上カバーゴム層と下カバーゴム層との間に芯体層を介設した帯状ベルトの一端部と他端部とを接合してなる無端状のコンベヤベルトであって、前記帯状ベルトの一端部及び他端部の少なくとも一方の芯体層をベルト長手方向へ延びるスリットにより複数分割し、その複数分割した部分のうち、いずれかは接合する相手側端部の上側に積層し、前記いずれかの残りは下側に積層することを特徴とするコンベヤベルト。前記複数分割した部分のうち、隣接する同士が接合する相手側端部に対して上側と下側とが逆になるように積層する請求項1に記載のコンベヤベルト。前記スリットがベルト幅方向の中心に対して対称である請求項1又は2に記載のコンベヤベルト。前記スリット間の距離が、ベルト幅方向の中央部側よりも端部側で小さくなるようにした請求項1~3のいずれかに記載のコンベヤベルト。前記スリットの先端部のベルト長手方向の位置が同一であって、かつ該スリットの長さがベルト幅方向の中央部側よりも端部側で大きくなるようにした請求項1~4のいずれかに記載のコンベヤベルト。本発明の目的は、ベルト屈曲時におけるカバーゴム層の破損を防止することができるコンベヤベルトを提供することにある。上記の目的を達成する本発明のコンベヤベルトは、上カバーゴム層と下カバーゴム層との間に芯体層を介設してなる帯状ベルトの一端部と他端部とを接合するコンベヤベルトであって、前記帯状ベルトの一端部及び他端部の少なくとも一方の芯体層をベルト長手方向へ延びるスリットにより複数分割し、その複数分割した部分のうち、いずれかは接合する相手側端部の上側に積層し、前記いずれかの残りは下側に積層することを特徴とするものである。本発明のコンベヤベルトによれば、帯状ベルトの一端部及び他端部の少なくとも一方の芯体層をベルト長手方向へ延びるスリットにより複数分割し、その複数分割した部分のうち、いずれかは接合する相手側端部の上側に積層し、残りは下側に積層するようにしたことにより、ベルト屈曲時に接合部分への曲げ応力の集中が軽減されると共に、芯体層の端部の起き上がりを抑えることができるので、カバーゴム層の破損を防止するには有利になる。上記のように複数分割した部分のうち、隣接する同士が接合する相手側端部に対して上側と下側とが逆になるように積層することで、コンベヤベルトの接合部分の耐久性を向上させることができる。スリットをベルト幅方向の中心に対して対称となるように形成することで、コンベヤベルトのベルト幅方向の剛性分布を対称にして形状を安定させることができる。また、スリット間の距離を、ベルト幅方向の中央部側よりも端部側で小さくなるようにすることで、ベルト幅方向の曲げ剛性が端部側で小さくなるため、コンベヤベルトのトラフ性を向上することができる。更に、スリットの先端部のベルト長手方向の位置が同一であって、かつそれらスリットの長さがベルト幅方向の中央部側よりも端部側で大きくなるようにすることで、コンベヤベルトの積層部分の総面積を小さくして、曲げ応力の集中を更に軽減することができる。以下に、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。図1は、本発明の第1の実施形態からなるコンベヤベルトの接合部分を示す。このコンベヤベルト1Aは、上カバーゴム層2と下カバーゴム層3との間に芯体層4を介設して帯状ベルト5にし、その一端部5aと他端部5bとを接合して無端状にすることにより製造されたものである。上カバーゴム層2及び下カバーゴム層3と芯体層4との境界には、接着性を高めるためにコートゴム層図示せずが設けられている。この図1の例では、コンベヤベルト1Aの芯体層4は1層であるが、複数層の場合もある。帯状ベルト5の一端部5aと他端部5bの接合部分においては、芯体層4がベルト長手方向へ延びるスリット6によりベルト幅方向に複数分割されていると共に、その分割された部分において一端部及び他端部の芯体層4が長さLで上下に積層している。このように芯体層4を積層するには、図2に示すように、帯状ベルト5の両端部5a、5bのカバーゴム層2、3をそれぞれ剥離し、露出した芯体層4におけるベルト幅方向に対向する位置に、ベルト長手方向に延びるスリット6をそれぞれ複数形成する。そして、対向するスリット6同士を組み合わせて、芯体層4を互いに挿入して上下に積層させればよい。なお、スリット6は、図3に示すように、帯状ベルト5の一端部5a及び他端部5bのいずれか一方にのみ形成するようにしてもよい。また、図1の例では、一端部5a及び他端部5bの芯体層4の上下関係が、スリット6を境に隣接するもの同士の間で交互に逆になっているが、これに限られるものではなく、スリット6で複数分割された部分のうち、いずれかが相手側端部の上側に積層し、その残りが下側に積層するようにすればよい。例えば図4に示すように、スリット6で分割された他端部5b側の芯体層4が、ベルト幅方向の中央部で連続して上側に積層する場合も含まれる。このように接合してコンベヤベルト1Aを製造することにより、芯体層4の積層部分が複数のスリット6によりベルト幅方向に沿って分割されているため、ベルト屈曲時における接合部分への曲げ応力の集中を軽減することができる。更に、ベルト屈曲時における芯体層4の端部の起き上がりを抑えることができる。つまり、図5に示すように、コンベヤベルトを他端部5bから一端部5aへ向かう方向へ走行させてプーリ8に巻回した場合に、一端部5a側の芯体層4が上側に積層されている箇所では、芯体層4は従来のように起き上がろうとするが図5a、下側に積層されている箇所では他端部5b側の芯体層4に上から押さえられているため芯体層4は起き上がりにくくなる図8b。このような作用により、ベルト屈曲時における芯体層4の端部の起き上がりが、ベルト全体として抑えられるのである。なお、芯体層4が複数層の場合には、少なくとも使用時において最外周に位置する芯体層4を上記のように接合するのが好ましい。複数のスリット6により分割された芯体層4は、図1に示すように、スリット6を境に隣接するもの同士の間で交互に逆になることが望ましい。そのようにすることで、コンベヤベルトの接合部分の耐久性を向上させることができる。複数のスリット6は、ベルト幅方向の中心に対して対称となるように形成することが望ましい。そのようにすることで、コンベヤベルトのベルト幅方向の剛性分布を対称にして形状を安定させることができる。また、図2のように帯状ベルト5の両端部5a、5bにスリット6を形成する場合には、各端部5a、5bにおいてスリット6の先端部6aのベルト長手方向の位置を全て同一にする、つまりスリット6の長さを全て同一にすることが望ましい。具体的には、芯体層4の積層部分の長さがLである場合には、全てのスリット6の長さをL/2とする。これにより、コンベヤベルト1Aの直線性を保持した状態で接合することが容易になる。なお、この接合の際には、対向するスリット6同士を、先端部6a同士が突き当たるように互いに奥まで挿入するのがよい。なお、図1の例では、スリット6で分割された芯体層4の積層部分の幅Wが、全て同じなるようにしているが、このようにすることでスリット6の形成作業が容易になる。図6は、本発明の第2の実施形態からなるコンベヤベルトの接合部分を示す。なお、以下の図面においては、接合部分の構造を見やすくするため、生ゴム7の表示を省略する。このコンベヤベルト1Bは、スリット6で分割された芯体層4の積層部分の幅Wが、ベルト幅方向の中央部側よりも端部側において小さくなるようにしたものである。この図6においては、ベルト幅方向の端部側の積層部分の幅W2が、中央部側の幅W1よりも小さくなっている。このように芯体層4を積層するには、図2や図3の場合において、スリット6の間隔Wが、ベルト幅方向の中央部側よりも端部側において小さくなるように形成すればよい。このように接合してコンベヤベルト1Bを製造することにより、ベルト幅方向の曲げ剛性が端部側で小さくなるため、コンベヤベルト1Bのトラフ性を向上することができる。コンベヤベルト1Bにおいても、上記のコンベヤベルト1Aの場合と同様に、複数のスリット6をベルト幅方向の中心に対して対称となるように形成することが望ましい。また、帯状ベルト5の両端部5a、5bにスリット6を形成する場合には、スリット6の長さを全て同一L/2にすることが望ましい。なお、コンベヤベルト1Bの走行方向については、上述した図5の説明から分かるように、幅広となる中央部側の芯体層4が上側になる端部から下側になる端部へ向かう方向とするのがよい。図6に示す例では、図中に矢印で示すように、他端部5bから一端部5aへ向かう方向となる。図7は、本発明の第3の実施形態からなるコンベヤベルトの接合部分を示す。このコンベヤベルト1Cは、スリット6で分割された芯体層4の積層部分の長さLが、ベルト幅方向の中央部側よりも端部側において大きくなるようにしたものである。この図7においては、中央側の積層部分の幅L1よりも、端部側の幅L2の方が大きくなっている。このように芯体層4を積層するには、図8に示すように、帯状ベルト5の両端部5a、5bのカバーゴム層2、3をそれぞれ剥離して、露出した芯体層4のベルト幅方向に対向する位置にベルト長手方向に延びるスリット6を、その先端部6aのベルト長手方向の位置が全て同一となり、かつその長さがベルト幅方向の中央部側よりも端部側で長くなるようにそれぞれ複数形成すればよい。なお、スリット6は、帯状ベルト5の一端部5a及び他端部5bのいずれか一方にのみ形成してもよい。コンベヤベルト1Cにおいても、上記のコンベヤベルト1A、1Bの場合と同様に、複数のスリット6をベルト幅方向の中心に対して対称となるように形成することが望ましい。また、帯状ベルト5の両端部5a、5bにスリット6を形成する場合には、スリット6の先端部6aのベルト長手方向の位置を全て同一にすることが望ましい。上述した第2及び第3の実施形態からなるコンベヤベルト1B、1Cを組み合わせることで、図9に示すようなコンベヤベルト1Dを製造することもできる。このコンベヤベルト1Dは、スリット6で分割された芯体層4の積層部分の幅Wが、ベルト幅方向の端部側において小さくなっているW1>W2>W1と共に、積層部分の長さLが、ベルト幅方向の端部側において大きくなっているL1<L2。このように接合してコンベヤベルト1Dを製造することにより、トラフ性を向上しつつ、接合部分の剛性の増加を抑えることができる。なお、コンベヤベルト1Dの走行方向については、上記の第2の実施形態において説明したのと同じく、図中に矢印で示すように、他端部5bから一端部5aへ向かう方向となる。