"非空圧式ホイールを製造する方法であって、第1鋳型を与えることと、内部補強帯及び外部補強帯を前記第1鋳型内に実質的に同心円状に配置することと、ポリマー発泡スペーサを形成するための材料を、前記鋳型内に、及び、前記内部補強帯と前記外部補強帯との間に位置する実質的に環状の空間内に挿入して、前記スペーサと前記内部補強帯及び前記外部補強帯とを含む鋳物を与えることと、前記非空圧式ホイールの1つ以上の特定形状の前記成形物に、少なくとも1つの空洞を有する第2鋳型を与えることと、前記挿入工程からの前記鋳物を前記第2鋳型内に配置することと、母材を前記第2鋳型内に挿入して、前記非空圧式ホイールの1つ以上の特定形状を成形することとを含む、方法。前記第1鋳型が、内壁と外壁とを含み、ポリマー発泡スペーサを形成するために、前記材料挿入工程の間、前記第1鋳型内で前記内部補強帯と前記外部補強帯との相対位置を維持する工程を更に含む、請求項1に記載の非空圧式ホイールを製造する方法。前記維持工程が、前記内部補強帯及び前記外部補強帯とスペーサを接続することを含む、請求項2に記載の非空圧式ホイールを製造する方法。前記ポリマー発泡スペーサを網状にする工程を更に含む、請求項1に記載の非空圧式ホイールを製造する方法。前記ポリマー発泡スペーサを網状にする工程により、正味の体積に対する空隙の比率が約75パーセント以上になる、請求項4に記載の非空圧式ホイールを製造する方法。前記母材挿入工程からの中間体の周りに踏み面帯を配置する工程を更に含む、請求項1に記載の非空圧式ホイールを製造する方法。前記鋳物配置工程の前に、前記挿入工程からの前記鋳物の周りに踏み面帯を配置する工程を更に含む、請求項1に記載の非空圧式ホイールを製造する方法。前記挿入工程の前記母材が、原位置反応により、前記ポリマー発泡スペーサの空隙内に生成される、請求項1に記載の非空圧式ホイールを製造する方法。前記母材が、前記挿入工程後に硬化するポリウレタンエラストマーを含む、請求項1に記載の非空圧式ホイールを製造する方法。前記内部補強帯及び前記外部補強帯に前記ポリマー発泡スペーサを浸透させる工程を更に含む、請求項1に記載の非空圧式ホイールを製造する方法。前記母材挿入工程が、前記ポリマー発泡スペーサ内の空隙に前記母材を浸透させる工程を含む、請求項1に記載の非空圧式ホイールを製造する方法。前記第1鋳型が、前記外部補強帯の外に配置される外壁を有し、前記第1鋳型が、前記内部補強帯の内に配置される内壁を有し、前記内部補強帯及び前記外部補強帯を前記内壁及び前記外壁から離して維持する工程を更に含む、請求項1に記載の非空圧式ホイールを製造する方法。半径方向と周囲方向とを画定するホイールが、接地踏み面部分を支え、前記周囲方向に延びる環帯と、前記周囲方向に沿って延びる内部補強帯と、前記周囲方向に沿って延び、前記内部補強帯の半径方向の外側に配置される外部補強帯と、前記内部補強帯と前記外部補強帯との間に少なくとも部分的に配置される発泡スペーサとを含む、前記環帯内に配置される環形補強構造体と、前記環帯の半径方向の内側に配置される据付帯と、前記環帯と前記据付帯との間に接続される複数の網状スポークとを含む、非空圧式ホイール。前記発泡スペーサが、網状にされた発泡体を含む、請求項13に記載の非空圧式ホイール。前記網状発泡体の正味の体積に対する空隙の比率が、75パーセント以上である、請求項14に記載の非空圧式ホイール。前記環帯、前記補強構造体、前記据付帯、及び前記スポークが、ポリウレタンから構成される、請求項13に記載の非空圧式ホイール。前記環帯により支えられる踏み面帯を更に含む、請求項13に記載の非空圧式ホイール。前記発泡スペーサが、前記内部補強体及び前記外部補強体と共にその場で鋳造される発泡体を含む、請求項13に記載の非空圧式ホイール。前記発泡スペーサが、前記内部補強帯、前記外部補強帯、又は、それらの両方の中に位置する孔に浸透する、請求項13に記載の非空圧式ホイール。前記環形補強構造体が、前記内部補強帯及び前記外部補強帯のうちの少なくとも1つと接続され、前記環形補強構造体内で前記内部補強帯、前記外部補強帯、又はそれらの両方の相対位置を維持するように構成される、複数の離間要素を更に含む、請求項13に記載の非空圧式ホイール。従って、非空圧式ホイール、及び、空圧式ホイールと同じ性能特性を有する非空圧式ホイールを製造する方法が有用であり得る。より具体的には、ホイール、及び、空圧式タイヤの性能特性を与えるのに空気膨張圧を必要としない非空圧式ホイールを製造する方法が有益であり得る。車両又は他の伝達装置上への据え付け用の轂を有するような、又は、轂と接続され得るようなホイール、及び、そのようなホイールを作製する方法も極めて有用であり得る。本発明の態様及び利点は、以下の記述で部分的に説明されることになり、その記述から明らかになり得る、又は、本発明の実施を通じて習得され得る。本発明の一模範的態様では、非空圧式ホイールを製造する方法が提供される。本方法は、第1鋳型を与える工程と、内部補強帯及び外部補強帯を第1鋳型内に実質的に同心円状に配置する工程と、ポリマー発泡スペーサを形成するための材料を、鋳型内に、及び、内部補強帯と外部補強帯との間に位置する実質的に環状の空間内に挿入して、スペーサと内部補強帯及び外部補強帯とを含む鋳物を与える工程と、非空圧式ホイールの1つ以上の特定形状の成形物に、少なくとも1つの空洞を有する第2鋳型を与える工程と、前記挿入工程からの鋳物を第2鋳型内に配置する工程と、母材を第2鋳型内に挿入して、非空圧式ホイールの1つ以上の特定形状を成形する工程とを含む。別の模範的実施形態では、非空圧式ホイールが与えられる。そのホイールは、半径方向と円周方向とを定める。ホイールは、接地踏み面部分を支え、周囲方向に延びる環帯を含む。環形補強構造体は、環帯内に配置される。補強構造体は、周囲方向に沿って延びる内部補強帯と、周囲方向に沿って延び、内部補強帯の半径方向の外側に配置される外部補強帯と、内部補強帯と外部補強帯との間に少なくとも部分的に配置される発泡スペーサとを含む。据付帯は、環帯の半径方向の内側に配置される。複数の網状スポークが、環帯と据付帯との間に接続される。本発明のこれらの及び他の特徴、態様及び利点は、以下の記述と付属の請求項とを参照して、より良く理解されることになる。この明細書の一部の中に組み込まれ、その一部を構成する付属の図面は、本発明の実施形態を示し、その記述と共に、本発明の原理を説明するのに役立つ。本発明の最良の形態を含み、当業者に向けられた、本発明の完全で有効な開示は、本明細書で説明され、付属の図面を参照する。同一の又は類似の参照番号を様々な図面で利用することは、同一の又は類似の特定形状を示す。本発明は、ホイールを構造的に補助する補強帯を備えた非空圧式ホイール、及び、そのようなホイールを製造する方法を提供する。本発明を記述するために、ここでは、本発明の実施形態及び/又は方法が詳しく参照されることになる。それらのうちの1つ以上の実施例が、図面内に又は図面と共に示される。各々の実施例は、本発明の説明として与えられ、本発明を限定するものではない。実際に、本発明では、本発明の範囲又は趣旨から逸脱せずに様々に修正及び変更され得ることが、当業者に明らかになる。例えば、一実施形態の一部として示される又は記述される特徴又は工程を、別の実施形態又は工程と共に利用して、更に別の実施形態又は方法を作り出すことができる。従って、本発明は、付属の請求項及びそれらの均等物の範囲内で、そのような修正及び変更を包含することを意図している。図1及び図2は、非空圧式ホイールに利用され得るような環形補強構造体1の模範的実施形態を示す。環形補強構造体1は、内部補強帯2と、外部補強帯3と、その場で鋳造されるポリマー発泡スペーサ4とを含む。補強構造体は、様々な寸法で構築され得る。例として、環形補強構造体1の幅5は、0.5インチ~5.5フィートの範囲であり得る。外径6は、3インチ~13フィートの範囲であり得る。別の例として、内部補強帯2と外部補強帯3との間の距離、即ち、スペーサ4の厚さ7は、2mm~25mmの範囲であり得る。各々の補強帯2及び3は、半径方向Rに柔軟であり、円周方向Cに沿って比較的延びにくいものとして特徴付けされる、円形細片である。本発明の一実施形態では、補強帯2及び3は、曲げ半径にされるほど十分に柔軟であり、その曲げ半径は、そのような帯が円形に方向を定められる場合、帯内に永久歪みを被らず、所定の帯の半径の1/10以下である。内部補強帯2及び外部補強帯3は、構成材料及び設計に関して、同じものであっても、異なるものであってもよい。例として、それらの補強帯2又は3は、織布又は不織布網状構造体、単繊維及び/又は多繊維コードの配列、2成分撚り糸、引き延ばし撚り糸、ポリマー又は金属の単層又は多層シート、若しくは、前記材料の組み合わせであり得る。追加の例として、補強帯2又は3は、ガラス繊維、レーヨン、ナイロン、アラマイド、ポリエステル、炭素又は鋼鉄等の金属で構成され得る。材料は、性能を高める、製造を容易にし得る、及び/又は、材料間の強度を高めるように処理され得る。例として、真鍮鍍金鋼、エラストマー被覆線が挙げられ、レゾルノシノールホルムアルデヒド乳剤等の粘着促進剤が利用される。本発明に利用され得る適切な補強帯の他の実例が、動力伝達用ベルト、ホース、タイヤ、ローラ、革紐及びガスケット内に見出され得る。他の例として、ヤング率lb/インチ2が5,000,000以上、更に、10,000,000以上である材料は、補強帯2又は3を構成するのに有用である。代わりに、補強帯2及び3、及び、それらの帯の間に配置されるポリマー発泡スペーサ中の隙間を埋める母材の剛性は、1,000:1、更に、10,000:1の相対ヤング率により特徴付けられ得る。一実施例では、補強帯2及び3は、螺旋状に巻かれ、少なくとも3回転する単繊維又は他繊維コードであり得る。コードの多重巻きは、隣接する間に巻き込まれ、コードに垂直に配置される撚り糸により、例えば、織る又は編むことにより、共に保持される。巻き込まれた撚り線は、その構造体を共に融合するために溶融し得る繊維を含み、それにより、帯2及び3が、特に、軸方向に安定する。本発明の範囲内で、多層補強帯も利用される。例えば、補強材料の層は、互いに重なり合ってもよく、恐らく、適切な結合剤、接着剤又は縫合により継合されてもよい。その積み重ねは、例えば、螺旋状に相次いで層を巻くことにより、互いに平行に又はある角度に方向を定められ得る。多層構造体は、本明細書では、単一の補強帯と見なされる。本発明に利用され得るような補強帯の別の実施例は、2010年3月12日に出願され、本明細書に参照として組み込まれている、米国特許出願整理番号第12/661,196号に於いて、連続ループ補強組立体として記載されている。本発明の模範的態様によれば、ポリマー発泡スペーサ4は、その場で鋳造される。より具体的には、内部帯2及び外部帯3は、離れて同心円方向に維持され、ポリマー発泡スペーサ4が、原位置で形成される。例えば、図3及び図4を参照すれば、環形補強帯1を製造するのに利用され得るようなリング鋳型8が示される。リング鋳型8は、鋳型壁9及び10を有する。それらの鋳型壁は、それぞれ、内部補強帯2及び外部補強帯3の周囲に対応する。鋳型8は、あらゆる適切な材料から作製され、鋳型から環形補強構造体1を解放するのを促すための上塗り又は被膜を備え得る。続けて図3及び図4では、内部補強帯3と外部補強帯4との間の空間内に重合化可能な液体反応混合物を挿入することにより、ポリマー発泡スペーサ4が、原位置で形成され得る。例として、反応物は、ポリウレタン発泡体を形成するように反応するポリオール及びポリイソシアネートであり得る。又は、反応混合物は、その場で硬化されるプレポリマー又はオリゴマーを含み得る。例えば、ポリマーは、適切な溶媒中に溶解又は分散されてもよく、溶融された熱可塑性樹脂であってもよい。ポリエステルポリウレタン類及びポリエーテルポリウレタン類を含むポリウレタン発泡体に加えて、ポリマー発泡体の例として、ポリスチレン、ポリオレフィン、特に、ポリエチレン及びポリプロピレン、ポリ塩化ビニル、ラテックスゴム、粘弾性メラニン樹脂発泡体が挙げられる。ポリマー発泡スペーサ4の胞構造体は、適切な化学的及び/又は物理的吹き付け剤により制御され得る。開始剤、触媒、架橋剤、及び可塑剤等の他の添加物を加えて、反応を促し、発泡体の化学的及び機械的性質を変更することができる。発泡体は、開口胞型発泡体であっても、閉口胞型発泡体であってもよい。一般に、開口型発泡体は、特に、本明細書でより詳しく考察されるように、環形補強構造体1が母材の中に埋め込まれ、母材がポリマー発泡スペーサ中の空隙を充たす場合に、広範囲の用途を与えると考えられる。例として、ポリマー発泡体は、発泡体の正味の体積に対する空隙の比率が、75以上、85以上、更に、95以上であり得る。空隙部分は、例えば、燃焼させる又は化学的に劣化させることでポリマー発泡スペーサを網状にすることにより、増加し得る。発泡体を網状にする前に、ポリマー発泡スペーサの外面上に形成されるあらゆる皮を取り除くことが有利であり得る。正味の体積に対する空隙の比率が90以上である網状ポリウレタン発泡体は、特に有用であるとわかっている。環形補強構造体1がその内部に組み込まれることになる非空圧式ホイールの意図される用途に応じて、弾性、胞構造、及び多孔性等の広範囲の物理的特性を有するポリマー発泡スペーサを用いることができる。本発明の一実施例では、ポリマー発泡スペーサは、エラストマーである。即ち、そのスペーサは、30以上の圧縮から、弾性的に復元することができる。ある用途では、50の圧縮、更に、80以上の圧縮から弾性的に復元し得るポリマー発泡スペーサが有利であり得る。本発明の様々な実施形態では、環形補強構造体1中での内部補強帯2と外部補強帯3との相対運動が、望ましいものであり、曲げ力又は剪断力により生成され得る。そのような条件では、スペーサ4が、例えば、5mmの最小厚さ7を備え得る。本発明の一実施形態では、補強帯2及び3の一方又は両方は、多孔質である、即ち、液体浸透性であり、特に、ポリマーの溶液又は分散液、又は、溶融された熱可塑性ポリマーを重合化し得る液体反応性混合物が浸透するものである。従って、スペーサ4のポリマー発泡体が原位置で形成される場合、スペーサ4を形成するポリマー発泡体は、補強帯2及び3内の孔又は開口部分に浸透し得る。例えば、以下に更に記述されるように、補強帯2及び3並びにスペーサ4は、例えば、鋳型8中に液体として挿入され、次に、硬化して、非空圧式ホイールに利用され得るような合成環形補強構造体1を形成する、ポリウレタン等の本明細書で母材と呼ばれるものが浸透し得る。上記のような鋳型8を利用して環形補強構造体を成形する間に存在し得る1つの課題は、鋳型8内に補強帯2及び3の位置を望み通りに定めることである。従って、ここで図5及び図6を参照し、本発明の一模範的態様では、鋳型11が、鋳型11の内壁13と外壁14との間に複数の離間要素12a及び12bを備えている。より具体的には、離間要素12aが、内壁13と補強帯2との間に位置するのに対し、離間要素12bは、外側補強帯3と鋳型11の外壁14との間に位置する。そのように、ポリマー発泡体4は、内側補強帯2と外側補強帯3との間で、同様に、内側補強帯2と鋳型11の側壁13との間で、及び、外側補強帯3と鋳型11の側壁14との間で、その場で鋳造することができる。図7には、鋳型11から取り出された、結果として得られる環形補強構造体15が示される。補強帯2及び3は、ポリマー発泡スペーサ1の中に埋め込まれる。従って、離間要素12a及び12bのスペーサは、鋳型11に対する補強帯2及び3の方位を維持する。加えて、本発明のこの模範的態様では、狭い区間が、離間要素12a及び12bの半径方向Rに沿った幅のために、鋳型11と補強帯2及び3との間に作り出される。例として、補強帯2及び3と鋳型11の側壁13及び14との間の離間要素12a及び12bにより作り出された空間は、0.5mm~10cmの範囲であってもよい。しかしながら、本発明の他の模範的実施形態では、離間要素12a及び12bの構成が、そのような空間を作り出さなくてもよい。リブ、ステップ、又はジグ等の離間要素12a及び12bには、様々な構成が利用され得る。要素12a及び12bは、帯2及び3を保持するように鋳型11の壁13及び14から突き出る複数ピンから構成されてよい。代わりに、ピンは、鋳型11に嵌合するように、要素12a及び12bから壁13及び14内の穴の中へ突き出てもよい。要素12a及び12bは、常置の挿入部又は取り外しの挿入部として構成され得る。前記取り外しの又は常置の挿入部は、摩擦により適所に保持され、ポリマー発泡体が鋳造された後に取り除かれる、又は、非空圧式ホイール内に組み込まれるために、環形補強構造体1又は15内に残される。別の例として、鉄製部品が帯2及び3に用いられる場合、補強帯2及び3は、磁石又は電磁石により整列するように保持されてもよい。ここで図8及び9を参照すれば、環形補強構造体15は、母材16の中に埋め込まれ、補強リング17を作り出すように示されている。母材16の選択、ポリマー発泡スペーサ4が開口胞型発泡体又は閉口胞型発泡体であるのかに応じて、母材16は、ポリマー発泡スペーサ4に浸透してもよく、浸透しなくてもよい。図9に示される本発明の実施形態では、母材は、ポリマー発泡スペーサ4に浸透しており、発泡体中の空隙は、母材16で充たされている。母材16は、広範囲の有機材料及び無機材料、特に、材料の中に埋め込まれる環形補強構造体15と共に鋳造され得る材料から選択され得る。例えば、母材16は、熱可塑性材料と熱硬化性材料とを含む、天然又は合成ポリマーであり得る。特に関心があるのは、天然又は合成ゴム、ポリウレタン、分割共ポリエステル、ポリアミド共ポリマー及び熱可塑性エラストマー類等の弾性高分子材料である。本発明の一実施形態では、ポリマー発泡スペーサ4は、網状ポリウレタン発泡体であり、母材16は、ポリウレタン発泡体中の空隙に浸透する固体ポリウレタン材料である。別の実施例では、母材16は、セラミック化合物、コンクリート化合物、又は有機金属化合物である。ポリマースペーサ発泡体4が、比較的低い溶融温度の熱可塑性材であり、環形構造体15を母材16の中に埋め込むプロセス中に部分的に又は完全に溶融されるようなプロセスも、本発明の範囲内である。例えば、熱可塑性ポリマー発泡スペーサ4は、加熱される又は散熱反応に携わる母材16を挿入することにより溶融され得る。代わりに、母材16を挿入する前、スペーサ4が、内部補強帯2及び外部補強帯3の相対方位を維持する機能を果たした後に、ポリマー発泡スペーサ4が溶融又は溶解されてもよい。単なる例として、環形構造体15を用いた補強リング17が示される。例えば、環形補強構造体1等の他の構成も利用され得る。加えて、幾つかの用途、特に、例えば、非空圧式ホイール又はタイヤ等の大径の環形補強構造体で有利であり得るのは、3つ以上の同心円状補強帯を有し、各組の隣接する補強帯の間にその場で鋳造されたポリマー発泡スペーサを備えているような、構造体を製造することである。例えば、内側補強帯と中央補強帯との間、及び、中央補強帯と外側補強帯との間にポリマー発泡スペーサをその場で鋳造することにより、3つの補強帯を離れて同心円状に維持することができる。2つの補強帯と単一のその場で鋳造された発泡スペーサとを有する環形補強構造体に関して本明細書で記述されたように、そのような環形補強構造体を母材の中に埋め込むことができる。前述のように、環形補強体1及び5等の環形補強体の実施形態を利用して、非空圧式ホイール又はタイヤを作り出し得る。図10は、本発明による構造的補助型ホイール401の模範的実施形態の斜視図を与える。構造的補助型は、本明細書で用いられる場合、タイヤが、ガス膨張圧の助けを借りずに、その構造的部品により負荷を担うことを意味する。図11は、図10に示されるような線11-11に沿って選択されたホイール401の部分的断面図を与える。矢印Cは、周囲方向を示す。矢印Rは、半径方向を示す。矢印Aは、横手方向又は横方向と呼ばれることもある軸方向を示す。ここで、より具体的に図11を参照すれば、環形補強構造体1は、周囲方向Cに延びる帯405内に配置される。この模範的実施形態では、環形補強構造体1は、上記のように構成される。加えて、環形補強構造体15等の他の構成、又は、複数のスペーサを有する構成が、上記にように利用され得る。ホイール401では、帯2及び3が、ホイール401に、例えば、鉛直方向の剛性を与えるのに対し、ポリマー発泡スペーサ4は、更に先に記述されるように、ホイール401への剪断層の備え付けを補助する。本発明によれば、空圧式タイヤの粘着摩擦、操舵、又は懸架の特性が都合の良い、又は、それらの特性を向上させる必要があるような用途に、ホイール401が有用である。以下により完全に記述されるような、本発明により構成される構造的補助型ホイール401は、伸展性及び剛性特性を向上させることができ、空圧式タイヤよりも保守点検の必要が少ない。自動車に利用されることに加えて、そのようなホイールは、例えば、車椅子、車台付き担架、病院のベッド、要注意設備用カート、又は、他の車両、若しくは、衝撃感受性が重要である運搬にも有利に利用されてもよい。加えて、ホイールは、椅子又は他の家具のキャスターの適所に、又は、ベビーカー、スケートボード、ローラースケート等のためのホイールとして利用されてもよい。本発明のホイール401は、耐負荷ホイール又は加負荷ホイールが利用される機械又は機器に利用されてもよい。用語車両は、記述目的のために以下に用いられるが、以下の記述には、伸展ホイールが備え付けられ得るあらゆる装置が含まれ、車両は、前記装置を含むものと理解されるべきである。図10及び図11に示されるようなホイール401は、環形帯405と、帯405にわたり横方向に前記帯から内に向かって、網状スポーク420の半径方向内部端での据付帯425へ延びる、網状スポーク420として図示される、複数の引張伝達要素とを含む。据付帯425は、ホイール401を轂435に、搭載用穴435で留める。踏み面部分410は、帯405の外周で形成される。踏み面部分410は、例えば、図10に示されるように、帯405上に接合され、帯405の構成に利用される材料とは異なる粘着摩擦及び摩耗特性を与えるような、追加層であり得る。代わりに、踏み面部分410は、伸展帯405の外面の一部として形成され得る。踏み面形状は、踏み面部分410として形成されても、ブロック415と溝440とを含んでもよい。上記のように、図10及び図11の模範的実施形態での網状スポーク420は、ホイール401にわたり横方向に延びており、それは、本明細書で用いられる場合、網状スポーク420が、ホイール401の側面から側面へ延び、回転軸と整列され得る、又は、ホイール軸に対して斜めであり得ることを意味する。更に、内側に延びるは、網状スポーク420が、帯405と据付帯425との間に延び、ホイール軸に対する輻平面内にあり得る、又は、その輻平面に対して斜めであり得ることを意味する。加えて、図10に示されるように、網状スポーク420は、実際に、輻平面に対して異なる角度でスポークを含み得る。米国特許第7,013,939号に示されるように、様々な形状及び模様が利用され得る。帯405は、ホイール401上の負荷に耐え、弾性的に変形し、路面又は、他の支え面に順応して、粘着摩擦能と操作能と与える。より具体的には、米国特許第7,013,939号に記述されるように、負荷が、轂430を通じてホイール401上に置かれる場合、帯405は、伸展的に働き、接地に対して曲がり、そうでなければ変形し、そのような負荷下で地面に接触するホイール401の一部分である接触区画を形成する。接地しない帯405の部分は、円弧と同じ働きをし、耐負荷部材として機能するのに十分な高さの赤道面内で、周囲方向の圧縮剛性と長手方向の曲げ剛性とを与える。赤道面は、本明細書で用いられる場合、ホイール回転軸に垂直に通過し、ホイール構造体を2分する平面を意味する。車両図示されずから轂430へ伝達される、ホイール401上の負荷は、帯405の耐負荷部分に取り付けられる網状スポーク420により本質的に決まる。接地領域内の網状スポーク420は、その負荷による引張負荷を被らない。ホイール01が回転する際、当然、弧として機能する伸展帯405の特定部分は、連続的に変化するが、円弧の概念は、耐負荷機構を理解するのに有用である。帯405の曲げ量、従って、接触区画の寸法は、負荷に比例する。負荷下で弾性的に曲がる帯405の性能により、空圧式タイヤの接地領域と同様に働き、同じ有利な結果を得るような伸展性の接地領域が与えられる。例えば、帯405は、滑らかな乗り心地を与えるように、障害物を包み込む。帯405は、粘性摩擦、曲がり、操舵のための力を地面又は路面に伝達することもできる。対照的に、通常の固体タイヤ及び緩衝式タイヤでは、負荷は、剛い轂の下の緩衝材が圧縮されることを含む、タイヤ構造体が接触領域で圧縮されることにより支えられる。緩衝材の伸展性は、材料の圧縮特性、及び、剛性ホイール又は轂の上の材料の厚さにより限定される。伸展帯を利用する非空圧式ホイールの実施例は、米国特許第6,769,465B2号及び第7,650,919B2号にも見出され得る。図10及び図11を更に参照すれば、網状スポーク420は、実質的に、半径方向に長さLと、伸展帯405の軸幅に一般的に対応する軸方向に幅Wとを有するシート状要素であるが、図11に示されるような半径方向に沿って変化する幅Wを含む、他の幅Wが利用されてもよい。その上、網状スポーク420は、厚さ即ち、長さL及び幅Wに垂直な寸法が、長さL又は幅Wのどちらかよりも一般に小さく、それにより、網状スポークは、圧縮下で歪む又は曲がることができる。薄い網状スポークは、圧縮抵抗が実質的にない接触領域、即ち、圧縮性の耐負荷力を与えないか又はその力を僅かにのみ与える接触領域を通過する際に曲がることになる。網状スポーク420は、その厚さが増すにつれて、幾らかの圧縮性耐負荷力を接地領域に与え得る。しかしながら、ホイールとしての網状スポーク420の主な負荷伝達作用は、引張作用である。特定の網状スポークの厚さは、車両の特定の要求又は用途に合致するように選択され得る。図11に見られるように、網状スポーク420は、伸展帯405に対して軸方向Aにわたり方向を定められる。従って、網状スポーク420内の引張力は、負荷に耐えるように帯405にわたり分配される。例として、網状スポーク420は、約10~100MPaの引張率を有する弾性高分子材で形成され得る。網状スポーク420は、望み通りに補強され得る。網状スポーク材420を構成するのに利用される材料は、例えば、30歪んだ後に最初の長さに戻り、網状スポーク材が約4歪む際に一定の応力を示すような弾性的な振る舞いも示すべきである。更に、材料が、該当する動作条件で0.1以下の正接δを有することが望ましい。例えば、市販のゴム材又はポリウレタン材は、これらの要求に合致すると認められ得る。別の例として、コネチカット州、ミドルバリーのケムチュラ社からのヴィブラタンB836銘柄のウレタンが、網状スポーク420の構成に適切である。図10及び図11の模範的実施形態では、網状スポーク420は、半径方向で内側に据え付けられる帯425により相互に連結され、前記据付帯は、轂430を取り囲み、ホイール401を轂430に据え付ける。構成材料及び製造プロセスに応じて、轂430、据付帯425、環形帯405、及び網状スポーク420は、単一ユニットとして成形され得る。代わりに、1つ以上のそのような部品は、個別に形成され、次に、例えば、接着剤又は成形により、互いに取り付けられてもよい。加えて、他の部品も含まれてもよい。例えば、網状スポーク420を、それらの半径方向の外部端で接続するために、界面帯を利用することができ、次に、その界面帯は、帯405に接続され得る。別の実施形態によれば、例えば、各々の網状スポーク420の内部端上に、轂430内の裂溝装置に嵌合する拡大部分を与えることにより、又は、轂430内に形成されるフック又はバーに、ループを形成するように隣接する網状スポーク420を取り付けることにより、網状スポーク420を轂430に機械的に取り付けることができる。引張剛性が高く有効であるが、圧縮剛性が極めて低い網状スポーク420を有することにより、実質的に純粋に引張負荷の支持体が得られる。網状スポーク420は、特定方向に曲がり易いように湾曲されてもよい。代わりに、網状スポーク420は、特定方向に曲がり易いように、ある曲率で成形され、冷却中に熱収縮により真っ直ぐにされもよい。網状スポーク420は、例えば、トルクがホイール401に加わる時に、環形帯405と轂430との間の捩れに耐えなければならない。加えて、網状スポーク420は、例えば、方向転換又はコーナーを曲がる際に、横方向の撓みに耐えなければならない。理解されるように、半径方向の軸平面内にある、つまり、半径方向と軸方向の両方に整列される網状スポーク420は、軸方向に向く力に対する耐性が高いが、特に、半径方向Rに延長される場合、周囲方向Cのトルクに対する耐性が比較的低いこともある。例えば、比較的低いトルクを生成するある車両及び用途では、半径方向Rに整列される比較的短いスポーク420を有する網状スポーク束が適している。高トルクが予想される用途では、米国特許第7,013,939号の図5~8に示されるような配置のうちの1つが、より適切であり得る。前記特許で示される異なる形態では、半径方向の力と周囲方向の力の両方に抵抗する成分、従って、トルクに対する抵抗を加える成分を含み、他方では、半径方向及び横方向の力に抵抗する成分を保つ、網状スポークの方位が与えられる。方位角は、利用される網状スポークの数と、隣接する網状スポーク間の間隔とに応じて選択され得る。他の代わりの配置も用いられてもよい。本発明の伸展ホイールの1つの利点は、帯405及びスポーク420の寸法及び配置の選択により、接触圧と無関係に、及び、相互に無関係に、ホイールの鉛直方向、横方向、及び捩れ剛性を調節することができることである。帯405、耐荷性及び伸展性の操作パラメータは、設計上の負荷要求に合致するように、赤道面内に周囲圧縮剛性と長手曲げ剛性とを有する材料を選択することにより、部分的に定められる。これらのパラメータは、ホイール401の直径と、軸方向Aの環形帯405の幅と、半径方向の帯405の厚さと、網状スポーク420の長さ及び間隔とを考慮して検討される。網状スポークの数は、円形状を維持するように選択される。続けて図11では、前に示されたように、帯405が、環形補強構造体1を含む。記載されるように、帯405は、例えば、非空圧式ホイール401の一部として一体的に成形されてもよく、個別に構成され、次に、ホイール401の他の要素に取り付けられてもよい。例えば、ホイール401を製造する一模範的方法では、構造体1又は構造体15等の環形補強構造体は、鋳型8又は鋳型11等の第1鋳型を用いて上記のように構成される。両方の事例では、例えば、鋳型8又は鋳型11内に用いられる空洞は、伸展性の環形帯405の所望の寸法に整合するように寸法が定められる。より具体的には、外部鋳型壁10又は14の相対位置が、踏み面部分410の内面411図10により定められるのに対し、内壁9又は13の相対位置は、網状スポーク420の寸法によりにより定められる。代わりに、これらの寸法は、さらに先に記述されるように、その結果得られた成形された補強構造体をホイール401の鋳型の中に積載し易いように、僅かに小さくされてもよい。上記のように発泡スペーサ4を鋳造した後、環形補強構造体が、鋳型から取り出される。環形補強構造体15を用いる一実施形態では、離間要素12a及び12bが、発泡体内に保持されることに留意するべきである。鋳型から取り出した後、発泡材は、燃焼又は他の周知のプロセスにより網状にされ、上記の多孔質構造体が生成される。次に、例えば、その結果得られた、図1又は図7に示されるような環形補強構造体の鋳物は、第2鋳型、即ち、ホイール401又は、構造的補助型非空圧式ホイールの様々な実施形態で上述されるような所望の形及び特徴を有する他のホイールの鋳物のための1つ以上の空洞を備えているホイール鋳型の中に配置される。例えば、環形補強体15は、スポーク420、据付帯425、及び轂430を画定する1つ以上の空洞を与えるホイール鋳型の中に配置することができる。代わりに、轂430は、個別に形成され、成形された据付帯425を受容するように構成されてもよい。両方の方法では、例えば、図1又は図7に示されるような環形補強帯の鋳物の外面は、ホイール鋳型内の鋳物の位置を適切に定めるのを補助する位置決め表面を与える。次に、母材が、鋳型内に与えられて、例えば、ホイール401等の非空圧式ホイールの特定形状例えば、スポーク、帯等を形成する。母材は、スペーサ4、及び、可能性として、前に考察されたように環形補強帯2及び3にも浸透し得る。図11は、帯405を形成する母材がスペーサ4内に浸透していないような環形補強帯1の利用を示すのに対し、図12は、母材がスペーサ4に浸透しているような環形補強帯1を示す。図13は、母材がスペーサ4に浸透しているような環形補強帯15の利用を示す。例として、そのような構成に適切な母材として、コネチカット州、ミドルバリーのケムチュラ社からのヴィブラタンB836銘柄のウレタンが挙げられる。次に、第2鋳型又はホイール鋳型から得られたホイール401の鋳物には、踏み面帯又は踏み面部分410が備え付けられ、構造的補助型非空圧式ホイールを製造するプロセスが完了する。本発明の模範的な代わりの方法では、環形補強構造体の鋳物は、鋳物と踏み面部分の両方を所望の構成のホイール鋳型内に配置する前に、締りばめを利用して、踏み面部分410内に配置され得る。そのような方法は、ホイール鋳型に積載し、閉じる際のスポーク420及び/又は帯425間の界面問題を除外するのに役立ち得る。本内容は、本内容の特定の模範的実施形態及び方法に対して詳しく記述されているが、当業者が、上記の理解に達した後、そのような実施形態の代替物、異なる形態、及び均等物を容易に作り出し得ると理解されるであろう。従って、本開示の範囲は、限定するものではなく、例としてのものである。内容の開示は、本内容開示のそのような修正、変更及び/又は追加を含むことを排除せず、そのことは、当業者に容易にわかり得る。"