プラント内の各設備装置に関するプロセスデータごとに、データ状態に応じて予め設定されたイベント発生条件を格納する条件データベースと、前記各設備装置に関するプロセスデータの現在値を取得するプロセスデータ現在値取得部と、前記プロセスデータ現在値取得部で取得されたプロセスデータの現在値のデータ状態が、前記イベント発生条件に該当するときに、当該設備装置においてイベントが発生したことを示すイベント発生情報を生成するイベント発生情報生成部と、前記各設備装置に対してそれぞれ付設された、前記プラント内における当該設備装置の位置情報を提示する位置情報ラベルに基づいて、当該位置情報を特定する位置特定部と、前記各設備装置の形状情報を格納する形状データベースと、前記プラント内を撮影するカメラ装置と、前記位置特定部で特定された位置情報に対応する設備装置において、前記イベント発生情報生成部で生成されたイベント発生情報によりイベントが発生したと判定したときには、前記形状データベースに格納された当該設備装置の形状情報を用いて、前記カメラ装置で撮影された映像情報内の該当する設備装置部分を強調する描画情報を重畳した映像情報を生成する映像情報生成部と、前記映像情報生成部で生成された映像情報を表示する表示部とを有することを特徴とするプラント監視情報表示システム。前記条件データベースに設定されるイベント発生条件は、複数データ状態のand条件またはor条件に基づいて設定されたものであることを特徴とする請求項1に記載のプラント監視情報表示システム。プラント内の各設備装置に関するプロセスデータごとに、データ状態に応じて予め設定されたイベント発生条件を格納する条件データベースと、前記各設備装置に関するプロセスデータの現在値を取得するプロセスデータ現在値取得部と、前記プロセスデータ現在値取得部で取得されたプロセスデータの現在値のデータ状態が、前記イベント発生条件に該当するときに、当該設備装置においてイベントが発生したことを示すイベント発生情報を生成するイベント発生情報生成部とを有するプラント監視制御装置に接続されたプラント監視情報表示装置において、前記各設備装置に対してそれぞれ付設された、前記プラント内における当該設備装置の位置情報を提示する位置情報ラベルに基づいて、当該位置情報を特定する位置特定部と、前記各設備装置の形状情報を格納する形状データベースと、前記プラント内を撮影するカメラ装置と、前記位置特定部で特定された位置情報に対応する設備装置において、前記イベント発生情報生成部で生成されたイベント発生情報によりイベントが発生したと判定したときには、前記形状データベースに格納された当該設備装置の形状情報を用いて、前記カメラ装置で撮影された映像情報内の該当する設備装置部分を強調する描画情報を重畳した映像情報を生成する映像情報生成部と、前記映像情報生成部で生成された映像情報を表示する表示部とを有することを特徴とするプラント監視情報表示装置。前記映像情報生成部は、イベントが発生したと判定した設備装置に関し、イベント発生情報が取得されなくなりイベント発生状態が解消されたと判定したときには、強調する描画情報の重畳を解除して映像情報を生成するように切り替えることを特徴とする請求項3に記載のプラント監視情報表示装置。プラント内の各設備装置に関するプロセスデータごとに、データ状態に応じて予め設定されたイベント発生条件を格納する条件データベースと、前記各設備装置に関するプロセスデータの現在値を取得するプロセスデータ現在値取得部と、前記プロセスデータ現在値取得部で取得されたプロセスデータの現在値のデータ状態が、前記イベント発生条件に該当するときに、当該設備装置においてイベントが発生したことを示すイベント発生情報を生成するイベント発生情報生成部とを有するプラント監視制御装置に接続されたプラント監視情報表示装置が、前記各設備装置に対してそれぞれ付設された、前記プラント内における当該設備装置の位置情報を提示する位置情報ラベルに基づいて、当該位置情報を特定するステップと、前記各設備装置の形状情報を格納するステップと、前記プラント内を撮影するステップと、前記特定された位置情報に対応する設備装置において、前記イベント発生情報生成部で生成されたイベント発生情報によりイベントが発生したと判定したときには、格納された当該設備装置の形状情報を用いて、撮影された前記プラントの映像情報内の該当する設備装置部分を強調する描画情報を重畳した映像情報を生成するステップと、生成された映像情報を表示するステップとを有することを特徴とするプラント監視情報表示方法。しかし、プラント内には発生したイベントにより危険が生じ、接近や接触を避けるように注意が必要な箇所があり、保守作業員に対しては上述したような保守対象機器の位置だけでなく、作業員の安全を守るための情報を提供する必要がある。例えば、高電圧盤付近での作業時は、より上位の電源系統において遮断器や断路器が開いているか否か、これにより盤内の主回路が安全な状態であるか否か等、どこが安全な箇所でどこが危険で注意をしなければならない箇所であるかを、作業環境を見ただけで判断するのは困難であることが多く、注意すべきイベントが発生した箇所の情報を作業員に直感的にわかり易く提供する技術が望まれていた。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、プラント内で作業をする作業員に対し、イベントが発生した箇所に関する情報を、作業員に直感的にわかり易く提供することが可能なプラント監視情報表示システム、およびプラント監視情報表示装置、プラント監視情報表示方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するための実施形態によれば、プラント監視情報表示システムは、イベント発生情報生成部と位置特定部と映像情報生成部と表示部とを有する。イベント発生情報生成部は、プラント内の各設備装置に関するプロセスデータ現在値のデータ状態が、予め設定されたイベント発生条件に該当するときにイベント発生情報を生成する。位置特定部は、各設備装置に付設された位置情報ラベルに基づいて当該位置情報を特定する。映像情報生成部は、特定された位置情報に対応する設備装置においてイベントが発生したと判定したときには当該設備装置の形状情報を用いて、撮影されたプラントの映像情報内の該当する設備装置部分を強調する描画情報を重畳した映像情報を生成する。表示部は、生成された映像情報を表示する。本発明の一実施形態として、監視対象であるプラントX内の機器の監視情報であるプロセスデータに基づいてプラントX内で接近や接触に注意すべきイベントが発生した箇所を特定し、プラントX内で保守作業を行う作業員が携帯する端末に当該箇所に関する情報を表示して作業員に報知するプラント監視情報表示システムについて説明する。一実施形態によるプラント監視情報表示システムの構成本発明の一実施形態によるプラント監視情報表示システムの構成について、図1を参照して説明する。本実施形態によるプラント監視情報表示システム1は、プラントX内に設置された設備装置であるケーブル10およびケーブル10に接続された機器20と、ケーブル10に付設されたケーブル位置情報ラベル11と、機器20に付設された機器位置情報ラベル21と、機器20に接続されたプラントコントローラPLC30と、PLC30に接続された監視制御装置SVS40と、監視制御装置40にプラントネットワーク50を介して無線通信により接続された携帯端末60とを有する。ケーブル位置情報ラベル11および機器位置情報ラベル21には、一次元バーコードや二次元バーコード等を利用してケーブル10、機器20それぞれのプラントX内の位置を一意に特定するための情報が、後述する携帯端末60で読み取らせるために提示されている。プラントコントローラ30は、機器20からプロセスデータを取得して、監視制御装置40に送信する。プロセスデータは例えば、機器20の電源ON/OFF状態情報、故障状態情報、遮断器や断路器の開閉状態情報、電圧計や電流計の計測値等の監視情報である。監視制御装置40は、図2に示すように、条件データベース41と、プロセスデータ現在値取得部42と、プロセスデータ現在値データベース43と、イベント発生情報生成部44と、イベント発生情報データベース45と、イベント発生情報送信部46とを有する。条件データベース41は、プラントX内の機器20等の各設備装置に関し、プロセスデータごとに付せられた識別情報機器IDや属性情報、またはこれらの組み合わせごとに、データ状態に応じて予め設定されたイベント発生条件を格納する。プロセスデータの属性情報とは、イベントの種別を示す接近注意や故障中等の情報であり、データ状態に応じたイベント発生条件とは、例えば電源ON状態のときや、プロセスデータ値が閾値x以上のとき等の情報である。プロセスデータ現在値取得部42は、機器20から送信された現在のプロセスデータを取得する。プロセスデータ現在値データベース43は、プロセスデータ現在値取得部42で取得されたプロセスデータを格納する。イベント発生情報生成部44は、プロセスデータ現在値データベース43に格納されたプロセスデータのデータ状態が、条件データベース41に格納されたイベント発生条件に該当するときに、当該設備装置において対応する属性情報に関するイベントが発生したことを示すイベント発生情報を生成する。イベント発生情報データベース45は、イベント発生情報生成部44で生成されたイベント発生情報を格納する。イベント発生情報送信部46は、イベント発生情報データベース45に格納されたイベント発生情報を、携帯端末60に送信する。携帯端末60は、図3に示すように、位置特定部としての機能を有するカメラ装置61と、無線通信装置62と、形状データベース63と、映像情報生成部64と、表示部65とを有する。カメラ装置61は、ユーザの操作によりプラントX内の撮影処理を行い、ケーブル位置情報ラベル11や機器位置情報ラベル21のバーコードを被写体として検出したときに、これらのバーコードの映像情報を解析して当該バーコードに対応する設備装置であるケーブル10や機器20のプラントX内における位置を特定する。またカメラ装置61は、撮影している方向を検出する機能を有する。無線通信装置62は、プラントネットワーク50を介して監視制御装置40と無線で通信を行う。形状データベース63は、プラントX内のケーブル10や機器20の形状情報が格納されている。映像情報生成部64は、カメラ装置61で特定された位置に対応する各設備装置において、監視制御装置40のイベント発生情報送信部46から送信されたイベント発生情報によりイベントが発生したと判定したときには、形状データベース63に格納された情報を用いて、カメラ装置61で撮影された映像情報内の該当する設備装置部分を強調する描画情報を重畳した拡張現実技術による映像情報を生成する。表示部65は、映像情報生成部64で生成された映像情報を表示する。一実施形態によるプラント監視情報表示システムの動作次に、本実施形態によるプラント監視情報表示システム1の動作について説明する。プラントX内のプラントコントローラ30では、機器20MCCBaから所定時間間隔で、機器20のプロセスデータ電源ON/OFF状態、故障状態、遮断器や断路器の開閉状態情報、電圧計や電流計の計測値等が取得され、監視制御装置40に送信されている。これらの情報が取得されたときに監視制御装置40で実行される処理について、図4のフローチャートを参照して説明する。監視制御装置40では、プラントコントローラ30から送信された機器20の現在のプロセスデータがプロセスデータ現在値取得部42で取得され、プロセスデータ現在値データベース43に格納されるS1。次にイベント発生情報生成部44において、条件データベース41から、ステップS1で取得されたプロセスデータの識別情報や属性情報に該当するイベント発生条件が取得されるS2。例えば、機器20の属性情報接近注意に関し、イベント発生条件電源がON状態のときが取得される。次にイベント発生情報生成部44において、プロセスデータ現在値データベース43に格納されたプロセスデータのうち、データ状態が条件データベース41に格納されたイベント発生条件に該当するものに関し、当該設備装置においてイベントが発生したことを示すイベント発生情報が生成され、イベント発生情報データベース45に格納されるS3。例えば、プロセスデータ現在値データベース43に格納されたプロセスデータ値が、条件データベース41から取得されたイベント発生条件電源がON状態のときに該当するときには、このプロセスデータに該当する属性情報に基づいて、機器20に接近すると危険であることを示すイベント発生情報が生成され格納される。このように監視制御装置40においてイベント発生情報が随時生成され格納されている状態で、プラントX内の保守作業を行う作業員が、携帯端末60のカメラ装置61によりプラントX内を撮影しながらプラントX内を移動するときに携帯端末60で実行される処理について、図5のフローチャートを参照して説明する。作業員が携帯端末60のカメラ装置61でプラントX内を撮影しながら移動するとき、カメラ装置61では、ケーブル位置情報ラベル11または機器位置情報ラベル21のバーコードが被写体として検出されたか否かが監視されるS11。ここでは、ケーブル10とそれに接続された機器20とが撮影され、ケーブル位置情報ラベル11および機器位置情報ラベル21のバーコードが被写体として検出されたものとする。カメラ装置61においてケーブル位置情報ラベル11または機器位置情報ラベル21のバーコードが被写体として検出されるとS11のYES、映像情報生成部64において、検出されたバーコードの映像情報から、ケーブル10や機器20のプラントX内の位置が特定される。そして、これらの位置に対応するケーブル10および機器20に関するイベント発生情報が、監視制御装置40のイベント発生情報データベース45から取得されるS12。ここでは、機器20の電源がON状態であり、これにより機器20および接続されたケーブル10への接近が危険であるというイベント発生情報が取得されたものとする。次に映像情報生成部64において、イベント発生情報が取得された機器20およびケーブル10に関する形状情報が形状データベース63から取得されるS13。さらに映像情報生成部64では、カメラ装置61で撮影されたプラントX内のケーブル10や機器20の映像情報に、形状データベース63から取得された形状情報とカメラ装置61の撮影方向情報とを用いて、該当する機器20とケーブル10の周辺部分を接近注意エリアとして強調する描画情報を重畳した拡張現実技術による映像情報が生成され、表示部65に表示されるS14。生成された映像情報が表示部65に表示されたときの携帯端末60の一例を、図6に示す。図6では、携帯端末60の表示部65に、カメラ装置61で撮影されたプラントX内のケーブル10や機器20の映像情報に、これらに対してイベント発生情報が送信されたことによりエリアA、およびエリアBが接近注意エリアとして強調された描画情報が重畳されて表示された状態を示す。これらのエリアは、イベント発生情報ごとや危険の度合いに応じて異なる色を付して表示するようにしてもよい。例えば、注意すべきエリアは赤で表示し、安全なエリアは緑で表示するようにしてもよい。このように撮影されたプラントX内の映像情報に危険であり接近、接触に注意すべきエリアが強調された映像情報が携帯端末60に表示されることにより、プラントX内を移動する作業員はそれぞれの機器の状態電源状態、メータの測定値等を逐次確認することなく、直感的に注意すべき箇所を把握することができる。また、このように表示が行われた後、作業員により該当する機器に対して保守作業が行われたことによりイベント発生状態が解消されイベント発生情報が取得されなくなったとき、例えば機器20の電源がOFF状態にされ正常状態になったときには、保守作業後のプロセスデータが当該機器20から取得されることにより注意すべきエリアとして強調した描画情報の重畳が解除され、安全なエリアであることを示す映像情報に切り替えられる。このように切り替えられることにより、作業員は自身で行った作業により機器20が所望の状態に確実に切り替わったことを確認することができる。本実施形態においてはイベント発生情報として、機器20の電源がON状態であることにより機器20とケーブル10の周辺が接近注意エリアとして表示される場合について説明したが、例えば、プラント内の機器の計測値が予め設定された閾値以上であることが検出され当該機器への接触が危険であるときや、故障状態状態であり作業員に修復作業を実行させることが必要なときに、携帯端末の画面上の該当する機器部分が強調して表示されるようにしてもよい。また、プラント内の装置の複数のデータ状態に基づく条件、例えば電源がON状態であるとともにプロセスデータ値が閾値x以上であるときand条件、または、プロセスデータ値が閾値x以上であるかまたはプロセスデータ値が閾値y以下であるときor条件を、イベント発生条件として設定してもよい。またこの閾値は、所定時間における相対的な変化量であってもよい。また本実施形態においては、位置情報ラベルでバーコードを利用してプラントX内の位置を特定する場合について説明したが、RFIDRadioFrequencyIdentificationを利用したタグを位置情報ラベルに付しておき、これを用いて位置を識別するようにしてもよい。この場合、携帯端末60にRFID読み取り機能を搭載しておき、これによりRFIDタグから位置情報を受信して当該設備装置の位置を特定する。また、携帯端末60の表示部65に表示される映像情報内の強調された表示エリアには、色による表示だけでなく、予め設定された注意を促すための印例えばマークやオブジェクト情報を重畳して表示させるようにしてもよい。また、危険状態にある装置から電波が発信されるように設定しておくとともに携帯端末60に当該電波を受信する機能を搭載しておくことで、危険であり注意を要する状態にある箇所に作業員が近づいたと判断されたときには、携帯端末から警報音を鳴動させたり携帯端末を振動させたりすることで、さらに確実に作業員に危険であることを報知するようにしてもよい。また、本実施形態においては監視制御装置40内の条件データベース41およびイベント発生情報データベース45が監視制御装置40内にある場合について説明したが、監視制御装置40に接続された外部の記憶装置にこれらのデータベースを記憶しておき、都度必要な情報を監視制御装置40で取得して用いるようにしてもよい。また本実施形態においては監視制御装置においてプロセスデータを取得してイベント発生情報を生成する場合について説明したが、これらの機能を携帯端末に搭載し、携帯端末で実行するようにしてもよい。また本実施形態においては作業員が所持する携帯端末にカメラ装置、表示装置が搭載された場合について説明したが、これらの装置をヘッドマウントディスプレイに搭載し、作業員が手を使わずに注意すべき箇所が強調された映像を視認可能とし、保守作業の効率を向上させるようにしてもよい。本発明の実施形態を説明したが、この実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。この新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。この実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。