物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、負の屈折力を有する第3レンズと、正の屈折力を有する第4レンズとを配置して構成され、前記第1レンズは、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正となる形状に形成されており、前記第2レンズは、物体側の面の曲率半径が正となる形状に形成されており、前記第3レンズは、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に負となる形状に形成されており、前記第4レンズは、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正となる形状に形成されており、前記第1レンズの焦点距離をf1、前記第2レンズの焦点距離をf2としたとき、-0.6<f2/f1<-0.1を満足する撮像レンズ。レンズ系全体の焦点距離をf、前記第1レンズの物体側の面の曲率半径をR1fとしたとき、0<f/R1f<2.0を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。レンズ系全体の焦点距離をf、前記第2レンズの物体側の面の曲率半径をR2fとしたとき、0.15<R2f/f<0.35を満足する請求項1または2に記載の撮像レンズ。前記第4レンズの焦点距離をf4としたとき、0.7<f2/f4<1.0を満足する請求項1~3のいずれか一項に記載の撮像レンズ。前記第3レンズの焦点距離をf3、前記第4レンズの焦点距離をf4としたとき、0.7<|f3/f4|<1.0を満足する請求項1~4のいずれか一項に記載の撮像レンズ。前記第3レンズの像面側の面の曲率半径をR3r、前記第4レンズの物体側の面の曲率半径をR4fとしたとき、-2.0<R3r/R4f<-0.5を満足する請求項1~5のいずれか一項に記載の撮像レンズ。上記特許文献1あるいは上記特許文献2に記載の撮像レンズによれば、比較的良好な収差を得ることは可能である。しかし、携帯電話機やスマートフォンの高機能化は年々進展してきており、撮像レンズに要求される小型化のレベルが厳しくなっている。上記特許文献1あるいは上記特許文献2に記載のレンズ構成では、こうした要求に応えて撮像レンズの小型化と良好な収差補正との両立を図りつつ広角化を図ることは困難である。なお、こうした課題は携帯電話機やスマートフォン等の小型の携帯機器に組み込まれる撮像レンズに特有の課題ではなく、デジタルスティルカメラ、携帯情報端末、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラに組み込まれる撮像レンズにおいても共通の課題である。本発明は上記のような従来技術の問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、小型でありながらも収差を良好に補正することができ、比較的画角の広い撮像レンズを提供することにある。上記課題を解決するために、本発明の撮像レンズは、物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、負の屈折力を有する第3レンズと、正の屈折力を有する第4レンズとを配置して構成される。第1レンズは、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正となる形状に形成され、第2レンズは、物体側の面の曲率半径が正となる形状に形成される。また、第3レンズは、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に負となる形状に形成され、第4レンズは、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正となる形状に形成される。当該構成において本発明に係る撮像レンズは、第1レンズの焦点距離をf1、第2レンズの焦点距離をf2としたとき次の条件式1を満足する。-0.6<f2/f1<-0.11一般に撮像レンズの広角化を図るためには、当該撮像レンズの焦点距離を短くすることが必要である。しかし、撮像レンズの焦点距離を短くすると、バックフォーカスが短くなり、撮像レンズと撮像素子との間に配置される赤外線カットフィルタやカバーガラス等の挿入物を配置するための空間の確保が困難となる。そこで、本発明に係る撮像レンズでは、第1レンズを、負の屈折力を有するレンズとすることで広角化を図るとともに、その形状を、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に正となる形状、すなわち光軸近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状にすることでバックフォーカスの確保と撮像レンズの小型化との両立を図っている。第1レンズの形状が光軸近傍においてメニスカスレンズとなることによって主点の位置が像面側に位置することとなり、撮像レンズの小型化と十分なバックフォーカスの確保との両立が可能となる。条件式1は、撮像レンズの広角化を図るとともに、色収差および非点収差を良好に補正するための条件である。上限値-0.1を超えると、第2レンズの屈折力に比較して第1レンズの屈折力が相対的に弱くなるため、軸上の色収差が補正不足基準波長の焦点位置に対して短波長の焦点位置が物体側に移動となるとともに非点隔差が増大し、良好な結像性能を得ることが困難となる。また、第1レンズの負の屈折力が弱くなるため、撮像レンズの広角化およびバックフォオーカスの確保が困難となる。一方、下限値-0.6を下回ると、第2レンズの屈折力に比較して第1レンズの屈折力が相対的に強くなるため、広角化には有利となるものの、軸上の色収差が補正過剰基準波長の焦点位置に対して短波長の焦点位置が像面側に移動となる。また、非点収差のうち特にサジタル像面が像面側に湾曲し、像面湾曲が補正過剰となる。軸外光線による内方コマも発生し易くなり、良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をf、第1レンズの物体側の面の曲率半径をR1fとしたとき、次の条件式2を満足することが望ましい。0<f/R1f<2.02条件式2は、撮像レンズの小型化を図りつつ、歪曲収差および像面湾曲を良好に補正するための条件である。上限値2.0を超えると、撮像レンズの小型化および歪曲収差の補正には有利となるものの、結像面が物体側に湾曲するため良好な結像性能を得ることが困難となる。一方、下限値0を下回ると、撮像レンズの小型化が困難となるとともにマイナスの歪曲収差が増大し、良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をf、第2レンズの物体側の面の曲率半径をR2fとしたとき、次の条件式3を満足することが望ましい。0.15<R2f/f<0.353条件式3は、撮像レンズの小型化を図りつつ、コマ収差および色収差を良好に補正するための条件である。上限値0.35を超えると、第2レンズの屈折力が弱くなるため、軸上の色収差が補正過剰となるとともに、軸外の倍率色収差が補正不足基準波長の結像点に対して短波長の結像点が光軸に近づく方向に移動となる。また、軸外光線による外方コマが発生し易くなり、良好な結像性能を得ることが困難となる。一方、下限値0.15を下回ると、撮像レンズの小型化には有利となるものの、軸外光線による内方コマが発生し易くなり、良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、第4レンズの焦点距離をf4としたとき、次の条件式4を満足することが望ましい。0.7<f2/f4<1.04CCDセンサやCMOSセンサ等の撮像素子を用いる場合、撮像素子への主光線入射角度をできるだけ小さくする必要がある。この主光線入射角度が大きくなると、画像周辺部において実質的な開口効率が低下するため、シェーディング現象によって周辺光量が低下することとなる。条件式4は、この主光線入射角度を抑制しつつ、像面湾曲および歪曲収差を良好に補正するための条件である。上限値1.0を超えると、第2レンズの屈折力に対して第4レンズの屈折力が強くなるため、レンズ系全体の焦点距離に対してバックフォーカスが長くなり、撮像レンズの小型化が困難となる。また、非点収差のうちサジタル像面が像面側に湾曲し、非点隔差や歪曲収差が増大する。このため、良好な結像性能を得ることが困難となる。一方、下限値0.7を下回ると、撮像レンズの小型化には有利となるものの、レンズ系全体の焦点距離に対してバックフォーカスが短くなるため、赤外線カットフィルタやカバーガラス等の挿入物を配置するための空間の確保が困難となる。また、結像面の周辺部が物体側に湾曲するとともに歪曲収差が増大し、良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、第3レンズの焦点距離をf3、第4レンズの焦点距離をf4としたとき、次の条件式5を満足することが望ましい。0.7<|f3/f4|<1.05条件式5は、色収差および歪曲収差をより良好に補正するための条件である。上限値1.0を超えると、第4レンズの正の屈折力に対して第3レンズの負の屈折力が相対的に弱くなるため、軸外の倍率色収差が補正不足になるとともに、非点収差のうちサジタル像面が物体側に湾曲することとなり、良好な結像性能を得ることが困難となる。一方、下限値0.7を下回ると、第3レンズの負の屈折力が相対的に強くなるため、軸外の倍率色収差が補正過剰基準波長の結像点に対して短波長の結像点が光軸から遠ざかる方向に移動になるとともに、結像面が像面側に湾曲することとなる。また、プラスの歪曲収差が増大し、良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、第3レンズの像面側の面の曲率半径をR3r、第4レンズの物体側の面の曲率半径をR4fとしたとき、次の条件式6を満足することが望ましい。-2.0<R3r/R4f<-0.56条件式6は、主光線の撮像素子への入射角度を抑制しつつ、色収差を良好に補正するための条件である。上限値-0.5を超えると、第3レンズおよび第4レンズの屈折力が共に弱くなり、軸上の色収差が補正不足になる。このため、良好な結像性能を得ることが困難となる。また、主光線入射角度が大きくなり、シェーディング現象による周辺光量の低下が発生し易くなる。一方、下限値-2.0を下回ると、主光線の撮像素子への入射角度を抑制し易くなるものの、軸上の色収差および軸外の倍率色収差が補正過剰となる。よってこの場合も、良好な結像性能を得ることが困難となる。さらに上記構成の撮像レンズにおいては、より良好に色収差を補正するために次の条件式6Aを満足することが望ましい。-1.8<R3r/R4f<-0.86A本発明の撮像レンズによれば、撮像レンズの小型化と良好な収差補正との両立が図られ、比較的画角の広い撮像レンズを提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。図1、図4、図7、図10、図13はそれぞれ、本実施の形態の数値実施例1~5に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。いずれの数値実施例も基本的なレンズ構成は同一であるため、ここでは数値実施例1の概略断面図を参照しながら、本実施の形態に係る撮像レンズのレンズ構成について説明する。図1に示すように、本実施の形態の撮像レンズは、物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第1レンズL1と、開口絞りSTと、正の屈折力を有する第2レンズL2と、負の屈折力を有する第3レンズL3と、正の屈折力を有する第4レンズL4とが配列されて構成される。第4レンズL4と像面IMとの間にはフィルタ10が配置される。このフィルタ10は割愛することも可能である。上記構成の撮像レンズにおいて、第1レンズL1は、物体側の面の曲率半径R1および像面側の面の曲率半径R2が共に正となる形状であって、光軸Xの近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成される。第2レンズL2は、物体側の面の曲率半径R4および像面側の面の曲率半径R5が共に正となる形状であって、光軸Xの近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成される。なお、この第2レンズL2の形状は、当該メニスカスレンズとなる形状に限定されるものではない。第2レンズL2の形状は、物体側の面の曲率半径R4が正となる形状であればよい。例えば、物体側の面の曲率半径R4が正となり、像面側の面の曲率半径R5が負となる形状、すなわち光軸Xの近傍において両凸レンズとなる形状に形成してもよい。あるいは、第2レンズL2の像面側の面に非球面を採用し、第2レンズL2を、光軸Xの近傍においては両凸レンズとなり、全体としてメニスカスのような形状となるように形成してもよい。この場合、第2レンズL2の像面側の面には変曲点が存在することになる。数値実施例1、2、および4の撮像レンズは、第2レンズL2が、光軸Xの近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状の例であり、数値実施例3および5は、第2レンズL2が、光軸Xの近傍において両凸レンズとなる形状の例である。第3レンズL3は、物体側の面の曲率半径R6および像面側の面の曲率半径R7が共に負となる形状であって、光軸Xの近傍において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成される。第4レンズL4は、物体側の面の曲率半径R8および像面側の面の曲率半径R9が共に正となる形状であり、光軸Xの近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成される。また、この第4レンズL4の物体側の面および像面側の面は、光軸Xの近傍において物体側に凸形状で且つ周辺部において物体側に凹形状となる非球面形状に形成されている。第4レンズL4のこのような形状により、撮像レンズから出射した光線の像面IMへの入射角度が好適に抑制される。本実施の形態に係る撮像レンズは、以下に示す条件式1~5を満足する。このため、本実施の形態に係る撮像レンズによれば、撮像レンズの小型化と良好な収差補正との両立が図られる。-0.6<f2/f1<-0.110<f/R1f<2.020.15<R2f/f<0.3530.7<f2/f4<1.040.7<|f3/f4|<1.05-2.0<R3r/R4f<-0.56但し、f:レンズ系全体の焦点距離f1:第1レンズL1の焦点距離f2:第2レンズL2の焦点距離f3:第2レンズL2の焦点距離f4:第2レンズL2の焦点距離R1f:第1レンズL1の物体側の面の曲率半径R2f:第2レンズL2の物体側の面の曲率半径R3r:第3レンズL3の像面側の面の曲率半径R4f:第4レンズL4の物体側の面の曲率半径本実施の形態に係る撮像レンズは、色収差をより良好に補正するために次の条件式6Aをさらに満足する。-1.8<R3r/R4f<-0.86Aなお、上記各条件式の全てを満たす必要はなく、上記各条件式のそれぞれを単独に満たすことにより、各条件式に対応する作用効果をそれぞれ得ることができる。本実施の形態では、各レンズのレンズ面を非球面で形成している。これらレンズ面に採用する非球面形状は、光軸方向の軸をZ、光軸に直交する方向の高さをH、円錐係数をk、非球面係数をA4、A6、A8、A10、A12、A14、A16としたとき、次式により表される。次に、本実施の形態に係る撮像レンズの数値実施例を示す。各数値実施例において、fはレンズ系全体の焦点距離を、FnoはFナンバーを、ωは半画角をそれぞれ示す。また、iは物体側より数えた面番号を示し、Rは曲率半径を示し、dは光軸上のレンズ面間の距離面間隔を示し、Ndはd線基準波長に対する屈折率を、νdはd線に対するアッベ数をそれぞれ示す。なお、非球面の面には、面番号iの後にアスタリスクの符号を付加して示すこととする。数値実施例1基本的なレンズデータを以下に示す。f386mm、Fno29、ω360°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞1218640350161422602394200503∞0080411670517152475625672241000605860350161422607138400508096909401524756292599030010∞03001516364111∞1159像面∞f1=-7.89mmf2=2.26mmf3=-1.99mmf4=2.46mm非球面データ第1面k1825E03A49516E02A62527E02A88363E02A103496E02第2面k2900A43724E01A64510E01A83888E01A102004E01第4面k6839A42518E01A63070E01A84098E01A101907E01第5面k4543E01A44704E02A64397E02A89463E02A101185E01第6面k3217A43410E01A65147E02A87612E02A101547E01A123503E02A141026E01A162710E01第7面k2938E01A42002E05A64525E02A84123E02A101059E02第8面k7580A42171E02A62674E03A83063E03A104321E04A124584E05A147107E06A161472E07第9面k7795A43459E02A65139E03A82142E03A104452E04A121347E06A146215E06A161097E07各条件式の値を以下に示す。f2/f1=-0.29f/R1f=0.18R2f/f=0.30f2/f4=0.92|f3/f4|=0.81R3r/R4f=-1.43このように、本数値実施例1に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。第1レンズL1の物体側の面から像面IMまでの光軸X上の距離空気換算長は4.99mmであり、撮像レンズの小型化が図られている。図2は、数値実施例1の撮像レンズについて、最大像高に対する各像高の比H以下、像高比Hというに対応する横収差をタンジェンシャル方向とサジタル方向とに分けて示したものである図5、図8、図11、および図14において同じ。また、図3は、数値実施例1の撮像レンズについて、球面収差mm、非点収差mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。これら収差図において、横収差図および球面収差図には、g線435.84nm、F線486.13nm、e線546.07nm、d線587.56nm、C線656.27nmの各波長に対する収差量を示し、非点収差図には、サジタル像面Sにおける収差量とタンジェンシャル像面Tにおける収差量とをそれぞれ示す図6、図9、図12、および図15において同じ。図2および図3に示されるように、本数値実施例1に係る撮像レンズによれば、諸収差が良好に補正される。数値実施例2基本的なレンズデータを以下に示す。f389mm、Fno29、ω358°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞125980340158502902149301403∞0010411140450152475625242241125605980350158502907120900208104808601524756292346028010∞03001516364111∞1116像面∞f1=-6.77mmf2=2.21mmf3=-2.57mmf4=2.94mm非球面データ第1面k7229E01A41843E01A65665E02A81980E02A101300E01A122131E02A142400E01A161804E01第2面k8523A41139E01A61614E01A81731E01A102436E01A121492E01A149290E01A169487E01第4面k3150A41026E01A67461E03A87196E02A108727E02A128993E02A145004E02A164095E01第5面k3177E03A49059E02A65682E03A82171E02A102385E01A121271E04A142996E01A162937E01第6面k3005A42150E01A62473E01A81066E01A104960E02A121173E01A143862E02A164574E01第7面k3065A47001E02A64586E02A83139E03A101211E02A128984E03A143268E03A161849E03第8面k7241A45166E03A61886E03A83678E04A108219E05A123132E06A144627E06A163669E07第9面k1099E01A41009E02A69874E04A85960E05A101283E05A122616E06A146416E07A162415E07各条件式の値を以下に示す。f2/f1=-0.33f/R1f=1.50R2f/f=0.29f2/f4=0.75|f3/f4|=0.87R3r/R4f=-1.15このように、本数値実施例2に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。第1レンズL1の物体側の面から像面IMまでの光軸X上の距離空気換算長は4.89mmであり、撮像レンズの小型化が図られている。図5は、数値実施例2の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図6は、球面収差SAmm、非点収差ASmm、および歪曲収差DISTをそれぞれ示したものである。これら図5および図6に示されるように、本数値実施例2に係る撮像レンズによっても諸収差が良好に補正される。数値実施例3基本的なレンズデータを以下に示す。f393mm、Fno29、ω356°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞123110340161422602139401503∞00004117105001524756254481461125605640350161422607107700208103408601524756292279028010∞03001516364111∞1190像面∞f1=-6.66mmf2=2.23mmf3=-2.60mmf4=2.91mm非球面データ第1面k4980E01A41797E01A61277E02A85926E02A101094E01A128485E03A141904E01A161239E01第2面k6792A47812E02A61932E01A89959E02A102974E01A124604E02A147646E01A164631E01第4面k3150A41061E01A61101E02A83822E02A106795E02A128034E02A143957E02A164689E01第5面k3177E03A45913E02A69353E02A82253E02A101251E01A127006E02A147831E02A169236E01第6面k3005A43025E01A69499E02A81924E02A104319E02A123088E04A143308E02A166897E02第7面k3065A41119E01A62037E02A81041E02A101549E02A129212E03A142063E03A163528E03第8面k7241A45166E03A61886E03A83678E04A108219E05A123132E06A144627E06A163669E07第9面k1099E01A41009E02A69874E04A85960E05A101283E05A122616E06A146416E07A162415E07各条件式の値を以下に示す。f2/f1=-0.33f/R1f=1.70R2f/f=0.30f2/f4=0.77|f3/f4|=0.89R3r/R4f=-1.04このように、本数値実施例3に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。第1レンズL1の物体側の面から像面IMまでの光軸X上の距離空気換算長は5.01mmであり、撮像レンズの小型化が図られている。図8は、数値実施例3の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図9は、球面収差SAmm、非点収差ASmm、および歪曲収差DISTをそれぞれ示したものである。これら図8および図9に示されるように、本数値実施例3に係る撮像レンズによっても諸収差が良好に補正される。数値実施例4基本的なレンズデータを以下に示す。f388mm、Fno29、ω359°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞124650340161422602144801503∞0000411350500152475625404671125605690350161422607109300208100508601524756292140028010∞03001516364111∞1141像面∞f1=-6.55mmf2=2.22mmf3=-2.59mmf4=2.86mm非球面データ第1面k9922E01A41742E01A62709E02A85347E02A101171E01A125845E03A141993E01A161377E01第2面k7709A47554E02A61682E01A81200E01A102797E01A128835E03A148252E01A164638E01第4面k3150A41163E01A62665E02A83458E02A108884E02A128052E02A141414E01A162690E01第5面k3177E03A47084E02A65404E02A82260E02A101236E01A123306E02A147744E03A162109E01第6面k3005A42372E01A62654E01A81618E02A108959E02A122184E02A141415E01A164499E02第7面k3065A41049E01A62780E02A85889E03A109940E03A121075E02A144766E03A162564E03第8面k7241A45166E03A61886E03A83678E04A108219E05A123132E06A144627E06A163669E07第9面k1099E01A41009E02A69874E04A85960E05A101283E05A122616E06A146416E07A162415E07各条件式の値を以下に示す。f2/f1=-0.34f/R1f=1.57R2f/f=0.29f2/f4=0.78|f3/f4|=0.91R3r/R4f=-1.09このように、本数値実施例4に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。第1レンズL1の物体側の面から像面IMまでの光軸X上の距離空気換算長は4.96mmであり、撮像レンズの小型化が図られている。図11は、数値実施例4の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図12は、球面収差SAmm、非点収差ASmm、および歪曲収差DISTをそれぞれ示したものである。これら図11および図12に示されるように、本数値実施例4に係る撮像レンズによっても諸収差が良好に補正される。数値実施例5基本的なレンズデータを以下に示す。f393mm、Fno29、ω360°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞132660340161422602169201003∞0050412650450152475625151761125605460350161422607101400208105708601524756292393028010∞03001516364111∞1403像面∞f1=-6.23mmf2=2.25mmf3=-2.69mmf4=2.95mm非球面データ第1面k0000A41936E01A64980E03A86270E02A109322E02A121485E03A141773E01A161650E01第2面k1355E01A41281E01A62378E01A81123E01A103530E01A126343E02A148706E01A163776E01第4面k3150A43911E02A63177E02A89195E03A106068E02A126148E03A144211E02A161102E03第5面k3177E03A46514E02A63131E02A81066E02A101007E01A128310E03A141264E02A162171E01第6面k3005A42496E01A61038E01A84788E02A101152E02A121523E03A141346E02A161747E02第7面k3065A48891E02A62755E02A82755E02A108117E03A122539E03A142846E03A162330E04第8面k7241A45166E03A61886E03A83678E04A108219E05A123132E06A144627E06A163669E07第9面k1099E01A41009E02A69874E04A85960E05A101283E05A122616E06A146416E07A162415E07各条件式の値を以下に示す。f2/f1=-0.36f/R1f=1.20R2f/f=0.32f2/f4=0.76|f3/f4|=0.91R3r/R4f=-0.96このように、本数値実施例5に係る撮像レンズは上記各条件式を満足する。第1レンズL1の物体側の面から像面IMまでの光軸X上の距離空気換算長は5.18mmであり、撮像レンズの小型化が図られている。図14は、数値実施例5の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図15は、球面収差SAmm、非点収差ASmm、および歪曲収差DISTをそれぞれ示したものである。これら図14および図15に示されるように、本数値実施例5に係る撮像レンズによっても諸収差が良好に補正される。また、数値実施例1~5の各撮像レンズの画角2ωはそれぞれ、72.0°、71.6°、71.2°、71.8°、72.0°となっており、従来の撮像レンズに比較して広くなっている。このため、本実施の形態に係る撮像レンズによれば、従来の撮像レンズよりも広い範囲を撮影することが可能となる。したがって、上記実施の形態に係る撮像レンズを、携帯電話機、携帯情報端末、およびスマートフォン等の携帯機器に内蔵されるカメラや、デジタルスティルカメラ、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の撮像光学系に適用した場合、当該カメラ等の高機能化と小型化の両立を図ることができる。