"使い勝手良く格納するように構成された持ち運び可能なコンパクトな折り畳み式家具であって、前記折り畳み式家具は、支持取り付け台と支持基部との間に位置する関節式脊柱と、前記支持取り付け台、前記脊柱及び前記支持基部を可撓性ユニットとして一緒に固定するバネ機構とを含み、取り付け構造体に動作可能に接続されるように構成された物体支持組立体を備え、前記関節式脊柱は、複数の脊椎部材を含み、前記バネ機構は、前記物体支持組立体が静止時に非折曲状態を取り、外部から曲げ力を加えられると折曲状態を取るような可撓性特性を呈し、前記非折曲状態では閉鎖された支持面を形成するように前記脊柱がほぼ真っすぐであり、前記折曲状態では、物体を置くことができる開放されて起された支持面を形成するように前記脊柱が曲線状である折り畳み式家具。請求項1に記載の折り畳み式家具において、前記支持基部は支持基部面を有し、前記支持面用に硬質な卓上を形成するように前記支持基部面上に位置する非クッション表層を更に備える折り畳み式家具。請求項1に記載の折り畳み式家具において、前記バネ機構はバネ帯金を備える折り畳み式家具。請求項3に記載の折り畳み式家具において、前記バネ帯金は拡張不能な板バネを備える折り畳み式家具。請求項3に記載の折り畳み式家具において、前記バネ帯金は第1バネ帯金を構成し、前記第1バネ帯金の弾性特性と同じ弾性特性を呈する第2バネ帯金を更に備え、前記第2バネ帯金は前記第1バネ帯金と協働して、前記支持取り付け台、前記脊柱及び前記支持基部を可撓性ユニットとして一緒に固定する折り畳み式家具。請求項1に記載の折り畳み式家具において、前記関節式脊柱の前記複数の脊椎部材は、一体的な分散型バネ機構を形成する弾力的な可変部材をウェブ部分が収容することにより相互接続された脊椎リンクを含む折り畳み式家具。請求項6に記載の折り畳み式家具において、前記弾力的な可変部材はエラストマー材料を含む折り畳み式家具。請求項1に記載の折り畳み式家具において、前記物体支持組立体、前記支持取り付け台、前記支持基部、前記支持面及び前記取り付け構造体は、それぞれ、座席組立体、座席取り付け台、座席基部、座面及び背もたれを構成し、その結果、折り畳み式座席を形成し、前記背もたれは背もたれ休息面を有し、前記背もたれ用にパッドを形成するように前記背もたれ休息面と前記座席組立体との間に位置する第1発泡体層を更に備える折り畳み式家具。請求項8に記載の折り畳み式家具において、前記座席基部は座席基部面を有し、前記座面用にパッドを形成するように前記座席基部面上に位置する第2発泡体層を更に備える折り畳み式家具。請求項1に記載の折り畳み式家具において、前記物体支持組立体、前記支持取り付け台、前記支持基部、前記支持面及び前記取り付け構造体は、それぞれ、座席組立体、座席取り付け台、座席基部、座面及び背もたれを構成し、その結果、折り畳み式座席を形成し、前記背もたれは背もたれ取り付け面を有し、前記背もたれを静止位置に固定するように支持体と一体可能になる取り付け部材を更に備える折り畳み式家具。請求項10に記載の折り畳み式家具において、前記取り付け部材及び前記支持体が相まって前記背もたれの傾斜角度を形成する折り畳み式家具。請求項1に記載の折り畳み式家具において、前記物体支持組立体、前記支持取り付け台、前記支持基部、前記支持面及び前記取り付け構造体は、それぞれ、座席組立体、座席取り付け台、座席基部、座面及び背もたれを構成し、その結果、折り畳み式座席を形成する折り畳み式家具であって、独立型椅子を形成するように前記座席組立体及び前記背もたれに動作可能に接続された椅子脚セットを更に備える折り畳み式家具。座席又はテーブルとして構築された持ち運び可能なコンパクトな折り畳み式家具は、使い勝手良く格納するように構成されている。折り畳み式家具は、取り付け構造体に動作可能に接続されるように構成された物体支持組立体を備える。物体支持組立体は、支持取り付け台と支持基部との間に位置する関節式脊柱と、支持取り付け台、関節式脊柱及び支持基部を可撓性ユニットとして一緒に固定するバネ機構とを含む。関節式脊柱は、複数の脊椎部材を含む。バネ機構は、物体支持組立体が、静止時、非折曲状態を取り、外部から加えられた曲げ力に応じて折曲状態を取るように可撓性特性を呈する。非折曲状態では、閉鎖された支持面を形成するように脊柱がほぼ真っすぐである。折曲状態では、物体を置くことができる開放されて起された支持面を形成するように脊柱が曲線状である。家具の実施形態に応じて、物体を人又は物とすることができる。更なる側面及び利点は、添付図面を参照して以下の好適な実施形態の詳細な説明から明らかになる。図1及び図2は、好適な実施形態において非折曲状態及び折曲状態でそれぞれ示されている持ち運び可能なコンパクトな折り畳み式座席10の斜視図である。図3、図4及び図5は、それぞれ、図1に示された非折曲状態の折り畳み式座席10の上面図、側面図及び底面図である。図1~図5を参照して、折り畳み式座席10は、背もたれ休息面14、背もたれ取り付け面16、上端部18及び底端部20を有するほぼ長方形の背もたれ12を備える。第1又は背もたれ発泡体層22は、接着剤又はVelcro登録商標生地面ファスナ材料を用いて背もたれ休息面14に結合され、背もたれ休息面14の表面領域をカバーしてパッド付き背もたれ12を形成する。座席組立体24は、背もたれ発泡体層22上に位置し、背もたれ12の底端部20付近で背もたれ12に固定されている。座席組立体24の長さは、背もたれ12の長さよりも短い。座席組立体24は、座席取り付け台36と座席基部38との間に位置する等長の、縦方向に平行整列した9つの傾斜脊椎部材又はスラット28b及び角脊椎部材又はスラット28cから成る脊柱26を含む。傾斜脊椎スラット28bは傾斜端部30bを有し、角脊椎スラット28cは直角の角端部30cを有する。脊柱26の各端部には、傾斜脊椎スラット28bが形成されている。各角脊椎スラット28cが二つの傾斜脊椎スラット28b間に位置するように、脊柱26の端部間には、傾斜脊椎スラット28b及び角脊椎スラット28cが交互に配列されている。図6は、折り畳み式座席10の分解図である。図7A及び図7Bは、それぞれ、図1の非折曲状態及び図2の折曲状態にある座席組立体24の構造及び動作を示す。図8A、図8B及び図8Cは、好適な寸法が記された傾斜脊椎スラット28bの幾つかの図を示す。図1、図2、図6、図7A、図7B、図8A、図8B及び図8Cを参照して、第1及び第2の離間したバネ帯金40,42は、座席取り付け台36、脊柱26及び座席基部38を可撓性ユニットとして一緒に固定する。座席基部38は、座席面44を有する。第2又は座席組立体発泡体層46は、座席組立体24の表面領域をカバーし、座席組立体24と背もたれ発泡体層22との間の界面層を形成する。座席組立体発泡体層46は接着剤又はVelcro登録商標生地面ファスナ材料を用いて座席基部38に結合され、座席面44をカバーする座席組立体発泡体層46の部分は、占有者用パッド付き座席を形成する。図6を参照して後述するように、4つの一つだけ示されたボルト50が、座席取り付け台36内の軸方向に整列した孔52と、座席組立体発泡体層46及び背もたれ発泡体層22図6の整列した長方形開口部56内に配置されるスペーサブロック54と、背もたれ12とを貫通することにより、座席組立体24は、背もたれ12に固定される。図6を特に参照して、折り畳み式座席10は、座席組立体24の構成要素部品を最初に結合することにより組み立てられる。このことは、脊柱26の線形の不連続な側縁を脊柱26の長さに沿って画成するように、脊椎スラット28b,28cを交互に、縦方向に平行整列して配置し、脊椎スラット28b,28cの端部が互いに同一平面上に配置されることにより達成される。上述した整列構成で脊椎スラット28b,28cを保持するため、バネ帯金40,42の各々は、ネジ62図7A及び図7Bを受け取るように位置付けられた9セットの離間した二つの孔60を有する。バネ帯金40,42の各々は、複数セットの孔64を有する。座席組立体24を可撓性ユニットとして形成するため、ネジ66図7A及び図7Bは、孔64を貫通してバネ帯金40,42の端部を座席取り付け台36及び座席基部38に固定する。脊椎スラット28b,28cの各々の断面積は、等長の非平行な両側を有する台形状周囲を画成する。非平行な各側は、台形の底辺に対して855°の角度70図8Cで傾斜されている。折り畳み式座席10が折曲状態である時、座席占有者に対して、所望なほぼ水平の起された座席面44を確立するように、傾斜角度70は、背もたれ12の10°の傾斜角度72図9A及び図9Bと協調して設定されている。図8A、図8B及び図8Cは、ミリメートル単位の好適な寸法が記され、傾斜端部30bが形成された傾斜脊椎スラット28bを示す。角端部30cが、台形の底辺に対して直角を形成することを除いては、角脊椎スラット28cは、傾斜脊椎スラット28bの寸法と同じ寸法を有する。折り畳み式座席10が、非折曲状態に弛緩している間、脊柱26の傾斜スラット28及び角スラット28cの交互配列は、座席占有者の指を挟まないようにする。この場合も図6を特に参照して、背もたれ発泡体層22及び座席組立体発泡体層46の各々における4つの長方形開口部56は、背もたれ発泡体層22と座席組立体発泡体層46とを合わせた厚さと同じ高さを有する対応の長方形スペーサブロック54を受け取るように長方形パターンで配置されている。4つのボルト50は、座席取り付け台36の孔52、スペーサブロック54及び背もたれ12を貫通して、折り畳み式座席10の組立を完了する。二つの離間したゴム脚74は、座席取り付け台36の底端部に挿入され、これによって、格納までの移動中、折り畳み式座席10が、床の表面にわたって引きずられる時、折り畳み式座席10が過度に摩耗しないようにする。図9A及び図9Bは、座席が段差付き床面90上に設置されている競技場又は劇場座席配置で設置された非折曲状態及び折曲状態の折り畳み式座席10をそれぞれ示す。折り畳み式座席10の床接触端部92は、床部分94上に置かれ、背もたれ12の背もたれ取り付け面16は、蹴上げ96に取り付けられている。折り畳み式座席10を、例えば、無蓋観覧席構造内又は傾斜床面上のような他の階段式座席配置で設置できることは当業者にとって明らかである。図4、図5、図9A、図9B及び図9Cを参照して、背もたれ12が10°の傾斜角度で傾斜された状態で折り畳み式座席10を蹴上げ96に取り付けるように、取り付け部材100は、背もたれ取り付け面16に対して10°の角度72で延在している。好ましくは、取り付け部材100は、一定の10°の角度72で配置される。図9Cは、コストの高い取り付けの代替例を示しており、取り付け部材100が、背もたれ取り付け面16の凹部図示せずの埋め込み格納位置から10°の角度72の動作位置へ外向きに枢動できるように、取り付け部材100は背もたれ12に蝶着されている。取り付け部材100は、背もたれ12の底端部20に対してそれぞれ垂直及び平行に指向された長い方の部分104及び短い方の部分108を含むL字状溝102を有する。折り畳み式座席10を適所に解放可能に係止するため、溝102の長い方の部分104が、蹴上げ96に碇止された取り付けネジ108を受け取るように折り畳み式座席10を床部分94の方へ下向きに下げることができ、その後、溝102の短い方の部分106に沿って水平に移動することができる。図2は、背もたれ発泡体層22及び背もたれ12内のアクセス孔112を示しており、アクセス孔112からネジ回しを挿入して、取り付け部材100を通って蹴上げ96内に入る取り付けネジ108を回すことができる。図5は、長い方の部分104が背もたれ12の長手方向の中心線110からずれ、短い方の部分106の遠位端が背もたれ12の長手方向の中心線110と整列され、これにより、折り畳み式座席10が適所に係止されると、取り付けネジ108が中心線110に沿って位置することを示す。図4は、10°の傾斜角度114で傾斜された床接触端部92を含む折り畳み式座席10を示す。傾斜角度114は、背もたれ12の10°の傾斜角度と一致し、その結果、折り畳み式座席10の設置時、折り畳み式座席10を床部分94の水平面に置ける。図9Bは、設置時、かつ、折曲状態の、ほぼ水平の起された座席面44を含む折り畳み式座席10を示しており、起された座席面44上には、座席占有者が着座することができる。図6、図7A及び図7B並びに図9A及び9Bを特に参照して、いかなる外力も、座席組立体24の座席基部38に加えられていない時は常に、バネ帯金40,42により、折り畳み式座席10は、静止時に、脊柱26がほぼ真っすぐである非折曲状態図7A及び図9Aを自動的に取る。図6は、座席基部38の座席面44及び背もたれ12の背もたれ休息面14のそれぞれの凹部118内に配置される小型磁石116を示す。折り畳み式座席10が占有されていない時、磁石116は、座席組立体24が閉まり、閉鎖されたままであるようにし、すなわち、座席取り付け台36及び座席基部38が、ほぼ同じ面にあるようにする。座席占有者が座席基部38を背もたれ12から完全に引き離して、ほぼ水平の起された座面を呈する時は常に、折り畳み式座席10は、脊柱26が曲線状である折曲状態図7B及び図9Bを取る。開放中の折り畳み式座席10は、脊椎スラット28b,28cの隣接非平行側面間の空間を閉鎖する曲げ力を脊柱26に加え、その結果、隣接脊椎スラット28b,28cを互いに圧搾して、曲線状の脊柱26を形成する。発泡体パッド付き座席基部38が座席占有者を支持している時に、発泡体パッド付き座席基部38に着座している占有者の重量は、折り畳み式座席10の折曲状態を維持する。折り畳み式座席10の構造に用いられる好適な材料は、背もたれ12、脊椎スラット28b,28c、座席取り付け台36及び座席基部38用の13層バルチックバーチ合板、バネ帯金40,42用のバネ鋼、並びに、背もたれ発泡体層22及び座席組立体発泡体層46用のウレタン発泡体材料を含む。図10A及び図10Bは、代替実施形態において、非折曲状態及び折曲状態でそれぞれ示された独立型椅子120として構成された折り畳み式座席10の斜視図である。図11A及び図11Bは、それぞれ、非折曲状態及び折曲状態の独立型椅子120の側面図である。図12は、独立型椅子120の分解図であり、二つの類似した椅子脚セット122を収容するように、椅子脚セット122を折り畳み式座席10の背もたれ発泡体層22及び座席組立体発泡体層46の変形体に追加し、その結果、独立型椅子120を形成することを示す。図10A、図10B、図11A、図11B及び図12を参照して、折り畳み式座席10及び独立型椅子120の構成要素部品は、スペーサブロック54と置換する椅子脚セット122、及び、異なる対の長方形開口部56と置換する二つの溝124を除いて同じである。図12を特に参照して、椅子脚セット122の各々は、床支持部分134から延在し、床支持部分134に対して80°の角度132で位置する直立部分130を有する。直立部分130は、スペーサブロック54の高さ及び幅と同じ高さ及び幅を有し、二つの孔52を含み、二つの孔52は、椅子の組み立て中、ボルト50が二つの孔52を貫通するように位置する。背もたれ発泡体層22及び座席組立体発泡体層46の長方形開口部56は、発泡体層22,46の各底端部から発泡体層22,46内へ延在し、直立部分130の長さと等しい距離をカバーする溝124により置換される。直立部分130は溝124内へ嵌合し、孔52を貫通するボルト50は、椅子脚セット122を適所に固定して独立型椅子120を形成する。図13は、二つ並んだ壁取り付け型折り畳み式座席150の正面部分の斜視図であり、壁取り付け型折り畳み式座席150の一方左側は、折曲状態で示され、壁取り付け型折り畳み式座席150の他方右側は、非折曲状態で示されている。図14A及び図14Bは、それぞれ、非折曲状態及び折曲状態の壁取り付け型折り畳み式座席150の側面図である。図13、図14A及び図14Bを参照して、折り畳み式座席10及び壁取り付け型折り畳み式座席150の構成要素部品は、複数の折り畳み式座席の一つ又は横一列の共通の背もたれとして別個の背もたれ12と置換する傾斜壁面152を除いて同じである。壁面152は、床156に対して80°の角度154で傾斜されている。壁取り付け型折り畳み式座席150は、公共輸送車両例えば、地下鉄車両への設置、又は、コンパクトなフラット座席格納が有益であるといえる任意の他の用途に有用である。壁取り付け型折り畳み式座席150が設置されている時、背もたれ発泡体層22は、I字状壁面152に支えられている。図13に示されるように、ボルト50は、壁面152の所定位置に開けられた孔52を貫通する。図15は、二つ並んだ床取り付け型折り畳み式座席10の正面部分の斜視図であり、床取り付け型折り畳み式座席10の一方左側は、折曲状態で示され、床取り付け型折り畳み式座席10の他方右側は、非折曲状態で示されている。図15を参照して、折り畳み式座席10は、図9A及び図9Bに示された折り畳み式座席10と同じように、10°の傾斜角度72で傾斜され、床162に碇止された逆U字状のレール160に固定されている。取り付け部材100と、レール160の水平部分に設けられた貫通孔図示せずとに取り付けネジ108を通すことにより、床取り付け型座席10の各々をレール160に固定することができる。図16は、二つ並んだ壁取り付け型折り畳み式テーブル170の正面部分の斜視図であり、壁取り付け型折り畳み式テーブル170の一方左側は、折曲状態で示され、壁取り付け型折り畳み式テーブル170の他方右側は、非折曲状態で示されている。図17A及び図17Bは、それぞれ、非折曲状態及び折曲状態の一つの壁取り付け型折り畳み式テーブル170の側面図である。図16、図17A及び図17Bを参照して、壁取り付け型折り畳み式座席150及び壁取り付け型折り畳み式テーブル170の構成要素部品は、座席組立体発泡体層46と置換する可撓性非クッションテーブルすなわち、硬質な卓上表層46’、並びに、折り畳み式テーブル170の取り付け面として別個の背もたれ12及び対応の背もたれ発泡体層22と置換する壁面172を除いて同じである。従来配置では、壁面172は、床156に対して90°の角度に指向されている。壁取り付け型折り畳み式テーブル170は、オフィス家具システム例えば、作業空間キュービクル仕切壁への設置、又は、コンパクトなフラットテーブル格納が有益であるといえる任意の他の用途に有用である。壁取り付け型折り畳み式テーブル170が設置されている時、テーブル表層46’は、壁面172に支えられている。図16に示されるように、ボルト50は、壁面172の所定位置に開けられた孔52を貫通する。重い重量若しくは重り付きのテーブル基部38を用いることにより、又は、バネ帯金40,42に関して、充分に低いばね定数を有する材料を選択することにより、いかなる物体も支持せず、又は、軽量物体を支持しながら、折曲状態のままであるように壁取り付け型折り畳み式テーブル170を構築することができる。磁石116を用いて、壁取り付け型折り畳み式テーブル170を非折曲状態に維持することができる。図18A及び図18B並びに図19A及び図19Bは、脊柱190の、対をなす斜視図及び端面図であり、脊柱190は、個々の脊椎リンクで組み立てられた脊柱の第1代替実施形態を構成し、個々の脊椎リンクは、一体的な分散型バネ機構を形成する膨張発泡体スラットをウェブ部分が収容することにより相互接続されている。図18A及び図18Bは、弛緩された直線化構成の脊柱190を示し、図19A及び図19Bは、外部から加えられた曲げ力に応じて取られた曲線状構成の脊柱190を示す。図18A、図18B、図19A及び図19Bを参照して、脊柱190は、9つの平行整列した脊椎リンクを含み、これらのうち7つの脊椎リンクは、同じ公称寸法及び形状を有する内部脊椎リンク192であり、二つの脊椎リンクは、端部結合脊椎リンク194,196である。端部結合脊椎リンク194,196は、座席取り付け台36及び座席又はテーブル基部38の異なる一つを受け取るように寸法設定されたU字状の各自由端部198,200の構造を除いて、内部脊椎リンク192と同じ寸法及び形状を有する。各内部脊椎リンク192は、2セットの相補的構造体を、内部脊椎リンク192の両側に、かつ、内部脊椎リンク192の長さに沿って延在するように有し、各内部脊椎リンク192の相補的構造体は、次の隣接脊椎リンク192の対応の相補的構造体と連動するように構成されている。端部結合脊椎リンク194,196は、次の隣接内部脊椎リンク192の対応の相補的構造体と連動するように構成された構造体を、それぞれの自由端部198,200の反対側に有する。9つの脊椎リンクの組立体全体は、関節式隣接脊椎リンクを形成する。図20A及び図20Bは、それぞれ、一つの内部脊椎リンク192の斜視図及び端面図であり、内部脊椎リンク192は、4つの側面端部において、異なる構造上の特徴を含むI形鋼形状を有する。内部脊椎リンク192は、開放端部蝶番スリーブ206及び枢軸208を含む第1セットの連動構造体を座席側部材204上に有し、かぎ形端部212及び巻き縁214を含む第2セットの連動構造体を下側部材210上に有する。ウェブ216は、座席側部材204及び下側部材210を相互接続する。図18A及び図18Bは、第1セットの開放端部蝶番スリーブ206を座席側部材204上に有し、第2セットのかぎ形端部212を下側部材210上に有する端部結合脊椎リンク194を示す。図18A及び図18Bは、第1セットの枢軸208を座席側部材204上に有し、第2セットの巻き縁214を下側部材210上に有する端部結合脊椎リンク196も示す。脊椎リンク192,194,196は、押出アルミニウムから作られることが好ましい。図21A及び図21B並びに図22A及び図22Bは、関節式隣接脊椎リンク192,196の脊柱190を形成する複数の脊椎リンクの相互接続を詳細に示す、対をなす拡大部分斜視図及び端面図である。枢軸208を蝶番スリーブ206内で係合することにより、かつ、かぎ形端部212とウェブ216との間に配置され、かぎ形端部212及びウェブ216と接触する拡張発泡体又はエラストマースラット220によって巻き縁214をかぎ形端部212に対して圧迫することにより、各対の隣接脊椎リンクは枢動的に接合されている。エラストマースラット220は、適切なデュロメータのポリウレタン発泡体から作られることが好ましく、静止時、すなわち、かぎ形端部212と隣接脊椎リンクのウェブ216との間への挿入前、長方形の断面形状を有する。蝶番スリーブ206及び枢軸208が交互に連続して配置され、各隣接蝶番スリーブ206及び枢軸208が互いに接続されていることにより、脊柱190の関節式連動構造体が脊柱190の曲率を規定することになる。図21A及び図21Bは、折り畳み式座席10の非折曲状態に対応する直線化構成の脊柱190を示し、図22A及び図22Bは、折り畳み式座席10の折曲状態に対応する曲線状構成の脊柱190を示す。図21B及び図22Bは、かぎ形端部212が支えられた支持面として機能する変形された凹面222を呈するエラストマースラット220を示す。脊柱190が折り畳み式座席10の非折曲状態と折曲状態との間で曲がるように、凹面222は、かぎ形端部212により与えられた圧縮力の変化に応じて形状を変え、脊柱190の異なる曲率に従いながら、かぎ形端部212が適所に留まれるようにする。折り畳み式座席10の非折曲状態中に、外部から加えられた圧縮力が存在しない場合、エラストマースラット220は、長方形の公称形状へ戻ることを促すエラストマースラット220固有の復元力により、脊柱190を直線化構成になるように促す。脊柱190が、壁取り付け型テーブル170の構造に用いられる場合、エラストマースラット220をより軟質なすなわち、より低いデュロメータ材料から形成することができ、これにより、耐変形性を低減させ、その結果、物体がテーブル面上に置かれていない時、壁取り付け型テーブル170を折曲状態のままにさせることができる。図21Bは、図18Bに示された直線化構成折り畳み式座席10の非折曲状態、及び、図19Bの曲線状構成折り畳み式座席10の折曲状態を達成するために、脊柱190に対して、関連の蝶番スリーブ206内で連動される枢軸208の段階的増加分の角度変位を規定する脊椎リンク寸法、及び、隣接脊椎リンクの分離距離を示す。図21Bを参照して、直線化構成において連動されるかぎ形端部212及び巻き縁214は、259mmの距離224だけ分離されている。各内部脊椎リンク192の下側部材210上の第1セットの連動構造体の開放端部蝶番スリーブ206及び枢軸208の中心間距離226は、197mmである。脊柱190の幅は、各脊椎リンク192,194,196の座席側部材204の外面と下側部材210の外面との間の197mmの距離228である。図22Bは、折り畳み式座席10の折曲状態において、分離距離224が完全に閉じられ、その結果、連結されたかぎ形端部212と巻き縁214との間で接触が生じることを示す。図23A及び図23B並びに図24A及び図24Bは、脊柱190’の、対をなす斜視図及び端面図であり、脊柱190’は、個々の脊椎リンクで組み立てられた脊柱の第2代替実施形態を構成し、個々の脊椎リンクは、一体的な分散型バネ機構を形成する膨張発泡体スラットをウェブ部分が収容することにより相互接続されている。脊柱190及び脊柱190’の構成要素部品は、第1セットの連動構造体を分断する第1セットの一方の連動構造体の変形体と、隣接脊椎リンクのウェブ216間に嵌合する置換された、より大きい長方形エラストマースラット220’とを除いて同じである。図18A及び図18B、図19A及び図19B、図20A及び図20B、図21A及び図21B、並びに、図22A及び図22Bに示された脊柱190及びその構成要素の図は、それぞれ、図23A及び図23B、図24A及び図24B、図25A及び図25B、図26A及び図26B、並びに、図27A及び図27Bに示された脊柱190’及びその構成要素の図に対応する。類似の構成要素及び構造上の特徴は、共通の符号により識別され、対応の変形された構成要素及び特徴は、同一符号の後にダッシュ記号が付いていることにより識別される。第1セットの連動構造体の変形体は、脊椎リンク192,194のかぎ形端部212と置換する脊椎リンク192’,194’の巻き縁212’を含む。図23Bに示されるように、置換された各脊椎リンク192’,194’の巻き縁212’は、結果として、脊柱190’の隣接巻き縁212’,214を分断することになる。図23B及び図26Bに示されるように、長方形エラストマースラット220’は、脊椎リンク192’,194’,196’の隣接するもの同士のウェブ216間で嵌合を形成するように寸法設定されている。図24B及び図27Bは、脊柱190’が折り畳み式座席10の非折曲状態と折曲状態との間で曲がるように、エラストマースラット220’が、脊柱190’の異なる曲率により与えられた圧縮力の変化に応じて、あらゆる面で圧縮を受けることを示す。図26Bは、図23Bに示された直線化構成折り畳み式座席10の非折曲状態、及び、図24Bの曲線状構成折り畳み式座席10の折曲状態を達成するために、脊柱190’に対して、関連の蝶番スリーブ206内で連動される枢軸208の段階的増加分の角度変位を規定する脊椎リンク寸法、及び、隣接脊椎リンクの分離距離を示す。図26Bを参照して、直線化構成にある隣接巻き縁212’,214は、259mmの距離224’だけ分離されている。各内部脊椎リンク192の下側部材210上の第1セットの連動構造体の開放端部蝶番スリーブ206及び枢軸208の中心間距離226は、197mmである。脊柱190’の幅は、各脊椎リンク192’,194’,196’の座席側部材204の外面と下側部材210の外面との間の197mmの距離228である。図27Bは、折り畳み式座席10の折曲状態において、分離距離224’が完全に閉じられ、その結果、隣接巻き縁212’,214間で接触が生じることを示す。図24B及び図27Bは、折り畳み式座席10の折曲状態に曲げられた脊柱190’の隣接巻き縁212’,214の収束を示す。完全な座席組立体24を形成するため、脊柱190の両端部の端部結合脊椎リンク194,196及び脊柱190’の両端部の端部結合脊椎リンク194’,196’は各々、端部結合脊椎リンクの一方を座席取り付け台36に取り付け、端部結合脊椎リンクの他方を座席基部38に取り付けるファスナ図示せずを受け取る。本発明の基本原理から逸脱することなく、上記の実施形態の細部に多くの変更を加えることができることは、当業者に明らかである。例えば、バネ帯金40,42と置換する単一の幅広のバネ帯金を、折り畳み式座席10の特定の構成において許容可能とし得る。従って、本発明の範囲は、特許請求の範囲によってのみ決定されるべきである。"