形成される鉄筋コンクリート構造物にて見込まれるかぶり厚さをコンクリート打設前の型枠と鉄筋との間隔にて確認するための見込みかぶり厚さ確認器具であって、所望のかぶり厚さを直径とし、前記直径以上の幅を有するローラーと、前記ローラーを回動自在に支持し、前記ローラーの直径方向において当該直径より狭い幅に形成され、前記ローラーを前記型枠と前記鉄筋との間にて移動させるために操作する操作部と、を備えていることを特徴とする見込みかぶり厚さ確認器具。請求項1に記載の見込みかぶり厚さ確認器具であって、前記直径が異なる複数種類の前記ローラーを付け替え可能であることを特徴とする見込みかぶり厚さ確認器具。請求項1に記載の見込みかぶり厚さ確認器具であって、前記操作部は、使用者が把持する把持部と、前記ローラーを保持する保持部とを有し、前記保持部は、前記直径が異なる複数種類の前記ローラーに各々設けられており、前記複数種類のローラーは、前記保持部に保持された状態で、前記把持部に着脱可能であることを特徴とする見込みかぶり厚さ確認器具。請求項3に記載の見込みかぶり厚さ確認器具であって、前記把持部は、互いに長さが異なる複数種類設けられており、前記見込みかぶり厚さの確認対象となる前記鉄筋コンクリート構造物に応じて複数種類の前記把持部を前記保持部に付け替えることを特徴とする見込みかぶり厚さ確認器具。しかしながら、上記のようにスペーサーが配置されていたとしても、スペーサーが取り付けられた鉄筋の結束不足や配筋の乱れなどにより、鉄筋と型枠内面との間隔が確実に保たれているとは限らないため、施工された鉄筋コンクリート構造物においてかぶり厚さが確保されない虞がある。例えば、スペーサーとして、鉄筋の直径と同じ程度の厚みをなし、その半径を所望のかぶり厚さとした円盤状のドーナツ型スペーサーを、鉄筋に通してコンクリートを打設する場合があるが、ドーナツ型スペーサーの厚みが薄いため、鉄筋にて対してドーナツ型スペーサーが傾くことにより所望のかぶり厚さが確保できない虞がある。特に、所望のかぶり厚さが建築基準値であった場合には、施工後のコンクリート構造物のかぶり厚さが確保できない場合には、補正するための工事が発生し、工期と費用とが嵩むことになる。このため、コンクリート打設前にかぶり厚さを確認することが望まれている。本発明は、かかる課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、コンクリート打設前に鉄筋と型枠内面との間隔にて、見込まれるかぶり厚さを確認することが可能な見込みかぶり厚さ確認器具を提供することにある。かかる目的を達成するために本発明の見込みかぶり厚さ確認器具は、形成される鉄筋コンクリート構造物にて見込まれるかぶり厚さをコンクリート打設前の型枠と鉄筋との間隔にて確認するための見込みかぶり厚さ確認器具であって、所望のかぶり厚さを直径とし、前記直径以上の幅を有するローラーと、前記ローラーを回動自在に支持し、前記ローラーの直径方向において当該直径より狭い幅に形成され、前記ローラーを前記型枠と前記鉄筋との間にて移動させるために操作する操作部と、を備えていることを特徴とする見込みかぶり厚さ確認器具である。このような見込みかぶり厚さ確認器具によれば、ローラーが回動自在に支持される操作部は、ローラーの直径方向において当該ローラーの直径よりも狭く形成されているので、ローラーの直径方向において、ローラーより外側に突出するものはない。このため、ローラーの直径より、型枠と鉄筋との間隔の方が広い部位であれば、ローラーを型枠と鉄筋との間に移動させることが可能である。また、ローラーの直径より、型枠と鉄筋との間隔の方が狭い部位ではローラーを移動させることができないので、ローラーの直径より、型枠と鉄筋との間隔の方が狭い部位を調べることが可能である。このとき、ローラーの直径を所望のかぶり厚さとしているので、型枠と鉄筋との間にローラーを移動させることにより、コンクリートを打設した際に所望のかぶり厚さが確保できない箇所を特定することが可能である。このとき、所望のかぶり厚さが見込まれることを確認する部位をローラーとしたので、型枠に沿って転がすことにより、滑らかに移動させることができると共に、確実に型枠に当接させることができるので、操作性に優れた見込みかぶり厚さ確認器具を提供することが可能である。また、ローラーは、直径より長い幅を有しているので、ローラーが鉄筋や型枠面に対して傾きにくいため、より確実に見込みかぶり厚さを確認することが可能である。かかる見込みかぶり厚さ確認器具であって、前記直径が異なる複数種類の前記ローラーを付け替え可能であることが望ましい。このような見込みかぶり厚さ確認器具によれば、直径が異なる複数種類のローラーを付け替えて使用することが可能である。このため、汎用性が高い見込みかぶり厚さ確認器具を提供することが可能である。かかる見込みかぶり厚さ確認器具であって、前記操作部は、使用者が把持する把持部と、前記ローラーを保持する保持部とを有し、前記保持部は、前記直径が異なる複数種類の前記ローラーに各々設けられており、前記複数種類のローラーは、前記保持部に保持された状態で、前記把持部に着脱可能であることが望ましい。このような見込みかぶり厚さ確認器具によれば、直径が異なる複数種類のローラーが各々保持部に保持された状態で付け替えて使用することが可能である。このため、直径の異なるローラーへの交換が容易で、汎用性が高い見込みかぶり厚さ確認器具を提供することが可能である。かかる見込みかぶり厚さ確認器具であって、前記把持部は、互いに長さが異なる複数種類設けられており、前記見込みかぶり厚さの確認対象となる前記鉄筋コンクリート構造物に応じて複数種類の前記把持部を前記保持部に付け替えることが望ましい。このような見込みかぶり厚さ確認器具によれば、鉄筋コンクリート構造物の型枠及び配筋の構成に応じて把持部の長さを変更することが可能である。このため、より操作性に優れた見込みかぶり厚さ確認器具を提供することが可能である。本発明によれば、コンクリート打設前に鉄筋と型枠内面との間隔を確認して見込まれるかぶり厚さが所望のかぶり厚さであることを確認することが可能な見込みかぶり厚さ確認器具を提供することが可能である。以下、本発明の実施形態について図面を用いて詳細に説明する。本発明に係る見込みかぶり厚さ確認器具は、形成される鉄筋コンクリート構造物に見込まれるかぶり厚さをコンクリート打設前の型枠と鉄筋との間隔にて確認するための器具である。本実施形態では、施工される鉄筋コンクリート構造物を屋内柱とし、所望のかぶり厚さを、屋内柱のかぶり厚さとして、日本建築学会編建築工事標準仕様書JASS5に定められた40mmとして説明する。本実施形態の見込みかぶり厚さ確認器具10は、直径が所望のかぶり厚さ、すなわち40mmであり、幅が40mm以上例えば60mmに形成されたローラー20と、ローラー20を回動自在に支持する操作部30とを有している。ここで、ローラー20は、例えば、日本建築学会編建築工事標準仕様書JASS5に、対象となる箇所毎に定められた複数の条件に応じて設定されている各かぶり厚さ、例えば、30mm、40mm、50mm、70mmなどに合わせて複数種類の直径D1、D2、D3を有するローラー20が設けられており、付け替えが可能である。ローラー20は、例えば、アルミニウム製の円柱状をなす基材の中央に、円柱の軸方向に沿って、後述するボルト38が貫通する貫通孔20aを有している。貫通孔20aは、内径が貫通されたボルト38の外形より僅かに大きく形成されている。このため、ローラー20は、ボルト38を軸として滑らかに回動するように構成されている。操作部30は、円柱状のローラー20の両端部をなす2つの平面20bと対向する2つの対向板部31と、2つの対向板部31を連結する連結板部32と、連結板部32から延出された棒状の操作棒状部33とを有している。対向板部31は、ローラー20の半径より小さな半径を有する半円形状をなす半円部31aと、半円部31aの弦に相当する部位が半円部31aと反対側に延出された延出部31bとを有している。対向板部31は、半円部31aがなす半円の中心に相当する部位に、ローラー20の貫通孔20aとほぼ同じ大きさの孔31cが設けられている。2つの対向板部31は、ローラー20を挟んで配置されており、2つの対向板部31の孔31cとローラー20の貫通孔20aとが直線状に並ぶと共に、2つの対向板部31の半円部31a同士及び延出部31b同士は、互いに対面するように配置されている。そして、2つの対向板部31の延出部31bの半円部31aと反対側の縁が板状の連結板部32にて連結されている。すなわち、2枚の対向板部31と連結板部32とは、各部位の幅方向から見たときに、コ字状をなすように形成されて、2つの対向板部31間にローラー20が配置されるように構成されている。そして、2つの対向板部31の2つの孔31cとローラー20の貫通孔20aとを貫通するボルト38にナット39が螺合されて、ローラー20が滑らかに回動するように構成されている。このとき、2つの対向板部31と2つの対向板部31を連結する連結板部32とで構成された部位には、上述した複数種類の直径をなす各ローラー20が取り付けられるように構成されている。連結板部32には、2つの対向板部31の中間の位置に、ローラー20とは反対方向に操作棒状部33が一体に設けられている。この操作棒状部33の長さは、型枠と鉄筋との間隔を確認する対象となる鉄筋コンクリート構造物により相違し、例えば、柱や壁に使用する場合には、概ね、上下方向における階床間の間隔と作業者の身長を足した長さであり、梁に使用する場合には、梁の高さと作業者の身長を足した長さに形成されている。ローラー20が操作部30に取り付けられた状態では、ローラー20を下端として、鉛直上に操作棒状部33を配置したときには、ローラー20の直径より外側に突出する部位がないように構成されている。図2は、本発明に係る見込みかぶり厚さ確認器具を用いて柱のフープ筋の見込みかぶり厚さを確認している状態を説明する図である。本実施形態の見込みかぶり厚さ確認器具10を用いて、例えば、図2に示すように、柱のフープ筋54bの見込みかぶり厚さを確認する場合には、柱の上に位置する上階のスラブ用の鉄筋51と、柱用の鉄筋54が型枠53内に配置された状態で行われる。具体的には、スラブ用の鉄筋51であるスラブ上端筋51a及びスラブ下端筋51bに、これらスラブ上端筋51a及びスラブ下端筋51bとほぼ直交させて配置させた直交筋51cが鉄線不図示にて結束されており、柱用の鉄筋54である4本の柱筋主筋54aに、4本の柱筋主筋54aを囲むような矩形状をなす複数のフープ筋54bが上下方向に所定の間隔にて鉄線にて柱筋主筋54aに結束されている。このとき、柱の型枠53内の形状は、水平断面が矩形状をなしており、型枠53の各内面53aから所定の間隔を隔てた位置に4本の柱筋主筋54aがほぼ鉛直方向に沿って配置され、ほぼ矩形状に形成されたフープ筋54bが、所定間隔で4本の柱筋主筋54aに鉄線で結束されている。柱を施工する型枠53内に配筋された状態では、型枠53の内面53aとフープ筋54bの外周面との間隔が、所望のかぶり厚さ、ここでは40mm以上となるように柱筋54a及びフープ筋54bの配設作業が行われている。作業者は、施工後のかぶり厚さが、日本建築学会編建築工事標準仕様書JASS5に定められた基準値40mmが確保されるか否かを確認するために、見込みかぶり厚さ確認器具10を用いて型枠53の内面53aとフープ筋54bの外周面との間隔を確認する。例えば、作業者は、上階のスラブ用の鉄筋51の上方から柱の型枠53近傍にて、型枠53の内面53aとフープ筋54bの外周面との間に見込みかぶり厚さ確認器具10のローラー20を下にして挿入し、フープ筋54bと型枠53の内面53aとの間を型枠53の内面53aに沿ってローラー20を転がしつつ、ローラー20を下方に移動させていく。このとき、ローラー20が閊えることなく移動して下階側に到達すると、型枠53内においてフープ筋54bが、基準値以上のかぶり厚さを確保すべく配筋されていることが確認され、ローラー20が閊えることにより、基準値以上の見込みかぶり厚さが確保されていないことが確認される。図3は、本発明に係る見込みかぶり厚さ確認器具を用いて梁のスターラップ筋の見込みかぶり厚さを確認している状態を説明する図である。本実施形態の見込みかぶり厚さ確認器具10を用いて、例えば、図3に示すように、梁のスターラップ筋55bの見込みかぶり厚さを確認する場合には、梁が設けられる上階のスラブ用の鉄筋51と、梁用の鉄筋55が型枠56内に配置された状態で行われる。具体的には、スラブ用の鉄筋51であるスラブ上端筋51a及びスラブ下端筋51bに、これらスラブ上端筋51a及びスラブ下端筋51bとほぼ直交させて配置させた直交筋51cが鉄線にて結束されており、梁用の鉄筋55である8本の梁主筋55aに、8本の梁主筋55aを囲むような矩形状に屈曲された複数のスタータップ筋55bが梁の長手方向に所定の間隔にて鉄線不図示にて梁主筋55aに結束されている。このとき、梁の型枠56内の形状は、鉛直断面が矩形状をなしており、型枠56の各内面56aから所定の間隔を隔てた位置に8本の梁主筋55aが梁の長手方向に沿って配置され、ほぼ矩形状に屈曲されたスターラップ筋55bが、所定間隔で8本の梁主筋55aに鉄線で結束されている。梁用の型枠56内に配筋された状態では、型枠56の内面56aとスターラップ筋55bの外周面との間隔が、所望のかぶり厚さ、ここでは40mm以上となるように梁主筋55a及びスターラップ筋55bの配設作業が行われている。作業者は、施工後のかぶり厚さが、日本建築学会編建築工事標準仕様書JASS5に定められた基準値40mmが確保されるか否かを確認するために、見込みかぶり厚さ確認器具10を用いて型枠56の内面56aとスターラップ筋55bの外周面との間隔を確認する。例えば、作業者は、上階のスラブ用の鉄筋51の上方から、梁の型枠56近傍にて、型枠56の内面56aとスターラップ筋55bの外周面との間に見込みかぶり厚さ確認器具10のローラー20を下にして挿入し、スターラップ筋55bと型枠56の内面56aとの間を型枠56の内面56aに沿ってローラー20を転がしつつ、ローラー20を下方に移動させていく。このとき、ローラー20が閊えることなく移動してから型枠56の底56bに到達すると、型枠56内においてスターラップ筋55bが、基準値以上のかぶり厚さを確保すべく配筋されていることが確認され、ローラー20が閊えることにより、基準値以上の見込みかぶり厚さが確保されていないことが確認される。図4は、本発明に係る見込みかぶり厚さ確認器具を用いて壁の壁筋の見込みかぶり厚さを確認している状態を説明する図である。本実施形態の見込みかぶり厚さ確認器具10を用いて、例えば、図4に示すように、壁用の鉄筋57の見込みかぶり厚さを確認する場合には、壁を形成するための対向する2つの型枠58間に、壁用の鉄筋57が配置された状態で行われる。具体的には、壁を形成するための対向する2つの型枠58間に、壁用の鉄筋57としての縦筋57aと横筋57bとを各々適宜間隔を隔てて格子状に配置して互いに鉄線にて結束する。このとき、縦筋57aが型枠58の内側に配置され、縦筋57aの外側に横筋57bが配置されている。壁を施工する型枠58内に縦筋57a及び横筋57bが配筋された状態では、型枠58の内面58aと横筋57bの外周面との間隔が、所望のかぶり厚さ、ここでは40mm以上となるように縦筋57a及び横筋57bの配設作業が行われている。作業者は、施工後のかぶり厚さが、日本建築学会編建築工事標準仕様書JASS5に定められた基準値40mmが確保されるか否かを確認するために、見込みかぶり厚さ確認器具10を用いて型枠58の内面58aと横筋57bの外周面との間隔を確認する。例えば、作業者は、上階上から壁の型枠58近傍にて、型枠58の内面58aと横筋57bの外周面との間に見込みかぶり厚さ確認器具10のローラー20を下にして挿入し、横筋57bと型枠58の内面58aとの間を型枠58の内面58aに沿ってローラー20を転がしつつ、ローラー20を下方に移動させていく。このとき、ローラー20が閊えることなく移動して下階側に到達すると、型枠58内において横筋57bが、基準値以上のかぶり厚さを確保すべく配筋されていることが確認され、ローラー20が閊えることにより、基準値以上の見込みかぶり厚さが確保されていないことが確認される。本実施形態の見込みかぶり厚さ確認器具10によれば、ローラー20が回動自在に支持される操作部30は、ローラー20の直径方向において、当該ローラー20の直径よりも狭く形成されているので、ローラー20の直径方向において、ローラー20より外側に突出するものはない。このため、ローラー20の直径より、型枠53、56、58とフープ筋54b、スターラップ筋55b、横筋57bとの間隔の方が広い部位であれば、ローラー20を型枠53、56、58とフープ筋54b、スターラップ筋55b、横筋57bとの間に移動させることが可能である。また、ローラー20の直径より、型枠53、56、58とフープ筋54b、スターラップ筋55b、横筋57bとの間隔の方が狭い部位ではローラー20が移動できずに閊えるので、ローラー20の直径より、型枠53、56、58とフープ筋54b、スターラップ筋55b、横筋57bとの間隔の方が狭い部位を調べることが可能である。このとき、ローラー20の直径を所望のかぶり厚さとしているので、型枠53、56、58とフープ筋54b、スターラップ筋55b、横筋57bとの間にローラー20を移動させることにより、コンクリートを打設した際に所望のかぶり厚さが確保できない部位を特定することが可能である。このとき、所望のかぶり厚さを特定する部位をローラー20としたので、型枠53、56、58に沿って転がすことにより、滑らかに移動させることができると共に、確実に型枠53、56、58に当接させることができるので、操作性に優れた見込みかぶり厚さ確認器具10を提供することが可能である。また、ローラー20は、直径より長い幅を有しているので、ローラー20が鉄筋54、55、57や型枠53、56、58の内面53a、56a、58aに対して傾きにくいため、より確実にかぶり厚さを確保することが可能である。また、直径が異なる複数種類のローラー20を付け替えて使用することが可能なので、汎用性が高い見込みかぶり厚さ確認器具10を提供することが可能である。図5は、本発明にかかる見込みかぶり厚さ確認器具の変形例を示す図である。上記実施形態においては、操作部30にローラー20が交換可能に設けられている例について説明したが、これに限るものではない。例えば、図5に示すように、操作部30が、作業者が把持する把持部材35と、ローラー20を保持する保持部材36との2つの部材で構成されており、把持部材35と保持部材36とが螺合されて一体になるように構成されるとともに、保持部材36がローラー20毎に設けられていてもよい。この場合には、ローラー20を付け替える場合には、ローラー20は、保持部材36に取り付けられた状態で把持部材35に付け替えられるので、ボルトナットによりローラー20のみを付け替える場合より、付け替えが容易である。また、互いに長さが異なる把持部材35を設けておき、たとえば、柱用の型枠53の内面53aとフープ筋54bとの間隔を確認する場合と、梁用の型枠56の内面56aとスターラップ筋55bとの間隔を確認する場合では、ローラー20が移動する距離が短いため、ローラー20の移動距離に合わせて適宜把持部材35を付け替えることにより作業性を向上させることが可能である。上記実施形態においては、対向板部31を、半円形状をなす半円部31aと、半円部31aと反対側に延出された延出部31bとで構成されている例について説明したが、対向板部31は、必ずしも半円形状の部位を有していなくとも、たとえば、矩形状であっても構わない。上記実施形態においては、鉄筋コンクリート構造物として、柱、梁、壁等の建築物を例に挙げて説明したが、これに限らず、土木関係の鉄筋コンクリート構造物であっても構わない。上記実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定して解釈するためのものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることはいうまでもない。