埋設すべきパイプを吊下するパイプ吊下装置のためのパイプ取付装置であって、前記パイプ吊下装置を構成している縦軸の下端に連結されるベースと、このベースに連結されて、前記パイプを掴む左右一対のホルダーアームと、これらのホルダーアームの少なくとも一方を、他方に対して開閉させる開閉機構とを備えたことを特徴とするパイプ吊下装置のためのパイプ取付装置。前記開閉機構を、前記各ホルダーアームのいずれか少なくとも一方の上端部に取り付けた連結部材と、この連結部材に回動可能に連結された開閉軸と、この開閉軸に連結した連結ブロックと、この連結ブロックに連結した開閉部材とにより構成したことを特徴とする請求項1に記載のパイプ吊下装置のためのパイプ取付装置。前記開閉機構を前記両ホルダーアームの上端部間に差し込まれるものとして、前記両ホルダーアームの閉じを行うようにするとともに、前記ホルダーアームのいずれか少なくとも一方の開放を前記枢軸に掛装したスプリングによって行うようにしたことを特徴とする請求項1に記載のパイプ吊下装置のためのパイプ取付装置。前記開閉機構を、枢軸によって前記ベースに回動可能に連結される小判型のものとするとともに、この開閉機構をハンドルによって回動操作するようにしたことを特徴とする請求項1に記載のパイプ吊下装置のためのパイプ取付装置。ひもによってしっかりと留められたパイプの周囲には、図11にも示すように、埋め戻し用の土砂が入れられ、バイブレータ等を使用してしっかりと固めることにより、当該パイプの、所定の傾斜角度で位置決めしたままの状態での埋設ができることになる。このとき、パイプが完全に埋設されるまでの間は、折角決めたパイプの位置がズレないようにするために、パイプ取付部とパイプとはひもによってしっかりと留めたままにしておかなければならない。その結果、パイプが完全に埋設された後には、上記ひもも埋設されてしまうことになり、しかも、このひもはパイプの下側にも回り込んでいる。そうなると、パイプの埋設が済んで、パイプ吊下装置を取り外す際に、パイプ取付部は板状であるから簡単に抜けるが、ひもは殆ど抜くことができない状態となっている。このひもは埋設部品とすればよいが、重いパイプを吊下するひもである場合、また当該パイプ吊下装置専用のものである場合、工費全体を増大させる原因となる。そこで、本発明者等は、この種のパイプ吊下装置において、パイプ取付部とパイプとの一体化を確実に行えて、しかも上記のひもにおけるような問題のないようにするにはどうしたらよいか、について種々検討を重ねてきた結果、本発明を完成したのである。すなわち、本発明の目的とするところは、パイプ取付部、つまりパイプ吊下装置とパイプとの一体化を確実に行え、埋設後のパイプの周囲から簡単に外せ、さらには再使用を簡単に行うことのできるパイプ吊下装置用のパイプ取付装置を提供することにある。以上の課題を解決するために、まず、請求項1に係る発明の採った手段は、後述する最良形態の説明中で使用する符号を付して説明すると、埋設すべきパイプPを吊下するパイプ吊下装置100のためのパイプ取付装置10であって、パイプ吊下装置100を構成している縦軸20の下端に連結されるベース11と、このベース11に連結されて、パイプPを掴む左右一対のホルダーアーム1212と、これらのホルダーアーム1212の少なくとも一方を、他方に対して開閉させる開閉機構14とを備えたことを特徴とするパイプ吊下装置100のためのパイプ取付装置10である。すなわち、この請求項1に係るパイプ取付装置10は、図1に示すように、パイプ吊下装置100を構成している縦軸20の下端に連結されて、直接パイプPを掴むことになるものである。このパイプ取付装置10が掴んだパイプPの位置は、パイプ吊下装置100の縦軸20や横軸30の位置を予め調整することによって、設計された位置になるようになっている。なお、パイプ吊下装置100は、一本のパイプPに対して複数のものが使用されるため、当該パイプ取付装置10もパイプ吊下装置100の数に応じて一本のパイプPに複数が採用されることになる。このパイプ取付装置10を構成しているベース11は、上述したように、パイプ吊下装置100を構成している縦軸20の下端に連結されるものであるが、この連結を行うために、当該ベース11には、図2のb等に示すように、ネジ穴21が形成してある。勿論、このネジ穴21は、縦軸20とベース11との連結が行えるのであれば、文字通りのネジ穴である必要はなく、他の構成のものであってもよい。このベース11には、図1等に示すように、パイプPを側面から掴むための左右一対のホルダーアーム1212が連結される。これら左右一対のホルダーアーム1212のベース11に対する連結は、図1~図7の実施例にあっては、それぞれ一本づつの枢軸13によって互いに向けて揺動可能にしてあり、図8の実施例にあっては、一方図示左側のホルダーアーム12について枢軸13を介して揺動可能にしておき、他方図示右側については枢軸13と固定ネジによって固定的に行うものである。また、各ベース11の形状としては、図1等に示すように、左右同形の半円弧状にしてあって、その内側のパイプ当接面は、パイプPの外形に沿うような円弧になっている。これにより、両ホルダーアーム12によってパイプPを掴んだとき、パイプPの中心50が縦軸20の直下になるようにしてある。なお、この円弧の大きさは、吊下すべき、つまり掴むべきパイプPの外形に合わせてあるが、後述するように、パイプPの外形より少し大小があっても、パイプPの掴みは十分行えるし、縦軸20の直下にパイプPの中心50を位置させることができる。これらのホルダーアーム1212は、開閉機構14によって、その少なくとも一方が、他方に対して開閉される。開閉機構14は、後述する実施例におけるように種々なタイプのものがあるが、図1~図7に示した実施例においては、両方のホルダーアーム12が互いに開閉し合うようにしたものであり、図8に示した実施例においては、一方図示左側のみが他方に対して開閉されるようにしたものである。このことが、両ホルダーアーム12の少なくとも一方が、他方に対して開閉されるという意味である。以上のように構成したパイプ取付装置10は、例えば図2のaに示すように、ベース11と、これに連結した一対のホルダーアーム12と、これらホルダーアーム12の開閉を行う開閉機構14とを備えたものであるから、非常にコンパクトで軽量なものになっているだけでなく、図1にも示すように、横軸30を縮めたパイプ吊下装置100と同程度の大きさになっているから、扱い易いものとなっている。換言すれば、このパイプ取付装置10とパイプ吊下装置100とを分離した際には、保管や運搬に便利となっているだけでなく、パイプ吊下装置100を構成している縦軸20の下端への連結も容易に行えるものとなっているのである。また、このパイプ取付装置10の各ホルダーアーム12は、その内側面がパイプPの外形に沿うような円弧を有して、左右同形の円弧状になっているから、例えば図11に示した一枚もののパイプ取付部とは異なって、大きな面積の材料を必要としないだけでなく、型成形する場合には、1種類の型だけで製造可能となっている。そして、このパイプ取付装置10によって掴んだパイプPの周囲を埋め戻した後において、開閉機構14を操作することによって、ホルダーアーム1212の少なくとも一方を他方に対して、あるいは両ホルダーアーム12を互いに開方させる。開閉機構14を操作すると、図2の実施例では、各ホルダーアーム12上端部の連結部材12bが左右に移動して枢軸13より下側部分が左右に広がり、図4の実施例では、図5に示すように、くさびロック14gが両ホルダーアーム12の上端部間から抜かれて、両スプリング15によって枢軸13より下側部分が左右に広がるのである。また、図6の実施例では、小判型の開閉機構14を操作することは、これに係合させたハンドル16を回動することを意味するが、この場合の開閉機構14は、両ホルダーアーム12の上端部間を広げていたものである。ハンドル16によって開閉機構14による両ホルダーアーム12の上端部間の広げが解除されると、図7のbに示すように、各ホルダーアーム12の枢軸13より下側部分はスプリング15によって広げられることになるのである。そして、図8に示す実施例では、前述した通り、図示右側のホルダーアーム12がベース11に対して固定的に連結してあり、図示左側のホルダーアーム12がベース11に対して開閉可能に連結してある。図示左側のホルダーアーム12の上部には、ネジ軸17の図示左端が回動可能に連結してあって、このネジ軸17の他の部分は図示右側のホルダーアーム12の上部に対して螺進螺退可能に連結してある。図8に示す実施例では、このネジ軸17と次に述べるハンドル16とで開閉機構14が構成されている。このネジ軸17の図示右端には、当該ネジ軸17を回転させるためのハンドル16がとりつけてあるから、このハンドル16を操作してネジ軸17を回転させることにより、図示左側のホルダーアーム12が進退することになるのである。図8では、図示左側のホルダーアーム12がネジ軸17によって閉じた位置まで押された状態が記載してあるが、上述したハンドル16を回転させることにより、図示左側のホルダーアーム12は開放される位置まで引かれることになるのである。開閉機構14の操作によって、ホルダーアーム1212の少なくとも一方が、他方に対して開放させるためには、これら両ホルダーアーム12に掛かっている土圧に対抗しなければならないが、各ホルダーアーム12の厚さは、図2、図4、図6、及び図8の各aに示すように、非常に薄いものであり、しかも開閉機構14は螺進螺退を原則としているから、十分対抗できる。つまり、開閉機構14の操作によって各ホルダーアーム12の開閉は十分可能になっているのである。勿論、これらのホルダーアーム12が位置する部分での埋め戻し土の固めを、当該パイプ取付装置10を外した後に行うようにすればよい。両ホルダーアーム12が埋め戻し土の中で完全に開放され、当該パイプ取付装置10からパイプ吊下装置100が外されれば、当該パイプ取付装置10はそのまま引き抜けば施工現場から外せるのであり、各ホルダーアーム12についても、再使用できることは言うまでもない。勿論、当該パイプ取付装置100は、従来技術を示す図10~図12に示したようなひもは全く使用していないのであるから、当該パイプ取付装置10を取り外す際にひもを抜く必要はない。ところで、このパイプ吊下装置100のためのパイプ取付装置10については、その各ホルダーアーム12の先端部を、パイプPの中心50を通る水平線51より下側に延在させて、パイプPの外面に当接する係止部12aとすることも可能である。図2のaに示すパイプ取付装置10は、各ホルダーアーム12の先端部を係止部12aとしてものであり、この係止部12aは、パイプPの中心50を通る水平線51より下側に延在して、パイプPの外面に当接するものである。パイプPは円筒として形成されるものであるから、パイプPの中心50を通る水平線51より下側にあるパイプPの外面は、当然に、パイプPの下側に回り込んだ位置にある。各ホルダーアーム12の係止部12aが、パイプPの下側に回り込んだ外面に当接するということは、結局、各ホルダーアーム12及びその係止部12aによってパイプPのほぼ全体が抱き抱えられるということになるのであるから、当該パイプ取付装置10によるパイプPの掴みは、完全になるのである。換言すれば、各ホルダーアーム12の、係止部12a以外の部分に、パイプPを掴むための加工を施すことが全く不要となるのであり、パイプPの両ホルダーアーム12による掴みが効率的に行える。このパイプ取付装置10は、各ホルダーアーム12に特別な加工を施さなくても、パイプPの掴みが確実に行えるものとなっている。さらに、このパイプ取付装置10については、その左右一対のホルダーアーム1212を枢軸13によってベース11に回動自在に連結して、これらのホルダーアーム1212を開閉機構14によって互いに開閉させるようにすることも可能である。このパイプ取付装置10では、上述してきたそれが、開閉機構14によって、両ホルダーアーム1212の少なくとも一方を、他方に対して開閉させるようにしたものであるのに対し、両ホルダーアーム12共それぞれの枢軸13によってベース11に回動自在に連結して、開閉機構14によって互いに同時に開閉させるようにしたものである。一つの開閉機構14によって両ホルダーアーム12の開閉が行われるのであるから、両ホルダーアーム12によるパイプPの掴み操作は勿論、パイプPを掴んでいた両ホルダーアーム12の開放操作も、非常に効果的、つまり短時間内に行える。このようにしたパイプ取付装置10は、開閉操作を短時間で行えるものとなっている。以上の結果、この請求項1に係るパイプ取付装置10は、パイプ吊下装置100とパイプPとの一体化を確実に行え、埋設後のパイプPの周囲から簡単に外せ、さらには再使用を簡単に行えるものとなっているのである。上記課題を解決するために、請求項2に係る発明の採った手段は、上記請求項1に記載のパイプ吊下装置100のためのパイプ取付装置10について、開閉機構14を、各ホルダーアーム12のいずれか少なくとも一方の上端部に取り付けた連結部材12bと、この連結部材12bに回動可能に連結された開閉軸14bと、この開閉軸14bに連結した連結ブロック14aと、この連結ブロック14aに連結した開閉部材14cとにより構成したことである。この請求項2のパイプ取付装置10にあっては、その開閉機構14を操作すると、図2及び図3の各aの比較から理解できるように、各ホルダーアーム12上端部の連結部材12bが左右に移動して、各ホルダーアーム12の枢軸13より下側部分が左右に開閉するのであり、これによって、各ホルダーアーム12の開閉がなされるのである。具体的には、図2のaに示す状態は、各ホルダーアーム12を閉じてパイプPを掴んだものであるが、この状態から各ホルダーアーム12を開放するには、まず開閉部材14cを、図3のaに示す矢印のように、図示上方に移動させるのである。この開閉部材14cには連結ブロック14aを介して各開閉軸14bの内端が連結してあるから、開閉部材14cが上動することによって各開閉軸14bを引き込むことになる。そして、各開閉軸14bには連結部材12bを介して各ホルダーアーム12の上部が連結してあるから、各ホルダーアーム12は枢軸13を中心に係止部12aを開放する方向に回動されるのである。勿論、各ホルダーアーム12を閉じるには、以上の操作の逆、つまり開閉部材14cを下動させればよいことは、言うまでもない。特に、この請求項2のパイプ取付装置10にあっては、その開閉機構14が上記のようになっていて、開閉部材14cの上下操作によって各ホルダーアーム12の開放を行うのであるから、各ホルダーアーム12に土圧が掛かっていても、開放操作は十分行える。従って、この請求項2に係るパイプ取付装置10にあっては、上記請求項1のそれと同様な機能を発揮する他、開閉部材14cの上下操作のみによって各ホルダーアーム12の開放操作が行えるものとなっているのである。上記課題を解決するために、請求項3に係る発明の採った手段は、上記請求項1に記載のパイプ吊下装置100のためのパイプ取付装置10について、開閉機構14を両ホルダーアーム12の上端部間に差し込まれるものとして、両ホルダーアーム12の閉じを行うようにするとともに、ホルダーアーム12のいずれか少なくとも一方の開放を枢軸13に掛装したスプリング15によって行うようにしたことである。この請求項3に係るパイプ取付装置10の、上述したものと大きく異なる点は、ホルダーアーム12の開放を、枢軸13に掛装したスプリング15によって行い、ホルダーアーム12の閉じ、及びこの閉じ状態の維持を、両ホルダーアーム12の上端部間に開閉機構14を差し込むことによって行うようにしていることである。換言すれば、このパイプ取付装置10における開閉機構14は、枢軸13に掛装したスプリング15による付勢力と、両ホルダーアーム12の上端部間に差し込まれる力とによって機能するものになっている。このため、開閉機構14を操作すると、図5に示すように、くさびロック14gが両ホルダーアーム12の上端部間から抜かれて、両スプリング15によって枢軸13より下側部分が左右に広がるのである。従って、この請求項3に係るパイプ取付装置10にあっては、上記請求項1のそれと同様な機能を発揮する他、クサビ機能を十分発揮するものとなっている。上記課題を解決するために、請求項4に係る発明の採った手段は、上記請求項1に記載のパイプ吊下装置100のためのパイプ取付装置10について、開閉機構14を、枢軸14mによって前記ベース11に回動可能に連結される小判型のものとするとともに、この開閉機構14をハンドル16によって回動操作するようにしたことである。この請求項4に係るパイプ取付装置10では、小判型の開閉機構14を、これに係合させたハンドル16によって回動操作するのであるが、この場合の開閉機構14は、両ホルダーアーム12の上端部間を広げていたものである。ハンドル16によって開閉機構14による両ホルダーアーム12の上端部間の広げが解除されると、図7のbに示すように、各ホルダーアーム12の枢軸13より下側部分はスプリング15によって広げられることになるのである。このパイプ取付装置10では、小判型板という極めて簡単な構造の開閉機構14を採用しているため構造が簡単であり、この小判型の開閉機構14は、これに係合させたハンドル16によって簡単に回動操作し得るものとなっているのである。従って、この請求項4に係るパイプ取付装置10にあっては、上記請求項1のそれと同様な機能を発揮する他、開閉機構14の構造が簡単になっているのである。上記課題を解決するために、請求項5に係る発明の採った手段は、上記請求項1に記載のパイプ吊下装置100のためのパイプ取付装置10について、開閉機構14を、ベース11に対して進退可能にされて一端がホルダーアーム12に連結された軸17と、この軸17の他端に連結ピン14qによって連結したハンドル16と、連結ピン14qの両側にそれぞれ位置する枢軸14p14pによってハンドル16とベース11にそれぞれ連結されて、ベース11に対して傾動するリンク板14nとにより構成して、ハンドル16をリンク板14n側に回動させたとき、軸17を引き出してホルダーアーム12を開放するようにし、ハンドル16をリンク板14nとは反対側に回動させたとき、軸17を押し出してホルダーアーム12を閉じるとともに、連結ピン14qが両枢軸14p14pを結ぶ線より外側になったときハンドル16の戻りを固定するようにしたことである。この請求項5に係るパイプ取付装置10では、図8及び図9に示すように、図示右側のホルダーアーム12がベース11に対して固定的に連結してあり、図示左側のホルダーアーム12がベース11に対して開閉可能に連結してある。図示左側のホルダーアーム12の上部には、軸17の図示左端が傾動可能に連結してあって、この軸17の他の部分は、ベース11、つまり図示右側のホルダーアーム12の上部に対して進退可能にしてある。そして、この請求項5に係るパイプ取付装置10では、開閉機構14が、ベース11に対して進退可能にされて一端がホルダーアーム12に連結された軸17と、この軸17の他端に連結ピン14qによって連結したハンドル16と、連結ピン14qの両側にそれぞれ位置する枢軸14p14pによってハンドル16とベース11にそれぞれ連結されて、ベース11に対して傾動するリンク板14nとにより構成してある。つまり、この軸17の図示右端には、連結ピン14qによってハンドル16が取り付けてあり、これらのハンドル16及び軸17の間には、連結ピン14qの両側にある2つの枢軸14pによって連結したリンク板14nが配置してある。換言すれば、図8及び図9の各bに示すように、1つの連結ピン14qと、2つの枢軸14pによって連結されているハンドル16、軸17、及びリンク板14nによってリンクが形成されているのである。特に、ハンドル16については、図9のbに示すように、その柄の部分に対して枢軸14pから直交する部分がL字状に延在していて、この延在部分の先端に軸17に繋がる連結ピン14qを有したものとなっている。以上の結果、ハンドル16を略90度リンク板14n側に回転させることにより、図9のbに示すように、リンク板14nの寸法規制を受けることによって、軸17が図示右側に引き込まれるのである。この軸17は、図示左側のホルダーアーム12に連結してあるから、このホルダーアーム12の枢軸13より下方部分が、図9のaに示すように、開くことになる。換言すれは、図8では、図示左側のホルダーアーム12が軸17によって閉じた位置まで押された状態が記載してあるが、上述したハンドル16を図9のbに示すように回転させることにより、この図示左側のホルダーアーム12は開放される位置まで引かれることになるのである。これとは反対に、ハンドル16をリンク板14nとは反対側に回動させると、図8のbに示すように、リンク板14nの寸法規制によって、軸17が図示左側に押し込まれるから、ホルダーアーム12は上記とは逆に閉じられるのである。さらに、ハンドル16をリンク板14nとは反対側に回動させると、図8のbから解るように、連結ピン14qが両枢軸14p14pを結ぶ線より外側になるから、ハンドル16の戻りが規制されることになって、このハンドル16は不測の力によっては回動しない状態となる。つまり、ハンドル16は、その不用意な戻りがないように固定されることになって、ホルダーアーム12の閉じ状態が確実に維持されるのである。なお、連結ピン14qが両枢軸14p14pを結ぶ線より外側になるとは、図8のbを参照した場合、連結ピン14qが両枢軸14p14pを結ぶ線より図示下側になることを意味するものである。従って、この請求項5に係るパイプ取付装置10にあっては、上記請求項1のそれと同様な機能を発揮する他、リンク機構のメリットを十分生かせるものとなっていて、しかもホルダーアーム12の閉じ状態が確実に維持されるのである。以上の通り、本発明においては、埋設すべきパイプPを吊下するパイプ吊下装置100のためのパイプ取付装置10であって、パイプ吊下装置100を構成している縦軸20の下端に連結されるベース11と、このベース11に連結されて、パイプPを掴む左右一対のホルダーアーム1212と、これらのホルダーアーム1212の少なくとも一方を、他方に対して開閉させる開閉機構14とを備えたことにその構成上の主たる特徴があり、これにより、パイプ取付部、つまりパイプ吊下装置100とパイプPとの一体化を確実に行え、埋設後のパイプPの周囲から簡単に外せ、さらには再使用を簡単に行うことのできるパイプ吊下装置100用のパイプ取付装置10を提供することができるのである。次に、上記のように構成した各請求項に係る発明を、図面に示した実施の形態に係るパイプ取付装置10について説明するが、図1及び図2には請求項2に関連する実施例1が、図4及び図5には請求項3に関連する実施例2が、図6及び図7には請求項4に関連する実施例3が、そして図8には請求項5に関連する実施例4がそれぞれ示してあるので、以下では各実施例毎に項を分けて説明して行く。各実施例の説明に入る前に、当該パイプ取付装置10が取り付けられるべきパイプ吊下装置100について説明すると、このパイプ吊下装置100は、図1にも示すように、掘削された溝の両側に設置された土留めパネル40間に突っ張り施工されるものである。つまり、このパイプ吊下装置100は、その略中央に位置することになる装置本体100Aに対して、上下方向の位置調整可能な縦軸20と、横方向に対して伸縮自在で装置本体100Aを位置調整自在に支持する横軸30とを主として備えたものである。このパイプ吊下装置100は、両土留めパネル40間にて左右の横軸30を伸縮させて、これらの横軸30の端部に設けてある足盤が各土留めパネル40に当接する状態にすることにより、両土留めパネル40間にての横軸30の突っ張りによって支持されることになるものである。また、上述したように、このパイプ吊下装置100を構成している装置本体100Aは、両横軸30の伸縮を調整することによって、溝の略中央換言すればパイプPを埋設すべき場所の直上に位置するように調整される。横軸30に直交する縦軸20は、上記装置本体100Aに対して上下方向に位置調整される。この上下方向の位置調整は、以下に述べるパイプ取付装置10によって掴まれたパイプPが、溝内の設計された位置となるように行われる。そして、位置調整が完了した縦軸20の下端に、本発明の各実施例に係るパイプ取付装置10が取り付けられるのである。実施例1図1及び図2には、本発明の実施例1に係るパイプ取付装置10が示してある。このパイプ取付装置10は、縦軸20の下端に螺着されるベース11を備えているが、このベース11には、縦軸20の下端を螺着するためのネジ穴21が、例えば図2のbに示したように形成してある。このネジ穴21は、例えば図4のbに示したように、複数形成することがあるが、その理由は、当該ベース11の縦軸20に対する取付位置を少しズラせたい場合があったり、縦軸20ではなくてパイプPの中心50を設計位置に合わせるための機器を接続したい場合があるためである。また、ベース11に形成してあるネジ穴21によって縦軸20の下端を連結するようにしてあることは、当該パイプ取付装置10によってパイプPを掴んだまま、ベース11の縦軸20に対する位置調整が行えることを意味している。つまり、当該パイプ取付装置10によって掴んだパイプPの、上下方向の微調整が行えるのである。このベース11の前面には、図2のcに示したように、枢軸13によって左右一対のホルダーアーム12が開閉可能に連結されるのであり、これら各ホルダーアーム12の先端部は、図2のaに示したように、パイプPの中心50を通る水平線51より下側に延在して、パイプPの外面に当接する係止部12aとしてある。また、各ホルダーアーム12の内面は、パイプPの外面に沿うように、パイプPの直径に合わせた円弧状にしてある。勿論、各ホルダーアーム12の先端部に係止部12aが形成してあれば、各ホルダーアーム12の内面の円弧がパイプPの直径に合ったものでなくても、各ホルダーアーム12の内面全体をパイプPの外面に完全に当接させることはできないが、パイプPの抱き抱えについては十分行える。換言すれば、各ホルダーアーム12の先端部に係止部12aが形成してあれば、径が異なるパイプPの抱き抱えは行えるのであり、複数種類のパイプPに対応できることになる。一般的に、パイプPは完全な円筒状のものとして形成されるものであり、埋設するにあたって方向性がないようにしてある。このため、各ホルダーアーム12の内面が円弧状になっていて、各係止部12aがパイプPの中心50を通る水平線51より下側に延在して、パイプPの外面に当接するようになっていれば、図2のaに示したように、これら両ホルダーアーム12によるパイプPの抱き抱えが確実になる。この抱き抱え量は、図2のaに示したように、各ホルダーアーム12の水平線51での接点から下ろした垂線と、各係止部12aの内側端部から下ろした垂線との距離、つまり図中の係止寸法52となるのである。なお、各ホルダーアーム12の先端部を係止部12aとしない場合には、各ホルダーアーム12の内面にパイプPを保持するための加工、例えば突起や滑り止めを設けたり、あるいは各ホルダーアーム12の内面を円弧状にしなければならないが、それには、各ホルダーアーム12の形状をさらに工夫したりしなければならないことになる。さて、これら両ホルダーアーム12の開閉は、開閉機構14によって行われる。この実施例1における開閉機構14は、各ホルダーアーム12のいずれか少なくとも一方の上端部に取り付けた連結部材12bと、この連結部材12bに回動可能に連結された開閉軸14bと、この開閉軸14bに連結した連結ブロック14aと、この連結ブロック14aに連結した開閉部材14cとにより構成されている。この実施例1のパイプ取付装置10にあっては、その開閉機構14を操作すると、図2及び図3の各aの比較から理解できるように、各ホルダーアーム12上端部の連結部材12bが左右に移動して、各ホルダーアーム12の枢軸13より下側部分が左右に開閉するのであり、これによって、各ホルダーアーム12の開閉がなされるのである。具体的には、図2のaに示す状態は、各ホルダーアーム12を閉じてパイプPを掴んだものであるが、この状態から各ホルダーアーム12を開放するには、まず開閉部材14cを、図3のaに示した矢印のように、図示上方に移動させるのである。この開閉部材14cの図示上方への移動は、例えば、金槌等の手近にある道具によってこの開閉部材14cを殴打すれば十分行えるものである。この開閉部材14cには左右の連結ブロック14aを介して左右の開閉軸14bの各内端が連結してあるから、開閉部材14cが上動することによって両開閉軸14bが内側に引き込まれることになる。そして、各開閉軸14bには連結部材12bを介して各ホルダーアーム12の上部が連結してあるから、各ホルダーアーム12は、図3のaに示した矢印のように、枢軸13を中心に係止部12aを開放する方向に回動するのである。勿論、各ホルダーアーム12を閉じるには、以上の操作の逆、つまり開閉部材14cを殴打する等して下動させればよいことは、言うまでもない。なお、各開閉軸14bに連結した連結ブロック14aの端部は、図2のbに示すように、互いに噛み合う形状にしてあって、開閉部材14cが図2のaに示す位置から僅かに下がった位置で当接したとき、それ以上開閉部材14cが下がらないようにしてある。換言すれば、各ホルダーアーム12にこれを開こうとするする力が加わったとしても、開閉部材14cはそれ以上下がらないようになっているから、各ホルダーアーム12が不用意に開くことはないのである。特に、このパイプ取付装置10にあっては、その開閉機構14が上記のようになっていて、開閉部材14cの外端を叩く等して上下させて各ホルダーアーム12の開放を行うのであるから、現場での各ホルダーアーム12の開閉操作が非常に簡単に行えるのである。実施例2図4及び図5には、実施例2に係るパイプ取付装置10が示してある。この実施例2は勿論、これ以降の実施例3及び実施例4の説明では、上記実施例1で説明した各部材と共通する部材を使用していることがあるが、その共通する部材については、図4及び図5中に実施例1で説明したのと同一符号を付して、その説明を省略することがある。この実施例2に係るパイプ取付装置10の、実施例1のそれと大きく異なる点は、両ホルダーアーム12の開放を、各枢軸13に掛装した2本のスプリング15によって行い、両ホルダーアーム12の閉じ、及びこの閉じ状態の維持を、両ホルダーアーム12の上端部間に開閉機構14を差し込むことによって行うようにしていることである。換言すれば、この実施例2における開閉機構14は、各枢軸13に掛装した2本のスプリング15による付勢力と、両ホルダーアーム12の上端部間に差し込まれる力とによって機能するものになっていると言える。この実施例2において、各ホルダーアーム12は、ベース11に取り付けた枢軸13に対して回動可能に連結してあり、また、これら各枢軸13の近傍に位置する各ホルダーアーム12にはスプリング掛け12cが固定的に設けてある。そして、図4のaに示したように、各枢軸13にはそれぞれスプリング15のつる巻き部が掛装してあり、このスプリング15の先端15aは、他の枢軸13及びスプリング掛け12cに係止させてある。以上の各スプリング15は、所謂ねじりばねトーションスプリングとも言われているものであり、中央のつる巻き部から左右に先端15aが突出しているタイプのものである。そこで、これらの先端15a間に力つまりトーションを加えながら、一方の先端15aを、当該スプリング15が掛装してあるのとは別の枢軸13に係止させるとともに、他方の先端15aを、当該スプリング15によって開放したい側のホルダーアーム12上のスプリング掛け12cに係止させることにより、各スプリング15はその機能を発揮するものである。一方、両ホルダーアーム12の上端部間に差し込まれる開閉機構14は、図5にも示したように、前面側に突出したつまみ14dと、このつまみ14dの左右の上下方向に位置する2本の長穴14eと、これら各長穴14e内に挿通されて前記ベース11側に螺着されるネジ14fと、上記つまみ14dの裏面側に突出形成したくさびロック14gと、このくさびロック14gの両側に形成した上下方向の固定面14hと、これらの固定面14hの下端側に形成したくさび面14iとを備えている。図5に示した開閉機構14は、両ホルダーアーム12の上端部間から引き抜かれた状態にあり、各ホルダーアーム12の上端部は、各スプリング15の付勢力によって当接した状態にある。つまり、各ホルダーアーム12は、開閉機構14が各ホルダーアーム12間に挿入されているときには、図4のaに示したように、その下部が閉じた状態にあるのであるが、開閉機構14が引き抜かれたときには、図5に示したように、その上端部が当接し合った状態となるのである。次に、図5に示した状態から、図4のaに示した状態にするには、開閉機構14を各ホルダーアーム12の上部間に強制的に挿入するのである。各ホルダーアーム12の上端部の内側には、図5にも示したように、係合面12dが形成してあるから、これら2つの係合面12dが向き合っていることによって、くさびロック14gの下端に形成してあるくさび面14iの入り込む空間が存在している。そこで、つまみ14d等を利用して当該開閉機構14を押し込めば、各くさび面14iによって係合面12dが開かれる。つまり、各ホルダーアーム12が枢軸13を中心に回動することになり、各ホルダーアーム12の下部は閉じられることになるのである。各くさび面14iが係合面12dを押し広げて行けば、次にはくさびロック14gの両側に形成してあった固定面14hが係合面12dに当接することになる。これら左右の固定面14hは、互いに平行になっているから、それ以上の係合面12dの押し広げは行わないし、各ホルダーアーム12の上端部のこの状態を維持することになる。なお、この間、ベース11への螺着状態が開放されている各ネジ14fは、開閉機構14に形成してある各長穴14e内にて案内されて、開閉機構14全体の移動を上下方向のみに限定している。開閉機構14を押し込むことによって、各ホルダーアーム12が図4の状態になったときには、各ネジ14fのベース11への螺着を行う。これにより、開閉機構14のベース11に対する移動が規制されるとともに、各ホルダーアーム12の閉じ状態がくさびロック14gの両固定面14hによって維持されることになるのである。勿論、パイプPの埋設後には、当該開閉機構14を引き抜くことによって、各ホルダーアーム12を、図5にも示した開放状態にすれば、各ホルダーアーム12はパイプPから外せる状態になる。そこで、当該ホルダーアーム12を土中から引き抜くようにすれば、当該パイプ取付装置10の外しは、何ら問題なく行えるのである。実施例3図6及び図7には、実施例3に係るパイプ取付装置10が示してあるが、この実施例3のパイプ取付装置10では、実施例2における上記スプリング15を採用しているものであり、また、実施例2におけるくさび面14iやくさびロック14gを有した開閉機構14とは異なって、図6のaに示したように、小判型の開閉機構14が採用される。この開閉機構14は、枢軸14mによってベース11に回動可能に連結したものであり、枢軸14mの両側に位置する部分には、ハンドル16の係止ピン16aが係止されるハンドル取付穴14jが形成してある。また、この小判型の開閉機構14両側には、各ホルダーアーム12の上部が当接し得るようになっており、特にこの開閉機構14の長軸側端部が、図6のaに示したように、各ホルダーアーム12の上部を押し広げることができるようにしているものである。この実施例3では、開閉機構14の長軸側端部が当接する予定の箇所、つまり各ホルダーアーム12の上部内側面に、図7にも示したように、板バネ14kが取り付けてある。各板バネ14kの中央部は外側に向けて凹ませてあり、この凹所内に開閉機構14の長軸側端部が入り込んだときには、当該開閉機構14の固定を行うものである。換言すれば、この各板バネ14kは、開閉機構14の回動を円滑に行わせるとともに、その凹部に開閉機構14の長軸側端部が入り込んだときには、開閉機構14の固定をも行うものである。さて、この実施例3における開閉機構14は、図7に示したように、ハンドル16によって回動されるものである。このハンドル16の裏面には、図7のaに示したように、開閉機構14側の両ハンドル取付穴14j内に係合される係止ピン16aが立設してあって、これらの係止ピン16aを使用して開閉機構14に連結されるものである。開閉機構14に連結されたハンドル16を、例えば図7のbに示した位置にまで回動すれば、当然開閉機構14も回動されることになり、それまで図7のaに示したように各板バネ14kに当接していた長軸側端部が板バネ14kから離れることになる。これにより、各ホルダーアーム12の上端部を互いに広げていた力がなくなるから、各ホルダーアーム12の下端部はスプリング15の付勢力によって開放され、各ホルダーアーム12は、図7のbに示したように、パイプPの表面から離れパイプPの抱え込みが解除されることになるのである。勿論、ハンドル16を、図7のbに示した位置から、図7のaに示した位置に回動させれば、開閉機構14によって各ホルダーアーム12の上端部は広げられるから、各ホルダーアーム12は再びその閉じ状態に戻ることになる。以上説明した実施例1~実施例3では、左右一対のホルダーアーム12が互いに同量づつ開閉するものであるが、パイプPを抱え込んだ両ホルダーアーム12をパイプPから外すには、各ホルダーアーム12が同量づつ開閉する必要はない。各ホルダーアーム12の、例えば各係止部12a間の寸法がパイプPの外形直径より大きくなれば良いからである。換言すれば、パイプPを抱き抱えるためには、ホルダーアーム12は左右一対有った方がよいのであるが、抱き抱えていたパイプPから離れるためには、開閉するホルダーアーム12は1本であってもよい。そのような例を示すのが、次に説明する実施例4に係るパイプ取付装置10なのである。実施例4図8及び図9には、実施例4に係るパイプ取付装置10が示してあるが、この実施例4のパイプ取付装置10の基本構成は、実施例1のそれとよく似ている。このパイプ取付装置10においても、図8のaにも示すように、各ホルダーアーム12は、枢軸13によってベース11に回動可能に連結されているが、図示右側のホルダーアーム12は、上記枢軸13及び固定ピン12eによってベース11側に固定してある。なお、図示右側のホルダーアーム12の上部にだけ取付板14lが取り付けてあり、この取付板14lはベース11側に固定してある。また、この取付板14lには、軸17が進退可能に組み込んであって、この軸17は、その図示右端部に連結してあるハンドル16によって進退されるものである。一方、この軸17の図示左端部は、左側のホルダーアーム12の上部に枢軸17aによって遥動可能に連結してある。なお、左側のホルダーアーム12の上端部内側は、上記取付板14lの左側面に当接することによってそれ以上の進行が止められるようになっている。さらに、この軸17の図示右端には、連結ピン14qによってハンドル16が取り付けてあり、これらのハンドル16及び軸17の間には、連結ピン14qの両側にある2つの枢軸14pによって連結したリンク板14nが配置してある。換言すれば、図8及び図9の各bに示したように、1つの連結ピン14qと、2つの枢軸14pによって連結されているハンドル16、軸17、及びリンク板14nによってリンクが形成されているのである。特に、ハンドル16については、図9のbに示すように、その柄の部分に対して枢軸14pから直交する部分がL字状に延在していて、この延在部分の先端に軸17に繋がる連結ピン14qを有している。そこで、ハンドル16を略90度リンク板14n側に回転させることにより、図9のbに示したように、リンク板14nの寸法規制を受けることによって、軸17が図示右側に引き込まれる。この軸17は、図示左側のホルダーアーム12に連結してあるから、このホルダーアーム12の枢軸13より下方部分が、図9のaに示したように、開くことになる。換言すれは、図8では、図示左側のホルダーアーム12が軸17によって閉じた位置まで押された状態が記載してあるが、上述したハンドル16を図9のbに示したように回転させることにより、この図示左側のホルダーアーム12は、図9に示したように、開放される位置まで引かれるのである。これとは反対に、ハンドル16をリンク板14nとは反対側に回動させると、図8のbに示したように、リンク板14nの寸法規制によって、軸17が図示左側に押し込まれるから、ホルダーアーム12は上記とは逆に閉じられる。さらに、ハンドル16をリンク板14nとは反対側に回動させると、図8のbから解るように、連結ピン14qが両枢軸14p14pを結ぶ線より外側になるから、ハンドル16の戻りが規制されることになって、このハンドル16は不測の力によっては回動しない状態となる。つまり、ハンドル16は、ホルダーアーム12側からこれを開こうとする力が加わった場合であっても、その不用意な戻りがないように固定されるのである。なお、ハンドル16の固定時において、例えばベース11とリンク板14nとの間の隙間にキーを差し込んで、このリンク板14nも不用意に動かないようにすることによって、ハンドル16の固定を確実化することもなされる。つまり、この実施例4のパイプ取付装置10では、ハンドル16の回動操作によって軸17の進退を行い、これによって、リンク機構のメリットを十分生かして図示左側のホルダーアーム12の開閉のみを行うようにしたものであり、しかもホルダーアーム12を閉じたときのハンドル16の固定を確実に維持するのである。