"平坦な第1弁座面41を有し、複数の接続ポートPA,PB...が形成された第1弁座40と、上記第1弁座面41と所定間隔を存して平行な第2弁座面51を有する第2弁座50と、上記第1弁座40と第2弁座50との間に配置され、上記各弁座面41,51と直交する軸心回りに回転可能に設けられると共に、上記各弁座面41,51の対向面に亘る連通路3aが形成され、上記接続ポートPA,PB...間の連通状態を切り換える可動弁体30と、上記可動弁体30と上記各弁座面41,51との間に位置し、上記連通路3aと上記可動弁体30の外側の本体空間11との間をシールするシール部材60とを備えたロータリ弁10であって、上記可動弁体30は、上記連通路3aを上記第1弁座40側の主通路3cと上記第2弁座50側の背面室3dとに仕切り、且つ上記主通路3cと背面室3dとを連通する均圧孔3eが形成された仕切部33を備え、上記主通路3cは、該主通路3cの横断面において少なくとも仕切部33側の上半面が円弧状に形成されていることを特徴とするロータリ弁10。請求項1において、上記第1弁座40は、4つの接続ポートPA,PB,PC,PDが形成され、上記可動弁体30は、上記連通路3aを有する主弁部31と、流体を案内する補助通路3bが形成された副弁部32とを備え、上記連通路3aが第1の接続ポートPAと第3の接続ポートPCとを連通し、且つ上記補助通路3bが第2の接続ポートPBと第4の接続ポートPDとの間で流体を案内する状態と、上記連通路3aが第1の接続ポートPAと第4の接続ポートPDとを連通し、且つ上記補助通路3bが第2の接続ポートPBと第3の接続ポートPCとの間で流体を案内する状態とに切り換わるように構成され、上記補助通路3bは、該補助通路3bの横断面において少なくとも第2弁座50側の上半面が円弧状に形成されていることを特徴とするロータリ弁10。請求項1または2において、上記主通路3cは、該主通路3cの横断面において環状に形成されていることを特徴とするロータリ弁10。請求項2において、上記補助通路3bは、該補助通路3bの横断面において環状に形成されていることを特徴とするロータリ弁10。しかしながら、従来のロータリ弁においては、連通路fが第1弁座面dから第2弁座面eに貫通して形成されているので、冷媒の圧力損失が大きいという問題があった。つまり、従来のロータリ弁は、可動弁体cが各弁座a,bに押圧されないものの、図15に示すように、第1の接続ポートPAから流入した冷媒Aが反転する際、第2弁座bに衝突した後、さらに可動弁体cの壁面に衝突する図15のB、C参照。この結果、衝突による冷媒の圧力損失が生じる問題があった。また、上記ロータリ弁が四路切換弁に適用された場合、本体空間hにおいて、冷媒の圧力損失が大きいという問題があった。つまり、上記本体空間hは、図15に示すように、第1弁座aと第2弁座bとの間の空間で形成されているので、例えば、第4の接続ポートPDと本体空間hとの間で流路拡大が生じ図15のD参照、また、本体空間hから第2の接続ポートPBとの間で流路縮小が生じ図15のE参照、この流路拡大と流路縮小とによって冷媒の圧力損失が生じる問題があった。本発明は、斯かる点に鑑みてなされたものであり、流体の圧力損失の低減を図ることを目的とする。第1の発明は、平坦な第1弁座面41を有し、複数の接続ポートPA,PB...が形成された第1弁座40と、上記第1弁座面41と所定間隔を存して平行な第2弁座面51を有する第2弁座50と、上記第1弁座40と第2弁座50との間に配置され、上記各弁座面41,51と直交する軸心回りに回転可能に設けられると共に、上記各弁座面41,51の対向面に亘る連通路3aが形成され、上記接続ポートPA,PB...間の連通状態を切り換える可動弁体30と、上記可動弁体30と上記各弁座面41,51との間に位置し、上記連通路3aと上記可動弁体30の外側の本体空間11との間をシールするシール部材60とを備えたロータリ弁である。そして、上記第1の発明は、上記可動弁体30が、上記連通路3aを上記第1弁座40側の主通路3cと上記第2弁座50側の背面室3dとに仕切り、且つ上記主通路3cと背面室3dとを連通する均圧孔3eが形成された仕切部33を備え、上記主通路3cが、該主通路3cの横断面において少なくとも仕切部33側の上半面が円弧状に形成されていることを特徴としている。上記第1の発明では、流体が主通路3cを流れることになるが、流体が主通路3cの円弧状の上半面に沿って円滑に流れることになる。そして、上記主通路3cの圧力が背面室3dに作用するので、上記可動弁体30には、各弁座面41,51と直交する軸心方向の差圧が生じることがない。第2の発明は、上記第1の発明において、上記第1弁座40は、4つの接続ポートPA,PB,PC,PDが形成され、上記可動弁体30が、上記連通路3aを有する主弁部31と、流体を案内する補助通路3bが形成された副弁部32とを備え、上記連通路3aが第1の接続ポートPAと第3の接続ポートPCとを連通し、且つ上記補助通路3bが第2の接続ポートPBと第4の接続ポートPDとの間で流体を案内する状態と、上記連通路3aが第1の接続ポートPAと第4の接続ポートPDとを連通し、且つ上記補助通路3bが第2の接続ポートPBと第3の接続ポートPCとの間で流体を案内する状態とに切り換わるように構成され、上記補助通路3bが、該補助通路3bの横断面において少なくとも第2弁座50側の上半面が円弧状に形成されていることを特徴としている。上記第2の発明では、流体が主通路3cを流れると共に、補助通路3bに沿って流れることになる。その際、流体が主通路3cおよび補助通路3bの円弧状の上半面に沿って円滑に流れることになる。第3の発明は、上記第1または第2の発明において、上記主通路3cが、該主通路3cの横断面において環状に形成されていることを特徴としている。上記第3の発明では、流体が環状通路の主通路3cを流れるので、流体が主通路3cをより円滑に流れることになる。第4の発明は、上記第2の発明において、上記補助通路3bが、該補助通路3bの横断面において環状に形成されていることを特徴としている。上記第4の発明では、流体が環状通路の補助通路3bを流れるので、流体が補助通路3bをより円滑に流れることになる。本発明によれば、可動弁体30の連通路3aに主通路3cを形成すると共に、該主通路3cの上半面を円弧状に形成したために、流体が従来のように第2弁座50などに衝突することなく、上記冷媒を円滑に旋回させることができる。この結果、冷媒の圧力損失を低減することができる。また、上記可動弁体30の連通路3aを主通路3cと背面室3dとに区分する仕切部33に均圧孔3eを形成したため、上記主通路3cと背面室3dとを等しい圧力にすることができる。この結果、上記可動弁体30に各弁座面41,51と直交する軸心方の差圧が作用しないので、上記可動弁体30の駆動トルクの低減を図ることができる。また、第2の発明によれば、上記可動弁体30の補助通路3bを形成すると共に、該補助通路3bの上半面を円弧状に形成したために、冷媒の流路の拡大および縮小がないので、上記冷媒を円滑に旋回させることができる。この結果、冷媒の圧力損失を低減することができる。また、上記第3の発明によれば、上記主通路3cを環状に形成したために、流路断面が一様になるので、冷媒が円滑に流れて旋回することから、冷媒の圧力損失をより低減することができる。また、上記第4の発明によれば、上記補助通路3bを環状に形成したために、流路断面が一様になるので、冷媒が円滑に流れて旋回することから、冷媒の圧力損失をより低減することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。実施形態1図1~図3に示すように、本実施形態のロータリ弁10は、四路切換弁を構成している。上記ロータリ弁10は、例えば、流体である冷媒例えば二酸化炭素を循環させて蒸気圧縮式の冷凍サイクルを行う冷媒回路に設けられ、冷媒回路の運転状態を冷房運転と暖房運転とに切り換えるものである。なお、図3は、ロータリ弁10の切換状態を概念的に示している。上記ロータリ弁10は、ケーシング20と、該ケーシング20の内部に収納された可動弁体30とを備えている。上記ケーシング20は、密閉容器に構成され、外側壁を形成する環状の胴部21と、該胴部21の下部を閉鎖する円盤状の第1弁座40と、上記胴部21の上部を閉鎖する円盤状の蓋体22とを備えている。そして、上記ケーシング20の内部に円盤状の第2弁座50が収納されている。上記第1弁座40には、4つの接続ポートPA,PB,PC,PDが形成され、例えば、第1の接続ポートPAは、冷媒回路の圧縮機の吐出側の配管15に接続され、第2の接続ポートPBは、冷媒回路の圧縮機の吸入側の配管15に接続され、第3の接続ポートPCは、室外熱交換器のガス側の配管15に接続され、第4の接続ポートPDは、室内熱交換器のガス側の配管15に接続されている。そして、上記4つの接続ポートPA,PB,PC,PDは、第1弁座40の平面視において、90度の間隔で配置されている。上記第1弁座40の上面は、上記可動弁体30の下面と対向し、平坦な第1弁座面41に形成されている。上記第2弁座50は、上記第1弁座40と対向して設けられ、上記蓋体22の下方に位置して胴部21に固定されている。上記第2弁座50の下面は、上記可動弁体30の上面と対向し、平坦な第2弁座面51に形成されている。上記第2弁座50は、上記第2弁座面51が第1弁座面41と所定間隔を存して平行になるように設けられ、上記第1弁座面41と第2弁座面51との間が本体空間11に構成されている。上記可動弁体30は、図5~図8に示すように、円盤状に形成され、第1弁座40と第2弁座50との間の本体空間11に設けられている。上記可動弁体30は、駆動軸12が連結される一方、下部がピン部13を介して第1弁座40に支持されている。上記駆動軸12は、第1弁座面41および第2弁座面51と直交し、第2弁座50および蓋体22を貫通し、図示しないが、モータに連結されている。上記可動弁体30は、半円状の主弁部31と半円状の副弁部32とを備え、主弁部31が大径に形成され、副弁部32が主弁部31より小径に形成されている。そして、上記可動弁体30は、中心部に駆動軸12とピン部13とが設けられ、駆動軸12の軸心Mの回りに回転可能に設けられている。上記主弁部31には、連通路3aが形成される一方、上記副弁部32には、補助通路3bが形成されている。上記主弁部31の連通路3aは、第1弁座面41および第2弁座面51に対向する上下両面に亘って形成され、第1弁座面41および第2弁座面51に対向する主弁部31の上下両面に開口し、且つ平面視上において、円弧状に形成されている。つまり、上記連通路3aは、隣り合う2つの接続ポートPA,PC,PDを繋ぐ円弧長さに形成されている。さらに、上記主弁部31には、上記連通路3aを上記第1弁座40側の主通路3cと上記第2弁座50側の背面室3dとに仕切りる仕切部33が形成されている。つまり、上記仕切部33は、連通路3aを下部の主通路3cと上部の背面室3dと仕切ると共に、上記主通路3cと背面室3dとを連通する均圧孔3eが形成されている。さらに、上記主通路3cは、該主通路3cの横断面において仕切部33側の上半面が円弧状に形成されている。つまり、上記主通路3cは、上部が円弧のトンネル状に形成され、且つ平面視上において円弧状に湾曲していている。そして、上記連通路3aは、第1の接続ポートPAと第3の接続ポートPCとを連通する状態と、第1の接続ポートPAと第4の接続ポートPDとを連通する状態とに切り換わるように構成されている。その際、上記均圧孔3eは、主通路3cの冷媒圧力を背面室3dに導き、主通路3cと背面室3dとが同じ圧力になるようにしている。上記副弁部32の補助通路3bは、第1弁座面41に対向する副弁部32の下面に開口し、隣り合う2つの接続ポートPB,PD,PCを繋ぐ円弧長さに形成されている。さらに、上記補助通路3bは、該補助通路3bの横断面において第2弁座50側の上半面が円弧状に形成されている。つまり、上記補助通路3bは、上部が円弧のトンネル状に形成され、且つ平面視上において円弧状に湾曲していている。そして、上記補助通路3bは、冷媒を案内するように構成され、第2の接続ポートPBと第4の接続ポートPDとの間で冷媒を案内する状態と、第2の接続ポートPBと第3の接続ポートPCとの間で冷媒を案内する状態とに切り換わるように構成されている。つまり、上記可動弁体30は、上記連通路3aが第1の接続ポートPAと第3の接続ポートPCとを連通し、且つ上記補助通路3bが第2の接続ポートPBと第4の接続ポートPDとの間で流体を案内する状態と、上記連通路3aが第1の接続ポートPAと第4の接続ポートPDとを連通し、且つ上記補助通路3bが第2の接続ポートPBと第3の接続ポートPCとの間で流体を案内する状態とに切り換わるように構成されている。上記主弁部31には、シール部材60が設けられている。該シール部材60は、主弁部31の上下両面に設けられ、主弁部31における連通路3aの隅角部を切り欠いて形成された凹部に設けられている。そして、上記シール部材60は、可動弁体30と第1弁座面41および第2弁座面51との間に位置し、上記連通路3aと上記可動弁体30の外側の本体空間11との間をシールしている。上記シール部材60は、例えば、PTFEで形成されたパッキンによって構成されている。さらに、上記シール部材60と主弁部31との間には、弾性体61が設けられている。該弾性体61は、上記シール部材60を第1弁座面41および第2弁座面51に押圧する押圧部材を構成し、Oリングなどで構成されている。なお、上記第1弁座40と第2弁座50との間には、可動弁体30が当接するストッパ14が設けられている。該ストッパ14は、主弁部31と副弁部32との段差部に当接する。-運転動作-次に、上記ロータリ弁10の切換動作について説明する。上記ロータリ弁10は、例えば、図2において、上記連通路3aが第1の接続ポートPAと第3の接続ポートPCとを連通し、且つ上記補助通路3bが第2の接続ポートPBと第4の接続ポートPDとの間で流体を案内する状態となっている。この状態においては、例えば、上記第1の接続ポートPAから流入した高圧冷媒が連通路3aを流れ、第3の接続ポートPCから流出する。一方、例えば、上記第4の接続ポートPDから流入した低圧冷媒が補助通路3bに案内されて該補助通路3bを流れ、第2の接続ポートPBから流出する。上記図2の状態から可動弁体30を90度回転させると、上記連通路3aが第1の接続ポートPAと第4の接続ポートPDとを連通し、且つ上記補助通路3bが第2の接続ポートPBと第3の接続ポートPCとの間で流体を案内する状態に切り換わる。この状態においては、例えば、上記第1の接続ポートPAから流入した高圧冷媒が連通路3aを流れ、第4の接続ポートPDから流出する。一方、例えば、上記第3の接続ポートPCから流入した低圧冷媒が補助通路3bに案内されて該補助通路3bを流れ、第2の接続ポートPBから流出する。そして、上記連通路3aにおいて、上記均圧孔3eが仕切部33に形成されているので、主通路3cの冷媒圧力が背面室3dにに作用し、主通路3cと背面室3dとが同じ圧力になる。また、上記連通路3aにおいて、主通路3cの上半面が円弧状に形成されているので、図3に示すように、冷媒が主通路3cに沿って円滑に旋回することになる。また、上記補助通路3bにおいて、補助通路3bの上半面が円弧状に形成されているので、図3に示すように、冷媒が補助路に沿って円滑に旋回することになる。-実施形態1の効果-以上のように、上記実施形態1によれば、可動弁体30の連通路3aに主通路3cを形成すると共に、該主通路3cの上半面を円弧状に形成したために、冷媒が従来のように第2弁座50などに衝突することなく、上記冷媒を円滑に旋回させることができる。この結果、冷媒の圧力損失を低減することができる。また、上記可動弁体30の連通路3aを主通路3cと背面室3dとに区分する仕切部33に均圧孔3eを形成したため、上記主通路3cと背面室3dとを等しい圧力にすることができる。この結果、上記可動弁体30に駆動軸12の軸心Mの方向の差圧が作用しないので、上記可動弁体30の駆動トルクの低減を図ることができる。また、上記可動弁体30の補助通路3bを形成すると共に、該補助通路3bの上半面を円弧状に形成したために、冷媒の流路の拡大および縮小がないので、上記冷媒を円滑に旋回させることができる。この結果、冷媒の圧力損失を低減することができる。実施形態2次に、本発明の実施形態2を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態1は、図9~図14に示すように、実施形態1の主通路3cおよび補助通路3bが上半面のみを円弧状に形成したのに代えて、主通路3cおよび補助通路3bを横断面環状に形成したものである。なお、図9は、ロータリ弁10の切換状態を概念的に示している。具体的に、上記主通路3cは、接続ポートPA,PC,PDに対向する開口が主弁部31の下面第1弁座面41に対向する面に形成され、この2つの開口を結ぶように主弁部31に環状通路を形成して構成されている。つまり、上記主通路3cは、第2弁座50側である仕切部33側の上半面と第1弁座40側の下半面とが共に円弧状に形成され、例えば、各接続ポートPA,PC,PDと同一径に形成されている。上記補助通路3bは、接続ポートPB,PD,PCに対向する開口が副弁部32の下面第1弁座面41に対向する面に形成され、この2つの開口を結ぶように副弁部32に環状通路を形成して構成されている。つまり、上記主通路3cは、第2弁座50側の上半面と第1弁座40側の下半面とが共に円弧状に形成され、例えば、各接続ポートPB,PD,PCと同一径に形成されている。なお、上記可動弁体30は、例えば、主通路3cおよび補助通路3bに対応する配管15状部材を母材に埋め込み、鋳造またはダイキャストなどにより形成されている。その他の構成および動作は実施形態1と同様である。-実施形態2の効果-以上のように、上記実施形態2によれば、主通路3cを環状に形成したために、流路断面が一様になるので、冷媒が円滑に流れて旋回することから、冷媒の圧力損失をより低減することができる。また、上記補助通路3bを環状に形成したために、流路断面が一様になるので、冷媒が円滑に流れて旋回することから、冷媒の圧力損失をより低減することができる。その他の効果は、実施形態1と同様である。その他の実施形態上記各実施形態は、以下のような構成としてもよい。上記ロータリ弁10は、四路切換弁の他、2つの接続ポートPA,PBを連通状態と遮断状態とに切り換える開閉弁であってもよく、また、3つの接続ポートPA,PB,PCを切り換える三路切換弁などであってもよい。また、上記ロータリ弁10は、冷媒回路の他、油圧回路などに設けられるものであってもよい。尚、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。"