レンズを保持しうるキャリアと、前記キャリアに上方向を軸として巻回して配置された第一のコイルと、前記第一のコイルの前後左右方向に前記第一のコイルに対向して配置された磁石と、を備え構成される可動ユニットと、前記可動ユニットに面して配置される第二のコイルを備え、前記第二のコイルは前記可動ユニットの外側面の二面のみに面して配置され、かつ前記第二のコイルの長軸方向は、前記可動ユニットの他の外側面に面して配置された前記第二のコイルの長軸方向に対し平行で無いレンズアクチュエータ。前記可動ユニットの外側に配置されたベースをさらに備え、前記ベースに対し前記第二のコイルが固定された請求項1記載のレンズアクチュエータ。振れ検出素子を備え、前記振れ検出素子は前記ベースに固定された請求項2記載のレンズアクチュエータ。前記振れ検出素子は前記可動ユニットの外側面に面して配置され、前記振れ検出素子が面する前記可動ユニットの外側面は、第二のコイルが面する前記可動ユニットの外側面と異なる請求項3記載のレンズアクチュエータ。しかしながら、従来のレンズアクチュエータ20は、第二のコイル18の磁石15に対する位置関係を調整したうえ、コイル保持体2A~2Dを可動ユニット1の前後左右に、個別に配置することが必要で、製造する際の位置調整の手間が大きなものとなっていた。本発明は、このような従来の課題を解決するものであり、簡便に製造可能なレンズアクチュエータを提供することを目的とする。前記目的を達成するために本発明は、特に可動ユニットの外側面の二面に対向して第二のコイルが配置され、第二のコイルの長軸方向が平行で無いように保持され、レンズアクチュエータが構成される。本発明によれば、可動ユニットの外側面の二面に対向して第二のコイルが配置され、第二のコイルの長軸方向が平行で無いように保持され、レンズアクチュエータが構成され、第二のコイルを配置する面の数が減ることで第二のコイルの位置関係を調整する手間が軽減されるため、簡便に製造可能なレンズアクチュエータを提供することができる。以下、本発明の実施の形態について、図1~図6を用いて説明する。実施の形態図1は本発明の一実施の形態によるレンズアクチュエータ70の断面図、図2は同分解斜視図、図3は上カバー36とフレキシブルプリント配線板35を外した部分斜視図である。ここで、レンズアクチュエータ70は、可動ユニット31とコイルユニット32と下カバー33と、シャフト34A~34Dと、フレキシブルプリント配線板35と上カバー36から構成される。このレンズアクチュエータ70は、例えば左右方向Y軸方向の幅が5mm~20mm、前後方向X軸方向の奥行きが5mm~20mm、上下方向Z軸方向の高さが2mm~10mmで、左右方向の幅と前後方向の奥行きはほぼ同じ寸法で構成される。まず、可動ユニット31の構成から説明する。ここで、図4に示すのは可動ユニット31の部分分解斜視図である。そして、図1の断面図及び図4の分解斜視図から判るように、可動ユニット31は、レンズホルダ41と、磁石ホルダ42と、下バネ43と上バネ44から構成される。このレンズホルダ41は、キャリア45と、キャリア45の外周に上下ニ段に配置された第一のコイル46A、46Bを備えている。ここで、キャリア45は中央に円孔45Aを備えた方形筒状で、ガラス入りポリカーボネート等の絶縁樹脂を材料として形成されている。ここで円孔45Aは直径が一定であっても、変化していても良い。また、内側にレンズを固定するためのネジ等の形状を備えていても良い。そして、第一のコイル46A、46Bは、線径Φ40μm~Φ60μmのエナメル線等のコイル線が、上方向を軸としてキャリア45に巻回されて形成される。ここで、上方向は円孔45Aの中心軸の方向と一致する。また、磁石ホルダ42は、ホルダ47と磁石48A~48D、磁石49A~49Dから構成されている。ここで、ホルダ47は、中央に角孔47Aを備えた方形筒状でガラス入りポリカーボネート等の絶縁樹脂により形成されている。また、ホルダ47の底面には四方に張り出したホルダ側リム部47Bが設けられており、ホルダ側リム部47Bには略V字状の溝としてホルダ側係止部47Cが設けられている。そして、ホルダ47の前後左右方向の側面に直方体形状でやや大型の磁石48A~48D、同じく直方体形状でやや小型の磁石49A~49Dが、磁石48A~48Dを上方、磁石49A~49Dを下方として所定の間隔を離間して、接着剤図示せず等で固定される。ここで、磁石48A~48Dと磁石49A~49Dは、それぞれの内側面側の磁極が互いに異なる磁極となるように着磁され、一方、それに伴いそれぞれの外側面側の磁極も互いに異なる磁極となるように着磁されている。例えば、磁石48A~48Dの内側面がS極で着磁され、磁石49A~49Dの内側面がN極で着磁されている。これに伴い、磁石48A~48Dの外側面がN極で着磁され、磁石49A~49Dの外側面がS極で着磁される。このように、上下方向に配置された磁石48A~48Dと磁石49A~49Dの内側面及び外側面の磁極を交互に異なるように着磁しているので、磁界の放射方向が整流され、より強い磁界を発生することができる構成となっている。ここで、磁石48A~48D、磁石49A~49Dは、ネオジム、鉄、ホウ素を主成分とする希土類磁石であるネオジム磁石等が用いられる。本発明は、ネオジム磁石以外の磁石でも実施可能であるが、ネオジム磁石は磁力が大きいため、第一のコイル46A、46Bに流す電流を小さくすることができ、省電力化の点で有利である。また、ネオジム磁石の保持力は500kA/m~3000kA/mで、残留磁束密度は1.3~1.5Tのものを使用するのが望ましい。さらに、磁石48A~48Dの内側面がS極で着磁され、磁石49A~49Dの内側面がN極で着磁されているので、各磁石48A~48Dの間、磁石49A~49Dの間では、互いに反発力をおよぼしあう。そこで、ホルダ47には、磁石48A~48D、磁石49A~49Dの外側に磁石48A~48D、磁石49A~49Dと接する側壁を設けることが望ましい。そして、ホルダ47の角孔47Aにレンズホルダ41が収納され、第一のコイル46A、46Bと磁石48A~48D、磁石49A~49Dが対向する。つまり可動ユニット31において、第一のコイル46A、46Bに電流が流れることにより、磁石48A~48D、磁石49A~49Dとの間で電磁力が生じ、レンズホルダ41が磁石ホルダ42に対し上下に可動するよう構成されている。また、下バネ43は、外周部43Aと内周部43Bとが、蛇行した複数のバネ部43Cで接続された導電金属製の板バネである。また、上バネ44も、外周部44Aと内周部44Bとが、蛇行した複数のバネ部44Cで接続された導電金属製の板バネである。そして、外周部43Aと外周部44Aは磁石ホルダ42に固定され、内周部43Bと内周部44Bはレンズホルダ41に固定されている。これにより、第一のコイル46A、46Bに電流が流れていない場合は、レンズホルダ41が磁石ホルダ42に対し所定位置に復帰可能な構成となっている。ここで、可動ユニット31は、第一のコイル46A、46Bに電流を流すことにより、レンズホルダ41が磁石ホルダ42に対し上下に可動し、あるいはレンズホルダ41の重量と下バネ43、上バネ44のバネ力と電磁力との均衡をとってレンズホルダ41を停止させる。また、第一のコイル46A、46Bに電流が流れていない場合は、レンズホルダ41が磁石ホルダ42に対し所定位置に復帰するものである。次に、図1~図3を用いて、可動ユニット31以外の構成要素について説明する。ここで、コイルユニット32は、ベース51と第二のコイル52A、52Bから構成されている。そして、ベース51は角孔51Aを中央に備えた方形筒状で、絶縁樹脂等により形成されている。そして、直交した二面の側壁にT字状の溝51Bを備え、残りの側壁二面には方形に窪んだ溝51Cを備えている。そして、上面には四方に突出した複数のベース側リム部51Dと、ベース側リム部51Dそれぞれに孔51Eを備えている。また、第二のコイル52A、52Bは、溝51Bに接着剤図示せず等で固定されている。この、第二のコイル52A、52Bは、線径Φ40μm~Φ60μmのコイル線が前後方向あるいは左右方向を軸として巻回され形成されるコイルである。なお、第二のコイル52A、52Bを形成するコイル線として、ポリウレタン銅線、ポリエステル銅線、ポリアミド系銅線等のエナメル線が好ましい。ここで、第二のコイル52A、52Bの長径方向となる矢印Aと矢印Bは、概ね直交するように配置されている。なお、第二のコイル52A、52Bの固定方法は、例えば樹脂製のボビンを形成し、ボビンの周りに1本のコイル線を直接巻く方法と、空芯コイルを形成してからベース51に接着剤等で取り付ける方法がある。空芯コイルを形成する方が小型化の観点で望ましく、その場合、自己融着のエナメル線を用い、熱風もしくはアルコールでコイル線同士を融着させ形状を安定させるのが望ましい。あるいは、第二のコイル52A、52Bとしてプリントコイルを用いることができる。プリントコイルとは製膜およびパターニングを行うことによって形成されるコイルである。製膜は、蒸着、スパッタリング、イオンプレーティング、無電解メッキ、電解メッキ等の形成方法があり、パターニングはフォトレジストによるマスクの形成とエッチングを組み合わせる形成方法等がある。プリントコイルを作製する手順の例としては、銅薄膜を製膜してパターニングを行った後に電解メッキを行う手順や、銅薄膜上にフォトレジストでマスクを形成して電解メッキを行った後にパターン以外の部分の銅をエッチング等によって除去する手順等がある。エッチングはドライエッチングであってもウェットエッチングであってもよい。また、プリントコイルはプリント基板上に形成しても良く、その場合、組立時にプリントコイルが変形することはないので組立て性が向上する。そして、シャフト34A~34Dは、導電金属製のシャフトである。ここで、可動ユニット31は、ベース51の角孔51Aに収納されると共に、このシャフト34A~34Dの上端はベース51の孔51Eに係止され、下端はホルダ47のホルダ側係止部47Cに係止されている。なお、磁石48B、48Cを、第二のコイル52A、52Bに対向するように、可動ユニット31は、ベース51の角孔51Aに収納される。つまり、可動ユニット31は、シャフト34A~34Dを介してコイルユニット32と接続されており、シャフト34A~34Dは可動ユニット31をコイルユニット32内で前後左右に水平を維持しつつ移動できるよう構成されている。また、磁石48B、48Cは、第二のコイル52A、52Bに対向しているので、第二のコイル52A、52Bに電流を流すと、可動ユニット31がコイルユニット32内で電磁力により可動するものである。そして、フレキシブルプリント配線板35は、端面に複数の端子を有するコネクタ61を備えた柔軟性のあるフレキシブルプリント配線板で、内部に複数の配線図示せずが配設されている。そして、立体的に折り返され、ベース51の四方の側面に沿うように、さらに折り曲げられている。そして、フレキシブルプリント配線板35がベース51の外側面と接する面に、二つの磁界検出素子62A、62Bおよび二つの振れ検出素子63A、63Bが配置されている。そして、磁界検出素子62A、62Bはベース51の溝51B内に、振れ検出素子63A、63Bは溝51C内にそれぞれ突出している。なお、磁界検出素子62A、62Bおよび二つの振れ検出素子63A、63Bはフレキシブルプリント配線板35内の配線を介してコネクタ61端面の端子に接続されている。ここで磁界検出素子62A、62Bは例えばホール効果を利用して磁界の強さを検出するホール素子等である。磁界検出素子62A、62Bに磁石49B、49Cが接近すると磁界検出素子62A、62Bで検出される磁界が強くなり、また磁界検出素子62A、62Bから磁石49B、49Cが離れると磁界検出素子62A、62Bで検出される磁界が弱くなる。これにより、可動ユニット31がコイルユニット32内で移動した際に、磁界検出素子62Bが可動ユニット31の前後方向の位置を、磁界検出素子62Aが可動ユニット31の左右方向の位置を検出しうるよう構成されている。また、振れ検出素子63A、63Bは角速度センサや加速度センサなど、振れ検出素子63A、63Bが振れたことを検出する素子である。ここで、振れ検出素子63A、63Bとして、例えば角速度センサを配置する場合には、一方がヨー方向、他方がピッチ方向の角速度を検出する。また、振れ検出素子63A、63Bとして、例えば加速度センサを配置する場合には、一方が前後方向、他方が左右方向の加速度を検出する。なお、振れ検出素子63A、63Bは一軸のものでなくても、二軸あるいは三軸のものでも良く、一方が角速度センサで他方が加速度センサである等、別種のセンサを配置しても良い。また、振れ検出素子63A、63Bが配置されたフレキシブルプリント配線板35の面はベース51に対し、接着剤図示せずなどで固定されている。可動ユニット31の外側に配置されたベース51に対し、振れ検出素子63A、63Bが固定されていることにより、レンズアクチュエータ70が振れた際の姿勢の変化を精度良く検出することが可能となるものである。なお、振れ検出素子63A、63Bの配置は必ずしも直交している必要は無いが、その配置された面が成す角度が80度以上100度以下であるのが望ましい。なお、第一のコイル46A、46Bは、下バネ43、上バネ44、シャフト34A~34D等を介し、フレキシブルプリント配線板35のコネクタ61に設けられた端子に電気的に接続されている。また、第二のコイル52A、52Bを構成するコイル線の端部がフレキシブルプリント配線板35に接続されることで、フレキシブルプリント配線板35のコネクタ61に設けられた端子に第二のコイル52A、52Bが電気的に接続されている。つまり、第一のコイル46A、46Bと、第二のコイル52A、52Bは、ともに、コネクタ61に設けられた端子を介して電流が流されるように構成されている。そして、下カバー33は中央に角孔33Aを備えた、例えばアルミニウムや洋白等の非磁性材料で形成された金属板で、この下カバー33はベース51の下面に接着剤図示せず等で固定されている。また、上カバー36は、中央に円孔36Aを備え、下面開放の方形箱状に、アルミニウムや洋白等の非磁性材料で形成されている。そして、上カバー36は下カバー33との間に、可動ユニット31、コイルユニット32、シャフト34A~34D、フレキシブルプリント配線板35を収納して、下カバー33に溶接等で固定されている。なお、円孔36A、円孔45A、角孔33Aは連なっており、レンズアクチュエータ70の上面から下面へ貫通孔が形成される。ここで、上カバー36と下カバー33は共に非磁性の材料で形成されているので、第一のコイル46A、46Bと磁石48A~48D、磁石49A~49Dとの間、あるいは第二のコイル52A、52Bと磁石48B、48C、磁石49B、49Cとの間で生じる電磁力に与える影響が抑制されるため、レンズアクチュエータ70を安定して動作させることができる。そして、このように構成されたレンズアクチュエータ70の、レンズホルダ41の円孔45Aにレンズ図示せずが保持され、下方にCCDイメージセンサやCMOSイメージセンサ等の撮像素子図示せずが配置されて、カメラや携帯電話等の電子機器に装着される。そして、機器の電子回路図示せずに、第一のコイル46A、46Bと、第二のコイル52A、52Bがコネクタ61の端子等を介して、接続される。このように構成されたレンズアクチュエータ70において、例えば電子機器のシャッター用の押釦図示せずを軽く押圧操作すると、電子回路から電圧が印加されて第一のコイル46A、46Bに電流が流れ、レンズホルダ41及びレンズホルダ41の円孔45Aに保持されたレンズが上下方向へ移動して、オートフォーカス制御が行われ、映像または画像のピント合わせを自動的に行う。また、シャッター用の押釦をさらに押圧操作して撮影を行った際に、手振れ等が生じた場合には、振動を振れ検出素子63A、63Bによって電子回路で検出し、電子回路が第二のコイル52A、52Bに流す電流を制御して前後または左右方向へ可動ユニット31を移動させ、振れ補正制御が行われる。つまり、レンズアクチュエータ70は、可動ユニット31に面して配置される第二のコイル52A、52Bは、可動ユニット31の外側面に面した二面のみに配置され、かつ第二のコイル52Aの長軸方向は第二のコイル52Bの長軸方向に対し、平行には配置されない位置関係に保持されており、従来のレンズアクチュエータ20に比べ、第二のコイル52A、52Bが対向している可動ユニット31の外側面の数が減って簡便な配置となり、組立性が向上し簡便に製造しうる。また、第二のコイル52A、52Bは、ベース51に対して固定されているため、一体として可動ユニット31の外側に組み合わせることが可能であるため、組立性がさらに向上する。また、振れ検出素子63A、63Bがレンズアクチュエータ70に内蔵されているので、電子機器側に、同種の振れ検出素子を配置する必要が無くなり、電子機器の小型化に寄与する。また、振れ検出素子63A、63Bがベース51に対して固定されているので、振れ検出素子63A、63Bが振れを検出する精度が向上すると共に、レンズアクチュエータ70の簡便な組み立てにも寄与する。さらに、振れ検出素子63A、63Bが面する可動ユニット31の外側面は、第二のコイル52A、52Bが面する可動ユニット31の外側面と異なるように配置しているので、振れ検出素子63A、63Bが第二のコイル52A、52Bに流れる電流で生じる電磁界から受ける影響を低減することが可能で、より手振れ等の振動を高精度に検出しうる。なお、図5の斜視図に示すように、ベース71の二面に配置された上段の第二のコイル72A、72B、下段の第二のコイル73A、73Bのように、上下方向で複数の第二のコイルを並べて配置しても良い。上下2段にコイルを並べて配置した場合、電磁力が大きくなるため、可動ユニット31に対し簡便な構造で大きな推進力を得ることができる。また、前記の磁石48A~48D、49A~49Dと第二のコイル52A、52Bとの構成に代えて、図6の上面図で示す構成とすることも出来る。同図aは、ベース81を上面視が平行四辺形で角柱状とし、ベース81の外側面となる四面に磁石82A~82Dを配置し、そのうち磁石82A、82Dが配置された二面に対向して、第二のコイル83A、83Bを配置したものである。このように第二のコイル83A、83Bの位置関係は、他の面に配置された第二のコイルに対し、その長径方向となる矢印C、Dの方向が平行で無ければ良く、必ずしも直交していることは必要では無い。しかしながら、第二のコイル83A、83Bの長径方向が成す角度θが鈍角あるいは鋭角になりすぎると、第二のコイル83A、83Bに独立して電流を流してベース81の移動を制御することが難しくなるので、第二のコイル83A、83Bの長径方向が成す角度θは80度以上100度以下が望ましい。また、同図bは、ベース91の外側面となる四面に磁石92A~92Dを配置し、そのうち磁石92A、92Dが配置された二面において、少なくともその一部が上面視で重なるようにして、第二のコイル93A、93Bを配置したものである。なお、磁石92A~92Dを上段、磁石94A~94Dを下段とし、第二のコイル93Aを磁石92A、94Aの間、第二のコイル93Bを磁石92D、94Dの間に配置しても良い。このように、第二のコイル93A、93Bの巻回の中心軸は上下方向であっても、第二のコイル93A、93Bの長径方向の矢印E、Fの方向が平行で無ければ本発明の実施は可能である。なお、前記の説明では、シャフト34A~34Dの上端がコイルユニット32に接続されてシャフト34A~34Dの下端が可動ユニット31に接続される構成について説明したが、シャフト34A~34Dの上端が可動ユニット31に接続されてシャフト34A~34Dの下端がコイルユニット32に接続される構成であってもよい。また、本発明のレンズアクチュエータ70によって撮影される映像もしくは画像は、静止画であっても動画であってもよい。また上記の説明では、上カバー36の側面に平行に磁石48A~48D、49A~49Dを配置する構成について説明したが、上カバー36の四隅の位置に磁石48A~48D、49A~49Dを配置する構成であってもよい。なお、可動ユニット31の位置を検出するために使用される磁界検出素子62A、62Bを第二のコイル52A、52Bが面する可動ユニット31の外側面と異なる外側面に面するように配置した場合には、第二のコイル52A、52Bに流れる電流で生じる電磁界が磁界検出素子62A、62Bに与える影響を低減できるので、より高精度に可動ユニット31の位置を検出でき、より正確に振れ補正制御を行うことができる。さらに、磁界検出素子62A、62Bを、磁石48A~48D、49A~49Dの上方、あるいは下方の対向した位置に、配置する構成とすることもできる。つまり、磁界検出素子62A、62Bは、可動ユニット31の移動に伴い、磁石48A~48D、49A~49Dに対し前後あるいは左右方向の位置関係が変化するように配置する。例えば、上段の磁石48A~48D、下段の磁石49A~49Dに対し、磁石48A、48Dの上方に磁界検出素子62A、62Bを配置しても良い。また、磁石49A、49Dの下方に磁界検出素子62A、62Bを配置しても良い。さらに磁石48A、49Aの間および磁石48D、49Dの間に磁界検出素子62A、62Bを配置しても良い。このように配置することにより、より高精度に可動ユニット31の位置を検出でき、より正確に振れ補正制御を行うことができる。また、可動ユニット31の位置を検出する位置検出素子として、磁界検出素子62A、62Bのように磁界を検出する素子として説明したが、赤外線の反射を用いるフォトリフレクターなど磁界検出以外の方法を用いる素子であってもよい。このように本実施の形態によれば、レンズを保持しうる可動ユニット31と、可動ユニット31の磁石48B、48Cに面して配置される第二のコイル52A、52Bを備え、第二のコイル52A、52Bは可動ユニット31の外側面の二面のみに面して配置され、かつ第二のコイル52Aの長軸方向となる矢印Aは、可動ユニット31の他の外側面に面して配置された第二のコイル52Bの長軸方向となる矢印Bに対し平行で無いよう保持されてレンズアクチュエータが構成され、第二のコイル52A、52Bが二面の配置ですむため、配置の調整が容易で、簡便に製造することが出来る。また、可動ユニット31の外側に配置されたベース51をさらに備え、ベース51に対し第二のコイル52A、52Bが固定されているため、組立ての際に、第二のコイル52A、52Bを一体として取り扱うことが可能となり、より簡便に製造することが出来る。また、振れ検出素子63A、63Bを備え、振れ検出素子63A、63Bはベース51に固定されているため、手振れ等の振動を高精度に検出しうる。さらに、振れ検出素子63A、63Bは可動ユニット31の外側面に面して配置され、振れ検出素子63A、63Bが面する可動ユニット31の外側面は、第二のコイル52A、52Bが面する可動ユニット31の外側面と異なるので、振れ検出素子63A、63Bが第二のコイル52A、52Bに流れる電流で生じる電磁界から受ける影響を低減することが可能で、より手振れ等の振動を高精度に検出しうる。