"それぞれが複数のアプリケーションを実行可能な複数の演算用計算機を、ネットワークを介して接続し、それぞれの演算用計算機で同一のアプリケーションの同時実行を行うソフト同期制御で得た各演算用計算機の実行結果を比較照合して、多数決で出力結果を得るフォールトトレラントシステムの前記ネットワークに接続されるフォールトトレラントシステム用動作検証装置において、前記複数の演算用計算機の内の任意の演算用計算機をソフト同期制御の対象外とし、そのソフト同期制御対象外となった演算用計算機をソフト同期制御に加える再同期制御を行う再同期制御部と、前記ネットワークを介して接続された複数の演算用計算機でのそれぞれのアプリケーションごとの動作履歴を取得する動作履歴取得部と、前記動作履歴取得部が取得した動作履歴と前記再同期制御部での再同期制御の実行状態とに基づいた動作実績を記録する動作記録テーブルと、前記動作記録テーブルに記録した動作実績を表示する表示データを生成する試験結果表示処理部とを備えたフォールトトレラントシステム用動作検証装置。前記再同期制御部の制御で、ソフト同期制御対象外となった演算用計算機をソフト同期制御に加える前記再同期制御の開始時刻及び終了時刻を記録する時刻記録テーブルを備え、前記時刻記録テーブルに記録された開始時刻及び終了時刻から、動作履歴取得部が取得した動作実績が前記再同期制御中の動作実績であると判断し、その再同期制御中の動作実績であることを前記動作記録テーブルに記録する請求項1記載のフォールトトレラントシステム用動作検証装置。前記動作記録テーブルで、用意された全てのアプリケーションについての動作実績が記録されるまで、前記再同期制御部が再同期制御を繰り返し行う請求項2記載のフォールトトレラントシステム用動作検証装置。前記再同期制御部が再同期制御を繰り返し行う際には、ランダムに設定される時間を待ってから再同期制御を行う請求項3記載のフォールトトレラントシステム用動作検証装置。ソフト同期制御の対象外とする演算用計算機をランダムに選定する請求項4記載のフォールトトレラントシステム用動作検証装置。前記試験結果表示処理部は、前記再同期制御部による再同期制御の実行中の動作実績と、再同期制御の実行中でないときの動作実績とを表示する請求項5記載のフォールトトレラントシステム用動作検証装置。それぞれが複数のアプリケーションを実行可能な複数の演算用計算機で構成され、それぞれの演算用計算機で同一のアプリケーションの同時実行を行うソフト同期制御で得た各演算用計算機の実行結果を比較照合して、多数決で出力結果を得るフォールトトレラントシステムの動作検証方法において、前記複数の演算用計算機の内の任意の演算用計算機をソフト同期制御の対象外とし、そのソフト同期制御対象外となった演算用計算機をソフト同期制御に加える再同期制御を行う再同期制御ステップと、前記複数の演算用計算機でのそれぞれのアプリケーションごとの動作履歴を取得し、その取得した動作履歴と前記再同期制御の実行状態とに基づいた動作実績を動作記録テーブルとして記録する記録ステップと、記録された前記動作記録テーブルの動作実績を表示する試験結果表示ステップとを有するフォールトトレラントシステムの動作検証方法。フォールトトレラントシステムでの計算機再同期処理時には、特許文献1に記載のように、全演算用計算機間のアプリケーション状態を一致させることで、再同期処理を成功させるようにしてある。しかしながら、フォールトトレラントシステムを構成する各演算用計算機では、演算用計算機での再同期化処理とアプリケーションの実行処理とは並列で実行され、演算用計算機での再同期処理中に、アプリケーションの処理状態が変化することがある。アプリケーションの処理状態に変化があると、処理状態によっては、アプリケーション状態の一致化が失敗して、計算機再同期処理が失敗する可能性がある。計算機再同期処理が失敗すると、縮退運転状態を継続することとなり、稼働率や信頼性の低下を招く為、高稼働率や高信頼性が必要なフォールトトレラントシステムにおいては、好ましくない。本発明は、フォールトトレラントシステムにおいて、計算機再同期処理が失敗なく行えることを簡単に検証できるようにすることを目的とする。本発明は、それぞれが複数のアプリケーションを実行可能な複数の演算用計算機で構成され、それぞれの演算用計算機で同一のアプリケーションの同時実行を行うソフト同期制御で得た各演算用計算機の実行結果を比較照合して、多数決で出力結果を得るフォールトトレラントシステムに適用して動作検証を行うものである。動作検証を行う際には、複数の演算用計算機の内の任意の演算用計算機をソフト同期制御の対象外とし、そのソフト同期制御対象外となった演算用計算機をソフト同期制御に加える再同期制御を行う。そして、複数の演算用計算機でのそれぞれのアプリケーションごとの動作履歴を取得し、その取得した動作履歴と再同期制御の実行状態とに基づいた動作実績を動作記録テーブルとして記録する。さらに、記録された動作記録テーブルの動作実績を表示させる。本発明では、フォールトトレラントシステム内のネットワークに動作検証装置を接続して、その動作検証装置で、任意の演算用計算機を再同期制御した際のアプリケーションの動作実績を記録している。そして、その動作実績を表示させることで、再同期制御時のそれぞれのアプリケーションの動作実績が判り、用意された全てのアプリケーションについての計算機再同期処理が成功するか失敗するかの検証を行うことができる。したがって、その検証結果から再同期処理が失敗した際の検証を行い、計算機再同期処理が確実に成功するように何らかの改修を行うことが可能になるので、フォールトトレラントシステムの稼働率や信頼性を向上させることができる。また、本発明での計算機再同期処理と動作実績の取得は自動的に実行されるため、人手を不要とする試験の実施が可能となり、工数の低減ができるという効果を有する。以下、本発明の一実施の形態例を、図1~図8を参照して説明する。[1.フォールトトレラントシステムの構成]図1は、本実施の形態例以下本例と称するのフォールトトレラントシステムの構成を示した図である。フォールトトレラントシステム10は、複数の演算用計算機11~1nを備え、それぞれの演算用計算機11~1nがネットワーク20に接続してある。図1の例では、第1演算用計算機11,第2演算用計算機12,第3演算用計算機13,,第n演算用計算機1nとして示してあり、n台nは任意の整数の演算用計算機を備える構成としてある。フォールトトレラントシステム10は、少なくとも3台の演算用計算機が必要であり、1台又は複数台の演算用計算機をソフト同期制御の対象より除外する縮退運転を行うことを想定すると、4台あるいはそれ以上の台数の演算用計算機を備えるのが好ましい。フォールトトレラントシステム10内のネットワーク20には入出力処理装置40が接続されており、この入出力処理装置40が同期運転中の全ての演算用計算機に対して、同一のアプリケーションで同一の演算を実行させるようにしている。各演算用計算機では、ソフト同期制御により演算の開始タイミングや演算結果の出力タイミングが一致するように制御されており、このため、入出力処理装置40で、それぞれの演算用計算機での演算結果を同時に取得するようになっている。入出力処理装置40で複数の演算結果を取得すると、入出力処理装置40内での多数決処理で正しい結果を判断し、正しい演算結果のデータを、外部ネットワーク100を介して接続された外部システム110に伝送する。図1の構成では、入出力処理装置40は、ゲートウェイ41を介して外部ネットワーク100と接続してある。それぞれの演算用計算機11~1nは、同一構成のものが使用される。図1例では、演算用計算機11の構成として、記憶部1と処理部2とアプリケーション用CPUCentralProcessingUnit3と同期処理用CPU4と通信部5とを備えた構成を示している。記憶部1には、複数のアプリケーションのデータなどが記憶されており、アプリケーション用CPU3の制御で特定のアプリケーションプログラムのデータを読み出して、処理部2でそのアプリケーションの演算処理を実行する。そして、実行結果を通信部5からネットワーク20に送出する。このアプリケーション用CPU3によるアプリケーションの実行と並行して、同期処理用CPU4が他の演算用計算機との同期制御処理を行うようにする。すなわち、同期処理用CPU4の制御により、演算処理の開始タイミングや演算処理結果の出力タイミングを、同期状態にある他の演算用計算機と合わせる処理が行われる。図1で構成を図示しない他の演算用計算機12~1nについても、第1演算用計算機11と同一構成としてある。また、本例のフォールトトレラントシステム10には、動作検証装置としての保守用計算機30を接続してある。保守用計算機30は、フォールトトレラントシステム10の動作検証装置として使用されるものであり、システムの保守や動作検証などを行う際に使用される。したがって、保守用計算機30は、保守時や動作検証時にだけフォールトトレラントシステム10に接続させておけばよい。通常の使用時にはフォールトトレラントシステム10から保守用計算機30を取り外す。但し、保守用計算機30をフォールトトレラントシステム10の構成要素として、通常の使用時にもフォールトトレラントシステム10に保守用計算機30を接続したままとしてもよい。保守用計算機30は、再同期制御部31と動作履歴取得部32とを備え、これらの再同期制御部31と動作履歴取得部32とが、通信部36を介してネットワーク20に接続された各演算用計算機11~1nと通信を行う。再同期制御部31は、各演算用計算機11~1nの内の任意の1台又は複数台の演算用計算機をソフト同期制御の対象外とする処理と、そのソフト同期制御対象外となった演算用計算機をソフト同期制御に加える再同期制御処理を行う。このソフト同期制御対象外の計算機をソフト同期制御に加える処理を行った時刻処理を開始した時刻と、処理が終了した時刻を、時刻記録テーブル35に記録する。図2は、時刻記録テーブル35の記憶データ例を示した図である。この図2に示すように、ソフト同期制御対象外の計算機をソフト同期制御に加える処理を開始した時刻と、そのソフト同期制御に加える処理が終了した時刻とを、ソフト同期制御に加える処理を行うごとに記録する。図2例では、最新の開始時刻と、最新の終了時刻だけを記録してある。記録される時刻は、年月日時分秒などによる絶対的な時間の他に、システム内で時刻と同様に扱えるカウント値などを使用してもよい。図2例では、最小単位として秒よりも細かい単位で時刻を記録してある。動作履歴取得部32は、それぞれの演算用計算機11~1nでの動作履歴を取得して、その取得した動作履歴を、動作記録テーブル33に記録させる。動作記録テーブル33に記録させる動作履歴は、各演算用計算機11~1nが実行するアプリケーションごとの動作実績の履歴であり、各アプリケーションの動作実績と、各アプリケーションの再同期中動作実績とが記録される。図3は、動作記録テーブル33の記録データの例を示したものである。図3に示すように、各演算用計算機11~1nに用意されたアプリケーションごとに、動作実績と再同期中動作実績とを1ビットで記録する。具体的には、アプリケーションAについて、動作実績を示す1ビットデータと、再同期中動作実績を示す1ビットデータとをテーブル内に記録し、その他のアプリケーションB,C,についても、動作実績を示す1ビットデータと、再同期中動作実績を示す1ビットデータとをテーブル内に記録している。図3の例では、該当するアプリケーションの動作実績がある場合に、動作実績の欄に1を記録し、動作実績がない場合に、動作実績の欄に0を記録する。また、該当するアプリケーションの再同期中での動作実績がある場合に、再同期中動作実績の欄に1を記録し、動作実績がない場合に、再同期中動作実績の欄に0を記録する。したがって、再同期処理中以外の期間に動作実績があるアプリケーションについては、動作実績の欄だけが1になり、再同期中での動作実績があるアプリケーションでは、動作実績の欄と再同期中動作実績の欄の双方が1になる。図2例の動作記録テーブル33では、演算用計算機11~1nを区別せずに各アプリケーションの動作実績を示してあるが、どの演算用計算機で動作させたのかを記録してもよい。動作履歴取得部32が取得して動作記録テーブル33に記録する動作履歴は、試験結果表示処理部34によって読み出される。試験結果表示処理部34は、読み出された試験結果を表示するための表示データを生成して出力する。試験結果表示処理部34から出力された試験結果の表示データは、試験結果表示処理部34に接続された表示装置37に供給され、表示装置37でその試験結果を表示するための処理が行われる。なお、試験結果の表示例については後述する。図1は、保守用計算機30の構成を、その機能から見た機能ブロック図であり、実際には保守用計算機30は、各種コンピュータ装置で構成される。[2.再同期制御処理]次に、保守用計算機30の再同期制御部31の制御で実行される、再同期制御処理について説明する。図4のフローチャートは、本例の再同期制御処理を示したものである。図4にしたがって説明すると、まず、図1に示す第1~第nの演算用計算機の中から、ソフト同期制御対象外とする演算用計算機を決定するステップS11。ここでソフト同期制御対象外とする演算用計算機の決定処理の詳細については後述する図5参照が、いずれの演算用計算機を選定してもよい。ソフト同期制御対象外とする演算用計算機が決定されると、その決定した演算用計算機に対して、再起動させる指示を行うステップS12。再起動が指示された演算用計算機は、再起動処理を行うため、他の演算用計算機と異なる動作を行うこととなるので、ソフト同期制御対象外となる。このようにして1台の演算用計算機がソフト同期制御対象外となった状態で、動作履歴取得部32の動作履歴取得処理を実行するステップS13。この時点で取得された動作履歴は、再同期処理が実行されていない状態での動作履歴であり、この取得された動作履歴に基づいて動作記録テーブル33の動作実績の欄が更新される。動作履歴取得部32での動作履歴取得処理が完了すると、ステップS12で再起動させた演算用計算機を再度ソフト同期制御対象とするために、該当する演算用計算機に対して、再同期制御部31から再同期処理の実行指示を行うステップS14。そして、この再同期処理の実行指示を行うと同時に再同期制御部31が現在時刻を取得し、時刻記録テーブル35の開始時刻欄に登録するステップS15。次に、動作履歴取得部32での動作履歴取得処理を実行するステップS16。この時点で取得した動作履歴は、再同期処理が実行中での動作履歴であり、取得した動作履歴に基づいて動作記録テーブル33の動作実績の欄と再同期中動作実績とを更新する。その後、動作履歴取得部32は再同期処理の実行指示を行った演算用計算機の状態を取得するステップS17。そして、再同期制御部31が取得した実行状態を見て、再同期処理が終了しているか否かの判断を行うステップS18。この判断で、再同期処理が終了していない場合には、ステップS16の動作履歴取得処理に戻り、ステップS16~ステップS18の処理が繰り返され、ステップS17での動作履歴の更新処理が行われる。そして、ステップS18での判断で、再同期処理が終了したと判断した場合に、現在時刻を取得し、時刻記録テーブル35の終了時刻の欄に、取得した時刻を登録するステップS19。次に、再同期制御部31は、動作記録テーブル33の動作実績の欄の値と再同期中動作実績の欄の値を参照し、これらの欄の値が全て動作実績ありの1であるか否かを判断するステップS20。この判断で、全て動作実績ありである場合には、再同期制御処理を終了する。また、ステップS20の判断で、全て動作実績ありではなく、一つでも動作実績なしの0値がある場合には、再同期制御部31内で乱数を発生させて待ち時間を決定する処理を行うステップS21。その後、その設定した待ち時間待機した後ステップS22、ステップS11のソフト同期制御対象外とする演算用計算機決定処理に戻り、上述したステップS20までの処理が繰り返される。なお、この図4のフローチャートでは、動作記録テーブル33の動作実績の欄の値と再同期中動作実績の欄の値が全て動作実績ありの1となるまで処理を繰り返すようにしたが、図4のフローチャートの処理を開始させて、ある程度の時間が経過しても、全て動作実績ありの1とならない場合には、処理を終了させてもよい。[3.ソフト同期制御対象外とする演算用計算機決定処理]図5のフローチャートは、上述した図4のフローチャートのステップS11での、ソフト同期制御対象外とする演算用計算機の決定処理例を示したものである。再同期制御部31で、ソフト同期制御対象外とする演算用計算機の決定処理が開始されると、演算用計算機11~1nの台数の範囲内すなわち1~nで乱数を生成させるステップS31。そして、その生成された乱数と一致する番号の演算用計算機を、ソフト同期制御対象外とする演算用計算機に選定するステップS32。このようにして、ソフト同期制御対象外とする演算用計算機はランダムに選定される。この乱数により演算用計算機を選定する処理は一例であり、他の処理で選定してもよい。[4.動作履歴取得処理]図6のフローチャートは、動作履歴取得部32で実行される、上述した図4のフローチャートのステップS13及びS16での動作履歴取得処理を示したものである。動作履歴取得処理が開始されると、各演算用計算機におけるアプリケーションの動作履歴の取得処理が実行されるステップS41。この取得される動作履歴には、アプリケーションの名称が含まれている。さらに動作履歴には、今回の動作履歴取得処理が開始されるまでの各アプリケーション名称にて一意に決定される、該当するアプリケーションの動作開始及び動作終了を示す履歴が含まれている。そして、アプリケーションの動作履歴を検索し、動作したアプリケーション名称を取得するステップS42。その後、時刻記録テーブル35に記録された終了時刻と、開始時刻を比較するステップS43。この比較で、終了時刻が開始時刻よりも過去である場合には、再同期処理中に動作履歴の取得が実行されていると判断して、取得したアプリケーション名称に対応する動作記録テーブルの再同期中動作実績の欄に1を登録するステップS44。ステップS43での比較で、終了時刻が開始時刻よりも後の時刻である場合には、再同期処理中でないと判断して、再同期処理中の動作履歴は更新しない。さらに、ステップS43,S44の処理の後、取得したアプリケーション名称に対応する動作記録テーブル33の動作実績の欄に1を登録しステップS45、処理を終了する。[5.試験結果表示処理]次に、本例の試験結果表示処理について説明する。図7のフローチャートは、動作記録テーブル33に記録された動作実績に基づいて、試験結果表示処理部34の処理で表示装置37に試験結果を表示させる場合の処理例を示したものである。試験結果表示処理部34での表示処理は、ユーザのオペレーションによって実行され、試験結果表示処理部34での処理が実行されると、動作記録テーブル33の動作実績の欄に1が設定されているアプリケーション名称の数をカウントする。そして、動作記録テーブル33に登録されているアプリケーション名称の総数に対するカウント値の割合パーセントを表示するための表示データを生成するステップS51。次に、動作記録テーブル33の動作実績の欄に0が設定されているアプリケーション名称を表示するための表示データを生成するステップS52。さらに、動作記録テーブル33の再同期中動作実績の欄に1が設定されているアプリケーション名称の数をカウントし、動作記録テーブル33に登録されているアプリケーション名称の総数に対するカウント値の割合パーセントを表示させる表示データを生成させるステップS53。最後に、動作記録テーブル33の再同期中動作実績の欄に0が設定されているアプリケーション名称を表示させる表示データを生成させるステップS54。これらの試験結果表示部0104で生成処理が行われた表示データは、表示装置37に供給されて、表示装置37で表示される。図8は、表示装置37で表示される表示画面の一例を示したものである。図8例では、最上部で計算機再同期処理の結果を表示しますとタイトルを表示し、再同期処理中のアプリケーション動作の実施率の表示D1と、再同期処理中以外を含めたアプリケーション動作の実施率の表示D2とを、上下に並べて表示している。再同期処理中のアプリケーション動作の実施率の表示D1については、アプリケーション総数に対する、アプリケーション動作の実施率をパーセントで示してあり、また、実施率の表示の下側に、再同期処理中の動作未実施であるアプリケーション名称の一覧を表示している。再同期処理中以外を含めたアプリケーション動作の実施率の表示D2についても、アプリケーション総数に対する、アプリケーション動作の実施率をパーセントで示しており、実施率の表示の下側に、再同期処理中の動作未実施であるアプリケーション名称の一覧を表示している。この図8の表示状態は、再同期処理中のアプリケーション動作の実施率の表示D1で、実施率80パーセントと表示し、再同期処理中以外を含めたアプリケーション動作の実施率の表示D2で、実施率90パーセントと表示している。これらの表示D1,D2は、図4のフローチャートに示した再同期制御処理が終了していない途中の状態での表示である。図4のフローチャートの再同期制御処理が終了した場合には、それぞれの実施率は100パーセントとなる。このようにして、表示された実行状況と未実施のアプリケーション名称をユーザが確認することで、どのアプリケーションが再同期処理中に実行されたか否かが判るようになる。この図8に示したような表示から、例えば再同期処理中の実施率が100パーセントであることが示された場合には、用意されたどのアプリケーションを実行中に、特定の演算用計算機が再同期処理されることがあっても、再同期処理に成功する可能性が高いことが判る。つまり、アプリケーションに依存して再同期処理に失敗する可能性がないことを正しく検証できるようになる。なお、図8に示した計算機再同期処理の結果の表示例は、一例を示したものであり、その他の表示態様としてもよい。例えば、それぞれのアプリケーションごとの再同期処理状態などを表示してもよい。また、時刻記録テーブルの開始時間と終了時間の情報に基づいて、再同期処理に要する時間などを表示するようにしてもよい。あるいはまた、図2に示した動作記録テーブルの情報をそのまま表示させてもよい。また、図8に示した表示が行われた状態で、例えばある程度の時間が経過しても、表示されたそれぞれの実施率が100パーセントにならない場合には、図8の表示を確認したユーザが、表示された動作未実施のアプリケーションを実行するような何らかの操作を行って、強制的に該当するアプリケーションを実行してもよい。"