"結晶性層状無機化合物を有機アミン又は有機アンモニウムでナノシート化した表面処理剤であって、前記有機アミン又は有機アンモニウムが、多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムであることを特徴とする表面処理剤。前記多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムが、多価アミン化合物、アミノ酸、アミノシラン、キトサン、多官能性アミノポリマーである、請求項1記載の表面処理剤。前記結晶性層状無機化合物が、ジルコニウム、チタニウム、バナジウム、ケイ素又はアルミニウムのリン酸塩又は酸化物である、請求項1又は2記載の表面処理剤。前記結晶性層状無機化合物に対する前記多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムの比率が、モル比で、結晶性層状無機化合物1モルに対して0.1~2モルである、請求項1~3のいずれか一項記載の表面処理剤。前記結晶性層状無機化合物固形分量は、表面処理剤の全固形分量に対して5~95wtである、請求項1~4のいずれか一項記載の表面処理剤。更に、ケイ素、セリウム、リチウム、亜鉛、マグネシウム、カルシウム及びマンガンからなる群より選択される無機成分と水溶性高分子とからなる群より選択される少なくとも1種の成分を含有する、請求項1~5のいずれか一項記載の表面処理剤。請求項1~6のいずれか一項記載の表面処理剤を金属材表面に塗布乾燥することにより皮膜を形成する工程を含むことを特徴とする、金属材の表面処理方法。前記皮膜が、無機ナノシートを含有する無機有機ナノハイブリッド皮膜である、請求項7記載の方法。前記皮膜の皮膜質量が、0.01~5g/m2である、請求項7又は8記載の方法。請求項1~6のいずれか一項記載の表面処理剤を金属材表面に塗布乾燥することにより当該金属材表面に形成された、皮膜質量0.01~5g/m2の皮膜を有することを特徴とする表面処理金属材。前記金属材が、鉄系基材、亜鉛系基材及びアルミ系基材から選ばれる少なくとも1種である、請求項10記載の表面処理金属材。したがって、本発明は、例えば、加工形状の厳しい家電や自動車用途等の製品に適用するプレコート金属板を作製した場合でも、加工部での耐食性と塗装密着性に優れた、強固な膜を形成し得るナノシート分散ゾル型のノンクロム表面処理剤を提供することを目的とする。特開2005-220001号公報特開2005-290369号公報特開2004-315347号公報特開昭53-9238号公報特開昭59-116381号公報特開2002-363764号公報本発明者は、前記課題を解決するために鋭意研究の結果、従来のナノシート分散ゾル型の組成物においては、層間剥離剤及びナノシート分散剤として機能するアルキルアミン又はアルキルアンモニウム塩が架橋固定されないまま、塗布乾燥した膜に残存して造膜性に悪影響を与えることを見出し、本発明を完成させたものである。本発明1は、結晶性層状無機化合物を有機アミン又は有機アンモニウムでナノシート化した表面処理剤であって、前記有機アミン又は有機アンモニウムが、多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムであることを特徴とする表面処理剤である。本発明2は、前記多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムが、多価アミン化合物、アミノ酸、アミノシラン、キトサン、多官能性アミノポリマーである、前記発明1の表面処理剤である。本発明3は、前記結晶性層状無機化合物が、ジルコニウム、チタニウム、バナジウム、ケイ素又はアルミニウムのリン酸塩又は酸化物である、前記発明1又は2の表面処理剤である。本発明4は、前記結晶性層状無機化合物に対する前記多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムの比率が、モル比で、結晶性層状無機化合物1モルに対して0.1~2モルである、前記発明1~3のいずれか一つの表面処理剤である。本発明5は、前記結晶性層状無機化合物固形分量は、表面処理剤の全固形分量に対して5~95wtである、前記発明1~4のいずれか一つの表面処理剤である。本発明6は、更に、ケイ素、セリウム、リチウム、亜鉛、マグネシウム、カルシウム及びマンガンからなる群より選択される無機成分と水溶性高分子とからなる群より選択される少なくとも1種の成分を含有する、前記発明1~5のいずれか一つの表面処理剤である。本発明7は、前記発明1~6のいずれか一つの表面処理剤を金属材表面に塗布乾燥することにより皮膜を形成する工程を含むことを特徴とする、金属材の表面処理方法である。本発明8は、前記皮膜が、無機ナノシートを含有する無機有機ナノハイブリッド皮膜である、前記発明7の方法である。本発明9は、前記皮膜の皮膜質量が、0.01~5g/m2である、前記発明7又は8の方法である。本発明10は、前記発明1~6のいずれか一つの表面処理剤を金属材表面に塗布乾燥することにより当該金属材表面に形成された、皮膜質量0.01~5g/m2の皮膜を有することを特徴とする表面処理金属材である。本発明11は、前記金属材が、鉄系基材、亜鉛系基材及びアルミ系基材から選ばれる少なくとも1種である、前記発明10の表面処理金属材である。本発明によれば、層間剥離剤及びナノシート分散剤として機能する有機アミン又は有機アンモニウムを架橋固定した状態で膜に残存させるので、従来のアルキルアミン又はアルキルアンモニウム塩を用いたときのように膜の耐水性に悪影響を与えることがないことに加え、耐食性や塗膜密着性を飛躍的に向上させることができるという効果を奏する。以下、本発明の最良形態について説明する。但し、以下の記載は、あくまでも最良形態であり当該記載に限定されるものではない。例えば、数値範囲の上限や下限を好適範囲として記載しているが、当該上限や下限を超えた場合であっても、本発明の構成要件を充足する限り、本発明の技術的範囲内である。はじめに、本最良形態に係るナノシート分散ゾル型表面処理剤を説明する。ここで、本表面処理剤は、使用時には水溶液の形態であるが、使用時に水で希釈する濃縮タイプも本表面処理剤の概念に包含される。以下では、液状の塗布型表面処理剤処理液を例にとり説明する。ここで、塗布型とは、液状の表面処理剤を金属材料に塗布した後、乾燥させることにより皮膜を形成させるタイプを指す。本表面処理剤は、結晶性層状無機化合物を有機アミン又は有機アンモニウムでナノシート化した表面処理剤において、前記有機アミン又は有機アンモニウムが、多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムであることを特徴とする。以下、まず、本表面処理剤の各成分について詳述する。まず、原料として使用される結晶性層状無機化合物は、例えばカチオン交換性の結晶性層状無機化合物であり、例えば、ジルコニウム、チタニウム、バナジウム、ケイ素又はアルミニウムのリン酸塩又は酸化物である以下、成分A。ここで、リン酸とは、リン酸、ポリリン酸、次亜リン酸、トリポリリン酸、ヘキサメタリン酸、第一リン酸、第二リン酸、第三リン酸、ポリメタリン酸、重リン酸、有機ホスホン酸等を意味する。具体的には、結晶性層状リン酸塩としては、リン酸ジルコニウム、ホスホン酸ジルコニウム、リン酸チタン、リン酸バナジウム、トリポリリン酸二水素アルミニウム等を挙げることができる。また、結晶性層状酸化物としては、二酸化ケイ素、酸化チタン、チタン酸セシウム、チタン酸カリウム、五酸化バナジウム、バナジウム酸化物{MxVyOznH2Oここで、Mは、アルカリ金属又はアルカリ土類金属である}等を挙げることができる。ここで、層状リン酸塩や層状酸化物の層状構造は、通常は、厚さ1nm程度のシートが重ね合わさった無機化合物であり、粉末X線回折法による回折パターンから確認することができる。例えば、層状リン酸ジルコニウムαZrO3POH2nH2OαZrPは、Zrが平面正方型をユニットとしてシートを形成し、その上下に正四面体のHPO42基が交互に配位して、層状構造を形成している。リン原子に結合している四つの酸素のうち三つはZrと結合し、他の一つは水素と結合している。全体としてはZr2n2のようなポリマクロアニオンを形成しており、酸素イオンがプロトンで中和されてPOH基となる。このプロトンは、イオン交換点及び酸性点として、前者はインターカレーションに寄与し、後者は固体酸触媒として機能する。このリン酸ジルコニウムはリン酸O3POHの代わりにホスホン酸O3PRR官能基を用いることで、ZrP層間に様々な官能基を導入することができるという特徴を持つ。これらの層間剥離からなるナノシートの厚みは、母結晶の単一層の厚みに相当し、例えば、リン酸ジルコニウムは0.76nm、リン酸チタンは0.76nm、トリポリリン酸二水素アルミニウムは0.79nm、酸化チタンは0.75nmである。一方、横サイズは、剥離前の層状結晶の大きさに基本的に依存する。一般的には200nmから100μmであるが、処理液の分散や膜の焼成を考慮すると、1μm以下のナノシートの使用が適当である。これらの層状リン酸塩及び層状酸化物としては、公知の方法で製造されたものを用いることができる。例えば、層状リン酸塩であるリン酸ジルコニウムやリン酸チタンの製造方法としては、水熱沈殿法、フッ化錯体法、還流法、オートクレーブ法等が知られているが、例えば、特開平3-150214号公報の記載に基づいて水蒸気の存在下で容易に製造することができる。次に、前記結晶性層状無機化合物の層間に入り込みインターカレーション、層間剥離を行うと共に分散剤としても機能する有機アミン又は有機アンモニウムは、多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムである以下、成分B。ここで、多官能性とは、アミン基例えば、アミノ基やアンモニウム基、イミノ基以外に一つ以上の反応基を有することを意味し、当該反応基としては、例えば、アミノ基、カルボキシル基、水酸基等を挙げることができる。ここで、当該反応基は、他の官能基と反応して化学架橋し得るよう機能する。したがって、適切な反応基は、当該架橋に係る相手側との関係で決定される例えば、ナノシートと架橋させる場合には、ナノシートが有する官能基と架橋し得る反応基;後述する他の添加剤が有する官能基と架橋させる場合には、当該添加剤が有する官能基と架橋し得る反応基;架橋剤を添加する場合には、当該架橋剤と反応し得る反応基;有機アミン又は有機アンモニウム同士で架橋させる場合には、当該有機アミン等が有する他の官能基と架橋し得る反応基。ここで、図1を参照しながら、カチオン交換性の結晶性層状無機化合物と多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムとを用いることによる、強固皮膜形成メカニズムを説明する。但し、以下の説明は発明の理解の容易化を主目的としたものであり、本発明は当該メカニズム架橋構造結合形態等に何ら限定されるものではない。以下、一般式:NH2RNH2COOHで示される構造を有する多官能性アミンを例に採る例えばアスパラギン。尚、当該図では、理解の容易上、カチオン交換基であるOH基が交互に置換された例を挙げるが、これに何ら限定されない。また、説明の便宜上、三官能性アミンを用いた場合を説明するが、官能基の数はこれに限定されるものではない。まず、図1aは、乾燥前水が存在した状態における、金属化合物層表面のカチオン交換基に多官能性アミンのアミン基が結合した様子を示したものである。水存在下では、カチオン交換基であるOH基のプロトンが、正の電荷を帯びた、多官能性アミンのアミン基とイオン交換する結果、当該図に示すように、カチオン交換基のO-と-NH3とが電気的に結合する。尚、図示しないが、当該多官能性アミンのもう一つの-NH3は、当該多官能性アミンが結合している金属化合物層とは異なる金属化合物層の、空いているカチオン交換基OH基に接近した場合には、当該空いているカチオン交換基と電気的に結合することになる。次に、図1b及び図1cは、乾燥後特に加熱工程後における、両金属化合物層が当該多官能性有機アミン又は有機アンモニウムを介して強固に結合した様子を示したものである。まず、図1bは、一つの多官能性有機アミン等が両金属化合物層を架橋した例である。ここで、一つ目のポイントは、乾燥の際に、金属化合物層表面のカチオン交換基と多官能性アミンのアミン基との間で脱水縮合反応が起きる結果、図1bの点線囲みAに示すように、-NH-という共有結合が形成される点である。そして、二つ目のポイントは、金属化合物層表面のカチオン交換基OH基に近接した位置に、当該多官能性有機アミンの、金属化合物層と結合していない官能基例えば-COOHが存在している場合、当該カチオン交換基と当該官能基との間でも脱水縮合反応が起きる結果、図1bの点線囲みBに示すように、-COO-という共有結合が形成される点である。次に、図1cは、二つ又はそれ以上の多官能性有機アミン等が両金属化合物層を架橋した例である。ここで、一つ目のポイントは、図1bと同様、乾燥の際に、金属化合物層表面のカチオン交換基と多官能性アミンのアミン基との間で脱水縮合反応が起きる結果、図1cの点線囲みAに示すように、-NH-という共有結合が形成される点である。そして、二つ目のポイントは、乾燥の際に、一方の金属化合物層に結合した多官能性有機アミンのフリーの官能基例えば-NH2に、他方の金属化合物層に結合した多官能性有機アミンのフリーの官能基例えば-COOHが近接している場合、両官能基間でも脱水縮合反応が起きる結果、図1cの点線囲みCに示すように、-COO-という共有結合が形成される点である。尚、アミン基以外の官能基の種類は、図1bに示すように金属化合物層のカチオン交換基と結合し得るものであっても、図1cに示すように他の有機アミン又は有機アンモニウムの官能基と結合し得るものであっても、これらの両方と結合し得るものであってもよい。また、官能基の種類や数を適宜選択することにより、より複雑な架橋構造を採ることが可能になる結果、より強固な膜を形成することができる。尚、成分Bの存在形態は、多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムのモノマーでも、多官能性有機アミノポリマーであってもこれらの混合であってもよい。また、層状金属化合物の層間に、重合可能な有機モノマー、又は、低分子のポリマーを先に取り入れ、この層間空間を反応場として重合により高分子化を行うこともできる。ポリマーの高分子化とともに、層間距離が拡張し、層の剥離が行い、ナノシート化にも役に立つ。具体例としては、多官能性有機アミンとしてのポリアニリンの層間合成を挙げることができる。モノマーであるアニリン塩酸塩と層状リン酸ジルコニウムを用いて、酸化重合剤として用いた過硫酸アンモニウムを加えることで、リン酸ジルコニウムポリアニリンのハイブリットを生成することができる。ここで、成分Bの具体例としては、例えば、多価アミン化合物、アミノ酸、アミノシラン加水分解により水酸基を生み出す、キトサン化合物、多官能性アミノポリマー等を挙げることができる。ここで、多価アミン化合物としては、例えば、アルキレンジアミン、例えば、エチレンジアミン、オクタメチレンジアミン、m-キシリレンジアミン、ヘキサメチレンテトラミン、ポリアリルアミン、メラミン等を挙げることができる。尚、上記中、アルキレンジアミンの炭素数は、特に限定されないが、2~20が好適である。炭素数が多すぎると層間に取り込むことが難しく、逆に小さすぎると層間剥離が起こり遅くなるからである。また、アミノ酸としては、例えば、バリン、ロイシン、イソロイシン、アラニン、アルギニン、グルタミン、リジン、アスパラギン酸、スレオニン、メチオニン、ヒスチジン、フェニルアラニン、グリシン等を挙げることができる。また、アミノシラン化合物としては、例えば、N-2アミノエチル3-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N-2アミノエチル3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-2アミノエチル3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-トリエトキシシリル-N-1,3-ジメチル-ブチリデンプロピルアミン、N-ビニルベンジル-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N,N-ビス3-トリメトキシシリルプロピルエチレンジアミン等を挙げることができる。また、キトサン化合物としては、例えば、キトサン、キトサンPCA、キトサンサクシンアミド、カルボキシメチルキチン、ヒトロキシエチルキトサン、カルボキシメチルキトサンサクシナミド等を挙げることができる。多官能性アミノポリマーとしては、ポリアリルアミン、ポリアニリン、ナイロン、メラミン樹脂、アミノ変性水系フェノール樹脂、カチオン性水系ウレタン樹脂、カチオン性水系エポキシ樹脂等を挙げることができる。多官能性有機アンモニウムとしては、水酸化テトラメチルアンモニウムを挙げることができる。次に、本最良形態に係る表面処理剤は、更に、ケイ素、セリウム、リチウム、亜鉛、マグネシウム、カルシウム及びマンガンからなる群より選択される少なくとも一種の無機成分以下、成分Cという及び水溶性高分子以下、成分Dというからなる群より選択される、少なくとも一種の成分を含有することが好適である。これらの成分を含有することにより、より耐食性や塗膜蜜着性を向上させることができる。また、成分C及び成分Dの存在形態は、イオン状態でも微粒子分散状態であってもこれらの混合であってもよい。ここで、成分Cの供給源となる上記無機成分としては特に限定されず、例えば、水分散酸化物、水酸化物、リン酸塩、炭酸塩、ケイ酸塩を挙げることができる。具体的には、例えばケイ素化合物に関しては、水分散性シリカ等のシリカ、ケイ酸ナトリウム、ケイ酸カリウム、ケイ酸リチウム等の水溶性ケイ酸塩化合物、ケイ酸エステル類、ジエチルシリケート等のアルキルシリケート類、結晶層状構造である粘土鉱物モンモリロナイト等のシリケート及びシランカップリング剤等を挙げることができる。上記水分散性シリカとしては特に限定されず、例えば、スノーテックス系いずれも日産化学工業株式会社製のコロイダルシリカや、アエロジル日本アエロジ株式会社製等のヒュームドシリカ等を挙げることができる。上記結晶層状構造であるシリケートとしては特に限定されず、例えば、ベンゲルシリーズ株式会社ホージュン製の粘土鉱物モンモリロナイトを主成分とした精製ベントナイトを挙げることができる。例えばマグネシウム化合物に関しては、酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、リン酸マグネシウム、ケイ酸マグネシウム等を挙げることができる。また、成分Dである上記水溶性高分子は、特に限定されず、例えば、水溶性又は水分散性の各種水系樹脂を挙げることができる。中でも、ポリアクリル酸系ポリマー、水溶性フェノール樹脂、水溶性ウレタン樹脂、水溶性エポキシ樹脂等が好適である。尚、成分Dを成分Aと成分Bに添加する場合には、成分Aと成分Bを特殊な分散顔料添加剤として、成分Dを有機バインダーとして添加する形であってもよい。層状無機化合物を利用することによって、二つの効果が期待できる。一つ目は、剥離ナノシート又は無機有機ナノハイブリッド膜のバリアー性及び柔軟性、並びにこれらの特性を生かしての優れた加工性と耐食性、即ち、欠陥が出にくいことである。二つ目は、層状無機化合物の層間空間及びインターカレーションによっての貯蓄性と徐放性、並びにこれらの特性を利用しての機能性防食効果、即ち、欠陥が出てもpH緩和や自己補修により腐食の発生進行を抑制できることである。具体的には、例えば、層状リン酸ジルコニウムのプロトンイオン交換点に対して、有機アミン又は有機アンモニウムのように金属カチオンのインターカレーションカチオンのイオン交換が可能である。このインターカレーションは、母体の層状リン酸ジルコニウムの層間でのインターカレーションに留まり、層の剥離まではいかない。例えば、有機アミン又は有機アンモニウムにより剥離したナノシートが、成膜後再び重なり新たな層間空間を形成し、場合により処理液中に存在する金属カチオン例えばLi等のアルカリ金属イオンを層間に取り込むインターカレーション。このように、当該金属カチオンが層状リン酸ジルコニウムの層間にインターカレーションされることにより、プロトンイオンの代わりに当該金属カチオンが非常に狭い層間空間の中に貯蓄されることとなる。当該貯蓄されたアルカリ金属イオンは、狭い層間空間の中から徐々に放出し、周囲のプロトンイオンと再び交換することにより周囲の酸性を中和するpH緩和。金属腐食は基本的にはアノード酸性とカソードアルカリ性の分極により発生進行するので、pH緩和、即ちアノード側の酸性又はカソード側のアルカリ性を抑えることが、腐食の発生進行を抑えることに繋がる。また、アルカリ金属イオンの代わりに、酸化力を持つ多価金属イオン例えば、V、Ce、Mnを層間空間にインターカレーションさせることにより、貯蓄性と徐放性を生かして酸化力を長く保つことが期待できる。従来のクロメート処理のようにCr6の自己補修機能を発揮することも可能である。このように、成分Cは、結晶性層状無機化合物成分Aの層間にインターカレーションし、層間空間を利用しての貯蓄性と徐放性を持たせることが可能である。尚、本表面処理剤は、必要に応じて、濡れ剤、レベリング剤、消泡剤、増粘剤等の公知の各種添加剤を添加し得る。次に、本最良形態に係る表面処理剤における各成分の含有量について説明する。まず、結晶性層状無機化合物成分Aと有機アミン又は有機アンモニウム成分Bとの比率は、モル比で、結晶性層状無機化合物成分A1モルに対して、有機アミン又は有機アンモニウム成分Bが0.1~2モルであることが好適であり、0.3~1.5モルであることがより好適である。結晶性層状無機化合物成分A1モルに対して有機アミン又は有機アンモニウム成分Bが0.1モルより少ないときには、層間剥離しなかったり安定に分散しない場合がある。他方、結晶性層状無機化合物成分A1モルに対して有機アミン又は有機アンモニウム成分Bが2モルより多いときには、層間にインターカレートされない過剰の有機アミン又は有機アンモニウム成分Bが残存して、造膜性が低下し、層状リン酸塩や層状酸化物との複合化の特徴が生かせなくなる場合がある。次に、結晶性層状無機化合物成分A量固形分は、表面処理剤の全固形分量に対して0.5~95wtであることが好適である。これは、添加量が0.5wt未満では、金属化合物の防錆効果が少ない為、耐食性と塗装後の密着性が不十分となる場合があり、95wt超では、層間剥離及びナノシート分散が不十分となり、処理液の安定性が低下すると共に膜の性能が達成できない場合があるからである。ここで、下限値に関しては、5wt以上がより好適であり、30wt以上が特に好適である。上限値に関しては、70wt以下がより好適であり、50wt以下が特に好適である。次に、成分Cの添加量は、成分Aの供給源となる結晶性層状無機化合物固形分100重量部に対して5~9900重量部であることが好適である。ここで、下限値に関しては、50重量部以上がより好適であり、100重量部以上が特に好適である。上限値に関しては、5000重量部以下がより好適であり、2500重量部以下が特に好適である。また、成分Dの添加量は、成分Aの供給源となる結晶性層状無機化合物固形分100重量部に対して5~9900重量部であることが好適である。ここで、下限値に関しては、50重量部以上がより好適であり、100重量部以上が特に好適である。上限値に関しては、5000重量部以下がより好適であり、2500重量部以下の場合が特に好適である。本表面処理剤の物性に関しては特に限定されない。カチオン系ポリマーを含有する酸性処理液でも、アニオン系ポリマーを含有するアルカリ性処理液でも製薬できる。次に、本最良形態に係る表面処理剤の製造方法について説明する。まず、本表面処理剤の液体媒体は、例えば、水のような無機極性媒体や、ジメチルホルムアミドやアルコールのような有機極性溶媒、例えば、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル、メチルアルコール、エチルアルコール等が好適である。主に使用される液体媒体は、水のような無機極性媒体や、水の中に少量のアルコール等の有機極性溶媒を添加して使用したものである。そして、本表面処理剤は、例えば、当該液体媒体中に、層状結晶金属化合物成分A:例えば、酸化チタンの場合には、四チタン酸塩K2Ti4O9、五チタン酸塩Cs2Ti5O11、レピドクロサイト型チタン酸塩Cs0.7Ti1.825O4、K0.8Ti1.73Li0.27O4等を添加した後、酸処理を施して層間のアルカリ金属イオンを水素イオンに置き換えた水素型物質を一旦合成した後、剥離剤及び分散剤として機能する多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウム成分Bを更に添加し、その後、例えば剪断力を印加する等、反応条件を適切に制御することにより得ることができる。当該処理を施すことにより、層状無機化合物が剥離しホスト層1枚1枚にまでばらばらになったり、数枚又は数十枚で重なってなったりする結果ナノシート化、当該ナノシートが液体媒体中に分散したコロイド溶液が形成される。尚、剪断力の印加は、超音波処理や加熱処理やスターラーを用いる攪拌や振動等で実行される。この中では、超音波処理や加熱処理が、反応時間を短縮できるので特に好ましい。次に、本表面処理剤の使用方法金属材の表面処理方法について説明する。当該方法は、金属表面に塗布する工程と、塗布後に乾燥する工程を含む。尚、一般的には、当該方法は、前記塗布工程の前に、脱脂工程と水洗工程を含む。そこで、まず塗布工程について説明する。塗布方法としては、従来の方法がそのまま適用でき、例えば、ロールコート、カーテンフローコート、エアースプレー、エアーレススプレー、浸漬、バーコート、刷毛塗り等で行うことができる。次に、乾燥工程について説明する。まず、乾燥方法としては、従来の方法がそのまま適用でき、例えば、加熱乾燥や風乾を挙げることができる。そこで、処理乾燥温度最高到達板温度、PMTは、60~300°Cが好適であり、100~250°Cがより好適である。水分を揮発乾燥できる範囲であれば特に限定するものではない。但し、100°C~250で乾燥させるのが、本発明の目的とする耐食性及び密着性等の点で特に好ましい。また、対象となる金属材は、冷延鋼板、熱延鋼板、溶融亜鉛メッキ鋼板、電気亜鉛メッキ鋼板、溶融合金化亜鉛メッキ鋼板、アルミニウムメッキ鋼板、アルミ-亜鉛合金化メッキ鋼板、ステンレス鋼板、アルミニウム板、銅板、チタン板、マグネシウム板等、一般に公知の金属材やメッキ板に適用できる。更には、復数種の素材の混在処理にも対応できる。これらの金属板は、処理前に湯洗、アルカリ脱脂などの通常の処理を行っても構わない。次に、前記表面処理により皮膜が形成された金属材について説明する。まず、形成される皮膜の皮膜質量は、0.01~5g/m2乾燥質量であることが好適である。皮膜質量が0.01g/m2未満では、皮膜質量が少ない為、耐食性が不十分となる場合がある。逆に、5g/m2超では、造膜性が悪くなる場合がある。更には、密着性が不十分であったり、コスト面で不利になる。尚、より好適範囲は0.05g/m2以上、1.5g/m2以下である。ここで、形成される皮膜は、リン酸塩又は酸化物の無機ナノシートと多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムとのナノスケールでのハイブリッド皮膜であると推定される。具体的には、当該ハイブリッド被膜は、処理膜の乾燥焼付中、例えば、結晶層ナノシートの水酸基との反応による架橋化ナノシートと多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウムとの架橋や、多官能性有機アミン又は多官能性有機アンモニウム自身の高分子化架橋化等により形成される。このハイブリッド被膜は、極微細な構造を有する極めて強固な膜である故、優れた耐食性及び密着性をもたらすと推定される。次に、本表面処理剤により皮膜が形成された金属材の利用方法用途について説明する。まず、当該金属材を所望の形状に加工することにより、各種金属製品を得ることができる。当該金属製品としては、例えば、家電向けに耐指紋用亜鉛メッキ鋼板、建築向けに住宅用プレコート鋼板、エアコン向けアルミフィン材、自動車向け各種金属部品等を挙げることができる。また、当該皮膜上に設ける上塗り皮膜は、特に限定されず、例えば、上塗り皮膜としては、電着塗装、溶剤塗装、粉体塗装、及び特殊皮膜、例えば、親水性皮膜、潤滑有機皮膜、防黴防菌性皮膜等を挙げることができる。また、防錆性レベルによっては、上塗り皮膜を設けなくてもよい例えば一時防錆。以下、具体的な実施例を挙げて本発明を説明する。尚、本発明はこれらの実施例によって何ら制約を受けるものではない。1.試験板の作製冷間圧延鋼板SPCC-SD合金化溶融亜鉛メッキ鋼板GAメッキ付着量片面当たり45g/m2両面メッキ電気亜鉛メッキ鋼板EG亜鉛付着量片面当たり40g/m2両面メッキ溶融亜鉛メッキ鋼板GI亜鉛付着量片面当たり60g/m2両面メッキ55アルミ亜鉛メッキ鋼板GL亜鉛付着量片面当たり60g/m2両面メッキアルミニウム板Al各供試材の寸法70mm×150mm×0.8mm2.前処理供試材をアルカリ脱脂剤のパルクリンN364S日本パ-カライジング社製を用いて、濃度20g/L、温度60°Cの水溶液中に10秒間浸漬し、純水で水洗した後、乾燥した。3.表面処理SPCC材、GA材、EG材、GI材、GL材又はAl材に対して、一時防錆用の裸板塗装前及び又は一般塗装板の下地処理膜、プレコート板の下地処理膜として、表1に示す組成の表面処理剤を用いてバーコート法により所定の膜厚となるよう塗布し、乾燥炉で最高到達板温度PMT120°Cまで乾燥した。また、Al材に対して親水塗装板の下地処理膜として、表1に示す組成の表面処理剤を用いてバーコート法により所定の膜厚となるよう塗布し、乾燥炉でPMT180°Cまで乾燥した。ここで、本実施例及び比較例で使用した結晶性層状無機化合物の製造例を、結晶性層状リン酸ジルコニウムZrHPO42H2Oを例に挙げて具体的に説明する。尚、他の結晶性金属化合物は、当該例に準じて製造可能である。水溶性のジルコニウム塩であるZrOCl2を23.5g純水500mlに溶解し、その中に75リン酸52.25gP2O5/ZrO2のモル比1.5を攪拌しながら徐々に滴下した。その結果、白色のゲル状沈殿が得られたので、これを遠心分離した後、更に75リン酸を34g加え、混合した後、ルツボごと130°Cに温度設定された電気炉中に入れ、130°Cに加熱した水蒸気を吹き込み、水蒸気の存在下で130°C4時間反応させた。得られた反応生成物は白色を呈していた。この反応生成物を水洗、脱水、乾燥した後、粉砕した。この粉砕物はX線回折測定の結果、リン酸ジルコニウムZrHPO42H2Oであると判明した。また、このリン酸ジルコニウムの層間距離は7.6Å76nmであった。EG材、GI材、GL材又はAl材を使用し、塗布クロメート薬剤としてジンクロム1300AN日本パ-カライジング社製を用いて、ロールコート法により、付着量が40mg/m2となるよう塗布し、熱風乾燥炉でPMT80°Cとなるように乾燥した。4.上塗塗装下記条件で一般塗装を行ったSPCC材、GA材、EG材、GI材、GL材又はAl材。塗料:アミラック1000関西ベイント社製塗装方法:バーコート法焼き付け:PMT200°C膜厚:20μm下記条件でプレコート塗装プライマートップを行ったEG材、GI材、GL材又はAl材。プライマー:TQ88日本油脂社製塗装方法:バーコート法焼き付け:PMT200°C膜厚:7μmトップ:SRF-05日本油脂社製塗装方法:バーコート法焼き付け:PMT225°C膜厚:17μm下記条件で親水塗装を行ったAl材。塗料:パーレン5013日本パ-カライジング社製親水性塗料塗装方法:バーコート法焼き付け:PMT200°C皮膜量:0.8g/m25.評価[皮膜質量]皮膜質量は蛍光X線分析装置FXAを用いて金属Zr,Ti等又はリンの付着量を測定し、処理剤中の配合量から換算して求めた。[耐食性][SST]平面部:EG材、GI材、GL材又はAl材の裸板塗装前、Alの親水塗装板について、JIS-Z2371に規定された塩水噴霧試験を240時間実施した。平面部の耐白錆性を目視にて測定し、評価した。評価基準は以下の通りである。◎:白錆発生率5未満○:白錆発生率5以上、10未満△:白錆発生率10以上、50未満×:白錆発生率50以上Xカット部:SPCC材、GA材、EG材、GI材、GL材又はAl材の一般塗装板、EG材、GI材、GL材又はAl材のプレコート塗装板について、JIS-Z2371に規定された塩水噴霧試験を480時間実施した。最大膨れ幅を測定し、評価した。評価基準を以下に示す。◎:膨れなし○:6mm未満△:6mm以上、10mm未満×:10mm以上[塗膜密着性][一次密着性]SPCC材、GA材、EG材、GI材、GL材又はAl材の一般塗装板を、塗装面に1mm角の基盤目をカッターライフで入れ、塗装面が凸となるようにエリクセン試験機で5mm押し出した後、テープ剥離試験を行った。基盤目の入れ方、エリクセンの押し出し方法、テープ剥離の方法については、JIS-K5400.8.2及びJIS-K5400.8.5記載の方法に準じて実施した。評価は塗膜剥離個数にて行った。評価基準を以下に示す。◎:剥離なし○:剥離個数1個以上、10個未満△:剥離個数11個以上、50個未満×:剥離個数51個以上また、EG材、GI材、GL材又はAl材のプレコート塗装板を、折り曲げ試験2Tを実施し、テープ剥離後で塗膜剥離面積にて行った。評価基準を以下に示す。◎:剥離なし○:剥離面積10未満△:剥離面積10以上、50未満×:剥離面積50以上また、Al材の親水塗装板の表面に脱イオン水を少量付着させ、ガーゼで20回強く摩擦した後の表面状態を外観観察した。評価基準を以下に示す。◎:被験部位の1未満で素地が露出○:被験部位の1以上5未満で素地が露出△:被験部位の5以上50未満で素地が露出×:被験部位の50以上で素地が露出[二次密着性]SPCC材、GA材、EG材、GI材、GL材又はAl材の一般塗装板を沸騰水中に2時間浸漬した後、一次密着性と同様なテストを行い評価した。また、EG材、GI材、GL材又はAl材のプレコート塗装板を沸騰水中に2時間浸漬した後、取り出して24時間後一次密着性と同様なテストを行い評価した。上記の結果を表2に示す。表2の結果から明らかな通り、本発明の塗装下地処理剤を用いた実施例は、良好な塗装密着性、耐食性が得られた。"