スクリーンに対し正面から変位した位置から画像を投影する画像投影装置であって、投射光を光変調する映像信号に対し、前記スクリーン上の表示画面遠端から表示画面近端に向かって生ずる輝度傾斜を相殺する補正を行うシェーディング補正手段を備えたことを特徴とする画像投影装置。請求項1に記載の画像投影装置において、前記シェーディング補正手段は、映像信号の走査位置を検出する手段と、検出した映像信号の走査位置に応じた補正値を取得する手段と、取得した補正値に基づいて映像信号に補正を実行する手段とを備えたことを特徴とする画像投影装置。請求項1または2のいずれか一項に記載の画像投影装置において、前記シェーディング補正手段は、前記画像投影装置の傾斜角度に基づいて補正量を調整することを特徴とする画像投影装置。上述したように、超短焦点プロジェクタでは投射距離が短いため、スクリーンの画面外の下あるいは上方向に配置するものである。このような配置の場合、スクリーン面に投影される光の角度が浅くなり、反射される光が多くなってしまう。特に、画像投影装置に近い側よりも画像投影装置から離れている側の入射角度がより浅くなるため、さらに反射量が多くなってしまう。このため、同一画面内に輝度差が生じてしまうという問題があった。図1は画像投影装置のスクリーンに対する投影の例を示す図である。超短焦点型の画像投影装置1は、図1に示すように映像を表示するスクリーン6に近い位置に設置し、表示画面が画像投影装置1に被らないように表示画面の外側に配置される。スクリーン6と画像投影装置1の間隔はおおよそ数十cmあり、間隔が広がると投影画面サイズは大きくなる。スクリーン6に投影される映像の画像投影装置1から遠い側の表示画面端表示画面遠端をポイントa、近い側の表示画面端表示画面近端をポイントbとすると、ポイントaの入射角度θaに比べ、ポイントbの入射角度θbが大きく、両画面端で入射角度が異なることが分かる。スクリーン6として一般に広く使用されているマットスクリーンは、スクリーン正面からの入射光を正面側に反射することで明るさを得ている。斜めから入射した光のかなりの量は入射角度と同じ角度で入射光と反対側に反射する。超短焦点プロジェクタのようにスクリーンへの入射角度が浅い場合、入射側と反対側への反射光の角度も必然的に浅くなり、スクリーン外への反射分が多くなり、結果として輝度が下がった映像を利用者は見ることになってしまう。図2は表示画面遠端における反射の様子の例を示す図であり、表示画面遠端のポイントaの入射角度θaが小さいため、画面外への反射が多くなり、正面への反射拡散が少なくなり、輝度が低下する。また、図3は表示画面近端における反射の様子の例を示す図であり、表示画面近端のポイントbの入射角度θbがポイントaの入射角度θaよりは大きいため、輝度低下は比較的少ない。従って、表示画面の上側の輝度が最も低く、下に向かって輝度が徐々に上がるというグラデーション状の輝度差が生じることになり、品質の高い画像を表示できないことになる。これは、光学的に生じる不都合であり、スクリーンそのものに何らかの工夫をしないと回避できないものである。一方、特許文献1には、表示画面内での色むらを補正する目的で、表示パネルごとに異なる透過特性をあらかじめ取得し、これに基づいてレベル補正を行って色むら補正を行う技術が開示されている。しかし、特許文献1は表示デバイスの入出力特性や、構成回路の電気的特性、光学装置の光学特性等の種々のばらつきに起因する画像の色ムラを抑制するものであり、入射角度の違いに起因する輝度差の解消に適用できるものではない。本発明は上記の従来の問題点に鑑み提案されたものであり、その目的とするところは、スクリーンに対し正面から変位した位置から画像を投影する画像投影装置において、スクリーンへの入射角の違いに起因する画面内の輝度傾斜を補正することで品質の高い画像を表示することのできる画像投影装置を提供することにある。上記の課題を解決するため、本発明にあっては、スクリーンに対し正面から変位した位置から画像を投影する画像投影装置であって、投射光を光変調する映像信号に対し、前記スクリーン上の表示画面遠端から表示画面近端に向かって生ずる輝度傾斜を相殺する補正を行うシェーディング補正手段を備える。本発明にあっては、スクリーンに対し正面から変位した位置から画像を投影する画像投影装置において、スクリーンへの入射角の違いに起因する画面内の輝度傾斜を補正することで品質の高い画像を表示することができる。以下、本発明の好適な実施形態につき説明する。なお、画像投影装置として縦型の超短焦点プロジェクタを例として説明するが、これに限らず、任意のプロジェクタを対象とすることができる。図4は本発明の一実施形態にかかる画像投影装置1の外観の例を示す図である。本実施形態の画像投影装置1は、装置上面の投射口2より光を出射し、スクリーン6に画像を投影する。画像投影装置1は、投影画面サイズは一般のプロジェクタと同様であるが、投影面までの距離が短いことを特徴としている。このような超短焦点を実現する技術として、例えば特開2007-316674公報に記載されている投射光学系がある。また、画像投影装置1は、縦型の形状であることも特徴としている。縦型にすることで設置スペースを小さくできるという利点がある。装置上面に配置された操作部3は、複数のボタンで構成されており、電源のON/OFFや各種設定の操作、入力信号の切り替えなどに使用することができる。装置側面には、接続端子4や通気口5が配置されている。接続端子4には、コンピュータやDVDプレーヤなどの各種映像機器からのケーブルを接続し、映像信号を入力することができる。また、通気口5では、内部のファンを用いて外気との間で吸排気する。これにより、筐体内のランプや光学系などの冷却を行う。図5は画像投影装置1の配置の例を示す図であり、会議室等を側面から見た図である。画像投影装置10は、比較のために示した通常の焦点距離のプロジェクタである。通常の焦点距離の場合、スクリーン6からある程度離れた位置図ではテーブル8の中央付近に設置する必要がある。これに対し、本実施形態の画像投影装置1は、焦点距離が短いので、スクリーン6の近傍図では台9の上に設置することができる。通常の画像投影装置10の場合、テーブル8上に設置スペースを確保する必要がある。また、説明者はスクリーン6の前に立って説明するので、画像投影装置10からの投射光をまぶしく感じたり、投射光を体の一部でさえぎってしまって投影画像の一部が見えなかったりといった問題が発生する。また、会議などの参加者はテーブル8の周囲に座るので、画像投影装置10からの発熱や騒音が問題になる。画像投影装置1の場合、スクリーン6の近傍に設置するので、テーブル8上に設置スペースを用意する必要がない。また、説明者は画像投影装置1の前に立って説明できるので、投射光をまぶしく感じたり、投射光をさえぎったりすることがない。画像投影装置1は参加者からも離れているので、発熱や騒音に悩まされることもない。また、縦型であるため、設置スペースを小さくすることができる。画像投影装置1は更に背の高い縦型とすることもでき、設置スペースをより小さくすることができる。図6は画像投影装置1のハードウェア構成例を示す図である。画像投影装置1は、ランプ104、照明光学系103、光変調器102、投射光学系101を備える。ランプ光源104から出た光は、照明光学系103のレンズやミラーを介して、光変調器102に照射される。光変調器102は液晶パネルやデジタルミラーデバイスDMD:DigitalMicroMirrorDeviceにより構成されるもので、外部から入力された映像信号を元に画像を形成することができる。光変調器102で変調された光は投射光学系101のレンズやミラーを介して、スクリーン6図1、図2に投影される。また、画像投影装置1は電源105を備え、ランプ104や光変調器102、ファン118などに電力を供給する。光変調器102、ランプ104、電源105には、それぞれの動作を制御する制御ユニット106、107、108が設けられ、それらはシステム制御ユニット109にて統括的に制御される。システム制御ユニット109は、CPUCentralProcessingUnitやメモリなどで構成され、各種入力情報を元に画像投影装置1全体の動作を制御するものである。外部からの映像信号は、外部インターフェイス115を介して画像投影装置1に入力される。映像信号は、映像信号処理ユニット114およびシステム制御ユニット109で処理した後、光変調器制御ユニット106に命令が送られ、光変調器102の動作に反映される。ユーザが画像投影装置1を操作する場合、操作パネル111もしくはリモコン113を使用する。操作パネル111での操作は直接にシステム制御ユニット109に通知される。また、リモコン113での操作はリモコン受信機112を介してシステム制御ユニット109に通知される。通知を受けたシステム制御ユニット109は、通知に対応した処理を実施する。また、ユーザは表示装置110を介して、画像投影装置1の状態を知ることができる。表示装置110は例えばLEDLightEmittingDiodeなどで構成されている。表示装置110は、画像投影装置1の電源のON/OFFやエラー発生などに応じて、システム制御ユニット109からの通知を受け、LEDをON/OFFすることで、ユーザに機器状態を通知することができる。また、画像投影装置1は、加速度センサ116、温度センサ117といった各種センサを備える。加速度センサ116は画像投影装置1の傾きを測定することができる。測定した傾き情報はシステム制御ユニット109に通知され、投射画像のキーストン補正台形歪み補正に使用することができる。温度センサ117は画像投影装置1内の温度を測定することができる。測定した温度情報はシステム制御ユニット109に通知され、画像投影装置1内を適切な温度状態にするため、ファン118の回転数を変更したり、温度が高すぎる場合はシステム異常として投影を中止したりするなどの制御を行う。ファン118は、画像投影装置1内部と外部の空気の吸気排気に使用する。また、筐体内の空気の流れを制御し、高温の部品に空気を当てて、適切な温度になるよう冷却を行う。図7は画像投影装置1の画像投影にかかる機能構成の例を示す図である。図7において、画像投影に関し、アナログデジタル変換部ADC:AnalogDigitalConverter121と画角変換部122とシェーディング補正部123と加速度センサ116とガンマ補正部124とパネル駆動部125と照明光学系103と表示パネル129と投射光学系101とを備えている。照明光学系103は光源126と集光レンズ127とフィルタ128とを備え、投射光学系101はフィルタ130と投射レンズ131とを備えている。表示パネル129は光変調器102図6に相当する。なお、シェーディング補正部123をガンマ補正部124の前段に設けた場合について図示しているが、シェーディング補正部123はガンマ補正部124の後段に設けてもよいし、シェーディング補正部123の処理をガンマ補正部124で同時に行ってもよい。動作にあっては、入力端子より映像信号が入力されると、アナログ信号の場合、アナログデジタル変換部121によりアナログ信号の映像信号をデジタル信号の映像信号に変換する。以降、ほとんどの処理はデジタル信号の状態で行われる。入力される映像信号がデジタル信号である場合、アナログデジタル変換部121は省略することができる。デジタル化された映像信号に対し、画角変換部122は、表示パネル129への表示画素数に応じて画角の変換を行うとともに、加速度センサ116から与えられる角度情報に基づき、キーストン補正を行う。画像投影装置1がスクリーン6図4に対して仰ぐ方向に傾いている場合、表示画像の上辺が広くなる台形状になるため、上辺側の画角を狭めるか、下辺側の画角を広げるか、それらの両者を同時に行うかのいずれかの処理を行う。図8は加速度センサ116による角度検出の例を示す図であり、図示のように、例えば画像投影装置1に対し加速度センサ116を45度傾けて垂直に配置した状態とする。加速度センサ116は、X軸方向の加速度gX、Y軸方向の加速度gYを測定することができる。このとき、傾斜角度θX軸からY軸方向へ重力がなす角度は、加速度値gX、gYを使って、次式で計算することができる。θ=tan-1gY/gX図7に戻り、画角変換された映像信号に対し、シェーディング補正部123は、スクリーンへの入射角の違いに起因する輝度傾斜に対して逆特性のシェーディングをかけることで輝度補正を行う。また、シェーディング補正部123は、加速度センサ116から与えられる角度情報に基づき、輝度補正の量を加減する。図9はシェーディング補正部123の構成例を示す図であり、走査線位置検出部1231と補正値取得部1232と補正値出力部1233と補正実行部1234とを備えている。走査線位置検出部1231は、映像信号から走査線水平方向の映像信号の位置を検出する。補正値取得部1232は、走査線位置検出部1231により検出された走査線の位置と加速度センサ116から与えられる画像投影装置1の角度情報に基づいて補正値出力部1233から補正値を取得する。補正値出力部1233は、走査線の位置と画像投影装置1の角度とに応じた補正値をテーブルとして保持するか、走査線の位置と画像投影装置1の角度から数式により補正値を生成する等により補正値を出力する。スクリーン6への入射角に基づく輝度低下は画面の上辺ほど大きく、下辺に向かって輝度低下が小さくなる。また、画像投影装置1がスクリーン6に対して仰ぐ方向に傾く場合は画面の上辺側の輝度低下が大きくなる。従って、画面の上辺からの走査線の位置をn、画像投影装置1がスクリーン6に対して仰ぐ方向の傾斜角度をθ、定数をc1、c2、c3とすると、補正値は、例えば、補正値=c1-c2nc3nθと表わすことができる。なお、超短焦点プロジェクタはスクリーンとの位置関係が非常に重要であり、画像投影装置1が傾いて設置された場合など表示画面には非常に大きな歪が生じてしまう。このため画像投影装置1とスクリーン6の位置関係は、ある程度限定された範囲で規定される。そのため、画像投影装置1の傾斜角度はある程度の小さい範囲に収まると考えられるため、そのような条件下では、角度に対する補正値の変動を考慮しなくてもよい。なお、スクリーンに対して下方から上向きに投射する場合を想定して説明したが、スクリーンに対して上方から投射する場合であってもよい。また、スクリーンの右側もしくは左側から投射する場合であってもよい。この場合、補正値を決定する走査線の位置は、走査位置と読み替えることで対応することができる。補正実行部1234は、補正値取得部1232の取得した補正値を、例えば、映像信号に乗算することで、シェーディング補正を実行する。図10はシェーディング補正の例を示す図である。図の右側に示すように、表示画面遠端のポイントaから表示画面近端のポイントbに向かって暗→明の輝度傾斜が存在している。ここで、図の左側に示すように、V期間垂直期間の元の映像信号が破線で示すVであったとすると、表示画面遠端のポイントa側では元の映像信号よりも輝度を上げ、表示画面近端のポイントb側では元の映像信号よりも輝度を下げるように、連続的に補正を行うことで補正後の映像信号Vとしている。これにより、スクリーンに対する入射角に起因する輝度傾斜が相殺され、同じレベルの映像信号に対して同じ輝度を再現することができる。図7に戻り、シェーディング補正された映像信号に対し、ガンマ補正部124はガンマ補正を行う。一般に表示デバイスは映像信号の強度に対して線形ではなく、入力xに対して画面出力yはy=xγと近似することができるため、表示パネル129の特性に対応する値γを予め設定し、映像信号の各色信号R、G、Bに対して[1/γ]乗することで、入力に対して画面出力が線形に変化するように補正する。ガンマ補正された映像信号に基づき、パネル駆動部125は表示パネル129に適した駆動信号に変換し、表示パネル129を駆動する。一方、光源126から発せられた光は照明光学系103の集光レンズ127およびフィルタ128を通して表示パネル129に入り、表示パネル129で映像信号により光変調された光は投射光学系101のフィルタ130および投射レンズ131を通してスクリーン6に投射される。以上、本発明の好適な実施の形態により本発明を説明した。ここでは特定の具体例を示して本発明を説明したが、特許請求の範囲に定義された本発明の広範な趣旨および範囲から逸脱することなく、これら具体例に様々な修正および変更を加えることができることは明らかである。すなわち、具体例の詳細および添付の図面により本発明が限定されるものと解釈してはならない。