"親指以外の指で操作するキーが表面に配置された本体ケースと、該本体ケース側壁と操作者の前方との間に形成された空間と、親指に装着される装着具と、該装着具に配設され、前記空間内で該装着具が上下方向に移動されたことを検出及び/又は前記空間内で該装着具の水平移動を検出する指動作検出手段と、該指動作検出手段で検出された前記親指の動作信号を基に左右いずれかまたは両方の親指の上下動、空間座標位置、移動距離及び移動方向のいずれか少なくとも一つを演算する演算手段と、該演算手段で演算した結果に基づきキー操作、及び、クリック操作を含むポインティングデバイスとしての操作のいずれか少なくとも一つを判断するクリック等判断手段とを備えたことを特徴とする情報処理装置。ところで、従来の携帯電話では電子メール等の文字入力をする場合には、パソコン等とキー配列や文字入力方法が異なるため、覚えるのに時間を要し、また入力に際しても時間を要している。また、移動情報処理端末でキーボードをJIS配列等により構成する場合には、デスクトップ型パソコン等の配列をできるだけそのまま維持しようとするためキー自体を小さく全体の密度を高く構成している。従って、両手の指が各キーの所定位置に置かれず、ブラインドタッチが全くできない。このため、目でキーと画面の両方を追うといった効率の悪いキー操作にならざるを得ない。更に、JIS配列のフルサイズキーを適用したキーボードを備えるパソコンは従来携帯用として小型にするのには限界があった。本発明はこのような従来の課題に鑑みてなされたもので、情報処理装置の本体ケースとは非接触にクリック又はキー操作又はポインティングデバイスとしての動作を行うことができ、かつより一層の小型化を可能とした情報処理装置を提供することを目的とする。このため本発明は、親指以外の指で操作するキーが表面に配置された本体ケースと、該本体ケース側壁と操作者の前方との間に形成された空間と、親指に装着される装着具と、該装着具に配設され、前記空間内で該装着具が上下方向に移動されたことを検出及び/又は前記空間内で該装着具の水平移動を検出する指動作検出手段と、該指動作検出手段で検出された前記親指の動作信号を基に左右いずれかまたは両方の親指の上下動、空間座標位置、移動距離及び移動方向のいずれか少なくとも一つを演算する演算手段と、該演算手段で演算した結果に基づきキー操作、及び、クリック操作を含むポインティングデバイスとしての操作のいずれか少なくとも一つを判断するクリック等判断手段とを備えて構成した。また、本発明は、親指以外の指で操作するキーが表面に配置された本体ケースと、該本体ケース側壁と操作者の前方との間に形成されたキー若しくはポインティングデバイスを有しない空間と、該空間内で動作される右手親指若しくは左手親指の動作を非接触に検出する指動作検出手段と、該指動作検出手段で検出された前記親指の動作信号を基に左右いずれかまたは両方の親指の上下動、空間座標位置、移動距離及び移動方向のいずれか少なくとも一つを演算する演算手段と、該演算手段で演算した結果に基づきキー操作、及び、クリック操作を含むポインティングデバイスとしての操作のいずれか少なくとも一つを判断するクリック等判断手段とを備えて構成されてもよい。更に、本発明は、表面及び/又は裏面にキーの配設された本体ケースと、該本体ケースに対し一部又はすべてを折り畳み又は重ね合わせることの可能な表示部を有するカバーケースと、該カバーケースを、前記本体ケースに対し折り畳み又は重ね合わせ自在とする第1の折り畳み等手段と、前記本体ケースの側部に配設された補助キーとを備えて構成されてもよい。補助キーを本体ケースの側部に配設したので、携帯型情報処理装置の幅を狭く構成できる。補助キーは機械的な接点キーであってもよいし、指の接触や接近等を電気的等の処理により検出可能なものであってもよい。更に、本発明は、前記本体ケースは右手に操作されるキーを有する第1の本体ケースと、左手に操作されるキーを有する第2の本体ケースとに分割され、前記第1の本体ケース及び前記第2の本体ケースを相互に折り畳み又は重ね合わせ自在とする第2の折り畳み等手段とを備えて構成されてもよい。第1の本体ケースと第2の本体ケース間には第2の折り畳み等手段が配設されるが、右手に操作されるキーを有する第1の本体ケースと、左手に操作されるキーを有する第2の本体ケースとに分割したことで使い易い。また、第2の折り畳み等手段の介在に伴う空間により左手と右手の間の空間が広がる。このため、一層楽にキー操作ができるようになる。更に、本発明は、前記補助キーを前記本体ケースより出没自在とするキー出没手段を備えて構成されてもよい。携帯時には補助キーを本体ケース内に収納可能なので、不必要な接触等による補助キーの破損等を防止することができる。更に、本発明は、表面及び/又は裏面にキーの配設された第1の本体ケースと、該第1の本体ケースに対し一部又はすべてを折り畳み又は重ね合わせることの可能な表示部を有するカバーケースと、該カバーケースを、前記第1の本体ケースに対し折り畳み又は重ね合わせ自在とする第1の折り畳み等手段と、該第1の本体ケースに対し連接され、表面及び/又は裏面にキーの配設された第2の本体ケースと、前記第1の本体ケース及び前記第2の本体ケースを相互に折り畳み又は重ね合わせ自在とする第2の折り畳み等手段とを備え、前記第1の折り畳み等手段及び/又は前記第2の折り畳み等手段は、前記各部材を分離自在とする分離手段を有することを特徴としてもよい。カバーケースと第1の本体ケース、第1の本体ケースと第2の本体ケースとは分離自在とすることが可能である。このため、カバーケースの表示部を見ながら第1の本体ケース及び第2の本体ケースにより通話したり、カバーケースの表示部を第1の本体ケース及び第2の本体ケースからユーザにとって見やすい適当な距離まで離隔した状態でキー操作できる。このとき、カバーケースを独立した形で立設自在としてもよい。立設はユーザにとって表示部が見やすいように、適当な傾斜角度を有するのが望ましい。また、カバーケースと第1の本体ケースを開き、第1の本体ケースを置いた状態で、カバーケースの表示部を見ながら第2の本体ケースにより通話する等できる。離隔された部材間の交信は有線であってもよいし、無線や赤外線等の光による通信であってもよい。更に、本発明は、表面及び/又は裏面にキーの配設された第1の本体ケースと、該第1の本体ケースに対し一部又はすべてを折り畳み又は重ね合わせることの可能な表示部を有するカバーケースと、該カバーケースを、前記第1の本体ケースに対し折り畳み又は重ね合わせ自在とする第1の折り畳み等手段と、該第1の本体ケースに対し連接され、表面及び/又は裏面にキーの配設された第2の本体ケースと、前記第1の本体ケース及び前記第2の本体ケースを相互に折り畳み又は重ね合わせ自在とする第2の折り畳み等手段とを備え、該第2の折り畳み等手段による折り畳みは、前記第1の本体ケースに対し前記第2の本体ケースが水平方向にて停止されると共に、通話し易いように所定の傾斜角度にても停止可能であることを特徴としてもよい。第1の本体ケースと第2の本体ケースとが水平となることで、キー操作が楽に行える。また、第1の本体ケースと第2の本体ケースとが所定の傾斜角度にて停止可能なので、通話感度がよくなる。更に、本発明は、表面及び/又は裏面にキーの配設された第1の本体ケースと、該第1の本体ケースに対し折り畳み自在に配設され、表面及び/又は裏面にキーの配設された第2の本体ケースと、該第2の本体ケース又は前記第1の本体ケースに対し一部又はすべてを折り畳み又は重ね合わせることの可能な表示部を有するカバーケースとを備え、該カバーケースを前記第2の本体ケース若しくは前記第1の本体ケースに対し、又は前記第2の本体ケースを前記第1の本体ケースに対し90度若しくは180度回動自在とする回動手段とを備えて構成されてもよい。更に、本発明は、表面及び/又は裏面にキーの配設された本体ケースと、該本体ケースに対し折り畳み可能な表示部を有するカバーケースと、該カバーケースを、前記本体ケースに対し折り畳み自在とする折り畳み等手段とを備え、該折り畳み等手段は、前記カバーケースと前記本体ケースとを分離自在とする分離手段を有することを特徴としてもよい。カバーケースと本体ケースとは分離自在とすることが可能である。このため、カバーケースの表示部を見ながら本体ケースにより通話したり、カバーケースの表示部を本体ケースからユーザにとって見やすい適当な距離まで離隔した状態でキー操作できる。このとき、カバーケースを独立した形で立設自在としてもよい。立設はユーザにとって表示部が見やすいように、適当な傾斜角度を有するのが望ましい。離隔された部材間の交信は有線であってもよいし、無線や赤外線等の光による通信であってもよい。更に、本発明は、表面及び/又は裏面にキーの配設された第1の本体ケースと、該第1の本体ケースに対し一部又はすべてを折り畳み又は重ね合わせることの可能な表示部を有するカバーケースと、該カバーケースを、前記第1の本体ケースに対し折り畳み又は重ね合わせ自在とする第1の折り畳み等手段と、該第1の本体ケースに対し連接され、表面及び/又は裏面にキーの配設された第2の本体ケースと、前記第1の本体ケース及び前記第2の本体ケースを相互に折り畳み又は重ね合わせ自在とする第2の折り畳み等手段とを備え、前記カバーケースが開かれたとき、前記第1の本体ケース及び前記第2の本体ケースのキーによる横キー操作が可能であり、かつ前記カバーケースが閉じられたとき、前記第2の本体ケースのキーにより縦キー操作が可能であることを特徴としてもよい。カバーケースが閉じられたときであっても、第2の本体ケースのキーによる縦キー操作により本携帯型情報処理装置のキー操作が行える。従って、より一層狭い空間であっても本携帯型情報処理装置のキー操作が行える。横キー操作と縦キー操作の切り換えは、カバーケースの開閉を検出することで自動的に行なうことが望ましい。更に、本発明は、前記第2の本体ケースに対し一部又はすべてを折り畳み又は重ね合わせることの可能な表示部を有する第2のカバーケースと、該第2のカバーケースを、前記第2の本体ケースに対し折り畳み又は重ね合わせ自在とする第3の折り畳み等手段とを備えて構成されてもよい。第2のカバーケースを追加することで、表示部の大きさが全体として増す。従って、全体として大きな一画面として使用することが出来、見易くなる。また、各表示部同士の間での複写や移動等の編集が楽に可能となる。更に、本発明は、前記カバーケース又は前記第2のカバーケースの取り付け位置を変更可能な取付位置変更手段を備えて構成されてもよい。カバーケース等の取り付け位置を変更可能とすることで、表示部をユーザの見易い位置に置くことができる。更に、本発明は、前記本体ケース、前記第1の本体ケース及び前記第2の本体ケースのいずれか少なくとも一つには、キーの種類、数を拡張可能な延長ボードを備えて構成されてもよい。本体ケース等の限られた場所ではすべてのキーを配設することは難しい。従って、主要なキー以外は延長ボードに配設することが望ましい。延長ボードは、本体ケース等に折り畳み又は重ね合わせ等により収納自在とすることが望ましい。また、延長ボードは、本体ケース等に対し取り付け、取り外し自在とすることが望ましい。更に、本発明は、前記キー及び/又は前記補助キーの一部又はすべては、機械的な接点キーによらず、人の指の押圧、接触又は近接に基づく電気的、光学的、音響的、磁気的又は熱的変化等の検知によりキー操作のあったことを検知するキー操作検知手段を備えて構成されてもよい。機械的な接点キーを出来るだけ少なくすることで、一層携帯し易くなる。また、本携帯型情報処理装置がキー操作中に移動するのを防止、若しくは移動し難くできる。更に、本発明は、表面、裏面及び側面のいずれか少なくとも一つにキーの配設された本体ケースと、前記キーの一部又はすべてには、機械的な接点キーによらず、人の指の押圧、接触又は近接に基づく電気的、光学的、音響的、磁気的又は熱的変化等の検知によりキー操作のあったことを検知するキー操作検知手段とを備えて構成されてもよい。更に、本発明は、表面、裏面及び側面のいずれか少なくとも一つにキーの配設された本体ケースと、前記キーの操作中に該キーの位置が移動するのを防止する移動防止手段とを備えて構成されてもよい。移動防止手段は、例えば携帯用のストラップを用い、このストラップを所定箇所に停止するものであってもよいし、携帯型情報処理装置にゴム等を添付したりシートを敷く等によってもよい。更に、本発明は、表面、裏面及び側面のいずれか少なくとも一つにキーの配設された本体ケースと、該本体ケースに接続され、指に装着されるリングと、該リングが下方に押されたことを検出及び/又は該リングの移動を検出する指動作検出手段と、該指動作検出手段での信号検出を基にキー及び/又はポインティングデバイスとしての動作を認識するキー等認識手段とを備えて構成されてもよい。リングは本体ケースとは別体なので、リングの操作中に本携帯型情報処理装置が移動し、キーの位置が変わるのを防止できる。更に、本発明は、表面、裏面及び側面のいずれか少なくとも一つにキーの配設された本体ケースと、指が触れられるタッチパッドと、該タッチパッドに対し指の接触及び/又は移動が行われたことを検出する接触移動検出手段と、前記タッチパッドを前記本体ケースの側面より引出し収納自在とする引出収納手段と、前記接触移動検出手段での指の接触等の検出を基に補助キー及び/又はポインティングデバイスとしての動作を認識するキー等認識手段とを備えて構成されてもよい。更に、本発明は、指の上下動及び/又は移動を非接触に検出可能な指動作検出手段と、該指動作検出手段での検出信号を基にクリック又はキー操作又はポインティングデバイスとしての動作を認識するクリック等認識手段とを備えて構成されてもよい。指の上下動を非接触に検出することによりクリック又はキー操作が行われたことを認識できる。指の移動を非接触に検出することによりポインティングデバイスとしての動作を認識できる。従って、楽にキー操作が行えると共に、これらのキー操作中に本携帯型情報処理装置が移動し、キーの位置が変わるのを防止できる。携帯にも便利である。外観を簡素に構成できる。更に、本発明は、前記本体ケース、又は前記第1の本体ケース及び/又は前記第2の本体ケースに対し一部又はすべてを折り畳み又は引出し収納自在で、かつ表面及び/又は裏面にキーの配設された補助本体ケースを備えて構成されてもよい。補助本体ケースを開いたときに、本体ケース等に配設されたキーとこの補助本体ケースに配設されたキーを合わせることで、一つの纏まりのあるキーボードとすることができる。従って、携帯型情報処理装置を小さく構成でき、携帯に便利である。更に、本発明は、前記本体ケース、前記第1の本体ケース、前記第2の本体ケース及び前記補助本体ケースのキーは人の指の大きさ及び各指の間隔にほぼ合わせて配設されたことを特徴としてもよい。キーは人の指の大きさ及び各指の間隔にほぼ合わせて配設されているので、ブラインドタッチが可能である。更に、本発明は、前記本体ケース、又は前記第1の本体ケース及び前記第2の本体ケース、又は前記本体ケースと前記補助本体ケース、又は前記第1の本体ケース及び前記第2の本体ケースと前記補助本体ケースにより、下段、中断、上段からなる3段のアルファベットキーが構成されたことを特徴としてもよい。下段、中断、上段からなる3段のアルファベットキーをベースとすることで、ブラインドタッチが可能となる。更に、本発明は、前記上段の上に更に4段目を配設し、該4段目のキーは、前記下段、中断、上段の各段のキーより前記本体ケースの幅方向の寸法が小さく配設されたことを特徴としてもよい。更に、本発明は、JIS配列のアルファベットキーを有し、右手に操作される第1のキー群を有する第1の本体ケースと、左手に操作される第2のキー群を有する第2の本体ケースとを備え、前記第1のキー群と前記第2のキー群の間に形成された空間に所定のキーが配設されたことを特徴としてもよい。このことにより、高密度にキーを配設することができる。更に、本発明は、通話、通信、インターネット、テレビ電話、ゲーム、チャット、LAN及び電子メール等のいずれか少なくとも一つの可能な通信手段を備えたことを特徴としてもよい。このことにより、高機能な携帯型情報処理装置を提供できる。以上説明したように本発明によれば、情報処理装置の本体ケースとは非接触にクリック又はキー操作又はポインティングデバイスとしての動作を行うことができ、かつより一層の小型化を実現できる。以下、本発明の実施形態について説明する。本発明の第1実施形態の構成図を図1に示す。図1において、携帯型情報処理装置10は、本体ケース1の上端部にヒンジ3を介してカバーケース5が配設されている。そして、カバーケース5が本体ケース1の上に重ねられ、本体ケース1に対しカバーケース5が折り畳み自在なようになっている。カバーケース5の表面には表示部7が配設されている。表示部7にはスピーカ9から音声が聞こえるようになっている。カバーケース5の右側部には通話キー11のほか、電源13のスイッチが配設されている。また、カメラ15が取り付けられている。本体ケース1の表面部にはJIS配列キーボードのアルファベットを中心とした操作部17が配列されている。キーピッチは約19mmのフルサイズキーである。このキーピッチはブラインドタッチ可能なパソコンやワープロとして使用されているものである。キーピッチは人の指の大きさ及び各指の間隔にほぼ合わせて配設されるのが望ましい。従って、フルサイズキー以外に約15~19mm程度のキーでもよい。この程度のサイズならば、ほぼブラインドタッチ可能と考えられる。キー配列は3段であり、上段には数字キーが兼用されている。アルファベット以外のキーはエンター、シフト等最小限のものとされている。カバーケース5の左側部には図示しないタッチペンが装着可能なようになっている。アンテナ19がカバーケース5に取り付けられている。本体ケース1及びカバーケース5の内部には、無線部、ベースバンド部、受話部、送話部、操作部、電源部、演算処理部、RAMやROMからなる記憶部等が含まれている。即ち、携帯型情報処理装置10は携帯電話の機能とパソコンの機能とを含むものである。また、図示しない外部端子により他のパソコンとの接続も可能である。但し、他のパソコンとはLAN接続可能とされてもよい。従って、パソコンから入力されたデータを携帯型情報処理装置10の記憶部に保存したり、逆に携帯型情報処理装置10の記憶部からパソコン側にデータを読み込むことができる。このように、携帯型情報処理装置10はフレクシブルディスクの代わりとしても適用可能なようになっている。更に、携帯型情報処理装置10には外部記憶媒体を挿入可能としてもよい。更に、外部記憶媒体は、インターネットを通じてホスト側に用意し、アクセス可能としてもよい。表示部7には、電話帳、電話番号、インターネット、電子メール、各種演算、テレビ電話による動画、ウインドウズ等のOSによるパソコン画面、ソフトキーボード、アプリケーションソフト、ゲーム等が表示可能なようになっている。また、タッチペンを用いて、絵等や文字を表示部7にて書き保存したり、手書き電子メールが可能なようになっている。一方、本体ケース1の前面側部には、変換キー、無変換キー、スペース、記号選択キー、数字/文字選択キー等の補助キー2Aが配設されている。変換キー、無変換キーの位置は、JISキーボード等の一般的に使用されているキーボードとほぼ一致させた位置に配置されている。また、本体ケース1の左側部右側部にも補助キー2Bが配設されている。しかしながら、前面側部のみに必要なキーを配設するようにしてもよい。更に、変換キー、無変換キーを省略し、スペースキーにて代用されるようにしてもよい。補助キー2A、2Bは機械接点式のキーでもよいが、例えば、静電容量式センサ、焦電センサ、光電センサ、送受光素子、超音波センサや磁気センサ等のように指が接触、あるいは近接したことを電気的、光学的あるいは磁気的等に検出可能なようにしてもよい。静電容量式センサによれば、指の接触による静電容量の変化を電気的に検出可能である。一方、焦電センサによれば、近づいた人の体温を感知し、その変化を電気的に検出可能である。また、光電センサによれば、指で光電センサに至る光の通路を遮ることで、光が進入しなくなったことを電気的に検出する。光は、外界からの進入光であってもよい。更に、送受光素子超音波センサも同様に可により、光が指に投射されたときの反射光を検出し、この反射光の強度の変化を測定してもよい。また、投射光から反射光までの時間差から距離を判断してもよい。操作部17と補助キー2はパソコン操作と携帯電話操作とが兼用されている。従って、操作部17と補助キー2により、パソコンとしての文字入力や各種操作が可能である。また、この操作部17と補助キー2により、電子メール文の作成、電話番号の入力、インターネット等が操作可能である。次に、図2にヒンジの詳細構造図を示す。カバーケース5の外側端部に突設されるカバーケース側端部3a、3bにより、カバーケース側端部3aとカバーケース側端部3bの間には凹部3cが形成されている。この凹部3cには、本体ケース1の端部中央に突設された本体ケース側端部3dが納められるようになっている。本体ケース側端部3dの左右側部には穴39a、39bが設けられ、内部にはバネ41a、41bを介在して進退出部材43a、43bが挿入されている。進退出部材43a、43bは本体ケース側端部3dの左右側部より所定長分突出されている。一方、カバーケース側端部3a、3bの内側内部には、本体ケース1側に向けてハの字状に拡開された溝37a、37bが刻設されている。溝37a、37bの上方には穴45a、45bが連設されている。この穴45a、45bは、カバーケース側端部3a、3bを貫通している。また、穴45a、45bの内部所定箇所には周状に刻設された空洞47a、47bが形成されている。穴45a、45bには空洞47a、47b内部に収納された円板49a、49bを周囲に有するボタン51a、51bが配設されている。そして、進退出部材43a、43bは、この溝37a、37bに対し、バネ41a、41bが収縮されつつ案内され、穴45a、45bにて伸長されるようになっている。伸長された進退出部材43a、43bの頭部は、ボタン51a、51bの底部と当接されるようになっている。かかる構成において、ヒンジ3はカバーケース5と本体ケース1とを分離したり結合したりできる。結合する場合には、溝37a、37bと進退出部材43a、43bとを合わせた後、カバーケース5を押し込めばよいので簡単である。進退出部材43a、43bは溝37a、37bに沿って案内され穴45a、45bに落とされる。このようにして、カバーケース5が本体ケース1に連結されたときには、ボタン51a、51bが進退出部材43a、43bの頭部により押され、一部がカバーケース側端部3a、3bより突出する。分離させる場合には、ボタン51a、51bを親指と人指し指等で押し込んだ状態で、カバーケース5を引っ張ることで可能である。また、携帯型情報処理装置10の側面図を図3に示す。図3において、カバーケース5のヒンジ3側端部には突設部61が形成され、カバーケース5が開かれたとき、本体ケース1の端部に当接することでカバーケース5が本体ケース1に対し所定角度にて傾斜された状態で停止されるようになっている。また、ヒンジ3を分離したときの様子を図4に示す。本体ケース1とカバーケース5の間は、ケーブル21で結ばれており、このケーブル21はカバーケース5内にてリール状に巻かれている。そして、カバーケース5が本体ケース1から離れるにつれて、このケーブル21は引き出され、また、図示しないプッシュボタンを押すことによってこのケーブル21は巻き戻されるようになっている。本体ケース1の背面には送話孔63と受話孔65が配設されており、受話孔65に耳を当てた状態で送話孔63に向かって話をすることができるようになっている。なお、ケーブル21は省略し、無線や赤外線等の光による交信にて本体ケース1とカバーケース5間の信号の授受を行うようにしてもよい。かかる構成において、キー配列が3段で構成されているので、アルファベット入力が通常のパソコンやワープロソフト入力と同様にブラインドタッチなども可能となり、キー配列等も同じであることから、操作がしやすい。また、変換キーや無変換キーは本体ケース1の前面側部にて親指で操作可能であり、表示部7を見ながら楽にキー操作が可能である。変換キーや無変換キー等の配置も通常よく使用されているJIS配列キーボード等を考慮されているので、親指操作も楽に行える。また、ヒンジ3を外した場合には、表示部7で相手の顔等を見ながら、かつ本体ケース1の受話孔65を耳に当てた状態でテレビ電話をすることができる。更に、本体ケース1以外に他の部材や装置を用意し、本体ケース側端部3dをこれらの他の部材や装置に突設する。そして、この本体ケース側端部3dに対しカバーケース5を取り付ければ、これらの他の部材や装置を台座としてカバーケース5を立設することができる。但し、カバーケース5を空間の適所に掛止等するため、カバーケース5にはフック若しくは磁石等による適当な掛止部材を付設するようにしてもよい。なお、図4の表示部7に示すように、表示部7の画面を左右に分離し、左側画面7Aに続き、右側画面7Bが連続されるようにしてもよい。このとき、左側画面7Aの最下端に存在する行に続く次の行は右側画面7Bの上端の先頭行となる。このことにより、画面のほぼ全体を見渡すことができる。但し、表示部7を左右に分離せず、全体として通常の一画面として機能させてもよい。更に、表示部7の画面を上下に分離可能としてもよい。これらの画面構成を選択可能としてもよい。更に、左右等の画面をそれぞれコピー元画面、コピー先画面等としてもよい。また、キーボードはJISキーボードのほか、例えば、富士通株式会社製の親指シフトキーボード等の構成を取ることも可能である。この際には、カナキーを3段のキー配列に割り付けることが可能である。但し、親指シフトキーボード等のカナキー配列を携帯型情報処理装置10にそのまま適用する際には、キーの個数が合わずに携帯型情報処理装置10の方が少ない場合が考えられる。かかる場合には適宜不足するキーを増設させる。増設させるカナキーは記号と併用されるのが望ましい図示略。更に、図1では、3段目の上段のキーにはアルファベットと数字キーを兼用するように構成しているが、図5に示すように、数字キーを4段目として構成することも可能である。このとき、JISキーボードに通常適用されている形での4段に渡るカナキーの配列も可能となる。但し、JISキーボードのカナキー配列を携帯型情報処理装置10にそのまま適用する際には、前述と同様にキーの個数が合わずに携帯型情報処理装置10の方が少ない場合が考えられる。かかる場合には適宜不足するキーを増設させる。増設させるカナキーは記号と併用されるのが望ましい。しかしながら、不足するキーの個数が多い場合には、キーを増設させることなく、一つのキーにカナを重複させるようにしてもよい図示略。このときであっても、カナキーは記号と併用されるのが望ましい。図5において、本体ケース1のケース幅をできるだけ狭くするため、4段目のキーの高さはフルサイズキーの半分以下とする。しかしながら、押すことができさえすればよいので、より狭く構成することも可能である。次にヒンジ取り外しの別方法について説明する。図6において、ヒンジ67の中央には、ソケット雄69が突設されている。そして、このソケット雄69は本体ケース1に配設されたソケット雌71に対し嵌合されるようになっている。このことにより、カバーケース5を本体ケース1から外す場合には、ソケット雄69をソケット雌71から外すことで、簡単に取り外し可能である。また、このソケット雄69及びソケット雌71を介して電極が接続されるので信号の授受が可能となる。そして、このソケット雄69及びソケット雌71が外されたときには、本体ケース1とカバーケース5間が無線等にて交信可能とされるのが望ましい。ソケット雄69とソケット雌71が外されたことを検出するには、例えば、電極に流れる電位やインピーダンス等の変化を検出したり、ソケット雄69とソケット雌71の間に配設されるリミットスイッチ等により構成可能である。なお、カバーケース5を本体ケース1とは離隔できるので、ユーザにとって見易い適当な位置にカバーケース5を置いた状態でキー操作できる。このとき、ソケット雄69をカバーケース5の裏側に任意の角度分回すことで、ソケット雄69はカバーケース5を立設させる台座として機能可能である。但し、カバーケース5を空間の適所に掛止等するため、カバーケース5にはフック若しくは磁石等による適当な掛止部材を付設するようにしてもよい。次に、本発明の第1実施形態のキー配列の別例について説明する。図7にはバックスペースとデリートの切り替えキーを本体ケース1の右側部に配設し、エンターキーを上段まで延長している。また、図8には静電容量式のポインティングデバイス267をカバーケース5側に配設し、補助キーであるポインティングキーを削除した例を示す。また、図9にはカバーケース5の周囲にかぶり部269を形成している。そして、このかぶり部269は補助キー2を覆うように形成されている。従って、キーが外部と接触することを防止することができる。次に、本発明の第2実施形態について説明する。本発明の第2実施形態では、携帯型情報処理装置80の本体ケース1を折り畳み自在としたものである。図10においても、本発明の第1実施形態と同様にアルファベットキーを中心として、フルサイズのキーが配設されている。そして、本体ケース1Aと本体ケース1Bとはヒンジ73を介して折り畳み自在なようになっている。また、本体ケース1Aの側部にはヒンジ75を介してカバーケース77が配設され、このカバーケース77は本体ケース1Aの上に折り畳み自在なようになっている。図11にこのカバーケース77が本体ケース1Aに重ねられたときの様子外観図を示す。カバーケース77の内側には、表示部79が配設され、表面には表示部81が配設されている。そして、この表示部81の上方には、受話孔83が配設され、かつ、本体ケース1Bの下方には送話孔85が配設されている。また、本体ケース1Bの各キーは、図10に示すように構成することも可能であるが、図11及び図12に示すように、斜め上段キー85B及び斜め下段キー85Aにて形成されることが望ましい。斜め下段キー85Aは、携帯型情報処理装置80を縦方向に人が保持したときに、見やすいように文字が記載されている。但し、斜め下段キー85Aはソフトキーボードにて表示部81に画面案内表示されるようにしてもよい。一方、斜め上段キー85Bは、図12に示すように、人がカバーケース77を開き、横方向に保持している場合に見やすいように、文字が横方向に記載されている。カバーケース77が本体ケース1Aに対し閉じられたとき、本体ケース1Aに配設されたスイッチ87が閉じられたことを検出して、斜め下段キー85Aの内容にて機能するように切り替えられる。カバーケース77が本体ケース1Aに対し開かれたとき、本体ケース1Bの斜め上段キー85B、本体ケース1Aに配列されたキー及び補助キー2により表示部79を見ながらパソコンとしての文字入力や各種操作が可能である。同様に、これらのキーにより、電子メール文の作成、電話番号の入力、インターネット等が操作可能である。また、ゲーム等も可能である。図示しないキーにより、パソコン機能、携帯電話機能、ゲーム等のモードが選択可能であり、表示部79には、それぞれのモードに従い画面表示される。一方、カバーケース77が本体ケース1Aに対し閉じられたときには、斜め下段キー85Aにより、パソコン操作と携帯電話操作とが兼用される。即ち、斜め下段キー85Aにより、パソコンとしての文字入力や各種操作及び電子メール文の作成、電話番号の入力、インターネット等の操作が可能である。この際には、ポインティングデバイスである例えばトラックポイント84によりポインティング操作を行う。また、本体ケース1Bの背面に設けた図示しないジョグダイヤルによりカーソル移動を行うようにしてもよい。図示しないキーにより、パソコン機能、携帯電話機能、ゲーム等のモードが選択可能であり、表示部81には、それぞれのモードに従い画面表示される。また、図13に示すように、カバーケース77を本体ケース1Aから取り外し可能としてもよい。このとき、ヒンジ75に突設されたソケット雄89を本体ケース1Aに配設されたソケット雌91から取り外す。このソケット雌91は、凹部92内部に取り付けられている。更に、この場合には、本体ケース1Aの表面に受話孔93を配設するのが望ましい。このことにより、テレビ電話の際には、表示部79に映った相手の顔等を見ながら、本体ケース1A、1Bを持ち、受話孔93を耳に当てた状態で話をすることができる。カバーケース77を本体ケース1A、1Bとは離隔できるので、ユーザにとって見易い適当な位置にカバーケース77を置いた状態でキー操作できる。このとき、ソケット雄89をカバーケース77の裏側に任意の角度分回すことで、ソケット雄89はカバーケース77を立設させる台座として機能可能である。但し、カバーケース77を空間の適所に掛止等するため、カバーケース77にはフック若しくは磁石等による適当な掛止部材を付設するようにしてもよい。図14に、カバーケース77が本体ケース1Aと本体ケース1Bの間に挟まれた形で折り畳まれたときの携帯型情報処理装置80の側面図を示す。本体ケース1Bのヒンジ73周りには突設部95が形成されている。一方、本体ケース1Aのヒンジ73周りにも突設部97が配設され、突設部95と突設部97とは互いに重ならないように、交錯自在なようになっている。そして、本体ケース1Bのヒンジ73側端部には、突設部97を収納可能な開口が形成され、一方、本体ケース1Aのヒンジ73側端部には、突設部95を9納可能な開口99が形成されている。次に、本体ケース1Bの本体ケース1Aに対する傾斜角度調整機構について説明する。図15において、ヒンジ73と本体ケース1Aの間には、開口99が形成されている。本体ケース1Aのヒンジ73に面する上端部にはストッパー101が上下に動作可能なようになっている。このストッパー101の下端とスイッチ87の下端とが当接された状態で、V字状のシーソー板104が軸105を中心として揺動自在なようになっている。そして、この軸105は水平板107に軸支されており、この水平板107と本体ケース1Aの間にはバネ109が介在されている。一方、水平板107とストッパー101間にはバネ111が配設され、ストッパー101は図中下方に付勢されるようになっている。かかる構成において、スイッチ87がカバーケース77により押されている状態においては、ストッパー101が開口99を覆う。従って、本体ケース1Bは突設部95がこのストッパー101に当接されることで、本体ケース1Aに対し所定角度にて停止される。一方、カバーケース77が開かれているときには、バネ111の作用により、スイッチ87は上方に突設され、ストッパー101は図中下方に付勢され、開口99が開かれているので、突設部95はこの開口99内に収納される。このため、本体ケース1Aの端部と本体ケース1Bの端部とが当接され、本体ケース1Aと本体ケース1Bとは水平になる。このことにより、図10に示すように、表示部79を見ながらキー操作が可能となる。また、本体ケース1Aと本体ケース1Bとが水平にされている状態即ち突設部95が開口99内に収納されている状態において、カバーケース77を閉じたときにはスイッチ87が図中下方に押されるが、バネ109によりこの下方向の変位は吸収される。以上により、図10のようにカバーケース77を開いたときには本体ケース1Aと本体ケース1Bとが水平に、かつ図11のようにカバーケース77が本体ケース1A側に閉じられたときには本体ケース1Aと本体ケース1Bとが図14に示すように所定角度にて停止されるため、電話をした際の送話感度を高くできる。なお、図16に示すように、ソケット雄89の側部には本体ケース1Aに向かって下り斜面を有する傾斜部113が形成されている。一方、凹部92内部には、差し込まれるソケット雄89の傾斜部113と対峙するように摺動部材115が配設されている。摺動部材115は、ソケット雌91の側部に配設されている。差し込みの際には、傾斜部113の上面に摺動部材115が当接される。そして、ソケット雄89が本体ケース1A側に差し込まれたり抜かれたりした際に、この傾斜部113に沿って摺動部材115が上下動されるようになっている。この摺動部材115の上部にはバネ117が配設され、摺動部材115は下方に向けて付勢されている。摺動部材115には側方に伸びる水平棒119が取り付けられている。一方、スイッチ87の下方には、この水平棒119に当接されるように突設部材121が配設されている。かかる構成において、ソケット雄89が本体ケース1Aから引き抜かれたときには、摺動部材115が下方に付勢され、その結果、突設部材121が水平棒119により下方向に押される。このため、ストッパー101が開口99を覆い、本体ケース1Aを本体ケース1Bとは所定角度にて保持する。この結果、本体ケース1Aの受話孔93を耳に当てた状態で表示部79を見ながら通話することができる。この際には、送話孔85が感度よく口元に近づく。次に、本発明の第2実施形態のキー配列の別例について説明する。図10において、左手の操作対象となるキーと右手の操作対象となるキーの間には、一部空間が形成されている。このため、この空間を利用して図17においてはカーソルキー271A、271B、271C、271Dを配設している。なお、携帯型情報処理装置80を図11と同様に縦方向に見たときに、本体ケース1Bのキーとして、Tキーの隣のカーソルキー271Aを左方向へのカーソル移動キー、Gキーの隣のカーソルキー271Bを下方向へのカーソル移動キーとして流用することが可能である。この際には、斜め下段キー85Aとして、Bキーを右方向へのカーソル移動、Gキーを上方向へのカーソル移動として追加するようにしてもよい。このことにより、携帯型情報処理装置80を横方向、縦方向のいずれの方向で利用した場合であっても、カーソル移動キーが利用可能となる。また、この空間を利用して図18に示すように、コピー又は貼り付けのキーやコントロールキーなどを配設してもよい。更に、図19に示すように、この空間を埋めるようにキーを拡縮してもよい。次に、本発明の第3実施形態について説明する。本発明の第3実施形態の平面図を図20に、カバーケース77周りの様子を図21に示す。ヒンジ123にはソケット雄125A及びソケット雄125Bが突設されている。そして、このソケット雄125A及びソケット雄125Bは本体ケース1Aのソケット雌127A、127Bに対して嵌合可能で抜き差し自在となっている。嵌合された場合には、電極が導通されるようになっている。このカバーケース77を一旦本体ケース1Aから外し、ソケット雄125Aをソケット雌127Bに、またソケット雄125Bを本体ケース1B側のソケット雌129Aに嵌合可能である。この場合には、本体ケース1A、1Bのキー操作をする際に表示部79がちょうど中央に位置するように配列されるので、キー操作ならびに画面閲覧がしやすい。なお、ソケット雌129Aの側部には、図示しないスイッチが配設され、ソケット雄125Bがこのソケット雌129Aに嵌合されたことを感知して、信号の接続ルートの切り替えを行う。また、表示部79が中央の他、本体ケース1B側に位置するように構成されてもよい。次に、本発明の第4実施形態について説明する。図22に本発明の第4実施形態の構成図を示す。図22において、カバーケース77の下方左側部には保持棒131が配設され、この保持棒131とカバーケース77とは、水平支軸133を介し、カバーケース77が保持棒131に対し鉛直周り方向に回動自在となるように軸支されている。また、保持棒131の下端部には鉛直支軸135を介してコネクタ雄137が配設され、このコネクタ雄137に対し保持棒131が水平方向に回動自在なようになっている。また、このコネクタ雄137は本体ケース1B側に配設されたコネクタ雌139に対し嵌合されているが、コネクタ雄137を引き出すことによって本体ケース1Bからこのカバーケース77を着脱自在なようになっている。かかる構成において、カバーケース77を水平に鉛直支軸135周りに回動させる。そして、カバーケース77を鉛直方向に所定角度立てることで、ちょうど本体ケース1A、1Bの中央線上に表示部81を位置させることができる。また、鉛直方向に所定角度傾けることによって見やすい角度に表示部81を保持することができる。またこの際、カバーケース77の下端部が水平支軸133より少し低い位置に位置することになるので、本体ケース1A、1Bとの間の高さの差を埋めることができる。更に、水平支軸133回りに一層深くカバーケース77を傾斜させることで、本体ケース1A、1Bの上辺側を補助キーの属する下辺側に対し高く位置するように傾斜させることもできる。傾斜の角度は、キー操作のし易い角度に調整可能である。更に、カバーケース77を本体ケース1Bから外したときには、図14~図16で説明したのと同様に、本体ケース1Aと本体ケース1Bの間を所定角度に保持することも可能である。このことにより、受話孔93に耳を当てた状態で表示部81で相手の顔等を確認しながら、感度よく通話することが可能となる。また、表示部81はキー部から所定距離離れているので見やすい。次に、本発明の第5実施形態について説明する。図23に本発明の第5実施形態の構成図を示す。図23において、カバーケース77には回転筒141が配設され、この回転筒141は本体ケース1A内に収納されている。この本体ケース1A内に収納されている回転筒141の側面図を図24に、また図24中のA-A矢視断面図を図25に示す。図24及び図25において、回転筒141の所定部には上下に切欠き143A及び切欠き143Bが形成されている。そして、この切欠き143A、143Bには板バネ145A、145Bが圧接されるようになっている。板バネ145A、145Bの存在により、回転筒141は回転角度が180度隔てた位置にて停止するようになっている。一方、この回転筒141の左右側部には突設棒147A、147Bが突設されている。そして、この突設棒147Aは図25において、右側への回転を阻止する停止板149Aと当接するようになっており、一方、突設棒147Bは停止板149Bにて停止されるようになっている。従って、回転筒141の回転は180度の範囲にて規制されるようになっている。また、回転筒141の内部にはケーブルが通され、本体ケース1Aとカバーケース77間にケーブルが通され、接続されている。かかる構成において、カバーケース77は図23に示すように180度反転することが可能である。図中点線で示すように、180度回転された場合には、本体ケース1A、1Bのほぼ中央に表示部81が位置するようになり、見やすい。また、回転筒141はヒンジ123に連接されており、カバーケース77はこのヒンジ123周りに回動自在なようになっている。そして、図26に示すように、ヒンジ123の所定位置には凹部143A、143Bが刻設されている。一方、カバーケース77の下端には板バネ145A、145Bが山状に突設され、ヒンジ123周りに摺動自在になっているとともに、凹部143A又は凹部143Bにて停止されるようになっている。従って、表示部79又は表示部81は見やすい角度にて停止することができる。なお、図23には回転筒141の位置を本体ケース1Aの中心より下方にずらし表示部81がちょうど本体ケース1Aと本体ケース1Bのほぼ中央に来るように設定してあるが、図27に示すように回転筒147の配設位置を本体ケース1Aの中央に設定することも可能である。このとき、回転筒147を中心としてカバーケース77が180度回動自在であるとともに、ヒンジ123を介してカバーケース77は本体ケース1A側に倒すことも可能である。次に、本発明の第6実施形態について説明する。図28にはカバーケース77を本体ケース1Aに対しヒンジ75を介して開いたときの様子を示している。また図29にはカバーケース77を本体ケース1Aに対し重ねたときの様子を示している。本体ケース1Bのヒンジ73の中央には回転筒149が突設されており、この回転筒149周りに本体ケース1Aが本体ケース1Bに対し180度回動自在なようになっている。また、図29に示すようにカバーケース77を本体ケース1Aに閉じた状態では、受話孔83に耳を当てて送話孔85に向かって話をすることができる。一方、カバーケース77を開いたときには、本体ケース1A、1Bにてキー操作を行うことができる。図30にヒンジ73及び回転筒149周りの斜視外観図を示す。図30において、本体ケース1Aの下部には回転筒149が挿入されている。そして、この回転筒149の周囲にはネジ151が刻設され、本体ケース1Aが180度回転されるとこのネジ151によりヒンジ73側に近く移動するようになっている。また、回転筒149を挟み、本体ケース1Aの下部には一対の空洞部153A、153Bが形成されており、突設部材155A、155Bがこの空洞部153A、153Bに収納され、頭部が一部本体ケース1Aよりバネ157A、バネ157Bにより付勢され、突設されるようになっている。一方、ヒンジ73の後端部には垂直面159A、159Bが形成され、この垂直面159A、159B内には凹部161A、161Bが配設されている。凹部161A、161Bは、垂直面159A、159Bの上側に形成されている。そして、本体ケース1Aが開かれると、突設部材155A、155Bはヒンジ73の局面に沿って摺動され、垂直面159A、159Bに至り、凹部161A、161Bに嵌合されることで停止する。このとき、本体ケース1A及びカバーケース77と、本体ケース1Bとは凹部161A、161Bの存在位置に起因する所定の傾斜角度にて保持される。従って、通話をする際には、この所定の傾斜角度をもって通話が可能である。この状態で本体ケース1Aを180度例えば図30中の右方向に回転させると、この突設部材155A、155Bは凹部161A、161Bから外れ、回動自在になる。そして、本体ケース1Aの端部が垂直面159A、159Bに一致したとき、ちょうど本体ケース1Aと1Bとが水平になる。このとき、本体ケース1Aと1Bの水平面にてキー操作を行うことが可能となる。以上により、通話をする際には所定の傾斜角度をもって通話が可能であり、一方、キー操作を行うときには本体ケース1Aと1Bの水平面にてキー操作を行うことが可能となる。次に、本発明の第7実施形態について説明する。図31において、本体ケース1Bのヒンジ73側端部は、突設部163にてヒンジ73より図中本体ケース1Aに向けて突出されている。ヒンジ73には筒体167が突設されており、筒体167はヒンジ73回りに回動自在になっている。そして、この筒体167に沿って本体ケース1Aが摺動自在になっている。一方、このヒンジ73には所定角度を有して突設部材165が固定されている。本体ケース1Aの底部には、この突設部材165に対し当接される当接部材168が突出されている。そして、突設部材165が存在することによって、本体ケース1Aが筒体167に沿って戻された状態にあっては、本体ケース1Aが所定角度以上に傾斜するのが規制されている。このとき、本体ケース1Aを図中右方に引っ張ることによって、当接部材168による突設部材165との当接が外れ、本体ケース1Aはこの突設部材165を越えて傾斜することが可能となる。そして、筒体167が突設部163の端部に当接されることで停止する。その後、本体ケース1Aは本体ケース1B側に向かって押されることで、本体ケース1Aの端部が本体ケース1Bの端部と当接される。このとき、本体ケース1Aと本体ケース1Bとは水平面にて連設され、この水平面によりキー操作が可能となる。次に、本発明の第8実施形態について説明する。本発明の第8実施形態では、本体ケース1Aと1Bを連結するヒンジ73を分離可能としたものである。本発明の第8実施形態の構成図を図32に示す。図32において、本体ケース1Bの背面には、ジョグダイヤル169が配設されており、また、受話孔173及び送話孔171がこの背面に配設されている。かかる構成において、ヒンジ73を分離し、本体ケース1Bの受話孔173を耳に当てた状態で、かつ分離された本体ケース1A及びカバーケース77を開いた状態で表示部79に表示される相手の顔等を見ながら通話をすることが可能となる。この際には、本体ケース1Aを卓上等に置いた状態とされてもよい。また、本体ケース1Aのキー操作も可能であるので、例えば、表示部79の輝度調節や画面の切り換えを通話中に行ったり、画面の位置調節等を行ったりすることも可能となる。画面の切り換えを行う場合には、他の通話相手の画面に切り換えたり、インターネットの画面に切り換えが可能である。また、同時に複数の画面を表示させたりしてもよい。また、ソフトキーボード等の使用により、電子メールの文書の記載等も平行してできる。また、ヒンジ73を接続した場合には、図11のように構成されるが、この際、本体ケース1Bの表面にてキー操作を行い、更にインターネット接続等の際には、この表示部81を表面に見ながら背面のジョグダイヤル169を裏側に指をまわした状態で操作をすることが可能となる。次に、本発明の第9実施形態について説明する。本発明の第9実施形態は、キーを常時本体ケース1A、1Bの側部に突設させず、必要時にのみ突設させて使用するものである。なお、本体ケース1A、1B共に同様の構成にて可能である。図33において、補助キー2は移動箱175の側部前面に突設されている。そして、この移動箱175はバネ177により図中下方向に付勢されている。移動箱175の左右側部には凹部179A、179Bが形成され、その内部には突出棒181A、181Bがそれぞれ配設され、この突出棒181A、181Bは内蔵されたバネ183A、183Bにより突出棒181A、181Bが外方に向けて突出されるように付勢されている。また、突出棒181A、181Bの所定部にはピン185A、185Bがそれぞれ配設されている。更に、このピン185A、185Bに対し、傾斜された先端面を有するボタン187A、187Bが移動箱175の前面側に向けて突出されている。ボタン177A、177Bの傾斜面はボタン187A、187Bがそれぞれ押されたときにピン185A、185Bが移動箱175の内側に向けて移動する方向に傾斜されて傾斜面が形成されている。突出棒181A、181Bは、それぞれ本体ケース1の内側に形成された凹部189A、189Bに嵌合されることで、停止するようになっている。また、移動箱175の背面両端部にはフック191A、191Bがそれぞれ配設されている。このフック191A、191Bの先端は鍵状に形成されており、このフック191A、191Bに対し操作棒193の係止部193A、193Bがそれぞれ係止された状態になっている。そしてこの操作棒193の右側端部はバネ195により図中左方向に付勢されている。一方、操作棒193の左端部は、図14に示す突設部95、97により操作され、図中右方向に押されるようになっている。かかる構成において、図14で本体ケース1Bが開かれると、突設部95、97が移動する。カバーケース77が閉じられた状態にあっては、この突設部95は開口99内に挿入されないが、カバーケース77が開かれた際には、突設部95、97が開口内に挿入され、このとき、操作棒193が図33の右方向に押される。この際には、フック191A、191Bの係止が解かれ、バネ177の付勢力により移動箱175が本体ケース1の前面に突出される。そして、凹部189A、189Bに突出棒181A、181Bが嵌合されることで移動箱175は停止される。従って、このとき補助キー2を操作しても移動箱175は変動することはなくなる。次に、補助キー2を本体ケース1の内部に収納したい場合には、ボタン187A、187Bを本体ケースの前面側から内部に向けて押す。このとき、ピン185A、185Bがボタン187A、187Bの傾斜面により移動箱175の内側に向けて移動されるので、凹部189A、189Bから外され、本体ケース1の奥の方に移動箱175が移動される。そして、フック191A、191Bにより操作棒193の係止部193A、193Bに係止された状態となる。但し、ボタン187を直接人が押すのではなく、図34に示すようにヒンジ197を介して扉199を外方より押すことで、扉199に連接された当接部201によりボタン187を押すようにしてもよい。このことにより、扉199を閉じることで、同時に移動箱175を本体ケース1内に収納自在である。この場合には、扉199の存在により、塵等が本体ケース1内に入ることを防ぐことが可能となる。また、常時補助キー2が突出されることで、補助キー2が他の部材に衝突することを避けることができる。なお、ヒンジ197はバネにより付勢され、扉199が本体ケース1の内側に向けて閉じられる方向に常時付勢されている。次に、本発明の第9実施形態の別態様について説明する。図35に示す別態様では、移動箱175を適用しない。そして、フック191A、191Bの端部には、それぞれ操作棒205が連続されている。そして、この操作棒205はバネ177により付勢されている。操作棒205の先端側部には、支軸206が突設されている。ヒンジ197周りには扉203が配設されると共に、この扉203と直角に扉211が配設されており、扉203が開かれるとこの扉203に連動して扉211が垂直に立設され、また、扉203が閉じられると扉211は本体ケース1の底部に水平に回動されるようになっている。また、遊びのための開口209を有する突設部材207が扉203の裏側に固定されている。そして、支軸206は開口209に通されている。扉203の裏側には補助キー2が配設され、扉203がヒンジ197周りに開かれたとき補助キー2が使用可能とされ、また、扉203がヒンジ197周りに収納されたときに補助キー2が本体ケース1内に内包されるようになっている。かかる構成において、カバーケース77が開かれた際には、突設部95が開口99内に挿入され、このとき、操作棒193が図33の右方向に押される。この際には、フック191A、191Bの係止が解かれ、バネ177の付勢力により操作棒205が本体ケース1の前面に突出される。そして、この操作棒205が前方に突出されると、扉203が開口される。このとき、補助キー2が上方より操作可能となる。また、扉211は扉203に連動され、扉203が開かれたときには扉211が垂直に立設されている。このことにより、扉203が開かれたときでも異物等が本体ケース1内に侵入することを防ぐことができる。なお、補助キーの側面図を図36に示す。補助キー2は、図36aに示すように、角型であってもよいが、図36bに示すように下方に向けて傾斜を有し、上方から下方に向けて押したときでもキーが機能するように構成してもよい。但し、先述の通り、補助キー2は機械接点式のキー以外の例えば、静電容量式センサ、焦電センサ、光電センサ、磁気センサ等のように指が接触、あるいは近接したことを電気的あるいは光学的等に検出可能なものとされてもよい。次に、本発明の第10実施形態について説明する。本発明の第10実施形態では、本体ケース213に対し本体ケース215を水平に移動自在とするものである。図37において、本体ケース213の側部には溝217が形成されている。この溝217は本体ケース213の上半分に属し、まず水平に延長され、本体ケース213の右端部にて、この端部に沿って下方向に延長され、かつ本体ケース213の底部付近にて所定位置折り返して形成されている。この溝217には摺動部材219が溝217に沿って摺動自在なようになっている。摺動部材219は本体ケース215の左端部より所定位置突出して形成されている。そして、本体ケース215が図中右方に引き出され、その後溝217に沿って下方に押し下げられ戻されることで、本体ケース213と本体ケース215が水平となる。本体ケース215の上部にはソケット雄221が突設されており、本体ケース215が水平にされた後、本体ケース213側に押された際にはソケット雌223に嵌合されるようになっている。本体ケース213、215には、本体ケース1A、1Bと同様にキーが配設されている。以上により、本体ケースを分離しておき、引き出すことでキー操作が可能となる。なお、記号などのキーはハードキーにて構成されてもよいが、記号入力用補助キーを押すことでソフトキーボードとして表示し、このうちから適当なものを選択し、入力するようにしてもよい。次に、ポインティング方法について説明する。ポインティングデバイスについては、例えば、カバーケース5側に静電容量式のポインティングデバイスを配設する。しかしながら、キーの間に柱状のポインティングデバイスであるトラックポイントを配設するようにしてもよい。また、本体ケース1Aと本体ケース1Bとの間のキー配列の隙間にカーソル移動キーを図17に示すように配設してもよい。更に、補助キー2のうちからポインティングデバイスキーを押す。そして、画面中のポインティングの位置は、3段にて構成されたキーのうち上段キーのいずれかを操作した場合には上方向に、中段の右手の操作対象となるいずれかのキーを操作した場合には右方向に、中段の左手の操作対象となるいずれかのキーを操作した場合には左方向に、下段のいずれかのキーが操作された場合には下方向に移動するようにしてもよい。なお、例えば上段キーと右側の中段キーを同時に操作した場合には、ポインティングは斜め右上方に移動する。また、補助キー2のうちから、カーソル移動キーを押す。画面中のカーソルの位置は、3段にて構成されたキーのうち上段キーのいずれかを操作した場合には上方向に、中段の右手の操作対象となるいずれかのキーを操作した場合には右方向に、中段の左手の操作対象となるいずれかのキーを操作した場合には左方向に、下段のいずれかのキーが操作された場合には下方向に移動するようにしてもよい。なお、本体ケース1の裏側には、操作中に位置ずれしないようにゴムなどを貼り付けてもよい。次に、本発明の第11実施形態について説明する。本発明の第11実施形態では、本体ケース231をカバーケース233と分離自在とするものである。図38において、本体ケース231にはキーやジョグダイヤルなどが配設されている。一方、カバーケース233側には表示部235が配設されている。この本体ケース231とカバーケース233とはヒンジ237で連結されている。カバーケース233には受話孔239が配設され、本体ケース231には送話孔241及び受話孔243が所定位置に形成されている。ヒンジ237は前述の通り分離可能であり、分離した場合には、受話孔243に耳を当てた状態で、表示部235に表示された相手の顔等を見ながら通話をすることができる。カバーケース233を本体ケース231とは離隔できるので、ユーザにとって見易い適当な位置にカバーケース233を置いた状態でキー操作できる。このとき、ヒンジ237を図6のように構成すれば、ソケット雄をカバーケース233の裏側に任意の角度分回すことで、ソケット雄はカバーケース233を立設させる台座として機能可能である。但し、カバーケース233を空間の適所に掛止等するため、カバーケース233にはフック若しくは磁石等による適当な掛止部材を付設するようにしてもよい。なお、ケーブル21を用いず、カバーケース233と本体ケース231間を無線等にて交信するようにしてもよい。次に、送話孔241と受話孔243の距離を確保するため、図39に示すように送話孔247の位置をL字状の延長部材245にて本体ケース231から出没自在としてもよい。この場合には、延長部材245を突出させることで送話孔247の位置を口元近くに位置させることができる。なお、図40に示すように、延長部材245を配設せずにアンテナ249を利用しこの内部にケーブルを配設する。そして、アンテナ先端部に送話孔251を併設するようにしてもよい。この場合には、送話孔251に至るケーブル253を自動巻取りするためのリール255を、本体ケース231内部に配設するのが望ましい。上述したように、本発明は移動可能なコンピュータとして利用できるほか、携帯電話としても利用可能である。また、本発明は電子辞書などとして機能させることも可能である。更に、コンピュータ、携帯電話、電子辞書などのそれぞれを独立させた機能として構成してもよいが、複数を一体化して構成するようにしてもよい。次に、本発明の第12実施形態について説明する。本発明の第12実施形態の側面構成図を図41に示す。本体ケース1Aの端部の側部には図示しないソケット雌が配設されている。そして、このソケット雌に対しソケット雄261が嵌合されるようになっている。このソケット雄261には、回動自在な回動部を経てコの字状の延長ボード263が配設されている。延長ボード263の端部付近の内側には、係止部265が突設されている。そして、この延長ボード263が本体ケース1A側に倒された場合には、本体ケース1Aの端部にて係止されるようになっている。また、延長ボード263の表面には補助キー2に加え、例えばカーソルキーやタブキー、ホームキー、エンドキー、エスケープキー、インサートキー、F1~F12のファンクションキー、ショートカットキーなどが配設されている。そして、このキーのケーブルはソケット雄261を介して本体ケース1A側に接続されている。延長ボード263は付属品として用いられ、ソケット雄261をソケット雌に対し嵌合させることで携帯型情報処理装置80に対し接続される。従って、ユーザーは利用されやすい形のキー配列を採用することができる。次に、本発明の第13実施形態について説明する。本発明の第13実施形態の構成図を図42に示す。図42において、携帯型情報処理装置280では、本体ケース1Aに対し、内側に表示部79、表面に表示部81図示略を有するカバーケース77がヒンジ75を介して配設されている。そして、このカバーケース77と同様に、本体ケース1Bには内側に表示部279を有するカバーケース283がヒンジ285を介して配設されている。また、このカバーケース283の表面には、図38の本体ケース231と同じように、キーやジョグダイヤル等が配設されている図示略。かかる構成において、カバーケース283を本体ケース1Bと合わせ、かつカバーケース77を本体ケース1Aと合わせた後、ヒンジ73回りに閉じることで携帯型情報処理装置280を折り畳むことができる。また、ヒンジ73回りに開いた状態では、表示部81で画面表示しつつカバーケース283の表面のキーやジョグダイヤル等を操作して、携帯電話や電子メール、インターネット等を行うことができる。更に、カバーケース283を本体ケース1Bから開き、かつカバーケース77を本体ケース1Aから開くことで、フルサイズのJIS配列キーボードによるキー入力が可能となる。そして、この際には、表示部79と表示部279の双方の画面に文字や映像を表示することが可能となる。表示方法としては、例えば1行内文字数が36桁であるとき、先頭の18桁を表示部279に表示し、かつ後方の残り18桁を表示部79に表示して2つの表示部を合わせて見ることで一つのファイルを表示したり、1画像の左半分を表示部279に表示し、かつ右半分を表示部79に表示したりすることができる。双方の画面に表示することで、拡大された画面として使用できる。但し、各表示部に対し、それぞれ異なるファイルを開くようにしてもよい。次に、本発明の第14実施形態について説明する。本発明の第14実施形態の構成図を図43~図45に示す。図43は本発明の第14実施形態の全体平面図、図44はわに口クリップ付近の様子を示す図、図45は、本発明の第14実施形態の全体側面図である。図43において、携帯型情報処理装置10の本体ケース1A、1Bのヒンジ73に近い係止部302A、302Bには、携帯用ストラップ301A、301Bの一端が取り付けられている。そして、この携帯用ストラップ301A、301Bは、図44に示すようなわに口クリップ303A、303Bの後端部に通されている。携帯用ストラップ301A、301Bは折り返されて長さ調節された後アジャスタ305にて止められている。わに口クリップ303Bの側部には、嵌合用突設部307が形成され、一方、わに口クリップ303Aの側部には、この嵌合用突設部307と位置合わせされた嵌合用凹部309が形成されている。そして、嵌合用突設部307と嵌合用凹部309とが合わされることで、わに口クリップ303Aとわに口クリップ303Bとが接続可能なようになっている。かかる構成において、携帯用ストラップ301A、301Bの長さを適当に調節する。そして、車中等において、ユーザが座っている場合には、わに口クリップ303Aとわに口クリップ303Bとを衣類やズボンのバンド等に掛止することで、キー操作中に携帯型情報処理装置10が人から向かって奥方向に移動するのを防止できる。わに口クリップ303Aとわに口クリップ303Bとを接続すれば、携帯型情報処理装置10を首から下げることも可能である。また、車中等において、ユーザが座っている場合には、足の上若しくは足の上に置かれたカバンの上で操作することができる。カバンの上で操作する場合には、わに口クリップ303Aとわに口クリップ303Bとをカバンの淵や把手等に掛止する。携帯型情報処理装置10の携帯用ストラップ301A、301Bを首から下げた、そのままの状態でキー操作されてもよい。なお、携帯用ストラップ301A、301Bは、本体ケース1A、1Bのヒンジ73より遠い係止部312A、312Bに係止されてもよい。両端部を保持することで、一層、携帯型情報処理装置10は移動することなく安定保持される。次に、本発明の第15実施形態について説明する。本発明の第15実施形態の構成図を図46に示す。図46において、携帯型情報処理装置300の本体ケース1A、1Bのヒンジ73に近い係止部302A、302Bには、携帯用ストラップ321A、321Bの一端が取り付けられている。そして、この携帯用ストラップ321A、321Bの他端は、それぞれ親指用リング323A、323Bに止められている。親指用リング323A、323Bの底部には押圧センサ325A、325Bがそれぞれ埋設されている。押圧センサ325A、325Bは、例えば圧電素子であるPZTやマイクロスイッチ等である。押圧センサ325A、325Bは、携帯用ストラップ321A、321B内に埋設された電線を経由して本体ケース331A、331Bと接続されている。この押圧センサ325A、325Bは、変換キー、無変換キー又はスペースキー等の代わりとして備えられている。そして、押圧センサ325A、325Bが押圧されることで、圧力/電圧変換された信号が本体ケース331A、331Bに送られ、変換キー、無変換キー等が押圧されたとして感知されるようになっている。また、この親指用リング323Bの側部には、嵌合用突設部327が形成され、一方、親指用リング323Aの側部には、この嵌合用突設部327と位置合わせされた嵌合用凹部329が形成されている。そして、嵌合用突設部327と嵌合用凹部329とが合わされることで、親指用リング323Aと親指用リング323Bとが接続可能なようになっている。かかる構成において、嵌合用突設部327と嵌合用凹部329とを合わせることで、一つの携帯用ストラップとして使用可能である。また、親指用リング323Aと親指用リング323Bとを左右の親指にそれぞれ装着して、机の上やカバンの上等の面に対し押圧センサ325を押しつけたり、開放したりすることで、変換キー、無変換キー等を操作したように処理できる。なお、図47に示すように、親指用リング333Aと親指用リング333Bとを本体ケース331A、331B内部に収納しておき、必要時には本体ケース331A、331Bの側部より引出し自在としてもよい。但し、親指用リング323Aと親指用リング323B、親指用リング333Aと親指用リング333Bとは、両方必ず必要なものではなく、いずれか一方のみ配設するようにしてもよい。また、押圧センサ325に代えて、赤外線等の送受光素子を配設するようにしてもよい。この場合には、親指用リング323、333から照射された光が机面等で反射され、受光されるまでの時間を測定する。そして、その時間から距離を演算することで、変換キー、無変換キー等が操作されたことを判定する。以上により、本体ケース331A、331Bの側部にはキーを配設しないか、若しくは限られた少数のキーのみに限定することができる。従って、構成を簡素にできる。また、本体ケース1A、1Bの側方から押すことがないので、本体ケース1A、1Bが移動することなく安定する。次に、本発明の第16実施形態について説明する。本発明の第16実施形態の構成図を図48に示す。図48において、携帯型情報処理装置350の本体ケース331Bには親指用リング333Bが配設され、変換キー、無変換キー、スペースキー等の操作が可能なようになっている。一方、本体ケース331Aの親指用リング333Aには、押圧センサ325を配設せず、代わりに小型のマウス部341が配設されている。マウス部341の一簡略構成例を、例えば図49に示す。マウス部341の下部には、親指用リング333Aが移動されたとき、机上等に接触しつつ回転する球体343が底部の一部のみが露出された状態で収納されている。この球体343の中心O点を通るx軸上とy軸上とには、それぞれ所定位置に軸支された回転軸344、346を中心として回動自在の円盤345、347が配設され、この円盤345、347の側面は球体343と接触している。また、この球体343は、円盤345、347からそれぞれ135度ずつ離隔された位置に配置された押圧機構349により矢印方向に付勢されている。更に、円盤345、347には、それぞれ回転軸344、346の軸方向に貫通する図示しない孔が形成され、この孔の両端部には孔の回動を検出する図示しない光学手段が配設されている。そして、球体343の任意の回動に伴い、円盤345、347はそれぞれx軸方向の変位、y軸方向の変位として検出されるようになっている。また、本体ケース331Aには、クリック用キー351が配設されている。このクリック用キー351の構造図を図50に示す。図50において、支軸353の両端は底面354に固定されている図示略。この支軸353により左端部を軸支された右側半分キー355Aは、その右端底部に突設部357Aを有している。一方、支軸353により右端部を軸支された左側半分キー355Bは、その左端底部に突設部357Bを有している。右側半分キー355Aは底面354よりバネ359Aを介して上方に付勢されている。同様に左側半分キー355Bは底面354よりバネ359Bを介して上方に付勢されている。突設部357Aと対峙する底面354にはスイッチ361Aが、また突設部357Bと対峙する底面354にはスイッチ361Bが配設されている。そして、右側半分キー355Aが押されることでスイッチ361AがONして右クリックとして機能し、左側半分キー355Bが押されることでスイッチ361BがONして左クリックとして機能するようになっている。かかる構成において、親指用リング333Bにより変換キー無変換キー、スペースキー等とされてもよいの操作が可能である。そして、親指用リング333Aを球体343を机等に接触させつつ移動することで、表示部79に表示されたマウスポイントを移動のあったx軸方向の変位、y軸方向の変位に相当する分移動させることができる。また、クリック用キー351を押すことで、右クリック、左クリック、ダブルクリック等の処理を行うことができる。なお、本実施形態では、親指用リング333Aには、小型のマウス部341を配設するとして説明したが、これに限るものではなく、マウスポイントを操作可能な他のポインティングデバイスで構成されてもよい。このポインティングデバイスとしては、例えばレーザ光を机等の面に照射し、その反射光を検出することで距離変動を光学的に検出するもの等であってもよい。次に、本発明の第17実施形態について説明する。本発明の第17実施形態の構成図を図51に示す。図51において、携帯型情報処理装置370の本体ケース371A、371Bの側部には、引出し及び収納自在のタッチパッド型のポインティングデバイス373A、373Bが配設されている。このポインティングデバイス373A、373Bは、例えば静電容量方式であり、指による接触移動操作によりマウスポイントを操作可能で、かつ指を軽く触れることでクリック等の操作も可能なようになっている。ポインティングデバイス373A、373Bは、いわゆる昨今のモバイルパソコンに広く搭載されているものと同じものである。かかる構成において、キー操作する際には、ポインティングデバイス373A、373Bを引出す。このポインティングデバイス373A、373Bを親指で軽く触れ、クリック操作することで、それぞれ変換キーや無変換キースペースキー等とされてもよいの操作が可能である。また、ポインティングデバイス373A、373B上を親指により接触移動操作させることで、マウスポイントを操作可能である。キー操作を行わない場合には、ポインティングデバイス373A、373Bを本体ケース371A、371B内部に収納する。但し、ポインティングデバイス373A、373Bは、一つのみ配設するようにしてもよい。なお、図52に示すように、同様のポインティングデバイス375を本体ケース371Bの側部から収納引出し自在としてもよい。このポインティングデバイス375にはケーブル377が接続されている。また、ポインティングデバイス375の上側両端部にはフック379A、379Bが配設され、このフック379A、379Bと掛止自在なフック381A、381Bがそれぞれ本体ケース371A、371Bの側部に配設されている。そして、使用に際しては、ポインティングデバイス375を本体ケース371Bの側部から引き出す。この状態で上述と同様に変換キーや無変換キースペースキー等とされてもよいの操作やマウスポイントの操作が可能である。ポインティングデバイス375のフック379A、379Bをフック381A、381Bに掛ければ、ポインティングデバイス375を安定保持できる。また、上述の各実施形態では操作部17A、17Bのキーボードを機械的なキーにて構成したが、これらのすべてのキーを例えば静電容量方式のタッチパッド型として構成してもよい図示略。このとき、タッチパッド型の表面には各キーの図柄各キーの図柄は図52に示す操作部17A、17Bのキー図と同様なので省略するを描き、それぞれのキーがタッチされたときにはそのタッチ位置からいずれのキーが押されたかを判断する。また、このタッチパッド型の表面を指による接触移動操作することでマウスポイントを操作可能である。この際には、各キーの境界に関わることなく、また各キーの存在を意識することなく、各キーを跨いで自由方向に指を接触移動操作させることで、マウスポイントの移動距離を長く取ることも可能である。接触移動された開始の座標位置と終了の座標位置とは検出された後、演算処理されて移動距離や移動方向が測定される。この移動距離や移動方向に基づきマウスポイントの位置が変更される。更に、タッチパッドは、人の接触により電気抵抗変化を起こすものであってもよい。このとき、指の接触による電気抵抗変化のあった箇所を検出することで、いずれのキーが押されたか等を判断可能である。更に、タッチパッドとして圧電素子を配設し、指の押圧による圧電変化のあった箇所を検出することで、いずれのキーが押されたか等を判断してもよい。次に、本発明の第18実施形態について説明する。本発明の第18実施形態の構成図を図53に示す。図53において、携帯型情報処理装置400の本体ケース401A、401Bの側部には、レーザ光又は赤外線や超音波、磁気センサ、赤外線による焦電センサ等であってもよいの送光素子403A、403Bがそれぞれ配設されている。そして、この送光素子403A、403Bから送られた光が、ユーザの親指により反射されて受光素子405A、405Bで受光されるようになっている。かかる構成において、本体ケース401Aと本体ケース401Bとが開かれたことをスイッチ87で検出すると、送光素子403A、403Bからは、一定間隔毎に光が本体ケース401A、401Bの側方に向けて送光される。このとき、送光素子403Aからの光を遮るように送光素子403Aの近くをユーザの右親指が通過すると、この親指により光が反射されて受光素子405Aでは受光する。このため、例えば右親指を上下動させることで変換キースペースキー等とされてもよい等の操作がされたと判断可能である。同様に、送光素子403B及び受光素子405Bにより左親指を上下動させることで無変換キースペースキー等とされてもよいの操作がされたと判断可能である。但し、この左親指を上下動させることで、クリック又はダブルクリックを判断するようにしてもよい。なお、各キーの送受光素子は、赤外線による焦電センサのみで構成することも可能である。また、親指による光の反射を確実にするために、ユーザの親指には、光を全角度に反射可能なように所定のカットの施された金属製の指輪を装着するようにしてもよい。更に、例えば、磁化した状態の金属製の指輪をユーザの指に装着する。一方、磁気センサを送受光素子の代わりに配設することにより、指輪の空間移動に伴う磁界の変化を磁気センサを介して電気的に検出するようにしてもよい。このことにより、機械的なキーを要さずに簡素に構成でき、携帯にも便利である。また、本体ケース401A、401Bの側方から押すことがないので、本体ケース401A、401Bが移動することなく安定する。なお、本実施形態では、変換キーや無変換キー等の補助キーについて光等による送受光に基づく判断を行うとしたが、操作部17A、17Bのキーボードに属する各キーについても、同様に光等による送受光に基づく判断を行うようにしてもよい。このとき、本体ケース401A、401Bの表面には各キーの図柄各キーの図柄は図53に示す操作部17A、17Bのキー図と同様なので省略するを描き、その各キーの図柄の中にそれぞれ送光素子403と受光素子405を配設する。各キーがタッチされたときには送光された光が遮られることで、いずれのキーが押されたかを判断可能である。なお、各キーの送受光素子は、赤外線による焦電センサのみで構成することも可能である。このことにより、機械的なキーを要さずに一層簡素に構成でき、携帯にも便利である。次に、本発明の第19実施形態について説明する。本発明の第19実施形態の構成図を図54に示す。図54において、携帯型情報処理装置420の本体ケース421Aには、レーザ光又は赤外線や超音波、磁気センサ、赤外線による焦電センサ等であってもよいによる座標検出部423が配設されている。そして、この座標検出部423から送られた光が、ユーザの親指425により反射されて受光素子427で受光されるようになっている。座標検出部423の構成図を図55に示す。図55において、揺動モータ429の回転軸431の先端部にはミラー433が取り付けられている。そして、送光素子435から送光されたレーザ光は、ミラー433の表面で反射され、その反射光が本体ケース421Aの外部へと出ていくようになっている。かかる構成において、本体ケース421Aと本体ケース421Bとが開かれたことをスイッチ87で検出すると、座標検出部423の動作が開始される。まず、揺動モータ429により、回転軸431は所定角度範囲内で所定時間間隔で揺動される。その結果、ミラー433も揺動され、送光素子435から送光されたレーザ光は所定角度範囲内に振られて反射する。本体ケース421Aの外部へと出されたレーザ光は、ユーザの親指425により反射される。そして、この反射光は受光素子427で受光される。光の伝搬時間を計測することで、親指425の位置までの距離を計算できる。そして、この距離と揺動の角度とから親指425の位置座標図中、座標X,Yで示すを演算できる。従って、親指425を水平に移動させることで、座標X,Yの起点から終点までを随時計測し、この移動距離や移動方向に基づきマウスポイントの位置を更新することが可能である。また、親指425をこの送光されたレーザ光に対し上下動作により一時的に遮断することで、クリック又はダブルクリックや変換キー等を判断するようにしてもよい。但し、座標検出部423に対しクリック又はダブルクリックとしての機能をも持たせた場合には、変換キー等を別途上述の各実施形態のように配設する必要がある。一方、座標検出部423に対し変換キー等の機能をも持たせた場合には、クリック又はダブルクリックとしての機能を別途上述の各実施形態のように配設する必要がある。次に、本発明の第20実施形態について説明する。本発明の第20実施形態の構成図を図56に示す。図56において、携帯型情報処理装置440の本体ケース441Bの側部には、レーザ光又は赤外線や超音波、磁気センサ、赤外線による焦電センサ等であってもよいの送光素子443が配設されている。そして、この送光素子443から送られた光が、ユーザの親指により反射されて、本体ケース441Bの側部に配設された受光素子445で受光されるようになっている。また、操作部447A、447Bの3段目のキーはアルファベットのみにて構成されている。そして、数字キーは、この3段目のキーの上方のわずかの縁の部分を利用して、JIS配列キーボードと同じ配置にて構成されている。このとき、本体ケース441A、441Bの縁の部分には、各数字キーファンクションキーが兼用されている毎に横長のキーの図柄が描かれ、その各キーの図柄の中にそれぞれ送光素子403と受光素子405が配設されている。かかる構成において、本体ケース441Aと本体ケース441Bとが開かれたことをスイッチ87で検出すると、送光素子443からは、一定間隔毎に光が本体ケース441A、441Bの側方に沿って図示のように斜めに送光される。このとき、送光素子443からの光を遮るようにユーザの右親指又は左親指が通過すると、この親指により光が反射されて受光素子445では受光する。このため、例えば右親指を上下動させることで変換キースペースキー等とされてもよい等の操作がされたと判断可能である。また、同様に、左親指を上下動させることで無変換キースペースキー等とされてもよいの操作がされたと判断してもよい。図57に示すように、右親指による光の反射と左親指による光の反射とでは、検出される距離図57では距離βと距離αが異なることから区別できる。このため、右親指による操作と左親指による操作とを判断可能である。また、右親指や左親指以外の手の部分等からの光の反射を無視するために不感知エリアを設けるようにしてもよい。更に、各数字キーの図柄がタッチされ、又は光の遮断がされたときには、受光素子405における受光量が増加するので、いずれの数字キーが押されたかを判断可能である。なお、送受光素子は、それぞれ赤外線の波長を異ならせ、受光に際しては各波長を帯域とするフィルタに通すようにしてもよい。この場合には、一層キーの認識精度が向上する。また、各数字キーの送受光素子は、赤外線による焦電センサのみで構成することも可能である。更に、受光素子のみを備え、外部からの入射光量の変化を捉えることで各数字キーのタッチを検出するようにしてもよい。このことにより、補助キーや数字キーには、機械的なキーを要さずに簡素に構成でき、携帯にも便利である。本体ケース441Aと本体ケース441Bの幅も狭く構成できる。また、本体ケース441A、441Bの側方から押すことがないので、本体ケース441A、441Bが移動することなく安定する。次に、親指425の移動距離や移動方向に基づきマウスポイントの位置を更新する方法について説明する。図58の簡略配置図に示すように、本体ケース441Aの端部に送光素子443Aと受光素子445Aを配設し、かつ、本体ケース441Bの端部に送光素子443Bと受光素子445Bを配設する。そして、それぞれの送光素子443A、443Bから親指425に向けて送光し、反射された光を受光素子445A、445Bで受光する。図58において、送光素子443Bと受光素子445Bの配設位置を座標0,0とし、送光素子443Aと受光素子445Aの配設位置を座標L,0とする。送光素子443Bから送光された光は、距離γで親指425の座標M点x,yに届く。一方、送光素子443Aから送光された光は距離δで親指425の座標N点xa,ybに届く。距離aと距離bとは、親指425の形状に伴う誤差である。距離aと距離bとを複数のユーザの平均値と仮定して演算する。測定された距離γと距離δとから座標M点x,yを幾何的演算により算出可能である。このことから、親指425を水平に移動させることで、親指425の移動距離や移動方向が演算でき、この演算結果に基づきマウスポイントの位置を更新することができる。但し、この幾何的演算を厳密に解くことはCPUにとって負担となる。従って、距離aと距離bとを省略して無視するか、若しくは測定された距離γに対しa2b212を加算して座標N点までの距離と仮定することで幾何的演算を簡略化することが望ましい。また、親指による光の反射を確実にするために、ユーザの親指には、光を全角度に反射可能なように所定のカットの施された金属製の指輪を装着するようにしてもよい。更に、親指425は右指でも左指でも同様に適用可能である。また、キー操作に際しては、通常、右手の人差し指がJキーに位置され、一方左手の人差し指がFキーに位置されている。このため、右手の親指と左手の親指とはキー操作中、所定距離離隔されている。従って、距離γと距離δのそれぞれの大きさ関係から、検出されている指が右指なのか左指なのか自動判断可能である。その後、この右指あるいは左指の判断結果に基づき、右指あるいは左指に応じた形で距離aと距離bによる補正をかけることができる。更に、前述の通り、親指を上下動させることで変換キースペースキー等とされてもよい等の操作がされたと判断することも可能である。従って、精度の高いマウスポイント操作やキー操作が非接触に可能となる。なお、上記では平面上に座標x,yを定義したが、例えば、右指の移動によりx軸方向、左指の移動によりy軸方向のマウスポイント操作等が行えるようにしてもよい。次に、本発明の第21実施形態について説明する。本発明の第21実施形態の構成図を図59に示す。携帯型情報処理装置10の本体ケース1の裏側には位置ずれしないようにゴムなどを貼り付けてもよいとして説明した。しかしながら、更に、図59に示すように本体ケース1の下にシート501を敷くようにしてもよい。シート501は、例えば車中で人が座った場合において、足の上に直接又は足の上に保持されたカバンの上に置かれる。シート501には、ゴム等のすべり難い素材が選択されるのが望ましい。但し、マジックテープ登録商標等を本体ケース1の裏側及びシート501の表面に配設するようにしてもよい。シート501は、下敷きのように固い材質が望ましいがこれに限定するものではなく、保持され易いように柔らかい材質で構成されてもよい。次に、本発明の第22実施形態について説明する。本発明の第22実施形態の構成図を図60~図62に示す。図60は携帯型情報処理装置500が展開されたときの全体展開平面図、図61は携帯型情報処理装置500が折り畳まれたときの側面図、図62は携帯型情報処理装置500が折り畳まれ、かつヒンジ514が分離されたときの様子を示す平面図である。図60~図62において、本体ケース511と本体ケース513とはヒンジ514を介して折り畳み自在なようになっている。また、本体ケース511は、本体ケース上部511Aと、この本体ケース上部511Aの下辺に対しヒンジ515を介して連接された本体ケース下部511Bとで構成されている。同様に、本体ケース513は、本体ケース上部513Aと、この本体ケース上部513Aの下辺に対しヒンジ517を介して連接された本体ケース下部513Bとで構成されている。本体ケース下部511B及び本体ケース下部513Bとは補助本体ケースに相当する。また、本体ケース511の側部にはヒンジ75を介してカバーケース518が配設され、このカバーケース518は本体ケース511の上に折り畳み自在なようになっている。図62において、カバーケース518は本体ケース511上に重ねられた状態である。そして、ヒンジ514において本体ケース511と本体ケース513とは分離自在である。図60において、本体ケース上部511A及び本体ケース上部513Aには、アルファベットのキー配列の上2段分下位より第3段目、第4段目が配設されている。そして、この第3段と第4段には、エンターキー等の一部の補助キーも配設されている。但し、第4段にはアルファベットキーと数字キーとが併記され、所定のスイッチを押すことで、アルファベットキー列と数字キー列のいずれかが選択可能なようになっている。一方、本体ケース下部511B及び本体ケース下部513Bの内側には、アルファベットのキー配列の最下段分下位より第2段目とシフトキー等の一部の補助キーが配設されている。そして、更に下位の第1段目には、変換キーやスペースキー等の補助キーが配設されている。また、本体ケース下部513Bの表面には、図62に示すように、携帯電話用のキーやジョグダイヤル等が配設されている。カバーケース518の内側には、表示部519が配設され、表面には表示部521が配設されている。更に、本体ケース下部511B及び本体ケース下部513Bの下端側部にはフック523が突設され、本体ケース上部511A及び本体ケース上部513Aの上端側部に形成された凹部525に掛止自在なようになっている。かかる構成において、携帯型情報処理装置500は、図62のようにヒンジ514を開くことで、携帯電話として使用可能である。この際には、本体ケース下部513Bの表面のキーやジョグダイヤル等によりキー操作する。また、テレビ電話等の場合には、ヒンジ514を分離することで、表示部521で相手の顔等を見ながら通話可能である。また、本体ケース下部511B及び本体ケース下部513Bを本体ケース上部511A及び本体ケース上部513Aに対して開くことで、ほぼJIS配列のフルサイズ若しくはフルサイズに近いサイズのキーボードとして使用可能である。このため、キー入力の際にはブラインドタッチが可能である。上方からのキー操作となるため、携帯型情報処理装置500が移動するおそれも極めて小さい。但し、念のため本体ケース511、513の裏側には位置ずれしないようにゴムなどを貼り付けるようにしてもよい。携帯型情報処理装置500はキーボード配列を2段で構成できるため、幅を狭くでき、一層携帯に便利である。また、本実施形態では、本体ケース下部511B及び本体ケース下部513Bを本体ケース上部511A及び本体ケース上部513Aの内側に折り畳むとして説明したが、本体ケース上部511A及び本体ケース上部513Aの裏側に折り畳むようにしてもよい。なお、図63の携帯型情報処理装置530に示すように、本体ケース上部と本体ケース下部のそれぞれのキー配列を3段で構成することも可能である。この場合には、アルファベットキーと数字キーを独立させ、かつファンクションキーF1~F10も配設可能である。また、本体ケース上部と本体ケース下部のそれぞれのキー配列は等しい段数に限定するものではなく、図64に示すように、本体ケース下部511B及び本体ケース下部513Bを1段のキー配列とし、一方、本体ケース上部511A及び本体ケース上部513Aを3段のキー配列等としてもよい。この場合であっても、本体ケース下部511B及び本体ケース下部513Bを本体ケース上部511A及び本体ケース上部513Aに対して開くことで、ほぼJIS配列のフルサイズ若しくはフルサイズに近いサイズのキーボードとして使用可能である。この場合には、本体ケース下部511B及び本体ケース下部513Bを本体ケース上部511A及び本体ケース上部513Aの裏側に折り畳むのが望ましい。次に、本発明の第23実施形態について説明する。本発明の第23実施形態の構成図を図65及び図66に示す。図65は携帯型情報処理装置600の本体ケース下部が本体ケース上部より引き出されたときの全体平面図、図66は携帯型情報処理装置600の本体ケース下部が本体ケース上部に収納されたときの全体側面図である。図65の携帯型情報処理装置600において、本体ケース611と本体ケース613とは、ヒンジ514を介して折り畳み自在なようになっている。また、本体ケース611は、本体ケース上部611Aと、この本体ケース上部511Aより引出し自在の本体ケース下部611Bとで構成されている。同様に、本体ケース613は、本体ケース上部613Aと、この本体ケース上部613Aより引出し自在の本体ケース下部613Bとで構成されている。本体ケース下部611B及び本体ケース下部613Bとは補助本体ケースに相当する。また、本体ケース611の側部にはヒンジ75を介してカバーケース518が配設され、このカバーケース518は本体ケース611の上に折り畳み自在なようになっている。ヒンジ514において本体ケース611と本体ケース613とは分離自在である。図65において、本体ケース上部611A及び本体ケース上部613Aには、アルファベットのキー配列の上2段分下位より第3段目、第4段目が配設されている。そして、この第3段と第4段には、エンターキー等の一部の補助キーも配設されている。但し、第4段にはアルファベットキーと数字キーとが併記され、所定のスイッチを押すことで、アルファベットキー列と数字キー列のいずれかが選択可能なようになっている。一方、本体ケース下部611B及び本体ケース下部613Bの内側には、アルファベットのキー配列の最下段分下位より第2段目とシフトキー等の一部の補助キーが配設されている。そして、更に下位の第1段目には、変換キーやスペースキー等の補助キーが配設されている。また、本体ケース上部613Aのキーは、図11に示すように、表面に携帯電話用の縦キーが併記の形で配設されてもよい。但し、数字、アルファベット、ひらがなのキーは2段にて構成される。ジョグダイヤル等は、図32と同様に、本体ケース下部613Bの背面に配設される。カバーケース518の内側には、表示部519が配設され、表面には表示部521が配設されている。かかる構成において、携帯型情報処理装置600は、携帯時には本体ケース下部611B及び本体ケース下部613Bが、それぞれ本体ケース上部611A及び本体ケース上部613Aに収納されている。そして、キーボードとして使用する際には、本体ケース下部611B及び本体ケース下部613Bを、それぞれ本体ケース上部611A及び本体ケース上部613Aから引き出す。以上により、キー入力の際にはブラインドタッチが可能である。上方からのキー操作となるため、携帯型情報処理装置600が移動するおそれも極めて小さい。なお、図67の携帯型情報処理装置630に示すように、本体ケース上部と本体ケース下部のそれぞれのキー配列を3段で構成することも可能である。この場合には、アルファベットキーと数字キーを独立させ、かつファンクションキーF1~F10も配設可能である。また、本体ケース上部と本体ケース下部のそれぞれのキー配列は等しい段数に限定するものではなく、図68に示すように、本体ケース下部611B及び本体ケース下部613Bを1段のキー配列とし、一方、本体ケース上部611A及び本体ケース上部613Aを3段のキー配列等としてもよい。この場合であっても、本体ケース下部611B及び本体ケース下部613Bを本体ケース上部611A及び本体ケース上部613Aより引き出すことで、ほぼJIS配列のフルサイズ若しくはフルサイズに近いサイズのキーボードとして使用可能である。次に、本発明の第24実施形態について説明する。本発明の第24実施形態の構成図を図69及び図70に示す。本発明の第24実施形態は、図56に示す携帯型情報処理装置440の本体ケース441A側に本体ケース441Aを被覆しつつ摺動自在な延長ボード651を配設したものである。延長ボード651の表面には補助キーやテンキー、カーソルキー等が配設されている。延長ボード651はコの字状に形成され、かつこの延長ボード651の側部内側には内側に向けて摺動突設部657、659が突設されている。そして、この摺動突設部657、659は、それぞれ本体ケース441Aの両側部に配設された溝653、655に沿って摺動自在なようになっている。但し、延長ボードは、本体ケース441B側にも配設されるようにしてもよい。延長ボード651の上端部内側には、係止部661が突設されている。この係止部661にはコネクタ雄663が配設されている。一方、本体ケース441Aの上端部には、係止部665がコの字状に突設されている。また、この係止部665にはコネクタ雌667が配設されている。そして、この延長ボード651が本体ケース441Aの端部に到達した場合には、延長ボード651は本体ケース441Aの係止部665にて停止され、かつ、この際にはコネクタ雄663がコネクタ雌667に対し嵌合されるようになっている。なお、延長ボード651は、箱筒形状とされ、ヒンジ75を通過させるように側部に長穴が形成されるようにしてもよい。かかる構成において、キー操作する際には、延長ボード651を図69中、右方向に向けて摺動させ開く。この際には、コネクタ雄663がコネクタ雌667に対し嵌合され電気的に接続されると共に、延長ボード651が本体ケース441に対し固定される。そして、キー操作の終了した際には、延長ボード651を図69中、左方向に向けて摺動させ閉じる。なお、延長ボード651は、本体ケース441から外せるようにされてもよい。この場合には、例えば、本体ケース441A及び本体ケース441Bを水平とした状態で、延長ボード651を摺動させ、本体ケース441A側より本体ケース441B側に向けて引き抜くようにする。以上により、携帯が容易でありつつ、一層操作のし易い携帯型情報処理装置を提供できる。"