"ラジカル重合性化合物100質量中、A成分として一般式1で示されるカプロラクトンにより変性されたモノ又はポリペンタエリスリトールのポリメタアクリレートa-120質量以上45質量以下、および、一般式2で示される、モノ又はポリペンタエリスリトールのポリメタアクリレートa-25質量以下但し、a-1とa-2の合計量は、20質量以上45質量以下である。、B成分として一般式3で示されるポリメタアクリロイルオキシアルキルイソシアヌレート30質量以上50質量以下、並びに、C成分として分岐アルキル構造を有し数平均分子量が500~1000の範囲内であるポリカーボネートポリオール化合物、脂環構造を有するジイソシアネート化合物、および、ヒドロキシル基を含有するモノメタアクリレート化合物から合成されるウレタンメタアクリレート化合物20質量以上40質量以下、を含んでなる活性エネルギー線硬化型被覆組成物:式中、複数のαのうち少なくとも3個はメタアクリロイルオキシ基CH2=CR-COO-、もしくはカプロラクトンにより変性されたメタアクリロイルオキシ基{CH2=CR-COOCH25C=Oy-O-}、但し、Rは水素原子又はメチル基を示し、yは1以上の整数である。であり、そのうちの少なくとも1個がカプロラクトンにより変性されたメタアクリロイルオキシ基であり、また、残りのαは水酸基である。また、nは0~4の整数を示す。、式中、複数のβのうち少なくとも3個はメタアクリロイルオキシ基CH2=CR-COO-である。また、残りのβは水酸基である。また、nは0~4の整数を示す。、式中、X1、X2及びX3はメタアクリロイル基{CH2=CR-CO-、但し、Rは水素原子又はメチル基を示す。}、カプロラクトンにより変性されたメタアクリロイル基[{CH2=CR-COOCH25C=Oa-}、但し、Rは水素原子又はメチル基を示し、aは1以上の整数である。]、水素原子又はアルキル基を示し、これらのうちの少なくとも2個はメタアクリロイル基、もしくはカプロラクトンにより変性されたメタアクリロイル基であり、R1、R2及びR3はオキシアルキレン基又はポリオキシアルキレン基を示す。。D成分として一般式4で示される紫外線吸収剤、およびE成分として一般式5で示される光安定剤をさらに含んでなる請求項1に記載の活性エネルギー線硬化型被覆組成物。請求項1または2に記載の活性エネルギー線硬化型被覆組成物の硬化被膜によって被覆されている合成樹脂成形品。合成樹脂成形品が自動車ヘッドランプレンズ用ポリカーボネート樹脂成形品である請求項3に記載の合成樹脂成形品。しかし、自動車の耐用年数の延長や太陽光発電システム等の普及においては、特に屋外環境で超長期間に亘り曝露されても劣化しないことが強く求められている。従来に比べ、より長期間の耐候性評価を実施すると、従来技術では硬化被膜と基材との密着性以下、長期間の耐侯性評価後の密着性を単に密着性という。が低下することが確認された。よって更なる密着性の向上が求められている。本発明の目的は、特に基材との密着性に優れ、かつ優れた耐摩耗性を有する硬化被膜を形成しうる活性エネルギー線硬化型被覆組成物を提供することにある。そこで本発明者らは上記課題を解決するため鋭意検討した結果、多官能アクリレートA成分、イソシアヌレート骨格を有するアクリレート化合物B成分、特定の多官能ウレタンアクリレート化合物C成分とを、特定の比率で併用することによって、特に基材との密着性に優れ、かつ耐摩耗性に優れる硬化被膜を形成できる活性エネルギー線硬化型被覆組成物を見出し、また、合成樹脂成形品を完成した。前記課題は、以下の技術的手段からなる本発明1~4によって解決される。1ラジカル重合性化合物100質量中、A成分として一般式1で示されるカプロラクトンにより変性されたモノ又はポリペンタエリスリトールのポリメタアクリレートa-120質量以上45質量以下、および、一般式2で示される、モノ又はポリペンタエリスリトールのポリメタアクリレートa-25質量以下但し、a-1とa-2の合計量は、20質量以上45質量以下である。、B成分として一般式3で示されるポリメタアクリロイルオキシアルキルイソシアヌレート30質量以上50質量以下、並びに、C成分として分岐アルキル構造を有し数平均分子量が500~1000の範囲内であるポリカーボネートポリオール化合物、脂環構造を有するジイソシアネート化合物、および、ヒドロキシル基を含有するモノメタアクリレート化合物から合成されるウレタンメタアクリレート化合物20質量以上40質量以下、を含んでなる活性エネルギー線硬化型被覆組成物:式中、複数のαのうち少なくとも3個はメタアクリロイルオキシ基CH2=CR-COO-、もしくはカプロラクトンにより変性されたメタアクリロイルオキシ基{CH2=CR-COOCH25C=Oy-O-}、但し、Rは水素原子又はメチル基を示し、yは1以上の整数である。であり、そのうちの少なくとも1個がカプロラクトンにより変性されたメタアクリロイルオキシ基であり、また、残りのαは水酸基である。また、nは0~4の整数を示す。、式中、複数のβのうち少なくとも3個はメタアクリロイルオキシ基CH2=CR-COO-である。また、残りのβは水酸基である。また、nは0~4の整数を示す。、式中、X1、X2及びX3はメタアクリロイル基{CH2=CR-CO-、但し、Rは水素原子又はメチル基を示す。}、カプロラクトンにより変性されたメタアクリロイル基[{CH2=CR-COOCH25C=Oa-}、但し、Rは水素原子又はメチル基を示し、aは1以上の整数である。]、水素原子又はアルキル基を示し、これらのうちの少なくとも2個はメタアクリロイル基、もしくはカプロラクトンにより変性されたメタアクリロイル基であり、R1、R2及びR3はオキシアルキレン基又はポリオキシアルキレン基を示す。。2D成分として一般式4で示される紫外線吸収剤、およびE成分として一般式5で示される光安定剤をさらに含んでなる前記1に記載の活性エネルギー線硬化型被覆組成物。3前記活性エネルギー線硬化型被覆組成物の硬化被膜によって被覆されている合成樹脂成形品。4合成樹脂成形品が自動車ヘッドランプレンズ用ポリカーボネート樹脂成形品である前記3に記載の合成樹脂成形品。なお、本発明においてメタアクリレートはアクリレート又はメタクリレートを意味し、メタアクリロイルはアクリロイル又はメタクリロイルを意味する。本発明の活性エネルギー線硬化型被覆組成物によれば、基材との密着性に優れ、かつ耐摩耗性に優れた硬化被膜を有する合成被覆成形品を得ることができる。以下、本発明を詳しく説明する。本発明の活性エネルギー線硬化型被覆組成物は、ラジカル重合性化合物100質量中、A成分としてポリメタアクリレート20質量以上45質量以下、B成分としてポリメタアクリロイルオキシアルキルイソシアヌレート30質量以上50質量以下、並びに、C成分としてウレタンメタアクリレート化合物20質量以上40質量以下を含む組成物である。先ず本発明の活性エネルギー線硬化型被覆組成物以下単に被覆組成物という場合がある。の各成分について説明する。<A成分>a-1成分本発明の被覆組成物は、ラジカル重合性化合物であるA成分の一つとしてa-1成分、すなわち、前記の一般式1で示されるモノまたはポリペンタエリスリトールポリアクリレートを含んでいる。このa-1成分を用いることにより、被覆組成物が活性エネルギー線の照射により良好な重合活性を示し、また、高度な架橋密度を有する耐摩耗性に優れたポリマーを形成できる。したがって、基材表面に耐摩耗性に優れた硬化被膜を形成することができる。a-1成分の具体例としては日本化薬株製の以下の表1に示すもの等が挙げられる。硬化被膜の耐摩耗性の観点から、カプロラクトンにより変性されたメタアクリロイル基CH2=CR-COOCH25C=Oy-、但し、Rは水素原子またはメチル基を示し、yは1以上の整数である。のyは、5以下であることが好ましく、3以下であることがより好ましく、2以下であることが特に好ましい。a-1成分の配合量は、ラジカル重合性化合物の総量100質量中、20~45質量である。20質量以上であれば、硬化被膜の耐摩耗性が良好である。また45質量以下であれば硬化被膜の耐候性および耐熱性が良好である。さらに、上記範囲は30質量以上がより好ましく、38質量以下がより好ましい。a-2成分本発明の被覆組成物は、ラジカル重合性化合物であるA成分の一つとしてa-2成分、すなわち、前記の一般式2で示されるモノまたはポリペンタエリスリトールポリアクリレートを含んでいてもよい。a-2成分はa-1成分よりも硬化被膜の耐摩耗性の点で意義がある。しかし、硬化被膜の耐候性および耐熱性の点で不利である。a-2成分の具体例としては以下のものが挙げられる。ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、トリペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、トリペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、トリペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、トリペンタエリスリトールヘプタメタアクリレート、トリペンタエリスリトールオクタメタアクリレート等。a-2成分の配合量は、ラジカル重合性化合物の総量100質量中、5質量以下である。この成分は任意成分であるので0質量であってもよい。さらに、配合量は1質量以下がより好ましい。1質量以下であれば硬化被膜の耐候性および耐熱性が良好である。更にこの配合量は、a-1成分と合わせて、20質量以上45質量以下である。<B成分>本発明の被覆組成物は、ラジカル重合性化合物の一つとしてB成分、すなわち、前記の一般式3で示されるポリ{メタアクリロイルオキシアルキル}イソシアヌレートを含んでいる。このB成分を用いることにより、硬化被膜の耐摩耗性、耐候性、耐熱性、基材への密着性が向上する。なお、硬化被膜の耐摩耗性の観点から、カプロラクトンにより変性されたメタアクリロイル基CH2=CR-COOCH25C=Oa-、但し、Rは水素原子またはメチル基を示し、aは1以上の整数である。のaは、5以下であることが好ましく、3以下であることがより好ましく、2以下であることが特に好ましい。B成分の具体例としては以下のものが挙げられる。ビス2-アクリロイルオキシエチルヒドロキシルエチルイソシアヌレート、トリス2-アクリロイルオキシエチルイソシアヌレート、ビス2-アクリロイルオキシプロピルヒドロキシルエチルイソシアヌレート、トリス2-アクリロイルオキシプロピルイソシアヌレート、1分子あたり1個のカプロラクトンにより変性されたトリス2-アクリロイルオキシエチルイソシアヌレート東亞合成株製、商品名アロニックスM-325、1分子あたり3個のカプロラクトンにより変性されたトリス2-アクリロイルオキシエチルイソシアヌレート東亞合成株製、商品名アロニックスM-327等。B成分の配合量は、ラジカル重合性化合物の総量100質量中、30質量以上50質量以下である。30質量以上であれば硬化被膜の耐摩耗性、耐熱性および基材への密着性が良好である。また50質量以下であれば被覆組成物の硬化性が良好である。さらに、上記範囲は35質量以上がより好ましく、40質量以下がより好ましい。<C成分>本発明の被覆組成物は、ラジカル重合性化合物の一つとしてC成分、すなわち、分岐アルキル構造を有し数平均分子量が500以上1000以下の範囲内であるポリカーボネートポリオール化合物、脂環構造を有するジイソシアネート化合物、および、ヒドロキシル基を含有するモノメタアクリレート化合物から合成されるウレタンメタアクリレート化合物を含んでいる。このC成分を用いることにより、被覆組成物の硬化被膜に強靭性を付与でき、また硬化被膜の耐候性を向上できる。C成分の原料であるポリカーボネートポリオール化合物は、分岐アルキル構造を有する。これにより被覆組成物の硬化被膜の柔軟性が向上し、耐候性が向上する。このポリカーボネートポリオール化合物の数平均分子量は、500~1000の範囲内である。数平均分子量が500以上であることにより、被覆組成物の硬化被膜の耐候性が向上する。また、1000以下であることにより、硬化被膜の耐摩耗性が向上する。なお、この数平均分子量は、水酸基価と一分子中の水酸基の数とから算出したものである。このようなポリカーボネートポリオール化合物は、例えば、分岐アルキル構造を有する多価アルコールと炭酸エステルとのエステル交換反応により合成できる。分岐アルキル構造を有する多価アルコールの具体例としては以下のものが挙げられる。3-メチル-1,5-ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、2-メチル-1,8-オクタンジオール等。炭酸エステルの具体例としては以下のものが挙げられる。エチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ジ-n-プロピルカーボネート、ジイソプロピルカーボネート、ジブチルカーボネート、ジシクロヘキシルカーボネート、ジフェニルカーボネート等。このポリカーボネートポリオール化合物として市販品も使用できる。具体的には、分岐アルキル構造を有し数平均分子量が500~1000の範囲内であるポリカーボネートポリオール化合物の市販品として、例えば以下のものが挙げられる。株クラレ製の商品名クラレポリオールC-590、クラレポリオールC-770、クラレポリオールC-1050、クラレポリオールC-1090、クラレポリオールC1065N、クラレポリオールC-1015N等。C成分の原料であるジイソシアネート化合物は、脂環構造を有する。これにより、被覆組成物の硬化被膜が、耐候性および耐摩耗性の両方に優れることになる。脂環構造を有するジイソシアネート化合物の具体例としては以下のものが挙げられる。ジシクロヘキシルメタン-4,4’-ジイソシアネート、メチルシクロヘキサン-2,4-ジイソシアネート、メチルシクロヘキサン-2,6-ジイソシアネート、1,3-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、イソホロンジイソシアネート等。C成分の原料であるヒドロキシル基を含有するモノメタアクリレート化合物は、1分子内に1つのメタアクリロイル基を有する化合物である。これにより、被覆組成物の硬化被膜の柔軟性が向上する。また、1分子内に2個以上のメタアクリロイル基を有するメタアクリレート化合物を使用した場合と比較して、高固形分の場合の被覆組成物の貯蔵安定性および被覆組成物の硬化被膜の耐候性が優れる。このモノメタアクリレート化合物の具体例としては以下のものが挙げられる。2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート等。また、それ以外にも以下のものが挙げられる。ブチルグリシジルエーテル、2-エチルヘキシルグリシジルエーテル、グリシジルメタクリレート等のモノエポキシ化合物とメタアクリル酸との付加反応物や、ポリエチレングリコールまたはポリプロピレングリコールのモノメタアクリル酸エステル、ポリカプロラクトンジオールのモノメタアクリル酸エステル等。C成分の製造方法としては、例えば、上述した3種の原料をイソシアネート基とヒドロキシル基がほぼ等量になるように用いて、ジラウリン酸ジ-n-ブチル錫等の錫系触媒の存在下、60~70°Cで数時間加熱することにより反応させる方法がある。反応物は一般に高粘性となることが多いので、反応中または反応終了後に、有機溶剤や他の稀釈モノマーで稀釈することが好ましい。C成分の配合量は、ラジカル重合性化合物の総量100質量中、20以上40質量以下である。20質量以上であれば硬化被膜の耐候性および空気雰囲気下での被覆組成物の硬化性が良好である。また40質量以下であれば硬化被膜の耐摩耗性が良好である。さらに、上記範囲は30質量以下が好ましい。<D成分>本発明の被覆組成物は、さらにD成分として紫外線吸収剤を含んでいても良い。D成分は、紫外線吸収剤であれば特に限定されない。被覆組成物に均一に溶解し、かつ耐候性が良好なものであれば使用可能である。特に、被覆組成物に対する良好な溶解性および耐候性改善の観点から、トリアジン系、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、サリチル酸フェニル系、または、安息香酸フェニル系の化合物から誘導されたものであって、最大吸収波長が240~380nmの範囲内である紫外線吸収剤が好ましい。被覆組成物に多量に含有させるという観点からは、ベンゾフェノン系の紫外線吸収剤が好ましい。また、ポリカーボネート等の基材の黄変を防ぐという観点からは、トリアジン系またはベンゾトリアゾール系の紫外線吸収剤が好ましい。D成分の具体例としては以下のものが挙げられる。2-[4-{2-ヒドロキシ-3-ドデシロキシ-プロピルオキシ}-2-ヒドロキシフェニル]-4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン、2-[4-{2-ヒドロキシ-3-トリデシロキシ-プロピルオキシ}-2-ヒドロキシフェニル]-4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン、2-{4-オクチル-2-メチルエタノエートオキシ-2-ヒドロキシフェニル-4,6-{ビス2,4-ジメチルフェニル}-1,3,5-トリアジン[チバスペシャリティーケミカルズ株製、商品名チヌビン479]、トリス[2,4,6-[2-{4-オクチル-2-メチルエタノエートオキシ-2-ヒドロキシフェニル}]]-1,3,5-トリアジン[チバスペシャリティーケミカルズ株製、商品名チヌビン777]、2-ヒドロキシベンゾフェノン、5-クロロ-2-ヒドロキシベンゾフェノン、2,4-ジヒドロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-オクチロキシベンゾフェノン、4-ドデシロキシ-2-ヒドロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-オクタデシロキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4,4’-ジメトキシベンゾフェノン、フェニルサリシレート、p-tert-ブチルフェニルサリシレート、p-1,1,3,3-テトラメチルブチルフェニルサリシレート、3-ヒドロキシフェニルベンゾエート、フェニレン-1,3-ジベンゾエート、2-2-ヒドロキシ-5’-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-5-tert-ブチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-3,5-ジ-tert-ブチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-5-tert-ブチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-4-オクチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2’-ヒドロキシ-5’-メタクリロキシエチルフェニル-2H-ベンゾトリアゾ-ル等。これらのうち、2-[4-{2-ヒドロキシ-3-ドデシロキシ-プロピルオキシ}-2-ヒドロキシフェニル]-4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン、2-[4-{2-ヒドロキシ-3-トリデシロキシ-プロピルオキシ}-2-ヒドロキシフェニル]-4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン前記一般式4で示される化合物、2-{4-オクチル-2-メチルエタノエートオキシ}-2-ヒドロキシフェニル-4,6-{ビス2,4-ジメチルフェニル}-1,3,5-トリアジンが特に好ましい。また、これらは2種以上を組み合わせて用いることもできる。D成分の配合量は、ラジカル重合性化合物の総量100質量部に対して、1~30質量部が好ましい。1質量部以上であれば硬化被膜の耐候性が良好である。また30質量部以下であれば被覆組成物の硬化性および硬化被膜の強靭性、耐熱性、耐摩耗性が良好である。さらに、上記範囲は5質量部以上がより好ましく、15質量部以下がより好ましい。<E成分>発明の被覆組成物は、さらにE成分としてヒンダードアミン系光安定化剤を含んでいてもよい。E成分は、ヒンダードアミン系光安定剤であれば特に限定されない。E成分の具体例としては以下のものが挙げられる。ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1-メトキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1-エトキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1-プロポキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1-ブトキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1-ペンチロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1-ヘキシロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1-ヘプチロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1-オクトキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1-ノニロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1-デカニロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1-ドデシロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル-2-4-メトキシ-ベンジリデンマロネート、テトラキス2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシラート、テトラキス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシラート、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジノールとβ,β,β’,β’-テトラメチル-3,9-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカンジエタノールとの縮合物、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジノールとβ,β,β’,β’-テトラメチル-3,9-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカンジエタノールとの縮合物、デカンジカルボン酸と2,2,6,6-テトラメチル-1-オクトキシ-4-ピペリジノールとのジエステル化合物と1,1-ジメチルエチルヒドロパーオキシドとオクタンとの反応生成物チバスペシャリティーケミカルズ株製、商品名チヌビン123等。これらの中でも、以下のものが特に好ましい。テトラキス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシラート、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジノールとβ,β,β’,β’-テトラメチル-3,9-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカンジエタノールとの縮合物前記一般式5で示される化合物、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジノールとβ,β,β’,β’-テトラメチル-3,9-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカンジエタノールとの縮合物、デカンジカルボン酸と2,2,6,6-テトラメチル-1-オクトキシ-4-ピペリジノールとのジエステル化合物と1,1-ジメチルエチルヒドロパーオキシドとオクタンとの反応生成物。E成分の配合量は、ラジカル重合性化合物の総量100質量部に対して、0.1~5質量部が好ましい。0.1質量部以上であれば硬化被膜の耐候性が良好である。また5質量部以下であれば被覆組成物の硬化性および硬化被膜の強靭性、耐熱性、耐摩耗性が良好である。さらに、上記範囲は0.5質量部以上がより好ましく、2質量部以下がより好ましい。<その他の成分>本発明の被覆組成物には、さらに必要に応じて、光重合開始剤、有機溶剤、酸化防止剤、黄変防止剤、ブル-イング剤、顔料、レベリング剤、消泡剤、増粘剤、沈降防止剤、帯電防止剤、防曇剤等の各種の添加剤を配合してもよい。有機溶剤は、基材の種類により選択することが好ましい。例えば、基材としてポリカーボネートを使用する場合には、イソブタノール等のアルコール系溶剤、酢酸ノルマルブチル等のエステル系溶剤の1種もしくは2種以上を組み合わせて用いるのが良い。活性エネルギー線として紫外線を用いる場合は、F成分として光重合開始剤が必要となる。光重合開始剤は、活性エネルギー線照射によりアクリル系モノマーまたはオリゴマーの重合を開始させ得るものであれば特に限定されない。光重合開始剤の具体例としては以下のものが挙げられる。ベンゾイン、ベンゾインモノメチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、アセトイン、ベンジル、ベンゾフェノン、p-メトキシベンゾフェノン、ジエトキシアセトフェノン、ベンジルジメチルケタール、2,2-ジエトキシアセトフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、メチルフェニルグリオキシレート、エチルフェニルグリオキシレート、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、2-ヒドロキシ-1-[4-{4-2-ヒドロキシ-2-メチル-プロピオニル-ベンジル}-フェニル]-2-メチル-プロパン-1-オン等のカルボニル化合物、テトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド等の硫黄化合物、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド等のアシルフォスフィンオキサイド等。これらは1種または2種以上の混合系で使用される。これらの中でも、ベンゾフェノン、ベンゾインイソプロピルエーテル、メチルフェニルグリオキシレート、ベンジルジメチルケタールがより好ましい。光重合開始剤の配合量は、ラジカル重合性化合物の総量100質量部に対して、0.1~10質量部が好ましい。0.1質量部以上であれば、被覆組成物の硬化性が良好である。また10質量部以下であれば、硬化被膜の透明性および耐候性が良好である。さらに、上記範囲は1質量部以上がより好ましく、5質量部以下がより好ましい。<合成樹脂成形品>本発明の活性エネルギー線硬化型被覆組成物を、合成樹脂成形品の表面に塗布し、活性エネルギー線を照射して硬化被膜を形成すれば、耐摩耗性、耐候性に優れた合成樹脂成形品を得ることができる。被覆組成物を基材に塗布するには、例えば、ハケ塗り、スプレーコート、ディップコート、スピンコート、カーテンコート、バーコート等の方法が用いられる。被覆組成物の塗布作業性、被覆の平滑性、均一性、硬化被膜の基材に対する密着性の観点から、被覆組成物は有機溶剤を含んでいることが好ましい。また、粘度を調整するために被覆組成物を加温したり、亜臨界流体で希釈してから塗装しても良い。被覆組成物を基材上に好ましくは硬化後の被膜が、膜厚1~50μm、さらに好ましくは3~20μmになるように塗布される。次いで、活性エネルギー線、好ましくは紫外線を照射する。紫外線の場合、例えば、高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ等を用いて、100~400nmの紫外線を100~5000mJ/cm2となるように照射する。照射雰囲気は、空気でも良いし、窒素、アルゴン等の不活性ガス中でもよい。これにより被覆組成物は架橋し、硬化被膜が形成される。本発明の活性エネルギー線硬化型被覆組成物は、基材である各種合成樹脂成形品の表面の改質に使用できる。この合成樹脂成形品としては、従来から耐摩耗性や耐侯性等の改善要望のある各種の熱可塑性樹脂や熱硬化性樹脂が挙げられる。具体的には以下のものが挙げられる。ポリメチルメタクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエステルカーボネート樹脂、ポリスチレン樹脂、ABS樹脂、AS樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリメタクリルイミド樹脂、ポリアリルジグリコールカーボネート樹脂等。特に、ポリメチルメタクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリメタクリルイミド樹脂は、透明性に優れかつ耐摩耗性改良要求も強いため、本発明の被覆組成物を適用することが非常に有効である。なお、合成樹脂成形品とは、これらの樹脂からなるシート状成形品、フィルム状成形品、各種射出成形品等であり、例えば自動車ヘッドランプレンズ用ポリカーボネート樹脂成形品である。以下に実施例および比較例によって本発明を更に詳しく説明する。実施例中の測定評価は次の方法で行った。1硬化被膜の耐摩耗性JISK7204プラスチック-摩耗輪によるプラスチック摩耗試験方法に準拠し、ROTARYABRASIONTESTER株東洋精機製を使用し、摩耗輪CS-10F、4.9N500gf荷重にて100回転摩耗試験を行ない、その後ヘイズメーターHM-65W、株村上色彩技術研究所製にてヘイズ値を測定し、耐摩耗性の判定を行った。耐摩耗性の判定基準は次の通りである。◎:増加ヘイズ値0以上10未満。○:増加ヘイズ値10以上15未満。×:増加ヘイズ値15以上。2耐侯性試験7000時間後の密着性耐侯性試験を、サンシャインカーボンウエザオメータースガ試験機株製、WEL-SUN-HC-B型耐候試験機を用いて、ブラックパネル温度63±3°C、降雨12分間、照射48分間のサイクルの条件で7000時間行なった。耐候性試験後、硬化被膜に縦横、各1mm間隔で基材まで達するクロスカットを入れ、1mm2の碁板目を100個作り、その上にセロハンテ-プニチバン株製、商品名セロテープ、登録商標を貼り付け、急激にはがし、剥離した碁盤目の数を数えた。密着性の判定基準は次の通りである。◎:剥離した碁盤目の数0。○:剥離した碁盤目の数1以上5未満。×:剥離した碁盤目の数5以上。[合成例1~3]保温機能付き滴下漏斗、還流冷却器、攪拌羽および温度センサーを装備したフラスコ中に、表2に示すジイソシアネート化合物2mol、ジラウリン酸n-ブチル錫300ppmを仕込み、40°Cに加温した。保温機能付き滴下漏斗を40°Cに加温した状態で、この滴下漏斗から表2に示すジオール化合物1molを4時間かけてフラスコ中に滴下した。40°Cにて2時間攪拌し、さらに1時間かけて70°Cまで昇温させた。その後、表2に示すヒドロキシル基を有するアクリレート化合物2molを、滴下漏斗から2時間かけてフラスコ中に滴下し、さらに2時間攪拌することで、それぞれ本発明のC成分である、UA-1、UA-2、およびUA-3を合成した。[実施例1]表3に示す配合比で塗料組成物を調製し、合成樹脂成形品である縦73mm、横63mm、厚さ3mmのポリカーボネート樹脂板SABICポリマーランドジャパン株製、商品名レキサンLS-2に、硬化後の被膜が10μmになるようにバーコート塗装した。次いで、オーブン中で80°Cで3分間加熱処理することにより有機溶剤分を揮発させた。その後、空気中で、高圧水銀ランプを用いて波長340nm~380nmの積算光量が3000mJ/cm2のエネルギー線を照射し、硬化被膜によって被覆されている合成樹脂成形品を得た。評価結果を表3に示す。被覆組成物がA成分、B成分およびC成分を全て含有し、かつ各成分の含有量がより好ましい範囲内にあるため、硬化被膜の各物性は良好であった。[実施例2~6、および、比較例1~8]被覆組成物の配合を、表3または表4に示す条件としたこと以外は実施例1と同様の条件で、被覆組成物を調製し、硬化被膜によって被覆されている合成樹脂成形品を得た。その評価結果を表3または表4に示す。尚、表3および表4中において記号で表示された化合物は、表5の化合物または製品である。また表3および表4の左欄の他は、その他のラジカル重合性化合物、Gはレベリング剤、Hは溶剤を意味する。実施例2~6の塗料組成物はA成分、B成分およびC成分を全て含有し、かつ各成分の含有量がより好ましい範囲内にある。そのため、各物性が良好であった。中でも、実施例3および4の塗料組成物はA成分、B成分およびC成分が好ましい範囲であり、かつD成分としてT-400、E成分としてLA-63Pを含む、好ましい組成物であるため、耐候性試験後の密着性が最も良好であった。比較例1の被覆組成物はA成分中のDPHAの量が本発明の被覆組成物の範囲外であったため、耐候性試験後の密着性が不良であった。比較例2の被覆組成物はA成分の量が本発明の被覆組成物の範囲外であったため、耐候性試験後の密着性が不良であった。比較例3の被覆組成物はB成分の量が本発明の被覆組成物の範囲外であったため、耐候性試験後の密着性が不良であった。比較例4の被覆組成物はC成分がUA-2であったため、耐候性試験後の密着性が不良であった。比較例5の被覆組成物はD成分がUA-3であったため、耐候性試験後の密着性が不良であった。比較例6の被覆組成物はC成分の量が本発明の範囲外であったため、耐摩耗性が不良であった。比較例7の被覆組成物はA成分およびB成分の量が本発明の範囲外であったため、耐候性試験後の密着性が不良であった。比較例8の被覆組成物はB成分が含まれていないため、耐候性試験後の密着性が不良であった。"