"10または14個の界磁極を有するロータと、上記ロータを囲繞するように上記ロータに同軸に配設されるステータコアを有するステータと、を備え、上記ステータコアは、上記ロータに同軸に設けられる環状のコアバックと、上記コアバックの軸方向の両端間に亘って突出されるティース基部をそれぞれ有し、上記コアバックの周方向に互いに間隔をあけて設けられる12個のティースと、を備える回転電機であって、上記コアバックの軸方向に直交する断面において、上記ティース基部の一対の側面を表す一対の直線間の上記コアバックの周方向に関する中心位置を結んだ直線と、上記一対の直線のそれぞれとのなす角度θ1が、0°<θ1≦14°を満たすことを特徴とする回転電機。10または14個の界磁極を有するロータと、上記ロータを囲繞するように上記ロータに同軸に配設されるステータコアを有するステータと、を備え、上記ステータコアは、上記ロータに同軸に設けられる環状のコアバックと、上記コアバックの軸方向の両端間に亘って突出されるティース基部をそれぞれ有し、上記コアバックの周方向に互いに間隔をあけて設けられる12個のティースと、を備える回転電機であって、上記ティース基部は、上記コアバック側から内径側に第1ティース基部、第2ティース基部、、第nティース基部但し、nは2以上の整数の順に連設して構成され、上記コアバックの軸方向に直交する断面において、上記第1ティース基部の一対の側面を表す一対の直線間の上記コアバックの周方向に関する中心位置を結んだ直線と上記一対の直線のそれぞれとのなす角度θ1と、上記第nティース基部の一対の側面を表す一対の直線間の上記コアバックの周方向に関する中心位置を結んだ直線と上記一対の直線のそれぞれとのなす角度θnが、0°≦θn<θ1≦8°を満たすことを特徴とする回転電機。上記角度θ1が、6°≦θ1≦8°を満たすことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の回転電機。上記ステータコアは、環状をなすように配列された12個の分割コアによりそれぞれが構成される複数の磁性部材ユニットを積層して形成され、上記分割コアのそれぞれは、平板リング状の一部の形状を有し、上記コアバックを構成するための分割コアバックと、上記分割コアバックから突出され、上記ティース基部を構成するための分割ティース基部と、を備え、積層方向に互いに隣接する上記分割コアは、一方の上記分割コアに形成される凹部と、他方の上記分割コアに形成される回動軸とを嵌め合わせて連結され、積層方向に連ねられた複数の上記分割コアにより構成される複数の分割コアユニットのそれぞれが、上記回動軸まわりに回動可能であることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載の回転電機。上記ステータコアは、薄肉部を介して互いの間がつながっている12個の単位コアを有する一体ものであり、12個の上記単位コアが環状に配列されるようにしてそれぞれが構成される複数の磁性部材ユニットを積層して形成され、上記単位コアのそれぞれは、平板リング状の一部の形状を有し、上記コアバックを構成するための単位コアバックと、上記単位コアバックから突出され、上記ティース基部を構成するための単位ティース基部と、を備え、上記薄肉部は、隣接する上記単位ティース基部の先端間の幅を広げたり狭めたりできるように変形可能であることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載の回転電機。しかしながら、特許文献1,2には、ティースのテーパ形状をどのように設定するのかについては、何ら触れられておらず、従来の永久磁石型同期モータでは、ティースのテーパ形状によっては、幅が一定になるようにティースが形成されているモータの出力トルクよりも低下してしまう場合があることを本出願人は見出した。この発明は上記の課題を解決するためになされたものであり、ステータコアのティースのテーパ形状を適切に設定して、ティースが一定の幅に形成されているものに比べて、確実に出力トルクを増大させることのできる回転電機を得ることを目的とする。この発明の10または14個の界磁極を有するロータと、ロータを囲繞するようにロータに同軸に配設されるステータコアを有するステータと、を備え、ステータコアは、ロータに同軸に設けられる環状のコアバックと、コアバックの軸方向の両端間に亘って突出されるティース基部をそれぞれ有し、コアバックの周方向に互いに間隔をあけて設けられる12個のティースとを備える回転電機であって、コアバックの軸方向に直交する断面において、ティース基部の一対の側面を表す一対の直線間のコアバックの周方向に関する中心位置を結んだ直線と、ティース基部の一対の側面を表す一対の直線のそれぞれとのなす角度θ1が、0°<θ1≦14°を満たしている。この発明に係る回転電機によれば、角度θ1が、0°<θ1≦14°を満たすようにティース基部の形状が設定されているので、角度θ1が0°に設定された形状のティース基部を有するものと比較して、確実にロータの出力トルクを増大させることができる。以下、この発明を実施するための最良の形態について、図面を参照して説明する。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1に係るモータの断面図、図2はこの発明の実施の形態1に係るモータを構成するステータコアの斜視図、図3はこの発明の実施の形態1に係るモータを構成するステータコアの要部断面図である。図1において、回転電機としてのモータ1Aは、図示しない回転軸に一体に取り付けられるロータ2と、ロータ2を囲繞して設けられるステータ5とを備えている。ロータ2は、円柱または円筒状のロータコア3と、ロータコア3の外周面に、周方向に所定のピッチで取り付けられた複数の永久磁石4とを備えている。ここでは、永久磁石4の数、即ちロータ2の界磁極の数極数は10である。永久磁石4には、フェライト系磁石、ネオジ磁石、及びサマリウムコバルト系磁石等が用いられる。例えば、互いに周方向に極性が交互に入れ替わる10個の極を有するリング磁石の極のそれぞれを、10個の永久磁石4のそれぞれとしてもよい。この場合、リング磁石を、ロータ2を囲繞するようにロータ2に取り付ければよい。また、永久磁石4は、セグメント磁石を用い、複数の永久磁石4をロータ2の外周面に、周方向に互いに間隔をあけて取り付けてもよい。ステータ5は、ロータ2を囲繞するようにロータ2に同軸に配設されるステータコア6Aと、ステータコア6Aに巻回されるステータ巻線12とを備えている。ステータコア6Aは、図2及び図3にも示されるように、環状のコアバック7と、コアバック7の内周面から周方向に互いに間隔をあけて突設される複数のティース8とを備えている。ここでは、ティース8の数は12である。各ティース8は、コアバック7の軸方向の一端から他端に至るまで連続している。また、各ティース8は、コアバック7の内周面から、所定の周方向幅で径方向内方に突出するティース基部8a、及びティース基部8aの先端部の幅方向の両側から概略コアバック7の周方向に突出してコアバック7と相対するティース鍔部8bを有している。そして、12個のスロット10が、隣接するティース8とコアバック7とで区画される空間により形成される。さらに詳しくは、スロット10が、隣接するティース基部8a、当該ティース基部8aから延出されるティース鍔部8b、及び隣接するティース基部8aの間に位置するコアバック7の部位で区画される空間により形成される。そして、スロット開口10aが、隣接する一対のティース基部8aから延出されて互いに相対するティース鍔部8bの先端間に形成される。以上の形状を有するステータコア6Aは、図2に示されるように、板状の複数の磁性部材ユニット15Aを、それぞれの厚み方向に積層することで得られる積層体として構成されている。磁性部材ユニット15Aのそれぞれは、環状に配列されて互いに連結される複数の分割コア16により構成される。ここでは、磁性部材ユニット15Aを構成する分割コア16の数はスロット10の数と同じ12である。分割コア16は、例えばシート状の電磁鋼板をプレス成形やワイヤーカットにより作製され、図2及び図3に示されるように、平板リング状の周方向の一部を切り取った形状をなし、概略四角形の分割コアバック17と、分割コアバック17の長手方向に沿った両側面のうちの一方の側面から突出される分割ティース基部18a、及び分割ティース基部18aの先端部の両側から、以下に説明する分割コアバック17の周方向に突出される分割ティース鍔部18bを有する分割ティース18Aとで構成される。分割ティース基部18aは、分割コアバック17の一端及び他端の中間に位置する部位から突出されている。また、分割コアバック17は、その厚み方向から見て、分割ティース基部18aの突出していない他方の側面を表す線分が、所定の曲率半径を有する円弧状となるように形成されている。当該円弧状の線分の長手方向を、分割コアバック17の周方向とする。また、当該円弧状の線分は、分割コアバック17の外側に凸となっている。分割ティース基部18aは、基端から先端に向かって漸次幅の狭くなるテーパ形状を有している。即ち、図3に示されるように、分割ティース基部18aの基端側の幅をLoとし、先端側の幅をLiとしたとき、Lo>Liとなるように、分割ティース基部18aの幅が、分割ティース基部18aの先端に向かうにつれて漸次狭くなっている。そして、分割コア16の厚み方向に直交する断面において、分割ティース基部18aの一対の側面を表す一対の直線間の中心位置を結んだ線直線と、分割ティース基部18aの側面を表す一対の直線のそれぞれとのなす角度をθ1とする。以下、分割ティース基部18aの一対の側面を表す一対の直線間の中心位置を結んだ線で表される直線を幅中心直線とする。ここでは、幅中心直線は、分割コアバック17の径方向に延在され、θ1は、0°<θ1≦14°を満たすように設定されている。また、分割ティース鍔部18bは、分割ティース基部18aの先端から、互いに相反する方向に突出されている。そして、磁性部材ユニット15Aは、複数の分割コア16を、分割ティース基部18aの先端が内側に向けられ、かつ分割コアバック17が環状に連なるように配置して構成される。つまり、磁性部材ユニット15Aでは、分割コア16の配列方向が、環状をなす複数の分割コアバック17の周方向に一致されている。また、分割コアバック17の周方向に関して、各分割コアバック17の中間部から分割ティース基部18aが突出されている。なお、隣接する分割コア16の一端及び他端間が、連結されている。また、分割ティース基部18aの先端面、及び分割ティース鍔部18bの内周面分割コアバック17と逆側の面は、ロータコア3の半径より若干大きな曲率半径を有する同一曲面上に位置している。そして、環状に連結された複数の分割コアバック17の中心軸心から分割ティース基部18aの先端面と分割ティース鍔部18bの内周面までの距離は、ロータコア3の軸心から永久磁石4の外周面までの距離より僅かに長く設定されている。そして、以上のように構成された複数の磁性部材ユニット15Aを、分割ティース基部18aが軸方向に重ねられるように、同軸に積層し、ステータコア6Aが得られる。コアバック7及びティース8は、それぞれ、分割コアバック17及び分割ティース18Aの積層体によって構成される。ここで、ステータコア6Aの断面形状は、当然ながら、厚み方向に直交する磁性部材ユニット15Aの断面形状と一致する。即ち、図3に示されるように、ステータコア6Aのコアバック7の軸方向に直交する断面において、ティース基部8aの一対の側面を表す一対の直線間のコアバック7の周方向についての中心位置を結んだ線を含む直線と、ティース基部8aの側面を表す一対の直線のそれぞれとのなす角度テーパ角度θ1は、上記の角度θ1に対応する。即ち、テーパ角度θ1は、0°<θ1≦14°を満たすように設定される。また、ステータ巻線12は、例えば、磁極集中巻方式でティース8に巻回されている。そして、以上のようなステータ5を、ロータ2を囲繞するようにロータ2に同軸に回転自在に配設することで、永久磁石4とティース基部8a及びティース鍔部8bとの間に所定のエアギャップが形成されたモータ1Aが得られる。また、ステータ巻線12の電流を制御して、ロータ2のトルクを、所望する大きさにすることが可能になっている。また、モータ1Aのように、ステータ巻線12が、磁極集中巻方式でティース8に設けられている場合、同じ巻線電流がステータ巻線12に流されても、界磁極数:スロット数=5:6のときに、他に設定したものに比べて、平均した出力トルクが増大し、トルクリップルが軽減されることが知られている。モータ1Aは、界磁極数が10で、スロット数が12であり、この条件を満たす。次いで、テーパ角度θ1を7°としたモータ1A、及び以下に説明する比較用モータのそれぞれのステータ巻線12に流す巻線電流と、各モータの出力トルクとの関係をシミュレーションにより算出した結果について説明する。まず、シミュレーション結果に先立って、比較用モータの構成について説明する。図4は比較用モータを構成するステータコアのティースの形状を示す要部断面図である。図4において、比較用モータは、ステータコア6Aに代えステータコア56Aを有する他は、モータ1Aと同様に構成されている。ステータコア56Aは、環状のコアバック7と、コアバック7の内周面から周方向に互いに間隔をあけて突設される複数のティース58とを備えている。ティース58の数は、ステータコア6Aと同じ、12である。また、複数のティース58は、コアバック7の軸方向の一端から他端に至るまで連続している。ティース58は、コアバック7の内周面から、コアバック7の周方向に所定の幅で突出するティース基部58a、及びティース基部58aの先端部の幅方向の両側から概略コアバック7の周方向に突出してコアバック7と相対するティース鍔部58bを有している。そして、ティース基部58aは、テーパ角度θ1を0°に設定されている。即ち、比較用モータのティース基部58aは、図4に示されるように、基端から先端に至るまで一定の幅に設定されている。また、コアバック7の軸方向に直交する断面において、ティース基部の58aの面積は、ティース基部の8aの面積と同じに設定している。次いで、モータ1A及び比較用モータの巻線電流と出力トルクの関係についてシミュレーションを行った結果について説明する。図5はこの発明の実施の形態1に係る発明のモータ及び比較用モータの巻線電流と出力トルクの関係を示す図である。図5において、横軸は巻線電流規格値であり、縦軸はモータ及び比較用モータの出力トルクの大きさを示している。巻線電流は、モータ1Aにおいて、定格トルクを出力させるために必要な巻線電流ステータ巻線12の電流の大きさを1として規格化されている。そして、電流の大きさを0.5~4まで変化させたときのモータ1A及び比較用モータのトルクの大きさをシミュレーションにより導出した。図5に示されるように、巻線電流の増加量に対する出力トルクの増加量は、電流が大きくなるほど、モータ1Aより比較用モータで減少することが確認された。比較用モータでは、巻線電流が有る程度まで増加すると、出力トルクの値が飽和し始めるのに対して、モータ1Aでは、出力トルクの線形特性が、測定した範囲で略維持される結果となった。このように、モータ1Aでは、ティース基部8aをテーパ形状とすることで、巻線電流を大電流領域にしたときも、出力トルクの線形性を維持できる。次いで、テーパ角度θ1の値を、0°~15°まで変化させたときのモータ1Aの出力トルクの大きさの変化をシミュレーションにより計算した結果を図6に示す。なお、巻線電流を所定の定格電流に設定して、シミュレーションを行っている。図6はこの発明の実施の形態1に係るモータにおけるティース基部のテーパ角度と出力トルクの大きさとの関係を、出力トルクの微分値とともに示す図である。図6において、モータ1Aは、ティース基部のテーパ角度θ1が0°から15°の領域において、上に凸の出力トルク特性を有し、テーパ角度θ1が、6°≦θ1≦8°のときに出力トルクが、略最大値をとる。即ち、テーパ角度θ1が0°から6°に向かうにつれて出力トルクが連続的に増大している。そして、出力トルクのθ1に関する微分値、言い換えれば、テーパ角度θ1の増加量に対する出力トルクの増加量出力トルクの傾きが、テーパ角度θ1が6°~8°で略0となり、次いで、テーパ角度θ1が、8°から15°に向かうにつれて出力トルクが連続的に減少している。そして、モータ1Aの出力トルクは、テーパ角度θ1が0°<θ1≦14°の条件を満たす場合に、テーパ角度θ1が0°のときの出力トルクToより大きくなった。この実施の形態1に係るモータ1Aによれば、コアバック7の軸方向に直交する断面において、ティース基部8aの一対の側面を表す一対の直線間のコアバック7の周方向の中心位置を結んだ直線と、ティース基部8aの側面を表す一対の直線のそれぞれとのなすテーパ角度θ1が、0°<θ1≦14°を満たしている。これにより、テーパ角度θ1が0°の比較用モータと比較して、確実にモータ1Aの出力を増大させることができる。また、テーパ角度θ1を6°≦θ1≦8°とすることで、モータ1Aの出力トルクを、より大きな値として得ることができる。実施の形態2.図7はこの発明の実施の形態2に係るモータの上面図、図8はこの発明の実施の形態2に係るモータを構成するステータコアの斜視図、図9はこの発明の実施の形態2に係るモータを構成するステータコアの分割コアの上面図、図10は図7のX-X矢視断面図、図11はこの発明の実施の形態2に係るモータを構成するステータコアを展開した状態の一部を示す図である。なお、図7~図11において、上記実施の形態1と同一または相当部分には同一符号を付し、その説明は省略する。また、図7では、説明の便宜上、ロータ及びステータ巻線の図示を省略している。図7及び図8において、モータ1Bは、ステータコア6Aに代えステータコア6Bを備える点を除いて、モータ1Aと同様に構成されている。ステータコア6Bは、磁性部材ユニット15B及び磁性部材ユニット15Cを積層した積層体として構成されている。以下、磁性部材ユニット15Bについて説明する。磁性部材ユニット15Bは、環状に配列される複数の分割コア16Aにより構成される。分割コア16Aの分割コアバック17Aは、図9に示されるように、その一端側が半円状の半円部17aに形成され、他端側が半円状に凹む凹み部17bに形成されている。また、半円部17aの所定部位は、一面側に、断面円である回動軸としての回動凸部が形成され、他面側に内周面の断面形状が円である凹部が形成されるようにプレスカシメ加工されており、凹凸部20を有している。なお、図10に示されるように、磁性部材ユニット15Bのうち、積層方向の一端に配置される磁性部材ユニット15Bの凹凸部20は、貫通穴に代えられる。次いで、磁性部材ユニット15Cについて説明する。磁性部材ユニット15Cのそれぞれは、磁性部材ユニット15Bと同様、環状に配列される複数の分割コア16Aにより構成される。但し、詳細には図示しないが、磁性部材ユニット15Cを構成する分割コア16Aは、例えばシート状の電磁鋼板をプレス成形やワイヤーカットにより作製され、その一端側が半円状に凹む凹み部に形成され、他端側が半円状の半円部に形成されている。そして、凹凸部20が、分割コアバック17Aの他端を構成する半円部に形成されている。各磁性部材ユニット15B,15Cは、半円部17a及び凹み部17bが、互いに係合するように12個の分割コア16Aを環状に配列して構成される。そして、ステータコア6Bは、磁性部材ユニット15B,15Cを、分割ティース基部18aが重なるように、それぞれの凹凸部20を互いに嵌め合わせて交互に積層した積層体として形成されている。このとき、積層方向に隣接する磁性部材ユニット15B,15Cのうち、一方の磁性部材ユニット15Bの分割コアバック17Aに形成した凹凸部20の凹部に、他方の磁性部材ユニット15Cの分割コアバック17Aに形成した凹凸部20の回動凸部が嵌め合わされて、積層方向に隣接する分割コアバック17Aが連結される。即ち、積層方向に互いに隣接する分割コア16Aは、一方の分割コア16Aに形成される凹部と、他方の分割コア16Aに形成される回動凸部とを嵌め合わせて連結されている。そして、複数の分割コアユニット19のそれぞれが、積層方向に連ねられた複数の分割コア16Aにより構成されている。なお、隣接する分割コアユニット19を連結するための凹部及び回動凸部は、積層方向に連なっている。このように構成される複数の分割コアユニット19のそれぞれは、凹凸部20の回動凸部回動軸まわりに回動可能になる。以上のことから、ステータコア6Bは、図11に示されるように、分割コアユニット19を回動凸部まわりに回動させることで、分割コアユニット19の配列方向を適宜変えることができるようになる。なお、図11は、分割コアユニット19を直線状に展開した状態を示している。例えば、ステータ巻線12をティース8に巻回する際に、例えば、隣接する分割コアユニット19を構成するティース基部8aの先端間が広がるように分割コアユニット19を回動凸部まわりに回動させることで、ステータ巻線12をティース基部8aに巻回しやすくなる。ステータ巻線12をティース基部8aに巻回させた後に、分割コアユニット19を環状に配列してステータコア6Bを構成することが可能となる。この実施の形態2のモータ1Bによれば、積層方向に互いに隣接する分割コア16Aは、一方の分割コア16Aに形成される凹部と、他方の分割コア16Aに形成される回動凸部とを嵌め合わせて連結され、積層方向に連ねられた複数の分割コア16Aによりそれぞれが構成される複数の分割コアユニット19のそれぞれが、回動凸部まわりに回動可能となっている。従って、ティース基部8aの先端間が広がるように、分割コアユニット19を凹凸部20の回動凸部まわりに回動させることで、ステータ巻線12をティース基部8aに巻回する作業を容易に行うことが可能になる。つまり、ステータ5を容易に作ることが可能になり、モータ1Bの製造コストを削減できる。また、この実施の形態2のモータ1Bにおいても、ステータコア6Bのティース基部8aのテーパ角度θ1が、0°<θ1≦14°を満たしているので、モータ1Bの出力トルクを増大させることができる。実施の形態3.図12はこの発明の実施の形態3に係るモータの上面図、図13はこの発明の実施の形態3に係るモータを構成するステータコアを展開した状態の一部を示す図である。なお、図12及び図13において、上記実施の形態1と同一または相当部分には同一符号を付し、その説明は省略する。また、図12では、説明の便宜上、ロータ及びステータ巻線12の図示を省略している。図12及び図13において、モータ1Cは、ステータコア6Aに代え、ステータコア6Cを有している点を除いて、モータ1Aと同様に構成されている。ステータコア6Cは、磁性部材ユニット15Dを積層して形成されている。以下、磁性部材ユニット15Dについて説明する。磁性部材ユニット15Dは、例えばシート状の電磁鋼板をプレス成形して、薄肉部21を介して互いの間がつながっている12個の単位コア26を有する一体ものとして作製され、12個の単位コア26が環状に配列されるようにして構成されている。各単位コア26は、単位コアバック27と、単位ティース基部28a、及び単位ティース鍔部28bを有する単位ティース28Aとで構成される。単位コアバック27と単位ティース28Aの形状は、上記の分割コア16を構成する分割コアバック17と分割ティース18Aの形状と同様である。単位ティース28Aを構成する単位ティース基部28a、及び単位ティース鍔部28bの形状が、分割ティース18Aを構成する分割ティース基部18a、及び分割ティース鍔部18bの形状に対応している。薄肉部21は、互いに隣接する単位コアバック27の一端及び他端間の一部を分離しつつ、単位コアバック27の一端及び他端間を接続している。このとき、隣接する単位コアバック27の一端及び他端間は、単位ティース基部28aが突出される側で一部分離されている。そして、分離凹部22が、互いに隣接する単位コアバック27の一端部及び他端部の壁面と薄肉部21の壁面により形成される。分離凹部22の形状は、図13に示されるように、隣接する一対の単位コアバック27の端部間に開口を有し、単位コアバック27の内側に向かうにつれて漸次幅狭となるテーパ形状を有する方形部22aと、方形部22aから連続して延びる円部22bとを有している。薄肉部21の幅は極狭く、薄肉部21は、方形部22aの幅を広げたり狭めたりするように変形させることが可能になっている。ここで、磁性部材ユニット15Dのそれぞれを構成する複数の単位コア26のうち、配列方向の一端及び他端に配置されている単位コア26は、切り離し可能になっている。配列方向の一端及び他端に配置されている単位コア26が切り離された状態では、単位コア26の配列方向を変更することが可能となる。そして、ステータコア6Cは、12個の単位コア26を、環状をなすように配列して構成した複数の磁性部材ユニット15Dを、単位ティース基部28aが重なるように、同軸に積層した積層体として形成されている。磁性部材ユニット15Dの各層間は、相対する単位コアバック27の壁面に、互いに嵌合される凹凸形状を形成するなどして連結される。そして、単位コアバック27によりコアバック7が構成され、重ねられた単位ティース28Aによりティース8が構成される。そして、複数の単位コアユニット29のそれぞれが、積層方向に連ねられた複数の単位コア26により構成されている。このように構成される複数の単位コアユニット29のそれぞれは、薄肉部21を変形させて分離凹部22の方形部22aの間隔を変えることで、図13に示されるように、配列方向を適宜変えることができるようになる。なお、図13は、分割コアユニット19を直線状に展開した状態を示している。以上のように構成されたステータコア6Cによれば、薄肉部21は、コアバック7の径方向に関して隣接する単位コアバック27の端部間の内周側を分離しつつ外周側を接続するように形成され、隣接するティース基部8aの分離された先端間の幅を広げたり狭めたりすることが可能なように変形させることができる。これにより、例えば、ステータ巻線12をティース基部8aに巻回する際に、隣接する単位コアユニット29のティース基部8aの先端間が広がるように、薄肉部21を変形させることで、ステータ巻線12をティース基部8aに巻回しやすくなる。この実施の形態3のモータ1Cによれば、薄肉部21は、隣接するティース基部の先端間の幅を広げたり狭めたりすることが可能なように変形させることが可能になっている。従って、ティース基部8aの先端間が広がるようにステータコア6Cの形状を変形することで、ステータ巻線12をティース基部8aに巻回する作業を容易に行うことが可能になる。つまり、ステータ5を容易に作製することが可能になるので、モータ1Cの製造コストを削減できる。また、この実施の形態3のモータ1Cにおいても、ステータコア6Cのティース基部8aのテーパ角度θ1が、0°<θ1≦14°を満たしているので、モータ1CBの出力トルクを増大させることができる。実施の形態4.図14はこの発明の実施の形態4に係るモータの断面図、図15はこの発明の実施の形態4に係るモータを構成するステータコアの要部断面図である。なお、図14および図15において、上記実施の形態1と同一または相当部分には同一符号を付し、その説明を省略する。また、図14では、説明の便宜上、ロータおよびステータ巻線の図示を省略している。図14および図15において、モータ1Dは、ステータコア6Aに代えて、ステータコア6Dを有している点を除いて、モータ1Aと同様に構成されている。ステータコア6Dは、磁性部材ユニット15Eを積層して形成されている。磁性部材ユニット15Eのそれぞれは、環状に配列されて互いに連結される複数の分割コア30により構成される。ここでは、磁性部材ユニット15Eを構成する分割コア30の個数は、スロット10の数と同じ12である。分割コア30は、例えばシート状の電磁鋼板をプレス成形やワイヤーカットにより作製され、分割コアバック17と、分割ティース32と、を有する。分割ティース32は、分割コアバック17の内周面の中方向中央から径方向内方に延設され、基端から先端に向って漸次幅が狭くなるテーパ形状に形成された分割ティース基部33と、分割ティース基部33の先端から周方向両側に延設される分割ティース鍔部34と、から構成される。分割ティース基部33は、分割コアバック17から延設され、テーパ角度θ1のテーパ形状に形成された第1分割ティース基部33aと、第1分割ティース基部33aの先端から延設され、テーパ角度θ2のテーパ形状に形成された第2分割ティース基部33bとから構成されている。ここで、分割ティース基部33は、基端の幅Lo>先端の幅Li、かつテーパ角度θ1>テーパ角度θ2を満足するように構成されている。また、テーパ角度θ1は、0°<θ1≦8°を満たすように設定されている。なお、分割コア30は、分割ティース基部18aに代えて分割ティース基部33を備えている点を除いて、上記実施の形態1における分割コア16と同様に構成されている。すなわち、分割コア30において、分割ティース基部をテーパ角度θ1のテーパ形状に形成された第1分割ティース基部33aのみで構成した場合が、分割コア16に相当する。ステータコア6Dは、磁性部材ユニット15Eを積層して構成される。ティース基部8aは、第1分割ティース基部33aを積層して構成された第1ティース基部80aと、第2分割ティース基部33bを積層して構成された第2ティース基部80bとを径方向に連設して構成される。そして、ティース基部8aは、基端の幅Lo>先端の幅Li、0<θ1≦8°、かつθ2<θ1を満たしている。したがって、ティース基部8aの先端の幅、すなわち第2ティース基部80bの先端の幅Liは、ティース基部8aがテーパ角度θ1の第1ティース基部80aのみで構成されている場合の先端の幅より広くなる。その結果、第2ティース基部80bを付加することにより、ティース基部8aの先端における磁気飽和の発生を抑えることができ、トルク出力を大きくすることができる。つぎに、モータ1Dの銅損について、シミュレーションした結果について説明する。図16はこの発明の実施の形態4に係るモータにおけるティース先端からの折れ点位置と銅損との関係を示す図である。なお、折れ点Cとは、第1ティース基部80aの側面と第2ティース基部80bの側面との接続位置であり、ティース基部8aの側面のテーパ角度の変加点である。ティース先端からの折れ点位置とは、ティース基部8aの先端から折れ点までの径方向長さ/ティース基部8aの径方向の全長である。ティース先端からの折れ点位置が0とは、ティース基部8aが第1ティース基部80aのみで構成されている場合を意味し、実施の形態1のモータ1Aに相当する。図16では、θ1を8°と固定し、ティース先端からの折れ点位置を変えて定格運転時の銅損を測定し、ティース先端からの折れ点位置が0のときの銅損を100として、ティース先端からの折れ点位置を変えた場合の銅損を示している。図16から、ティース先端からの折れ点位置を先端から基端側に変位させるにつれ、銅損が徐々に低下し、折れ点位置が先端と基端との間の3/8の位置で銅損が下限値となり、ティース先端からの折れ点位置をさらに基端側に変位させると銅損が徐々に増加し、折れ点位置が先端と基端との間の5/8の位置を超えると、銅損が100を超えることがわかった。このことから、モータ1Dは、ティース先端からの折れ点位置を0より大きく、5/8より小さい範囲に設定することにより、モータ1Aより銅損を小さくすることができ、モータ効率を向上できることがわかる。第2ティース基部80bを付加することは、スロット面積が減少し、ステータ巻線12の線径が細くなり、ステータ巻線12の抵抗の増大をもたらすが、分割ティース基部33での磁気飽和を緩和し、トルク出力の増加をもたらす。そして、ティース先端からの折れ点位置が0より大きく、5/8より小さい範囲では、トルク出力の増加による電流の減少による効果が、ステータ巻線12の抵抗の増大による影響に勝り、銅損が小さくなり、モータ効率が向上できたものと推考される。ここで、テーパ角度θ1を8°小さな角度に設定して銅損を測定したところ、図16と同様の結果が得られることが確認された。さらに、寸法の異なるステータコアに対しても、テーパ角度θ1が8°以下の範囲で、図16と同様の結果が得られることが確認された。特に、テーパ角度θ1を6°≦θ1≦8°を満たすように設定すれば、上記実施の形態1と同様に、最大トルクを出力することができることが確認された。なお、上記実施の形態4では、テーパ角度θの異なる第1および第2ティース基部80a,80bを径方向に連設して分割ティース基部33を構成するものとしているが、連設数は2に限定されず、3以上であってもよい。この場合、ティース基部8aの基端側からn番目但し、nは2以上の整数の第nティース基部80nのテーパ角度をθnとすれば、テーパ角度θnは、0≦θn<θ1≦8°を満足するように設定される。実施の形態5.図17はこの発明の実施の形態5に係るモータの断面図、図18はこの発明の実施の形態5に係るモータを構成するステータコアを展開した状態の一部を示す図である。なお、図17および図18において、上記実施の形態2および上記実施の形態4と同一または相当部分には同一符号を付し、その説明を省略する。また、図17では、説明の便宜上、ロータおよびステータ巻線の図示を省略している。図17および図18において、モータ1Eは、ステータコア6Bに代えて、ステータコア6Eを有している点を除いて、モータ1Bと同様に構成されている。ステータコア6Eは、磁性部材ユニット15Fを積層して形成されている。磁性部材ユニット15Fのそれぞれは、環状に配列されて互いに連結される複数の分割コア30Aにより構成される。分割コア30Aは、例えばシート状の電磁鋼板をプレス成形やワイヤーカットにより作製され、分割コアバック17Aと、分割ティース32と、を有する。この実施の形態5によれば、分割コア30Aが、分割ティース32を備えている点を除いて、実施の形態2における分割コア16Aと同様に構成されているので、上記実施の形態2と同様に、ティース基部8aの先端間が広がるように、ステータコア6Eを展開でき、ステータ巻線12をティース基部8aに巻回する作業を容易に行うことが可能になる。また、この実施の形態5によれば、ティース8のティース基部8aが、テーパ角度θ1の第1ティース基部80aの先端側に、テーパ角度θ1より小さなテーパ角度θ2の第2ティース基部80bを連設して構成されているので、上記実施の形態4と同様に、ティース基部8aの先端における磁気飽和の発生が抑えられ、トルク出力を大きくすることができる。実施の形態6.図19はこの発明の実施の形態6に係るモータの断面図、図20はこの発明の実施の形態6に係るモータを構成するステータコアを展開した状態の一部を示す図である。なお、図19および図20において、上記実施の形態3と同一または相当部分には同一符号を付し、その説明を省略する。また、図19では、説明の便宜上、ロータおよびステータ巻線の図示を省略している。図19および図20において、モータ1Fは、ステータコア6Cに代えて、ステータコア6Fを有している点を除いて、モータ1Cと同様に構成されている。ステータコア6Fは、磁性部材ユニット15Gを積層して形成されている。磁性部材ユニット15Gのそれぞれは、例えばシート状の電磁鋼板をプレス成形して、薄肉部21を介して互いの間がつながっている12個の単位コア26Aを有する一体ものとして作製され、12個の単位コア26Aが環状に配列されるようにして構成されている。各単位コア26Aは、単位コアバック27と、単位ティース基部36、及び単位ティース鍔部37を有する単位ティース35とで構成される。単位ティース基部36は、単位コアバック27から延設され、テーパ角度θ1のテーパ形状に形成された第1単位ティース基部36aと、第1単位ティース基部36aの先端から延設され、テーパ角度θ2のテーパ形状に形成された第2単位ティース基部36bとから構成されている。単位ティース鍔部37は、単位ティース基部36の先端から周方向両側に延設されている。この単位コア26Aは、単位ティース35を備えている点を除いて、実施の形態3における単位コア26と同様に構成されている。また、単位ティース35の単位ティース基部36は、実施の形態4における分割ティース32の分割ティース基部33と同様に構成されている。この実施の形態6によれば、単位コア26Aが、単位ティース35を備えている点を除いて、実施の形態3における単位コア26と同様に構成されているので、上記実施の形態3と同様に、ティース基部8aの先端間が広がるように、ステータコア6Fを展開でき、ステータ巻線12をティース基部8aに巻回する作業を容易に行うことが可能になる。また、この実施の形態6によれば、ティース基部8aが、テーパ角度θ1の第1ティース基部80aの先端側に、テーパ角度θ1より小さなテーパ角度θ2の第2ティース基部80bを連設して構成されているので、上記実施の形態4と同様に、ティース基部8aの先端における磁気飽和の発生が抑えられ、トルク出力を大きくすることができる。なお、上記各実施の形態では、回転電機は、モータ1A~1Fであるものとして説明したが、モータ1A~1Fと同様の構成を有する発電機であってもよい。また、上記各実施の形態では、スロット10の数を12個、永久磁石4の数を10個とするモータについて説明したが、スロット10の数を12個、永久磁石4の数を14個としたモータでも、同様の効果が得られる。"