植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する化合物を含有する、植物高温ストレス耐性付与剤。前記性質が、植物のアミノ酸の生合成を阻害する性質である、請求項1に記載の植物高温ストレス耐性付与剤。前記化合物が、分岐鎖アミノ酸、並びに、それらの生合成経路および消費経路における中間体からなる群より選択される1またはそれ以上の化合物である、請求項1または2に記載の植物高温ストレス耐性付与剤。前記化合物が、分岐鎖アミノ酸合成酵素阻害活性または芳香族アミノ酸合成酵素阻害活性を有する除草剤成分からなる群より選択される1またはそれ以上の化合物である、請求項1または2に記載の植物高温ストレス耐性付与剤。前記化合物が、バリン、ロイシン、およびα-ケトイソ吉草酸から選択される1またはそれ以上の化合物である、請求項3に記載の植物高温ストレス耐性付与剤。前記化合物が、チフェンスルフロンメチル、イマザピル、ビスピリバックナトリウム塩、およびグリホサートから選択される1またはそれ以上の化合物である、請求項4に記載の植物高温ストレス耐性付与剤。前記アミノ酸がL体である、請求項3または5に記載の植物高温ストレス耐性付与剤。前記アミノ酸がD体である、請求項3または5に記載の植物高温ストレス耐性付与剤。付与される耐性の性質が、基礎型である、請求項1~8のいずれか1項に記載の植物高温ストレス耐性付与剤。植物が正常に生育できない高温条件において、正常な生育を促す効果を有する、請求項1~9のいずれか1項に記載の植物高温ストレス耐性付与剤。葉面散布または根圏施用により植物に施用される、請求項1~10のいずれか1項に記載の植物高温ストレス耐性付与剤。請求項1~11のいずれか1項に記載の植物高温ストレス耐性付与剤を植物に施用することを特徴とする、植物に高温耐性を付与する方法。前記植物高温ストレス耐性付与剤を、分岐鎖アミノ酸、並びに、それらの生合成経路および消費経路における中間体からなる群より選択される1またはそれ以上の化合物の濃度として、02~200mMの施用濃度で施用する、請求項12に記載の方法。前記植物高温ストレス耐性付与剤を、分岐鎖アミノ酸合成酵素阻害活性または芳香族アミノ酸合成酵素阻害活性を有する除草剤成分からなる群より選択される1またはそれ以上の化合物の濃度として、20ngmL~200ngmLまたは001mM~1mMの施用濃度で施用する、請求項12に記載の方法。本発明は、消費者および使用者に対して安全性が高く、安価な農園芸用高温ストレス耐性付与剤およびそれを用いた高温ストレス耐性付与法を提供することを課題とする。本発明者は、植物の高温ストレス耐性付与物質を探索したところ、バリン処理により、高温誘導性のクロロフィル分解、細胞死、および光合成活性低下を抑制できること、すなわち、バリンに高温ストレス耐性付与効果があることを見出した。また、本発明者は、バリン処理により高温耐性に関わる熱ショック応答遺伝子の発現が上昇することを見出した。また、本発明者は、バリンの類縁化合物にも高温ストレス耐性付与効果があることを見出した。さらに、バリンは生物のアミノ酸代謝を変動させる活性が知られていることから、アミノ酸代謝変動誘発物質の中から高温ストレス耐性付与物質を探索したところ、人間には毒性を示さない複数の除草剤成分にも、バリン同様の高温ストレス耐性付与効果があることを発見した。本発明はこれらの知見に基づいて完成されたものである。すなわち本発明は、以下のとおりである。1植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する化合物を含有する、植物高温ストレス耐性付与剤。2前記性質が、植物のアミノ酸の生合成を阻害する性質である、前記植物高温ストレス耐性付与剤。3前記化合物が、分岐鎖アミノ酸、並びに、それらの生合成経路および消費経路における中間体からなる群より選択される1またはそれ以上の化合物である、前記植物高温ストレス耐性付与剤。4前記化合物が、分岐鎖アミノ酸合成酵素阻害活性または芳香族アミノ酸合成酵素阻害活性を有する除草剤成分からなる群より選択される1またはそれ以上の化合物である、前記植物高温ストレス耐性付与剤。5前記化合物が、バリン、ロイシン、およびα-ケトイソ吉草酸から選択される1またはそれ以上の化合物である、前記植物高温ストレス耐性付与剤。6前記化合物が、チフェンスルフロンメチル、イマザピル、ビスピリバックナトリウム塩、およびグリホサートから選択される1またはそれ以上の化合物である、前記植物高温ストレス耐性付与剤。7前記アミノ酸がL体である、前記植物高温ストレス耐性付与剤。8前記アミノ酸がD体である、前記植物高温ストレス耐性付与剤。9付与される耐性の性質が、基礎型である、前記植物高温ストレス耐性付与剤。10植物が正常に生育できない高温条件において、正常な生育を促す効果を有する、前記植物高温ストレス耐性付与剤。11葉面散布または根圏施用により植物に施用される、前記植物高温ストレス耐性付与剤。12前記植物高温ストレス耐性付与剤を植物に施用することを特徴とする、植物に高温耐性を付与する方法。13前記植物高温ストレス耐性付与剤を、分岐鎖アミノ酸、並びに、それらの生合成経路および消費経路における中間体からなる群より選択される1またはそれ以上の化合物の濃度として、02~200mMの施用濃度で施用する、前記方法。14前記植物高温ストレス耐性付与剤を、分岐鎖アミノ酸合成酵素阻害活性または芳香族アミノ酸合成酵素阻害活性を有する除草剤成分からなる群より選択される1またはそれ以上の化合物の濃度として、20ngmL~200ngmLまたは001mM~1mMの施用濃度で施用する、前記方法。本発明により、植物の高温ストレス耐性を効果的に増強することができる。本発明は高温による植物細胞死、光合成活性低下を効果的に抑制するほか、高温耐性関連遺伝子である熱ショック応答遺伝子の発現を誘導することにより、植物にとって本質的な、基礎型高温耐性を付与することができると考えられる。これにより、これまでの高温ストレス耐性付与技術に比べて差別化され、農園芸用作物の高温による減収や品質低下を直接的に防ぐことができるため産業上有用である。また、本発明の植物高温ストレス耐性付与剤は、特にアミノ酸や安全性に優れた除草剤成分等の化合物を有効成分とする場合には、環境および動物に対し安全性が高く、安価に製造することができる。生物はエナンチオマーを区別して認識する。Dアミノ酸は、Lアミノ酸と比較すると環境中での微生物による分解を受けにくいと考えられている。本発明の一態様では、Dアミノ酸を利用することで、高温ストレス耐性付与効果を安定的に持続させることができると期待される。以下、本発明を詳細に説明する。<本発明の高温ストレス耐性付与剤>本発明の高温ストレス耐性付与剤は、植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する化合物を含有する。本発明においては、本発明の高温ストレス耐性付与剤に含有される植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する化合物を、単に有効成分という場合がある。また、本発明においては、植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する化合物のことをアミノ酸代謝変動を誘発する化合物ともいう場合がある。有効成分としては、植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する限り特に制限されないが、例えば、アミノ酸、アミノ酸の生合成経路および消費経路における中間体、アミノ酸の誘導体、アミノ酸のアナログ、および除草剤成分等が挙げられる。植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有するとは、ある化合物自体が植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する場合に限られず、当該化合物が代謝されて生成する別の化合物が植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する場合を含む。アミノ酸代謝を変化させる性質としては、アミノ酸の生合成を阻害する性質が挙げられる。アミノ酸の生合成を阻害する性質としては、分岐鎖アミノ酸の生合成を阻害する性質、および芳香族アミノ酸の生合成を阻害する性質が挙げられる。分岐鎖アミノ酸の生合成を阻害する性質としては、分岐鎖アミノ酸生合成経路の酵素分岐鎖アミノ酸合成酵素ともいうの活性を阻害する性質が挙げられる。芳香族アミノ酸の生合成を阻害する性質としては、芳香族アミノ酸生合成経路の酵素芳香族アミノ酸合成酵素ともいうの活性を阻害する性質が挙げられる。分岐鎖アミノ酸には、バリン、ロイシン、およびイソロイシンが含まれる。芳香族アミノ酸には、フェニルアラニン、トリプトファン、およびチロシンが含まれる。分岐鎖アミノ酸の生合成を阻害するとは、バリン、ロイシン、およびイソロイシンから選択される1またはそれ以上のアミノ酸の生合成を阻害することを意味し、これら全てのアミノ酸の生合成を阻害する場合を含む。芳香族アミノ酸の生合成を阻害するとは、フェニルアラニン、トリプトファン、およびチロシンから選択される1またはそれ以上のアミノ酸の生合成を阻害することを意味し、これら全てのアミノ酸の生合成を阻害する場合を含む。物質A植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する化合物としては、分岐鎖アミノ酸、並びに、それらの生合成経路および消費経路における中間体以下、これらを総称して物質Aとも言うが挙げられる。植物体内における分岐鎖アミノ酸の生合成は一般的に、ピルビン酸またはスレオニン由来のケト酪酸を出発物質とし、アセト乳酸を経てバリンおよびロイシンが、アセトヒドロキシ酪酸を経てイソロイシンが合成されることが知られている。すなわち、本発明において、分岐鎖アミノ酸の生合成経路における中間体とは、ピルビン酸またはケト酪酸からバリン、ロイシン、およびイソロイシンまでの生合成経路の化合物を意味する。また、本発明において、分岐鎖アミノ酸の消費経路における中間体とは、分岐鎖アミノ酸がさらに代謝されて生成する化合物を意味する。本発明における物質Aとしては、具体的には、ピルビン酸、ケト酪酸、アセト乳酸、アセトヒドロキシ酪酸、23ジヒドロキシイソ吉草酸、23ジヒドロキシ3メチル吉草酸、α-ケトイソ吉草酸、ケトメチル吉草酸、2イソプロピルリンゴ酸、3イソプロピルリンゴ酸、ケトイソカプロン酸、バリン、ロイシン、及びイソロイシンからなる群より選ばれる1またはそれ以上の化合物が挙げられる。本発明における物質Aとしては、バリン、ロイシン、及びα-ケトイソ吉草酸からなる群より選ばれる1またはそれ以上の化合物が好ましい。分岐鎖アミノ酸はいずれも、植物のアミノ酸代謝を変化させる性質として、例えば、分岐鎖アミノ酸の共通の生合成酵素であるアセト乳酸合成酵素Acetolactatesynthase;ALSの阻害活性を有する。なお、ALSは、アセトヒドロキシ酸合成酵素Acetohydroxyacidsynthase;AHASともいい、アセト乳酸の合成とアセトヒドロキシ酸の合成の両反応を触媒するEC2216が、本願では、単にALSと記載する場合がある。物質B分岐鎖アミノ酸の生合成を阻害する性質を有する化合物としては、分岐鎖アミノ酸合成酵素であるアセト乳酸合成酵素Acetolactatesynthase;ALSの阻害活性を有する物質以下、物質Bとも言うが挙げられる。ALS阻害剤としては、人間には毒性を示さない、あるいは人間に対する毒性が低い化合物が好ましい。従来、除草剤として、長期残効性と共に植物選択性を有するALS阻害剤が用いられている。ALS阻害剤は、植物のALS活性を阻害することで、バリン、ロイシン、イソロイシンの生合成を阻害し、植物のアミノ酸代謝を変動させることで、植物の生育に影響を及ぼす。ALS阻害剤としては、例えば、スルホニルウレア系化合物SU剤、イミダゾリン系化合物、ピリミジニルサリチル酸系化合物およびトリアゾロピリミジンスルホンアミド系化合物等が挙げられる。スルホニルウレア系化合物としては、例えば、チフェンスルフロンメチル、トリフロキシスルフロンナトリウム塩、ピラゾスルフロンエチル、ベンスルフロンメチル、シノスルフロン、イマゾスルフロン、アジムスルフロン、ハロスルフロンメチル、エトキシスルフロン、シクロスルファムロン、アミドスルフロン、クロリムロンエチル、スルホメツロンメチル、オキサスルフロン、プリミスルフロン、メソスルフロンメチル、ホラムスルフロン、クロルスルフロン、メトスルフロンメチル、トリベニュロンメチル、ヨードスルフロン、イソスルフロンメチルナトリウム塩、プロスルフロン、トリアスルフロン、トリトスルフロン、エタメトスルフロンメチル、トリフルスルフロンメチル、リムスルフロン、ニコスルフロン、フルピルスルフロン、スルホスルフロン等が挙げられる。イミダゾリノン系化合物としては、イマザピル、イマザメタベンズ、イマザメタピル、イマゼタピル、イマザモックス、イマザキン、イマザキンアンモニウム等が挙げられる。ピリミジニルサリチル酸系化合物としては、ビスピリバックナトリウム塩、ピリチオバックナトリウム塩、ピリミノバックメチル、ピリフタリド、ピリベンゾキシム等が挙げられる。トリアゾロピリミジンスルホンアミド系化合物としては、フルメツラム、フロラスラム、メトスラム、ジクロスラム、クロランスラムメチル、ペノスクラム等が挙げられる。また類似の化合物としてDASH001ペノキススラム等が挙げられるがこれらに限定されない。本発明における物質Bとしては、これらALS阻害剤より選ばれる1またはそれ以上の化合物を用いることができる。物質C芳香族アミノ酸の生合成を阻害する性質を有する化合物としては、芳香族アミノ酸合成酵素である5エノールピルビルシキミ酸3リン酸合成酵素5enolpyruvylshikimate3phosphatesynthase;EPSPSの阻害活性を有する物質以下、物質Cとも言うが挙げられる。EPSPS阻害剤としては、人間には毒性を示さない、あるいは人間に対する毒性が低い化合物が好ましい。従来、除草剤として、EPSPS阻害剤が用いられている。EPSPS阻害剤は、植物のEPSPS活性を阻害することで、シキミ酸経路を介するフェニルアラニン、トリプトファン、およびチロシンの生合成を阻害し、植物のアミノ酸代謝を変動させることで、植物の生育に影響を及ぼす。EPSPS阻害剤としては、例えばシキミ酸経路を阻害する農薬成分として知られているグリホサートが挙げられる。グリホサートは、フリー体であってもよく、塩であってもよい。グリホサートは、水溶性グリホサート塩であるのが好ましい。水溶性グリホサート塩としては、特に制限されないが、グリホサートのカリウム塩、イソプロピルアミン塩、アンモニウム塩、ナトリウム塩、およびトリメチルスルホニウム塩等が挙げられる。グリホサートは、単一の化合物であってもよく、フリー体や各種グリホサート塩から選択される複数の化合物の混合物であってもよい。本発明における物質Cとしては、これらEPSPS阻害剤より選ばれる1またはそれ以上の化合物を用いることができる。ALS阻害剤および/またはEPSPS阻害剤としては、チフェンスルフロンメチル、イマザピル、ビスピリバックナトリウム塩、およびグリホサートから選択される1またはそれ以上の化合物が好ましい。本発明の高温ストレス耐性付与剤に含有される植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する化合物は、物質A、物質B、および物質Cのいずれかの群の化合物のみであってもよく、複数の群の化合物の組み合わせであってもよい。また、各有効成分は、当該有効成分を含む限りその存在形態は特に制限されず、単独の化合物であってもよく、当該有効成分を含む混合物であってもよい。例えば、有効成分がアミノ酸である場合には、一般に試薬として販売されているものであってもよく、発酵法で製造した精製品もしくは粗精製品、または精製過程で生じる副生物であってもよく、海産物からの抽出物やタンパク質の加水分解物など、当該アミノ酸を含む混合物であってもよい。また、例えば、有効成分が農薬成分である場合には、一般に試薬として販売されているものであってもよく、当該農薬成分を含む農薬等の混合物であってもよい。有効成分がアミノ酸である場合には、各アミノ酸は、L体、D体のいずれであってもよく、L体及びD体を任意の割合で含む混合物であってもよい。また、各アミノ酸は、フリー体でもよく、アンモニウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩等の塩であってもよく、それらの混合物であってもよい。本発明の高温ストレス耐性付与剤は、本発明の効果を損なわない限り、前記のような植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する化合物以外に、さらに、植物高温ストレス軽減効果を有する他の化合物を含有していてもよい。本発明の植物高温ストレス耐性付与剤は、本発明の効果を損なわない限り、さらに任意の成分を含んでいてもよい。このような成分としては、溶媒、担体、pH調整剤、植物体への展着力を高めるための展着剤、植物への浸透性を高めるための界面活性剤等の成分、肥効を高めるためのミネラル等の肥料成分、農薬成分、バインダー、増量剤等が挙げられる。これらの成分としては、例えば、通常農薬、肥料等に用いられている成分を用いることができる。本発明の植物高温ストレス耐性付与剤の剤型は液剤、粉剤、粒剤、乳剤、水和剤、油剤、エアゾール、フロアブル剤等の何れの剤型でもよく、施用の為の薬剤の形態、その使用形態、施用方法は特に限定されるものではない。担体成分としては、例えば、本発明の植物高温ストレス耐性付与剤が底床添加剤又は固形剤である場合には、バーミキュライト、タルク、珪藻土、カオリン、炭酸カルシウム、クレー、水酸化カルシウム、白土、シリカゲル等の無機質や小麦粉、澱粉等の固体担体を、また液剤である場合には、水、キシレン等の芳香族炭化水素類、エタノール、エチレングリコール等のアルコール類、アセトン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン等のエーテル類、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル等の液体担体を用いることができる。また、使用に際して、固体状又は粉体状の植物高温ストレス耐性付与剤を、水、アルコール等の溶媒に溶解又は分散させてもよい。植物高温ストレス耐性付与剤における有効成分の含量は、高温ストレス軽減に有効な量が施用できる限り特に制限されず、当該成分が有する植物のアミノ酸代謝を変化させる性質の程度、および後述の施用量等の諸条件に応じて適宜設定することができる。例えば、有効成分が除草剤成分である場合には、植物高温ストレス耐性付与剤における有効成分の含量は、単一の化合物を有効成分として含有する場合には、通常20~200ngmL、好ましくは50~100ngmLである。また、複数の化合物を有効成分として含有する場合には、合計で、通常20~200ngmL、好ましくは50~100ngmLである。また、除草剤成分によっては、含量は、通常001mM~1mMであってもよい。尚、前記濃度は、植物高温ストレス耐性付与剤が固形又は粉体状の場合は、使用時に溶液にしたときの濃度である。また、例えば、有効成分が物質Aである場合には、植物高温ストレス耐性付与剤における有効成分の含量は、単一の化合物を有効成分として含有する場合には、通常02~200mM、好ましくは1~100mMである。また、複数の化合物を有効成分として含有する場合には、合計で、通常02~200mM、好ましくは1~100mMである。尚、前記濃度は、植物高温ストレス耐性付与剤が固形又は粉体状の場合は、使用時に溶液にしたときの濃度である。本発明の高温ストレス耐性付与剤の対象となる植物は、特に制限されず、双子葉植物であってもよく単子葉植物であってもよい。また、樹木であってもよく、草本であってもよい。また、野生植物であってもよく、農業、園芸、又は林業用植物であってもよい。農業、園芸、又は林業用植物には、例えば作物果菜類を含む、穀物、観賞用植物、花卉、果樹などが含まれる。後述の実施例では、双子葉植物としてアブラナ科のシロイヌナズナ、ハクサイおよびカブ、ナス科のベンサミアナタバコ、単子葉植物としてイネ科のイネをそれぞれ選択したが、いずれの植物もバリン処理による高温ストレス耐性を示した。したがって、本発明の高温ストレス耐性付与剤は、いかなる植物にも有効に使用できる。本発明の高温ストレス耐性付与剤は、植物に高温ストレス耐性を付与する効果を有する。植物に高温ストレス耐性を付与することで、高温ストレスにより引き起こされる障害を軽減できる。本発明の高温ストレス耐性付与剤により付与される高温ストレス耐性の種類は、特に制限されず、基礎型高温耐性であってもよく、獲得型高温耐性であってもよい。これらの内、軽微な高温条件で耐性を誘導する過程を必要としない点で、基礎型高温耐性が好ましい。高温ストレスにより、例えば、HSP100やHSFA2等のストレス応答性遺伝子の発現が惹起され、また、クロロフィル葉緑素減少、ネクロシス細胞死等の障害が引き起こされる。本発明の高温ストレス耐性付与剤の高温ストレス耐性付与効果は、実施例記載の方法に従い、HSP100やHSFA2等のストレス応答性遺伝子の発現解析、クロロフィル定量、光合成活性の測定、生育の測定、または死細胞検出等を行うことで評価することが可能である。本発明の高温ストレス耐性付与剤は、種々の高温障害の全てを軽減してもよく、一部を軽減してもよい。なお、軽減には、これから発生する高温障害の程度を軽減することいわゆる予防効果、および既に発生した高温障害の程度を軽減することいわゆる治療効果が含まれる。高温ストレス耐性付与効果としては、例えば、高温条件において正常な生育を促す効果が挙げられる。高温条件としては、標的植物にとって高温ストレスを被る生育温度条件であれば特に制限されないが、例えば、標的植物が正常に生育できない高温条件が挙げられる。植物が正常に生育できない高温条件とは、植物種によって異なるが、標的植物の通常の生育温度よりも高い温度であって、当該植物を通常の生育温度で生育させた場合よりも生育が減退する温度条件であれば特に制限されない。生育が減退するとは、例えば、通常の生育温度で生育させた場合と比較して、植物体地上部新鮮重量が90以下、70以下、50以下、あるいは20以下に低下することをいい、全く生育が認められない場合を含む。正常な生育を促すとは、例えば、本発明の高温ストレス耐性付与剤を施用しない場合と比較して、植物体地上部新鮮重量が増大することをいう。植物体地上部新鮮重量は、例えば、本発明の高温ストレス耐性付与剤を施用しない場合と比較して1.2倍以上、好ましくは1.5倍以上、より好ましくは2倍以上に増大すればよい。また、正常な生育を促すとは、本発明の高温ストレス耐性付与剤の施用なしには全く生育が認められない場合に、本発明の高温ストレス耐性付与剤の施用により生育が認められるようになる場合を含む。植物が生育する期間の内、全期間が高温条件であってもよく、一部の期間が高温条件であってもよい。また、植物が高温条件に曝露された後、植物の生育は全期間に渡って通常の生育温度条件で行われてもよい。また、高温ストレス耐性付与効果としては、例えば、クロロフィルの減少を抑制する効果が挙げられる。クロロフィルの減少を抑制するとは、例えば、本発明の高温ストレス耐性付与剤を施用しない場合と比較して、高温ストレス曝露後の植物体地上部のクロロフィル含量が増大することをいう。クロロフィル含量は、例えば、本発明の高温ストレス耐性付与剤を施用しない場合と比較して1.2倍以上、好ましくは1.5倍以上、より好ましくは2倍以上に増大すればよい。また、高温ストレス耐性付与効果としては、例えば、光合成活性の低下を抑制する効果が挙げられる。光合成活性の低下を抑制するとは、例えば、本発明の高温ストレス耐性付与剤を施用しない場合と比較して、高温ストレス曝露後の光合成活性が増大することをいう。光合成活性は、例えば、本発明の高温ストレス耐性付与剤を施用しない場合と比較して1.2倍以上、好ましくは1.5倍以上、より好ましくは2倍以上に増大すればよい。また、光合成活性の低下を抑制するとは、本発明の高温ストレス耐性付与剤の施用なしには光合成活性が認められない場合に、本発明の高温ストレス耐性付与剤の施用により光合成活性が認められるようになる場合を含む。また、高温ストレス耐性付与効果としては、例えば、高温ストレスによる細胞死を抑制する効果が挙げられる。細胞死を抑制するとは、例えば、本発明の高温ストレス耐性付与剤を施用しない場合と比較して、高温ストレス曝露後の全細胞数に対する死細胞数の割合が低いことをいう。死細胞数の割合は、例えば、本発明の高温ストレス耐性付与剤を施用しない場合と比較して90以下、好ましくは70以下、より好ましくは50以下に低下すればよい。また、高温ストレス耐性付与効果としては、例えば、HSP100やHSFA2等のストレス応答性遺伝子の発現を増強する効果が挙げられる。遺伝子の発現を増強するとは、例えば、本発明の高温ストレス耐性付与剤を施用しない場合と比較して、高温ストレス曝露後の遺伝子の発現量が増大することをいう。また、遺伝子の発現を増強するとは、例えば、本発明の高温ストレス耐性付与剤を施用しない場合と比較して、高温ストレス曝露前の遺伝子の発現量が増大することをいう場合もある。遺伝子の発現量は、例えば、本発明の高温ストレス耐性付与剤を施用しない場合と比較して1.2倍以上、好ましくは1.5倍以上、より好ましくは2倍以上に増大すればよい。また、遺伝子の発現を増強するとは、本発明の高温ストレス耐性付与剤の施用なしには発現が認められない場合に、本発明の高温ストレス耐性付与剤の施用により発現が認められるようになる場合を含む。<本発明の高温ストレス耐性付与方法>本発明の高温ストレス耐性付与剤を植物に施用することにより、植物に高温ストレス耐性を付与することができる。すなわち、本発明は、本発明の植物高温ストレス耐性付与剤を植物に施用することを特徴とする、植物に高温耐性を付与する方法本発明の高温ストレス耐性付与方法を提供する。本発明の高温ストレス耐性付与方法の主な目的としては、高温障害の予防が挙げられる。よって、本発明の高温ストレス耐性付与剤は、高温条件に先駆けて施用することが好ましい。高温条件としては、標的植物にとって高温ストレスを被る生育温度条件であれば特に制限されず、自然気象における高温環境や、施設栽培時での高温環境等が挙げられる。また、高温条件の曝露後や高温障害の発生後に本発明の高温ストレス耐性付与剤を植物に施用する場合にも、高温障害の拡大を抑制する効果や、高温障害を減弱する効果は期待できる。よって、本発明の高温ストレス耐性付与剤は、高温条件の曝露後や高温障害の発生後に施用してもよい。本発明の高温ストレス耐性付与剤の施用の方法は特に制限されず、その剤形、施用対象の植物、畑や水田等の状態、および農業従事者の事情等に応じて適宜設定することができる。本発明の高温ストレス耐性付与剤は、植物体の一部に施用してもよく、植物体の全体に施用してもよい。例えば、植物の生長点のみならず、茎や葉をはじめとする植物体の一部又は全体に液剤や乳剤として散布、滴下あるいは塗布等することができる。また、本発明の高温ストレス耐性付与剤は、根圏に施用してもよい。根圏への施用としては、例えば土壌への表面散布、潅注、土壌への混合、又は根への浸漬処理が挙げられる。これらの中では、葉面散布か根圏施用が好ましい。本発明の植物高温ストレス耐性付与剤を植物に施用する時期や頻度は、施用目的や植物体の生育ステージ等に応じて適宜設定することができる。例えば、田植え前のイネに対してはイネの苗床に施用することで幼苗の高温耐性を強化できる。また、ハクサイやキャベツなど葉物野菜に対しては結球前に施用することで高温による結球不全や本葉の萎れを軽減できる。また、本発明の高温ストレス耐性付与剤は植物に施用してからの効果持続性が高いため、施用してから高温条件に曝露されるまで数日程度経過してしまった場合や、高温条件が長期間継続した場合でも、高温ストレス軽減効果は維持される。本発明の植物高温ストレス耐性付与剤の施用量は、有効成分の濃度、施用時期、施用回数、植物の種類、栽培密度、生育段階、施用方法等に応じて適宜設定することができる。葉面散布では、例えば、有効成分を前記含有量で含有する植物高温ストレス耐性付与剤を、通常100~5000L/ヘクタール、好ましくは500~1000L/ヘクタールで施用すればよい。また、植物高温ストレス耐性付与剤を根圏に施用する場合も、葉面散布の場合と同様に施用量を設定すればよい。また、有効成分である植物のアミノ酸代謝を変化させる性質を有する化合物と、それ以外の植物高温ストレス軽減効果を有する化合物を、同時に施用してもよく、別個に施用してもよい。以下、実施例をもって本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。実施例1クロロフィル含量変化を指標としたアミノ酸による高温ストレス耐性付与効果の評価1植物体の栽培方法植物材料としてシロイヌナズナArabidopsisthalianaの野生型株Columbiaを用いた。栽培には、MurashigeandSkoogMS培地組成を元にシロイヌナズナ栽培に適した組成に改良したOptimizedOptMS無機塩類下記に、1sucrose、08agarを加えて固めた無菌寒天培地を用いた。10cm径の深底シャーレサンセイ医療器材株式会社を用い、日周は16時間明期で光強度は約100μmolm2s1、23°Cで栽培した。実験には12日間無菌栽培した植物を用いた。<OptMS無機塩類の組成>25mMNH4NO325mMKH2PO4K2HPO42mMKCl2mMKNO33mMCa22mMMgSO401mMFeEDTA01mMMnCl201mMH3BO330μMZnSO405μMCuSO41μMNaMoO401μMCoCl210μMNaCl2アミノ酸散布および高温処理アミノ酸エナンチオマーの表記として、以降LまたはDの表記のない場合は、全てLアミノ酸を指す。アミノ酸散布は、各アミノ酸Nacalaitesqueの50mM水溶液を調製し、展着剤としてアプローチBI花王株、アプローチBIは同社の登録商標である。を11000濃度で添加し、分注ビンサンプラテックを用いて寒天上の植物体地上部へ溶液を約1mL100cm2で噴霧処理することで行った。対照区には水にアプローチBIを添加したものを散布した。その後23°Cで24時間栽培した。高温処理には、インキュベーターBR43FL株式会社タイテックを用い、45°Cに設定した器内にアミノ酸散布したシャーレを90分間静置することで高温処理とした。その後再び23°Cで栽培した。また、別途、上記の噴霧処理を施さずに高温処理を行った植物体、および噴霧処理も高温処理も行っていない植物体を準備した。3葉組織のクロロフィル含量定量クロロフィル定量はPorraRetalBiochimicaetBiophysicaActa1989975384394に記載されている方法により行った。高温処理2日後、シロイヌナズナの第5、6葉を1サンプルあたり5個体分回収してサンプリングチューブへ入れた後、直ちに液体窒素を用いて凍結させ80°Cで保存した。凍結状態のまま植物破砕機MM300MIXERMILLGRINDERにより破砕し、50μLの水に懸濁した。これに200μLのアセトンを加えて攪拌し、10000rpm5分間の遠心分離後の上清を、水で5倍に希釈した。希釈液200μLを96ウェルプレートに入れ、プレートリーダーSpectraMaxM2を用いた。栽培には、MurashigeandSkoogMS培地組成を元にシロイヌナズナ栽培に適した組成に改良したOptMS無機塩類に、1sucrose、08agarを加えて固めた無菌寒天培地を用いた。10cm径の深底シャーレサンセイ医療器材株式会社を用い、日周は16時間明期で光強度は約100μmolm2s1、23°Cで栽培した。実験には12日間無菌栽培した植物を用いた。2バリン散布および高温処理バリン散布は、バリンNacalaitesqueの25mM水溶液を調製し、展着剤としてアプローチBI花王株を11000濃度で添加し、分注ビンサンプラテックを用いて寒天上の植物体地上部へ溶液を約1mL100cm2で噴霧処理した。対照区には水にアプローチBIを添加したものを散布することで行った。その後23°Cで24時間栽培した。高温処理には、インキュベーターBR43FL株式会社タイテックを用い、45°Cに設定した器内にバリン散布したシャーレを80分間静置することで高温処理とした。その後再び23°Cで栽培した。3トリパンブルー染色による死細胞検出高温処理して2日後、シロイヌナズナ個体を24ウェルプレートに置き、トリパンブルー染色液10wvフェノール、10vvグリセロール、10vv乳酸、30vvエタノール、007wvトリパンブルーを添加して植物体の死細胞を染色した。染色15分後に染色液を廃棄し、抱水クロラール透明化液25gmL抱水クロラール;和光純薬株式会社に置換して、一晩静置することにより植物組織を透明化した。この過程でトリパンブルー染色は残存する。透明化した植物体をスライドグラスに載せ、抱水クロラール透明化液を一滴垂らしてカバーガラスで封入したのち、実体顕微鏡SZX7;オリンパス株式会社で観察し、デジタルカメラDigitalSightDS2Mv;ニコン株式会社で撮影した。4結果バリンまたは水を散布しそれぞれ高温処理した後、トリパンブルー染色した植物体写真を図3に示す。各処理区それぞれ6個体を観察し、図3にはそれらのうち典型的なサンプル像を示す。図3下段の写真は上段の写真の一部を拡大したものである。バリン散布区ではトリパンブルー染色が対照区に比べて弱く、死細胞数の減少が確認された。従って、バリン処理により、高温誘導性の細胞死を抑制できることが示された。このような高温誘導性細胞死抑制剤はこれまでに知られていない。実施例3バリン処理による高温誘導性の光合成活性低下の抑制効果1植物体の栽培方法植物材料としてシロイヌナズナArabidopsisthalianaの野生型株Columbiaを用いた。栽培には、MurashigeandSkoogMS培地組成を元にシロイヌナズナ栽培に適した組成に改良したOptMS無機塩類に、1sucrose、08agarを加えて固めた無菌寒天培地を用いた。10cm径の深底シャーレサンセイ医療器材株式会社を用い、日周は16時間明期で光強度は約100μmolm2s1、23°Cで栽培した。実験には12日間無菌栽培した植物を用いた。2バリン散布および高温処理バリン散布は、バリンの25mM水溶液を調製し、展着剤としてアプローチBI花王株を11000濃度で添加し、分注ビンサンプラテックを用いて寒天上の植物体地上部へ溶液を約1mL100cm2で噴霧処理することで行った。対照区には水にアプローチBIを添加したものを散布した。その後23°Cで24時間栽培した。高温処理には、インキュベーターBR43FL株式会社タイテックを用い、45°Cに設定した器内にバリン散布したシャーレを30分間または40分間静置することで高温処理とした。その後23°Cで6時間栽培した。3光合成活性測定光合成活性測定には、光合成活性測定装置LICORLI6400Leicaを用いた。高温処理後のシャーレを、CO2循環中のチャンバー内へ設置し、光合成を促進するため上部から照明を点灯した。一定時間後の循環CO2減少量を植物体によるCO2固定量とみなして測定し、30分間高温処理した対照区におけるCO2固定量を1として相対的な光合成活性を測定した。4結果バリンまたは水を散布しそれぞれ高温処理した後、相対的光合成活性を測定した結果を図4に示す。図4には、それぞれ3サンプルの実験の平均値とSDを示した。NDは測定値が検出限界以下であったことを示す。高温処理30分間では、対照区およびバリン処理区ともに一定の光合成活性が認められた。高温処理40分間では、対照区では光合成活性が顕著に低下して検出限界を下回ったのに対し、バリン処理区では光合成活性が維持されていた。このことから、バリン処理により、高温ストレスによる光合成活性低下を抑制できることが示された。このような高温誘導性の光合成活性低下抑制剤はこれまでに知られていない。実施例4バリン処理による高温誘導性の熱ショック応答遺伝子の発現量上昇効果1植物体の栽培方法植物材料としてシロイヌナズナArabidopsisthalianaの野生型株Columbiaを用いた。栽培には、MurashigeandSkoogMS培地組成を元にシロイヌナズナ栽培に適した組成に改良したOptMS無機塩類に、1sucrose、08agarを加えて固めた無菌寒天培地を用いた。10cm径の深底シャーレサンセイ医療器材株式会社を用い、日周は16時間明期で光強度は約100μmolm2s1、23°Cで栽培した。実験には12日間無菌栽培した植物を用いた。2バリン散布および高温処理バリン散布は、バリンの25mM水溶液を調製し、展着剤としてアプローチBI花王株を11000濃度で添加し、分注ビンサンプラテックを用いて寒天上の植物体地上部へ溶液を約1mL100cm2で噴霧処理することで行った。対照区には水にアプローチBIを添加したものを散布した。その後23°Cで24時間栽培した。高温処理には、インキュベーターBR43FL株式会社タイテックを用い、45°Cに設定した器内にバリン処理したシャーレを90分間静置することで高温処理とした。その後再び23°Cで栽培した。3RNA抽出と定量RTPCR熱ショック応答遺伝子の転写量を定量するため、高温処理後に23°Cで1時間栽培したシロイヌナズナの地上部を回収後、直ちに液体窒素で凍結し、80°Cで保存した。凍結状態のまま植物破砕機MM300MIXERMILLGRINDERRetschにより破砕した。EZ1RNATissueMiniKitQIAGENおよび自動抽出装置MagtrationSystem12GCQIAGENを用いてRNA抽出を行った後、リアルタイムPCR装置7500RealTimePCRSystem;AppliedBiosystemsを用い、定量的RTPCRによりHSP100遺伝子At2g25140およびHSFA2遺伝子At2g26150の発現量の比較を行った。両遺伝子は共に植物の高温耐性に寄与することが既に報告されているKotakSetalCurrOpinPlantBiol200710310316。両遺伝子の発現量は、内部標準として用いたハウスキーピング遺伝子ACTIN2At3g18780の発現量に対する相対値として算出した。各遺伝子の増幅に用いたプライマー配列は、表2に示すとおりである。これらの塩基配列を配列番号1~6に示す。4結果バリンまたは水を散布しそれぞれ高温処理した後の植物体から抽出したRNAを用いて熱ショック応答遺伝子の発現量を定量した結果を図5に示す。図5には、それぞれ3サンプルの実験の平均値とSDを示した。バリン処理区において、高温処理後のHsp100およびHsfA2遺伝子発現が、対照区に比べ顕著に増加していた。さらにHsp100については、バリン処理24時間後、すなわち高温処理直前の時点でも、対照区に比べ発現量が増加していた。これらのことから、バリンは高温誘導性の熱ショック応答遺伝子の発現量を上昇させる効果があることが示された。本高温耐性付与効果の仕組みの一部は、これらの遺伝子発現促進によるものと考えられる。実施例5クロロフィル含量変化を指標としたバリン有効濃度の検討1植物体の栽培方法植物材料としてシロイヌナズナArabidopsisthalianaの野生型株Columbiaを用いた。栽培には、MurashigeandSkoogMS培地組成を元にシロイヌナズナ栽培に適した組成に改良したOptMS無機塩類に、1sucrose、08agarを加えて固めた無菌寒天培地を用いた。10cm径の深底シャーレサンセイ医療器材株式会社を用い、日周は16時間明期で光強度は約100μmolm2s1、23°Cで栽培した。実験には12日間無菌栽培した植物を用いた。2バリン施用および高温処理バリンの施用方法として、植物体地上部へのバリン散布と、バリンの根圏施用を検討した。バリン散布は、バリンの0mM~50mM水溶液を調製し、展着剤としてアプローチBI花王株を11000濃度で添加し、分注ビンサンプラテックを用いて寒天上の植物体地上部へ溶液を約1mL100cm2で噴霧処理することで行った。その後23°Cで24時間栽培した。バリンの根圏施用は、バリンを0mM~50mM、OptMS無機塩類、1sucrose、05ゲランガムを加えて固めたバリン含有ゲランガム培地に、植物体を移植することにより行った。植物体は、地上部が培地に触れないように地下部をゲランガム培地内に埋め込んで移植した。その後23°Cで24時間栽培した。バリン散布およびバリン根圏施用のそれぞれについて、バリン濃度0mMの場合を対照区とした。高温処理には、インキュベーターBR43FL株式会社タイテックを用い、45°Cに設定した器内にバリン処理したシャーレを90分間静置することで高温処理とした。その後再び23°Cで栽培した。3葉組織のクロロフィル含量定量クロロフィル定量はPorraRetalBiochimicaetBiophysicaActa1989975384394に記載されている方法により行った。高温処理2日後、シロイヌナズナの第5、6葉を1サンプルあたり5個体分回収してサンプリングチューブへ入れた後、直ちに液体窒素を用いて凍結させ80°Cで保存した。凍結状態のまま植物破砕機MM300MIXERMILLGRINDERにより破砕し、50μLの水に懸濁した。これに200μLのアセトンを加えて攪拌し、10000rpm5分間の遠心分離後の上清を、水で5倍に希釈した。希釈液200μLを96ウェルプレートに入れ、プレートリーダーSpectraMaxM2を用いた。栽培には、MurashigeandSkoogMS培地組成を元にシロイヌナズナ栽培に適した組成に改良したOptMS無機塩類に、1sucrose、08agarを加えて固めた無菌寒天培地を用いた。10cm径の深底シャーレサンセイ医療器材株式会社を用い、日周は16時間明期で光強度は約100μmolm2s1、23°Cで栽培した。実験には11日間無菌栽培した植物を用いた。2バリン散布および高温処理バリン散布は、バリンの25mM水溶液を調製し、展着剤としてアプローチBI花王株を11000濃度で添加し、分注ビンサンプラテックを用いて寒天上の植物体地上部へ溶液を約1mL100cm2で噴霧処理することで行った。対照区には水にアプローチBIを添加したものを散布した。その後23°Cで24、48、72時間栽培し、それぞれ高温処理に供した。高温処理には、インキュベーターBR43FL株式会社タイテックを用い、45°Cに設定した器内にバリン散布したシャーレを90分間静置することで高温処理とした。その後再び23°Cで栽培した。3葉組織のクロロフィル含量定量クロロフィル定量はPorraRetalBiochimicaetBiophysicaActa1989975384394に記載されている方法により行った。高温処理2日後、シロイヌナズナの第5、6葉を1サンプルあたり5個体分回収してサンプリングチューブへ入れた後、直ちに液体窒素を用いて凍結させ80°Cで保存した。凍結状態のまま植物破砕機MM300MIXERMILLGRINDERにより破砕し、50μLの水に懸濁した。これに200μLのアセトンを加えて攪拌し、10000rpm5分間の遠心分離後の上清を、水で5倍に希釈した。希釈液200μLを96ウェルプレートに入れ、プレートリーダーSpectraMaxM2を用いた。栽培には、MurashigeandSkoogMS培地組成を元にシロイヌナズナ栽培に適した組成に改良したOptMS無機塩類に、1sucrose、08agarを加えて固めた無菌寒天培地を用いた。10cm径の深底シャーレサンセイ医療器材株式会社を用い、日周は16時間明期で光強度は約100μmolm2s1、23°Cで栽培した。実験には11日間無菌栽培した植物を用いた。2バリン構造類縁化合物散布および高温処理バリン構造類縁化合物としては、LバリンのエナンチオマーであるDバリンNacalaitesque、バリンと同じく分岐鎖アミノ酸であるロイシンNacalaitesque、およびバリン生合成の前駆体であるα-ケトイソ吉草酸αKIV;SIGMAを用いた。各化合物の25mMまたは50mM水溶液を調製し、展着剤としてアプローチBI花王株を11000濃度で添加し、分注ビンサンプラテックを用いて寒天上の植物体地上部へ溶液を約1mL100cm2で噴霧処理した。対照区には水にアプローチBIを添加したものを散布した。その後23°Cで24時間栽培し、それぞれ高温処理に供した。高温処理には、インキュベーターBR43FL株式会社タイテックを用い、45°Cに設定した器内にバリン散布したシャーレを90分間静置することで高温処理とした。その後再び23°Cで栽培した。3葉組織のクロロフィル含量定量クロロフィル定量はPorraRetalBiochimicaetBiophysicaActa1989975384394に記載されている方法により行った。高温処理2日後、シロイヌナズナの第5、6葉を1サンプルあたり5個体分回収してサンプリングチューブへ入れた後、直ちに液体窒素を用いて凍結させ80°Cで保存した。凍結状態のまま植物破砕機MM300MIXERMILLGRINDERにより破砕し、50μLの水に懸濁した。これに200μLのアセトンを加えて攪拌し、10000rpm5分間の遠心分離後の上清を、水で5倍に希釈した。希釈液200μLを96ウェルプレートに入れ、プレートリーダーSpectraMaxM2を用いた。栽培には、MurashigeandSkoogMS培地組成を元にシロイヌナズナ栽培に適した組成に改良したOptMS無機塩類に、1sucrose、08agarを加えて固めた無菌寒天培地を用いた。10cm径の深底シャーレサンセイ医療器材株式会社を用い、日周は16時間明期で光強度は約100μmolm2s1、23°Cで栽培した。実験には11日間無菌栽培した植物を用いた。2アミノ酸代謝変動を誘発する化合物散布および高温処理アミノ酸代謝変動誘発物質としては、除草剤成分として知られるチフェンスルフロンメチルTSM、イマザピルIMZ;和光純薬株式会社、ビスピリバックナトリウム塩BisP;和光純薬株式会社、およびグリホサートを用いた。本実施例では、チフェンスルフロンメチルとしては、チフェンスルフロンメチルを有効成分として含有するハーモニー水和剤丸和バイオケミカル株式会社を用いた。また、グリホサートとしては、グリホサートイソプロピルアミン塩を有効成分として含有するラウンドアップ日産化学工業株式会社;ラウンドアップは同社の登録商標である。を用いた。散布は、化合物のそれぞれ50ngmLTSM、100ngmLIMZ、100ngmLBisP、10μMグリホサートの水溶液を調製し、展着剤としてアプローチBI花王株を11000濃度で添加し、分注ビンサンプラテックを用いて寒天上の植物体地上部へ溶液を約1mL100cm2で噴霧処理することで行った。上記濃度は、一般的に農業における除草目的で使用される濃度よりも相当低濃度である。対照区には水にアプローチBIを添加したものを散布した。その後23°Cで24時間栽培し、それぞれ高温処理に供した。高温処理には、インキュベーターBR43FL株式会社タイテックを用い、45°Cに設定した器内にバリン散布したシャーレを90分間静置することで高温処理とした。その後再び23°Cで栽培した。3葉組織のクロロフィル含量定量クロロフィル定量はPorraRetalBiochimicaetBiophysicaActa1989975384394に記載されている方法により行った。高温処理2日後、シロイヌナズナの第5、6葉を1サンプルあたり5個体分回収してサンプリングチューブへ入れた後、直ちに液体窒素を用いて凍結させ80°Cで保存した。凍結状態のまま植物破砕機MM300MIXERMILLGRINDERにより破砕し、50μLの水に懸濁した。これに200μLのアセトンを加えて攪拌し、10000rpm5分間の遠心分離後の上清を、水で5倍に希釈した。希釈液200μLを96ウェルプレートに入れ、プレートリーダーSpectraMaxM2MolecularDevicesを用いて647nmクロロフィルaの吸収波長および664nmクロロフィルbの吸収波長の吸光度を測定し、クロロフィル含量を算出した。4結果各アミノ酸代謝変動誘発物質除草剤成分を散布してそれぞれ高温処理し、クロロフィル含量を定量した結果を図10に示す。図10には、それぞれ3サンプルの実験の平均値とSDを示した。いずれの化合物も、バリンと同等のクロロフィル分解抑制効果を示した。このように除草剤成分に代表される、植物のアミノ酸代謝変動誘発物質は、バリンと同様の高温耐性付与効果を有することが明らかとなった。