ポリオレフィン樹脂と、100~10000ppmの防虫剤とを含有するポリオレフィン樹脂組成物からなることを特徴とするポリオレフィンパイプ。ポリオレフィン樹脂と、100~10000ppmの防虫剤とを含有するポリオレフィン樹脂組成物からなる外層を備えたことを特徴とするポリオレフィンパイプ。しかしながら、パイプカバーでポリオレフィンパイプを覆う方法は、手間がかかるばかりか、コスト高になりやすかった。本発明は、上記事情を鑑みてなされたもので、パイプカバーで被覆しなくても、食性害虫の食入を防止できるポリオレフィンパイプを提供することを目的とする。本発明のポリオレフィンパイプは、ポリオレフィン樹脂と、100~10000ppmの防虫剤とを含有するポリオレフィン樹脂組成物からなることを特徴とする。また、本発明のポリオレフィンパイプは、ポリオレフィン樹脂と、100~10000ppmの防虫剤とを含有するポリオレフィン樹脂組成物からなる外層を備えたことを特徴とする。本発明によれば、パイプカバーで被覆しなくても、食性害虫の食入を防止できるポリオレフィンパイプを提供できる。[第一の実施形態]本発明のポリオレフィンパイプの第一の実施形態について、図1を参照しながら詳細に説明する。なお、図1においては、説明の便宜上、寸法比などは実際のものと異なったものである。図1に示すように、第一の実施形態にかかる本発明のポリオレフィンパイプ10は、ポリオレフィン樹脂と、100~10000ppmの防虫剤とを含有するポリオレフィン樹脂組成物からなる樹脂層11で構成された単層構造である。ポリオレフィン樹脂樹脂層11を構成するポリオレフィン樹脂組成物に含まれるポリオレフィン樹脂としては、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリブテン樹脂などが挙げられる。中でも、ポリエチレン樹脂が好ましい。ポリエチレン樹脂の密度は、0.92~0.97g/cm3であることが好ましく、0.93~0.97g/cm3であることがより好ましく、0.945~0.958g/cm3であることが特に好ましい。密度が0.92g/cm3以上であれば十分なクリープ性が得られ、密度が0.97g/cm3以下であればポリオレフィンパイプを成形しやすくなる。ポリエチレン樹脂の密度は、水中置換法によって測定される値である。また、ポリエチレン樹脂の質量平均分子量は、10万~40万であることが好ましい。質量平均分子量が10万以上であればポリエチレン樹脂が脆くなりにくいので、十分な強度を有するポリオレフィンパイプが得られ、質量平均分子量が40万以下であれば延伸性を確保できる。ポリエチレン樹脂の質量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー法GPC法により、ポリスチレン換算で求めた値である。ポリエチレン樹脂としては、エチレンの単独重合体、エチレンとα-オレフィンとの共重合体が挙げられる。α-オレフィンとしては特に限定されないが、炭素数3~10、好ましくは炭素数3~6のα-オレフィンが挙げられ、具体的にはプロピレン、1-ブテン、1-ペンテン、1-へキセン、4-メチル-1-ペンテン、1-ヘプテン、1-オクテン等が挙げられる。ポリエチレン樹脂は、1種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。ポリエチレン樹脂の製造方法には特に制限はなく、任意の重合触媒を用いて公知の重合方法により、エチレン単独を、またはエチレンとα-オレフィンとを、1段階重合あるいは多段階重合してポリエチレン樹脂を得る。ポリエチレン樹脂の製造に使用する重合触媒としては、例えば、Ti-ZrやTi-Vなどの二元系遷移金属、混合助触媒、およびエステルやエーテル等の第三成分からなる触媒等が用いられる。このような触媒としては例えば、下記i~ivに示すものが挙げられる。i少なくともチタン、マグネシウム及びハロゲンを含有する化合物と、テトラアルコキシジルコニウム及び/又はジルコニウムテトラハイライドとを反応させて得られる固形物に、アルコキシ基を含有してもよいハロゲン含有チタン化合物を反応させて得られる固体生成物A、並びに有機アルミニウム化合物Bを有効成分とするもの。ii少なくともチタン、マグネシウム及びハロゲンを含有する化合物と、テトラアルコキシジルコニウムとを反応させて生成する固形物に、有機ハロゲン化アルミニウムを反応させて得られる固体生成物C、並びに有機アルミニウム化合物Bを有効成分とするもの。iii少なくともチタン、マグネシウム及びハロゲンを含有する固体触媒成分D、並びに有機アルミニウム化合物Bを主成分とするもの。ivマグネシウムジアルコキシドとチタンテトラアルコキシドとの混合物をイソプロパノール等のアルコールと接触させてマグネシウム含有固体複合体を生成させ、次いでこれにジルコニウムテトラアルコキシド及び/又はジルコニウムテトラハイライドを反応させた後、得られた反応生成物にさらに有機ハロゲン化アルミニウムを加えて反応させることにより調製した固体触媒成分E、並びに有機アルミニウム化合物Bからなるもの。前記少なくともチタン、マグネシウム及びハロゲンを含有する化合物としては、例えば酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、炭酸マグネシウム、硫酸マグネシウム、ハロゲン化マグネシウム等のマグネシウム無機化合物にハロゲン化チタンを反応させて得られる固体物質;各種マグネシウム化合物にハロゲン化ケイ素、アルコール及びハロゲン化チタンを順次反応させて得られる固体物質;マグネシウムジエトキシド等のジアルコキシマグネシウムと硫酸マグネシウム、ハロゲン化チタンとを反応させて得られる固体物質等が挙げられる。また、酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、炭酸マグネシウム等のMg-O結合を含有する無機化合物に、硫酸マグネシウム、ハロゲン化ケイ素及びアルコールを順次反応させて生ずる沈殿物に、ハロゲン化ケイ素または有機ケイ素化合物例えばSiCl4、CH3OSiCl3、2SiCl2、SiCl、Si4、C2H5OSiCl3、2SiCl2、SiCl、Si4などと、ハロゲン化チタンとを反応させて得られる固体物質を用いることもできる。さらに、ジアルコキシマグネシウムとMgCl26C2H5OH等のハロゲン化マグネシウムのアルコール付加物とを反応させ、次いでアルコール処理して得られる生成物にハロゲン化チタンを反応させて得られる固体物質を用いることもできる。前記アルコキシ基を含有してもよいハロゲン含有チタン化合物としては、例えばTiCl4、TiBr4、TiCl3、Ti2Cl2、Ti3Clや、これらの混合物などが挙げられる。前記有機アルミニウム化合物としては、例えばトリメチルアルミニウム、トリエチルアルミニウム、トリイソプロピルアルミニウム、トリイソブチルアルミニウム、ジエチルアルミニウムモノクロリド、ジイソプロピルアルミニウムモノクロリド、ジイソブチルアルミニウムモノクロリド、ジイオクチルアルミニウムモノクロリド、エチルアルミニウムジクロリド、イソプロピルアルミニウムジクロリド、ジエチルアルミニウムモノエトキシド、エチルアルミニウムセスキクロリドなどが挙げられる。前記有機ハロゲン化アルミニウムとしては、例えばモノメチルアルミニウムモノクロリド、ジエチルアルミニウムモノクロリド、ジイソプロピルアルミニウムモノクロリド、ジイソブチルアルミニウムモノクロリド、メチルアルミニウムジクロリド、エチルアルミニウムジクロリド、イソプロピルアルミニウムジクロリド、イソブチルアルミニウムモノクロリドや、これらの混合物などが挙げられる。前記チタンテトラアルコキシドおよびジルコニウムテトラアルコキシドは、下記一般式1で示されるものである。M41但し、式1中、Rは炭素数1~20のアルキル基、シクロアルキル基、アリール基又はアラルキル基であり、Mはチタンまたはジルコニウムである。上記一般式1で示される化合物としては、例えばテトラメトキシチタン、テトラエトキシチタン、テトラn-プロポキシチタン、テトラn-ブトポキシチタン、テトラn-ベントキシチタン、テトラn-ヘプトキシチタン、テトラn-ヘキソキシチタン、テトラn-オクトトキシチタン、テトラシクロペントキシチタン、テトラシクロヘキソチタン、テトラシクロオクトキシチタン、テトラフェノキシチタンや、これらのチタン化合物に対応するジルコニウム化合物などが挙げることができる。また、ポリエチレン樹脂を製造する際には、必要に応じて、これらの重合触媒に電子供与体として、例えばカルボン酸エステル、炭酸エステル、オルトエステルなどのエステル類、アルコキシシラン、アリールオキシシランなどのシラン類、エーテル類、ケトン類、酸無水物類、酸ハロゲン化物類、酸アミド類、亜リン酸エステル類などの含酸素化合物、第三級アミン類、ニトリル類などの含窒素化合物などを加えてもよい。ポリエチレン樹脂を製造する際の重合様式や重合条件等については特に制限はなく、公知の溶液重合法及び気相重合法懸濁重合法等が利用できる。また、連続重合、非連続重合のいずれでも可能である。重合温度は通常、-100°C~300°C、重合圧力は通常、常圧から9.81MPaの範囲で行うのが一般的である。なお、重合に際しての分子量の調節は公知の手段、例えば水素処理などにより行うことができる。防虫剤防虫剤としては、例えばナフタレン及びその誘導体、クレゾール及びその誘導体、フェニトロチオン、ブブロフェジン、フェノキサニル、メチダチオン、ペルメトリン、シフェノトリン、カプサイシン、ヒノキチオール、ペルメトリン、シフェノトリン、ピレスノイドなどが挙げられる。ポリオレフィン樹脂組成物中の防虫剤の含有量は、100~10000ppmである。防虫剤の含有量が100ppm以上であれば、十分な防虫効果が得られるので、食性害虫の食入を防止できるポリオレフィンパイプが得られる。一方、防虫剤の含有量が10000ppm以下であれば、外観が良好なポリオレフィンパイプが得られる。なお、防虫剤の含有量が10000ppmを超えると、ポリオレフィンパイプの表面が肌荒れしたりブツが発生したりして、平滑性が損なわれる。かかる理由は、防虫剤の量が過剰になると、ポリオレフィンパイプの成形時に発泡しやすくなり、表面が凹凸状になることが原因と考えられる。その他の成分本発明のポリオレフィンパイプの材料であるポリオレフィン樹脂組成物には、本発明の効果を損なわない範囲で、フェノール系、リン系、アミン系、イオウ系等の酸化防止剤、紫外線吸収剤、カルシウムステアレート等の塩素捕獲剤、顔料、充填剤、難燃剤、帯電防止剤、金属害防止剤などの任意成分が含まれていてもよい。<製造方法>本発明のポリオレフィンパイプは、種々の慣用の方法で製造することができる。まず、ポリオレフィン樹脂と防虫剤と、必要に応じて任意成分とを混合し、ポリオレフィン樹脂組成物を調製する。ついで、ポリオレフィン樹脂組成物を単層押出機にてチューブ状に押出し成形し、図1に示すような、ポリオレフィン樹脂組成物からなる樹脂層11で構成された単層構造のポリオレフィンパイプ10を得る。樹脂層11の厚さすなわち、ポリオレフィンパイプ10の肉厚については特に制限されないが、ポリオレフィンパイプの外径と肉厚樹脂層11の厚さの比SDR:外径/肉厚が10~17であることが好ましい。本実施形態例におけるポリオレフィンパイプは、特定量の防虫剤を含有するポリオレフィン樹脂組成物からなるので、パイプカバーで被覆しなくても、食性害虫の食入を十分に防止できる。また、外観も良好である。[第二の実施形態]次に、本発明のポリオレフィンパイプの第二の実施形態について、図2を参照しながら詳細に説明する。なお、図2においては、説明の便宜上、寸法比などは実際のものと異なったものである。図2に示すように、第二の実施形態にかかる本発明のポリオレフィンパイプ20は、ポリオレフィン樹脂と、100~10000ppmの防虫剤とを含有するポリオレフィン樹脂組成物からなる外層21と、内層22とを備えて構成された多層2層構造である。<外層>外層21は、ポリオレフィンパイプ20の表面周面に露出している層であり、ポリオレフィン樹脂組成物以下、外層用材料という場合もある。からなる。ポリオレフィン樹脂ポリオレフィン樹脂組成物に含まれるポリオレフィン樹脂としては、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリブテン樹脂などが挙げられる。中でも、ポリエチレン樹脂やポリプロピレン樹脂が好ましい。ポリオレフィン樹脂としてポリエチレン樹脂を用いる場合、その密度は、0.92~0.97g/cm3であることが好ましく、0.92~0.96g/cm3であることがより好ましく、0.945~0.958g/cm3であることが特に好ましい。密度が0.92g/cm3以上であれば十分なクリープ性が得られ、密度が0.97g/cm3以下であればポリオレフィンパイプを成形しやすくなる。ポリエチレン樹脂の密度は、水中置換法によって測定される値である。また、ポリエチレン樹脂の質量平均分子量は、10万~40万であることが好ましい。質量平均分子量が10万以上であればポリエチレン樹脂が脆くなりにくいので、十分な強度を有するポリオレフィンパイプが得られ、質量平均分子量が40万以下であれば延伸性を確保できる。ポリエチレン樹脂の質量平均分子量は、GPC法により、ポリスチレン換算で求めた値である。ポリエチレン樹脂としては、第一の実施形態の説明で先に例示したポリエチレン樹脂が挙げられる。一方、ポリオレフィン樹脂としてポリプロピレン樹脂を用いる場合、そのメルトフローレートMFRは、0.1~5g/10分であることが好ましく、0.5~3g/10分であることがより好ましい。MFRが上記範囲内であれば、成形性が向上する。ポリプロピレン樹脂のMFRは、JISK7210に規定される方法により、温度230°C、荷重2.16kgの条件で測定される値である。ポリプロピレン樹脂としては、プロピレンの単独重合体ホモポリプロピレン、エチレン-プロピレンランダム共重合体、エチレン-プロピレンブロック共重合体が挙げられる。中でも、ホモポリプロピレンやエチレン-プロピレンランダム共重合体が好ましい。ポリプロピレン樹脂は、1種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。ポリプロピレン樹脂として、エチレン-プロピレンランダム共重合体やエチレン-プロピレンブロック共重合体を用いる場合、エチレン含有量エチレン単位は0.2~30質量が好ましく、1~7質量がより好ましい。ポリプロピレン樹脂の製造方法には特に制限はなく、任意の重合触媒を用いて公知の重合方法により、プロピレン単独を、またはエチレンとプロピレンとを、1段階重合あるいは多段階重合してポリプロピレン樹脂を得る。防虫剤外層21を構成するポリオレフィン樹脂組成物に含まれる防虫剤としては、第一の実施形態の説明で先に例示した防虫剤が挙げられる。ポリオレフィン樹脂組成物中の防虫剤の含有量は、100~10000ppmである。防虫剤の含有量が100ppm以上であれば、十分な防虫効果が得られるので、食性害虫の食入を防止できるポリオレフィンパイプが得られる。一方、防虫剤の含有量が10000ppm以下であれば、外観が良好なポリオレフィンパイプが得られる。その他の成分外層21を構成するポリオレフィン樹脂組成物には、本発明の効果を損なわない範囲で任意成分が含まれていてもよい。任意成分としては、第一の実施形態の説明で先に例示した任意成分が挙げられる。<内層>内層22は、ポリオレフィンパイプ20内を流れる流体と接する層である。以下、内層22を構成する材料を内層用材料という。内層22は、ポリオレフィン樹脂を含む内層用材料で構成されるのが好ましく、特にポリエチレン樹脂を含む内層用材料で構成されるのが好ましい。内層を構成するポリエチレン樹脂の密度は、0.92~0.97g/cm3であることが好ましく、0.93~0.97g/cm3であることがより好ましく、0.945~0.958g/cm3であることがより好ましい。密度が0.92g/cm3以上であれば十分なクリープ性が得られ、密度が0.97g/cm3以下であればポリオレフィンパイプを成形しやすくなる。ポリエチレン樹脂の密度は、水中置換法によって測定される値である。また、ポリエチレン樹脂の質量平均分子量は、10万~40万であることが好ましい。質量平均分子量が10万以上であればポリエチレン樹脂が脆くなりにくいので、十分な強度を有するポリオレフィンパイプが得られ、質量平均分子量が40万以下であれば延伸性を確保できる。ポリエチレン樹脂の質量平均分子量は、GPC法により、ポリスチレン換算で求めた値である。ポリエチレン樹脂としては、第一の実施形態の説明で先に例示したポリエチレン樹脂が挙げられる。その他の成分内層用材料には、防虫剤が含まれていてもよいし、含まれていなくてもよい。防虫剤が含まれていなくても、本発明のポリオレフィンパイプ20は、外層21に防虫剤が含まれているので、十分な防虫効果が得られ、食性害虫による食入を防止できる。なお、内層用材料が防虫剤を含む場合、その含有量の上限値は、良好な外観を維持する観点から、内層用材料中、10000ppm以下である。また、内層用材料には、本発明の効果を損なわない範囲で任意成分が含まれていてもよい。任意成分としては、第一の実施形態の説明で先に例示した任意成分が挙げられる。<製造方法>本発明のポリオレフィンパイプは、種々の慣用の方法で製造することができる。まず、ポリオレフィン樹脂と防虫剤と、必要に応じて任意成分とを混合し、ポリオレフィン樹脂組成物外層用材料を調製する。別途、ポリオレフィン樹脂と、必要に応じて防虫剤や任意成分とを混合し、内層用材料を調製する。ついで、ポリオレフィン樹脂組成物と内層用材料とを、ポリオレフィン樹脂組成物が外側になるように、2層押出機にてチューブ状に押出し成形し、図2に示すような、ポリオレフィン樹脂組成物からなる外層21と、内層用樹脂からなる内層22とで構成された2層構造のポリオレフィンパイプ20を得る。外層21および内層22の厚さについては特に制限されないが、通常、外層21は0.2~5mm程度である。本実施形態例におけるポリオレフィンパイプは、特定量の防虫剤を含有するポリオレフィン樹脂組成物からなる外層を備えているので、パイプカバーで被覆しなくても、食性害虫の食入を十分に防止できる。また、外観も良好である。なお、図2に示すポリオレフィンパイプ20は、外層21と内層22とを備えた2層構造であるが、本発明のポリオレフィンパイプはこれに限定されず、外層21と内層22との間に他の層が1層以上設けられていてもよい。[用途]本発明のポリオレフィンパイプは、例えば水道用途、下水道用途、ガス用途に使用されるパイプとして好適である。以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。実施例および比較例における測定方法および評価方法は以下の通りである。[測定評価]<密度の測定>水中置換法により、温度23°Cの条件で測定した。<質量平均分子量の測定>GPC法により、ポリスチレン換算で求めた。<MFRの測定>JISK7210に規定される方法により、ポリエチレンの場合は温度190°C、荷重5kgの条件で、ポリプロピレンの場合は温度230°C、荷重2.16kgの条件で測定した。<食入の評価>成形品ポリオレフィンパイプ上にコウモリガ幼虫体制を載せ、1週間放置した。放置後の成形品の外観を目視にて観察し、以下の評価基準にて評価した。○:食入が確認できない。×:食入が確認できた。<外観の評価>成形品ポリオレフィンパイプの外観を目視にて観察し、以下の評価基準にて評価した。○:表面が平滑である。×:表面が肌荒れしたりブツが発生したりして、平滑性が損なわれている。[実施例1-1]ポリオレフィン樹脂としてポリエチレン樹脂密度:0.95g/cm3、質量平均分子量:25×104、MFR:0.3g/10分と、防虫剤としてカプサイシンとを混合し、ポリオレフィン樹脂組成物を調製した。該ポリオレフィン樹脂組成物中の防虫剤の濃度は100ppmであった。ついで、ポリオレフィン樹脂組成物を単層押出機にてチューブ状に押出し成形し、図1に示すような、ポリオレフィン樹脂組成物からなる樹脂層11で構成された単層構造の成形品ポリオレフィンパイプ10を得た。ポリオレフィンパイプ10の外径は125mm、樹脂層11の厚さは12mmであった。得られた成形品について、食入の評価および外観の評価を行った。結果を表1に示す。[実施例1-2~1-10、比較例1-1~1-4]ポリオレフィン樹脂組成物中の防虫剤の種類と含有量を表1に示すように変更した以外は、実施例1-1と同様にして成形品ポリオレフィンパイプを製造し、各評価を行った。結果を表1に示す。表1から明らかなように、各実施例で得られた成形品ポリオレフィンパイプは、食入を防止できた。また、外観も良好であった。一方、比較例1-1、1-4で得られた成形品は、外観は良好であったものの、食入を防止できなかった。比較例1-2、1-3で得られた成形品は、食入は防止できたものの、表面の平滑性が損なわれており、パイプとしての商品価値がなかった。[実施例2-1]ポリオレフィン樹脂としてポリエチレン樹脂密度:0.96g/cm3、質量平均分子量:33×104、MFR:0.2g/10分と、防虫剤としてフェニトロチオンとを混合し、ポリオレフィン樹脂組成物外層用材料を調製した。該ポリオレフィン樹脂組成物中の防虫剤の濃度は5000ppmであった。別途、内層用材料としてポリエチレン樹脂密度:0.95g/cm3、質量平均分子量:25×104、MFR:0.3g/10分を用いた。ついで、ポリオレフィン樹脂組成物外層用材料と内層用材料とを、ポリオレフィン樹脂組成物が外側になるように、2層押出機にてチューブ状に押出し成形し、図2に示すような、ポリオレフィン樹脂組成物外層用材料からなる外層21と、内層用材料からなる内層22とで構成された2層構造の成形品ポリオレフィンパイプ20を得た。ポリオレフィンパイプ20の外径は125m、外層21の厚さは2mm、内層22の厚さは11.8mmであった。得られた成形品について、食入の評価および外観の評価を行った。結果を表2に示す。[実施例2-2~2-4]表2に示す密度、質量平均分子量、MFRのポリエチレン樹脂を用いてポリオレフィン樹脂組成物外層用材料を調製した以外は、実施例2-1と同様にして成形品ポリオレフィンパイプを製造し、各評価を行った。結果を表2に示す。[実施例3-1~3-4]ポリエチレン樹脂の代わりに、表3に示す密度、MFR、グレードのポリプロピレン樹脂を用いてポリオレフィン樹脂組成物外層用材料を調製した以外は、実施例2-1と同様にして成形品ポリオレフィンパイプを製造し、各評価を行った。結果を表3に示す。なお、表3中、ホモPPはプロピレンの単独重合体ホモポリプロピレンであり、ランダムPPはエチレン-プロピレンランダム共重合体であり、ブロックPPはエチレン-プロピレンブロック共重合体である。表2、3から明らかなように、各実施例で得られた成形品ポリオレフィンパイプは、食入を防止できた。また、外観も良好であった。