"バーナと、排ガスのCO濃度に対応するセンサ出力が可能なCOセンサと、このCOセンサのヒートクリーニングの制御およびこのヒートクリーニングに伴う前記センサ出力のゼロ点補正処理を前記バーナの駆動停止期間中において間欠的に実行する制御手段と、を備えている、燃焼装置であって、前記制御手段は、前記COセンサのヒートクリーニングおよび前記ゼロ点補正処理を行なう都度、その後の前記バーナの駆動停止期間中における前記センサ出力の最小値を判断し、かつ前記バーナの駆動開始後においては、前記最小値または前記最小値に所定の補正を施した値を前記センサ出力の新たなゼロ点とする追加のゼロ点補正処理が行なわれた状態でCO濃度を判断可能な構成とされていることを特徴とする、燃焼装置。請求項1に記載の燃焼装置であって、前記制御手段は、前記COセンサへの通電開始初期の所定期間を、前記追加のゼロ点補正処理が実行される期間とし、かつこの期間を経過した後には、前記追加のゼロ点補正処理を実行しない構成とされている、燃焼装置。請求項2に記載の燃焼装置であって、前記制御手段は、前記COセンサへの通電開始後において実行されるヒートクリーニングの回数をカウント可能であり、かつこのカウント数が所定回数未満である期間を、前記追加のゼロ点補正処理が実行される期間とするように構成されている、燃焼装置。請求項2に記載の燃焼装置であって、前記制御手段は、前記ヒートクリーニングに伴うゼロ点補正処理が行なわれる毎の相対的なゼロ点変動量を判断し、かつこのゼロ点変動量が所定値以上である期間を、前記追加のゼロ点補正処理が実行される期間とし、または前記ゼロ点補正処理においてゼロ点がセンサ出力レベルの上昇側には設定されない期間を、前記追加のゼロ点補正処理が実行される期間とするように構成されている、燃焼装置。本発明は、前記したような事情のもとで考え出されたものであり、COセンサの性能に変調を来たすなどして、センサ出力が比較的大きくドリフトする状況下であっても、CO濃度を正確に検出することが可能な燃焼装置を提供することを、その課題としている。上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。本発明により提供される燃焼装置は、バーナと、排ガスのCO濃度に対応するセンサ出力が可能なCOセンサと、このCOセンサのヒートクリーニングの制御およびこのヒートクリーニングに伴う前記センサ出力のゼロ点補正処理を前記バーナの駆動停止期間中において間欠的に実行する制御手段と、を備えている、燃焼装置であって、前記制御手段は、前記COセンサのヒートクリーニングおよび前記ゼロ点補正処理を行なう都度、その後の前記バーナの駆動停止期間中における前記センサ出力の最小値を判断し、かつ前記バーナの駆動開始後においては、前記最小値または前記最小値に所定の補正を施した値を前記センサ出力の新たなゼロ点とする追加のゼロ点補正処理が行なわれた状態でCO濃度を判断可能な構成とされていることを特徴としている。このような構成によれば、COセンサのヒートクリーニングおよびゼロ点補正処理が行なわれた後に、COセンサのセンサ出力がドリフトし、ゼロ点よりも低下した場合には、追加のゼロ点補正処理を行ない、かつバーナが駆動開始された以降は、前記センサ出力の最小値または最小値に所定の補正を施した値を新たなゼロ点に設定した状態でCO濃度を判断することが可能である。このため、ヒートクリーニングに伴って実行される通常のゼロ点補正処理によって設定されたゼロ点のみを基準としてCO濃度を判断していた従来技術と比べ、CO濃度の測定精度が向上する。これは、CO濃度が異常高濃度になった際に、その旨を早期に検出する上でも好ましい。本発明において、好ましくは、前記制御手段は、前記COセンサへの通電開始初期の所定期間を、前記追加のゼロ点補正処理が実行される期間とし、かつこの期間を経過した後には、前記追加のゼロ点補正処理を実行しない構成とされている。このような構成によれば、次のような効果が得られる。すなわち、背景技術の欄において述べたように、COセンサは、無通電状態のまま高温高湿の環境下に長期間にわたって放置されると、その性能に変調を来たし、COセンサへの通電開始初期にセンサ出力のドリフト量が多くなる傾向がある。これに対し、前記構成によれば、センサ出力のドリフト量が多いCOセンサへの通電初期に、追加のゼロ点補正処理が適切に実行されるために、前記センサ出力のドリフトの影響が少ない適正なCO濃度測定が可能となる。一方、COセンサへの通電開始初期の所定期間が経過した後には、追加のゼロ点補正がなされないものの、この期間においてはCOセンサの性能が回復しているために、追加のゼロ点補正を行なわなくてもとくに大きな問題はなく、追加のゼロ点補正が省略されることにより、データ処理を簡素にすることができる。本発明において、好ましくは、前記制御手段は、前記COセンサへの通電開始後において実行されるヒートクリーニングの回数をカウント可能であり、かつこのカウント数が所定回数未満である期間を、前記追加のゼロ点補正処理が実行される期間とするように構成されている。このような構成によれば、COセンサが変調を来している場合において、ヒートクリーニングの回数が少なく、COセンサの性能が十分に回復していない期間においては、追加のゼロ点補正処理を的確に実行させることができる。一方、COセンサの性能が回復した後には、追加のゼロ点補正処理が無駄に実行されないようにすることができる。本発明において、好ましくは、前記制御手段は、前記ヒートクリーニングに伴うゼロ点補正処理が行なわれる毎の相対的なゼロ点変動量を判断し、かつこのゼロ点変動量が所定値以上である期間を、前記追加のゼロ点補正処理が実行される期間とし、または前記ゼロ点補正処理においてゼロ点がセンサ出力レベルの上昇側には設定されない期間を、前記追加のゼロ点補正処理が実行される期間とするように構成されている。このような構成によれば、次のような効果が得られる。すなわち、変調を来していたCOセンサの性能が回復した場合には、ゼロ点補正処理が行なわれた際のゼロ点変動量が小さくなり、あるいはゼロ点補正処理におけるゼロ点がセンサ出力レベルの上昇側に設定されるといった変化を生じる。これに対し、前記した構成によれば、そのような現象を未だ生じていない期間、換言すれば、COセンサの性能が十分に回復していない期間中は、追加のゼロ点補正処理が適切に実行される。また、COセンサの性能が十分に回復した後には、追加のゼロ点補正処理が無駄に実行されないようにすることができる。本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行なう発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照して具体的に説明する。図1に示す燃焼装置Aは、ガス給湯装置として構成されており、その基本的なハード構成自体は、従来既知のものと同様である。すなわち、この燃焼装置Aは、燃料ガスを燃焼させるバーナ10、このバーナ10に燃焼用空気を供給するファン11、バーナ10によって発生された燃焼ガスから熱回収を行なって湯水を加熱する熱交換器12、COセンサSa、および制御部2を具備している。COセンサSaは、熱交換器12による熱回収を終えた燃焼ガス排ガスのCO濃度を検出するためのものであり、燃焼ガスの排気経路中に設けられている。このCOセンサSaとしては、従来既知のものを用いることが可能であり、たとえば白金線コイルを酸化アルミなどの触媒によりコーティングして乾燥焼成したものである。排ガス中にCOが存在すると、このCOとの反応熱によって白金線コイルの抵抗値が上昇する原理に基づき、CO濃度を検出可能である。このCOセンサSaの表面に汚染物質が付着すると、センサ出力値に誤差を生じる。COセンサSaのヒートクリーニングは、COセンサSaに通常時よりも大きな電流を流して発熱させることにより、前記汚染物質を除去する処理であり、制御部2の制御により実行される。制御部2は、マイクロコンピュータなどを用いて構成されており、燃焼装置Aの各部の動作制御を実行する。また、本発明でいう制御手段の一例に相当する。制御部2は、基本的には所定時間が経過する毎に、COセンサSaについてのヒートクリーニングを実行させるための制御を行なうとともに、このヒートクリーニングの直後には、COセンサSaのセンサ出力のゼロ点補正処理を行なう。加えて、この制御部2は、COセンサSaへの通電開始初期の所定期間中において、後述する追加のゼロ点補正処理を行なうように構成されている。次に、前記した燃焼装置Aの作用を、図2を適宜参照して説明する。また、制御部2の動作処理手順の一例について、図3のフローチャートを参照しつつ説明する。まず、燃焼装置Aへの電源投入がなされると、COセンサSaには直ちに通電がなされるS1。COセンサSaへの通電が開始されると、制御部2は、COセンサSaのヒートクリーニングの回数カウント数nを、n=0にセットしてから、ヒートクリーニングを実行させるとともに、このヒートクリーニングの直後にはCOセンサSaのセンサ出力のゼロ点補正処理を行なうS2,S3。このヒートクリーニング直後のゼロ点補正処理は、従来技術においても実行されていた通常のゼロ点補正処理であり、ヒートクリーニングとセットで実行される以下、このゼロ点補正処理については、単にゼロ点補正処理あるいは通常のゼロ点補正処理などと表記するが、この表記には追加のゼロ点補正処理は含まれない。前記したヒートクリーニングおよびゼロ点補正処理が完了すると、ヒートクリーニングの回数nは、1だけ増加されるS4。このヒートクリーニングの回数nは、後述する追加のゼロ点補正処理を実行するか否かの判断に利用される。燃焼装置Aは、前記したような1回目のヒートクリーニングおよびゼロ点補正処理が完了する迄は、バーナ10の燃焼駆動が阻止された状態にある。その後、制御部2は、ヒートクリーニングの回数nが所定回数N以上であるか否かを判断しS5、n≧Nである場合と、そうではない場合とでは異なる制御を実行する。ここで、Nは、予め設定された回数であって、たとえば10であり、ヒートクリーニングの回数nが10回に満たない場合には、次のような制御がなされる。先のヒートクリーニングが1回目である場合、制御部2は、センサ出力の監視を継続し、バーナ10の燃焼駆動停止中におけるセンサ出力の最小値を新たなゼロ点とする追加のゼロ点補正処理を実行するS5:NO,S10。この処理をより具体的に説明すると、まずCOセンサSaが、無通電状態のまま高温高湿の環境下に長期間にわたって放置され、その性能に変調を来している場合、センサ出力は本来の出力レベルよりも高めとなり、通電がなされることによって徐々に復調していくことは既に述べたとおりである。COセンサSaがそのような状況にある場合、1回目のヒートクリーニングおよびゼロ点補正処理を終了した後には、たとえば図2の符号P1の部分のように、COセンサSaのセンサ出力は徐々に低下していく。符号P1の部分においては、センサ出力細いラインL1で示すは連続して低下しており、その最小値は連続して変化している。このような場合、制御部2は、最小値をゼロ点とする処理、すなわち追加のゼロ点補正処理を連続して実行することとなる。図2においては、時刻t1にバーナ10の燃焼駆動が開始されており、それ以前の期間において、センサ出力の最小値は-H1となっている。制御部2は、最終的には、この最小値-H1を、新たなゼロ点とする。なお、図2の太線で示すラインL2は、追加のゼロ点補正処理を実行することによって得られるセンサ出力追加のゼロ点補正処理によって設定されるゼロ点を通常のゼロ点補正処理のゼロ点のレベルに一致させた状態で示されたセンサ出力の波形を示している。なお、本実施形態では、符号P1で示された部分において、追加のゼロ点補正処理が連続して実行されているが、本発明においては、これとは異なり、追加のゼロ点補正処理を単発的に行なわせることもできる。すなわち、バーナ10の燃焼駆動が開始されていない期間中は、追加のゼロ点補正処理を実行することなく、センサ出力の変化を継続して監視しておき、バーナ10の燃焼駆動が開始されると、その時点で前記センサ出力の最小値を確定し、かつこの最小値を新たなゼロ点に設定するように構成することも可能である。バーナ10の燃焼駆動時には、排ガスのCO濃度が判断されるがS6:YES,S7、この判断は、前記した最小値-H1が新たなゼロ点に設定された条件下で行なわれる。前記した場合とは異なり、COセンサSaの性能に不調を来していない場合には、1回目のヒートクリーニングおよびゼロ点補正後に、センサ出力がゼロ点よりも低いレベルに低下せず、上昇する場合はあり得る。この場合、センサ出力の最小値はゼロ元のゼロ点のレベルであり、追加のゼロ点補正処理によるゼロ点の変動はない。したがって、COセンサSaが、通電開始後においてセンサ出力の低下を生じない適切なものであったとしても、なんら不具合は生じない。図2の時刻t1~t3の範囲では、バーナ10が燃焼駆動しており、CO濃度が上昇しているが、たとえば時刻t2において元のゼロ点を基準とする出力レベルがHaである場合、その測定濃度は、H1Haであると判断される。このような手法で測定されたCO濃度は、センサ出力のドリフトの影響を少なくしたものであるために、その測定精度は高まり、CO濃度の測定値が実際のCO濃度よりもかなり低めとなる不具合は適切に回避される。なお、CO濃度が所定値を超える異常な高濃度となった場合には、その旨の警報が発せられるとともに、バーナ10の燃焼駆動が強制的に停止されるといった措置が採られるS7:NO,S11。図2において、-H1が新たなゼロ点に設定された状態は、次の2回目のヒートクリーニングおよびゼロ点補正が行なわれるまで継続される。したがって、図2の時刻t4のセンサ出力が-H1’であって、その絶対値が、仮にH1’>H1の関係にあったとしても、ゼロ点を-H1’とする追加のゼロ点補正処理は実行されない。バーナ10の燃焼駆動後である時刻t4の時点で追加のゼロ点補正処理を行なったのでは、燃焼ガスの影響によりCOセンサSaが汚れた状態でゼロ点補正処理がなされる可能性があるが、本来的に、ゼロ点補正処理は、ヒートクリーニングが行なわれてCOセンサSaが汚れていない状態で行なわれることが望ましいからである。ただし、本発明においては、バーナ10の燃焼駆動が実行された後においてたとえば、図2の時刻t4の時点において、先に設定された新たなゼロ点よりもセンサ出力レベルがさらに低下する現象を生じた場合に、この時点において追加のゼロ点補正処理が再度実行される構成とすることもできる。バーナ10が燃焼駆動の停止状態にあり、かつ1回目のヒートクリーニングの実行時期から所定時間が経過すると、2回目のヒートクリーニングおよびゼロ点補正処理が実行されるS8:YES,S9:YES,S3。前記所定時間は、たとえば24時間である。前記所定時間が経過したにも拘わらず、バーナ10が燃焼駆動状態にある場合には、その燃焼駆動が停止した直後に、2回目のヒートクリーニングおよびゼロ点補正処理が開始される。制御部2は、ヒートクリーニングの回数が10回に満たない場合には、ヒートクリーニングおよび通常のゼロ点補正処理が完了した後に、前記したのと同様な追加のゼロ点補正処理を実行する。なお、図2の2回目のヒートクリーニングおよびゼロ点補正処理の後においては、バーナ10は、時刻t5に燃焼駆動を開始して時刻t6にその停止がなされ、時刻t7において再度燃焼駆動を開始して時刻t8にその停止がなされている。センサ出力の最小値は、-H2であり、この値が次のヒートクリーニングが開始される迄、新たなゼロ点とされる。ヒートクリーニングの回数が10回に達した以降は、追加のゼロ点補正処理は実行されず、基本的には、所定時間が経過する毎にヒートクリーニングおよび通常のゼロ点補正処理が繰り返されながら、CO濃度の測定がなされるS5:YES,S6~S9,S3。既述したように、COセンサSaが、無通電状態で高温高湿条件下に放置されることによってその性能に変調を来していた場合であっても、ヒートクリーニングが10回程度繰り返されると、その性能は回復する。したがって、本実施形態によれは、COセンサSaの性能が回復した後においても追加のゼロ点補正処理が継続して実行される無駄を省くことができる。制御部2には、前記した動作制御に代えて、図4に示すような動作制御を実行させる構成とすることもできる。図4に示す動作制御では、追加のゼロ点補正処理を実行するか否かが、通常のゼロ点補正処理でのゼロ点変動量に基づいて決定される。具体的には、制御部2は、COセンサSaへの通電が開始されて1回目のヒートクリーニングおよびゼロ点補正処理を終えた後には、ゼロ点とされたセンサ出力の値を記憶するS21:YES,S22,S23。次いで、制御部2は、先のヒートクリーニングが1回目であるか否かを判断し、1回目であれば、その後に追加のゼロ点補正処理を実行するS24:YES,S25。追加のゼロ点補正処理およびその後のステップS26~S29,S32は、図3に示した動作手順の一部と同様であり、その説明は省略する。一方、ヒートクリーニングおよび通常のゼロ点補正処理が2回目以降の場合、制御部2は、今回のゼロ点補正処理におけるゼロ点変動量を判断するS24:NO,S30。ここで言うゼロ点変動量は、以前のゼロ点補正処理において設定されたゼロ点を比較対象とするゼロ点変動量であり、追加のゼロ点補正処理によって設定されたゼロ点を比較対象とするものではない追加のゼロ点補正処理において設定されるゼロ点の変動量は、ヒートクリーニング終了時からバーナ10の燃焼駆動が開始される迄の時間の長さに大きく左右され、COセンサSaの性能が回復しているか否かを判断する際の正確な指標にはならない。前記のゼロ点変動量は、たとえば今回および前回のゼロ点補正処理においてそれぞれ設定された2つのゼロ点のセンサ出力レベルの差分として求めることができる。このゼロ点変動量が大きく、所定値以下ではない場合、追加のゼロ点補正処理が実行されるS31:NO。これに対し、ゼロ点変動量が小さく、所定値以下の場合には、追加のゼロ点補正処理は実行されないS31:YES,S26~S29。前記した制御によれば、COセンサSaからのセンサ出力のドリフト量が大きいことに起因して、ゼロ点変動量が大きくなっている場合には、追加のゼロ点補正処理が適切に実行される。これ以外の場合には、追加のゼロ点補正処理は実行されない。したがって、COセンサSaへの通電開始初期であって、COセンサSaの性能が未だ十分に回復していない期間においてのみ、追加のゼロ点補正処理を効率良く行なわせることが可能である。図3に示した動作手順のように、ヒートクリーニングの回数に基づいて追加のゼロ点補正処理を行なうか否かを決定する場合、ヒートクリーニングが所定の回数だけ実行されたとしてもCOセンサSaの性能が十分に回復していない場合、あるいはそれ以前の時期に十分に回復するといった誤差が生じる。これに対し、図4に示した動作制御によれば、そのような誤差を生じない。前記した動作手順では、ゼロ点補正処理におけるゼロ点変動量が所定値以下であるか否かによって追加のゼロ点補正処理を実行するか否かを決定しているが、これに加え、または代えて、たとえば次のような手法を採用することもできる。すなわち、ゼロ点補正処理においてゼロ点が下降側に設定されゼロ点がセンサ出力の低レベル側に変化、またはゼロ点が現状維持とされる場合には、追加のゼロ点補正処理を実行する一方、ゼロ点が上昇側に設定センサ出力の高レベル側に移動される場合には、追加のゼロ点補正処理は実行しないようにする。このような構成であっても、前記したのと同様に、COセンサSaの通電初期のセンサ出力のドリフト量が多い期間のみにおいて追加のゼロ点変動量を的確に実行させることが可能である。センサ出力が下降する方向にドリフトする場合には、ゼロ点補正処理においてゼロ点が上昇側に設定されることはなく、ゼロ点が上昇側に設定される場合には、前記のドリフトが生じなくなったものと考えることができるからである。本発明は、上述した実施形態の内容に限定されない。本発明に係る燃焼装置の各部の具体的な構成は、本発明の意図する範囲内において種々に設計変更自在である。上述した実施形態における追加のゼロ点補正処理では、COセンサのヒートクリーニングおよびゼロ点補正処理を行なった後のセンサ出力の最小値を新たなゼロ点に設定しているが、本発明はこれに限定されない。本発明においては、前記した最小値に補正を施した値たとえば、最小値に所定の係数を乗じた値、あるいは最小値から所定の数値を減じた値などを新たなゼロ点として設定してもよい。このような処理によれば、CO濃度の測定値をより正確なものにすることも可能である。この点を、図2を参照して具体的に説明すると、まず同図においては、時刻t1におけるセンサ出力の最小値-H1がゼロ点とされている。これに対し、たとえば時刻t2においてCO濃度測定を行なう場合、時刻t1,t2の間には時間差があり、この期間中においてもセンサ出力がドリフトしている可能性がある。このようなドリフトを見越して、最小値-H1よりもやや低い値を新たなゼロ点に設定すれば、CO濃度の測定値をより正確なものとすることが可能である。本発明において採用されている追加のゼロ点補正処理は、センサ出力が上昇するような場合であっても、とくに不具合を生じさせるものでないことは、既に述べたとおりである。したがって、追加のゼロ点補正処理が実行される期間を、COセンサへの通電開始初期に限定することなく、たとえばCOセンサへの通電期間の略全期間とすることもできる。また、COセンサに不調を来してセンサ出力のドリフト量が大きくなる現象は、COセンサが無通電状態のまま高温高湿状態で放置されること以外を事由として発生し、かつその発生時期は通電開始初期とは異なる時期となる場合もあり得る。したがって、COセンサの通電開始初期とは異なる特定の期間中にのみ追加のゼロ点補正処理を実行させるように構成することも可能である。追加のゼロ点補正処理を実行するか否かを、ヒートクリーニングの回数が所定回数未満であるか否かに基づいて決定する場合、あるいはゼロ点変動量が所定値以下であるか否かに基づいて決定する場合、これら所定回数や所定値の具体的な値は限定されない。なお、本発明でいうゼロ点変動量は、今回と前回のゼロ点補正処理においてそれぞれ設定された2つのゼロ点の出力レベルの差分でなくてもよい。たとえば、前回およびそれよりも前に行なわれた複数のゼロ点補正処理においてそれぞれ設定された複数のゼロ点の出力レベルの平均値を比較対象としてもよい。また、今回のゼロ点変動量が少ない場合であっても、判断の確実のために、追加のゼロ点補正処理を直ちに中止にすることなく、ゼロ点変動量が少ない状態が所定の複数回にわたって連続した場合に初めて追加のゼロ点補正処理を中止させるといった処理内容にすることもできる。上述の実施形態では、COセンサのヒートクリーニングおよびこれに伴うゼロ点補正処理を、所定時間が経過すること、およびバーナが燃焼駆動状態にないことを条件として実行させているが、やはりこれに限定されない。たとえば、前回のヒートクリーニング終了時から現時点までの間にバーナが燃焼駆動されていることをヒートクリーニングの実行条件として加え、ヒートクリーニング後において、バーナが一度も燃焼駆動されず、COセンサが汚れていない場合には、所定時間が経過してもヒートクリーニングが実行されない構成とすることもできる。ヒートクリーニングおよびこれに伴うゼロ点補正処理は、バーナの燃焼駆動の停止期間中に、間欠的に行なわれればよい。COセンサは、CO濃度に対応するセンサ出力が可能なものであればよく、その具体的な構成は問わない。バーナとしては、ガスバーナに代えて、たとえばオイルバーナとすることもできる。本発明に係る燃焼装置は、必ずしも給湯装置として構成されていなくてもよく、たとえば暖房用などの燃焼装置として構成することもできる。"