受電設備からの電力を供給するコンセントと、電力制御システムから設定される電流値を送信する第1の通信部と、前記第1の通信部から送信される電流値を受信する第2の通信部と、該第2の通信部が受信した電流値に対応するデューティー比を有するコントロールパイロット信号を車両に送信するパルス信号制御部と、前記コンセントから供給される電力を車両に供給する電力供給部とを備える制御ボックスを有する充電ケーブルとを備え、前記車両において前記電力供給部から供給される電力に基づいて、その電流値を前記充電ケーブルの制御ボックス内のパルス信号制御部から受信するコントロールパイロット信号のデューティー比に応じて制御しながら、前記車両内の蓄電池を充電させる、ことを特徴とする車両用充電システム。前記第1の通信部および前記第2の通信部による前記電流値の通信は、前記充電ケーブルの電力線を使用した電力線通信方式により実行される、ことを特徴とする請求項1に記載の車両用充電システム。第1の通信部から送信される電流値を受信する第2の通信部と、該第2の通信部が受信した電流値に対応するデューティー比を有するコントロールパイロット信号を車両に送信するパルス信号制御部と、コンセントから供給される電力を車両に供給する電力供給部と、を備える制御ボックスを有し、前記車両において前記電力供給部から供給される電力に基づいて、その電流値を前記制御ボックス内のパルス信号制御部から受信するコントロールパイロット信号のデューティー比に応じて制御しながら、前記車両内の蓄電池を充電させる、ことを特徴とする車両用充電ケーブル。前記第1の通信部および前記第2の通信部による前記電流値の通信は、前記充電ケーブルの電力線を使用した電力線通信方式により実行される、ことを特徴とする請求項3に記載の車両用充電ケーブル。本発明は、充電ケーブルを通じて車両に対して適切な電流値を通知することを可能として、効率的な充電電力のシェアリングを行える充電システムの構築を可能とすると共に充電ケーブルを提供することを目的とする。本発明は、受電設備からの電力を供給するコンセントと、電力制御システムから設定される電流値を送信する第1の通信部と、第1の通信部から送信される電流値を受信する第2の通信部と、第2の通信部が受信した電流値に対応するデューティー比を有するコントロールパイロット信号を車両に送信するパルス信号制御部と、コンセントから供給される電力を車両に供給する電力供給部とを備える制御ボックスを有する充電ケーブルとを備え、車両において電力供給部から供給される電力に基づいて、その電流値を充電ケーブルの制御ボックス内のパルス信号制御部から受信するコントロールパイロット信号のデューティー比に応じて制御しながら、車両内の蓄電池を充電させる。本発明によれば、充電ケーブルを通じて車両に対して適切な電流値を通知することが可能となる。そして、効率的な充電電力のシェアリングを行える充電システムを構築することが可能となる。以下、本発明を実施するための形態について図面を参照しながら詳細に説明する。図1は、本実施形態のシステム構成図である。充電ステーション内に設置されるコンセント101には、車載の充電ケーブル102によって、車両103が接続されて充電が行われる。コンセント101には、系統電力の受電設備104から電力が供給される。本実施形態では、コンセント101は、充電ケーブル102内の制御ボックスであるCCIDボックス107と電力線通信PLC:PowerLineCommunication方式による通信を行う第1の通信部である通信部106を備える。この通信部106には、充電ステーションにおいて、特には図示しない充電スタンドや他のコンセントとの間で電力の配分を制御する電力制御システム105から、コンセント101に配分される電力に対応する電流値が入力する。コンセント101は、受電設備104から供給される電力を充電ケーブル102に供給すると共に、通信部106から充電ケーブル102内のCCIDボックス107に、電力制御システム105から設定された電流値を、PLC方式により通知する。充電ケーブル102は、CCIDボックス107を備える。このCCIDボックス107は、コンセント101から供給される電力を車両103に供給する電力供給部であるCCID部109と、コンセント101内の通信部106とPLC方式により通信を行う第2の通信部である通信部108を備える。また、本実施形態では、CCIDボックス107は、通信部108がコンセント101から受信した電流値に対応するデューティー比を有するパルス信号であるコントロールパイロットCPLT信号を、車両103に出力するパルス信号制御部であるCPLT制御部110を備える。車両103は、車両の走行や電気電子回路を駆動するバッテリ113と、電力変換部111と、パルス信号制御部であるCPLT制御部112を備える。電力変換部111は、充電ケーブル102を通じて充電ステーションのコンセント101から供給される電力に基づいて、バッテリ113への充電を制御する。一方、CPLT制御部112は、充電ケーブル102のCCIDボックス107内のCPLT制御部110、112から、コントロールパイロット信号を受信し、そのデューティー比に対応する電流値を生成して電力変換部111に通知する。電力変換部111は、CPLT制御部112から通知された電流値でコンセント101から電力を受け取り、バッテリ113への充電を行う。図2は、図1の構成を有する実施形態のシステムにより実現される、CCIDボックス107を使った電力制御の制御動作を示すフローチャートである。また、図3は、図2のフローチャートに対応する動作シーケンスを示すシーケンス図である。図3において、図2の各ステップに対応するシーケンス部分に、図2と同じステップ番号を記載してある。以下の説明では、随時図1を参照するものとする。まず、車載の充電ケーブル102を使った充電が開始されるステップS201。電力制御システム105において、コンセント101に対する充電電流を変更する必要があるか否かが判定されるステップS202。充電電流を変更する必要がなければステップS202の判定動作が繰り返される。充電電流を変更する必要が生じると、図3に示されるように、電力制御システム105において、コンセント101が供給すべき電流値が設定され、その電流値がコンセント101内の通信部106に送信されるステップS203。コンセント101内の通信部108は、図3に示されるように、充電ケーブル102のCCIDボックス107内の通信部108を介してCPLT制御部110に、電力制御システム105から設定された電流値を送信するステップS204。通信部106から通信部108への電流値の送信は、充電ケーブル102の電力線を用いたPLC方式により行われる。CCIDボックス107内のCPLT制御部110は、コンセント101から受信した電流値に対応するデューティー比のパルス幅を有するコントロールパイロット信号を生成するステップS205。そして、図3に示されるように、CCIDボックス107内のCPLT制御部110、112が、ステップS205で生成したコントロールパイロット信号パルス信号を、車両103内のCPLT制御部112に送信するステップS206。車両103内のCPLT制御部112は、充電ケーブル102から受信したコントロールパイロット信号のデューティー比に対応する電流値を生成し、その電流値を車両103内の電力変換部111に出力するステップS207。車両103内の電力変換部111は、コンセント101から充電ケーブル102を介して供給される電力をCPLT制御部112から受信した電流値になるように制御し、その電力に基づいてバッテリ113を充電するステップS208。図4は、以上の制御動作に基づいて実現される実施形態の動作説明図である。充電ステーションにおいて、その運営者は効率的な経営を行うために、車両に対する電流制御が可能なモード3と呼ばれる機能を搭載した充電スタンド401や、本実施形態によるコンセント101を複数設置する。運営者は、例えば40Aなどといった規定容量の電力契約を電力事業者と結んで充電ステーションを運営し、充電スタンド401やコンセント101に電力を供給する受電設備104図1参照には例えば40Aのブレーカが設置される。このようなケースにおいて、電力制御システム105図1参照は、それぞれの充電スタンド401やコンセント101に供給できる各電流値を算出し、各充電スタンド401やコンセント101に通知する。これに対して、図4の402として示されるように、充電スタンド401は、内部の制御回路から付属の充電ケーブルを通じて、車両403に対して電流値を通知することができる。一方、コンセント101においては、本実施形態では、図1から図3で説明したように、通信部106から充電ケーブル102のCCIDボックス107内の通信部108を通じてCCIDボックス107内のCPLT制御部110に、必要な電流値を通知できる。そして、CCIDボックス107内のCPLT制御部110から車両103内のCPLT制御部112に、電力制御システム105から通知された電流値に応じたデューティー比を有するコントロールパイロット信号を送信することができる。これにより、図4の403として示されるように、車両103においても、CCIDボックス107から通知される電流値に基づいて、電力変換部111が、供給電力の電流を制御することが可能となる。このようにして、本実施形態では、コンセント101において利用される電力量を制御することが可能となり、充電ステーションにおける電力シェアリングを実現することが可能となる。この場合、コンセント101は、新たに通信部106を装備するだけでよいため、コストアップを最小限に抑えることが可能となる。以上の実施形態の説明において、コンセント101は、充電ステーションに設備されることを前提に説明したが、このようなコンセント101を家庭の商用電源に接続することも可能である。また、以上の実施形態の説明で、通信部106は、コンセント101に内蔵される形態で実施されているが、通信部106は必ずしもコンセント101に内蔵される必要はなく、例えば、コンセント101と受電設備104の間に通信部106が設置されてもよい。以上の実施形態の説明で、通信部106と通信部108による電流値の通信は、充電ケーブル102の電力線を使用した電力線通信方式により実行される形態で実施されているが、この通信は必ずしも電力線通信方式により実行される必要はない。例えばこの通信は、無線通信によるものであってもよい。