"Aハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料、B下記一般式1で表される化合物を共重合成分として5.0~15.0モル含むバインダー、及びC重合性化合物を含み、前記重合性化合物がヒドロキシル基およびオキシエチレン基から選ばれる1種以上の基を有する重合性化合物を含む着色感放射線性組成物。一般式1中、R1及びR2はそれぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~25のアルキル基を表す。前記ヒドロキシル基およびオキシエチレン基から選ばれる1種以上の基を有する重合性化合物が、ヒドロキシル基を有する重合性化合物から選ばれる1種以上、及びオキシエチレン基を有する重合性化合物から選ばれる1種以上である請求項1に記載の着色感放射線性組成物。前記Bバインダーが、さらにアリールメタアクリレート、又はアルキルメタアクリレートを共重合成分として有するバインダーである請求項1または請求項2に記載の着色感放射線性組成物。前記Bバインダーが、さらにメタアクリル酸を共重合成分として有するバインダーである請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物。前記Aハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料が、下記一般式Fで表される化合物である請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物。一般式F中、X1~X16は、それぞれ独立に、塩素原子、臭素原子又は水素原子を表し、X1~X16の少なくとも1つは塩素原子又は臭素原子である。さらに、D光重合開始剤を含む請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物。前記D光重合開始剤が、オキシム化合物である請求項6に記載の着色感放射線性組成物。請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物を基板上に付与して、着色感放射線性組成物層を形成する工程と、前記着色感放射線性組成物層をパターン状に露光する工程と、露光後の前記着色感放射線性組成物層を現像する工程とを、有するパターンの形成方法。請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物を用いてなるカラーフィルタ。請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物を基板上に付与して、着色感放射線性組成物層を形成する工程と、前記着色感放射線性組成物層をパターン状に露光する工程と、露光後の前記着色感放射線性組成物層を現像する工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。請求項9に記載のカラーフィルタを具備する固体撮像素子。薄層でも色純度の高い着色力を有する着色画素は、画素自身の着色性が必要であるが、それ以外に下記のような現象による色純度低下が起こる。カラーフィルタは多色であり、画素を形成した後に他の色の着色画素を形成する。このとき先に形成された画素上に他の色の着色感放射線性組成物以下、次色の着色感放射性組成物と称する。を塗布し、先に得られた画素とは異なる場所に次色の着色感放射性組成物によるパターンを形成する。しかし先に得られた画素上に次色の着色感放射性組成物が残渣として残ったり、あるいは先に形成された画素に次色の着色感放射性組成物が浸透したりして、先に得られた画素の色純度が低下するという現象を生じる以下、残渣混色と称する。また、固体撮像素子用のカラーフィルタにおいては画素間が隣接しているので、加熱等により、ある画素に対し、周りに配置された他の色の画素部分から着色感放射性組成物の成分が拡散し、拡散した成分を受けた画素と周辺部の他の色が混色して、拡散した成分を受けた画素の色純度が低下するという現象を生じる以下、拡散混色と称する。このような残渣混色、拡散混色は得られたカラーフィルタの色純度を低下させ、折角色純度が高く、着色力の高い着色剤を用いてもその効果が半減し、解像力の高い固体撮像素子を得ることができなかった。本発明は前述の状況に鑑みたものであり、下記の目的を達成することを課題とする。本発明は、多色の膜形成をする場合において、残渣混色、拡散混色を抑制することができる着色硬化膜を形成しうる着色感放射性組成物を提供することを目的とする。そして、前記着色感放射性組成物を用いて、パターンの形成方法、高い解像力を有するカラーフィルタ、その製造方法、および固体撮像素子を提供することを目的とする。本発明者らは、前記実情に鑑み鋭意研究を行ったところ、Aハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料、B特定構造のバインダー、およびC特定構造の重合性化合物を含有する着色感放射線性組成物により、前記課題が解決されることを見出し、本発明を完成した。即ち、前記課題を解決するための手段は、以下の通りである。<1>Aハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料、B下記一般式1で表される化合物を共重合成分として5.0~15.0モル含むバインダー、及びC重合性化合物を含み、前記重合性化合物がヒドロキシル基およびオキシエチレン基から選ばれる1種以上の基を有する重合性化合物を含む着色感放射線性組成物。一般式1中、R1及びR2はそれぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~25のアルキル基を表す。<2>前記ヒドロキシル基およびオキシエチレン基から選ばれる1種以上の基を有する重合性化合物が、ヒドロキシル基を有する重合性化合物から選ばれる1種以上、及びオキシエチレン基を有する重合性化合物から選ばれる1種以上である請求項1に記載の着色感放射線性組成物。<3>前記Bバインダーが、さらにアリールメタアクリレート、又はアルキルメタアクリレートを共重合成分として有するバインダーである<1>または<2>に記載の着色感放射線性組成物。<4>前記Bバインダーが、さらにメタアクリル酸を共重合成分として有するバインダーである<1>~<3>のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物。<5>前記Aハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料が、下記一般式Fで表される化合物である<1>~<4>のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物。一般式F中、X1~X16は、それぞれ独立に、塩素原子、臭素原子又は水素原子を表し、X1~X16の少なくとも1つは塩素原子又は臭素原子である。<6>さらに、D光重合開始剤を含む<1>~<5>のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物。<7>前記D光重合開始剤が、オキシム化合物である<6>に記載の着色感放射線性組成物。<8><1>~<7>のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物を基板上に付与して、着色感放射線性組成物層を形成する工程と、前記着色感放射線性組成物層をパターン状に露光する工程と、露光後の前記着色感放射線性組成物層を現像する工程とを、有するパターンの形成方法。<9><1>~<7>のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物を用いてなるカラーフィルタ。<10><1>~<7>のいずれか1項に記載の着色感放射線性組成物を基板上に付与して、着色感放射線性組成物層を形成する工程と、前記着色感放射線性組成物層をパターン状に露光する工程と、露光後の前記着色感放射線性組成物層を現像する工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。<11><9>に記載のカラーフィルタを具備する固体撮像素子。本発明によれば、多色の膜形成をする場合において、残渣混色、拡散混色を抑制することができる着色硬化膜を形成しうる着色感放射性組成物を提供することができる。また、前記着色感放射性組成物を用いて、パターンの形成方法、高い解像力を有するカラーフィルタ、その製造方法、および固体撮像素子を提供することができる。以下、本発明の着色感放射線性組成物、パターンの形成方法、カラーフィルタ、その製造方法、および固体撮像素子について詳細に説明する。なお、本発明のカラーフィルタにおける着色領域とは、カラーフィルタにおける着色画素着色パターン領域、及び、遮光膜形成領域を包含するものである。本発明の着色感放射線性組成物は、Aハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料、B下記一般式1で表される化合物を共重合成分として5.0~15.0モル含むバインダー、及びC重合性化合物を含み、前記重合性化合物がヒドロキシル基およびオキシエチレン基から選ばれる1種以上の基を有する重合性化合物を含むことを特徴とする。以下、本発明の着色感放射線性組成物を構成する各成分について、詳細に説明する。<Aハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料>本発明の着色感放射線性組成物は、ハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料を含有する。本発明におけるハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料は、フタロシアニン分子構造1個当たり、塩素原子及び/又は臭素原子の合計が、最大で16個結合した構造の顔料である。フタロシアニン分子に結合した塩素原子及び/又は臭素原子の数が増すと、ハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料の色相は青色から緑色となる。ハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料が緑色となるためには、フタロシアニン分子に結合したハロゲン原子として、臭素原子は8個以上有することが好ましく、中でも臭素原子が12個以上有することが、一層黄味を帯びた明度の高い緑色を発色する点でより好ましい。より黄味の緑色を得る上からは、塩素原子に比べて臭素原子がより多く含有されていることが好ましい。ハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料としては、下記一般式Fで表される化合物が挙げられる。一般式F中、X1~X16は、それぞれ独立に、塩素原子、臭素原子又は水素原子を表し、X1~X16の少なくとも1つは塩素原子又は臭素原子である。ハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料の平均一次粒子径は、5nm~100nmが好ましく、5nm~70nmがより好ましく、5nm~50nmが更に好ましく、5nm~40nmが最も好ましい。ハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料の平均一次粒子径が上記範囲であることで、例えば、本発明においてラーフィルタの着色領域の形成に用いる着色感放射線性組成物に含有させる場合であれば、色純度が高く、且つ着色力の高いカラーフィルタが得られる。ここで、本発明における平均一次粒子径とは、透過型電子顕微鏡で視野内の粒子を撮影し、二次元画像上の、凝集体を構成するハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料の一次粒子の100個につき、その長い方の径長径と短い方の径短径の平均値を各々求め、それを平均した値である。本発明の顔料分散液が含有するハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料は、1種のみであってもよく、複数種を組み合わせてもよい。ハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料の組み合わせ態様としては、例えば、一般式Fにおいて、臭素原子及び塩素原子から選択されるハロゲン原子の置換数が互いに異なる複数種の、特定のハロゲン原子組成のハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料を特定割合にて含有するものであってもよい。ハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料の平均組成は、マススペクトロスコピーに基づく質量分析と、フラスコ燃焼イオンクロマトグラフによるハロゲン含有量分析から求められる。また、ハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料を含有する着色感放射線性組成物中の個々のハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料の含有モルも、同様に質量分析の結果を解析することにより、容易に求められる。ハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料は、例えば、特開2007-320986公報、特開2008-19383号公報に記載の方法により製造することができる。ハロゲン化亜鉛フタロシアニンの顔料化方法には特に制限はなく、例えば、顔料化前のハロゲン化亜鉛フタロシアニンを分散媒に分散させると同時に顔料化を行ってもよいが、多量の有機溶剤中でハロゲン化金属フタロシアニンを加熱攪拌するソルベント処理よりも、容易に結晶成長を抑制でき、かつ比表面積の大きい顔料粒子が得られる点で、ソルベントソルトミリング処理を採用するのが好ましい。このソルベントソルトミリング処理とは、合成直後のハロゲン化亜鉛フタロシアニン、又は、その後に磨砕を行い、顔料化を経ていないハロゲン化亜鉛フタロシアニン粗顔料と、無機塩と、有機溶剤とを混練摩砕する処理を意味する。このようなソルベントソルトミリング処理を行う場合、合成直後のものを用いるより、後者の粗顔料を用いるほうが好ましい。具体的には、粗顔料と、無機塩と、ミリングに使用する無機塩を溶解しない有機溶剤とを混練機に仕込み、その中で混練摩砕を行う。この際の混練機としては、例えばニーダーやミックスマーラー等が使用できる。<その他の顔料>本発明の着色感放射線性組成物は、ハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料以外の公知の顔料を含有してもよい。その他の顔料としては、本発明の着色感放射線性組成物を適用して得られるカラーフィルタが、高色純度であることが好ましいことを考慮すると、なるべく微細なものが好ましい。また、着色感放射線性組成物のハンドリング性をも考慮すると、その他の顔料の平均1次粒子径は、5nm~100nmが好ましく、5nm~50nmがより好ましい。本発明の着色感放射線性組成物において用いられるハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料以外の公知の顔料としては、従来公知の黄色顔料が好ましく、黄色顔料を1種又は2種以上を用いることができる。黄色顔料は着色感放射線性組成物の用途に応じて適宜選択される。本発明において好ましく用いることができる黄色顔料として、以下のものを挙げることができる。但し本発明は、これらに限定されるものではない。PigmentYellow1、2、3、4、5、6、10、11、12、13、14、15、16、17、18、20、24、31、32、34、35、35:1、36、36:1、37、37:1、40、42、43、53、55、60、61、62、63、65、73、74、77、81、83、86、93、94、95、97、98、100、101、104、106、108、109、110、113、114、115、116、117、118、119、120、123、125、126、127、128、129、137、138、139、147、148、150、151、152、153、154、155、156、161、162、164、166、167、168、169、170、171、172、173、174、175、176、177、179、180、181、182、185、187、188、193、194、199、213、214等上記した黄色顔料の中でも色再現性の点で、PigmentYellow139またはPigmentYellow185が好ましく、PigmentYellow139がより好ましい。ハロゲン化亜鉛フタロシアニンと黄色顔料の質量比は、100:5~100:80が好ましく、100:10~100:65がより好ましい。この範囲において、色純度がさらに高くなり、且つ、十分な着色力を得ることができる。着色感放射線性組成物に含有される顔料の総含有量としては、着色感放射線性組成物の全固形分中、20質量~95質量であることが好ましく、25質量~90質量がより好ましく、30質量~80質量が更に好ましい。顔料の総含有量を上記範囲とすることで、着色感放射線性組成物によりカラーフィルタを作製した際に、適度な色度が得られる。また、放射線硬化が充分に進み、膜としての強度を維持することができるため、アルカリ現像の際の現像ラチチュードが狭くなることを防止することができる。なお、本発明で着色感放射線性組成物の全固形分とは、着色感放射線性組成物の全組成から有機溶剤を除いた成分の総質量をいう。本発明の着色感放射線性組成物は、予めAハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料を必要により、顔料分散剤、有機溶剤、顔料誘導体、およびその他の成分等と分散して顔料分散液を調製し、得られた顔料分散液をB一般式1で表される化合物を共重合成分として含むバインダー、Cヒドロキシル基およびオキシエチレン基から選ばれる1種以上の基を有する重合性化合物、及び必要により加えられるその他の成分と混合して着色感放射線性組成物を調製することが好ましい。顔料分散液には、必要によって顔料分散剤、顔料誘導体、高分子材料、有機溶剤等を含むことができる。以下に顔料分散液の組成、顔料分散液の調製の方法について詳述する。顔料分散液の調製方法は、特に制限されないが、分散の方法としては、例えば、顔料と顔料分散剤を予め混合して、ホモジナイザー等で予め分散しておいたものを、ジルコニアビーズ等を用いたビーズ分散機例えばGETZMANN社製のディスパーマット等を用いて微分散させることによって行なえる。顔料分散剤本発明に用いうる顔料分散剤としては、高分子分散剤例えば、ポリアミドアミンとその塩、ポリカルボン酸とその塩、高分子量不飽和酸エステル、変性ポリウレタン、変性ポリエステル、変性ポリメタアクリレート、メタアクリル系共重合体、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、及び、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、アルカノールアミン等の界面活性剤、及び、顔料誘導体等を挙げることができる。高分子分散剤は、その構造から更に直鎖状高分子、末端変性型高分子、グラフト型高分子、ブロック型高分子に分類することができる。顔料表面へのアンカー部位を有する末端変性型高分子としては、例えば、特開平3-112992号公報、特表2003-533455号公報等に記載の末端にりん酸基を有する高分子、特開2002-273191号公報等に記載の末端にスルホン酸基を有する高分子、特開平9-77994号公報等に記載の有機色素の部分骨格や複素環を有する高分子などが挙げられる。また、特開2007-277514号公報に記載の高分子末端に2個以上の顔料表面へのアンカー部位酸基、塩基性基、有機色素の部分骨格やヘテロ環等を導入した高分子も分散安定性に優れ好ましい。顔料表面へのアンカー部位を有するグラフト型高分子としては、例えば、特開昭54ー37082号公報、特表平8-507960号公報、特開2009-258668公報等に記載のポリ低級アルキレンイミンとポリエステルの反応生成物、特開平9-169821号公報等に記載のポリアリルアミンとポリエステルの反応生成物、特開平10-339949号、特開2004-37986号公報等に記載のマクロモノマーと、窒素原子モノマーとの共重合体、特開2003-238837号公報、特開2008-9426号公報、特開2008-81732号公報等に記載の有機色素の部分骨格や複素環を有するグラフト型高分子、特開2010-106268号公報等に記載のマクロモノマーと酸基含有モノマーの共重合体等が挙げられる。特に、特開2009-203462号公報に記載の塩基性基と酸性基を有する両性分散樹脂は、顔料分散物の分散性、分散安定性、及び着色感放射線性組成物が示す現像性の観点から特に好ましい。顔料表面へのアンカー部位を有するグラフト型高分子をラジカル重合で製造する際に用いるマクロモノマーとしては、公知のマクロモノマーを用いることができ、東亜合成株製のマクロモノマーAA-6末端基がメタクリロイル基であるポリメタクリル酸メチル、AS-6末端基がメタクリロイル基であるポリスチレン、AN-6S末端基がメタクリロイル基であるスチレンとアクリロニトリルの共重合体、AB-6末端基がメタクリロイル基であるポリアクリル酸ブチル、ダイセル化学工業株製のプラクセルFM5メタクリル酸2-ヒドロキシエチルのε-カプロラクトン5モル当量付加品、FA10Lアクリル酸2-ヒドロキシエチルのε-カプロラクトン10モル当量付加品、及び特開平2-272009号公報に記載のポリエステル系マクロモノマー等が挙げられる。これらの中でも、特に柔軟性且つ親溶剤性に優れるポリエステル系マクロモノマーが、顔料分散物の分散性、分散安定性、及び顔料分散物を用いた着色感放射線性組成物が示す現像性の観点から特に好ましく、更に、特開平2-272009号公報に記載のポリエステル系マクロモノマーで表されるポリエステル系マクロモノマーが最も好ましい。顔料表面へのアンカー部位を有するブロック型高分子としては、特開2003-49110号公報、特開2009-52010号公報等に記載のブロック型高分子が好ましい。本発明に用いうる顔料分散剤は、市販品としても入手可能であり、そのような具体例としては、BYKChemie社製Disperbyk-101ポリアミドアミン燐酸塩、107カルボン酸エステル、110酸基を含む共重合物、130ポリアミド、161、162、163、164、165、166、170高分子共重合物、BYK-P104、P105高分子量不飽和ポリカルボン酸、EFKA社製EFKA4047、4050~4010~4165ポリウレタン系、EFKA4330~4340ブロック共重合体、4400~4402変性ポリアクリレート、5010ポリエステルアミド、5765高分子量ポリカルボン酸塩、6220脂肪酸ポリエステル、6745フタロシアニン誘導体、6750アゾ顔料誘導体、味の素ファンテクノ社製アジスパーPB821、PB822、PB880、PB881、共栄社化学社製フローレンTG-710ウレタンオリゴマー、ポリフローNo.50E、No.300アクリル系共重合体、楠本化成社製ディスパロンKS-860、873SN、874、2150脂肪族多価カルボン酸、7004ポリエーテルエステル、DA-703-50、DA-705、DA-725、花王社製デモールRN、Nナフタレンスルホン酸ホルマリン重縮合物、MS、C、SN-B芳香族スルホン酸ホルマリン重縮合物、ホモゲノールL-18高分子ポリカルボン酸、エマルゲン920、930、935、985ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、アセタミン86ステアリルアミンアセテート、日本ルーブリゾール株製ソルスパース5000フタロシアニン誘導体、22000アゾ顔料誘導体、13240ポリエステルアミン、3000、17000、27000末端部に機能部を有する高分子、24000、28000、32000、38500グラフト型高分子、日光ケミカル社製ニッコールT106ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート、MYS-IEXポリオキシエチレンモノステアレート、川研ファインケミカル株製ヒノアクトT-8000E等、信越化学工業株製、オルガノシロキサンポリマーKP341、裕商株製W001:カチオン系界面活性剤、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステル等のノニオン系界面活性剤、W004、W005、W017等のアニオン系界面活性剤、森下産業株製EFKA-46、EFKA-47、EFKA-47EA、EFKAポリマー100、EFKAポリマー400、EFKAポリマー401、EFKAポリマー450、サンノプコ株製ディスパースエイド6、ディスパースエイド8、ディスパースエイド15、ディスパースエイド9100等の高分子分散剤、株ADEKA製アデカプルロニックL31、F38、L42、L44、L61、L64、F68、L72、P95、F77、P84、F87、P94、L101、P103、F108、L121、P-123、及び三洋化成株製イオネットS-20等が挙げられる。これらの顔料分散剤は、単独で使用してもよく、2種以上を組み合わせて使用してもよい。本発明においては、特に、顔料誘導体と高分子分散剤とを組み合わせて使用することが好ましい。また、本発明における顔料分散剤は、前記顔料表面へのアンカー部位を有する末端変性型高分子、グラフト型高分子、ブロック型高分子と伴に、後述のアルカリ可溶性樹脂と併用して用いてもよい。顔料分散液における顔料分散剤の含有量としては、顔料100質量部に対して、1~80質量部であることが好ましく、5~70質量部がより好ましく、10~60質量部であることが更に好ましい。具体的には、高分子分散剤を用いる場合であれば、その使用量としては、顔料100質量部に対して、質量換算で5~100部の範囲が好ましく、10~80部の範囲であることがより好ましい。また、後述のB一般式1で表される化合物を共重合成分として5.0~15.0モル含むバインダーを分散剤として用いることも好ましい態様である。顔料誘導体顔料分散液は、更に、顔料誘導体を含有することが好ましい。顔料誘導体とは、有機顔料の一部分を、酸性基、塩基性基又はフタルイミドメチル基で置換した構造を有する化合物である。顔料誘導体としては、分散性及び分散安定性の観点から、酸性基又は塩基性基を有する顔料誘導体を含有することが好ましい。顔料誘導体を構成するための有機顔料としては、ジケトピロロピロール系顔料、アゾ系顔料、フタロシアニン系顔料、アントラキノン系顔料、キナクリドン系顔料、ジオキサジン系顔料、ペリノン系顔料、ペリレン系顔料、チオインジゴ系顔料、イソインドリン系顔料、イソインドリノン系顔料、キノフタロン系顔料、スレン系顔料、金属錯体系顔料等が挙げられる。また、顔料誘導体が有する酸性基としては、スルホン酸、カルボン酸及びその4級アンモニウム塩が好ましく、カルボン酸基及びスルホン酸基がさらに好ましく、スルホン酸基が特に好ましい。顔料誘導体が有する塩基性基としては、アミノ基が好ましく、特に三級アミノ基が好ましい。顔料誘導体としては、特に、キノリン系、ベンズイミダゾロン系及びイソインドリン系の顔料誘導体が好ましく、キノリン系及びベンズイミダゾロン系の顔料誘導体がさらに好ましい。顔料分散液における顔料誘導体の含有量は、顔料の全質量に対し、1~50質量が好ましく、3~30質量がさらに好ましい。顔料誘導体は、1種のみを用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。また、顔料誘導体を併用する場合、顔料誘導体の使用量としては、顔料100質量部に対し、質量換算で1~30部の範囲にあることが好ましく、3~20部の範囲にあることがより好ましく、5~15部の範囲にあることが特に好ましい。有機溶剤顔料分散液は有機溶剤を含有することが好ましい。有機溶剤は、顔料分散液中に含まれる各成分の溶解性や、顔料分散液を着色感放射線性組成物に応用した場合の塗布性などにより選択される。有機溶剤としては、エステル類、エーテル類、ケトン類、芳香族炭化水素類が用いられる。中でも、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、2-ヘプタノン、シクロヘキサノン、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、プロピレングリコールメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートが好ましい。顔料分散液における有機溶剤の含有量としては、50~95質量が好ましく、70~90質量がより好ましい。高分子材料顔料分散液には、前記した各成分に加え、分散安定性の向上、顔料分散液を着色感放射線性組成物に応用した場合の現像性制御などの観点から、B一般式1で表される化合物を共重合成分として5.0~15.0モル含むバインダーおよび又は他の構造の高分子材料を更に含有してもよい。B一般式1で表される化合物を共重合成分として5.0~15.0モル含むバインダーは後述するが、他の構造の高分子材料としては、例えば、ポリアミドアミンとその塩、ポリカルボン酸とその塩、高分子量不飽和酸エステル、変性ポリウレタン、変性ポリエステル、変性ポリメタアクリレート、メタアクリル系共重合体特に、カルボン酸基と側鎖に重合性基を含有するメタアクリル酸系共重合体が好ましい。、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物等が挙げられる。このような高分子材料は、顔料の表面に吸着し、再凝集を防止するように作用するため、顔料表面へのアンカー部位を有する末端変性型高分子、グラフト型高分子、ブロック型高分子が好ましく、例えば、複素環を含有するモノマーとエチレン性不飽和結合を有する重合性オリゴマーを共重合体単位として含むグラフト共重合体が挙げられる。他の高分子材料としては、更に、ポリアミドアミン燐酸塩、高分子量不飽和ポリカルボン酸、ポリエーテルエステル、芳香族スルホン酸ホルマリン重縮合物、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエステルアミン、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレートポリオキシエチレンモノステアレート等が挙げられる。これらの他の構造の高分子材料は、単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせ用いてもよい。顔料分散物における他の高分子材料の含有量としては、顔料に対して、20~80質量が好ましく、30~75質量がより好ましく、40~70質量が更に好ましい。<B一般式1で表される化合物を共重合成分として5.0~15.0モル含むバインダー>本発明の着色感放射線性組成物は、B下記一般式1で表される化合物を共重合成分として5.0~15.0モル含むバインダー以下、適宜特定バインダーと称する。を含有する。一般式1中、R1及びR2はそれぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~25のアルキル基を表す。一般式1におけるR1及びR2のアルキル基は置換基を有していてもよい。R1及びR2で表される炭素数1~25のアルキル基としては、特に制限はないが、例えば、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチル、t-ブチル、t-アミル、ステアリル、ラウリル、2-エチルヘキシル等の直鎖状又は分岐状のアルキル基;フェニル等のアリール基;シクロヘキシル、t-ブチルシクロヘキシル、ジシクロペンタジエニル、トリシクロデカニル、イソボルニル、アダマンチル、2-メチル-2-アダマンチル等の脂環式基;1-メトキシエチル、1-エトキシエチル等のアルコキシで置換されたアルキル基;ベンジル等のアリール基で置換されたアルキル基;等が挙げられる。これらの中でも、特に、メチル、エチル、シクロヘキシル、ベンジル等のような酸や熱で脱離しにくい1級又は2級の炭化水素基が耐熱性の点で好ましい。なお、R1及びR2は、同種の置換基であってもよいし、異なる置換基であってもよい。一般式1で表される化合物の例としては、ジメチル-2,2-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジエチル-2,2-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジn-プロピル-2,2-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジn-ブチル-2,2-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジt-ブチル-2,2-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジイソブチル-2,2-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、等が挙げられる。これらの中でも特にジメチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエートが好ましい。本発明の特定バインダーは、一般式1で表される化合物を共重合成分として5.0~15.0モル含めばよく、さらに一般式1で表される化合物以外の共重合成分を含んでいてもよい。一般式1で表される化合物以外の共重合成分については特に制限はないが、有機溶媒への溶解性などの扱いやすさの観点から、油溶性を付与するアリールメタアクリレート、アルキルメタアクリレート、ポリエチレンオキシメタアクリレートを共重合成分として含むことが好ましい。これらのうちでアリールメタアクリレート、又はアルキルメタアクリレートを共重合成分として含むことが好ましい。アリールアクリレートとしては、例えば、ベンジルメタクリレートが挙げられ、アルキルメタアクリレートとしては、例えば、2-ヒドロキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、3-ヒドロキシプロピルアクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルメタクリレート等の脂肪族水酸基を有するアクリル酸エステル類、及びメタクリル酸エステル類やアクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸アミル、アクリル酸ヘキシル、アクリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸オクチル、アクリル酸ベンジル、アクリル酸-2-クロロエチル、グリシジルアクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルアクリレート、ビニルアクリレート、2-フェニルビニルアクリレート、1-プロペニルアクリレート、アリルアクリレート、2-アリロキシエチルアクリレート、プロパルギルアクリレート等のアルキルアクリレートや、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸プロピル、メタクリル酸ブチル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸アミル、メタクリル酸ヘキシル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸シクロヘキシル、メタクリル酸ベンジル、メタクリル酸-2-クロロエチル、グリシジルメタクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタクリレート、ビニルメタクリレート、2-フェニルビニルメタクリレート、1-プロペニルメタクリレート、アリルメタクリレート、2-アリロキシエチルメタクリレート、プロパルギルメタクリレート等が挙げられる。また、アルカリ現像性の観点から、酸性基を含有するメタアクリル酸を共重合成分として含むことが好ましい。アクリル酸としては例えば、メタクリル酸、アクリル酸等が挙げられる。下記に特定バインダーの例を示す。なお、各構造単位の添え数字はモルである。また、Meはメチル基を表す。これらの中でも、一般式1で表される化合物に由来する構造が、置換基としてメトキシカルボニル基を有するオキサン環を含む構造であると溶媒への溶解性および現像性の観点から有利であり、ベンジルメタクリレート、メタクリル酸メチル、およびメタクリル酸を共重合成分として共重合したバインダーがより好ましい。また、共重合成分であるメタアクリル酸にグリシジルメタクリレートなどの反応性基含有モノマーを反応させたバインダーは、本発明の特定バインダーに感放射線性基を持たせることができるので、さらに好ましい態様である。本発明の特定バインダーとしては、共重合成分として最も好ましい組み合わせは、一般式1で表される化合物、ベンジルメタクリレート、メタクリル酸メチル、およびメタクリル酸の共重合体におけるメタクリル酸由来の構造の一部をグリシジルメタクリレートと反応させて感放射線性を有する特定バインダーである。特定バインダーにおける一般式1で表される化合物の共重合成分の含有量は、5.0~15.0モルであり、6.0~14.0モルが好ましく、より好ましくは7.0~13.0モルである。この範囲とすることによって、残渣混色および拡散混色の抑制効果が高めることができる。特定バインダーにおける油溶性付与の共重合成分は、特定バインダー中に30~70モル含まれることが好ましく、さらに好ましくは40~60モルであり、溶剤への溶解性が特に向上する。特定バインダーにおける酸性基を含有する共重合成分は、1~40モル含有することが好ましく、5~30モルがより好ましい。この範囲とすることで着色感放射線性組成物のアルカリ現像性が向上し、パターン形成性が特に良好となる。また、中でも一般式1で表される化合物の共重合成分として、ベンジルメタクリレートを40~50モル、グリシジルメタクリレートを20~30モル、メタクリル酸を5~15モル、およびメタクリル酸メチルを5~15モル含むバインダーが最も好ましい。また、特定バインダーに感放射線性基を含有させる場合には、感放射線性基を有する共重合成分の含有量は、特定バインダー中の20~30モルが好ましく、その場合、酸性基を含有する重合性成分と油溶性付与の重合性成分はそれぞれ15~25モルであることが好ましい。この範囲とすることによって、感放射線性組成物の硬化性が高くなるので、残渣混色および拡散混色の抑制効果をさらに高めることができる。特定バインダーの分子量は、重量平均分子量で5000~14000が好ましく、8000~13000がさらに好ましく、9000~12000が最も好ましい。この範囲とすることで、溶剤溶解性が良好となる。ここで重量平均分子量は、ゲル透過クロマトグラフGPCにより測定し、ポリスチレン換算で算出した値である。GPCは、HLC-8020GPC東ソー株製を用い、カラムをTSKgelSuperHZM-H、TSKgelSuperHZ4000、TSKgelSuperHZ200東ソー社製として測定した。特定バインダーは前記した顔料分散液の調製において、一部又は全部を添加してもよい。本発明の着色感放射線性組成物に、特定バインダーは1種含めばよいが、2種以上を含んでもよい。本発明の着色感放射線性組成物における特定バインダーの含有量は、着色感放射線性組成物の全固形分に対して、0.1~40質量が好ましく、1~30質量がより好ましい。この範囲内とすることで本発明の効果が遺憾なく発揮される。<C重合性化合物>本発明の着色感放射線性組成物は、C重合性化合物を含み、該重合性化合物がヒドロキシル基およびオキシエチレン基から選ばれる1種以上の基を有する重合性化合物であることを特徴とする。即ち、本発明においては、ヒドロキシル基を有する重合性化合物およびオキシエチレン基を有する重合性化合物から選ばれる1種以上の重合性化合物を含有する。本発明におけるC重合性化合物としては、ヒドロキシル基およびオキシエチレン基のうち少なくとも一方の基を有する重合性化合物を1種以上含めばよく、該重合性化合物がヒドロキシル基およびオキシエチレン基の両方を各1個以上有していてもよい。また、ヒドロキシル基を有する重合性化合物とオキシエチレン基を有する重合性化合物とを各1種以上含んでいてもよい。好ましくはヒドロキシル基を有する重合性化合物とオキシエチレン基を有する重合性化合物とを各1種以上含むことである。以下、ヒドロキシル基を有する重合性化合物、オキシエチレン基を有する重合性化合物、および使用してもよいその他の重合性化合物について詳述する。ヒドロキシル基を有する重合性化合物本発明のヒドロキシル基を有する重合性化合物としては、ヒドロキシル基を有し、且つ重合性不飽和結合を少なくとも1個、好ましくは2個以上を有する化合物から選ばれる。中でも、ヒドロキシル基を有し、重合性不飽和結合を3個以上有する多官能重合性化合物が好ましい。本発明のヒドロキシル基を有する重合性化合物は、重合性不飽和結合を3個以上有することにより、パターン形成性が優れ、また、残渣混色、拡散混色が抑制され好ましい。本発明におけるヒドロキシル基を有する重合性化合物の具体例を下記に挙げるが、これに限定されるものではない。オキシエチレン基を有する重合性化合物本発明の着色感放射線性組成物に用いるオキシエチレン基を有する重合性化合物としては、オキシエチレン基を連結基として、分子内に1~60個含めばよく、4~40個含むことが好ましく、6~20個含むことがさらに好ましい。また、オキシエチレン基を有する重合性化合物は、分子内に重合性不飽和結合を少なくとも1個、好ましくは2個以上有することが好ましく、重合性不飽和結合を3個以上含む多官能重合性化合物が好ましい。本発明のオキシエチレン基を有する重合性化合物は、重合性不飽和結合を3個以上含むことにより、パターン形成性が優れ、また、残渣混色、拡散混色が抑制され好ましい。上記したオキシエチレン基を有する重合性化合物としては、下記一般式Z-4又はZ-5で表される化合物の群から選択される少なくとも1種であることが好ましい。前記一般式Z-4及びZ-5中、Eは、各々独立に、-CH2CH2O-を表し、Xは、各々独立に、アクリロイル基、メタクリロイル基、又はカルボキシル基を表す。前記一般式Z-4中、アクリロイル基及びメタクリロイル基の合計は3個又は4個であり、複数存在するmは各々独立に0~10の整数を表し、各mの合計は1~40の整数である。前記一般式Z-5中、アクリロイル基及びメタクリロイル基の合計は5個又は6個であり、複数存在するnは各々独立に0~10の整数を表し、各nの合計は1~60の整数である。前記一般式Z-4中、mは、0~6の整数が好ましく、0~4の整数がより好ましい。また、各mの合計は、1~40の整数が好ましく、2~16の整数がより好ましく、4~8の整数が特に好ましい。前記一般式Z-5中、nは、0~6の整数が好ましく、0~4の整数がより好ましい。また、各nの合計は、1~60の整数が好ましく、3~24の整数がより好ましく、6~12の整数が特に好ましい。また、一般式Z-4又は一般式Z-5中の-CH2CH2O-は、酸素原子側の末端がXに結合する形態が好ましい。前記一般式Z-4又は一般式Z-5で表される化合物は1種単独で用いてもよいし、2種以上併用してもよい。特に、一般式Z-5において、6個のX全てがアクリロイル基である形態が好ましい。前記一般式Z-4又は一般式Z-5で表される化合物は、従来公知の工程である、ペンタエリスリト-ル又はジペンタエリスリト-ルにエチレンオキシド又はプロピレンオキシドを開環付加反応により開環骨格を結合する工程と、開環骨格の末端水酸基に、例えばメタアクリロイルクロライドを反応させてメタアクリロイル基を導入する工程と、から合成することができる。各工程は良く知られた工程であり、当業者は容易に一般式Z-4又はZ-5で表される化合物を合成することができる。前記一般式Z-4又は一般式Z-5で表される化合物の中でも、ペンタエリスリトール誘導体及び/又はジペンタエリスリトール誘導体がより好ましい。具体的には、下記式a~eで表される化合物以下、例示化合物a~eともいう。が挙げられ、中でも、例示化合物a、b、d、eが好ましい。例示化合物cはヒドロキシル基も含む重合性化合物である。本発明に使用可能なオキシエチレン基含有重合性化合物は、これらの例に限定されるものではない。一般式Z-4、Z-5で表される重合性化合物の市販品としては、例えばサートマー社製のエチレンオキシ鎖を4個有する4官能アクリレートであるSR-494などが挙げられる。その他の重合性化合物本発明においては、ヒドロキシル基およびオキシエチレン基を含まないその他の重合性化合物を本発明の着色感放射線性組成物に使用してもよい。本発明に用いてもよいその他の重合性化合物としては、重合性不飽和結合を分子内に含む化合物であればどのような構造であってもよい。その他の重合性化合物としては、具体的には、モノマー及びそのプレポリマーの例としては、不飽和カルボン酸例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸などやそのエステル類、アミド類、並びにこれらの多量体が挙げられ、好ましくは、不飽和カルボン酸と脂肪族多価アルコール化合物とのエステル、及び不飽和カルボン酸と脂肪族多価アミン化合物とのアミド類、並びにこれらの多量体である。また、ヒドロキシル基やアミノ基、メルカプト基等の求核性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能イソシアネート類或いはエポキシ類との付加反応物や、単官能若しくは多官能のカルボン酸との脱水縮合反応物等も好適に使用される。また、イソシアネート基やエポキシ基等の親電子性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との付加反応物、更に、ハロゲン基やトシルオキシ基等の脱離性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との置換反応物も好適である。また、別の例として、上記の不飽和カルボン酸の代わりに、不飽和ホスホン酸、スチレン等のビニルベンゼン誘導体、ビニルエーテル、アリルエーテル等に置き換えた化合物群を使用することも可能である。その他の重合性化合物としては、特開2009-288705号公報の段落番号0095~0108に記載されている化合物を本発明においても好適に用いることができる。また、その他の重合性化合物としては、少なくとも1個の付加重合可能なエチレン基を有する、常圧下で100°C以上の沸点を持つエチレン性不飽和基を持つ化合物も好ましい。その例としては、ポリエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、等の単官能のアクリレートやメタアクリレート;ポリエチレングリコールジメタアクリレート、トリメチロールエタントリメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ヘキサンジオールメタアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリロイルオキシプロピルエーテル、トリアクリロイロキシエチルイソシアヌレート、グリセリンやトリメチロールエタン等の多官能アルコールにプロピレンオキサイド等を付加させた後メタアクリレート化したもの、特公昭48-41708号、特公昭50-6034号、特開昭51-37193号各公報に記載されているようなウレタンメタアクリレート類、特開昭48-64183号、特公昭49-43191号、特公昭52-30490号各公報に記載されているポリエステルアクリレート類、エポキシ樹脂とメタアクリル酸との反応生成物であるエポキシアクリレート類等の多官能のアクリレートやメタアクリレート及びこれらの混合物を挙げることができる。多官能カルボン酸にグリシジルメタアクリレート等の環状エーテル基とエチレン性不飽和基を有する化合物を反応させ得られる多官能メタアクリレートなども挙げることができる。また、その他の重合性化合物の好ましい例として、特開2010160418、特開2010129825号各公報、特許4364216号明細書等に記載される、フルオレン環を有し、エチレン性不飽和基を2官能以上有する化合物、カルド樹脂も使用することが可能である。また、常圧下で100°C以上の沸点を有し、少なくとも1個の付加重合可能なエチレン性不飽和基を持つ化合物としては、特開2008-292970号公報の段落番号[0254]~[0257]に記載の化合物もその他の重合性化合物として好適である。上記の他に、その他の重合性化合物として、下記一般式MO-1、MO-2、MO-4、及びMO-5で表される、ラジカル重合性モノマーも好適に用いることができる。なお、式中、Tがオキシアルキレン基の場合には、炭素原子側の末端がRに結合する。前記一般式において、nは0~14であり、mは1~8である。一分子内に複数存在するR、T、は、各々同一であっても、異なっていてもよい。前記一般式MO-1、MO-2、MO-4、及びMO-5で表される重合性化合物の各々において、複数存在するRの少なくとも1つは、-OC=OCH=CH2、又は、-OC=OCCH3=CH2で表される基を表す。前記一般式MO-1、MO-2、MO-4、及びMO-5で表される重合性化合物の具体例としては、特開2007-269779号公報の段落番号0248~段落番号0251に記載されている化合物を本発明においてもその他の重合性化合物として、好適に用いることができる。また、特開平10-62986号公報において一般式1及び2としてその具体例と共に記載の前記多官能アルコールにプロピレンオキサイド等を付加させた後にメタアクリレート化した化合物も、その他の重合性化合物として用いることができる。中でも、その他の重合性化合物としては、ジペンタエリスリトールトリアクリレート市販品としてはKAYARADD330;日本化薬株式会社製、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート市販品としてはKAYARADD320;日本化薬株式会社製ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート市販品としてはKAYARADD310;日本化薬株式会社製、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート市販品としてはKAYARADDPHA;日本化薬株式会社製、及びこれらのメタアクリロイル基がプロピレングリコール残基等を介している構造が好ましい。これらのオリゴマータイプも使用できる。以下に好ましいその他の重合性化合物の態様を示す。その他の重合性化合物としては、多官能モノマーであって、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基等の酸基を有していてもよい。エチレン性化合物が、上記のように混合物である場合のように未反応のカルボキシル基を有するものであれば、これをそのまま利用することができるが、必要において、上述のエチレン性化合物のヒドロキシル基に非芳香族カルボン酸無水物を反応させて酸基を導入してもよい。この場合、使用される非芳香族カルボン酸無水物の具体例としては、無水テトラヒドロフタル酸、アルキル化無水テトラヒドロフタル酸、無水ヘキサヒドロフタル酸、アルキル化無水ヘキサヒドロフタル酸、無水コハク酸、無水マレイン酸が挙げられる。本発明において、その他の重合性化合物である酸基を有するモノマーとしては、脂肪族ポリヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステルであり、脂肪族ポリヒドロキシ化合物の未反応のヒドロキシル基に非芳香族カルボン酸無水物を反応させて酸基を持たせた多官能モノマーが好ましく、特に好ましくは、このエステルにおいて、脂肪族ポリヒドロキシ化合物がペンタエリスリトール及び/又はジペンタエリスリトールであるものである。市販品としては、例えば、東亞合成株式会社製の多塩基酸変性アクリルオリゴマーとして、M-510、M-520などが挙げられる。これらのモノマーは2種以上を混合して用いてもよい。また、必要に応じてその他の重合性化合物として酸基を有しない多官能モノマーと酸基を有する多官能モノマーを併用してもよい。酸基を有する多官能モノマーの好ましい酸価としては、0.1~40mg-KOH/gであり、特に好ましくは5~30mg-KOH/gである。多官能モノマーの酸価が低すぎると現像溶解特性が落ち、高すぎると製造や取扱いが困難になり光重合性能が落ち、画素の表面平滑性等の硬化性が劣るものとなる。従って、異なる酸基の多官能モノマーを2種以上併用する場合、或いは酸基を有しない多官能モノマーを併用する場合、全体の多官能モノマーとしての酸基が上記範囲に入るように調整することが好ましい。また、その他の重合性化合物として、カプロラクトン構造を有する多官能性単量体を含有することも好ましい態様である。カプロラクトン構造を有する多官能性単量体としては、その分子内にカプロラクトン構造を有する限り特に限定されるものではないが、例えば、トリメチロールエタン、ジトリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ジトリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、グリセリン、ジグリセロール、トリメチロールメラミン等の多価アルコールと、メタアクリル酸およびε-カプロラクトンをエステル化することにより得られる、ε-カプロラクトン変性多官能メタアクリレートを挙げることができる。なかでも下記一般式Z-1で表されるカプロラクトン構造を有する多官能性単量体が好ましい。一般式Z-1中、6個のRは全てが下記一般式Z-2で表される基であるか、または6個のRのうち1~5個が下記一般式Z-2で表される基であり、残余が下記一般式Z-3で表される基である。一般式Z-2中、R1は水素原子またはメチル基を示し、mは1または2の数を示し、は結合手であることを示す。一般式Z-3中、R1は水素原子またはメチル基を示し、は結合手であることを示す。このようなカプロラクトン構造を有する多官能性単量体は、例えば、日本化薬株からKAYARADDPCAシリーズとして市販されており、DPCA-20上記式1~3においてm=1、式2で表される基の数=2、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-30同式、m=1、式2で表される基の数=3、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-60同式、m=1、式2で表される基の数=6、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-120同式においてm=2、式2で表される基の数=6、R1が全て水素原子である化合物等を挙げることができる。本発明において、その他の重合性化合物として、カプロラクトン構造を有する多官能性単量体は、単独でまたは2種以上を混合して使用することができる。また、本発明におけるその他の重合性化合物として、オキシエチレン基を含む重合性化合物の項で挙げた一般式Z-4又はZ-5で表される化合物において、Eが-CH2yCHCH3O-である化合物yは、各々独立に0~10の整数を表す。も好適に用いることができる。一般式Z-4、Z-5で表されるその他の重合性化合物の市販品としては、日本化薬株式会社製のペンチレンオキシ鎖を6個有する6官能アクリレートであるDPCA-60、イソブチレンオキシ鎖を3個有する3官能アクリレートであるTPA-330などが挙げられる。また、その他の重合性化合物としては、特公昭48-41708号、特開昭51-37193号、特公平2-32293号、特公平2-16765号に記載されているようなウレタンアクリレート類も好適である。更に、その他の重合性化合物として、特開昭63-277653号、特開昭63-260909号、特開平1-105238号に記載される、分子内にアミノ構造やスルフィド構造を有する付加重合性化合物類を用いることによって、非常に感光スピードに優れた着色感放射線性組成物を得ることができる。その他の重合性化合物の市販品としては、ウレタンオリゴマーUAS-10、UAB-140山陽国策パルプ社製、UA-7200、サイクロマーPシリーズ、プラクセルCF200シリーズいずれもダイセル化学工業株式会社製、Ebecryl3800ダイセルユーシービー株式会社製などが挙げられる。これら重合性基を含有するアルカリ可溶性樹脂としては、予めイソシアネート基とOH基を反応させ、未反応のイソシアネート基を1つ残し、かつメタアクリロイル基を含む化合物とカルボキシル基を含むアクリル樹脂との反応によって得られるウレタン変性した重合性二重結合含有アクリル樹脂、カルボキシル基を含むアクリル樹脂と分子内にエポキシ基及び重合性二重結合を共に有する化合物との反応によって得られる不飽和基含有アクリル樹脂、酸ペンダント型エポキシアクリレート樹脂、OH基を含むアクリル樹脂と重合性二重結合を有する2塩基酸無水物を反応させた重合性二重結合含有アクリル樹脂、OH基を含むアクリル樹脂とイソシアネートと重合性基を有する化合物を反応させた樹脂、特開2002229207号公報及び特開2003335814号公報に記載されるα位又はβ位にハロゲン原子或いはスルホネート基などの脱離基を有するエステル基を側鎖に有する樹脂を塩基性処理を行うことで得られる樹脂などが好ましい。アルカリ可溶性樹脂としては、特に、ベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸共重合体やベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸/他のモノマーからなる多元共重合体が好適である。この他、2-ヒドロキシエチルメタクリレートを共重合したもの、特開平7-140654号公報に記載の、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/ベンジルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルアクリレート/ポリメチルメタクリレートマクロモノマー/ベンジルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシエチルメタクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/メチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシエチルメタクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/ベンジルメタクレート/メタクリル酸共重合体などが挙げられる。アルカリ可溶性樹脂の酸価としては好ましくは30mgKOH/g~200mgKOH/g、より好ましくは50mgKOH/g~150mgKOH/gであることが好ましく、70~120mgKOH/gであることが最も好ましい。また、アルカリ可溶性樹脂の重量平均分子量Mwとしては、2,000~50,000が好ましく、5,000~30,000がさらに好ましく、7,000~20,000が最も好ましい。アルカリ可溶性樹脂の着色感放射線性組成物中における含有量としては、該組成物の全固形分に対して、1~15質量が好ましく、より好ましくは、2~12質量であり、特に好ましくは、3~10質量である。ただし、本発明の特定バインダーの含有量に対し、10質量以下であることが好ましい。<エポキシ環を含む化合物>本発明の着色感放射線性組成物は、エポキシ環を含む化合物を含んでいてもよい。エポキシ環を含む化合物を含むことにより、着色画素の強度が向上する。エポキシ環を含む化合物としては、ビスフェノールA型、クレゾールノボラック型、ビフェニル型、脂環式エポキシ化合物などのエポキシ環を分子中に2個以上有する化合物である。例えばビスフェノールA型としては、エポトートYD115、YD118T、YD127、YD128、YD134、YD8125、YD7011R、ZX1059、YDF8170、YDF170など以上東都化成製、デナコールEX1101、EX1102、EX1103など以上ナガセ化成製、プラクセルGL61、GL62、G101、G102以上ダイセル化学製の他に、これらの類似のビスフェノールF型、ビスフェノールS型も挙げることができる。またEbecryl3700、3701、600以上ダイセルユーシービー製などのエポキシアクリレートも使用可能である。クレゾールノボラック型としては、エポトートYDPN638、YDPN701、YDPN702、YDPN703、YDPN704など以上東都化成製、デナコールEM125など以上ナガセ化成製、ビフェニル型としては353’5’テトラメチル44’ジグリシジルビフェニルなど、脂環式エポキシ化合物としては、セロキサイド2021、2081、2083、2085、エポリードGT301、GT302、GT401、GT403、EHPE3150以上ダイセル化学製、サントートST3000、ST4000、ST5080、ST5100など以上東都化成製などを挙げることができる。また1122テトラキスエタン、トリスメタン、トリグリシジルトリスヒドロキシエチルイソシアヌレート、o-フタル酸ジグリシジルエステル、テレフタル酸ジグリシジルエステル、他にアミン型エポキシ樹脂であるエポトートYH434、YH434L、ビスフェノールA型エポキシ樹脂の骨格中にダイマー酸を変性したグリシジルエステル等も使用できる。これらの中で好ましいのは分子量/エポキシ環の数が100以上であり、より好ましいものは135~350である。分子量/エポキシ環の数が小さいと硬化性が高く、硬化時の収縮が大きく、また大きすぎると硬化性が不足し、信頼性に欠けたり、平坦性が悪くなる。具体的な好ましい化合物としては、エポトートYD115、118T、127、YDF170、YDPN638、YDPN701、プラクセルGL61、GL62、3535’テトラメチル44ジグリシジルビフェニル、セロキサイド2021、2081、エポリードGT302、GT403、EHPE3150などが挙げられるが、これらは分子量/エポキシ環の数が135~350である。<熱重合開始剤>本発明の着色感放射線性組成物は、熱重合開始剤を含んでいてもよい。熱重合開始剤としては、一般に知られている有機過酸化物系化合物を用いることができる。本発明においては、熱重合開始剤として有機過酸化物やアゾ系の化合物を含有することが好ましい。これにより本発明の効果が一層顕著になる。また熱重合開始剤の他にイミダゾールなどの硬化触媒を用いることもできる。有機過酸化物系化合物及びアゾ系の化合物は、一種単独用いる以外に二種以上併用することができる。ここで有機過酸化物は、過酸化水素H-O-O-Hの誘導体であり、分子内に-O-O-結合を持つ有機化合物を言う。化学構造で分類すると、ケトンパーオキサイド、パーオキシケタール、ハイドロパーオキサイド、ジアルキルパーオキサイド、ジアシルパーオキサイド、パーオキシエステル、パーオキシジカーボネート等が挙げられる。具体的には、3344テトラt-ブチルパーオキシカルボニルベンゾフェノン、ベンゾイルパーオキサイド、2,2-ビス4,4-ジ-t-ブチルパーオキシシクロヘキシルプロパン、1,1-ビスt-ヘキシルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、t-ブチルパーオキシベンゾエート、ジt-ブチルパーオキシベンゾエート、ジt-ブチルパーオキシイソフタレート、t-ブチルパーオキシアセテート、t-ヘキシルパーオキシベンゾエート、t-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシラウレート、t-ブチルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルパーオキシ-2-エチルヘキシルモノカーボネート、2,5-ジメチル-2,5-ビスm-トルイルパーオキシヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ビスベンゾイルパーオキシヘキサン、t-ヘキシルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルパーオキシイソブチレート、1,1,3,3-テトラメチルブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、t-ヘキシルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、2,5-ジメチル-2,5-ビス2-エチルヘキノイルパーオキシヘキサン、t-ブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシマレイックアシッド、シクロヘキサノンパーオキサイド、メチルアセトアセテートパーオキサイド、メチルヘキサノンパーオキサイド、アセチルアセトンパーオキサイド、1,1-ビスt-ヘキシルプロキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ヘキシルパーオキシシクロヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-2-メチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシシクロヘキサン、2,2-ビスt-ブチルパーオキシブタン、2,2-ビス4,4-ジ-t-ブチルパーオキシシクロヘキシルプロパン、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、キュメンハイドロパーオキサイド、t-ブチルハイドロパーオキサイド等が好ましく、2,2-ビス4,4-ジ-t-ブチルペルオキシシクロヘキシルプロパン等のペルオキシケタール系化合物;ベンゾイルペルオキシド等のジアシルペルオキシド系化合物;t-ブチルペルオキシベンゾエート等のペルオキシエステル系化合物が好ましい。また、前記アゾ系化合物としては、1,1’-アゾビスシクロヘキサン-1-カルボニトリル、1-[1-シアノ-1-メチルエチルアゾ]ホルムアミド2-カルバモイルアゾイソブチロニトリル等が挙げられる。これらの化合物の中でも、好ましくは分解温度がある程度高く常温では安定なもので、熱をかけると分解してラジカルを発生し、重合開始剤となる化合物である。有機過酸化物系又はアゾ系化合物熱重合開始剤の含有量としては、熱重合性化合物であるエポキシ環を含む化合物の量に対して、0.5~20質量が好ましく、より好ましくは1~15質量である。有機過酸化物系化合物及びアゾ系化合物の配合量が、0.5質量未満であると効果が小さくなる場合があり、また20質量を超えると組成物の粘度が経時変化する場合がある。また、有機過酸化物系化合物及びアゾ系化合物の中でも、半減期温度の比較的高いもの好ましくは50°C以上、更に好ましくは80°C以上のものを使用すると、組成物の粘度が経時変化することなく好適に構成できる。これらの開始剤は1種又は2種以上を組み合わせて使用することもできる。<重合禁止剤>本発明の着色感放射線性組成物においては、該着色感放射線性組成物の製造中又は保存中において、重合性化合物の不要な熱重合を阻止するために、少量の重合禁止剤を添加することが望ましい。本発明に用いうる重合禁止剤としては、ハイドロキノン、p-メトキシフェノール、ジ-t-ブチル-p-クレゾール、ピロガロール、t-ブチルカテコール、ベンゾキノン、4,4’-チオビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、N-ニトロソフェニルヒドロキシアミン第一セリウム塩等が挙げられる。重合禁止剤の添加量は、着色感放射線性組成物の質量に対して、約0.01質量~約5質量が好ましい。<染料>本発明においては、所望の分光を得るべく染料を顔料と併用して用いることができる。染料としては、例えば、ピラゾールアゾ系、アニリノアゾ系、トリフェニルメタン系、アントラキノン系、アンスラピリドン系、ベンジリデン系、オキソノール系、ピラゾロトリアゾールアゾ系、ピリドンアゾ系、シアニン系、フェノチアジン系、ピロロピラゾールアゾメチン系、キサンテン系、フタロシアニン系、ペンゾピラン系、インジゴ系等の染料が使用できる。具体的には、従来カラーフィルタ用途として用いられている公知の染料、例えば、特開昭64-90403号公報、特開昭64-91102号公報、特開平1-94301号公報、特開平6-11614号公報、特登2592207号、米国特許第4,808,501号明細書、米国特許第5,667,920号明細書、米国特許第5,059,500号明細書、特開平5-333207号公報、特開平6-35183号公報、特開平6-51115号公報、特開平6-194828号公報、特開平8-211599号公報、特開平4-249549号公報、特開平10-123316号公報、特開平11-302283号公報、特開平7-286107号公報、特開2001-4823号公報、特開平8-15522号公報、特開平8-29771号公報、特開平8-146215号公報、特開平11-343437号公報、特開平8-62416号公報、特開2002-14220号公報、特開2002-14221号公報、特開2002-14222号公報、特開2002-14223号公報、特開平8-302224号公報、特開平8-73758号公報、特開平8-179120号公報、特開平8-151531号公報等に記載の色素が好ましい。調色は顔料分散時でも着色感放射線性組成物調製時でもよい。<紫外線吸収剤>本発明の着色感放射線性組成物は、紫外線吸収剤を含有してもよい。紫外線吸収剤としては、サリシレート系、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、置換アクリロニトリル系、トリアジン系の紫外線吸収剤を使用することができる。サリシレート系紫外線吸収剤の例としては、フェニルサリシレート、p-オクチルフェニルサリシレート、p-t-ブチルフェニルサリシレートなどが挙げられ、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤の例としては、2,2’-ジヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4,4’-ジメトキシベンゾフェノン、2,2’,4,4’-テトラヒドロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン、2,4-ジヒドロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-オクトキシベンゾフェノンなどが挙げられる。また、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤の例としては、2-2’-ヒドロキシ-3’,5’-ジ-tert-ブチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2’-ヒドロキシ-3’-tert-ブチル-5’-メチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2’-ヒドロキシ-3’-tert-アミル-5’-イソブチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2’-ヒドロキシ-3’-イソブチル-5’-メチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2’-ヒドロキシ-3’-イソブチル-5’-プロピルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2’-ヒドロキシ-3’,5’-ジ-tert-ブチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2’-ヒドロキシ-5’-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-[2’-ヒドロキシ-5’-1,1,3,3-テトラメチルフェニル]ベンゾトリアゾールなどが挙げられる。置換アクリロニトリル系紫外線吸収剤の例としては、2-シアノ-3,3-ジフェニルアクリル酸エチル、2-シアノ-3,3-ジフェニルアクリル酸2-エチルヘキシルなどが挙げられる。さらに、トリアジン系紫外線吸収剤の例としては、2-[4-[2-ヒドロキシ-3-ドデシルオキシプロピルオキシ]-2-ヒドロキシフェニル]-4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン、2-[4-[2-ヒドロキシ-3-トリデシルオキシプロピルオキシ]-2-ヒドロキシフェニル]-4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン、2-2,4-ジヒドロキシフェニル-4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジンなどのモノヒドロキシフェニルトリアジン化合物;2,4-ビス2-ヒドロキシ-4-プロピルオキシフェニル-6-2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4-ビス2-ヒドロキシ-3-メチル-4-プロピルオキシフェニル-6-4-メチルフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4-ビス2-ヒドロキシ-3-メチル-4-ヘキシルオキシフェニル-6-2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジンなどのビスヒドロキシフェニルトリアジン化合物;2,4-ビス2-ヒドロキシ-4-ブトキシフェニル-6-2,4-ジブトキシフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4,6-トリス2-ヒドロキシ-4-オクチルオキシフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4,6-トリス[2-ヒドロキシ-4-3-ブトキシ-2-ヒドロキシプロピルオキシフェニル]-1,3,5-トリアジンなどのトリスヒドロキシフェニルトリアジン化合物等が挙げられる。また、市販品である商品名UV-503大東化学社製も使用可能である。本発明においては、前記各種の紫外線吸収剤は一種を単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。着色感放射線性組成物は、紫外線吸収剤を含んでも含まなくてもよいが、含む場合、紫外線吸収剤の含有量は、本発明の着色感放射線性組成物の全固形分質量に対して、0.001質量以上1質量以下であることが好ましく、0.01質量以上0.1質量以下であることがより好ましい。<基板密着剤>さらに、本発明においては、基板密着性を向上させうる基板密着剤を、着色感放射線性組成物に加えてもよい。基板密着剤としては、シラン系カップリング剤、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤を用いることが好ましい。シラン系カップリング剤としては、例えば、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、等が挙げられる。中でも、基板密着剤としては、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシランが好ましい。基板密着剤の含有量は、着色感放射線性組成物を露光、現像した際に、未露光部に残渣が残らないようにする観点から、本発明の感放射線性組成物の全固形分に対して、0.1質量以上30質量以下であることが好ましく、0.5質量以上20質量以下であることがより好ましく、1質量以上10質量以下であることが特に好ましい。<界面活性剤>本発明の着色感放射線性組成物には、塗布性をより向上させる観点から、各種の界面活性剤を添加してもよい。界面活性剤としては、フッ素系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤などの各種界面活性剤を使用できる。特に、本発明の着色感放射線性組成物は、フッ素系界面活性剤を含有することで、塗布液として調製したときの液特性特に、流動性がより向上することから、塗布厚の均一性や省液性をより改善することができる。即ち、フッ素系界面活性剤を含有する着色感放射線性組成物を適用した塗布液を用いて膜形成する場合においては、被塗布面と塗布液との界面張力を低下させることにより、被塗布面への濡れ性が改善され、被塗布面への塗布性が向上する。このため、少量の液量で数μm程度の薄膜を形成した場合であっても、厚みムラの小さい均一厚の膜形成をより好適に行える点で有効である。フッ素系界面活性剤中のフッ素含有率は、3質量~40質量が好適であり、より好ましくは5質量~30質量であり、特に好ましくは7質量~25質量である。フッ素含有率がこの範囲内であるフッ素系界面活性剤は、塗布膜の厚さの均一性や省液性の点で効果的であり、着色感放射線性組成物中における溶解性も良好である。フッ素系界面活性剤としては、例えば、メガファックF171、同F172、同F173、同F176、同F177、同F141、同F142、同F143、同F144、同R30、同F437、同F475、同F479、同F482、同F554、同F780、同F781以上、DIC株製、フロラードFC430、同FC431、同FC171以上、住友スリーエム株製、サーフロンS-382、同SC-101、同SC-103、同SC-104、同SC-105、同SC1068、同SC-381、同SC-383、同S393、同KH-40以上、旭硝子株製等が挙げられる。ノニオン系界面活性剤として具体的には、グリセロール、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン並びにそれらのエトキシレート及びプロポキシレート例えば、グリセロールプロポキシレート、グリセリンエトキシレート等、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステルBASF社製のプルロニックL10、L31、L61、L62、10R5、17R2、25R2、テトロニック304、701、704、901、904、150R1、ソルスパース20000日本ルーブリゾール株製等が挙げられる。カチオン系界面活性剤として具体的には、フタロシアニン誘導体商品名:EFKA-745、森下産業株製、オルガノシロキサンポリマーKP341信越化学工業株製、メタアクリル酸系共重合体ポリフローNo.75、No.90、No.95共栄社化学株製、W001裕商株製等が挙げられる。アニオン系界面活性剤として具体的には、W004、W005、W017裕商株社製等が挙げられる。シリコーン系界面活性剤としては、例えば、東レダウコーニング株製トーレシリコーンDC3PA、トーレシリコーンSH7PA、トーレシリコーンDC11PA,トーレシリコーンSH21PA,トーレシリコーンSH28PA、トーレシリコーンSH29PA、トーレシリコーンSH30PA、トーレシリコーンSH8400、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製TSF-4440、TSF-4300、TSF-4445、TSF-4460、TSF-4452、信越シリコーン株式会社製KP341、KF6001、KF6002、ビックケミー社製BYK307、BYK323、BYK330等が挙げられる。界面活性剤は、1種のみを用いてもよいし、2種類以上を組み合わせてもよい。界面活性剤の添加量は、着色感放射線性組成物の全質量に対して、0.001質量~2.0質量が好ましく、より好ましくは0.005質量~1.0質量である。<有機カルボン酸、有機カルボン酸無水物>本発明の着色感放射線性組成物は、分子量1000以下の有機カルボン酸、及び/又は有機カルボン酸無水物を含有していてもよい。有機カルボン酸化合物としては、具体的には、脂肪族カルボン酸または芳香族カルボン酸が挙げられる。脂肪族カルボン酸としては、例えば、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、ピバル酸、カプロン酸、グリコール酸、アクリル酸、メタクリル酸等のモノカルボン酸、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、シクロヘキサンジカルボン酸、シクロヘキセンジカルボン酸、イタコン酸、シトラコン酸、マレイン酸、フマル酸等のジカルボン酸、トリカルバリル酸、アコニット酸等のトリカルボン酸等が挙げられる。また、芳香族カルボン酸としては、例えば、安息香酸、フタル酸等のフェニル基に直接カルボキシル基が結合したカルボン酸、およびフェニル基から炭素結合を介してカルボキシル基が結合したカルボン酸類が挙げられる。これらの中では、特に分子量600以下、とりわけ分子量50~500のもの、具体的には、例えば、マレイン酸、マロン酸、コハク酸、イタコン酸が好ましい。有機カルボン酸無水物としては、例えば、脂肪族カルボン酸無水物、芳香族カルボン酸無水物が挙げられ、具体的には、例えば、無水酢酸、無水トリクロロ酢酸、無水トリフルオロ酢酸、無水テトラヒドロフタル酸、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水シトラコン酸、無水イタコン酸、無水グルタル酸、無水1,2-シクロヘキセンジカルボン酸、無水n-オクタデシルコハク酸、無水5-ノルボルネン-2,3-ジカルボン酸等の脂肪族カルボン酸無水物が挙げられる。芳香族カルボン酸無水物としては、例えば、無水フタル酸、トリメリット酸無水物、ピロメリット酸無水物、無水ナフタル酸等が挙げられる。これらの中では、特に分子量600以下、とりわけ分子量50~500のもの、具体的には、例えば、無水マレイン酸、無水コハク酸、無水シトラコン酸、無水イタコン酸が好ましい。これらの有機カルボン酸及び/又は有機カルボン酸無水物の添加量は、通常、着色感放射線性組成物の全固形分中0.01~10質量、好ましくは0.03~5質量、より好ましくは0.05~3質量の範囲である。これら分子量1000以下の有機カルボン酸、及び/又は有機カルボン酸無水物を添加することによって、高いパターン密着性を保ちながら、着色組成物の未溶解物の残存をより一層低減することが可能である。<その他成分>本発明の着色感放射線性組成物には、必要に応じて、N,Nジアルキルアミノ安息香酸アルキルエステルや2メルカプトベンゾチアゾールなどの連鎖移動剤、アゾ系化合物や過酸化物系化合物などの熱重合開始剤、熱重合成分、膜の強度、感度を高める目的で多官能チオールやエポキシ化合物、アルコキシベンゾフェノン等の紫外線吸収剤、ノニオン系界面活性剤例えば、竹本油脂製パイオニンD6112W、同D6315などの現像促進剤、ジオクチルフタレートなどの可塑剤、低分子量有機カルボン酸などの現像性向上剤、その他充填剤、上記の特定バインダーやアルカリ可溶性樹脂以外の高分子化合物、酸化防止剤、凝集防止剤などの各種添加物を含有することができる。また、現像後に後加熱で膜の硬化度を上げるために熱硬化剤を添加することができる。熱硬化剤としては、アゾ化合物、過酸化物等の熱重合開始剤、ノボラック樹脂、レゾール樹脂、エポキシ化合物、スチレン化合物等があげられる。-着色感放射線性組成物の調製-本発明の着色感放射線性組成物は、上記した各成分と共に有機溶剤を用いて調製することが好ましい。有機溶剤としては、エステル類、例えば、酢酸エチル、酢酸-n-ブチル、酢酸イソブチル、酢酸イソアミル、酢酸イソブチル、ギ酸アミル、プロピオン酸ブチル、酪酸イソプロピル、酪酸エチル、酪酸ブチル、乳酸メチル、乳酸エチル、オキシ酢酸メチル、オキシ酢酸エチル、オキシ酢酸ブチル、メトキシ酢酸メチル、メトキシ酢酸エチル、メトキシ酢酸ブチル、エトキシ酢酸メチル、エトキシ酢酸エチル、3-オキシプロピオン酸メチル、3-オキシプロピオン酸エチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、2-オキシプロピオン酸メチル、2-オキシプロピオン酸エチル、2-オキシプロピオン酸プロピル、2-メトキシプロピオン酸メチル、2-メトキシプロピオン酸エチル、2-メトキシプロピオン酸プロピル、2-エトキシプロピオン酸メチル、2-エトキシプロピオン酸エチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸エチル、2-メトキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-エトキシ-2-メチルプロピオン酸エチル、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、ピルビン酸プロピル、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、2-オキソブタン酸メチル、2-オキソブタン酸エチル等;エーテル類、例えばジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールプロピルエーテルアセテート等;ケトン類、例えばメチルエチルケトン、シクロヘキサノン、2-ヘプタノン、3-ヘプタノン等;芳香族炭化水素類、例えばトルエン、キシレン、等が挙げられる。これらの溶剤うち、3エトキシプロピオン酸メチル、3エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、3メトキシプロピオン酸メチル、2ヘプタノン、シクロヘキサノン、エチルカルビトールアセテート、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート等が好適である。溶剤は、単独で用いる以外に2種以上を組み合わせて用いてもよい。本発明の着色感放射線性組成物は、異物の除去や欠陥の低減などの目的で、フィルタで濾過することが好ましい。従来からろ過用途等に用いられているものであれば特に限定されることなく用いることができる。例えば、PTFEポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂、ナイロン-6、ナイロン-6,6等のポリアミド系樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレンPP等のポリオレフィン樹脂高密度、超高分子量を含む等によるフィルタが挙げられる。これら素材の中でもポリプロピレン高密度ポリプロピレンを含むが好ましい。フィルタの孔径は、0.01~7.0μm程度が適しており、好ましくは0.01~2.5μm程度、さらに好ましくは0.01~2.0μm程度である。この範囲とすることにより、後工程において均一及び平滑な着色感放射線性組成物の調製を阻害する、微細な異物を確実に除去することが可能となる。フィルタを使用する際、異なるフィルタを組み合わせてもよい。その際、第1のフィルタでのフィルタリングは、1回のみでもよいし、2回以上行ってもよい。また、上述した範囲内で異なる孔径の第1のフィルタを組み合わせてもよい。ここでの孔径は、フィルタメーカーの公称値を参照することができる。市販のフィルタとしては、例えば、日本ポール株式会社、アドバンテック東洋株式会社、日本インテグリス株式会社旧日本マイクロリス株式会社又は株式会社キッツマイクロフィルタ等が提供する各種フィルタの中から選択することができる。第2のフィルタは、上述した第1のフィルタと同様の材料等で形成されたものを使用することができる。例えば、第1のフィルタでのフィルタリングは、分散液のみで行い、他の成分を混合した後で、第2のフィルタリングを行ってもよい。本発明の着色感放射線性組成物は、固体撮像素子に用いられるカラーフィルタ製造用の他、液晶表示装置用のカラーフィルタ、印刷用インク、インクジェット用インク等に適用することができる。本発明の着色感放射線性組成物は、微細な顔料を高濃度で含有しても、顔料分散安定性と現像性に優れ、高精細で色特性の良好な着色領域を形成しうることから、固体撮像素子用のカラーフィルタの製造、特に、膜厚が0.8μm以下、好ましくは、0.1μm~0.5μmの範囲の画素を形成するような場合においても、その効果が著しいといえる。本発明の着色感放射線性組成物は、分散安定性に優れているため、色再現性に優れた液晶表示素子や解像性に優れた固体撮像素子が備えるカラーフィルタの形成用途に適用する場合には、薄膜形成が可能となる点で有利であることから、当該用途においては顔料を高濃度に含有させた態様に調製することが好ましい。本発明の着色感放射線性組成物における顔料濃度としては、着色感放射線性組成物の全固形分即ち、顔料、分散剤、バインダー、重合性化合物、光重合性開始剤、及びその他の添加剤など、溶剤を除いた成分の合計の質量に対し、40質量以上が好ましく、45質量以上がさらに好ましい。[パターンの形成方法、カラーフィルタ及びその製造方法]次に、本発明のパターンの形成方法、カラーフィルタ及びその製造方法について説明する。本発明のパターンの形成方法は、本発明の感放射線性組成物を基板上に付与して感放射線性組成物層着色層を形成する工程着色層形成工程と、前記感放射線性組成物層をパターン状に露光する工程露光工程と、露光後の前記感放射線性組成物層を現像する工程現像工程とを、有することを特徴とする。本発明のカラーフィルタは、基板上に、本発明の着色感放射線性組成物を用いてなる着色領域製0.87部重合性化合物:重合性化合物A下記構造2.1部重合性化合物:重合性化合物B下記構造2.1部バインダー:前記合成例のバインダー10.3部重合禁止剤:p-メトキシフェノール0.002部エポキシ硬化性樹脂:EHPE-3105製1.15部紫外線吸収剤:UV-503製0.69部有機溶剤:PGMEA7.1部界面活性剤:F-781のPGMEA0.2溶液0.83部≪実施例2~16、および比較例1~10≫実施例2~16、および比較例1~10として、実施例1の着色感放射線性組成物A-1の調製において、バインダーの種類、および重合性化合物の種類と混合比を、表2のように変更して、それ以外は着色感放射線性組成物A-1の調製と同様にして実施例2~16、および比較例1~10の各着色感放射線性組成物A-2~A-16、およびA-18~A-27を調製した。≪実施例17≫実施例5において、重合性化合物として、重合性基を有するシランカップリング剤である重合性化合物Cを加え、実施例17の着色感放射線性組成物A-17を調製した。その際、重合性化合物の総量は変えず、表2に示す割合で作成した。Blue着色感放射線性組成物塗布液の調製顔料分散液:Blue顔料分散液B151.2部光重合開始剤:IRGACUREOXE01製0.87部重合性化合物:重合性化合物B3.5部重合性化合物:KAYARADRP1040製1.2部バインダー:下記構造のバインダー6.3部バインダー:ACA230AA1.1部重合禁止剤:p-メトキシフェノール0.002部添加剤:パイオニンD-6112-W竹本油脂株製0.19部シランカップリング剤:KBM-602のシクロヘキサノン0.9溶液10.8部有機溶剤:PGMEA14.3部有機溶剤:シクロヘキサノン6.4部フッ素系界面活性剤:F-781のシクロヘキサノン0.2溶液4.2部Red着色感放射線性組成物塗布液の調製顔料分散液:Red顔料分散液R162.1部光重合開始剤:IRGACUREOXE02製0.68部重合性化合物:重合性化合物A1.6部重合性化合物:KAYARADRP1040製1.6部バインダー:下記構造1.7部重合禁止剤:p-メトキシフェノール0.002部添加剤:パイオニンD-6315竹本油脂株製0.72部シランカップリング剤:KBM-602のシクロヘキサノン1.2溶液5.5部有機溶剤:PGMEA11.2部有機溶剤:3エトキシプロピオン酸エチル10.9部フッ素系界面活性剤:F-781のEEP0.2溶液4.2部上記、および実施例、比較例で用いた各成分をまとめて下記に示す。評価表2の組成に示したGreen着色感放射線性組成物A-1~A-31を用いて、以下のような評価を行った。評価結果はまとめて表2に示す。<評価用下塗り層付ガラスウェハの作製>8インチガラスウェハ上に、硬化性透明組成物であるAP3000TheDowCorningChemical株製をスピンコートで均一に塗布して塗布膜を形成し、形成された塗布膜を220°Cのオーブンで60分間加熱処理した。尚、スピンコートの塗布回転数は、前記加熱処理後の塗布膜の膜厚が約1μmとなるように調整した。以上のようにして、下塗り層付ガラスウェハを得た。<残渣混色の評価>Green着色感放射線性組成物A-1を、下塗り層付ガラスウェハ上に乾燥後の膜厚が1.0μmになるようにスピンコーターを用いて塗布し、100°Cのホットプレートを用いて180秒間加熱処理を行った。次いで、i線ステッパー露光装置FPA-3000i5Canon株製を使用して、365nmの波長光を1000mJ/cm2にてベタ露光した。その後、露光された塗布膜が形成されているガラスウェハをスピンシャワー現像機DW-30型、株ケミトロニクス製の水平回転テーブル上に載置し、CD-2000富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製の60希釈液を用いて23°Cで60秒間パドル現像を行い、ガラスウェハ上に着色層を形成した。緑色の着色層が形成されたガラスウェハを真空チャック方式で前記水平回転テーブルに固定し、回転装置によって該ガラスウェハを回転数50rpmで回転させつつ、その回転中心の上方より純水を噴出ノズルからシャワー状に供給してリンス処理を行い、その後スプレー乾燥した。さらに、200°Cのホットプレートを用いて300秒間加熱処理を行い、硬化した緑色の着色層を得た。硬化した緑色の着色層の上に、Blue着色感放射線性組成物を乾燥後の膜厚が1.0μmになるようにスピンコーターを用いて塗布し、100°Cのホットプレートを用いて180秒間加熱処理を行い、硬化した緑色の着色層上に2色目の青色着色感放射線性組成物層が形成された積層の着色層を得た。次いで、得られた積層の着色層を1層目の緑色の着色層に施したのと同様にして、現像、リンス、乾燥処理を施して、青色の着色層を現像除去した。1層目の硬化した緑色の着色層の作製後と、2層目の現像除去後の最大透過率の分光変動ΔTmaxをMCPD3000大塚電子製を使用して測定し、1層目の硬化した緑色の着色層上に残る2層目の青色の着色感放射線性組成物の残渣混色を評価した。変動が小さいほど残渣混色が発生しにくく、より望ましい。下記の判定基準で判定したが、判定基準3以上は実用が可能である。~判定基準~5:ΔTmax<0.54:0.5≦ΔTmax<1.03:1.0≦ΔTmax<3.01:3.0≦ΔTmax<拡散混色評価>Green着色感放射線性組成物A-1を、下塗り層付ガラスウェハ上に乾燥後の膜厚が1.0μmになるようにスピンコーターを用いて塗布し、100°Cのホットプレートを用いて180秒間加熱処理を行った。次いで、i線ステッパー露光装置FPA-3000i5Canon株製を使用して、365nmの波長で3.0μm四方のベイヤーパターンマスクを通してパターンサイズが3.0μm四方になるように露光量を調整して露光した。その後、露光された塗布膜が形成されているガラスウェハをスピンシャワー現像機DW-30型、株ケミトロニクス製の水平回転テーブル上に載置し、CD-2000富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製の60希釈液を用いて23°Cで60秒間パドル現像を行い、ガラスウェハ上に着色パターンを形成した。着色パターンが形成されたガラスウェハを真空チャック方式で前記水平回転テーブルに固定し、回転装置によって該ガラスウェハを回転数50rpmで回転させつつ、その回転中心の上方より純水を噴出ノズルからシャワー状に供給してリンス処理を行い、その後スプレー乾燥した。さらに、200°Cのホットプレートを用いて300秒間加熱処理を行い、着色ベイヤーパターンが形成された緑色の画素を有する単色カラーフィルタを得た。次に上記で作成した緑色の画素を有する単色カラーフィルタ上に、Blue着色感放射線性組成物B1を乾燥後の膜厚が0.8μmになるようにスピンコーターを用いて塗布し、100°Cのホットプレートを用いて180秒間加熱処理プリベークを行った。次いで、i線ステッパー露光装置FPA-3000i5Canon株製を使用して、365nmの波長で3.0μm四方のアイランドパターンマスクを通して緑色の画素に隣接するように400mJ/cm2で露光した。このようにして得られた着色層が積層したガラスウェハを緑色の画素形成と同様の方法で現像、リンス、乾燥処理、ポストベークを行い、緑色のベイヤーパターン画素、青色のアイランドパターン画素を有する2色のカラーフィルタを得た。次に2色のカラーフィルタを有するガラスウェハ上にRed着色感放射線性組成物R1を乾燥後の膜厚が0.65μmになるようにスピンコーターを用いて塗布し、100°Cのホットプレートを用いて180秒間加熱処理プリベークを行った。次いで、i線ステッパー露光装置FPA-3000i5Canon株製を使用して、365nmの波長で3.0μm四方のアイランドパターンマスクを通して緑色画素に隣接し、かつ青色画素に重ならないように150mJ/cm2で露光した。このようにして得られた着色層が積層したガラスウェハを緑色の画素形成と同様の方法で現像、リンス、乾燥処理、ポストベークを行い、緑色のベイヤーパターン、青色のアイランドパターン、赤色のアイランドパターンを有する3色のカラーフィルタを得た。上記で得られた3色のカラーフィルタの赤色の画素部分を顕微分光光度計LVmicroVを用いて分光を測定し、これを初期分光とした。次いで上記3色のカラーフィルタを200°Cのホットプレートを用いて60分間加熱処理を行い、顕微分光光度計LVmicroVを用いて分光を測定し、これを処理後分光とした。初期分光と処理後分光の650nmでの吸光強度の差で拡散混色を評価した。差が小さい方が拡散混色を起こしにくく、より望ましい。下記の判定基準で判定したが、判定基準3以上は実用が可能である。~判定基準~5:Δ吸光強度650nm<0.024:0.02≦Δ吸光強度650nm<0.043:0.04≦Δ吸光強度650nm<0.081:0.08≦Δ吸光強度650nm表2において、KAYARADDPHAはジペンタエリスリトールヘキサアクリレート製KAYARADDPHAである。また、重合性化合物として2種を記載した水準は、混合比が50:50質量比であり、3種を用いた水準は、記載順に40:40:20の質量比である着色感放射線性組成物の重合性化合物を構成する。表2から、本発明の着色感放射線性組成物によれば、次に積層されるカラーフィルタによる残渣の影響を受けず、またパターン形成したあとの加熱後も隣接する画素に緑色画素の着色成分が移動しないことがわかる。このことから、本発明の着色感放射線性組成物によれば、緑色画素部および隣接画素部の分光を変化することなくカラーフィルタの提供が可能になる。"