トナー像が形成される像担持体と、前記トナー像が転写される中間転写体か、又は、前記トナー像が転写される転写材を搬送する転写材搬送体とされる無端状のベルト体と、前記像担持体が担持するトナー像を前記中間転写体か又は前記転写材に転写する転写部材と、を有する画像形成装置において、前記転写部材は、一端が支持部材に支持され前記ベルト体の内面に接触するシート部材と、前記シート部材に接触し前記シート部材を前記ベルト体へと押圧する弾性部材と、を備え、前記弾性部材は、前記ベルト体の移動方向において下流側に、上流側の端部より前記ベルト体に向かって突出する突出部を有することを特徴とする画像形成装置。前記突出部が、前記ベルト体と前記シート部材が接触する転写ニップ領域内に位置していることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記シート部材は他端側が自由端部になっており、前記自由端部は、前記転写ニップ領域内にて前記ベルト体に接触していることを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記弾性部材は、前記ベルト体の移動方向において下流側の端部から上流側の端部へと前記ベルト体に向かって高くなるように円弧状又は直線状又は段状とされることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記弾性部材は、前記ベルト体の移動方向において下流側に位置する部材と、上流側に位置する部材と、を備え、、前記下流側に位置する部材が、上流側に位置する部材より硬度が高くされることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記弾性部材は、前記ベルト体の移動方向において下流側に、前記弾性部材が下流側へと倒れるのを防止するための倒れ防止部材が配置されていることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の画像形成装置。しかしながら、従来において提案される、本願添付の図7に示す構成は、次のような課題がある。つまり、従来構成では、一端部がシート部材支持部材33aに支持されたシート部材32aの他端自由端部が、バネ部材34aによりシート部材32aへと付勢されている弾性部材31aにより、ベルト13を像担持体1aの方へと押圧される。斯かる従来例においては、シート部材32aを押圧する弾性部材31aの形状が直方体状であるため、シート部材32aの剛性コシに負けて、図7の領域BC間のように、シート部材32aとベルト13の密着性が十分でない場合がある。これは、本願添付の図6に示すように、弾性部材31aを揺動基台36aで支持し、揺動軸37aを中心に揺動可能とした場合においても、同様のことが起こり得る。その結果、十分な下流テンションニップ領域BC間を確保することができなくなり、異常放電による画像不良が発生する場合があった。本発明の目的は、転写部材として導電性シート部材と、中間転写体或いは転写材搬送体との密着性を確保し、異常放電による画像不良を抑制することのできる画像形成装置を提供することである。上記目的は本発明に係る画像形成装置にて達成される。要約すれば、本発明は、トナー像が形成される像担持体と、前記トナー像が転写される中間転写体か、又は、前記トナー像が転写される転写材を搬送する転写材搬送体とされる無端状のベルト体と、前記像担持体が担持するトナー像を前記中間転写体か又は前記転写材に転写する転写部材と、を有する画像形成装置において、前記転写部材は、一端が支持部材に支持され前記ベルト体の内面に接触するシート部材と、前記シート部材に接触し前記シート部材を前記ベルト体へと押圧する弾性部材と、を備え、前記弾性部材は、前記ベルト体の移動方向において下流側に、上流側の端部より前記ベルト体に向かって突出する突出部を有することを特徴とする画像形成装置である。本発明によれば、転写部材として、導電性のシート部材と、弾性体の支持部材を用いる画像形成装置において、シート部材とベルト体の密着性を確保し、異常放電による画像不良を抑制することができる。以下、本発明に係る画像形成装置を図面に則して更に詳しく説明する。実施例1図1に、本発明に係る画像形成装置の一実施例である複数の画像形成部ステーションを備えた多色画像形成装置の概略構成を示す。本実施例の画像形成装置は、4つのステーションSSa、Sb、Sc、Sdを有しており、第1ステーションSaをイエローY、第2ステーションSbをマゼンタM、第3ステーションScをシアンC、第4ステーションSdをブラックKとしている。第1ステーションSaは、回転可能に担持された像担持体としてのOPC感光ドラム1aを備えている。感光ドラム1aの回りには、帯電手段としての帯電ローラ2a、クリーニング手段としての感光ドラム1a上の転写残トナーをクリーニングするクリーニングユニット3a、及び現像手段としての現像ユニット8aが配置されている。現像ユニット8aは、現像スリーブ4a、非磁性一成分トナー5a、現像剤塗布ブレード7aを備えている。上述の感光ドラム1a、帯電ローラ2a、クリーニングユニット3a、現像ユニット8aは、一体型のプロセスカートリッジ9aとなっている。露光手段11aは、レーザー光を多面鏡によって走査させるスキャナユニット又はLEDアレイから構成され、画像信号に基づいて変調された走査ビーム12aを感光ドラム1a上に照射する。また、帯電ローラ2aは、帯電ローラ2aへの電圧供給手段である帯電バイアス電源20aに接続されており、現像スリーブ4aは、現像スリーブ4aへの電圧供給手段である現像電源21aに接続されている。また、詳しくは後述する1次転写手段としての1次転写部材10aは、1次転写部材10aへの電圧供給手段である1次転写電源22aに接続されており、2次転写ローラ25は2次転写電源26に接続されている。次に、感光ドラム1a上の画像形成動作について説明する。本実施例によると、4つのステーションSa~Sdの下方には中間転写体である無端状のベルト体以下、中間転写ベルトという。13が配置されている。中間転写ベルト13は、駆動ローラ14、テンションローラ15、二次転写対向ローラ24間に張設され、矢印方向に循環移動する。画像形成動作がスタートすると、感光ドラム1a~1dや中間転写ベルト13等は所定のプロセススピードで矢印方向に回転を始める。感光ドラム1aは、帯電ローラ2aによって一様に負極性に帯電され、続いて露光手段11aからの走査ビーム12aによって画像情報に従った静電潜像が形成される。現像ユニット8a内のトナー5aは、現像剤塗布ブレード7aによって負極性に帯電されて現像スリーブ4aに塗布される。そして、現像スリーブ4aには、現像バイアス電源21aより、バイアスが供給され、感光ドラム1aが回転して感光ドラム1a上に形成された静電潜像が現像スリーブ4aに到達すると、静電潜像は負極性のトナーによって可視化される。これにより、感光ドラム1a上には第1色目本実施例ではイエローYのトナー像が形成される。尚、第2~第4ステーションSb~Sdも上記第1ステーションSaと同様の構成とされ、同様にして画像形成動作が行われ、本実施例では、第2色目マゼンタM、第3色目シアンC、第4色目ブラックKのトナー像が形成される。従って、第2~第4ステーションSb~Sdの画像形成動作については説明を省略する。中間転写ベルト13は、図1に示すように、4つの感光ドラム1a~1d全てに対し当接する様に配置される。次に、転写の動作に関して説明をする。中間転写ベルト13は、上述のように、その張架部材として2次転写対向ローラ24、駆動ローラ14、テンションローラ15の3本のローラにより移動可能に支持されており、適当なテンションが維持されるようになっている。駆動ローラ14を駆動させることにより中間転写ベルト13は感光ドラム1a~1dに対して順方向に略同速度で移動する。また、中間転写ベルト13は、矢印方向に回転し、1次転写部材10aは、中間転写ベルト13を挟んで感光ドラム1aと反対側に配置されている。以下、本明細書にて上流、下流とは、中間転写ベルト13の移動方向に対して呼ぶこととする。上述にて理解されるように、中間転写ベルト13の周囲、感光ドラム1a~1dとの対向部に、各々の感光ドラム1a~1dに対応させて1次転写部材10a~10dが配置されている。各色の1次転写位置間の距離に応じて、各色、一定のタイミングでコントローラ200からの書き出し信号を遅らせながら、露光による静電潜像を各感光ドラム1a~1d上に形成する。そして、それぞれの1次転写部材10a~10dに1次転写電源22aよりトナーと逆極性の電圧ここでは正極性を印加するようにする。以上の工程により、順に中間転写ベルト13にトナー像を一次転写していき、中間転写ベルト13上に多重画像が形成される。その後、露光による静電潜像の作像に合わせて、転写材カセット16に積載されている記録媒体である転写材Pは、給紙ローラ17によりピックアップされ、不図示の搬送ローラによりレジストローラ18にまで搬送される。次いで、転写材Pは、中間転写ベルト13上のトナー像に同期してレジストローラ18によって、中間転写ベルト13と2次転写ローラ2次転写手段25とで形成される当接部へ搬送される。その後、2次転写ローラ25には2次転写電源26により、トナーと逆極性の電圧印加ここでは正極性を行い、転写材P上に中間転写ベルト13上に担持された4色の多重トナー像は一括して2次転写される。尚、本実施例では、2次転写ローラ25は、外径8mmのニッケルメッキ鋼棒に抵抗値を体積抵抗率108Ωcm、厚み5mmに調整したNBRの発泡スポンジ体で覆った外径18mmのものを用いた。また、2次転写ローラ25は、中間転写ベルト13に対して、5~15g/cm程度の線圧で当接させ、且つ中間転写ベルト13の移動方向に対して順方向に略等速度で回転する様に配置した。一方、2次転写を終えた後、中間転写ベルト13上に残留した転写残トナーと、転写材Pが搬送されることによって発生する紙粉は、中間転写ベルト13に当接配置されたベルトクリーニング手段27により、その表面から除去回収される。尚、本実施例の画像形成装置ではベルトクリーニング手段27としてウレタンゴム等で形成された弾性を有するクリーニングブレードを用いた。2次転写終了後の転写材は、定着手段19へと搬送され、トナー像の定着を受けて画像形成物プリント、コピーとして画像形成装置外へと排出される。尚、中間転写ベルト13の構成としては、厚さ100μm、体積抵抗率が1010ΩcmのポリイミドPIを用いている。張架部材としての駆動ローラ14は、アルミニウム芯金にカーボンを導電剤として分散した体積抵抗率104Ωcm、肉厚1.0mmのEPDMゴムを被覆した外径25mmのものを用いている。張架部材としてのテンションローラ15は、外径25mmのアルミニウムの金属棒を用いており、テンションは片側19.6N、総圧39.2Nとしている。張架部材としての2次転写対向ローラ24は、アルミニウム芯金にカーボンを導電剤として分散した体積抵抗率104Ωcm、肉厚1.5mmのEPDMゴムを被覆した外径25mmのものを用いている。以下に、本実施例の特徴を述べる。1次転写部材10aは、図2aに示すように、弾性部材31aと可撓性を有するシート部材32aを有している。シート部材32aの一端32a1は、支持部材33aに支持されており、他端側の自由端部32a2は、緩やかなカーブを形成し、中間転写ベルト13と弾性部材31aの間に挟持され、中間転写ベルト13の内面に接触している。具体的には、本実施例では、シート部材32aは、体積抵抗率が50V印加で106Ωcmであり、樹脂製のシートを用いている。本実施例では、シート部材32aとして酢酸ビニルシートを用いているが、ポリカーボネイトPC、Pvdf、PET、ポリイミドPI、ポリエチレンPE、ポリアミドPAなどのシートを用いてもよい。厚みについては、30μm~500μmが望ましい。本実施例では、150μmの厚みのシート部材32aを用いているが、上述した厚みの範囲から外れるシート部材を使用した場合、シート部材の剛性による当接ができなくなってしまうためである。30μmより薄い場合は、剛性が著しく低下することで、シート部材が変形しわし易くなり、画像不良が発生し易くなる。また、500μmよりも厚い場合は、剛性が高すぎて、シート部材が緩やかなカーブを形成することができず、転写ニップを確保することが難しくなる。また、シート部材32aは、1次転写電源22aと接続され、画像形成動作中は500Vの電圧が印加されている。また、弾性部材31aは、本実施例では保持部材としての台座35aによって加圧バネ34aを介して保持されており、感光ドラム1a側に総圧9.8Nで加圧されている。前記シート部材32aの支持部材33aと、弾性部材31aの保持部材35aとは、必要に応じて一体に構成することもできる。弾性部材31aは、絶縁体のウレタン発泡スポンジ状の弾性体を上流部の肉厚短辺ta1を2mm、下流部の肉厚長辺ta2を3mmとし、幅wa14mm、幅wa1に直交する方向の長さLa1を230mmにしたものを用いている。硬度は、アスカーCで500gfで30°である。本実施例では、弾性部材31aとして発泡ウレタンを用いているが、エピクロルヒドリンゴム、NBR、EPDMなどのゴム材料を用いても良い。ここで、各種ニップについて説明する。先ずここでは、以下に説明する物理ニップNpと下流テンションニップNtの二種類の領域の合計を転写ニップNと呼ぶ。物理ニップNpは、図2aにおいて感光ドラム1aと中間転写ベルト13とシート部材32aの三つが接触している領域、即ち、境界位置AとBの間の領域である。500Vの電圧が印加された前記シート部材32aから物理ニップNpを通して正電荷が中間転写ベルト13に注入され、感光ドラム1a上から中間転写ベルト13上に転写されたトナーの担持電荷となることで、一次転写が成立する。また、下流テンションニップNtは、中間転写ベルト13と、シート部材32aとが接触している境界位置BとCの間の領域である。上述のように、物理ニップ部Npで注入された正電荷は、主に中間転写ベルト13上のトナーの担持電荷となる。一方で、担持電荷として使用されなかった余剰の正電荷は下流テンションニップ部Ntでの電荷の循環によって、シート部材32aに戻る。この電荷循環機構によって、一次転写ニップNの下流部での感光ドラム1aと中間転写ベルト13の間の異常放電を防ぐことができる。従って、下流テンションニップ領域Ntが十分に確保できていない、即ち、中間転写ベルト13と、シート部材32aの密着性が十分でないと、余剰の正電荷が中間転写ベルト表面に残留し、一次転写ニップ下流部での中間転写ベルト表面電位が高まることで感光ドラムとの間で異常放電が起こり、画像不良を引き起こす。上述した境界位置A、B、C関して、測定方法を記載する。中間転写ベルト13と感光ドラム1aとによって形成される境界位置Bに関しては、ベルト上にトナー像がある状態で、ベルト駆動を止めて、ドラムを回転させる。この時、感光ドラム1aと中間転写ベルト13が接触している領域のみトナー像が剥がされるため、その下流側の位置を測定することで境界位置Bの測定が可能となる。なお、同様の考えに基づく方法であれば、例えば、朱肉やマジック等で中間転写ベルト13を色付けし、その剥離部を測定する方法であっても良い。中間転写ベルト13とシート部材32aとによって形成される境界位置Aに関しては、可撓性のシート部材32aと中間転写ベルト13との接触点であること、且つ、中間転写ベルト13の回転駆動による摩擦力、シート部材32aへの電圧印加による静電吸着力の影響、を考慮しなければならない。そこで、バイアス印加した状態で中間転写ベルト13を回転させた時に、シート部材32aと中間転写ベルト13で形成される接触領域を基準に境界位置Aを測定する。中間転写ベルト13とシート部材32aとによって形成される境界位置Cに関しては、断面観察により、接点を測定する。以上の測定により得られた、各境界線より、物理ニップNpA-B間は2.5mm、下流テンションニップNtB-C間は0.5mmであった。尚、第2~第4ステーションSb~Sdについては、第1ステーションSaと同様の構成としているため説明を省略する。本実施例においては、弾性部材31aの頂点形状が、図2b-1、b-2のように、上流側の端部31a1より、下流側の端部31a2が、中間転写ベルト13に向かって突出しており、本実施例では端部31a2に形成される該突出部は転写ニップN内に存在している。その結果、該突出部31a2がシート部材32aを押し上げることによって、中間転写ベルト13と、シート部材32aが密着し、下流テンションニップNtB-C間が形成される。下流テンションニップ領域Ntが確保されることで、前記の電荷循環機構が働き、異常放電による画像不良の発生を防ぐことができる。尚、前記下流部の端部31a2とされる突出部が転写ニップN内に存在することが重要であり、領域外に突出部が存在する場合には、中間転写ベルト13とシート部材32aを密着させることは難しい。[実施形態の評価]本実施例の画像形成装置の効果を調べるため、プロセススピード100mm/secの画像形成装置を用いて、本実施例及び以下に示す比較例について、初期と10k枚通紙後の異常放電画像についての評価を行った。なお、通紙耐久テストは、Xerox社製4024坪量75g/m2で行い、耐久によるトナー劣化を促進させるため、10k枚通紙後の画像を評価した。本実施例の構成においては、初期から10k枚通紙後で異常放電画像が発生することなく良好であった。[比較例1]本比較例1は、図7aに示すように、1次転写部材10a-1は、実施例1と同様の構成とされ、ただ、弾性部材31aの形状が異なるのみである。従って、1次転写部材10a-1についての全体構成及び作動については実施例1の説明を援用し、ここでの詳しい説明は省略する。本比較例では、図7b、cに示すように、弾性部材31aの形状が、直方体であるため、図7aの下流テンションニップ領域NtB-C間において、中間転写ベルト13とシート部材32aとの密着性が弱く、隙間が空いている。本比較例で用いているシート部材32aは、実施例1と同一のものを用いている。尚、第2~第4ステーションSb~Sdも第1ステーションSaと同様の構成としているので説明を省略する。次に評価結果について述べる。比較例1については、下流テンションニップ領域NtB-C間にて、中間転写ベルト13とシート部材32aとが密着できていないため、電荷循環機構が機能せず、異常放電画像が発生することが確認された。[比較例2]本比較例2は、図6aに示すように、1次転写部材10a-2は、実施例1と同様の構成とされ、ただ、弾性部材31aの構造が異なるのみである。つまり、本比較例では、図6に示すように、1次転写部材10a-2の弾性部材31aの保持部材36aが、揺動中心軸37aによって、揺動する形態である。この場合も、図の下流テンションニップ領域NtB-C間において、中間転写ベルト13とシート部材32aとの密着性が弱く、隙間が空いている。本比較例2で用いている弾性部材31a、シート部材32aは、実施例1と同一のものを用いている。尚、第2~第4ステーションSa~Sdも第1ステーションSaと同様の構成としているので説明を省略する。次に評価結果について述べる。比較例2についても、下流テンションニップ領域NtB-C間において、中間転写ベルト13とシート部材32aとが密着できていないため、電荷循環機構が機能せず、異常放電画像が発生することが確認された。変更実施例1上記本実施例1においては、図2b-1のように、弾性体31aの上下流の頂点31a1、31a2を結ぶ稜線31a3は、シート部材32aの緩やかなカーブに合わせた、円弧状のものを用いた。しかしながら、図2cのような両頂点31a1、31a2の稜線31a3が直線状であっても、下流部の頂点31a2が転写ニップ領域内にてベルト13に対して突出することで、同様の効果を得ることができる。また、弾性部材31aの形状は、図7b、cのような直方体であっても、図3のようにバネ部材34aの座面を傾けることで、シート部材32aに対向している弾性部材31aの上面31a3は、ベルト13に対して平行でなくなる。即ち、バネ部材34aを介して弾性部材31aを保持している保持部材35aを回転させることにより、弾性部材31aの上面31a3は、ベルト13に対して平行でなくなり、下流部分31a2が突出するために、同様の効果を得ることができる。以上、本実施例における大きな特徴である、1次転写部材10aの構成について説明をした。本実施例の大きな特徴は、上述した認識に基づき、弾性部材31aの頂点形状が、上流側の端部31a1より、下流側の端部31a2が、中間転写ベルト13に向かって突出しているため、下流テンションニップ部Nt領域B-Cにおいて、中間転写ベルト13と、シート部材32aとが隙間なく密着できている。これにより、下流テンションニップ部Ntで、シート部材32aから注入された電荷の循環機構が働き、異常放電による画像不良の発生を防ぐことができる。実施例2本実施例において、本発明が適用される画像形成装置の基本構成は、実施例1のものと同じであるので、実施例1のものと同一もしくは相当する機能、構成を有する要素には同一符号を付し、詳しい説明は省略する。実施例2では、弾性部材31aが二つの部材にて構成されることを特徴としている。以下に、本実施例の特徴を述べる。本実施例で用いる弾性部材31aは、図4a、b、cのように二体構成となっている。上流側である部材31aAは、実施例1同様の硬度であり、アスカーCで500gfで30°で有るのに対し、下流側の部材31aBは、高硬度であり、アスカーCで500gfで50°である。下流側の部材31aBは、物理ニップ領域NpA-B間に用いられ、感光ドラム1aに当接されているため、耐久がすすむと、永久変形等の形状変化が起こることがある。本実施例では、耐久後の永久変形を防止するため、下流側の部材31aBの硬度を高くしている。上流側の部材31aAは、シート部材32aに角31a1で接触するため、硬度が高すぎるとシート部材32aにダメージを与える可能性があるため、低硬度の方が好ましい。二体構成の弾性部材31aは、上流側である部材31aAと下流側の部材31aBは、別部材として作製されるが、一体成型することも可能である。本実施例のような、弾性部材31aが二体構成となっているものでも、上流側の端部31aよりも、突出している箇所31a231a2-1、31a2-2が下流部に存在していることで、図4aのようにシート部材32aを押し上げることができる。つまり、本実施例では、上流側の端部31aから下流側の端部31a2-2へと稜線が段状階段状に高くされることで、シート部材32aがベルト体13側へと押し上げられる。それによって、中間転写ベルト13とシート部材32aを密着させて、下流テンションニップNtB-C間を確保できており、異常放電による画像不良の発生を防ぐことができている。変更実施例2また、二体構成の弾性部材31aの変更実施例として、例えば、図5a、b、cに示すように、弾性部材31aを二つの部材、即ち、中間転写ベルト搬送方向上流側に位置してシート部材32aを押圧する弾性部材31aAと、弾性部材31aAの倒れを防止する下流側の倒れ防止部材31aCとにて構成することができる。つまり、この変更実施例では、弾性部材31aAは、上記実施例1で説明した図2に示す弾性部材31aと同様の構成とされる。また、この変更実施例2において、倒れ防止部材31aCは、中間転写ベルト搬送方向において、弾性部材31aAに対して下流側に位置して配置され、上流側に位置した弾性部材31aAが中間転写ベルト搬送方向下流側へと倒れるのを防止する作用をなす。この変更実施例2においても、弾性部材31aAの下流部31a2がベルト13に対して突出することで、下流テンションニップNtB-C間を確保できるため、実施例1で説明したと同様の効果を得られることは言うまでもない。また、倒れ防材部材31aCは、上記実施例2における弾性部材31aBと同様の材料にて作製することもでき、勿論、その他のプラスチック樹脂等にて作製しても良い。更に、倒れ防止部材31aCは、弾性部材31aAとは別部材として作製されるが、勿論、弾性部材31aAと一体に成形することも可能である。更に、倒れ防止部材31aCは、弾性部材31aAと別部材として作製した場合には、図5a、cに図示するように、倒れ防止部材31aCをサポート部材31aDと一体に成形し、このサポート部材31aDを弾性部材保持部材35aに取付けることも可能である。また、変更実施例2における弾性部材31aAは、上記実施例1で説明した図2a~cに示す弾性部材31aと同様の構成であるとして説明したが、これに限定されるものではなく、例えば、図4を参照して説明した上記実施例2で使用した弾性部材31aであっても良い。以上、実施例1、実施例2、変更実施例1、2などについて説明をし、上記各実施例においては、本発明の画像形成装置は、中間転写方式のカラー画像形成装置であるとして説明した。しかし、本発明の原理は、図8に記載したような中間転写ベルト13の代わりに転写材Pを搬送する無端状のベルト体である転写材搬送体、即ち、転写材搬送ベルト110を備えた、所謂、直接転写方式の画像形成装置にても同様に適用できる。直接転写方式の画像形成装置は、各画像形成部へと転写材搬送ベルトにて搬送される転写材Pに対して、それぞれ感光ドラム11a~1dの表面に形成されたトナー像が順次直接転写されてカラー画像が記録される構成とされる。斯かる画像形成装置は、当業者には周知であるので、これ以上の説明は省略する。また、本発明が、モノカラーの画像形成装置にても適用し得ることは当然である。また前述した実施例では、画像形成装置としてプリンタを例示したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば複写機、ファクシミリ装置等の他の画像形成装置や、或いはこれらの機能を組み合わせた複合機等の他の画像形成装置であっても良く、該画像形成装置に本発明を適用することにより同様の効果を得ることができる。