金属板材を絶縁材で被覆した絶縁材被覆金属板に、対向する切込みを形成して対向する切込み間の部位を接続部とし、前記絶縁材被覆金属板の表面側に配置した導電線を前記一方の切込みから挿入して前記接続部の裏面側を経て前記他方の切込みから前記絶縁材被覆金属板の表面側に引出した状態で、前記両切込みを介して前記接続部と前記絶縁材被覆金属板とで前記導電線を挟持し、前記導電線を、前記絶縁材被覆金属板における前記金属板材の前記両切込み側の端部に露出する部位と、前記接続部における前記金属板の両切込み側の端部に露出する部位に電気的に接続することを特徴とする絶縁材被覆金属板への導電線の接続構造。前記一対の切込みの両端間において、前記絶縁材被覆金属板と前記接続部とが一体に繋がって連続していることを特徴とする請求項1記載の絶縁材被覆金属板への導電線の接続構造。前記一対の切込みの両端間の部位のうち一方側が前記絶縁材被覆金属板と前記接続部と一体に繋がって連続し、且つ、他方側において前記接続部の端部が自由端となっていることを特徴とする請求項1記載の絶縁材被覆金属板への導電線の接続構造。前記切欠きを介して対向する前記絶縁材被覆金属板と前記接続部との対向端部の少なくも一方又は両方に導電線導入用孔を形成し、この導電線導入用孔に導電線を挿入することを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか一項に記載の絶縁材被覆金属板への導電線の接続構造。しかしながら、従来例は、端子を介してケーブルと絶縁材被覆金属板を接続するので、接続に当って、突き刺し刃群を備えた特別な形態の端子を必要とする。また、接続部分における絶縁材を除去する必要があるので、絶縁材を剥離して除去しなければならない。本発明は上記の問題を解決することを目的とし、絶縁材被覆金属板の金属板材と、導電線とを直接接続することができる絶縁材被覆金属板への導電線の接続構造を提供するにある。本発明の絶縁材被覆金属板への導電線の接続構造は、金属板材を絶縁材で被覆した絶縁材被覆金属板に、対向する切込みを形成して対向する切込み間の部位を接続部とし、前記絶縁材被覆金属板の表面側に配置した導電線を前記一方の切込みから挿入して前記接続部の裏面側を経て前記他方の切込みから前記絶縁材被覆金属板の表面側に引出した状態で、前記両切込みを介して前記接続部と前記絶縁材被覆金属板とで前記導電線を挟持し、前記導電線を、前記絶縁材被覆金属板における前記金属板材の前記両切込み側の端部に露出する部位と、前記接続部における前記金属板の両切込み側の端部に露出する部位に電気的に接続することを特徴とする。また、前記一対の切込みの両端間において、前記絶縁材被覆金属板と前記接続部とが一体に繋がって連続していることが好ましい。また、前記一対の切込みの両端間の部位のうち一方側が前記絶縁材被覆金属板と前記接続部と一体に繋がって連続し、且つ、他方側において前記接続部の端部が自由端となっていることが好ましい。また、前記切欠きを介して対向する前記絶縁材被覆金属板と前記接続部との対向端部の少なくも一方又は両方に導電線導入用孔を形成し、この導電線導入用孔に導電線を挿入することが好ましい。本発明は、上記のように構成したので、絶縁材被覆金属板の金属板材と、導電線とを直接接続することができ、端子を必要とせず、また絶縁材を除去する必要がない。以下、本発明を添付図面に示す実施形態に基づいて説明する。絶縁材被覆金属板3は、図1、図2に示すように、導電性を有する金属板材1の表裏両面を絶縁材2で被覆して構成される。金属板材1に絶縁材2を被覆するには、金属板材1に電気絶縁性を有する合成樹脂フィルムを接着したり、あるいは、電気絶縁性を有する合成樹脂を金属板材1に積層一体化したりして被覆する。絶縁材被覆金属板3には、対向する切込み4が形成され、この対向する切込み4間の部位が接続部5となる。一対の切込み4の両端間においては、絶縁材被覆金属板3と接続部5とが一体に繋がって連続している連続部10となる。接続部5は、表面側に突出するように折り曲げられ、接続部5の最も突出した部分8は、裏面側に隙間9ができるように絶縁材被覆金属板の表面より突出しており、その突出寸法Mは、接続しようとする導電線6の直径D以上である。絶縁材被覆金属板3の両切込み4の端面及び接続部5の両端面には金属板材1の切断端面11が露出している。図2b、cのように、絶縁材被覆金属板3の表面側に配置した給電ケーブル19の導電線6が前記一方の切込み4から隙間9に挿入され、接続部5の裏面側を経て他方の切込み4から絶縁材被覆金属板3の表面側に引出される。導電線6が隙間9を貫通して差し込まれた状態で、図1a矢印a方向から接続部5を加圧して両切込み4間に圧入し、これにより導電線6が、折り曲げられて両切込み4を介して接続部5と絶縁材被覆金属板3とで挟持され、導電線6が接続部5に機械的に接続される。この機械的接続状態で導電線6は、図1bのように絶縁材被覆金属板3における金属板材1の両切込み4側の端部に露出する部位切断端面11と、接続部5における金属板材1の両切込み4側の端部に露出する部位切断端面11に電気的に接触する。これにより導電線6が金属板材1に電気的に接続される。また、機械的接続状態で両切込み4間に圧入して嵌め込まれることで、切込み4を介して接続部5と絶縁材被覆金属板3と一体に繋がって連続する状態となる。この場合、接続部5の表面の絶縁材被覆金属板3の表面からの突出長さは、図1のように導電線6の絶縁材被覆金属板3の表面に沿っている部位とほぼ同じとしてもよい。あるいは、接続部5の表面が絶縁材被覆金属板3の表面とほぼ面一に連続するようにしてもよい。いずれにしても接続部5の厚み方向の一部又は全部が両切込み4間に嵌め込まれることで、接続部5の表面は、絶縁材被覆金属板3の表面から大きく突出しない。本実施形態の絶縁材被覆金属板3への導電線6の接続構造は、あらゆる分野における絶縁材被覆金属板3への導電線6の接続に適用することができるが、特に、接続部分の厚みが厚くならないので、スペースの少ない薄物の製品に適用することが可能となる。また、本実施形態は、接続に当って、絶縁材2を剥離する必要がなく、また、端子や半田を必要とすることなく、直接導電線6を金属板材1に接触させて電気的、機械的に接続できる。このため、本実施形態は、部材点数の削減が可能で、接続に要する時間の短縮化が可能となり、生産性の向上、コストダウンが可能となり、また、接続構造が簡略化し、接続が確実に行われ、接続の品質も向上する。図3には他の実施形態を示している。本実施形態は、絶縁材被覆金属板3をコ字状に切込むことで接続部5が形成される。つまり、本実施形態では、接続部5は、対向する一対の切込み4の一端間の部位が絶縁材被覆金属板3と一体に繋がって連続し、且つ、接続部5の他端部が自由端となっている。本実施形態において、接続部5の他端部が自由端となっている以外は、前述の図1、図2に示す実施形態と同様の構成、作用、効果を有するので、重複する説明は省略する。図4、図5には更に他の実施形態を示している。本実施形態は前述の図1、図2の実施形態において、切欠き4を介して対向する絶縁材被覆金属板3と前記接続部5との対向端部の少なくも一方又は両方に導電線導入用孔7を形成し、この導電線導入用孔7に導電線6を挿入する例を示している。図4、図5においては、切欠き4を介して対向する絶縁材被覆金属板3と前記接続部5との対向端部の両方に導電線導入用孔7を形成した例を示している。両方に導電線導入用孔7を形成した場合、両導電線導入用孔7で略多角形状の孔、又は、略円形状の孔が形成される。この孔は導電線6の径と略同じ、又は少し小さい径に形成され、図4bのように、導電線6を折り曲げた状態で導電線6が導電線導入用孔7の内面に露出する切断端面11に密着するように構成される。本実施形態では、導電線6と切断端面11との接触長が長くなり、導電線6がより確実に金属板材1に電気的に接続される。また、切欠き4を介して対向する絶縁材被覆金属板3と前記接続部5との対向端部の少なくも一方又は両方に導電線導入用孔7を形成するので、導電線6の径が大きい場合にも対応できる。図示を省略しているが、切欠き4を介して対向する絶縁材被覆金属板3と前記接続部5との対向端部のいずれか一方に導電線導入用孔7を形成しても、導電線6と切断端面11との接触長が長くなり、導電線6がより確実に金属板材1に電気的に接続される。図示を省略しているが、図3の実施形態においても、切欠き4を介して対向する絶縁材被覆金属板3と前記接続部5との対向端部の少なくも一方又は両方に導電線導入用孔7を形成し、この導電線導入用孔に導電線6を挿入してもよい。本実施形態においても、導電線6と切断端面11との接触長が長くなり、導電線6がより確実に金属板材1に電気的に接続される。次に、絶縁材被覆金属板3への導電線6の接続構造をスペースの少ない薄物の製品に適用した実施形態を図6乃至図12に基づいて説明する。以下、絶縁材被覆金属板3が、樋体12の外面に重複するアンテナ板13である例で説明する。絶縁材被覆金属板3であるアンテナ板13は、図10に示すように、アンテナ部14を有する金属板材1を絶縁材2で被覆して形成される。アンテナ部14は、導電性の縦長矩形状の薄い金属板材1に樋体12の軸方向に沿って長く形成されたスロット15を設けたスロットアンテナにより構成される。図10に示すように、金属板材1に形成するアンテナ部14にはスロット15が上下方向に複数並べて設けられており、隣接するスロット15同士は細溝16で接続されている。各スロット15は三角形の頂点を互いに突き合わせたようなボウタイ形状に形成されている。アンテナ部14は、第一の周波数帯例えば473~600MHzの電波を受信する第一の受信部17と、第二の周波数帯例えば600~720MHzの電波を受信する第二の受信部18を有している。第一の受信部17は、スロット15及び当該スロット15の周縁部により構成される。第二の受信部18は、このスロット15に対し上下方向に隣接する金属板材1部分により構成される。第一の受信部17を構成するスロット15の上下方向の長さは、前記第一の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さと同じである。また、第二の受信部18の周方向の長さは、前記第二の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さと同じである。すなわち、第一の周波数帯内の中心周波数が536.5MHzであり、第一の周波数帯内の電波の電気的な半波長λ/2は約28cmであることから、各スロット15の上下方向の長さは約28cmとなっている。また、第二の周波数帯の中心周波数が660MHzであり、第二の周波数帯内の電波の電気的な半波長λ/2は約23cmであることから、第二の受信部18の周方向の長さは約23cmとなっている。絶縁材2は、例えばPETのような電気絶縁性を有する合成樹脂フィルムであり、この合成樹脂フィルムが金属板材1の表裏両面又は表面側に重ねて接着されることで、金属板材1が外部に露出しないように絶縁材2で被覆される。ここで、スロット15部分も絶縁材2により被覆される。アンテナ板13におけるスロット15の最も狭くなった部分の両側方に給電部が設けられ、この給電部に給電ケーブル19である同軸ケーブルの導電線6が接続される。給電ケーブル19である同軸ケーブルは2つの導電線6を備え、一方の導電線6である内側の芯線20一方の導電線6の外側を絶縁層21で覆い、絶縁層21の外周を他の導電線6である編線22で覆い、更に編線22他方の導電線6を外側絶縁層23で覆っている。アンテナ板13のスロット15を挟んだ両側の部位に対向する切込み4を形成して切込み4間に接続部5を形成することで、この接続部5が給電部となる。給電部である各接続部5への芯線20、編線22の接続は前述の各実施形態と同様にして接続される。なお、編線22を接続する側においては、切欠き4を介して対向する絶縁材被覆金属板3と接続部5との対向端部の少なくも一方又は両方に導電線導入用孔7を形成する。これにより芯線20よりも径の大きい編線22を導電線導入用孔7に挿入でき、図4、図5の実施形態と同様に編線22が電気的、機械的に接続される。もちろん、芯線20を接続する側においても切欠き4を介して対向する絶縁材被覆金属板3と接続部5との対向端部の少なくも一方又は両方に導電線導入用孔7を形成し、導電線導入用孔7に芯線20を挿入してもよい。本実施形態においては、アンテナ板13の一対の接続部5への同軸ケーブルの2つの導電線6の接続部分がアンテナ板13の表面から大きく突出することがない。同軸ケーブルを接続したアンテナ板13を、雨水を流すための樋体12の外面に重複することでアンテナ付き樋24を構成する。本実施形態では、図8、図9に示すようにアンテナ付き樋24は、更に、筒状をした樋体12を覆う外筒部25を備えることで二重筒構造となっており、また、長手方向の端部に、樋体12に連通接続する接続体26を備える。給電ケーブル19は樋体12の外面に重複されたアンテナ板13の外面に樋体12の軸方向に沿って配置される。また、軸方向に沿って配置するに当っては、スロット15を避けて配置される。アンテナ板13を樋体12の外周面に取付けるための取付部材31は、非導電性の合成樹脂のような非導電性材料により形成されている。また、図11のように、取付部材31は、一対の半体38の一端部同士を軸受部39で回動自在に連結して構成され、一対の半体38の他端部の係止部40と被係止部41が係止自在となっている。取付部材31は、給電ケーブル19のアンテナ板13に対する位置を保持するケーブル保持部42を備え、このケーブル保持部42に給電ケーブル19が保持される。また、各取付部材31は、径外方向に突出する複数の突出部を有する。本実施形態の取付部材31は、軸受部39と、係止部40及び被係止部41と、ケーブル保持部42との計4箇所の突出部を有する。突出部は周方向に等間隔で配置されており、すなわち90°ごとに径外方向に突出する。外周にアンテナ板13を重複した樋体12に外筒部25を被せることで、二重筒構造のアンテナ付き樋24が構成され、アンテナ板13が外筒部25で保護され、特に、雨水、外気、太陽光に晒されず、劣化が抑制され、受信性能の劣化が抑制される。また、同軸ケーブルの2つの導電線6の接続部5への接続部分が、外筒部25により外部に露出しないように覆われ、接続部分が雨水、外気、太陽光に晒されず、劣化が抑制される。また、同軸ケーブルの2つの導電線6の接続部5への接続部分に、人や物が引っ掛かるのが防止される。このように、外周にアンテナ板13を重複した樋体12に外筒部25を被せると、取付部材31に突出部を設けているので、外筒部25の略中心に樋体12と樋体12に設けられたアンテナ板13の中心が配置されると共に、外筒部25の内周面に当接又は近接対向するようになる。ここで、同軸ケーブルの2つの導電線6の接続部5への接続部分がアンテナ板13の表面から大きく突出しないので、この接続部分を、樋体12と外筒部25との間のスペース内に配置することが可能となり、外筒部25の径が必要以上に大きくならないようにできる。これにより、アンテナ付き樋24を二重筒構造にしたといえども、外筒部25の径を小さくできて、アンテナ付き樋24の樋としての外観が低下しないようにすることが可能となる。樋体12と外筒部25の上下方向の両端部はそれぞれ上下の接続体26に接続され、上下の接続体26は樋体12に連通する。樋体12の軸方向に沿った給電ケーブル19は、接続体26に設けた引出部43に至り、給電ケーブル19の端部に設けた接続具44が引出部43を構成する孔に嵌め込んで取付けられる。接続具44には、テレビ側ケーブル45の端部に設けた接続具が電気的に接続される。このテレビ側ケーブル45は、建物46の外壁47や軒天井48から建物内に導入され、既存の建物46内のテレビ側に接続される。図12は、アンテナ付き樋24が竪樋の一部として用いられた例を示している。図12において、符号49は軒樋、50は集水器、51はエルボ、52は呼び樋、53は一般の竪樋を示している。アンテナ付き樋24を竪樋の一部として用いる場合、アンテナ付き樋24の接続体26を一般の竪樋53やエルボ51に接続し、筒状をした樋体12内に雨水を流す。接続の際、アンテナ付き樋24は、アンテナ部14が最も強い受信方向を向くようにした状態とする。ここで、樋体12と外筒部25、及び、一般の竪樋53がそれぞれ円筒形状をした例においては、接続の際、アンテナ付き樋24を軸芯を中心に回転して、アンテナ部14を最も強い受信方向に向ける。また、樋体12と外筒部25、及び、一般の竪樋53が角筒形状をしている場合は、上下の接続体26のうち、少なくとも一方と一般の竪樋53とは多角形状同士の接続となる。したがって、この場合は、多角形状同士の接続の前に、アンテナ部14を最も強い受信方向に向け、最も強い受信方向に向けた状態のまま、接続体26と一般の竪樋53とを多角形状同士接続する。なお、前述の実施形態においては、アンテナ付き樋24が筒状をした竪樋の一部を構成する例を示しているが、呼び樋52のような他の筒状樋であってもよく、また、軒樋49であってもよい。また、前述の実施形態においては、外筒部25を設けた例で説明したが、外筒部25を設けないものであってもよい。この場合も、同軸ケーブルの2つの導電線6の接続部5への接続部分がアンテナ板13の表面から大きく突出しないので、接続部分に人や物が引っ掛かるのが抑制される。