"第1面21及び、第2面22を有するワーク20が炉10の炉室11内で少なくとも2つの加熱部15,16で加熱され、第1加熱部15は前記第1面21を加熱し、第2加熱部16は前記第2面22を加熱する、少なくとも1つのワーク20を炉10内で処理する方法であって、前記加熱部15;16はそれぞれワーク20に関連付けられ、前記加熱部15;16はそれぞれ隣接して同一方向に延びる加熱可能な接触面を有する少なくとも2つの加圧ピストン30;31;32;33;34を有し、前記ワーク20の前記第1面21と前記第1加熱部15の前記少なくとも2つの加圧ピストン30;31の接触面が接触し、同様に前記ワーク20の前記第2面22と前記第2加熱部16の前記少なくとも2つの加圧ピストン32;33;34の接触面が接触することで、前記ワーク20が加熱されることを特徴とする方法。前記加熱部の前記加圧ピストン30;31;32;33;34の接触面が前記ワーク20と接触する際、該接触面はそれぞれ単一の平面または異なる平面に配置されることを特徴とする請求項1に記載の方法。前記ワーク20が加熱される前に、前記加圧ピストン30;31;32;33;34の内少なくとも2つが垂直に移動し、該接触面がワーク20の前記面21,22と接触しない位置から、該接触面がワーク20の前記面21,22と接触する位置へと移動することを特徴とする請求項1、2の少なくとも一項に記載の方法。前記ワーク20は水平に前記炉室11内に載置され、前記ワークの底面22が前記下部加熱部16の前記加圧ピストン32;33;34の接触面上に置かれ、その後、前記下部加熱部16の前記加圧ピストン32;33;34の位置はそのままで、前記上部加熱部15の前記加圧ピストン30;31の接触面が前記ワークの上面21に接触するまで垂直に下降する請求項3に記載の方法。前記ワーク20は供給装置40により前記炉室11内に載置され、そのため前記供給装置40は前記ワーク20の前記底面22が置かれる少なくとも1つの供給部41;42を有し、前記下部加熱部16の前記圧力ピストン32;33;34のうち、前記供給部41;42の領域に位置するものは垂直に下降し、前記ワーク20の前記底面22はその後、前記下部加熱部16のその他の加圧ピストンの接触面上に載置され、一旦垂直に下降した前記圧力ピストン32;33;34は、その接触面が前記ワーク20の前記底面22に接触するまで垂直に上昇し、前記上部加熱部15の前記加圧ピストン30;31はその接触面が前記ワークの前記上面21に接触するまで垂直に下降することを特徴とする請求項4に記載の方法。前記ワーク20の前記面21,22と前記加圧ピストン30;31;32;33;34の接触面との間の圧力隙内に熱流体が供給され、前記熱流体は、前記加圧ピストン30;31;32;33;34に組み込まれた機構により前記圧力隙に供給されることを特徴とする請求項1から5の少なくとも1つに記載の方法。前記加圧ピストン30;31;32;33;34の接触面はそれぞれ異なる温度まで加熱され、前記加圧ピストン30;31;32;33;34のうちの少なくとも1つの接触面は冷却されることを特徴とする請求項1から6の少なくとも1項に記載の方法。少なくとも1つの炉室と前記炉室11内で第1面21と第2面22を有するワーク20を加熱するための少なくとも2つの加熱部15;16を有し、前記少なくとも2つの加熱部15;16は、前記第1加熱部15が前記ワーク20の第1面21を加熱し、前記第2加熱部16が前記ワーク20の前記第2面22を加熱可能であるよう配置される、少なくとも1つのワーク20を処理する炉であって、前記少なくとも2つの加熱部15;16はそれぞれワーク20に関連付けられ、前記加熱部15;16はそれぞれ隣接して同一方向に延びる加熱可能な接触面を有する少なくとも2つの加圧ピストン30;31;32;33;34を有し、前記ワーク20の前記第1面21と前記第1加熱部15の前記少なくとも2つの加圧ピストン30;31の接触面が接触し、同様に前記ワーク20の前記第2面22と前記第2加熱部16の前記少なくとも2つの加圧ピストン32;33の接触面が接触することで、前記ワーク20が前記炉室11内で加熱されることを特徴とする炉。前記加圧ピストン30;31;32;33;34の内少なくとも2つが垂直に移動可能であり、そのため当該加圧ピストン30;31;32;33;34をその接触面が前記ワーク20の前記面21,22と接触しない位置から、その接触面が前記ワーク20の前記面21,22と接触する位置へと移動する手段が設けられることを特徴とする請求項8に記載の炉。加熱部15,16の複数の加圧ピストン30;31;32;33;34の接触面は列、行状に配置され、それぞれ少なくとも前記ワーク20の外形に対応するサイズの加熱面を形成し、そのため加熱部15;16の前記加圧ピストン30;31;32;33;34の接触面が前記ワーク20と接触する際、当該接触面はそれぞれ単一平面または異なる平面に配置可能であることを特徴とする請求項8及び9の少なくとも1項に記載の炉。前記各加圧ピストン30;31;32;33;34の前記接触面はハニカム構造を有することを特徴とする請求項8から10のうち少なくとも1項に記載の炉。前記第1加熱部15の前記加圧ピストン30;31の接触面は、前記第2加熱部16の前記加圧ピストン32;33;34の接触面とずらして配置されることを特徴とする請求項9から11のうち少なくとも1項に記載の炉。前記加圧ピストン30;31;32;33;34の前記接触面はそれぞれ異なる温度まで加熱可能であることを特徴とする請求項8から12のうち少なくとも1項に記載の炉。前記加圧ピストン30;31;32;33;34のうち少なくとも1つは選択的に加熱または冷却可能であることを特徴とする、請求項8から13の少なくとも1項に記載の炉。加熱部15;16の前記加圧ピストン30;31;32;33;34のうち少なくとも2つは選択的に垂直移動可能とすることを特徴とする請求項9から14の少なくとも1項に記載の炉。従って、本発明の目的は、安いコストで、品質基準を満たしつつ、上述のような異なる材料、工程特性を実現可能な、ワークの処理方法である。本発明の別の目的は、上記方法を実行するための炉を提供することである。上記目的は独立請求項1の特徴を有する方法により達成される。当該方法の有利な改良は、従属請求項2から7から導き出される。さらに、同目的は請求項8に記載の炉により達成される。従属請求項9から15から各種実施形態は導き出される。本発明は、第1面及び、第2面を有するワークが炉の炉室内で少なくとも2つの加熱部で加熱される、少なくとも1つのワークを炉内で処理する方法に係る。第1加熱部は前記ワークの前記第1面を加熱し、第2加熱部は前記ワークの前記第2面を加熱する。本発明によると、1つのワークが前記二つの加熱部のそれぞれに関連付けられ、各々の前記加熱部はそれぞれ隣接して同一方向に延びる加熱される接触面を有する少なくとも2つの加圧ピストンを有する。前記ワークの前記第1面と前記第1加熱部の前記少なくとも2つの加圧ピストンの接触面が接触し、同様に前記ワークの前記第2面と前記第2加熱部の前記少なくとも2つの加圧ピストンの接触面が接触することで、前記ワークが加熱される。このような接触加熱処理により、2000W/m2/Kを越える熱伝導率が得られる。本発明は、ワークを接触加熱により加熱することは、大きな連続した接触面の場合、使用中の温度条件による激しい熱形状変化にさらされ、数回しか処理できないため不利であるという重要な認識に基づいている。より小さな接触面を有する少なくとも2つの加圧ピストンからなる加熱部を使用することで、この欠点は解消され、上記具体的な要件が完全に満たされる方法が提供されうる。ワークの大きさによっては、加熱部ごとに2つの加圧ピストンが最低限の要件となるが、2つ以上の加圧ピストンはさらに有効であると証明されている。好ましくは、加熱部の加圧ピストンの接触面はワークに接触する際、それぞれ単一平面または複数平面に配置される。それにより、凸部及びまたは凹部を有する平坦なワークにも接触可能となる。炉内にワークを載置可能とするため、ワークを加熱する前に、少なくとも2つの加圧ピストンを垂直に移動することが好ましい。それにより、当該加圧ピストンはその接触面がワークの面と接触しない位置から、その接触面がワークの面と接触する位置へと移動する。具体的には、ワークは炉室内に水平に載置され、ワークの底面は下方加熱部の加圧ピストンの接触面状に置かれる。そして、下部加熱部の加圧ピストンの位置をそのままにして、上部加熱部の加圧ピストンは、上部加熱部の加圧ピストンの接触面がワークの上部に接触するまで垂直に下降する。ワークの底面が置かれる供給部を少なくとも1つ有する供給装置を使用して炉に供給を行う場合、供給部の領域内に位置する下方加熱部の加圧ピストンは垂直に下降し、その後ワークの底は下方加熱部の別の加圧ピストンの接触面状に載置することができる。一旦垂直に下降した加圧ピストンはその後、ワークの底にその接触面が接触するまで垂直に上昇し、上部加熱部の加圧ピストンは、その接触面がワークの上面に接触するまで垂直に下降する。これにより、供給中に炉室内に供給装置用に十分な空間が確保される。製造上の理由から、ワークの側面及び加圧ピストンの接触面は完全に平坦とはならない。従って、部位によってはワークの側面及び加圧ピストンの接触面間の直接接触が妨げられえる場合がある。そのため、熱伝導を促進するため、ワークの側面及び加圧ピストンの接触面間の圧力隙に熱流体が供給される。加圧ピストンに組み込まれた機構が、供給ワークの2面及び加圧ピストンの接触面間の件の圧力隙に熱流体を供給する。好ましくは、複数の加圧ピストンの接触面はそれぞれ異なる温度まで加熱される。これにより、ワークの複数の部位を異なる温度まで加熱できる。特に、少なくとも1つの加圧ピストンの接触面は冷却される。さらに本発明は、少なくとも1つの炉室と、前記炉室内で第1面と第2面を有するワークを加熱するための少なくとも2つの加熱部を有し、前記少なくとも2つの加熱部は、前記第1加熱部が前記ワークの第1面を加熱し、前記第2加熱部が前記ワークの前記第2面を加熱可能であるよう配置される、少なくとも1つの前記ワークを処理する炉に係る。本発明によると少なくとも2つの加熱部はそれぞれワークに関連付けられ、前記加熱部はそれぞれ隣接して同一方向に延びる加熱可能な接触面を有する少なくとも2つの加圧ピストンを有し、前記ワークの前記第1面と前記第1加熱部の前記少なくとも2つの加圧ピストンの接触面が接触し、同様に前記ワークの前記第2面と前記第2加熱部の前記少なくとも2つの加圧ピストンの接触面が接触することで、前記ワークが前記の炉室で加熱可能である。好ましくは、少なくとも2つの加圧ピストンが垂直移動可能とされる。従って、これら加圧ピストンを、その接触面がワークの側面と接触しない位置から、その接触面がワークの側面と接触する位置へと移動させる手段が設けられる。好ましくは、加熱部の複数の加圧ピストンの接触面は、行、列状に並べられ、それぞれワークの少なくとも外形に対応するサイズの加熱面を形成する。これにより、加熱部の加圧ピストンの接触面がワークに接する際、これら接触面をそれぞれ単一平面または異なる高さの複数の平面に配置することができる。従って、加熱部の加圧ピストンにより加熱面を形成することで、ワークの片面に実質的に完全に接触可能である。しかし、凸部や凹部を有するワークの非平坦面の場合、水平面のみを接触させる。このため、加熱部の複数の加圧ピストンの接触面はそれぞれ異なる平面に配置される。本発明の1実施形態において、加圧ピストンの接触面はハニカム構造を有する。同形状は最小の外部長さで最大の内面積となるため、非加熱部位の発生を避け、有効な形状とされる。好ましくは、第1加熱部の加圧ピストンの接触面は、第2加熱部の加圧ピストンの接触面に対してずらして配置される。これによって、接触面間の非加熱隙の発生を防ぎ、ワークを均一に加熱することが可能となる。本発明の1実施形態において、加圧ピストンの接触面はそれぞれ異なる温度まで加熱可能である。これにより、1つのワークの異なる部位を異なる温度まで加熱することが可能となるので、炉の汎用性が向上する。ここで、少なくとも1つの加圧ピストンが冷却可能であることも有効である。従って、本発明の特定の1実施形態において、少なくとも1つの加圧ピストンの接触面を選択的に加熱または冷却可能である。炉の汎用性を向上するため、加熱部の少なくとも2つの加圧ピストンを選択的に垂直移動可能としてもよい。本発明により、安いコストで、品質基準を満たしつつ、上述のような異なる材料、工程特性を実現可能な、ワークの処理方法を得ることができ、これを実行するための炉を提供できる。図1は、複数の加圧ピストンからなる2つの加熱部15,16を有する本発明に係る炉10の実施形態を示し、当該炉に必須の要素のみが示される。炉の詳細の選択は、当業者により一般的に行われることである。図1に示す炉10は少なくとも1つのワーク20が内部に載置され加熱される炉室11を有する炉である。炉10は、一連の処理工程の内の1段階であってよく、加熱処理、または加熱処理の少なくとも一部を担う。そのため、炉10は供給口12と反対側の排出口13を有する炉室11を備えた炉本体14を有することが好ましい。従って、炉10に一方側から、加熱されるワークを供給し、加熱済みのワークを反対側から排出することができる。加熱済みのワークは、排出された後に移動され、例えば直接プレスに送られてもよいし、次の工程で処理されるまで加熱路に保持されていてもよい。炉10は2つの開口部を有する必要はなく、供給、排出用の開口部は1つであってもよい。供給口12およぶ排出口13は炉フラップにより一時的に閉鎖可能であるため、炉室11内に所定のガス雰囲気を形成可能である。好ましくは、炉10の長さ方向に対して、一度に複数のワーク20が順々に並べられるのではなく、ワークは1つずつ加熱される。しかし、複数のワークを同時に加熱可能とする適当な供給、排出装置が使用される場合、これは必須要件とはならない。一方、炉10の幅方向に対しては複数のワークが同時に加熱されるよう並べられてもよい。また、その後の段階用にサイクル時間を短縮するため、複数の炉10を並べて運転させてもよい。炉10にワーク20を供給するため、例えば炉10の前方で使用される供給装置40を設ける。さらに、炉10の後方の排出装置50により加熱済みのワークを炉10から排出する。このため、例えば両装置はそれぞれ、ワークを拾得可能なフォーク状の供給部および排出部を有する。さらに、供給装置40は2つのフォーク歯41,42を有し、排出装置50は2つのフォーク歯51,52を有する。好ましくは、供給装置40および排出装置50は、フォークでワーク20を拾得し、開状態の炉室11内に移動させ、炉10内のワーク20を拾得し、取り出せるよう、水平方向に移動可能に構成される。さらに、フォーク歯は垂直移動可能に構成されてもよい。また、ロボット、コンベヤベルト、またはその組み合わせの形の他装置が供給、排出装置として使用されてもよい。さらに、ワーク20の供給、排出用に単一の装置を使用することも可能である。当該装置は、ワーク20を炉10内に載置し、それをまたそこから取り出すように炉10の前方で使用される。炉室11は、2つの加熱部15,16がそれぞれ炉10内に載置後のワーク20の上下に位置するよう、炉10内において水平方向に延在することが好ましい。従って、ワーク20の第1面21は上方に面し上方加熱部15により加熱可能であり、ワークの反対面22は下方に面し下方加熱部16により加熱される。加熱部15,16はそれぞれ、加熱可能な先端面を有する少なくとも二つの加圧ピストンを有する。そのような接触面は加圧ピストンのワーク20側に配置される。加熱処理の際、両加熱部の加圧ピストンはワーク20に接触し、ワーク20は接触加熱される。各加熱部が1つの大きな加圧ピストンを有する場合に比べ、本発明の加熱部はそれぞれ接触面を有する2つの個別の加圧ピストンからなる。また、加圧ピストン、ひいてはその接触面は非常に近接して配置され、同じ方向に延びるため、実質的に連続した加熱面が形成される。ワーク20がプレート状であり、水平に炉に載置される場合、加圧ピストンの接触面も同じく水平に配置される。加熱部の接触面間の距離は短く、本発明において、実質的に連続した加熱面と捉え得る約0.5mmの距離が有効とされる。接触面の直径は50mmから150mm程度である。実際の接触面の大きさは、使用されるピストン部材の熱膨張、弾性限界、及び加圧ピストンの所望の寿命から計算される。しかし、上から見ると、複数の加圧ピストンの列と行が形成され、ワークに接触し加熱する実質的に連続した加熱面が形成されるよう、加熱部は3つ以上の加圧ピストンからなることが好ましい。図1の側面図において、例えば、上部加熱部15の前列には5つの加圧ピストンが設けられ、例として2つの右手側加圧ピストンに参照符号30,31が付される。一方、下部加熱部16の前列には6つの加圧ピストンが設けられ、それらの水平位置において、上部加熱部15の加圧ピストンとずれて配置されている。そして、ここでも例として、2つの右手側加圧ピストンに参照符号33,33が付される。このようにずらして配置することで、ワークを可能な限り均一に加熱することができる。加圧ピストンがずれて配置されていないと、接触面間の複数部位に不利な温度勾配が形成されてしまう場合がある。ずれた配置により、上部加圧ピストンの隙間は必ず下部加圧ピストンで加熱され、下部加圧ピストンの隙間は上部加圧ピストンで必ず加熱され、均一な加熱が得られる。好ましくは、加圧ピストンの接触面はハニカム構造を有し、実質的に連続した加熱面を形成するよう互いにずれた状態で加熱部に配置される。六角形のハニカム形状は、蜂の巣のように、非加熱部分の発生を防ぎながら最小の外部長さで最大の内部面積となり、表面を隙間なくモザイク状に埋める利点がある。接触面は他の形状を有してもよい。上記ハニカム形状を図2に示す。ここで、下部加圧ピストンにより四角形の加熱面が形成される。しかし、加熱面は、例えば加熱されるワークの外形に合わせて別の形状を有してもよい。ここで、本発明における加熱面は単一平面のみに位置する加圧ピストンの接触面からなる表面だけでなく、様々な平面に位置する接触面のことでもある。そして接触面は全て同一の方向に延在する、すなわち、全て水平に延在することが好ましいが、それぞれの垂直位置は異なっていてもよい。これは、加圧ピストン及びその接触面が垂直平面上で異なる移動の仕方をする場合におきうる。平面としてみると、接触面は連続した加熱面を形成するが、接触面は高さ方向にずれている。それでも、これら接触面は凸部及びまたは凹部を有するワークの非平坦面を加熱することができるため、本発明の加熱面とすることができる。水平に延在しない表面部は加圧ピストンに接触しないが、それでもよい、さらには好ましい場合すらある。図1にさらに見られるように、2つの加熱部15,16の加圧ピストンの接触面が、炉室11内のワーク20に接触し、ワーク20はその両面21,22から加熱される。加圧ピストンの接触面をワーク20に接触させるため、少なくとも2つの加圧ピストンは垂直方向に移動可能に構成される。少なくとも上方の加圧ピストンを垂直に移動可能とし、下方の加圧ピストンが固定されていてもよい。これにより、上部加圧ピストンを一旦上昇させておいて、下部加圧ピストンの接触面上にワークを置くことが可能である。ワークを配置直後に、上部加圧ピストンをワークに接触するまで下降させる。ここで、少なくとも上部加圧ピストンはばねを有してもよい。これにより、上部加圧ピストンをワークに接触した後、さらに垂直に下降させてワークの上方にばね圧を与えることができる。どの加圧ピストンを可動とするか、ばねを有するかは、例えばワークの構成により決定される炉10の構成および設計により決定される。ここで、ワークに凹凸があっても全接触面が均一にワークに接触するよう、加圧ピストンはそれぞれ個別に作動することも可能である。加熱されるワークの外形が変形し、必要な加熱面形状、即ち選択される使用加圧ピストンを変更せざるをえない場合にも、加圧ピストンの選択的作動は有効である。さらに、接触面がそれぞれ、特に外部において特殊な形状を有する場合でも有効である。従って、所望の加熱面構成は全て、加圧ピストンの選択を変更することで得られる。製造上の都合から、ワーク20の表面および加圧ピストンの表面には微小な凹凸がある可能性があり、ワーク20と加圧ピストンとが接触してもワーク20の表面と加圧ピストンの接触面との間に微細な圧力隙が形成され、完全な密着が妨げられる場合がある。従って、熱伝導を促進するため、形成された圧力隙に熱伝導流体を供給可能な細いラインが加圧ピストンに組み込まれる。熱流体としては、例えばヘリウムや水素等の単原子気体を利用できる。これら気体は、非常に高い熱伝導率を特徴とするため、加圧ピストンの接触面とワーク20の表面との間の圧力隙における、よい熱伝導体となる。炉10内で加熱されているワーク20の線形熱膨張が可能なため、本方法において可動加圧ピストンは選択的なクロック周期で圧力解放され、その後再び加圧されるものとすることができる。圧力解放に合わせて、ワーク20は加熱処理中に膨張可能であり、それにより処理済のワークの品質が向上する。ワーク20を炉10に供給する方法は様々あり、炉10はそれに合わせて構成される。図2に示すよう、下部加圧ピストン例えば32,33,34により形成される加熱面の幅は、加熱されるワーク20の幅とほぼ一致する。供給装置40がワーク20を炉11内に移動できるよう、ワーク20はフォーク歯41,42によりワーク20は拾得され、その後炉室11内の下部加圧ピストン32,33,34上に載置可能である。このため、本発明の1実施形態では垂直に下降可能な加圧ピストンはフォーク歯41、42の配置される領域内のものとする。これは図3に概略的に示されている。同図において、黒塗りの加圧ピストン32,33,34は、残りの加圧ピストンに対して相対的に垂直に下降する。従って、残りの加圧ピストン上にフォーク歯41,42がある状態でワーク20を配置する空間が十分にとれ、フォーク歯を下降させて当該加圧ピストン上にワークを載置することが可能である。その後、ワーク20が下部加圧ピストンの接触面状に載置され接触するよう、フォーク歯41,42をワーク20の下から引き抜くことができる。そして、一旦上昇した上部加圧ピストン30,31をワーク20に接触するまで下降可能である。その際、ワークを完全に均一に加熱するため、大きな隙間が空かないように再び加熱面を閉じ合わせる必要がある。加熱処理後、ワーク20は、排出装置50により、フォーク歯51,52を逆の順序で作動させることで同様に取り出すことができる。さらに、炉室11は、ワーク20を上方、下部加圧ピストン間に位置させるため、供給、排出装置40,50を別の箇所に配置するように構成されてもよい。例えば、ワーク20は、2つの加熱部の加圧ピストン間に位置するよう、その目的地点である目印まで水平に炉室11内へと摺動する事ができる。ワーク20を直接下部加圧ピストンに載置、拾得可能な供給装置を使用した場合、炉10に追加の手段を入れる必要がなくなりうる。加熱済みの加圧ピストンをワーク20に接触させることで、2000W/m2/Kを越える熱伝導係数が得られ、様々な加熱、冷却方法が使用可能となる。サイクル時間は約6秒でもよく、2つの炉を並べて配置してもよい。特に、一つのワークにおいて異なる加熱部位を異なる温度まで加熱してもよい。これは、例えば、ワークの異なる部位に異なる構造を設ける場合に必要となり、オーステナイト温度まで、または、それ未満に加熱することで可能となる。これは、少なくとも一部の加圧ピストンが異なる温度まで加熱でき、さらには加圧ピストンは個別に冷却することができる本発明により可能となる。従って、本発明の1実施形態において、加圧ピストンのうち1つ以上のもので部分的にワークの特定部をオーステナイト成型用温度未満に加熱し、その他部位をオーステナイト温度以上に加熱することができる。この状態にするため、特定部を完全に加熱された加圧ピストンによりオーステナイト温度まで加熱し、他部位をより低い温度まで加熱された加圧ピストンによりオーステナイト温度未満に加熱することができる。さらに、まずワークを全ての加圧ピストンにより完全にオーステナイト温度以上まで加熱し、その後個々の加圧ピストンにより、個々の加圧ピストンの特定部がオーステナイト温度未満の温度まで冷やされてもよい。後者は、個々の加圧ピストンが加熱とともに冷却も可能であることが想定される。いずれの場合においても、これら選択された加圧ピストンは温度を変化させる箇所に位置するよう配置される。これら箇所を特定の形状にするため、当該加圧ピストンの接触面はその他加圧ピストンのものと異なり、それに即した外形を有してもよい。好ましくは、加圧ピストンの温度制御および垂直移動は、プログラム自在の炉の中央制御部により行われる。加圧ピストンそのものは、気体により、または電気的に加熱可能であり、電気的加熱は、例えば、抵抗器を介して誘導的に実施できる。図4は、上部接触面35を有する下部加圧ピストン32の実施可能な実施形態を示す。加圧ピストン32は円筒構造を有し、内部はガスバーナーで加熱される。これらガスバーナーは、例えば、供給されるガスの予熱用に排出される燃焼ガスの熱を利用する熱交換器を有する。早急な温度調整を可能とするため、バーナーは好ましくは、例えば約800°C142°Fの自己着火温度を保証する熱素子及び外部制御技術により各加圧ピストンに設けられる。安全に設置を開始するため、炉室11は好ましくは1つ以上の、炉10を加圧ピストンの自己着火温度まで予熱する、本質的に安全なガスバーナーを有する。この着火処理後、炉室11を調整ガスで満たしてもよい。各加圧ピストン内の燃焼室は調整ガスから離間され気密されている。その後、水素脆化を避けるため、例えば炉室内に不活性ガスまたは乾燥空気を使用してもよい。用途に合わせて、加圧ピストン、特にその接触面に、異なる材料を用いてもよい。適当な選択肢として、作業中、表面温度が400°C752°Fまで上がりうる用途において、熱工具鋼を合金工具鋼として利用してもよい。熱工具鋼が高温下でも、充分な硬度及び強度、高温耐性、さらなる高温硬度、および耐摩耗性を有するよう、合金素子は整合される。従って、この種の鋼鉄はワークを400°C752°Fまで加熱するために使用される接触面の材料として適切である。これは、例えば、230°Cから250°C446°Fから482°Fの範囲まで加熱されるアルミ製、マグネシウム製ワーク等の軽合金である。例えばホウ素入り鋼の場合のように、ワークを900°C1652°F辺りのより高い温度まで加熱する場合、熱工具鋼を加圧ピストン及びその接触面に使用するのは適切ではない。この場合は例えばセラミックが使用可能である。この用途には炭化ケイ素SiCが特にこの材料として有効と証明されている。特に熱伝導率値の高いケイ素を材料として選択した場合、加圧ピストン内に生成された熱エネルギーがピストン壁、接触面を十分早く流れ、ワークに到達可能であるという利点がある。"