透磁可能な材料からなる円環状のロータヨークと、該ロータヨークの内側に固定される永久磁石からなり周方向で隣り合う磁極が異極となる複数の磁極部と、鋼材からなり前記ロータヨークを内側に保持する円環状のロータカップと、を備えたロータと、該ロータの内側に配置され、前記磁極部に対向するように円環状に組みつけられた複数のコイルを備えたステータと、を備えたアウターロータ型の電動機であって、前記ロータカップの内周面には、周方向で隣り合う磁極部間に、周方向で隣り合う両磁極部と周方向でオーバラップするように切欠部が形成され、前記切欠部は、前記磁極部の磁束密度と、前記ロータヨークの径方向幅とに基づいて端部位置が規定されることを特徴とするアウターロータ型の電動機。前記ロータヨークの径方向幅が一定のとき、前記磁極部の磁束密度が小さくなるほど周方向で隣り合う両磁極部と周方向でオーバラップする長さは短くなることを特徴とする請求項1に記載のアウターロータ型の電動機。ところで、アウターロータ型電動機のロータは、永久磁石が取り付けられたロータヨークが円環状のロータカップに保持されている。ロータカップは、通常、製造コスト等の観点から鋼材が用いられるが、ロータヨークの径方向幅が薄いとロータカップまで磁束が回りこむという問題があった。ロータカップへの磁束の回り込みは、渦電流損失を発生させモータ効率を低下させる。これに対し、ロータヨークの径方向幅を十分厚くすることが考えられるが、一定トルクを出力するためには、ロータ磁路面積を確保するために、軸方向へ体格を大きくする必要が生じてしまい、例えば自動車に搭載しようとすると電動機の搭載が困難となるという問題があった。本発明は、前述した課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、体格の拡大を抑制しつつ、ロータカップへの磁束の回り込みを抑制可能なアウターロータ型の電動機を提供することにある。上記目的を達成するために、請求項1に係る発明は、透磁可能な材料からなる円環状のロータヨーク例えば、後述の実施形態におけるロータヨーク11と、該ロータヨークの内側に固定される永久磁石例えば、後述の実施形態における永久磁石12aからなり周方向で隣り合う磁極が異極となる複数の磁極部例えば、後述の実施形態における磁極部12と、鋼材からなり前記ロータヨークを内側に保持する円環状のロータカップ例えば、後述の実施形態におけるロータカップ14と、を備えたロータ例えば、後述の実施形態におけるロータ10と、該ロータの内側に配置され、前記磁極部に対向するように円環状に組みつけられた複数のコイル例えば、後述の実施形態におけるコイル4を備えたステータ例えば、後述の実施形態におけるステータ2と、を備えたアウターロータ型の電動機例えば、後述の実施形態におけるアウターロータ型電動機1であって、前記ロータカップの内周面には、周方向で隣り合う磁極部間に、周方向で隣り合う両磁極部と周方向でオーバラップするように切欠部例えば、後述の実施形態における切欠部15が形成され、前記切欠部は、前記磁極部の磁束密度と、前記ロータヨークの径方向幅とに基づいて端部位置が規定されることを特徴とするアウターロータ型の電動機。請求項2に係る発明は、請求項1の構成に加えて、前記ロータヨークの径方向幅が一定のとき、前記磁極部の磁束密度が小さくなるほど周方向で隣り合う両磁極部と周方向でオーバラップする長さは短くなることを特徴とする。請求項1の発明によれば、ロータカップの内周面には、周方向で隣り合う磁極部間に、周方向で隣り合う両磁極部と周方向でオーバーラップするように切欠部が形成されるので、特に磁束の回り込みの大きい磁極部間における磁束のロータカップへの回り込みが抑制され、ロータヨークの径方向幅を厚くしなくても、渦電流損失を抑制しモータ効率を向上させることができる。これにより、電動機の搭載性の悪化も抑制することができる。また、磁極部の磁束密度と、ロータヨークの径方向幅とに基づいて切欠部の端部位置が規定されるので、不要に切欠部が大きくなることが抑制され、ロータカップの剛性の低下を抑制することができる。さらに、切欠部の生成時における不要な加工を無くし、作業工数を低減することができる。請求項2の発明によれば、ロータヨークの径方向幅が一定のとき、磁極部の磁束密度が小さくなるほど周方向で隣り合う両磁極部と周方向でオーバラップする長さは短くなるので、磁極部の磁束密度に応じて切欠部の長さを調整することで、ロータカップの剛性の低下を抑制し、切欠部の生成時における不要な加工を無くすことができる。以下、本発明の各実施の形態を、添付図面に基づいて説明する。なお、図面は符号の向きに見るものとする。図1に示すように、本実施形態のアウターロータ型電動機1は、ステータ2と、ステータ2の径方向外側に僅かな隙間以下、エアギャップSと呼ぶ。を介して対向配置される円環状のロータ10と、を備えて構成される。ステータ2は、ステータコア3と、複数のコイル4とを備える。ステータコア3は、複数の電磁鋼板が軸方向に積層されて構成され、円環状の支持部3aから径方向外側に向かって放射状に突出形成された複数のティース3bを有する。支持部3aの内側には、ボルト穴3cをそれぞれ有する複数の凸部3dが設けられ、ボルト穴3cに挿通される不図示のボルトにより、ステータコア3がモータハウジング図示せずに固定されている。コイル4は、巻線6を、絶縁特性を有する合成樹脂などで形成されたインシュレータ7を介してステータコア3のティース3bの周囲に巻回することで形成される。従って、複数のコイル4は、全体として略円環状に組みつけられている。ロータ10は、略円環状のロータヨーク11と、ロータヨーク11の内周面に固定される永久磁石12aからなる複数の磁極部12と、ロータヨーク11を径方向内側に保持すると共に回転軸13に固定される縁付円盤状のロータカップ14と、を備える。回転軸13は、不図示の軸受により、モータハウジングに対して回転自在に支承されており、ステータ2に発生させる回転磁界によってロータ10が回転駆動される。ロータヨーク11は、透磁可能な材料からなる複数の円環状の電磁鋼板を軸方向に積層することにより構成され、外周面11aが、ロータカップ14の縁部内周面14aに圧入固定される。なお、圧入代は、スリップトルク以上のトルクが確保できるように設定されている。複数の磁極部12は、周方向で隣り合う磁極が異極となるように周方向で交互に設けられており、各磁極部12は、2つの永久磁石12aから構成される。なお、各磁極部12は、1つの永久磁石12aで構成されていてもよい。ロータカップ14は、鋼材から構成され、縁部内周面14aに軸方向に窪んだ切欠部15が周方向で等間隔に配置されている。切欠部15は、周方向で隣り合う磁極部12、12間に設けられると共に、周方向で隣り合う両磁極部12、12と周方向でオーバーラップするように設けられている。また、切欠部15は、軸方向の長さが、ロータヨーク11の軸方向長さと略等しいか、若しくはロータヨーク11の軸方向長さ以上に設定されている。ここで切欠部15を設ける理由について説明する。本発明者らの鋭意検討の結果、ロータカップ14を鋼材とした場合に、特に周方向で隣り合う磁極部12、12間以下、磁極部間領域とも呼ぶでロータカップ14への磁束の回り込みが発生することが分かった。この回り込みは、ロータヨーク11の径方向の厚さである径方向幅以下、ロータヨーク幅とも呼ぶ。を十分厚くすることで回避されるが、車両への搭載性の制約からロータヨーク幅はロータカップ14への磁束の回り込みとは無関係に設定される。この回り込みは、磁極部間領域を越えて発生するため、周方向で隣り合う両磁極部12、12と周方向でオーバーラップするように設けることで、ロータカップ14への磁束の回りこみを効果的に抑制することができる。一方で、磁極部間領域から離れるに従って、磁束の量も少なくなるため必要なロータヨーク幅も小さくなることが分かっている。ロータカップ14に形成する切欠部15の周方向長さが長すぎると、ロータカップ14の剛性が低減するするとともに、スリップトルク以上のトルクが確保できないおそれがある。アウターロータ型電動機1においては、ロータ10に比較的大きな遠心力が作用するためロータカップ14の剛性を確保することは重要である。また、切欠部15の周方向長さが長いと、切欠部15の生成時における作業工数が増加してしまう。従って、本発明では、磁極部間領域に近いところには切欠部15を設け、磁極部間領域から離れたところ、即ち、ロータヨーク幅が必要なロータヨーク幅を満たすところには切欠部15を設けないことで、ロータカップ14への磁束の回り込みを回避しつつ、ロータカップ14の剛性及び作業効率の低減を抑制している。本発明では、下記の式1に基づいて切欠部15の端部位置を規定している。なお、切欠部15の端部位置は、全ての全ての磁極部間領域で同様に規定されるため、以下の説明では、図5で示す1つの磁極部間領域Aを例に説明する。x:磁極部間領域に接する磁極部端部からの距離y:必要なロータヨーク幅なお、各磁極部12を1つの永久磁石12aで構成した場合における、磁石幅は、磁極部間領域に接する磁極部端部から永久磁石12aの中間位置までの距離である。中間位置を越えた部分については、磁極部間領域Aと隣り合う磁極部間領域Bへの磁束の回り込みに寄与するからである。上記1式から、必要なロータヨーク幅は磁石磁束密度に比例し、電磁鋼板許容磁束密度に反比例する。電磁鋼板許容磁束密度は、仕様により若干のばらつきはあるもののほぼ一定である。また、磁石磁束密度は、磁石の種類によって異なるとともに、エアギャップSの距離に反比例する。例えば希土類磁石1.1Tに対してフェライト磁石は0.22Tである。即ち、上記1式から、エアギャップSを小さくして磁石磁束密度が大きくなれば、必要なロータヨーク幅も大きくなるといえる。図4は、上記1式をグラフ化した、切欠部の端部位置と必要ロータヨーク幅との関係を示すグラフであり、図5は、上記1式を本実施形態のロータ10に当てはめた、切欠部の端部位置を説明する説明図である。ある希土類磁石を用いて、エアギャップSをS1、永久磁石12aの磁石幅をLとしたとき、上記1式からx=0、即ち、磁極部間領域に接する磁極部端部における必要なロータヨーク幅は、図4からTである。このとき、ロータヨーク幅はレイアウト上、y=Trで決められていたとすると、上記1から、y=Trにおいてx=L1が導き出される。従って、x≧L1においては、実際のロータヨーク幅Trが必要なロータヨーク幅を満たしているが、x<L1においては、実際のロータヨーク幅Trが必要なロータヨーク幅を満たしていない。従って、この場合、x=L1が切欠部15の端部位置に設定され、x≧L1においては、ロータヨーク11が十分な幅を有しているためロータカップ14への磁束の回り込みが発生せず、そのため切欠部15は形成されない。一方、x<L1においては、ロータヨーク11が十分な幅を有していないため、ロータカップ14への磁束の回り込みが発生する。そのため、切欠部15でロータカップ14への磁束の回り込みを抑制する。また、このことは、磁極部間領域Aを挟んだ反対側の切欠部15の端部位置についても適用することができる。磁極部間領域に接する磁極部端部からの距離をx ́とすると、上記1式のxに‐x ́を代入すると、図5中、点線で示した関係が得られ、切欠部15の端部位置x ́=L1が得られる。即ち、本実施形態では、磁極部間領域Aを挟んで両側にL1の距離だけ切欠部15が形成される。なお、図4から、ロータヨーク幅が一定のとき、磁極部12の磁束密度が小さくなるほど、切欠部15の端部位置が短くなり、周方向で隣り合う両磁極部と周方向でオーバラップする長さは短くなることが分かる。例えば、ロータヨーク幅がTrで一定のとき、磁束密度を実線から一点鎖線に小さくすると、切欠部15の端部位置がL1からL2に短くなり、周方向で隣り合う両磁極部12、12と周方向でオーバラップする長さは短くなる。このようにして、全ての磁極部間領域近傍に、周方向で隣り合う両磁極部と周方向でオーバーラップするように切欠部15を設けることで、特に磁束の回り込みの大きい磁極部間における磁束のロータカップ14への回り込みが抑制され、ロータヨーク11の径方向幅を厚くしなくても、渦電流損失を抑制しモータ効率を向上させることができる。これにより、電動機1の搭載性の悪化も抑制することができる。また、本実施形態によれば、磁極部12の磁束密度と、ロータヨーク11の径方向幅とに基づいて切欠部15の端部位置が規定されるので、不要に切欠部15が大きくなることが抑制され、ロータカップ14の剛性の低下を抑制することができる。さらに、切欠部15の生成時における不要な加工を無くし、作業工数を低減することができる。また、本実施形態によれば、ロータヨーク11の径方向幅ロータヨーク幅が一定のとき、磁極部12の磁束密度が小さくなるほど周方向で隣り合う両磁極部12、12と周方向でオーバラップする長さは短くなるので、磁極部12の磁束密度に応じて切欠部15の長さを調整することで、ロータカップ14の剛性の低下を抑制し、切欠部15の生成時における不要な加工を無くすことができる。尚、本発明は、前述した各実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。例えば、本実施形態では、ロータカップ14を縁付円盤状の片持ち型のロータカップを例示したがこれに限らず両持ち型のロータカップ等、任意の構成を採用することができる。