端末側接続端子と、動作電源としての二次電池を含む内部回路と、前記端末側接続端子と前記内部回路との間に設けられたスイッチ素子と、制御部とを備え、前記制御部は、前記端末側接続端子の検出端子ピンに間欠的なパルス状電圧を印加し、前記パルス状電圧の電位の変化を測定することで、前記端末側接続端子に外部機器の接続端子が接続されているか否かを検出し、前記端末側接続端子に前記外部機器の接続端子が接続されている場合に、前記スイッチ素子を操作して前記端末側接続端子と前記内部回路とを接続することを特徴とする携帯情報機器。前記パルス状電圧は、オン時間のデューティー比が1000分の1以下である請求項1に記載の携帯情報機器。前記パルス状電圧は、オン時間のデューティー比が10000分の1以下である請求項2に記載の携帯情報機器。前記制御部は、前記パルス状電圧を印加した前記検出端子ピンを用いて、前記パルス状電圧の電位の変化を測定する請求項1~3のいずれかに記載の携帯情報機器。端末側接続端子と、動作電源としての二次電池を含む内部回路と、前記端末側接続端子と前記内部回路との間に設けられたスイッチ素子と、制御部とを備えた携帯情報機器と、前記携帯情報機器が搭載されると前記携帯情報機器の前記端末側接続端子に接続される機器側接続端子を備え、前記機器側接続端子を介して少なくとも前記携帯情報機器の前記二次電池を充電する充電電流を供給する拡張機器とを備え、前記携帯情報機器の前記制御部が、前記端末側接続端子の検出端子ピンに間欠的なパルス状電圧を印加し、前記パルス状電圧の電位の変化を測定することで、前記端末側接続端子に前記拡張機器の機器側接続端子が接続されているか否かを検出し、前記端末側接続端子に前記機器側接続端子が接続されている場合に、前記スイッチ素子を操作して前記端末側接続端子と前記内部回路とを接続することを特徴とする電子機器。前記端末側接続端子の前記検出端子ピンと接続される、前記拡張機器の前記機器側接続端子の機器側検出端子ピンが接地されていて、前記携帯情報機器の前記制御部が、前記パルス状電圧を印加した前記検出端子ピンを用いて、前記パルス状電圧の電位の変化を測定する請求項5に記載の電子機器。端末側接続端子の検出端子ピンに印加される間欠的なパルス状電圧を出力する出力部と、前記出力部が前記パルス状電圧を印加した後所定時間の経過後に前記検出端子ピンの電位を測定する測定部と、前記測定部で測定された電位に基づいて、前記端末側接続端子が他の機器の接続端子に接続されているか否かを検出する検出部とを備えていることを特徴とする接続検出機構。前記測定部が前記検出端子ピンの電位を測定した後、前記出力部が前記検出端子ピンに強制的にLoレベルの電位を印加する請求項7に記載の接続検出機構。前記検出部は、前記測定部が測定した前記測定端子ピンの電位が、3回連続してLoレベルであった場合に前記端末側接続端子が前記外部機器の接続端子に接続されていると判断する請求項7または8に記載の接続検出機構。上記特許文献1に記載の技術では、ダイオードによって、端末側接続端子と二次電池との間で電流が逆流することを防いでいるため、携帯情報機器に露出して設けられた端末側接続端子に水分などの導電性流体が付着した場合でも、二次電池からの電流が端子ピンに流れることがなく、端子ピンの電気化学的腐食を防止することができる。また、携帯情報機器内に設けられたマグネットの磁力をクレードルの磁気センサが感知して、携帯情報機器がクレードルに搭載されている場合には、ダイオードの順方向に流れる充電電流が印加されるため、携帯情報機器の二次電池の充電を支障なく行うことができる。しかし、特許文献1に記載された従来の携帯情報機器では、携帯情報機器がクレードルに搭載されたことをクレードル側で検出する構成であるため、クレードルに検出機構と充電電流を供給するためのスイッチ機構を設けることが必要となってクレードルの構成が複雑となる。また、携帯情報機器がクレードルに搭載されたことを検出する手段として、磁気的手段を用いているため、高価なマグネットとホール素子などの磁気検出素子を備えることが必要となり、携帯情報機器およびクレードルのコストが高くなることを回避できない。さらに、携帯情報機器の筐体として金属を用いた場合には、携帯情報機器筐体内部のマグネットの磁界をクレードルで検出することができなくなるため、過酷な環境で使用される携帯情報機器であるにも関わらず、強度の大きな金属製の筐体を使用することができないという制約が課されることとなる。本発明はこのような従来技術の課題を解決するものであり、水分が付着した場合でも端末側接続端子の電気化学的腐食が生じにくく低コストで実現できる携帯情報機器、および、この携帯情報機器と拡張機器とを備えた電子機器、さらに、接続端子が外部の接続端子と接続されたことを検出することができる接続検出機構とを得ることを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の携帯情報機器は、端末側接続端子と、動作電源としての二次電池を含む内部回路と、前記端末側接続端子と前記内部回路との間に設けられたスイッチ素子と、制御部とを備え、前記制御部は、前記端末側接続端子の検出端子ピンに間欠的なパルス状電圧を印加し、前記パルス状電圧の電位の変化を測定することで、前記端末側接続端子に外部機器の接続端子が接続されているか否かを検出し、前記端末側接続端子に前記外部機器の接続端子が接続されている場合に、前記スイッチ素子を操作して前記端末側接続端子と前記内部回路とを接続することを特徴とする。また、本発明の電子機器は、端末側接続端子と、動作電源としての二次電池を含む内部回路と、前記端末側接続端子と前記内部回路との間に設けられたスイッチ素子と、制御部とを備えた携帯情報機器と、前記携帯情報機器が搭載されると前記携帯情報機器の前記端末側接続端子に接続される機器側接続端子を備え、前記機器側接続端子を介して少なくとも前記携帯情報機器の前記二次電池を充電する充電電流を供給する拡張機器とを備え、前記携帯情報機器の前記制御部が、前記端末側接続端子の検出端子ピンに間欠的なパルス状電圧を印加し、前記パルス状電圧の電位の変化を測定することで、前記端末側接続端子に前記拡張機器の機器側接続端子が接続されているか否かを検出し、前記端末側接続端子に前記機器側接続端子が接続されている場合に、前記スイッチ素子を操作して前記端末側接続端子と前記内部回路とを接続することを特徴とする。さらに、本発明の接続検出機構は、端末側接続端子の検出端子ピンに印加される間欠的なパルス状電圧を出力する出力部と、前記出力部が前記パルス状電圧を印加した後所定時間の経過後に前記検出端子ピンの電位を測定する測定部と、前記測定部で測定された電位に基づいて、前記端末側接続端子が他の機器の接続端子に接続されているか否かを検出する検出部とを備えていることを特徴とする。本発明の携帯情報機器は、制御部が、間欠的なパルス状電圧を検出端子ピンに印加して端末側接続端子に外部機器の接続端子が接続されているか否かを検出する。このため、露出している端末側接続端子に水分等が付着した場合でも電気化学的腐食が生じにくく、接続信頼性の高い携帯情報機器を低コストで実現することができる。また、本発明の電子機器は、携帯情報機器の制御部が、間欠的なパルス状電圧を印加して端末側接続端子に拡張機器の機器側接続端子が接続されていることを検出し、端末側接続端子と内部回路とを接続する。このため、端末側接続端子に水分等が付着しても腐食が生じにくい、接続信頼性の高い携帯情報端末とこれを充電することができる拡張機器とを備えた電子装置を、低コストで得ることができる。さらに、本発明の接続検出機構は、端末側接続端子の検出端子ピンに間欠的なパルス状電圧を印加する出力部と、検出端子ピンの電位を測定する測定部と、測定部で測定された電位に基づいて端末側接続端子が他の機器の接続端子に接続されているか否かを検出する検出部とを備えている。このため、接続を検出するために検出端子ピンに印加される電流の平均電流量を低減することができ、端末側接続端子の腐食を効果的に抑制することができる。本発明の携帯情報機器は、端末側接続端子と、動作電源としての二次電池を含む内部回路と前記端末側接続端子と前記内部回路との間に設けられたスイッチ素子と、制御部とを備え、前記制御部は、前記端末側接続端子の検出端子ピンに間欠的なパルス状電圧を印加し、前記パルス状電圧の電位の変化を測定することで、前記端末側接続端子に外部機器の接続端子が接続されているか否かを検出し、前記端末側接続端子に前記外部機器の接続端子が接続されている場合に、前記スイッチ素子を操作して前記端末側接続端子と前記内部回路とを接続する。本発明の携帯情報機器は、上記構成を備えることで、端末側接続端子の検出端子ピンに印加される電圧が間欠的なパルス状であるため、露出している状態の端末側接続端子に水分が付着した場合でも端末側接続端子の端子ピン間に流れる平均電流量を低く抑えることができ、端子ピンの電気化学的腐食を抑制することができる。このため、外部機器の接続端子との間に高い導通信頼性を有する端末側接続端子を備えた携帯情報機器を得ることができる。また、磁気的手段を用いずに、端末側接続端子に外部機器の接続端子が接続されているか否かを検出することができるため、低コストで、かつ、金属製の筐体を用いることができる携帯情報端末を実現することができる。上記本発明にかかる携帯情報端末において、前記パルス状電圧は、オン時間のデューティー比が1000分の1以下であることが好ましく、さらに、前記パルス状電圧は、オン時間のデューティー比が10000分の1以下であることがより好ましい。このようにすることで、端末側接続端子の検出端子ピンに流れる平均電流量を非通電状態に近づけることができ、端子ピンの電気化学的腐食を効果的に抑制することができる。また、前記制御部は、前記パルス状電圧を印加した前記検出端子ピンを用いて、前記パルス状電圧の電位の変化を測定することが好ましい。このようにすることで、検出端子ピン1本で、端末側接続端子に外部機器の接続端子が接続されているか否かを検出することができるので、端末接続端子および外部機器双方の接続端子の小型化を実現することができる。本発明の電子機器は、端末側接続端子と、動作電源としての二次電池を含む内部回路と、前記端末側接続端子と前記内部回路との間に設けられたスイッチ素子と、制御部とを備えた携帯情報機器と、前記携帯情報機器が搭載されると前記携帯情報機器の前記端末側接続端子に接続される機器側接続端子を備え、前記機器側接続端子を介して少なくとも前記携帯情報機器の前記二次電池を充電する充電電流を供給する拡張機器とを備え、前記携帯情報機器の前記制御部が、前記端末側接続端子の検出端子ピンに間欠的なパルス状電圧を印加し、前記パルス状電圧の電位の変化を測定することで、前記端末側接続端子に前記拡張機器の機器側接続端子が接続されているか否かを検出し、前記端末側接続端子に前記機器側接続端子が接続されている場合に、前記スイッチ素子を操作して前記端末側接続端子と前記内部回路とを接続する。このようにすることで、本発明の電子機器は、携帯情報機器の制御部が、平均電流量の小さな間欠的なパルス状電圧を印加して、端末側接続端子に拡張機器の機器側接続端子が接続されていることを検出し、スイッチ素子を操作して端末側接続端子と内部回路とを接続することができる。このため、端末側接続端子に水分が付着しても端子ピンの腐食が生じにくい接続信頼性の高い携帯情報端末と、これを搭載することで簡易に充電することができる拡張機器とを備えた電子装置を実現することができる。また、コスト高の原因となる磁気的手段を用いず、拡張機器の構成も簡略化することができるため、低コストで電子機器を実現することができ、さらに、携帯情報機器の筐体として金属材料を用いることもできる。前記本発明の電子機器において、前記端末側接続端子の前記検出端子ピンと接続される、前記拡張機器の前記機器側接続端子の機器側検出端子ピンが接地されていて、前記携帯情報機器の前記制御部が、前記パルス状電圧を印加した前記検出端子ピンを用いて、前記パルス状電圧の電位の変化を測定することが好ましい。このようにすることで、端末側接続端子が拡張機器の接続端子に接続されていることを、検出端子ピンで確実に検出することができ、端末側接続端子と機器側接続端子とを同時に小型化でき、電子機器の一層の小型化を実現することができる。さらに、本発明の接続検出機構は、端末側接続端子の検出端子ピンに印加される間欠的なパルス状電圧を出力する出力部と、前記出力部が前記パルス状電圧を印加した後所定時間の経過後に前記検出端子ピンの電位を測定する測定部と、前記測定部で測定された電位に基づいて、前記端末側接続端子が他の機器の接続端子に接続されているか否かを検出する検出部とを備えている。このような構成とすることで、本発明の接続検出機構は、接続の検出のために端末側接続端子の検出端子ピンに印加する電流の平均電流量を低減することができる。このため、端末側接続端子に水分等が付着した場合でも、端子ピンの電気化学的腐食を効果的に抑制することができる。また、前記測定部が前記検出端子ピンの電位を測定した後、前記出力部が前記検出端子ピンに強制的にLoレベルの電位を印加することが好ましい。このようにすることで、端末側接続端子に他の機器の接続端子が接続されていない場合でも、検出端子ピンの電位を安定化して測定誤差が生じることを回避することができる。さらに、前記検出部は、前記測定部が測定した前記測定端子ピンの電位が、3回連続してLoレベルであった場合に前記端末側接続端子が前記外部機器の接続端子に接続されていると判断することが好ましい。このようにすることで、実用上十分なレスポンスと検出誤差の回避とを実現することができる。以下、本発明にかかる電子機器の実施形態として、携帯情報機器としてのモバイルパソコンと、モバイルパソコンに充電電流を供給するとともに周辺の他の機器との接続ポートの役割を果たす拡張機器としてのクレードルとを備えたものを例示して説明する。図1は、本実施形態のモバイルパソコンをクレードルに搭載した状態の電子機器の全体構成を示す斜視図である。本実施形態の電子機器100は、モバイルパソコン10とクレードル20とを備えている。図1に示すように、モバイルパソコン10をクレードル20に搭載することにより、後述するモバイルパソコン10の拡張コネクタと、クレードル20の接続コネクタが接続状態となる。このため、モバイルパソコン10をクレードル20に搭載することによって、クレードル20を介してモバイルパソコン10の動作電源である図示しない二次電池を充電する充電電流が供給されるとともに、クレードル20に設けられたUSBポートやLANコネクタ、シリアルコネクタなどの外部機器に接続するための入出力端子21を介して、外部の他の機器との接続が行われてデータ転送が可能となる。なお、本実施形態の電子機器100のモバイルパソコン10として、画像表示面11と操作ボタン12とを備えたものとして例示しているが、モバイルパソコン10の形態に制限はなく、操作ボタン12の数や配置位置などは、用途に応じて適宜設計すべき事項である。このため、操作ボタンをモバイルパソコン10の画像表示面11が形成されている面とは異なる面に配置する場合もあり、また、操作ボタン12の代わりにキーボードを備えることもできる。また、本実施形態の電子機器100のクレードル20として、モバイルパソコン10を載置したときにその画像表示面11が向く側に入出力端子21を配置した例を示したが、入出力端子21の配置位置や個数、その内容に制限はない。例えば、外部の大型モニタに画像を表示できるように、映像出力、音声出力の端子を設けることができる。さらに、クレードル20に光学ディスクドライブ装置を設けたり、ハードディスクドライブHDDを備えたり、その用途とユーザの利便性向上のために必要な、各種の機能と構成を備えることができる。図2は、本実施形態の電子装置100のモバイルパソコン10において、図1に示したクレードル20への搭載時の底面10aを示した平面図である。図2に示すように、モバイルパソコン10の底面10aには、クレードル20との接続を行う端末側接続端子である拡張コネクタ13が配置されている。拡張コネクタ13は、複数の端子ピン14を備えている。図3は、本実施形態の電子装置100のクレードル20を示す斜視図である。図3に示すように、本実施形態にかかるクレードル20は、モバイルパソコン10が搭載される搭載面22に機器側接続端子である接続コネクタ23を有している。接続コネクタ23は、その形状と端子ピン24の配置がモバイルパソコン10の拡張コネクタ13に対応していて、クレードル20の搭載面21にモバイルパソコン10を搭載すると、モバイルパソコン10の底面10aに設けられた拡張コネクタ13とクレードル20の搭載面22の接続コネクタ23とが勘合して接続されるようになっている。図4は、本実施形態にかかる電子装置100の、回路構成を示すブロック図である。図4に示すように、本実施形態の電子装置100は、モバイルパソコン10とクレードル20とが、互いの接続端子である拡張コネクタ13と接続コネクタ23とで接続されて、電子装置100全体を構成している。モバイルパソコン10は、パソコンとしての機能を果たす内部回路である本体回路15を備えている。本実施形態のモバイルパソコン10において、本体回路15はCPUや画像表示のための回路、ハードディスクドライブなどのデータを保存する各種メモリとそれを駆動する回路、LANボードなどのインターフェースに関する回路などの、パソコンが通常備える回路群であるため、その詳細の説明は省略する。なお、図4では、便宜上本体回路15を1つのブロックとして示しているが、これは本体回路15が一枚の基板から構成されていることを示しているのではなく、上記通常のパソコンが備える回路群をひとまとまりのものとして図示しているに過ぎない。また、本実施形態の電子機器100、もしくは、モバイルパソコン10において内部回路とは、本体回路15の他に、少なくともモバイルパソコン10の駆動電源である二次電池18を含む概念である。本実施形態のモバイルパソコン10では、本体回路15の入出力端子16と拡張コネクタ13の端子ピン14とを接続する接続配線に、それぞれスイッチ素子17が設けられていて、これらのスイッチ素子17は、制御部31によってそのオン/オフが制御される。制御部31は、拡張コネクタ13にクレードル20の接続コネクタ23が接続されていることを検出する検出機構32接続検出機構に相当と、検出機構32が拡張コネクタ13にクレードル20の接続コネクタ23が接続されていることを検出した場合に、スイッチ素子17を操作して拡張コネクタ13と本体回路15の入出力端子16とを導通させるスイッチ操作部33とを備えている。このような機能を果たす制御部31としては、マイコンなど通常の制御機能を有する電子回路が利用できる。なお、図4では、モバイルパソコン10内の回路ブロックとして、本体回路15と制御部31とを別々の回路ブロックとして示したが、これはそれぞれが別々の機能を果たす回路ブロックとして機能的に別のものとして把握できることを示しているに過ぎず、物理的に別の回路基板を構成しているということを示すものではない。このため、制御部31の少なくとも一部を、本体回路15を構成するマイコンチップの一部として形成することを妨げるものではない。制御部31の検出機構32は、拡張コネクタ13を構成する一つの検出端子ピン34に接続されている。クレードル20は、接続コネクタ23とクレードル回路25とを備えている。接続コネクタ23は、それぞれがクレードル回路25と接続されている端子ピン24を備え、モバイルパソコン10の拡張コネクタ13の対応する端子ピン14と接続される。モバイルパソコン10の制御部31のスイッチ操作部33がスイッチ素子17をオンにした場合に、モバイルパソコン10の拡張コネクタ13とクレードル20の接続コネクタ23とを介して、本体回路15とクレードル回路25とが接続される。本体回路15とクレードル回路25とが接続されると、モバイルパソコン10の二次電池18を充電する充電電流の供給や、モバイルパソコン10とクレードル20に接続される他の機器との間のデータ通信が可能となる。クレードル回路25は、モバイルパソコン10への充電電流の供給や、外部の他の機器であるモニタ、ハードディスクドライブなどの各種メモリ装置、インターネット回線との接続など、クレードル20が果たす機能に応じて、それぞれの接続端子、コネクタ類、データ変換回路などを回路素子として備えるが、その内容は従来周知の回路構成をそのまま使用できるので、図示と詳細な説明を省略する。また、クレードル20に、ハードディスクドライブや、光学ディスクドライブ装置を備える場合には、これらの機能を果たすために必要とされる各種の回路構成や各種電子機器も、本実施形態におけるクレードル回路25に包含される。さらに、図4では、クレードル回路25が外部の商用電源と接続されるACコード26を備えた例を示しているが、クレードル20の動作電源は商用のAC電源に限られず、クレードル20自体を外部に持ち出して使用する可能性を考慮する場合には、クレードル内に備えられた二次電池を電源とすることもできる。クレードル20の接続コネクタ23には、モバイルパソコン10の検出端子ピン34と接続される機器側検出端子ピン35を備えている。図に示すように本実施形態の電子機器100において、機器側検出端子ピン35はクレードル10内部で接地GNDされている。図5は、本実施形態の電子機器100において、モバイルパソコン10の拡張コネクタ13にクレードル20の接続コネクタ23が接続されていることを検出する、検出機構32の構成を示すブロック図である。図5に示すように、本実施形態にかかるモバイルパソコン10の検出機構32は、出力部36、測定部37、検出部38と、出力部36および測定部37と接続された抵抗RとこれをクランプするコンデンサCとを備えている。出力部36は、間欠的なパルス状電圧を印加する。図6に、出力部36が検出端子ピン34に印加するパルス状電圧の波形の一例を示す。本実施形態のモバイルパソコン10における出力部36は、図6に示すように、オン時間42が2μs、周期43が20msであるオン時間のデューティー比が10000分の1の間欠的なパルス状電圧を印加している。なお、印加電圧の電圧値Vには特別な制約がなく、本実施形態の出力部36では、検出機構32が搭載されているマイコンの動作電源電圧である3.3Vをそのまま印加電圧として用いている。出力部36がパルス状の電圧を出力し終わると、一例として1μs以上の待機時間をおいた後、検出端子ピン34に接続されていた出力部36が切り離され、かわりに、測定部37が接続される。そして、測定部37が検出端子ピン34の電圧を測定する。図7は、本実施形態の検出機構32の構成において、モバイルパソコン10の拡張コネクタ13にクレードル20の接続コネクタ23が接続されていることを検出する検出機構32の原理を示す図である。図7に示す41が、図6において説明した出力部36からのパルス状電圧波形である。パルス状電圧波形41は、本実施形態の場合2μsであるオン時間42の経過後にオフとなるため、検出端子ピン34に印加される電圧は0Vとなる。本実施形態の場合における信号電圧レベルは、この0VがLoレベルであり、パルス状電圧の電位3.3VがHiレベルとなる。拡張コネクタ13の検出端子ピン34が、クレードル20の接続コネクタ23の機器側検出端子ピン35に接続されている場合には、機器側検出端子ピン35がクレードル20内で接地されているために、検出端子ピン34の電圧は図7に44として示すように、すぐに低下してLoレベルを示すことになる。一方、拡張コネクタ13の検出端子ピン34が、クレードル20の接続コネクタ23の機器側検出端子ピン35に接続されていない場合には、検出端子ピン34がコンデンサCでクランプされているために、その電圧は図7に45として示すように、低下せずにHiレベルを保つ。したがって、パルス状電圧41が印加された後、本実施形態では上記したように一例として1μs以上の待機時間46が経過した後に、検出端子ピン34の電位を測定することで、その電位がHiレベルの場合には、拡張コネクタ13に接続コネクタ23が接続されておらず、その電位がLoレベルの場合には、拡張コネクタ13に接続コネクタ23が接続されていることを検出することができる。このように、検出機構32の検出部38は、上記所定の待機時間46が経過した後に、測定部37が測定した検出端子ピン34の電位がHiレベルであるかLoレベルであるかを判別して、拡張コネクタ13に接続コネクタ23が接続されているか否かを検出する。ここで、本実施形態の検出部38は、入力部36が検出端子ピン34に印加したパルス状電圧の電位が3回連続してLoレベルとなった場合に、拡張コネクタ13に接続コネクタ23が接続されていると判断し、スイッチ操作部33に信号を送ってスイッチ操作部33がスイッチ素子17をオンにする。このように、3回連続して検出端子ピン34の電位がLoレベルとなった場合に、初めて拡張コネクタ13に接続コネクタ23が接続されていると判断するのは、1回のみの信号では何らかの誤動作やノイズ等の場合があるため全面的に信頼できない場合があるからである。また、3回の信号受領を待ったとしても、上記図6に示したように本実施形態の出力部36は20μsの周期で検出端子ピン34にパルス状電圧を印加しているため、拡張コネクタ13に接続コネクタ23が接続された後60μsで検出することができ、実用上のタイムラグは問題とならない。なお、拡張コネクタ13に接続コネクタ23が接続されたと判断するまでに必要な信号の数は3つに限られず、出力部36が検出端子ピン34に印加するパルス状電圧の周期や、拡張コネクタ13に接続コネクタ23接続された後の信号処理のタイミングなどを考慮して、適宜必要な信号の数を定めればよい。また、本実施形態の検出機構32は、図7に示すように、測定部37が検出端子ピン34の電位を測定した後、一例として2~3μsである一定時間47経過後に、出力部36からLoレベルである0Vの電位を印加している。このようにすることで、拡張コネクタ13に接続コネクタ23が接続されていない状態45では、検出端子ピン34がHiレベルの電位を保った状態であるものをリセットすることができ、次の周期でパルス状電圧が印加された場合の検出精度を向上することができる。また、本実施形態の検出機構32では、拡張コネクタ13に接続コネクタ23が接続されていることを検出した後も、引き続き入力部36から検出端子ピン34にパルス状電圧を印加し、所定時間46経過後に測定部37でその電位を検出し続ける。そして、測定部37で測定した検出端子ピン34の電位がHiレベルになったことを検出すると、検出部38は、拡張コネクタ13と接続コネクタ23との接続が解消されたと判断して、スイッチ操作部33に信号を送り、スイッチ操作部33がスイッチ素子17をオフとする。このようにして、拡張コネクタ13に接続コネクタ23が接続されていない場合に、拡張コネクタ13とモバイルパソコン10の本体回路15との接続を解消する。図8に、本実施形態のモバイルパソコン10において、拡張コネクタ13に接続コネクタ23が接続されていることを検出するために、間欠的なパルス状電圧を印加することによる効果を確認した実験結果を示す。図8は、モバイルパソコン10の拡張コネクタ13について、付着した水分によって端子ピン14の電気化学的な腐食が進行する度合いを確認した実験結果である。実験は、拡張コネクタ13の端子ピンに所定のデューティー比で電圧を印加した状態で一晩約15時間拡張コネクタ13を水中に放置した際の、それぞれの電圧が印加された部分での端子ピン14の状態を示している。図8aが拡張コネクタ13の全体を示す。図8bは、図8aに51として示す図中右上部分の拡張コネクタ13の端子ピン14の拡大図である。この図8bとして示す部分の端子ピン14には、連続して電圧を印加し続けていたため、オン時間のデューティー比は1となる。図8cは、図8aに52として示す図中右下部分の拡張コネクタ13の端子ピン14の拡大図である。この図8cとして示す部分の端子ピン14には、本実施形態の検出端子ピン34と同じく、パルス幅が2μs、周期が20msの電圧を印加した。この図8cに示す部分に印加された電圧のオン時間のデューティー比は、10000分の1である。図8dは、図8aに53として示す図中左下部分の拡張コネクタ13の端子ピン14の拡大図である。この図8dとして示す部分の端子ピン14には、電圧を印加しておらず、オン時間のデューティー比が0に相当する。図8a、および、図8b、図8c、図8d各図を比較すると明らかなように、端子ピン14に連続して電圧を印加した図8aの51の部分では、端子ピン14間に流れた電流により端子ピン14の電気化学的な腐食が進み、端子ピン14が緑青の発生によって緑色に変色している。このため、拡大図である図8bにおいては、電圧を印加していない図8aの53の部分の拡大図である図8dと比べると、端子ピン14が確認しづらくなっている。これに対し、本実施形態の検出端子ピン34のように、オン時間のデューティー比が10000分の1である電圧を印加した状態を示す図8aの52の部分では、ほとんど電気化学的腐食が生じていない。拡大図である図8cにおいては、電圧を印加していない図8aの53の部分の拡大図である図8dと同様に、端子ピン14を明瞭に確認することができる。このように、本実施形態のモバイルパソコン10の検出機構32によれば、接続端子が接続されているか否かの検出のための電圧を、間隙的なパルス状電圧としてオン時間のデューティー比を下げることで、端子ピン14に水分等の導電性物質が付着した場合の電気化学的腐食を効果的に防止しつつ、接続端子が接続されているか否かを検出することができる。なお、図6および図7に示したように、本実施形態のモバイルパソコン10では、制御部31の検出機構32の出力部36が、検出端子ピン34に印加する間欠的なパルス状電圧のデューティー比として、10000分の1のものを例示した。しかし、パルス状電圧のデューティー比は10000分の1に限られるものではなく、図8で示したように、端子ピン14の電気化学的腐食が進んでその表面に緑青が生じるような状態とならなければよい。具体的には、オン時間のデューティー比として、1000分の1程度より小さい値であれば、平均電流量を下げて電気化学的な腐食を防止する効果を十分に得ることができる。また、本実施形態における出力部36では、検出端子ピン34に印加するパルス状電圧のオン時間が2μsの場合を例示したが、これは、平均電流量を下げて電気化学的腐食を防止する効果が十分に得られる数値であることと、出力部36が搭載されているマイコンの基準クロック周波数が2μsであったため、これをそのまま用いることが回路設計上容易であったからである。このため、例えば出力部36を構成する回路設計上、オン時間41が2μmよりも大きく、例えば6~10μs程度となることに何らの問題はない。また、オン時間41と同様に、パルス状電圧が印加された後の待機時間46、さらには、測定部37で検出端子ピン34の電圧値を測定した後、電圧をLoレベルにするリセットまでの時間47も、例示した、それぞれ1μs、1~2μsに限られず、その目的に応じて、接続端子の接続を検出する上で問題のない範囲で適宜変更することができる。また、パルス状電圧のオン時間のデューティー比は、その値が小さいほどより非導通状態に近づいて検出端子ピン34の電気化学的な腐食を防止する効果が大きくなることから、特別な回路上の負担が生じないのであれば、オン時間のデューティー比をより小さくすることが好ましい。このため、回路設計上の負担がないのであれば、オン時間のデューティー比を10000分の1よりもさらに小さな間欠的なパルス状電圧を印加することが、検出端子ピン34の電気化学的腐食を低減する効果としてより高いものが得られることは言うまでもない。なお、図4および図5に示す本実施形態の検出機構32では、出力部36がパルス状電圧を印加する検出端子ピン34の電圧を、測定部37が測定する構成を例示した。このようにすることで、接続端子の接続を検出するために必要な端子ピン14が、検出端子ピン34の1本のみとなり、拡張コネクタ13と接続コネクタ23との限られた端子ピン14、24の本数を無駄にすることなく有効に使用できるからである。しかし、この構成は一例に過ぎず、検出機構32として同じ検出端子ピン34への出力部36と測定部37との切換が困難となる場合などでは、出力部36がパルス状電圧を印加する検出端子ピン14と、この電圧を測定する測定のための端子ピンとを異なるピンにすることもできる。この場合には、例えば、出力部36がパルス状電圧を印加する検出端子ピン34に接続される機器側検出端子ピン35と、測定部37が電圧値を測定するための拡張コネクタ13の端子ピン14に接続される接続コネクタ23側の端子ピン24とが、クレードル20内で接続されることとなる。また、図5に示した検出機構32では、出力部36に接続された検出端子ピン34が、抵抗Rを介してコンデンサCでクランプされた構成を示した。しかし、検出機構32の回路構成はこれに限らず、パルス状の電圧を印加することで、検出端子ピン34の接続状態を検出することができればその構成に制約はない。例えば、抵抗Rと検出端子ピン34との間にコンデンサCを直列に挿入して、出力部36から出力されるパルス状電圧の交流成分が、クレードル20側で機器側検出端子ピン35が接地されていることによる変化を測定する構成とすることができる。この場合には、図5に示した本実施形態の構成と比較して、印加する電圧を生成する回路やこれを検出する回路構成が複雑になるが、検出端子ピン34に直流電流が流れることがないために、検出端子ピン34の電気化学的腐食をさらに効果的に防止することができる。以上、本発明の電子装置について、携帯情報機器としてモバイルパソコンを、拡張機器としてクレードルを用いた場合を例示して説明した。しかし、本発明の電子機器としては、これらに限られず、携帯情報機器としては、内部に電源としての二次電池を備え外部の機器と接続するための端末側接続端子を備える各種の端末、具体的には、携帯電話や携帯型ゲーム機、PDAやメモリ型オーディオ機器、携帯型ナビゲーション装置や携帯型テレビジョンなどの各種モバイル機器、さらには、電話機やインターホンの子機など、屋内で使用されるポータブル機器全般に適用することができる。なお、この場合において、端末側接続端子が接続される外部機器は、本実施形態で説明したクレードルに限られず、コネクタを介して接続される各種の電子装置全般と接続することができる。また、拡張機器としても、本実施形態として例示した各種の機能を備えたクレードルに限られず、携帯情報機器の二次電池を充電するための機能のみを備えた卓上ホルダを用いることができる。さらに、その他、携帯情報機器の端末側接続端子に接続される機器側接続端子を備え、他の電子装置との接続の媒介として用いられる、各種の外部機器に適用することができる。