基地局と端末局とで形成される通信セルであり、第1の通信セルの基地局が、前記第1の通信セルに近接する第2の通信セルの基地局もしくは端末局と同一時刻、及び同一周波数チャネルを用いて無線通信を行う無線通信方法であって、前記第2の通信セルの基地局からの送信を要求する送信要求信号を、前記第2の通信セルの基地局から送信するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記送信要求信号を受信した場合に、前記第2の通信セルの端末局から送信される応答信号の受信を待機するステップと、前記第2の通信セルの端末局が、前記送信要求信号を受信した場合に、応答信号を送信するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記第2の通信セルの端末局から送信された前記応答信号を受信し、前記応答信号から前記第1の通信セルの基地局と前記第2の通信セルの端末局との間の干渉電力を算出するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記干渉電力から決定される送信電力に基づいて前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行うステップとを含む無線通信方法。基地局と端末局とで形成される通信セルであり、第1の通信セルの基地局が、前記第1の通信セルに近接する第2の通信セルの基地局もしくは端末局と同一時刻、及び同一周波数チャネルを用いて無線通信を行う無線通信方法であって、前記第2の通信セルの基地局が前記第2の通信セルに含まれる複数の端末局に同一時刻、及び同一周波数チャネルを用いて送信を行う場合に、前記第2の通信セルの複数の端末局への送信を要求する送信要求信号を、前記第2の通信セルの基地局から送信するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記送信要求信号を受信した場合に、前記第2の通信セルの複数の端末局から送信される複数の応答信号の受信を待機するステップと、前記第2の通信セルの複数の端末局が、前記送信要求信号を受信した場合に、同一時刻に直交する応答信号を送信するか、もしくは順番に送信するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記第2の通信セルの複数の端末局から送信された前記応答信号を受信し、前記応答信号から第1の通信セルの基地局と前記第2の通信セルの複数の端末局との間の干渉電力を算出し、それぞれ記憶するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記干渉電力から決定される送信電力以下で前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行うステップとを含む無線通信方法。前記第1の通信セルの基地局が算出した前記干渉電力から前記送信電力を決定する際に、前記第2の通信セルの端末局に与える干渉電力を予め設定した干渉電力量以下で送信可能な送信電力を、前記送信電力として決定する請求項1または2に記載の無線通信方法。前記第1の通信セルの基地局が算出した前記干渉電力から前記送信電力を決定する際に、前記第2の通信セルの基地局と端末局との伝送速度を予め設定したビット以下で送信可能な送信電力を、前記送信電力として決定する請求項1または2に記載の無線通信方法。前記第1の通信セルの基地局が前記干渉電力から決定した前記送信電力を用いて前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行う際に、前記第1の通信セルの基地局が、前記第2の通信セルの端末局から送信される前記応答信号からチャネルを推定し、伝搬チャネル推計結果として記憶するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記伝搬チャネル推定結果を用いて、複数のアンテナから作られる電波の指向性を制御し、前記第2の通信セルの端末局への干渉電力を抑圧するステップとを更に含む請求項1から4のいずれかに記載の無線通信方法。前記第1の通信セルの基地局が前記第2の通信セルの端末局への干渉電力をアンテナの指向性制御を用いて抑圧させる際に、前記伝搬チャネル推定結果の誤差による干渉電力に基づいて、前記第1の通信セルの基地局の送信電力を決定する請求項5に記載の無線通信方法。前記第1の通信セルの基地局は、前記干渉電力から決定した前記送信電力を用いて前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行う際に、前記第2の通信セルの基地局から送信要求信号が送信される以前に、前記第1の通信セルの基地局が、前記第1の通信セルの基地局と前記第1の通信セルの端末局との間の伝搬チャネルを推定し、伝搬チャネル推定結果として取得するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記第1の通信セル内における伝搬チャネル推定結果と前記第2の通信セルにおける伝搬チャネル推定結果と、前記干渉電力から決定される送信電力とに基づいて、前記第1の通信セル内の伝送速度を算出するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記算出した伝送速度が所定の閾値以上である場合に、送信を行うことを決定するステップとを更に含む請求項1から6のいずれかに記載の無線通信方法。前記第1の通信セルの基地局は、前記干渉電力から決定した前記送信電力を用いて前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行う際に、前記第1の通信セルの基地局が、前記第1の通信セル内における伝搬チャネル推定結果と前記第2の通信セルにおける伝搬チャネル推定結果途に基づいて、送信ストリーム数、及び送信電力を決定するステップを更に含む請求項1から7のいずれかに記載の無線通信方法。前記第1の通信セルの基地局は、前記干渉電力から決定した前記送信電力を用いて前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行う際に、前記第1の通信セルの基地局が、前記第2の通信セルの基地局から送信される送信要求信号から前記第2の通信セルの通信時間を推定するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記第2の通信セルの通信時間以下で、前記第1の通信セルの端末局に送信を行うステップとを更に含む請求項1から8のいずれかに記載の無線通信方法。近接する通信セルが存在する環境下で、複数の周波数チャネルを用いて無線装置間で無線通信を行う無線通信方法であって、受信局側の無線装置で、受信した信号から周波数チャネル毎の干渉頻度を算出するステップと、前記干渉頻度に基づいて、送信局側の無線装置に対する、変調方式、誤り訂正符号化における符号化率、または周波数チャネルの少なくとも1つが含まれる送信パラメータを決定するステップとを含む無線通信方法。送信局側の無線装置で、送信信号を周波数チャネル毎に分割するのに加えて、時間方向にも分割するステップを更に含む請求項10記載の無線通信方法。前記受信局側の無線装置で、周波数チャネル及び時間方向に分割されたブロック毎の誤りの有無を記載した拡張ブロックACK信号を生成して送信するステップと、前記送信局側の無線装置で、前記受信局側の無線装置から送信された拡張ブロックACK信号を受信するステップと、前記受信した拡張ブロックACK信号から検出される各ブロックの誤り情報を記憶するステップと、前記記憶した各ブロックの誤り情報から各周波数チャネルにおける干渉頻度を算出するステップと、前記算出した干渉頻度に基づいて、前記受信局側の無線装置に対する送信パラメータを決定するステップとを更に含む請求項10または11に記載の無線通信方法。前記送信局側の無線装置で、複数の受信局側の無線装置から送信された拡張ブロックACK信号を受信するステップと、前記複数の受信局側の無線装置毎に、前記拡張ブロックACK信号から検出される各ブロックの誤り情報を記憶するステップと、前記複数の受信局側の無線装置毎に、前記記憶した各ブロックの誤り情報から各周波数チャネルにおける干渉頻度を算出するステップと、前記複数の受信局側の無線装置毎に、前記算出した干渉頻度に基づいて前記複数の受信局側の無線装置毎に対する送信パラメータを決定するステップとを更に含む請求項10または11に記載の無線通信方法。前記送信パラメータは、前記算出した干渉頻度に基づく、前記複数の受信局側の無線装置毎に対する送信信号の分割化サイズである請求項13記載の無線通信方法。前記拡張ブロックACK信号は、予め指定された周波数チャネル、または、受信した同一の周波数チャネル、または、各周波数チャネルの干渉頻度に基づく誤りの少ない周波数チャネル、または、干渉頻度の履歴や統計情報に基づく誤りの少ない周波数チャネルのいずれか1つを用いて送信される請求項10から請求項14のいずれかに記載の無線通信方法。前記算出した干渉頻度に替えて、干渉頻度の履歴や統計情報に基づいて前記複数の受信局側の無線装置毎に対する送信パラメータを決定する請求項10から請求項15のいずれかに記載の無線通信方法。基地局と端末局とで形成される通信セルであり、第1の通信セルの基地局もしくは端末局が、前記第1の通信セルに近接する第2の通信セルの基地局もしくは端末局と同一時刻、及び同一周波数チャネルを用いて無線通信を行う無線通信システムの前記第1の通信セルの基地局であって、複数のアンテナ素子と、前記複数のアンテナ素子を用いて信号を受信する受信部と、前記複数のアンテナ素子を用いて信号を送信する送信部と、前記受信部により受信された、前記第2の通信セルの端末局から送信された応答信号から、伝搬チャネル推定を行い、伝搬チャネル推定結果を推定する伝搬チャネル推定回路と、前記伝搬チャネル推定回路により推定された伝搬チャネル推定結果から、当該基地局と前記第2の通信セルの端末局との間の干渉電力を算出する干渉電力算出回路と、前記干渉電力算出回路によって算出された干渉電力が予め設定された閾値以上である場合に、前記干渉電力から決定される送信電力を用いて、干渉抑圧信号を生成する干渉抑圧信号生成回路とを備え、前記送信部は、前記干渉抑圧信号生成回路によって生成された干渉抑圧信号により、前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行う基地局。前記伝搬チャネル推定回路により推定した伝搬チャネル推定結果を用いて、前記第1の通信セルの端末局への干渉電力を、アンテナ指向性を制御して抑圧するための送信ウエイトを算出する送信ウエイト算出回路を更に備え、前記干渉電力算出回路は、前記送信ウエイト算出回路で算出した送信ウエイトを用いた場合の干渉電力を算出し、前記干渉抑圧信号生成回路は、前記送信ウエイト算出回路により算出した送信ウエイト、及び前記干渉電力算出回路により算出した干渉電力を用いて、前記干渉抑圧信号を生成する請求項17に記載の基地局。前記伝搬チャネル推定回路により推定した当該基地局と前記第1の通信セルの端末局との間の伝搬チャネルと前記干渉抑圧信号生成回路により生成された干渉抑圧信号と基づいて、前記第1の通信セルの伝送容量を推定し、前記推定された伝送容量が予め設定された閾値以上である場合、送信を行うことを決定する送信可否決定回路を更に備える請求項17または18に記載の基地局。近接する通信セルが存在する環境下で、複数の周波数チャネルを用いて無線装置間で無線通信を行う無線通信システムであって、送信局側の無線装置は、複数の周波数チャネルを用いて送信信号を送信し、受信局側の無線装置は、前記送信局側の無線装置からの送信信号を受信し、該受信した信号から周波数チャネル毎の干渉頻度を算出し、該干渉頻度に基づいて、前記送信局側の無線装置に対する、変調方式、誤り訂正符号化における符号化率、または周波数チャネルの少なくとも1つが含まれる送信パラメータを決定する無線通信システム。複数の周波数チャネルを利用して無線通信を行う際に用いる通信装置であって、送信局側の通信装置から送信される信号を受信する受信部と、前記受信部により受信した信号から周波数チャネル毎の干渉頻度を算出する干渉頻度算出回路と、前記干渉頻度算出回路により算出された干渉頻度に基づいて、前記送信局側の通信装置に対する、変調方式、誤り訂正符号化における符号化率、または周波数チャネルの少なくとも1つが含まれる送信パラメータを決定する送信方法決定回路とを備える通信装置。複数の周波数チャネルを利用して無線通信を行う際に用いる通信装置であって、送信局側の通信装置から送信される信号を受信する受信部と、前記受信部により受信した信号を周波数チャネル毎に分割する受信信号分離回路と、前記受信信号分離回路により分割した周波数チャネル毎に干渉頻度を算出する干渉頻度算出回路と、前記干渉頻度に基づいて、前記送信局側の通信装置に対する、変調方式、誤り訂正符号化における符号化率、または周波数チャネルの少なくとも1つが含まれる送信パラメータを決定する送信方法決定回路とを備える通信装置。複数の周波数チャネルを利用して無線通信を行う際に用いる通信装置であって、受信局側の通信装置から送信される、周波数チャネル毎に行われた誤りチェック結果を含む拡張ブロックACK信号を受信する拡張ブロックACK受信回路と、前記拡張ブロックACK受信回路により受信した拡張ブロックACK信号からブロック毎の誤りの有無の情報を取得する拡張ブロックACK解析回路と、前記ブロック毎の誤りの有無の情報を記憶する記憶回路と、前記記憶回路に記憶した前記ブロック毎の誤りの有無の情報から干渉頻度を算出する干渉頻度算出回路と、前記干渉頻度算出回路により算出された干渉頻度に基づいて、前記受信局側の無線装置に対する送信パラメータを決定する送信方法決定回路とを備える通信装置。複数の周波数チャネルを利用して無線通信を行う際に用いる通信装置であって、受信信号を復調する受信信号復調回路と、前記受信信号復調回路により復調された受信信号を周波数チャネル毎に分割する受信信号分離回路と、前記受信信号分離回路により分割された周波数チャネル毎に誤り訂正を行う誤り訂正回路と、前記誤り訂正回路による誤り訂正に基づいて、周波数チャネル毎に受信信号の誤りの有無をチェックする誤りチェック回路と、前記誤りチェック回路による周波数チャネル毎の受信信号の誤りの有無を、送信局側の通信装置に通知するための拡張ブロックACK信号を生成する拡張ブロックACK生成回路とを備える通信装置。無線通信の需要が高まることにより、家庭や駅などの様々な場所に、基地局の設置が進んでいる。しかも、近接する場所に複数の基地局が設置されるケースも多く存在する。例えば、無線LANでは、通信セル間の干渉を各通信セルに異なる周波数チャネルや、異なる時間を割当てることにより回避し、無線通信を行っている。周波数チャネルにおいては、IEEE802.11a/n/acそれぞれの無線機が存在する場合、それぞれ20MHz、40MHz、80MHzのいずれかの周波数チャネルを用いて動作している。さらに、時間においては、CSMA/CACarrierSenseMultipleAccessCollisionAvoidanceで送信を行うことで、異なる時間で通信を行うことにより干渉を回避している。しかし、近接する基地局が形成する通信セルが高密度に配置させる場合、これまで割当てていた無線資源時間や、周波数チャネルが有限であるために、各通信セルに割当られる無線資源が限られ、伝送速度が劣化するという問題があった。例えば、近接する通信セルが複数n個存在する場合、近接通信セルが存在しないときの伝送速度のn分の1にまで低下するという問題があった。しかも、無線LANは、各通信セルが自律分散制御によって通信を行うために、周波数チャネルや、時間を最適に割当てることが困難であり、本来所有している能力を発揮できないことも問題であった。この問題を解決するために、通信セル間で連携して最適に時間や、周波数チャネルを割当てる検討がされているが、無線LANにおいては、各通信セル間の通信手段が規定されていないため、現実として導入することは難しい。しかも、多くの通信セルが近接する場合には、元々の無線資源時間、周波数チャネルが少ないために、最適化しても効果が少ないという問題があった。また、MIMO技術を用いた指向性制御によって干渉を抑圧する技術が検討されているが、チャネル推定結果の精度が近接セル干渉の増加を引き起こす。推定精度が悪い場合には、干渉抑圧効果が減少することで、干渉が増大するという問題がある。また、これまでの再送信では、受信した通信フレーム全体のチェックを行い、誤っていた場合に通信フレーム全体の再送信を行っていた。複数の周波数チャネルを利用して通信を行っていた場合、すべての周波数チャネルのデータが一括で、チェックされる。また、基地局が通信を行う相手となる無線機は、従来の規格から最新の規格まで様々な規格に準拠していることが考えられる。無線LANでは、例えば、IEEE802.11a/n/acそれぞれの無線機が存在する場合、それぞれ20MHz、40MHz、80MHzのいずれかの周波数帯域を用いて動作している。このような単一20MHzまたは複数の周波数チャネルを利用する近接通信セルが存在する環境では、自局の通信セルが80MHzで動作しているとすると、用いている周波数チャネルのうちの一部のみが近接通信セルの干渉により誤りが生じる可能性がある。このような場合、これまでの通信では、単一の周波数チャネルにおいて誤りが生じると、すべての通信フレームを再送信するため、誤りなく受信できている周波数チャネルにおいても再送信することになり、非常に非効率であるという問題があった。さらに、CSMA/CACarrierSenseMultipleAccessCollisionAvoidanceで送信を行う時間分割の無線LANでは、同一周波数を利用する近接通信セルが存在した場合、同時にアクセスできる無線機は一台であるため、近接する通信セルが存在すればするほど、所望の通信を行うことが困難になりスループットが低下することになる。例えば、近接する通信セルの中に自局と同数の無線機が存在する場合、近接通信が存在しないスループットよりも、近接通信セルが存在する場合のスループットは、近接通信セル分の1にまで低下するという問題があった。本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、その目的は、近接通信セルへの干渉を抑圧することができ、伝送容量を増加させることができる無線通信方法、基地局、無線通信システム、及び通信装置を提供することにある。また、本発明の目的は、近接する通信セルからの干渉により生じる再送を減らして、スループットを向上させることにより周波数利用効率を向上させることができる無線通信方法、基地局、無線通信システム、及び通信装置を提供することにある。上述した課題を解決するために、本発明は、基地局と端末局とで形成される通信セルであり、第1の通信セルの基地局が、前記第1の通信セルに近接する第2の通信セルの基地局もしくは端末局と同一時刻、及び同一周波数チャネルを用いて無線通信を行う無線通信方法であって、前記第2の通信セルの基地局からの送信を要求する送信要求信号を、前記第2の通信セルの基地局から送信するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記送信要求信号を受信した場合に、前記第2の通信セルの端末局から送信される応答信号の受信を待機するステップと、前記第2の通信セルの端末局が、前記送信要求信号を受信した場合に、応答信号を送信するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記第2の通信セルの端末局から送信された前記応答信号を受信し、前記応答信号から前記第1の通信セルの基地局と前記第2の通信セルの端末局との間の干渉電力を算出するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記干渉電力から決定される送信電力に基づいて前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行うステップとを含む無線通信方法である。また、上述した課題を解決するために、本発明は、基地局と端末局とで形成される通信セルであり、第1の通信セルの基地局が、前記第1の通信セルに近接する第2の通信セルの基地局もしくは端末局と同一時刻、及び同一周波数チャネルを用いて無線通信を行う無線通信方法であって、前記第2の通信セルの基地局が前記第2の通信セルに含まれる複数の端末局に同一時刻、及び同一周波数チャネルを用いて送信を行う場合に、前記第2の通信セルの複数の端末局への送信を要求する送信要求信号を、前記第2の通信セルの基地局から送信するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記送信要求信号を受信した場合に、前記第2の通信セルの複数の端末局から送信される複数の応答信号の受信を待機するステップと、前記第2の通信セルの複数の端末局が、前記送信要求信号を受信した場合に、同一時刻に直交する応答信号を送信するか、もしくは順番に送信するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記第2の通信セルの複数の端末局から送信された前記応答信号を受信し、前記応答信号から第1の通信セルの基地局と前記第2の通信セルの複数の端末局との間の干渉電力を算出し、それぞれ記憶するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記干渉電力から決定される送信電力以下で前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行うステップとを含む無線通信方法である。本発明は、上記の発明において、前記第1の通信セルの基地局が算出した前記干渉電力から前記送信電力を決定する際に、前記第2の通信セルの端末局に与える干渉電力を予め設定した干渉電力量以下で送信可能な送信電力を、前記送信電力として決定してもよい。本発明は、上記の発明において、前記第1の通信セルの基地局が算出した前記干渉電力から前記送信電力を決定する際に、前記第2の通信セルの基地局と端末局との伝送速度を予め設定したビット以下で送信可能な送信電力を、前記送信電力として決定してもよい。本発明は、上記の発明において、前記第1の通信セルの基地局が前記干渉電力から決定した前記送信電力を用いて前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行う際に、前記第1の通信セルの基地局が、前記第2の通信セルの端末局から送信される前記応答信号からチャネルを推定し、伝搬チャネル推計結果として記憶するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記伝搬チャネル推定結果を用いて、複数のアンテナから作られる電波の指向性を制御し、前記第2の通信セルの端末局への干渉電力を抑圧するステップとを更に含んでもよい。本発明は、上記の発明において、前記第1の通信セルの基地局が前記第2の通信セルの端末局への干渉電力をアンテナの指向性制御を用いて抑圧させる際に、前記伝搬チャネル推定結果の誤差による干渉電力に基づいて、前記第1の通信セルの基地局の送信電力を決定してもよい。本発明は、上記の発明において、前記第1の通信セルの基地局は、前記干渉電力から決定した前記送信電力を用いて前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行う際に、前記第2の通信セルの基地局から送信要求信号が送信される以前に、前記第1の通信セルの基地局が、前記第1の通信セルの基地局と前記第1の通信セルの端末局との間の伝搬チャネルを推定し、伝搬チャネル推定結果として取得するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記第1の通信セル内における伝搬チャネル推定結果と前記第2の通信セルにおける伝搬チャネル推定結果と、前記干渉電力から決定される送信電力とに基づいて、前記第1の通信セル内の伝送速度を算出するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記算出した伝送速度が所定の閾値以上である場合に、送信を行うことを決定するステップとを更に含んでもよい。本発明は、上記の発明において、前記第1の通信セルの基地局は、前記干渉電力から決定した前記送信電力を用いて前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行う際に、前記第1の通信セルの基地局が、前記第1の通信セル内における伝搬チャネル推定結果と前記第2の通信セルにおける伝搬チャネル推定結果途に基づいて、送信ストリーム数、及び送信電力を決定するステップを更に含んでもよい。本発明は、上記の発明において、前記第1の通信セルの基地局は、前記干渉電力から決定した前記送信電力を用いて前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行う際に、前記第1の通信セルの基地局が、前記第2の通信セルの基地局から送信される送信要求信号から前記第2の通信セルの通信時間を推定するステップと、前記第1の通信セルの基地局が、前記第2の通信セルの通信時間以下で、前記第1の通信セルの端末局に送信を行うステップとを更に含んでもよい。また、上述した課題を解決するために、本発明は、近接する通信セルが存在する環境下で、複数の周波数チャネルを用いて無線装置間で無線通信を行う無線通信方法であって、受信局側の無線装置で、受信した信号から周波数チャネル毎の干渉頻度を算出するステップと、前記干渉頻度に基づいて、送信局側の無線装置に対する、変調方式、誤り訂正符号化における符号化率、または周波数チャネルの少なくとも1つが含まれる送信パラメータを決定するステップとを含む無線通信方法である。本発明は、上記の発明において、送信局側の無線装置で、送信信号を周波数チャネル毎に分割するのに加えて、時間方向にも分割するステップを更に含んでもよい。本発明は、上記の発明において、前記受信局側の無線装置で、各ブロックの誤りの有無を記載した拡張ブロックACK信号を生成して送信するステップと、前記送信局側の無線装置で、前記受信局側の無線装置から送信された拡張ブロックACK信号を受信するステップと、前記受信した拡張ブロックACK信号から検出される各ブロックの誤り情報を記憶するステップと、前記記憶した各ブロックの誤り情報から各周波数チャネルにおける干渉頻度を算出するステップと、前記算出した干渉頻度に基づいて、前記受信局側の無線装置に対する送信パラメータを決定するステップとを更に含んでもよい。本発明は、上記の発明において、前記送信局側の無線装置で、複数の受信局側の無線装置から送信された拡張ブロックACK信号を受信するステップと、前記複数の受信局側の無線装置毎に、前記拡張ブロックACK信号から検出される各ブロックの誤り情報を記憶するステップと、前記複数の受信局側の無線装置毎に、前記記憶した各ブロックの誤り情報から各周波数チャネルにおける干渉頻度を算出するステップと、前記複数の受信局側の無線装置毎に、前記算出した干渉頻度に基づいて前記複数の受信局側の無線装置毎に対する送信パラメータを決定するステップとを更に含んでもよい。本発明は、上記の発明において、前記送信パラメータは、前記算出した干渉頻度に基づく、前記複数の受信局側の無線装置毎に対する送信信号の分割化サイズであってもよい。本発明は、上記の発明において、前記拡張ブロックACK信号は、予め指定された周波数チャネル、または、受信した同一の周波数チャネル、または、各周波数チャネルの干渉頻度に基づく誤りの少ない周波数チャネル、または、干渉頻度の履歴や統計情報などに基づく誤りの少ない周波数チャネルのいずれか1つを用いて送信されてもよい。本発明は、上記の発明において、前記算出した干渉頻度に替えて、干渉頻度の履歴や統計情報に基づいて前記複数の受信局側の無線装置毎に対する送信パラメータを決定してもよい。また、上述した課題を解決するために、本発明は、基地局と端末局とで形成される通信セルであり、第1の通信セルの基地局もしくは端末局が、前記第1の通信セルに近接する第2の通信セルの基地局もしくは端末局と同一時刻、及び同一周波数チャネルを用いて無線通信を行う無線通信システムの前記第1の通信セルの基地局であって、複数のアンテナ素子と、前記複数のアンテナ素子を用いて信号を受信する受信部と、前記複数のアンテナ素子を用いて信号を送信を行う送信部と、前記受信部により受信された、前記第2の通信セルの端末局から送信された応答信号から、伝搬チャネル推定を行い、伝搬チャネル推定結果を推定する伝搬チャネル推定回路と、前記伝搬チャネル推定回路により推定された伝搬チャネル推定結果から、当該基地局と前記第2の通信セルの端末局との間の干渉電力を算出する干渉電力算出回路と、前記干渉電力算出回路によって算出された干渉電力が予め設定された閾値以上である場合に、前記干渉電力から決定される送信電力を用いて、干渉抑圧信号を生成する干渉抑圧信号生成回路とを備え、前記送信部は、前記干渉抑圧信号生成回路によって生成された干渉抑圧信号により、前記第1の通信セルの端末局にデータ送信を行う基地局である。本発明は、上記の発明において、前記伝搬チャネル推定回路により推定した伝搬チャネル推定結果を用いて、前記第1の通信セルの端末局への干渉電力をアンテナ指向性を制御して抑圧を行う送信ウエイトを算出する送信ウエイト算出回路を更に備え、前記干渉電力算出回路は、前記送信ウエイト算出回路で算出した送信ウエイトを用いた場合の干渉電力を算出し、前記干渉抑圧信号生成回路は、前記送信ウエイト算出回路により算出した送信ウエイト、及び前記干渉電力算出回路により算出した干渉電力を用いて、前記干渉抑圧信号を生成してもよい。本発明は、上記の発明において、前記伝搬チャネル推定回路により推定した当該基地局と前記第1の通信セルの端末局との間の伝搬チャネルと前記干渉抑圧信号生成回路により生成された干渉抑圧信号と基づいて、前記第1の通信セルの伝送容量を推定し、前記推定された伝送容量が予め設定された閾値以上である場合、送信を行うことを決定する送信可否決定回路を更に備えてもよい。また、上述した課題を解決するために、本発明は、近接する通信セルが存在する環境下で、複数の周波数チャネルを用いて無線装置間で無線通信を行う無線通信システムであって、送信局側の無線装置は、複数の周波数チャネルを用いて送信信号を送信し、受信局側の無線装置は、前記送信局側の無線装置からの送信信号を受信し、該受信した信号から周波数チャネル毎の干渉頻度を算出し、該干渉頻度に基づいて、前記送信局側の無線装置に対する、変調方式、誤り訂正符号化における符号化率、または周波数チャネルの少なくとも1つが含まれる送信パラメータを決定する無線通信システムである。また、上述した課題を解決するために、本発明は、複数の周波数チャネルを利用して無線通信を行う際に用いる通信装置であって、送信局側の通信装置から送信される信号を受信する受信部と、前記受信部により受信した信号から周波数チャネル毎の干渉頻度を算出する干渉頻度算出回路と、前記干渉頻度算出回路により算出された干渉頻度に基づいて、前記送信局側の通信装置に対する、変調方式、誤り訂正符号化における符号化率、または周波数チャネルの少なくとも1つが含まれる送信パラメータを決定する送信方法決定回路とを備える通信装置である。また、上述した課題を解決するために、本発明は、複数の周波数チャネルを利用して無線通信を行う際に用いる通信装置であって、送信局側の通信装置から送信される信号を受信する受信部と、前記受信部により受信した信号を周波数チャネル毎に分割する受信信号分離回路と、前記受信信号分離回路により分割した周波数チャネル毎に干渉頻度を算出する干渉頻度算出回路と、前記干渉頻度に基づいて、前記送信局側の通信装置に対する、変調方式、誤り訂正符号化における符号化率、または周波数チャネルの少なくとも1つが含まれる送信パラメータを決定する送信方法決定回路とを備える通信装置である。また、上述した課題を解決するために、本発明は、複数の周波数チャネルを利用して無線通信を行う際に用いる通信装置であって、受信局側の通信装置から送信される、周波数チャネル毎に行われた誤りチェック結果を含む拡張ブロックACK信号を受信する拡張ブロックACK受信回路と、前記拡張ブロックACK受信回路により受信した拡張ブロックACK信号からブロック毎の誤りの有無の情報を取得する拡張ブロックACK解析回路と、前記ブロック毎の誤りの有無の情報を記憶する記憶回路と、前記記憶回路に記憶した前記ブロック毎の誤りの有無の情報から干渉頻度を算出する干渉頻度算出回路と、前記干渉頻度算出回路により算出された干渉頻度に基づいて、前記受信局側の無線装置に対する送信パラメータを決定する送信方法決定回路とを備える通信装置である。また、上述した課題を解決するために、本発明は、複数の周波数チャネルを利用して無線通信を行う際に用いる通信装置であって、受信信号を復調する受信信号復調回路と、前記受信信号復調回路により復調された受信信号を周波数チャネル毎に分割する受信信号分離回路と、前記受信信号分離回路により分割された周波数チャネル毎に誤り訂正を行う誤り訂正回路と、前記誤り訂正回路による誤り訂正に基づいて、周波数チャネル毎に受信信号の誤りの有無をチェックする誤りチェック回路と、前記誤りチェック回路による周波数チャネル毎の受信信号の誤りの有無を、送信局側の通信装置に通知するための拡張ブロックACK信号を生成する拡張ブロックACK生成回路とを備える通信装置である。この発明によれば、第1の通信セルの基地局が第2の通信セルへの干渉電力を指向性制御、及び送信電力制御によって抑圧することができ、第1の通信セルの端末局に無線送信を行うことで、スループットを上昇させることができる。また、この発明によれば、近接する通信セルからの干渉により生じる再送を減らして、スループットを向上させることにより周波数利用効率を向上させることができる。以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。図1は、本発明による第1の通信セルの基地局が第2の通信セルの端末局への干渉を抑圧すると同時に、第1の通信セルの端末局に送信を行う無線通信方法を説明するための概念図である。図1では、同一の周波数チャネルを用いる第1の通信セル141と第2の通信セル142とが近接している環境である。通信セル141には、基地局110と端末局111と端末局112とが所属している。また、通信セル142には、基地局120と端末局121と端末局122とが所属している。また、この例において、通信セル141では、基地局110から端末局111に対して送信を行っており、さらに、これと同時に、基地局120が端末局111に対して干渉抑圧するとともに、端末局121に対して送信を行っていることとする。A.第1実施形態次に、本発明の第1実施形態について説明する。第1実施形態では、第1の通信セルの基地局110の送信電力制御により第2の通信セルの端末局121に対する干渉電力を抑圧すると同時に、第1の通信セルの端末局111に通信を行うことで、第1の通信セル141の伝送容量を増加させることを特徴としている。図2は、本第1実施形態による通信フローを示すシーケンス図である。本第1実施形態では、図1で示すように、基地局120、端末局121、基地局110、及び端末局111で構成され、図2に示す通信フローに従って通信を行う。図2において、まず、基地局120が端末局121に対して送信要求信号を送信する。送信要求信号を受信した端末局121は、応答信号を基地局120に対して送信する。応答信号とは、無線LANで用いる応答信号でも構わないし、加えて干渉電力を測定するために信号を送信してもよい。一方、基地局110は、基地局120の送信要求信号を受信すると、端末局121から送信される応答信号を受信するために待機し、端末局121から送信された応答信号を受信し、受信した応答信号から干渉電力の算出を行う。次に、基地局110は、干渉電力が予め設定された閾値以上の場合、予め決定された送信電力を用いることを決定する。次に、応答信号を受信した基地局120は、端末局121に対してデータData2を送信する。一方、応答信号を受信した基地局110は、データData2の送信と同一時刻、及び同一周波数チャネル、及び決定した送信電力を用いて、データData1を端末局111に送信する。最後に通信が終了したことを伝えるACK信号を、各端末局121、111が自局の基地局同じ通信セルに属する基地局120、110に対して送信する。なお、上記応答信号から干渉電力を算出する方法としては、各サブキャリアの受信電力を測定して平均電力を干渉電力としてもよいし、応答信号から伝搬チャネル推定を行い、伝搬チャネル推定結果より各サブキャリアの干渉電力を求めてもよい。また、送信電力を決定する際に、干渉電力に対する複数の送信電力値から決定してもよい。図3は、干渉電力と送信電力との関係の一例を示す表図である。干渉電力0dBに対して送信電力-20dB、干渉電力5dBに対して送信電力-15dB、干渉電力10dBに対して送信電力-10dB、...干渉電力50dBに対して送信電力30dBが対応する。また、ACK信号は、各端末局121、111が直交符号を用いて同時に送信してもよいし、直交符号を用いずに、基地局120、110側の信号処理で分離してもよいし、さらに、端末局121、111毎に順番に送信してもよい。図4は、本第1実施形態による第1の通信セル141の基地局110の構成の一例を示すブロック図である。図4において、基地局無線装置110は、アンテナ201-1~201-N、無線部202-1~202-N、S/P回路203、伝搬チャネル推定回路204、干渉電力算出回路205、及び干渉抑圧信号生成回路206から構成される。アンテナ201-1~201-N、及び無線部202-1~202-Nは、無線信号の送受信を行う。S/P回路203は、送信信号を複数の無線部202-1~202-Nで送信するために、信号を分割する。伝搬チャネル推定回路204は、端末局121から送信される応答信号から伝搬チャネル推定を行い、伝搬チャネル推定結果を推定する。干渉電力算出回路205は、各無線部202-1~202-Nで受信された各サブキャリアの信号から、それぞれの干渉電力を測定するとともに、伝搬チャネル推定回路204により推定された伝搬チャネル推定結果から、次式1を用いて、サブキャリア毎に干渉電力を算出する。数式1において、Iは、算出する干渉電力を示し、Hは、伝搬チャネル推定回路204で推定されたM×Nの伝搬チャネル推定結果である。Mは、基地局110のアンテナ数で、Nは、端末局121のアンテナ数を示している。∥A∥Fは、Aのフロベニアスノルムを示している。以上のように算出したサブキャリア毎の干渉電力から、全体の干渉電力が算出される。干渉抑圧信号生成回路206は、算出された干渉電力が予め設定された閾値以上である場合に、予め設定された送信電力を用いて、干渉抑圧信号を生成する。但し、基地局110からの送信方法については、MIMO技術を用いた送信方法でも構わないし、他の送信方法でも構わない。このように、第1実施形態では、基地局110は、端末局121から応答信号を受信することにより干渉電力を算出することができるため、第2の通信セル142が行う通信への干渉を抑圧しつつ、端末局111に対して送信することができる。B.第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について説明する。第2実施形態では、第2の通信セル142の基地局120が第2の通信セル142内の複数の端末局121、122に送信する際の実施例である。したがって、第2の通信セル142の基地局120が複数の端末局121、122に送信する際においても、第1の通信セル141のスループットを上昇させることを特徴としている。図5は、本第2実施形態による通信フローを示すシーケンス図である。本第2実施形態では、図1で示すように、基地局120、端末局121、端末局122、基地局110、及び端末局111で構成され、図5に示す通信フローに従って通信を行う。図5において、基地局120は、端末局121、及び端末局122に対して送信要求信号を送信する。送信要求信号を受信した端末局121、及び端末局122は、応答信号を基地局120に対して送信する。一方、基地局110は、基地局120の送信要求信号を受信すると、端末局121、及び端末局122から送信される応答信号を受信するために待機し、端末局121、及び端末局122から送信された応答信号を受信すると、該応答信号から干渉電力を算出し、該干渉電力を記憶する。また、基地局110は、干渉電力が予め設定された閾値以上の場合、予め決定された送信電力を用いることを決定する。次に、応答信号を受信した基地局120は、端末局121、122に対してデータData2、及びデータData3を送信する。一方、基地局110は、データData2の送信と同一時刻、及び同一周波数チャネル、及び決定した送信電力を用いて、データData1を端末局111に送信する。最後に通信が終了したことを伝えるACK信号を、各端末局121、122、111が自局の基地局同じ通信セルに属する基地局120、110に対して、それぞれ送信する。なお、干渉電力を記憶する際に、大きい方の電力のみを記憶してもよい。また、応答信号、及びACK信号は、各端末局121、122、111が直交符号を用いて同時に送信してもよいし、直交符号を用いずに、基地局側の信号処理で分離してもよいし、さらに、端末局121、122、111毎に順番に送信してもよい。また、本第2実施形態では、2台の端末局121、122に対して送信を行っているが、3台以上の端末局に対して送信を行ってもよい。このように、第2実施形態では、基地局110は、端末局121、及び端末局122から応答信号を受信することにより干渉電力を算出することができるため、第2の通信セル142が行う通信への干渉を抑圧しつつ、端末局111に対して送信することができる。C.第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について説明する。本第3実施形態では、第2の通信セル142に与えることが許される許容干渉電力を予め設定し、該許容干渉電力以下になるように、基地局120の送信電力を制御することにより、第1実施形態、及び第2実施形態よりも第1の通信セル141のスループットを上昇させることを特徴としている。本第3実施形態では、図1で示すように、基地局120、端末局121、端末局122、基地局110、及び端末局111で構成され、図2、もしくは図5に示す通信フローに従って通信を行う。但し、本第3実施形態の説明では、図2を用いて説明する。また、第2の通信セル142に与えることが許される許容干渉電力をImaxとする。本第3実施形態では、図1で示すように基地局120、端末局121、端末局122、基地局110、及び端末局111で構成され、図2に示す通信フローに従って通信を行う。図2において、まず、基地局120が端末局121に対して送信要求信号を送信する。送信要求信号を受信した端末局121は、応答信号を基地局120に対して送信する。一方、基地局110は、基地局120の送信要求信号を受信すると、端末局121から送信される応答信号を受信するために待機し、端末局121から送信された応答信号を受信し、その応答信号から干渉電力を算出して記憶する。基地局110は、予め設定された第2の通信セル142に与えることが許される許容干渉電力Imax、及び干渉電力から送信電力を決定する。次に、応答信号を受信した基地局120は、端末局121にデータData2を送信する。一方、応答信号を受信した基地局110は、データData2の送信と同一時刻、及び同一の周波数チャネル、及び決定した送信電力を用いて、データData1を端末局111に送信する。最後に通信が終了したことを伝えるACK信号を、各端末局121、111が自局の基地局同じ通信セルに属する基地局120、110に対して送信する。また、図4を参照して、本第3実施形態による第1の通信セル141の基地局110の構成の一例を説明する。第1実施形態で説明した機構については、説明を省略し、追加が発生する部分についてのみ説明する。干渉抑圧信号生成回路206では、干渉電力算出回路205で算出された干渉電力Iと予め設定された第2の通信セル142に与えることが許される干渉電力Imaxとを用いて、次式2により送信電力を決定する。基地局110の送信電力制御を行っていないときの電力Pから数式2で得られる電力補正値P’を差し引いて送信を行うこと、許容干渉電力Imaxを超えないように送信を行うことが可能になる。また、第2の通信セル142の基地局120が複数の端末局121、122に送信する際には、各端末局121、122に対して許容干渉電力Imaxを超えない送信電力を算出し、その中から最も低い送信電力を用いて送信信号を生成してもよいし、各端末局121、122の平均の電力が許容干渉電力Imaxを超えないように生成してもよい。このように、本第3実施形態では、第1の通信セル141の基地局110は、第2の通信セル142の端末局121、122に対して、許容干渉電力Imax以上の干渉電力を与えないように送信電力制御を行うことが可能なため、第2の通信セル142が行う通信への干渉を抑圧しつつ、第1の通信セル141の端末局111に対して送信することができる。D.第4実施形態次に、本発明の第4実施形態について説明する。本第4実施形態では、第1の通信セル141の基地局110の送信電力を決定する際に、予め設定された第2の通信セル142の端末局121、122に与える干渉電力によるビット低下が閾値以下になるように送信電力を決定することを特徴としている。本第4実施形態では、第3実施形態と同様の構成、及び通信フローで実現できる。但し、干渉抑圧信号生成回路206内における送信電力算出法が低下ビットを指標として決定される点が異なる。以下、送信電力算出方法を説明する。第1の通信セル141の基地局110が第2の通信セル142の基地局120の通信と同一時刻に送信しないときの第2の通信セル142の伝送容量C2[bit/s/Hz]は、次式3で与えられる。tは、基地局120が送信するストリーム数、Siは、i番目の送信ストリーム数の受信電力、Nは雑音電力を示している。また、第1の通信セル141の基地局110が第2の通信セル142の基地局120の通信と同一時刻に送信したときの第2の通信セル142の伝送容量C2’[bit/s/Hz]は、次式4で与えられる。次に、次式5、6に従って、第2の通信セル142の許容低下ビットCを算出する。数式6によって許容低下ビットを算出する。数式6によると、低下ビットは、Imaxに依存した式となっているため、Imaxを変更することで低下ビットを制御することが可能である。つまり、次式7、8によって、許容低下ビット以下になる送信電力を算出することができる。このように、第4実施形態では、基地局110は、第2の通信セル142に対して、低下ビットC以下にならないように送信電力制御を行うことが可能なため、第2の通信セル142が行う通信への干渉を抑圧しつつ、端末局111に対して送信することができる。E.第5実施形態次に、本発明の第5実施形態について説明する。本第5実施形態では、第1の通信セル141の基地局110から第2の通信セル142の端末局121に対する干渉電力の送信電力制御に加えて、指向性制御によっても干渉電力を抑圧することを特徴としている。図6は、本第5実施形態による通信フローを示すシーケンス図である。本第5実施形態では、図1で示すように、基地局120、端末局121、基地局110、及び端末局111で構成され、図6に示す通信フローに従って通信を行う。図6において、まず、基地局120が端末局121に対して送信要求信号を送信する。送信要求信号を受信した端末局121は、応答信号を基地局120に対して送信する。一方、基地局110は、基地局120の送信要求信号を受信すると、端末局121から送信される応答信号を受信するために待機し、端末局121から送信された応答信号を受信すると、その応答信号から伝搬チャネル推定を行う。基地局110は、伝搬チャネル推定により推定した伝搬チャネルを用いて、端末局121への干渉を抑圧する送信ウエイトを算出する。基地局110は、該送信ウエイトを用いた場合の干渉電力量を算出し、干渉電力が閾値以上の場合、送信電力の決定を行う送信電力の決定方法は、前述した実施形態で説明した方法であればどの方法でも構わない。次に、応答信号を受信した基地局120は、端末局121に対してデータData2を送信する。一方、応答信号を受信した基地局110は、データData2の送信と同一時刻、及び同一周波数チャネル、及び決定した送信電力を用いて、データData1を端末局111に送信する。最後に通信が終了したことを伝えるACK信号を、各端末局121、111が自局の基地局同じ通信セルに属する基地局120、110に対して送信する。図7は、本第5実施形態による第1の通信セル141の基地局110の構成の一例を示すブロック図である。これまでに説明した機構については省略する。図7において、送信ウエイト算出回路207は、伝搬チャネル推定回路204で推定した伝搬チャネルHを用いて、端末局121への干渉電力をアンテナ指向性を制御して抑圧する送信ウエイトを算出する。干渉電力算出回路205では、送信ウエイト算出回路207で算出した送信ウエイトを用いた場合の干渉電力の算出を行う。干渉抑圧信号生成回路206では、送信ウエイト算出回路207で算出した送信ウエイト、及び干渉電力を用いて、送信信号の生成を行う。また、送信ウエイト算出回路207では、次式9を用いて送信ウエイトVを算出する。数式9は、推定した伝搬チャネルHを特異値分解した結果である。Uは、左特異行列、Σは、伝搬チャネルHの固有値を対角項に有する対角化行列、VSは、信号空間を示す右特異行列、Vnは、ヌル空間を示す右特異行列を示している。数式9で示されるVnが端末局121の干渉を抑圧する送信ウエイトを示している。また、算出した送信ウエイトを用いた場合に、干渉電力を求める際には、次式10を用いて干渉電力を算出する。数式10で算出した干渉電力が閾値以上の場合には、基地局110の送信電力制御により第2の通信セル142の端末局121への干渉を抑圧する。このように、本第5実施形態によれば、基地局110は、第2の通信セルに対して、送信電力制御に加えて指向性制御による干渉抑圧を行うことが可能なため、第2の通信セル142が行う通信への干渉を抑圧しつつ、端末局111に対して送信することができる。F.第6実施形態次に、本発明の第6実施形態について説明する。本第6実施形態では、第5実施形態の送信電力を制御する際に、伝搬チャネル推定誤差、及び時間変動を考慮して送信電力を決定することで、伝搬チャネル推定誤差や、時間変動があった際にも干渉電力を抑圧することが可能であることを特徴としている。本第6実施形態では、第5実施形態と同様の構成、及び通信フローで実現できる。但し、干渉抑圧信号生成回路206内における送信電力算出方法が異なる。チャネル推定誤差、及び時間変動があると仮定した伝搬チャネル推定結果H’を数式11に示す。Eは、平均0、分散σ2で表された白色雑音である。本第6実施形態では、H’を用いて数式9のように送信ウエイトVを決定する。チャネル推定結果が異なるため、数式10における干渉電力の大きさがHよりも大きくなる。この状態において、送信電力を決定する。なお、分散σ2の大きさは、伝搬環境によって設定されるパラメータである。このように、本第6実施形態によれば、伝搬チャネル推定誤差や、時間変動があったとしても、第2の通信セル142に対する干渉電力を抑圧することができる。G.第7実施形態次に、本発明の第7実施形態について説明する。本第7実施形態では、第1の通信セル141の推定した伝送容量が、予め設定された閾値を超えたときに送信を行うことにより、より効率の良い通信を行うことが可能であることを特徴としている。図8は、本第7実施形態による通信フローを示すシーケンス図である。本第7実施形態では、図1で示すように、基地局120、端末局121、基地局110、及び端末局111で構成され、図8に示す通信フローに従って通信を行う。図8において、予め基地局110は、端末局111との間の伝搬チャネル推定結果を取得するため、基地局110が端末局111に対して送信要求信号を送信し、送信要求信号を受信した端末局111が、応答信号を基地局110に対して送信することで、基地局110は、伝搬チャネル推定結果を取得する。基地局110は、端末局111との間の伝搬チャネル推定結果、及び送信電力により、数式12を用いて第1の通信セル141の伝送容量の推定を行う。推定した伝送容量の値が予め設定された閾値以上であれば、送信を行うことを決定する。なお、端末局111は、応答信号を基地局110に送信する場合、基地局120からの干渉電力情報も加えて送信しても構わない。また、第1の通信セル141の伝送容量を推定する際に、基地局110と端末局111との間の受信電力を用いて推定しても構わない。図9は、本発明の第7実施形態による第1の通信セル141の基地局110の構成の一例を示すブロック図である。これまでに説明した機構については省略する。図9において、送信可否決定回路208は、伝搬チャネル推定回路204で推定した基地局110と端末局111との間の伝搬チャネルHと干渉抑圧信号生成回路206で決定した送信信号とを用いて、第1の通信セル141で上昇する伝送容量を数式12を用いて推定し、推定された伝送容量が予め設定された閾値以上である場合、送信を行うことを決定する。このように、第7実施形態によれば、第1の通信セル141の伝送容量を推定し、送信の可否を決定することにより、通信の成功率を向上させることができる。H.第8実施形態次に、第8実施形態について説明する。本第8実施形態では、指向性制御を行う際に、許容干渉電力、もしくは許容低下ビット以内の干渉電力に抑圧し、かつ一部のストリームのみを考慮することで、第1の通信セル141の通信容量を増加させることを特徴としている。本第8実施形態では、上述した第7実施形態と同様の構成、及び通信フローで実現できる。但し、基地局110の送信ウエイトの算出方法、及び送信電力の決定方法が異なる。基地局110が送信ウエイトを生成する前に、次式13から算出した複数のウエイトを記憶しておく。数式13において、Uは、M×Mの左特異行列、Σは、伝搬チャネルHの固有値を対角項に持つ対角化行列、Vは、N×Nの右特異行列を示している。複数のウエイトは、Vから生成される。図10は、本第8実施形態における送信ウエイトの一例を示す概念図である。図10には、基地局のアンテナ数が8本、端末局のアンテナ数が4本のときの例を示している。まず、送信ウエイト1は、数式9で示したヌル空間で構成される送信ウエイトと同様のウエイトである。また、基地局110が送信できるストリーム数は、送信ウエイトを取り除いた残りの行列の列の数であるため、送信ウエイト1のとき、送信することが可能なストリーム数は4である。一方、送信ウエイト2~5は、送信ウエイト1から列ベクトルを順に加えたものである。つまり、送信ウエイト2から送信ウエイト5に向かって、基地局110が送信できるストリーム数が増加するため、第1の通信セル141の伝送容量が増加する。しかし、送信ウエイト2~5を用いた場合には、第2の通信セル142の端末局に与える干渉電力が増大する送信ウエイト2から送信ウエイト5に向かって干渉電力が増加する。以上のように、複数の送信ウエイトが生成される。次に、上記複数の送信ウエイトから送信ウエイトを決定する方法を説明する。まず、送信ウエイト毎に該送信ウエイトを用いた場合の干渉電力をそれぞれ算出する。算出した干渉電力が第1の通信セル141への許容干渉電力、または許容低下ビット以下に抑圧できように、それぞれの送信電力を算出する。最後に、算出した送信電力、及び送信ウエイトを用いて、各送信ウエイトに対する第1の通信セル141の伝送容量を算出し、その中で最も伝送容量が高くなる送信ウエイト、及び送信電力を送信ウエイト、及び送信電力として決定し、送信を行う。このように、本第8実施形態によれば、第1の通信セル141の伝送容量が最大となる送信電力、及び送信ウエイトを用いることにより、伝送容量を増加させることができる。I.第9実施形態次に、本発明の第9実施形態について説明する。本第9実施形態では、第2の通信セル142の通信終了時間に合わせて、第1の通信セル141の通信を終了させることを特徴としている。具体的には、基地局110は、基地局120から送信される送信要求信号の中に記載されているデータ長を取得し、該データ長以下の送信信号を生成することにより、第2の通信セル142の通信終了時間以下で、第1の通信セル141の通信を終了させることで実現できる。本第1~第9実施形態によれば、無線LANのような自律分散制御によって通信を行うシステムにおいて、送信電力制御および指向性制御により近接通信セルへの干渉を抑圧することで、無線資源である時間周波数チャネルに加えて、伝送容量を増加させることができる。J.第10実施形態次に、本発明の第10実施形態について説明する。第10実施形態では、通信セルが3つ以上存在する通信環境において、その中の1つの通信セルに対して、残りの複数の通信セルの基地局が送信電力もしくは指向性制御により干渉抑圧することで、同時に複数の通信が可能となり伝送容量を増加させることを特徴としている。図11は、本発明による第1の通信セルの基地局および第3の通信セルの基地局が第2の通信セルの端末局への干渉を抑圧すると同時に、第1の通信セルの基地局および第3の通信セルの基地局が自身のセルの端末局に送信を行う無線通信方法を説明するための概念図である。図11では、同一の周波数チャネルを用いる第1の通信セル141と第2の通信セル142と第3の通信セル143とが近接している環境である。第1の通信セル141には、基地局110と端末局111とが所属している。第2の通信セル142には、基地局120と端末局121とが所属している。第3の通信セル143には、基地局130と端末局131とが所属している。図12は、本第10実施形態による通信フローを示すシーケンス図である。本第10実施形態では、図11で示すように、基地局110、120、130、端末局111、121、131で構成され、図12に示す通信フローに従って通信を行う。図12において、まず、基地局120が端末局121に対して送信要求信号を送信する。送信要求信号を受信した端末局121は、応答信号を基地局120に対して送信する。一方、基地局110および130は、基地局120の送信要求信号を受信すると、端末局121から送信される応答信号を受信するために待機し、端末局121から送信された応答信号を受信すると、その応答信号から伝搬チャネル推定を行う。基地局110および130は、伝搬チャネル推定により推定した伝搬チャネルを用いて、端末局121への干渉を抑圧する送信ウエイトを算出する。基地局110および130は、該送信ウエイトを用いた場合の干渉電力量を算出し、干渉電力が閾値以上の場合、送信電力の決定を行う。ここで、送信電力決定方法および送信ウエイト決定方法は、前述した実施形態で説明した方法であれば、どの方法でも構わない。次に、応答信号を受信した基地局120は、端末局121に対してデータData2を送信する。一方、応答信号を受信した基地局110および130は、データData2の送信と同一時刻、及び同一周波数チャネル、及び決定した送信ウエイトおよび送信電力を用いてData1およびData3を自身のセルの端末局に送信する。最後に、通信が終了したことを伝えるACK信号を、各端末局121、111、131が自局の基地局同じ通信セルに属する基地局120、110、130に対して送信する。このように、本第10実施形態によれば、基地局110および130は、第2の通信セルに対して、送信電力制御もしくは、送信電力制御に加えて指向性制御を行うことにより干渉抑圧を行うことが可能となり、第2の通信セルが行う通信への干渉を抑圧しつつ、基地局110および130は、自身の通信セルの端末局に対して送信することができる。次に、複数の周波数チャネルを用いた本発明の第11から第14実施形態を、図面を参照して説明する。図13は、本発明による干渉情報を用いた無線通信方法を説明するための概念図である。図13には、基地局110から端末局111~113に対して20MHzの4つ分の周波数チャネルf1~f4を用いてデータの送受信を行う環境を示している。また、近接通信セルに所属する基地局120、及び端末局123は、周波数チャネルf1~f2を用いて無線通信を行い、他の近接通信セルに所属する端末局121、及び端末局122は、周波数チャネルf3を用いて無線通信を行うとする。また、基地局120、及び端末局121は、基地局110、及び端末局111に対して干渉を与え点線の矢印、端末局122は、基地局110、及び端末局112に対して干渉を与え点線の矢印、端末局123は、端末局113に対して干渉を与えている点線の矢印。K.第11実施形態図14は、本発明の第11実施形態による無線装置端末局側の構成を示すブロック図である。図14において、無線装置は、アンテナ101、無線部102、受信信号復調回路103、誤り訂正回路104、誤りチェック回路105、記憶回路106、干渉頻度算出回路107、及び送信方法決定回路108から構成されている。アンテナ101、及び無線部102は、無線信号の送受信を行う。受信信号復調回路103は、受信信号の復調を行う。誤り訂正回路104は、信号の誤り訂正を行う。誤りチェック回路105は、予め挿入されたFCSFrameCheckSequenceを用いて受信信号の誤りの有無をチェックする。ここまでが、従来と同様に無線機に用いられている回路である。次に、記憶回路106は、誤りチェック回路105の結果から得られた誤りの有無情報を記憶する。記憶する情報としては、誤りチェック回路105の結果から得られた受信信号に対する誤り有無情報と、誤り有無情報が得られた受信信号の受信時間と、受信した周波数チャネルと、送信局のアドレスとを併せて記憶する。なお、記憶する情報は、それまでに記憶された情報を更新する記憶形態でも構わない。すなわち、記憶してから一定の時間が経過した情報に上書きするように記憶してもよい。干渉頻度算出回路107は、記憶回路106に記憶された情報に基づいて干渉頻度を算出する。送信方法決定回路108は、算出した干渉頻度に基づいて無線部102での送信方法を決定する。図15は、本第11実施形態による記憶回路106で記憶される情報の一例を示す概念図である。図15において、送信局アドレス毎に、ならびに、受信時間t、及び周波数チャネルf1~f4毎に誤りの有無を示している。○は誤りがない状態、×は誤りがある状態を示している。この例では、受信時間tを有限個で記憶した例を示しているが、受信時間tを無制限に記憶しても構わないし、指定した一定時間のみを記憶しても構わない。次に、干渉頻度算出回路107における干渉頻度の算出方法を、図15に示す誤り有無情報を用いて説明する。第一の干渉頻度の定義について説明する。干渉頻度Rとは、数式14に示すように、記憶した受信信号の個数Nallによって、該Nallの中で誤りが発生した個数Niを除算した商で表すことができる。該Nallから誤り無く受信した信号の個数によって誤りが発生した個数Niを算出することも可能である。次に、第二の干渉頻度の定義について説明する。第二の干渉頻度は、干渉頻度を算出するために用いる記憶情報を限定して算出される干渉頻度である。すなわち、記憶した誤り有無情報の中から一部の情報を用いて第一の干渉頻度の定義と同様に算出する。この方法を用いることにより、特定の時間内のみで干渉頻度を算出することが可能となり、より詳細に干渉頻度を算出することが可能になる。また、第二の干渉頻度の定義を用いて時系列に干渉頻度を算出し、干渉頻度の統計情報を干渉頻度として用いてもよい。次に、送信方法決定回路108について説明する。送信方法決定回路108では、上述した干渉頻度を用いて送信方法を決定することになる。図15を参照して説明すると、送信局アドレス1から送信される信号を受信するときには、誤りが多く存在している。この干渉頻度を4/9であるとし、干渉頻度が高いと仮定する。この場合の送信方法として、1他の周波数チャネルに変更する、2変調方式、及び符号化率を調整する、の2つのどちらか、もしくは両方を用いることにより、誤りの低減を行うことが可能となる。但し、1の他の周波数チャネルに変更する場合には、移った先の周波数チャネルでも多く誤る可能性があるが、このチャネル変更を何回か行うことによって、比較的誤りの少ない周波数チャネルに落ち着くと考えられるため、有効となる可能性が高い。具体的に、図を参照して説明する。図16は、チェックビットを用いて誤りが存在したブロック信号の一例を示す概念図である。図16の上段に送信信号を示し、図16の下段に受信信号を示しており、×が付いた箇所が誤ったブロック信号を示している。各ブロック信号の黒部分は、受信信号の誤りの有無をチェックするために、予め挿入されたFCSである。以後、図16を参照して干渉情報を用いた無線通信方法の例について説明する。図17は、干渉頻度の高い周波数チャネルに対し、変調方式、及び符号化率を変更して送信する例を説明するための概念図である。周波数チャネルf1の干渉頻度が高いと仮定すると、干渉頻度が高い周波数チャネルf1に対して、変調方式を64QAMからQPSKに変更して送信する。また、変調方式ではなく、符号化率を5/6から2/3に変更することにより受信確率を上げてもよい。また、両方の組み合わせによって受信確率を上げても構わない。以上のような方法、及び組み合わせによって第11実施形態が達成される。次に、図18は、本第11実施形態による通信フローを説明するためのシーケンス図である。基地局110は、端末局111に対して周波数チャネルf1~f4を用いてデータ送信を行うと仮定する。まず、基地局110は、端末局111に対して送信信号を送信するF001。端末局111は、信号を受信しF002、受信した信号から干渉頻度を算出するF003。そして、算出した干渉頻度情報をもとに送信方法を決定するF004。端末局111は、決定した送信方法によって基地局110に対し送信を行うF005。以上のフローにて通信を行う。L.第12実施形態次に、本発明の第12実施形態について説明する。本第12実施形態では、周波数チャネル毎に誤りチェックを行うことにより、各周波数チャネルの干渉頻度を算出し、よりスループットが上昇する送信方法を決定することを特徴としている。図19は、本発明の第12実施形態による無線装置基地局側の構成を示すブロック図である。図19において、無線装置は、送信信号ブロック化回路301、チェックビット付加回路302-1~302-N、誤り訂正符号化回路303-1~303-N、変調回路304-1~304-N、ブロック信号結合回路305、無線部306、及びアンテナ307から構成されている。送信信号ブロック化回路301は、送信信号を周波数チャネル毎に分割する。チェックビット付加回路302-1~302-Nは、周波数チャネル毎にチェックビットを付加する。誤り訂正符号化回路303-1~303-Nは、周波数チャネル毎に誤り訂正符号化する。変調回路304-1~304-Nは、周波数チャネル毎に誤り訂正符号化された送信信号を変調する。ブロック信号結合回路305は、ブロック化された信号毎に変調された送信信号を結合する。無線部306、及びアンテナ307は、変調された送信信号を送信する。次に、ブロック化の仕方について説明する。基地局110から端末局111に送信される信号について考える。基地局110から端末局111に送信される信号は、周波数チャネルf1~f4を用いて送信されている。この場合、周波数チャネルf1~f4のまとまった送信信号を周波数チャネルf1~f4毎に分割する。なお、受信側で分割する周波数帯域が既知であるのならば、周波数チャネルf1~f4で分割する必要なはい。また、送信信号の位置が既知であれば、どのように送信信号の各位置を並び変えても構わない。また、前述した例は、周波数チャネル毎に分割する方法を記載したが、時間方向に対しても分割することも可能である。次に、ブロック信号結合回路305について説明する。図19に示すように、各信号ブロックを順番に結合することも可能であるが、受信側で結合の順番が既知であるのならば、どのような順番で結合しても構わない。また、図20は、本第12実施形態による無線装置端末局側の構成を示すブロック図である。図20において、無線装置端末局側は、アンテナ101、無線部102、受信信号復調回路103、誤り訂正回路104-1~104-N、誤りチェック回路105-1~105-N、記憶回路106、干渉頻度算出回路107、受信信号分離回路401、及び送信方法決定回路402から構成されている。なお、図14に対応する部分については同一の符号を付けて説明を省略する。受信信号分離回路401は、予め決定された分割方法で受信信号の分割化を行う。送信方法決定回路402は、前述した第11実施形態の送信方法決定回路108に加えて、利用する周波数チャネルを選択することが可能である。すなわち、送信方法決定回路402は、各周波数毎に干渉頻度を算出することにより、各周波数チャネルの干渉状態を把握することができる。したがって、干渉頻度が低い周波数チャネルを用いて通信を行うことにより、効率のよい通信を行うことが可能となる。図21は、本第12実施形態による、干渉頻度が低い周波数チャネルを用いて通信を行う方法を説明するための概念図である。図21の上段に示すように、干渉頻度の高い周波数チャネルf1は、干渉頻度が高い×が多いので、該周波数チャネルf1に対して、図21の下段に示すように、その干渉チャネル以外の周波数チャネルf2~f4を利用して通信を行う。これにより、再送信を減らすことができ、再送信によるスループット劣化を防ぐことができる。M.第13実施形態次に、本発明の第13実施形態について説明する。本第13実施形態では、周波数チャネル毎に誤りチェックを行い、その結果を送信局に拡張ブロックACK信号として通知し、送信局側でブロック毎の誤りの有無を把握し、その情報を元に、各周波数チャネルの干渉頻度を算出し、算出された干渉頻度を用いて送信方法を決定することを特徴とする。これにより、よりスループットが上昇する送信方法を決定することが可能となる。前述した第11実施形態や第12実施形態では、受信局である端末局111に対する干渉頻度は算出可能であるが、これから送信する相手である送信局である基地局110の干渉頻度の情報を得ることができない。しかしながら、近接通信セルの特徴を把握することに関しては有効である。本第13実施形態では、拡張ブロックACK信号を用いて送信する相手に自局の干渉状態や干渉頻度情報を通知することにより、受信する相手に与える干渉頻度を考慮して送信を行うことが可能となり、よりスループットが上がる送信方法を決定することが可能となる。図22は、本第13実施形態による無線装置基地局側の構成を示すブロック図である。図22において、無線装置基地局側は、送信信号ブロック化回路301、チェックビット付加回路302-1~302-N、誤り訂正符号化回路303-1~303-N、変調回路304-1~304-N、ブロック信号結合回路305、無線部306、アンテナ307、拡張ブロックACK受信回路501、拡張ブロックACK解析回路502、記憶回路503、干渉頻度算出回路504、及び送信方法決定回路505から構成されている。なお、図19に対応する部分には同一の符号を付けて説明を省略する。拡張ブロックACK受信回路501は、後述する図24に示す無線装置端末局側で生成された拡張ブロックACK信号を受信する回路である拡張ブロックACK信号の構成は後述する。拡張ブロックACK解析回路502は、受信した拡張ブロックACK信号を解析し、拡張ブロックACK信号に記載された各ブロックの誤りの有無、もしくはどちらか誤りが有ることを示す情報、又は、誤りが無いことを示す情報を取得する。また、拡張ブロックACK信号には、干渉頻度情報も記載することが可能であるため、各周波数チャネルの干渉頻度情報を取得することも可能である。記憶回路503は、拡張ブロックACK解析回路502による、ブロック毎の誤りの有無の情報、また、各周波数チャネルの干渉頻度情報を記憶する。干渉頻度算出回路504は、記憶回路503で記憶された情報を基に干渉頻度を算出する。送信方法決定回路505は、前述した送信方法決定回路108に加えて、算出した干渉頻度より送信信号ブロック化回路301での分割化サイズを決定する。分割化サイズを変更することにより、効率的な伝送を行うことが可能になる。なお、分割化サイズの変更は、例えば、ブロックのプリアンブルに含まれるデータ長を示す情報を変更して行う。図23は、本第13実施形態での分割化サイズの変更方法を説明するための概念図である。送信データの分割化を行う際、干渉頻度によって分割化サイズを変更する。干渉頻度が低い干渉チャネルに関しては、分割化サイズを大きくし、チェックビットによるオーバーヘッドを小さくすることにより伝送の効率を上げ、干渉頻度が高い干渉チャネルに関しては、分割化サイズを小さくすることにより、誤りを最小化することにより伝送の効率を上げることが可能となる。例えば、図23の上段に示すように、周波数チャネルf1の干渉頻度が高い×が多いので、図23の下段に示すように、該周波数チャネルf1干渉チャネルの分割化サイズを小さくする。これに対して、図23の上段に示すように、周波数チャネルf2、f4は干渉頻度が低い×がないので、図23の下段に示すように、該周波数チャネルf2、f4の分割化サイズを大きくする。図24は、本第13実施形態による無線装置端末局側の構成を示すブロック図である。図24において、無線装置基地局側は、アンテナ101、無線部102、受信信号復調回路103、誤り訂正回路104-1~104-N、誤りチェック回路105-1~105-N、記憶回路106、干渉頻度算出回路107、受信信号分離回路401、送信方法決定回路402、及び拡張ブロックACK生成回路601から構成されている。拡張ブロックACK生成回路601は、各ブロックの誤りの有無、もしくはどちらか誤りが有ることを示す情報、又は、誤りが無いことを示す情報が生成される。なお、図20に対応する部分には同一の符号を付けて説明を省略する。図25は、本第13実施形態での通信フローを説明するためのシーケンス図である。まず、基地局110は、送信信号の生成を行いF011、基地局110は、端末局111に対して、生成した送信信号を送信するF012。端末局111は、基地局110から送信された送信信号を受信しF013、受信した信号のブロック毎に誤りチェックを行うために、受信信号を周波数チャネルf1~f4、及び送信タイミング毎に分割し、分割されたブロック信号毎にチェックビットを用いて誤りチェックを行うF014。次に、端末局111は、誤ったブロックの情報から干渉周波数チャネル、及び干渉タイミングを干渉情報として記憶するF015。そして、端末局111は、誤りがない各ブロックの情報を拡張ブロックACK信号として基地局110に対して送信するF016。すなわち、各ブロックの拡張ブロックACK信号を送信する際、予め指定された周波数チャネルを用いて拡張ブロックACK信号を送信する。基地局110は、拡張ブロックACK信号の受信解析を行いF017、誤りのないブロックの情報から干渉周波数チャネル、及び干渉タイミングを記憶するF018。次に、基地局110は、記憶した干渉頻度情報を元に、無線装置毎に干渉頻度を算出し、無線装置毎に送信方法を決定しF019、該送信方法に従って送信信号を送信するF020。このフローを行うことにより、ブロック毎に送信を行い、チェックを行い、干渉頻度を取得することができ、その干渉頻度により送信方法を変更することが可能となる。なお、本第13実施形態において、拡張ブロックACK信号の送信方法としては、受信した同一の周波数チャネルを用いて拡張ブロックACK信号を送信するようにしてもよい。この場合、周波数チャネルを変更することがないため、簡易な制御で拡張ブロックACK信号を送信することが可能となる。また、拡張ブロックACK信号の他の送信方法としては、記憶回路106に記憶した各周波数チャネルの干渉頻度情報に基づいて、誤りの少ない周波数チャネルを用いて拡張ブロックACK信号を送信するようにしてもよい。また、拡張ブロックACK信号の他の送信方法としては、各ブロックの拡張ブロックACK信号を送信する際、記憶回路106に記憶した各周波数チャネルの干渉頻度情報の一定時間内の情報、すなわち、干渉頻度情報の履歴や、統計情報などに基づいて、最も誤りの少ない周波数チャネルを選択し、該周波数チャネルを用いて拡張ブロックACK信号を送信するようにしてもよい。なお、この場合、どの一定時間を用いて送信方法を決定してもよい。例えば、前日の同様の時間帯における情報を用いてACKの送信方法を決定することも可能である。N.第14実施形態次に、本発明の第14実施形態について説明する。図26は、本第14実施形態による無線装置基地局側の構成を示すブロック図である。図26において、無線装置基地局側は、MU―MIMOを実現し、図22に示す、送信信号ブロック化回路301、チェックビット付加回路302-1~302-N、誤り訂正符号化回路303-1~303-N、変調回路304-1~304-N、ブロック信号結合回路305で構成されるブロック710-1~710-Mが、送信対象となる端末局毎に存在する構成であるM個。拡張ブロックACK受信回路701、拡張ブロックACK解析回路702、記憶回路703、干渉頻度算出回路704、及び送信方法決定回路705は、図22に示す拡張ブロックACK受信回路501、拡張ブロックACK解析回路502、記憶回路503、干渉頻度算出回路504、及び送信方法決定回路505に対応し、複数のブロック710-1~710-Mでの拡張ブロックACK信号を同時に扱う点を除いて同じ構成である。また、本第14実施形態による無線装置端末局側は、図20と同様の構成である、M個の無線装置端末局が存在する場合を想定している。図27は、本第14実施形態による、干渉情報を用いたMU-MIMO送信方法を説明するための概念図である。MU-MIMO送信を行う際に、各無線装置の周波数チャネル毎の干渉頻度を元にMU-MIMOを行う周波数チャネルを決定する。具体的には、図18の上段に示すように、各無線装置で干渉情報を取得していたとする。すなわち、無線装置MTAでは、周波数チャネルf1で干渉頻度が高く、周波数チャネルf3で干渉頻度がややあり、周波数チャネルf2、f4で干渉頻度が低い。また、無線装置MTBでは、周波数チャネルf1、f3で干渉頻度が高く、周波数チャネルf2、f4で干渉頻度が低い。同様に、無線装置MTCでは、周波数チャネルf1で干渉頻度がややあり、周波数チャネルf2で干渉頻度が高く、周波数チャネルf3、f4で干渉頻度が低い。そこで、本第14実施形態では、各無線装置の周波数チャネル毎の干渉頻度を元にMU-MIMOを行う周波数チャネルを決定する。すなわち、図27の下段に示すように、周波数チャネルf1では、無線装置MTCに対してSUSingleUser送信、周波数チャネルf2では、無線装置MTA、MTBに対してMU-MIMO送信、周波数チャネルf3では、無線装置MTA、MTCに対してMU-MIMO送信、周波数チャネルf4では、無線装置MTA、MTB、MTCに対してMU-MIMO送信を行う。このようにして、同時刻同一周波数で送信することにより、スループットを大幅に上昇させることが可能となる。また、上述した第11から第14実施形態においては、各ブロック信号に予め挿入されたFCSを用いて、受信信号の誤りの有無をチェックすることを説明したが、図28に示すように、誤りの少ない周波数チャネルに関しては、誤りチェックを行わないことにより、処理時間の短縮を図ることが可能となる。より具体的には、無線装置端末局側の記憶回路106に記憶されている履歴に基づいて、基地局アクセスポイントからデータを受信した時間時間帯において、当該データを受信した周波数チャネルの干渉頻度が低い場合、チェックビットによる干渉の検出を行わないことにより、端末局ステーションにおいて、干渉の検出の負荷を減らすことができ、スループットの向上を図ることができる。図28の上段に示すように、周波数チャネルf1、f3では誤りが多いので、図28の下段に示すように、各ブロック信号毎に、予め挿入されたFCSを用いて受信信号の誤りチェックを行う各ブロックにFCSが示されている。これに対して、周波数チャネルf2、f4では、図28の上段に示すように、誤りがないので、図28の下段に示すように、1つ置きに、受信信号の誤りチェックを省いている1つ置きにFCSが示されていない。また、上述した第11から第14実施形態においては、送信を行う際に干渉頻度を計算した上で、送信を行うと説明してきたが、干渉統計情報を用いることで干渉頻度の計算の削減を行うことが可能である。ここで、干渉統計情報とは、一定時間毎に算出した干渉頻度を時間ごとに記録した情報である。例えば、1日を1時間毎に24分割し、それぞれの時間に対する干渉頻度を記録した情報である。無線通信では、1時間ごとの通信量の推移は、異なる日と比べてさほど変わらないと予想されるため、1日における干渉統計情報が有効になる。ここでは、1日を1時間毎に24分割する例を示したが、異なる時間間隔により分割するようにしてもよい。該干渉統計情報を用いることにより、干渉頻度の算出する計算量も削減することが可能になる。たとえば、1日単位の干渉統計情報を用いると仮定する。送信を行う際に、前日の同じ時間の干渉頻度が低い場合、干渉が発生しないと仮定した送信方法で送信を行う。一方、干渉頻度が高い場合、干渉が発生することを仮定した送信方法で送信を行う。このように、送信毎に干渉頻度を算出せずに、干渉統計情報により送信方法を決定することで、干渉頻度の計算量の削減を行うことが可能となる。