し、補正座標P’tKを算出する。具体的には、補正座標算出部304は、近似直線L上で、仮補正座標PtK-1から補正距離d’tKだけ離れた座標P’tKを抽出し、この座標P’tKを補正座標として出力する。なお、補正座標の算出方法については後述する。以上、座標補正部13の全体構成について説明した。4-1-2:仮補正座標の算出次に、図21を参照しながら、座標補正部13による仮補正座標の算出方法について説明する。図21は、座標補正部13による仮補正座標の算出方法について説明するための説明図である。なお、ここで説明する仮補正座標の算出は、主に仮補正座標算出部301の機能を用いて実現される。図21には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5と、近似直線Lと、仮補正座標Pt5及びPt4とが記載されている。仮補正座標Pt5を算出する際、仮補正座標算出部301は、座標Pt1~Pt5の近似直線L上で座標Pt5に最も近い座標Pt5を算出する。また、仮補正座標Pt4を算出する際、仮補正座標算出部301は、座標Pt1~Pt5の近似直線L上で座標Pt4に最も近い座標Pt4を算出する。そして、仮補正座標算出部301は、算出した近似直線L上の座標Pt5及びPt4を仮補正座標に設定する。以上、座標補正部13による仮補正座標の算出方法について説明した。なお、ここでは一例として座標Pt5及びPt4に対応する仮補正座標Pt5及びPt4を算出する方法について述べたが、他の座標に対応する仮補正座標の算出方法も同様である。4-1-3:補正座標の算出次に、図22を参照しながら、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明する。図22は、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明するための説明図である。なお、ここで説明する補正座標の算出は、主に補正座標算出部304の機能を用いて実現される。図22には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5と、近似直線Lと、仮補正座標Pt5及びPt4と、距離dt5と、補正距離d’t5と、補正座標P’t5とが記載されている。補正座標P’t5を算出する際、補正座標算出部304は、座標Pt1~Pt5の近似直線L上で、仮補正座標Pt4から補正距離d’t5だけ離れた座標P’t5を算出する。そして、補正座標算出部304は、算出した近似直線L上の座標P’t5を補正座標に設定する。以上、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明した。なお、ここでは一例として座標Pt5に対応する補正座標P’t5を算出する方法について述べたが、他の座標に対応する補正座標の算出方法も同様である。以上、座標補正部13の構成について、より詳細に説明した。[4-2:補正座標の算出方法]次に、図23を参照しながら、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明する。図23は、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明するための説明図である。図23に示すように、まず、座標補正部13は、最新の座標を取得するS301。次いで、座標補正部13は、座標保持部132に蓄積しておいた過去の座標群を取得するS302。次いで、座標補正部13は、座標関係算出部131の機能により、ステップS301及びS302で取得した複数の座標を用いて近似直線Lを算出するS303。次いで、座標補正部13は、仮補正座標算出部201の機能により、ステップS303で算出した近似直線L上にあり、その近似直線Lの算出に用いた座標群のうちで最新の座標に最も近い座標仮補正座標及びその次に取得された座標に最も近い座標仮補正座標を算出するS304。次いで、座標補正部13は、距離算出部302の機能により、ステップS304で算出した仮補正座標間の距離を算出するS305。次いで、座標補正部13は、距離補正部303の機能により、ステップS305で算出された仮補正座標間の距離に所定の係数を乗算して補正距離を算出するS306。次いで、座標補正部13は、補正座標算出部304の機能により、近似直線L上で、最新の座標の1つ前に取得された座標に対応する仮補正座標から、ステップS306で算出された補正距離だけ離れた座標を算出するS307。そして、座標補正部13は、ステップS307で算出した座標を補正座標として出力しS308、一連の処理を終了する。以上、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明した。以上説明したように、本技術の第3実施形態に係る座標の補正方法によれば、最新の座標を取得したタイミングで補正座標を生成することが可能になる。また、移動速度を考慮して座標が補正されることにより、より高い精度で座標が補正される。さらに、上記の第2実施形態に係る座標の補正方法に比べ、重心座標や重心距離を算出しない分だけ演算量が少なくて済む。<5:第4実施形態>次に、本技術の第4実施形態について説明する。なお、本実施形態と上記の第1実施形態との違いは、座標補正部13の構成及び補正座標の算出方法にある。そこで、以下では、主に座標補正部13の構成及び補正座標の算出方法について説明する。[5-1:座標補正部13の詳細な構成]本実施形態に係る座標補正部13の詳細な構成について説明する。5-1-1:全体構成まず、図24を参照しながら、座標補正部13の全体構成について説明する。図24は、座標補正部13の全体構成について説明するための説明図である。なお、上記の第1実施形態に係る座標補正部13の機能と実質的に同じ機能を有する構成要素については同じ符号を付することにより詳細な説明を省略する。図24に示すように、座標補正部13は、主に、座標関係算出部131と、座標保持部132と、仮補正座標算出部401と、距離算出部402と、距離関係算出部403と、距離補正部404と、補正座標算出部405とにより構成される。まず、座標取得部12により入力された座標は、座標関係算出部131及び座標保持部132に入力される。また、座標保持部132は、入力された座標を保持する。そのため、座標保持部132には、入力された座標が蓄積される。座標関係算出部131は、座標保持部132に蓄積された所定数の座標を取得する。例えば、座標関係算出部131は、座標取得部12により時刻tkk=1~K、Kは所定値に取得された座標Ptkを取得する。そして、座標関係算出部131は、座標保持部132から取得した座標Ptkk=1~Kに基づいて近似直線Lを算出する。なお、近似直線Lの算出方法は、上記の第1実施形態と実質的に同じである。座標関係算出部131により算出された近似直線Lは、仮補正座標算出部401及び補正座標算出部405に入力される。近似直線Lが入力されると、仮補正座標算出部401は、座標PtKに最も近い近似直線L上の座標以下、仮補正座標PtKを算出する。また、仮補正座標算出部401は、座標PtK-1に最も近い近似直線L上の座標仮補正座標PtK-1を算出する。なお、仮補正座標の算出方法は上記の第3実施形態と実質的に同じである。仮補正座標算出部401により算出された仮補正座標PtK及びPtK-1は、距離算出部402に入力される。仮補正座標PtK及びPtK-1が入力されると、距離算出部402は、入力された仮補正座標PtKと仮補正座標PtK-1との間の距離dtKを算出する。そして、距離算出部402により算出された距離dtKは、距離関係算出部403に入力される。さらに、座標関係算出部131、仮補正座標算出部401、距離算出部402は、m=1~MMは所定数について以下の処理を実行する。座標関係算出部131は、座標取得部12により時刻tk-mk=1~Kに取得された座標Ptk-mを取得する。そして、座標関係算出部131は、座標保持部132から取得した座標Ptk-mk=1~Kに基づいて近似直線Lを算出する。なお、近似直線Lの算出方法は、上記の第1実施形態と実質的に同じである。座標関係算出部131により算出された近似直線Lは、仮補正座標算出部401及び補正座標算出部405に入力される。近似直線Lが入力されると、仮補正座標算出部401は、座標PtK-mに最も近い近似直線L上の仮補正座標PtK-mを算出する。さらに、仮補正座標算出部401は、座標PtK-m-1に最も近い近似直線L上の仮補正座標PtK-m-1を算出する。仮補正座標算出部401により算出された仮補正座標PtK-m及びPtK-m-1は、距離算出部402に入力される。仮補正座標PtK-mと仮補正座標PtK-m-1とが入力されると、距離算出部402は、入力された仮補正座標PtK-mと仮補正座標PtK-m-1との間の距離dtK-mを算出する。そして、距離算出部402により算出された距離dtK-mは、距離関係算出部403に入力される。上記のように、距離関係算出部403には、距離dtK-m’m’=0~Mが入力される。距離dtK-m’m’=0~Mが入力されると、距離関係算出部403は、入力された距離dtK-m’m’=0~Mを用いて近似直線Ldを算出する。なお、近似直線Ldの算出方法については後述する。距離関係算出部403により算出された近似直線Ldは、距離補正部404に入力される。近似直線Ldが入力されると、距離補正部404は、時刻tKに対応する近似直線Ld上の点を抽出し、その点に対応する距離d’tKを算出する。そして、距離補正部404は、距離dtKの補正値以下、補正距離として、算出した距離d’tKを出力する。なお、補正距離d’tKの算出方法については後述する。また、距離補正部404により出力された補正距離d’tKは、補正座標算出部405に入力される。補正距離d’tKが入力されると、補正座標算出部405は、入力された補正距離d’tKを用いて座標PtKを補正し、補正座標P’tKを算出する。具体的には、補正座標算出部405は、座標Ptkk=1~Nについて算出された近似直線L上で、仮補正座標PtK-1から補正距離d’tKだけ離れた座標P’tKを抽出し、この座標P’tKを補正座標として出力する。なお、補正座標の算出方法については後述する。以上、座標補正部13の全体構成について説明した。5-1-2:距離の算出次に、図25を参照しながら、座標補正部13による距離の算出方法について説明する。図25は、座標補正部13による距離の算出方法について説明するための説明図である。なお、ここで説明する距離の算出は、主に距離算出部402の機能を用いて実現される。図25には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5と、近似直線Lと、仮補正座標Pt5及びPt4と、距離dt5とが記載されている。距離dt5を算出する際、まず、距離算出部402は、図25に示すように、仮補正座標Pt5と仮補正座標Pt4との間の距離dt5を算出する。以上、座標補正部13による重心距離の算出方法について説明した。なお、ここでは一例として座標Pt5に対応する距離dt5を算出する方法について述べたが、他の座標に対応する距離の算出方法も同様である。5-1-3:距離の補正次に、図26を参照しながら、座標補正部13による距離の補正方法について説明する。図26は、座標補正部13による距離の補正方法について説明するための説明図である。なお、ここで説明する補正距離の算出は、主に距離関係算出部403及び距離補正部404の機能を用いて実現される。図26には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5に対応する距離dt1~dt5と、近似直線Ldと、補正距離d’t5とが記載されている。補正距離d’t5を算出する際、まず、距離関係算出部403は、距離dt1~dt5に関する近似直線Ldを算出する。近似直線Ldは、例えば、近似直線Lの算出方法と同様の方法最小距離を求める方法や最小二乗法などを用いて算出することができる。次いで、距離補正部404は、時刻t5における近似直線Ld上の点を抽出し、その点に対応する距離d’t5を算出する。そして、距離補正部404は、算出した距離d’t5を補正距離に設定する。以上、座標補正部13による距離の補正方法について説明した。なお、ここでは一例として時刻t5に対応する補正距離d’t5を算出する方法について述べたが、他の座標に対応する補正距離の算出方法も同様である。5-1-4:補正座標の算出次に、図27を参照しながら、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明する。図27は、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明するための説明図である。なお、ここで説明する補正座標の算出は、主に補正座標算出部405の機能を用いて実現される。図27には、座標取得部12により時刻t1~t5に取得された座標Pt1~Pt5と、近似直線Lと、仮補正座標Pt4と、補正距離d’t5と、補正座標P’t5とが記載されている。補正座標P’t5を算出する際、補正座標算出部405は、座標Pt1~Pt5の近似直線L上で、仮補正座標Pt4から補正距離d’t5だけ離れた座標P’t5を算出する。そして、補正座標算出部405は、算出した近似直線L上の座標P’t5を補正座標に設定する。以上、座標補正部13による補正座標の算出方法について説明した。なお、ここでは一例として座標Pt5に対応する補正座標P’t5を算出する方法について述べたが、他の座標に対応する補正座標の算出方法も同様である。以上、座標補正部13の構成について、より詳細に説明した。[5-2:補正座標の算出方法]次に、図28を参照しながら、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明する。図28は、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明するための説明図である。図28に示すように、まず、座標補正部13は、最新の座標を取得するS401。次いで、座標補正部13は、座標保持部132に蓄積しておいた過去の座標群を取得するS402。次いで、座標補正部13は、座標関係算出部131の機能により、ステップS401及びS402で取得した複数の座標を用いて近似直線Lを算出するS403。このとき、座標群の組み合わせを変えながら複数の近似直線Lが算出される。次いで、座標補正部13は、仮補正座標算出部401の機能により、ステップS403で算出した近似直線L上にあり、その近似直線Lの算出に用いた座標群のうちで最新の座標に最も近い座標仮補正座標、及びその座標の次に取得された座標に最も近い座標仮補正座標を算出するS404。このとき、ステップS403で各近似直線Lの算出に用いた座標群の組み合わせ毎に仮補正座標の組が算出される。次いで、座標補正部13は、距離算出部402の機能により、ステップS404で算出した2つの仮補正座標の間の距離を算出するS405。このとき、ステップS403で各近似直線Lの算出に用いた座標群の組み合わせ毎に距離が算出される。次いで、座標補正部13は、距離関係算出部403の機能により、ステップS405で算出された距離に関する近似直線Ldを算出するS406。次いで、座標補正部13は、距離補正部404の機能により、ステップS401で最新の座標を取得した時刻に対応する近似直線Ld上の点を抽出し、その点に対応する距離補正距離を算出するS407。次いで、座標補正部13は、補正座標算出部405の機能により、最新の座標を含む座標群を用いて算出した近似直線L上で、その座標群の中で2番目に新しい座標に対応する仮補正座標から、ステップS407で算出された補正距離だけ離れた座標を算出するS408。そして、座標補正部13は、ステップS408で算出した座標を補正座標として出力しS409、一連の処理を終了する。以上、補正座標の算出方法に関する座標補正部13の動作フローについて説明した。以上説明したように、本技術の第4実施形態に係る座標の補正方法によれば、最新の座標を取得したタイミングで補正座標を生成することが可能になる。また、移動速度を考慮して座標が補正されることにより、より高い精度で座標が補正される。さらに、上記の第2実施形態に係る座標の補正方法に比べ、重心座標を算出しない分だけ演算量が少なくて済む。<6:ハードウェア構成>上記の情報処理装置が有する各構成要素の機能例えば、座標補正部13の機能は、例えば、図29に示すハードウェア構成の一部又は全部を用いて実現することが可能である。つまり、当該各構成要素の機能は、コンピュータプログラムを用いて図29に示すハードウェアを制御することにより実現される。なお、このハードウェアの形態は任意であり、例えば、パーソナルコンピュータ、携帯電話、PHS、PDA等の携帯情報端末、ゲーム機、又は種々の情報家電がこれに含まれる。但し、上記のPHSは、PersonalHandy-phoneSystemの略である。また、上記のPDAは、PersonalDigitalAssistantの略である。図29に示すように、このハードウェアは、主に、CPU902と、ROM904と、RAM906と、ホストバス908と、ブリッジ910と、を有する。さらに、このハードウェアは、外部バス912と、インターフェース914と、入力部916と、出力部918と、記憶部920と、ドライブ922と、接続ポート924と、通信部926と、を有する。但し、上記のCPUは、CentralProcessingUnitの略である。また、上記のROMは、ReadOnlyMemoryの略である。そして、上記のRAMは、RandomAccessMemoryの略である。CPU902は、例えば、演算処理装置又は制御装置として機能し、ROM904、RAM906、記憶部920、又はリムーバブル記録媒体928に記録された各種プログラムに基づいて各構成要素の動作全般又はその一部を制御する。ROM904は、CPU902に読み込まれるプログラムや演算に用いるデータ等を格納する手段である。RAM906には、例えば、CPU902に読み込まれるプログラムや、そのプログラムを実行する際に適宜変化する各種パラメータ等が一時的又は永続的に格納される。これらの構成要素は、例えば、高速なデータ伝送が可能なホストバス908を介して相互に接続される。一方、ホストバス908は、例えば、ブリッジ910を介して比較的データ伝送速度が低速な外部バス912に接続される。また、入力部916としては、例えば、マウス、キーボード、タッチパネル、ボタン、スイッチ、及びレバー等が用いられる。さらに、入力部916としては、赤外線やその他の電波を利用して制御信号を送信することが可能なリモートコントローラ以下、リモコンが用いられることもある。出力部918としては、例えば、CRT、LCD、PDP、又はELD等のディスプレイ装置、スピーカ、ヘッドホン等のオーディオ出力装置、プリンタ、携帯電話、又はファクシミリ等、取得した情報を利用者に対して視覚的又は聴覚的に通知することが可能な装置である。但し、上記のCRTは、CathodeRayTubeの略である。また、上記のLCDは、LiquidCrystalDisplayの略である。そして、上記のPDPは、PlasmaDisplayPanelの略である。さらに、上記のELDは、Electro-LuminescenceDisplayの略である。記憶部920は、各種のデータを格納するための装置である。記憶部920としては、例えば、ハードディスクドライブHDD等の磁気記憶デバイス、半導体記憶デバイス、光記憶デバイス、又は光磁気記憶デバイス等が用いられる。但し、上記のHDDは、HardDiskDriveの略である。ドライブ922は、例えば、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、又は半導体メモリ等のリムーバブル記録媒体928に記録された情報を読み出し、又はリムーバブル記録媒体928に情報を書き込む装置である。リムーバブル記録媒体928は、例えば、DVDメディア、Blu-rayメディア、HDDVDメディア、各種の半導体記憶メディア等である。もちろん、リムーバブル記録媒体928は、例えば、非接触型ICチップを搭載したICカード、又は電子機器等であってもよい。但し、上記のICは、IntegratedCircuitの略である。接続ポート924は、例えば、USBポート、IEEE1394ポート、SCSI、RS-232Cポート、又は光オーディオ端子等のような外部接続機器930を接続するためのポートである。外部接続機器930は、例えば、プリンタ、携帯音楽プレーヤ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、又はICレコーダ等である。但し、上記のUSBは、UniversalSerialBusの略である。また、上記のSCSIは、SmallComputerSystemInterfaceの略である。通信部926は、ネットワーク932に接続するための通信デバイスであり、例えば、有線又は無線LAN、Bluetooth登録商標、又はWUSB用の通信カード、光通信用のルータ、ADSL用のルータ、又は各種通信用のモデム等である。また、通信部926に接続されるネットワーク932は、有線又は無線により接続されたネットワークにより構成され、例えば、インターネット、家庭内LAN、赤外線通信、可視光通信、放送、又は衛星通信等である。但し、上記のLANは、LocalAreaNetworkの略である。また、上記のWUSBは、WirelessUSBの略である。そして、上記のADSLは、AsymmetricDigitalSubscriberLineの略である。<7:まとめ>最後に、本実施形態の技術的思想について簡単に纏める。以下に記載する技術的思想は、例えば、PC、携帯電話、携帯ゲーム機、携帯情報端末、情報家電、カーナビゲーションシステム等、種々の情報処理装置に対して適用することができる。上記の情報処理装置の機能構成は次のように表現することができる。当該情報処理装置は、下記の座標取得部と、第1の直線算出部と、座標補正部とにより構成される。当該座用補正部は、タッチセンサからタッチ位置の座標を取得する手段である。また、上記の第1の直線算出部は、前記座標取得部により第n1~第nq番目に取得されたq個の座標Xn1~Xnqの関係を表す第1の回帰直線を算出する手段である。さらに、上記の座標補正部は、前記座標Xnqに最も近い前記第1の回帰直線上の座標Xnq’を算出し、前記座標Xnq’を用いて前記座標Xnqを補正する手段である。かかる構成によると、座標Xnqが取得された時点で座標Xnq’の算出を開始することが可能になるため、移動平均を利用したノイズ低減方法とは異なり、図5に示したような遅延Δtが発生しない。つまり、検出位置と実際位置との間の誤差がリアルタイムに低減される。その結果、レスポンスの低下を招くことなく、ユーザが感じる違和感を抑圧することが可能になる。備考上記の座標補正部13は、座標補正装置の一例である。上記の座標関係算出部131は、第1の直線算出部の一例である。上記の補正座標算出部133は、座標補正部の一例である。上記の重心距離算出部203は、距離算出部の一例である。上記の距離関係算出部204、403は、第2の直線算出部の一例である。上記の重心距離補正部205、距離補正部404は、補正距離算出部の一例である。上記の補正座標算出部206は、座標補正部の一例である。上記の重心距離補正部205は、適合度算出部の一例である。上記の仮補正座標算出部301は、補正用座標算出部の一例である。上記の距離算出部302、距離補正部303は、補正用距離算出部の一例である。上記の補正座標算出部304は、補正部の一例である。上記の距離補正部303は、適合度算出部の一例である。以上、添付図面を参照しながら本技術に係る好適な実施形態について説明したが、本技術はここで開示した構成例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例又は修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本技術の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、上記の説明においては、2次元的に取得された位置の座標について近似直線を算出し、その近似直線を利用して座標を補正する方法が示されている。しかし、3次元座標に対しても同様の方法で近似直線を算出することが可能であり、また、上記の実施形態に係る補正座標の算出方法を3次元座標に対して同様に適用することもできる。"