"発泡材料を押出発泡した複数の棒状の発泡体が一方向に配向し且つ前記一方向に対し直交方向に厚さ方向を有して板状に一体化されてなるとともに前記厚さ方向に直交し且つ前記一方向に直交する方向の両側にある嵌合面にて、対向する支持面間に嵌合される断熱材本体と、該断熱材本体の前記両側の嵌合面それぞれに貼着されるシート状部材とを有し、これらシート状部材は、前記断熱材本体の前記嵌合面から前記厚さ方向の両側の隣接面にかけて貼着されるとともに前記両側の隣接面から剥離可能であることを特徴とする壁用断熱材。前記断熱材本体には、前記一方向の端部に合決り部が形成されていることを特徴とする請求項1記載の壁用断熱材。前記断熱材本体は、発泡材料を押出発泡した複数の棒状の発泡体が一方向に配向し且つ前記一方向に対し直交方向に厚さ方向を有して板状に一体化されてなる基材が前記一方向を揃えて厚さ方向に二枚貼着されて構成され、これら基材が互いに前記一方向の端面の位置をずらして貼着されることで前記合決り部が形成されることを特徴とする請求項2記載の壁用断熱材。上記の断熱材が、壁に施工される壁用断熱材である場合、これを、例えば、二つの部材間に室内側から嵌合させた後、室内側に生じる空間を小さくするために室内側に戻すような位置調整が必要な場合がある。このような位置調整は面倒であり施工性の低下につながってしまう。本発明は、かかる問題点に鑑みてなされたものであり、施工性を向上させることができる壁用断熱材の提供を目的とする。上記目的を達成するために、請求項1に係る発明は、発泡材料を押出発泡した複数の棒状の発泡体が一方向に配向し且つ前記一方向に対し直交方向に厚さ方向を有して板状に一体化されてなるとともに前記厚さ方向に直交し且つ前記一方向に直交する方向の両側にある嵌合面にて、対向する支持面間に嵌合される断熱材本体と、該断熱材本体の前記両側の嵌合面それぞれに貼着されるシート状部材とを有し、これらシート状部材は、前記断熱材本体の前記嵌合面から前記厚さ方向の両側の隣接面にかけて貼着されるとともに前記両側の隣接面から剥離可能であることを特徴とする。請求項2に係る発明は、前記断熱材本体には、前記一方向の端部に合決り部が形成されていることを特徴とする。請求項3に係る発明は、前記断熱材本体は、発泡材料を押出発泡した複数の棒状の発泡体が一方向に配向し且つ前記一方向に対し直交方向に厚さ方向を有して板状に一体化されてなる基材が前記一方向を揃えて厚さ方向に二枚貼着されて構成され、これら基材が互いに前記一方向の端面の位置をずらして貼着されることで前記合決り部が形成されることを特徴とする。請求項1に係る発明によれば、板状の断熱材本体が、厚さ方向に押し込まれながら、厚さ方向に直交する方向の両側にある嵌合面にて、対向する支持面間に嵌合される。このとき、断熱材本体は、両側の嵌合面が発泡体の配向方向である一方向に直交する方向の両側にあるため、嵌合面間の柔軟性が高く弾発力も高い。よって、嵌合が容易となり、嵌合後には支持面間に確実に保持されることになる。また、断熱材本体の両側の嵌合面それぞれには、嵌合面から厚さ方向の両側の隣接面にかけてシート状部材が貼着されているため、嵌合方向手前側にある隣接面からシート状部材を剥がしてシート状部材を引くことで嵌合方向手前側に戻す位置調整が容易にできる。しかも、断熱材本体に嵌合面から厚さ方向の両側の隣接面にかけてシート状部材が貼着されているため、嵌合の向きが厚さ方向のいずれの向きであっても、嵌合方向手前側に戻す位置調整が容易にできる。以上により、施工性を向上させることができる。請求項2に係る発明によれば、断熱材本体には、端部に合決り部が形成されているため、嵌合方向を逆向きにして合決り部同士を合わせることで二枚を一枚の板状に繋ぐことができる。また、この場合、一方と他方とで嵌合の向きが厚さ方向の逆向きとなるため、断熱材本体に嵌合面から厚さ方向の両側の隣接面にかけてシート状部材が貼着されていることにより、両方で嵌合方向手前側に戻す位置調整が容易にできる。請求項3に係る発明によれば、板状の基材が厚さ方向に二枚貼着されて構成され、その際に、これら基材が互いに端面の位置をずらして貼着されることで合決り部が形成されるため、工場生産時に合決り部を効率良く形成でき、製造コストを低減することができる。以下、本発明の一実施形態に係る壁用断熱材について、図面を参照して説明する。図1および図2に示すように、本実施形態に係る壁用断熱材10は、二枚の長方形板状の基材11,12が厚さ方向に二枚貼着されて板状に形成される断熱材本体13を有している。基材11,12は、発泡材料を押出発泡した複数の棒状の発泡体15が、一方向である配向方向Xに揃えられ、この配向方向Xに直交する配向直交方向に一体化されてなるもので、配向方向Xに長さ方向を有し、一の配向直交方向Yに厚さ方向を有する板状に形成されている。言い換えれば、基材11,12は、発泡材料を押出発泡した複数の棒状の発泡体15が一方向である配向方向Xに配向し且つこの配向方向Xに対する直交方向である一の配向直交方向Yに厚さ方向を有して板状に一体化されて形成されている。ここで、発泡体15を成形するために使用される発泡材料としては、ポリオレフィン樹脂と、セルロールと、でんぷんとを含む材料を用いるのが好ましい。ポリオレフィン樹脂としては、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂などが挙げられる。セルロースとしては、新聞紙や雑誌等の古紙を原料として用いることができる。古紙は粉砕機により所望の大きさに粉砕されて用いられる。でんぷんとしては、とうもろこし澱粉コーンスターチ、小麦澱粉、米澱粉などを用いることができる。また、上記した発泡材料の100質量中の各成分の割合は、ポリオレフィン樹脂が30~50質量であることが好ましく、セルロースが10~40質量であることが好ましく、でんぷんが20~40質量であることが好ましい。また、発泡材料には、必要に応じて酸化防止剤、防かび剤、顔料など、壁用断熱材に用いられる各種添加剤を含有させてもよい。基材11,12は、セルロース古紙やでんぷんを含むので、環境に十分配慮している。基材11,12は、例えば以下のようにして形成される。まず、上述した材料を複数の細孔を有するダイより押し出しながら発泡させることで、細孔の数に応じた複数の棒状の発泡体15が同じ一方向に配向しながら成形される。そして、このようにして一定の配向方向に並べられた状態の複数の発泡体15を配向直交方向から囲むように四角枠状に配置されたローラで加熱圧縮することで隣り合う発泡体15同士を密着させて、複数の発泡体15が発泡体15の配向方向に直交する配向直交方向に一体化されてなる板状の一層の集合体を得る。この集合体は、一の配向直交方向である厚さ方向の一側の面と他側の面とが平行をなしており、一の配向直交方向である幅方向の一側の面と他側の面とが平行をなしている。また、集合体は、発泡体15が、適宜の隙間を形成しつつ接着されることになり、よって、発泡体15が連続する配向方向よりも、配向直交方向の方が柔軟性が高く弾発性も高くなっている。なお、発泡の際は、発泡剤として水を用いるのが好ましい。そして、上記した一層の集合体の発泡体15の配向方向における両側を、配向方向に直交する方向に切断する。このようにして、基材11,12をそれぞれ得る。以上により、二枚の基材11,12は、互いに厚さおよび幅は同じに形成される。なお、上記切断時に、一方の基材11は、他方の基材12よりも所定値長くなるように切断される。そして、これらの基材11,12が、長さ方向つまり発泡体15の配向方向Xを揃え、長さ方向の一方の端面11a,12aの位置を合わせ且つ幅方向の位置を合わせて厚さ方向に貼着されることで断熱材本体13となる。二枚の長さの異なる基材11,12が長さ方向の一方の端面11a,12aの位置を合わせて接合されていることから、これら基材11,12は互いに長さ方向の他方の端面11b,12bの位置をずらして貼着され、これら端面11b,12b側の端部に、合決り部17が形成されている。合決り部17は、端面11b,12bと、これらの間の基材11の面部11cとを有している。つまり、合決り部17は、断熱材本体13の長さ方向の端部に形成されており、先端側が基端側に対し厚さが半分となるように、先端側の厚さ方向一側に切欠18を形成した形状をなしている。以上により、断熱材本体13は、基材11,12と同様、発泡材料を押出発泡した複数の棒状の発泡体15が一方向である配向方向Xに配向し且つ配向方向Xに対する直交方向である一の配向直交方向Yに厚さ方向を有して板状に一体化されてなり、配向方向Xに長さ方向を有している。このような断熱材本体13は、幅方向両側にある嵌合面13a,13aにて、支持対象に嵌合されて保持される。これら嵌合面13a,13aは、断熱材本体13の厚さ方向に直交し且つ配向方向Xに直交する方向の両側にある。壁用断熱材10は、断熱材本体13の嵌合面13aに貼着されるシート状部材20を有している。シート状部材20は、長方形状をなしており、長さ方向中央の中間シート部21が嵌合面13aに接着剤によって貼着されている。また、シート状部材20は、長さ方向一側の端側シート部22が、断熱材本体13の厚さ方向における一側で嵌合面13aに隣接する面積が広い一方の大面隣接面13bに貼着されており、長さ方向他側の端側シート部22が、断熱材本体13の厚さ方向における他側で嵌合面13aに隣接する面積が広い他方の大面隣接面13bに貼着されている。つまり、シート状部材20は、断熱材本体13の嵌合面13aから断熱材本体13の厚さ方向の両側に隣接する大面13b,13bにかけて貼着されている。なお、シート状部材20を断熱材本体13に貼着する接着剤は、運搬時等においてはシート状部材20が断熱材本体13から剥離することがなく、作業者が手で引き剥がすことで、端側シート部22が大面13bから剥離可能となるものが用いられる。つまり、シート状部材20は、両側の大面13bから剥離可能となっている。上記のシート状部材20が、断熱材本体13の長さ方向における位置を合わせて、両側の嵌合面13a,13aそれぞれの合決り部17側に貼着されており、同様に断熱材本体13の長さ方向における位置を合わせて、両側の嵌合面13a,13aそれぞれの合決り部17とは反対側にも貼着されている。つまり、一つの壁用断熱材10に、合計4枚のシート状部材20が、四隅近傍に配置されて貼着されている。シート状部材20としては、不織布が好ましい。具体的には、ポリエチレンテレフタレート製、ポリエチレン製などの不織布が好適である。また、シート状部材20は、透湿性を有することが好ましい。次に、上記した壁用断熱材10の第1の施工例を説明する。図3は壁の駆体構造部の一例を示すものである。この駆体構造部30は、水平配置される横架材31と、この横架材31上に横架材31の延在方向に間隔をあけて立設された二本の柱32と、横架材31上の二本の柱32の間に立設された三本の間柱33とを有している。なお、隣り合う柱32と間柱33との間隔、および間柱33と間柱33との間隔は、すべて等間隔となっている。上記の駆体構造部30に対し、隣り合う柱32および間柱33の互いに対向する支持面32aと支持面33aとの間、および隣り合う間柱33および間柱33の互いに対向する支持面33aと支持面33aとの間に、上記した壁用断熱材10が配設される。例えば、柱32と間柱33との間への施工を例にとり説明すると、作業者は、図3に示すように、上記した壁用断熱材10を、合決り部17を上側、切欠18が形成された大面13b側を嵌合方向手前とし、横架材31の上面に合決り部17とは反対側の端面を当接させつつ、室内側から、両側の嵌合面13aおよび嵌合面13aにて柱32の支持面32aとこれに隣り合う間柱33の支持面33aとの間に嵌合させることになる。このとき、作業者は主に手前の大面13bを押して嵌合させることになる。基本的には、室内側に隙間を形成しないように、柱32の室内側の面32bおよび間柱33の室内側の面33bに対し、壁用断熱材10の断熱材本体13の室内側の大面13bを面一とする。以上により、壁用断熱材10は断熱材本体13の一方の嵌合面13aが支持面32aに密着し、他方の嵌合面13aが支持面33aに密着する。また、シート状部材20の嵌合面13aに貼着された中間シート部21が、支持面と32aあるいは支持面33aに密着する。なお、壁用断熱材10の幅は、嵌合先である柱32の支持面32aと間柱33の支持面33aとの間隔よりも、所定の嵌合代分だけ長く形成されている。このため、嵌合時には、壁用断熱材10は幅方向に圧縮されることになり、その弾発力で支持面32aと支持面33aとに密着する。壁用断熱材10が嵌合方向奥方に行き過ぎてしまった場合に、作業者は、シート状部材20のうちの必要なものについて、図4に示すように、嵌合方向手前の大面13bに貼着されていた端側シート部22を大面13bから剥がし嵌合方向手前に引っ張ることで、壁用断熱材10を嵌合方向手前側に戻すことになる。適宜の押し引きにより、柱32の室内側の面32bおよび間柱33の室内側の面33bに対し、壁用断熱材10の断熱材本体13の室内側の大面13bを面一とする。このような壁用断熱材10の施工を、両側の柱32とそれぞれに隣り合う間柱33との間部分、および間柱33と間柱33とのすべての間部分に対して行う。次に、例えば、間柱33と間柱33との間への施工を例にとり説明すると、作業者は、図3に示すように、間柱33の高さに合わせて合決り部17とは反対側の所定位置が長さ方向に直交する方向に予め切断された状態の壁用断熱材10を、合決り部17を下側、切欠18が形成されていない大面13b側を嵌合方向手前として、すでに嵌合されている壁用断熱材10の上側に、合決り部17同士を嵌合させるように、室内側から、両側の嵌合面13a,13aにて間柱33の支持面33aと間柱33の支持面33aとの間に嵌合させることになる。このときも、作業者は主に手前の大面13bを押して嵌合させることになる。この壁用断熱材10についても、嵌合方向奥方に行き過ぎてしまった場合に、シート状部材20のうちの必要なものについて、作業者は、嵌合方向手前である大面13b側に貼着されている端側シート部22を大面13bから剥がし嵌合方向手前に引っ張ることで嵌合方向手前側に戻すことになる。適宜の押し引きにより、間柱33の室内側の面33bに対し、壁用断熱材10の断熱材本体13の室内側の大面13bを面一とする。また、これに合わせて、先に嵌合されていた下側の壁用断熱材10についても、適宜の押し引きにより、間柱33の室内側の面33bに対し、壁用断熱材10の断熱材本体13の室内側の大面13bを面一とする。このような壁用断熱材10の施工を、両側の柱32とそれぞれに隣り合う間柱33との間部分、および間柱33と間柱33とのすべての間部分に対して行う。なお、図5に示す第2の施工例のように、柱32の支持面32aに予め受材35が施工されている場合には、壁用断熱材10の断熱材本体13に、カッターによる切断によって、この受材35を納める切欠部36が形成される。切欠部36は受材35よりも一回り小さく形成され、断熱材本体13が圧縮されて受材35に密着するように施工される。この場合、切欠部36が形成される部分のシート状部材20については、カッターに干渉する部分は予め断熱材本体13から剥がすようにする。また、図6に示す第3の施工例のように、柱32および間柱33の室内側に予め貫40が施工されている場合には、この貫40に密着するように室外側から壁用断熱材10を嵌合面13a,13aにおいて支持面32a,33aに嵌合させる。また、図7に示す第4の施工例の入隅部のように、柱32および間柱33の室内側に予め貫40が施工され、柱32の支持面32aに予め受材35が施工されている場合には、壁用断熱材10の断熱材本体13に、カッターによる切断によって、この受材35を嵌合させる上記と同様の切欠部36が形成される。そして、貫40に密着するように室外側から壁用断熱材10が嵌合面13a,13aにおいて支持面32a,33aに嵌合される。また、図8に示す第5の施工例のように、駆体構造部30に、柱32と柱32とを斜めに結ぶように筋交45が設けられる場合には、カッターによる切断によって、筋交45の傾斜に合わせて壁用断熱材10を斜めに切断して分割体10Aおよび分割体10Bに分割し、筋交45を逃げるように分割体10Aに切欠部46を形成して、分割体10Aを筋交45の上側に、分割体10Bを筋交45の下側に配置する。また、別の壁用断熱材10には、筋交45を逃げるように、溝部47を形成したり、切欠部48を形成したりする。この場合も、断熱材本体13が圧縮されて筋交45に密着するように施工される。また、図9に示す第6の施工例のように、例えば一方の柱32とこれに隣り合う間柱33との間に配管50を通す場合、配管50が配置されない間柱33と間柱33との間に施工される壁用断熱材10については、室内側に隙間を形成しないように、間柱33の室内側の面33bに対し、壁用断熱材10の断熱材本体13の室内側の大面13bを面一とする。他方、配管50が配置される柱32と間柱33との間の壁用断熱材10については、室内側に配管50用のスペース51を形成するように、柱32の室内側の面32bおよび間柱33の室内側の面33bに対し、壁用断熱材10の断熱材本体13の室内側の大面13bを室外側にずらす。そして、配管50を施工した後、スペース51の両側となる柱32の室内側の面32bと間柱33の室内側の面33bとにスペース51の室内側を覆うように気密シート52を展張する図9では便宜上気密シート52の上部を切り欠いて図示している。また、図10に示す第7の施工例のように、例えば一方の柱32とこれに隣り合う間柱33との間にコンセントボックス55を施工する場合、壁用断熱材10に、カッターによる切断によって、コンセントボックス55を納める切欠部56を形成する。切欠部56もコンセントボックス55よりも一回り小さく形成され、断熱材本体13が圧縮されてコンセントボックス55に密着するように施工される。また、図11に示す第8の施工例のように、2階の横架材60上に根太61を複数本載せ、その上に2階の床材62を敷設する場合、水平方向に間隔をあけて配置される根太61同士の隙間を壁用断熱材10の端材10Cで埋めて根太61の上面と端材10Cの上面とを揃える。また、図12に示す第9の施工例のように、天井に断熱材65が施工される場合、断熱材65を、図13に示す防湿シート66上に施工し、防湿シート66の端部を張り下げ、この張下部67に、天井の横架材68に当接する壁用断熱材10の室内側の大面13bを密着させて気密テープ等で連続させる。このとき、壁用断熱材10を少なくとも断熱材65の上端高さまで立ち上げる。防湿シート66の室内側に天井の内装仕上材69を、防湿シート66の張下部67および壁用断熱材10の室内側の大面13bに壁の内装仕上材70を施工する。以上に述べた本実施形態の壁用断熱材10によれば、板状の断熱材本体13が、厚さ方向に押し込まれながら、厚さ方向に直交する方向の両側にある嵌合面13a,13aにて、対向する支持面32a,33a間あるいは対向する支持面33a,33a間に嵌合される。このとき、断熱材本体13は、両側の嵌合面13a,13aが発泡体15の配向方向である一方向に直交する方向の両側にあるため、嵌合面13a,13a間の柔軟性が高く弾発力も高い。よって、嵌合が容易となり、嵌合後には、支持面32a,33a間あるいは支持面33a,33a間に確実に保持されることになる。また、断熱材本体13の両側の嵌合面13a,13aそれぞれには、嵌合面13aから厚さ方向の両側の大面13b,13bにかけてシート状部材20が貼着されているため、嵌合方向手前側にある大面13bからシート状部材20を剥がしてシート状部材20を引くことで嵌合方向手前側に戻す位置調整が容易にできる。しかも、断熱材本体13に嵌合面13aから厚さ方向の両側の大面13b,13bにかけてシート状部材20が貼着されているため、嵌合の向きが厚さ方向のいずれの向きであっても、嵌合方向手前側に戻す位置調整が容易にできる。以上により、施工性を向上させることができる。また、断熱材本体13には、端部に合決り部17が形成されているため、嵌合方向を逆向きにして合決り部17,17同士を合わせることで二枚を一枚の板状に繋ぐことができる。また、この場合、一方と他方とで嵌合の向きが厚さ方向の逆向きとなるため、断熱材本体13に嵌合面13aから厚さ方向の両側の大面13b,13bにかけてシート状部材20が貼着されていることにより、両方の壁用断熱材10で嵌合方向手前側に戻す位置調整が容易にできる。また、板状の基材11,12が厚さ方向に二枚貼着されて構成され、その際に、これら基材11,12が互いに端面11b,12bの位置をずらして貼着されることで合決り部17が形成されるため、工場生産時に合決り部17を効率良く形成でき、製造コストを低減することができる。なお、接着剤によってシート状部材20を断熱材本体13に対し繰り返し貼着および剥離可能とすれば、使用時以外はシート状部材20を断熱材本体13に貼着させておくことができ、施工性がさらに向上する。"