"誘電体ブロックに形成されたポスト壁導波路アンテナであって、誘電体ブロックの第1の領域にポスト壁導波路が形成され、前記誘電体ブロックの第2の領域に、前記第1の領域に形成されたポスト壁導波路の開口から連続する誘電体導波路を有し、前記ポスト壁導波路は、前記誘電体ブロックの上下面に形成された導体箔と、両側ポスト壁と後方ポスト壁を有し、前記両側ポスト壁と後方ポスト壁を、前記誘電体ブロックを上下に貫通する複数の金属柱で形成し、前記金属柱の上下両端面のそれぞれが前記導体箔に接続され、更に前記誘電体導波路は、前記誘電体ブロック自体である、ことを特徴とするポスト壁導波路アンテナ。請求項1において、さらに、前記誘電体導波路はその両側にポスト壁を有し、前記誘電体導波路のポスト壁は、前記誘電体ブロックを貫通し、前記両側に沿って並べられた複数の金属柱と、前記複数の金属柱の上下両端面のそれぞれに接続する導体箔により構成される、ことを特徴とするポスト壁導波路アンテナ。誘電体ブロックに形成されたポスト壁導波路アンテナであって、誘電体ブロックの第1の領域に一対のポスト壁導波路が形成され、前記誘電体ブロックの第2の領域に、前記第1の領域に形成された一対のポスト壁導波路のそれぞれの開口から連続する一対の誘電体導波路を有し、前記一対のポスト壁導波路のそれぞれは、前記誘電体ブロックの上下面に形成された導体箔と、両側ポスト壁と後方ポスト壁を有し、前記両側ポスト壁と後方ポスト壁を、前記誘電体ブロックを上下に貫通する複数の金属柱で形成し、前記金属柱の上下両端面のそれぞれが、前記導体箔に接続され、更に前記一対の誘電体導波路は、前記誘電体ブロック自体である、ことを特徴とするポスト壁導波路アンテナ。請求項3において、さらに、前記一対の誘電体導波路のそれぞれの両側にポスト壁を有し、前記誘電体導波路のポスト壁は、前記誘電体ブロックを貫通し、前記両側に沿って並べられた複数の金属柱と、前記複数の金属柱の上下両端面のそれぞれに接続する導体箔により構成される、ことを特徴とするポスト壁導波路アンテナ。請求項4において、前記一対の誘電体導波路は、送信側及び受信側に対応し、前記一対の誘電体導波路のそれぞれの両側のポスト壁の内、送信側及び受信側の隣接するポスト壁は、前記送信側及び受信側に共通である、ことを特徴とするポスト壁導波路アンテナ。請求項1又は3において、更に前記誘電体導波路の幅の大きさが、前記ポスト壁導波管の開口より大きく、前記開口と前記誘電体導波路の幅とを繋ぐ傾斜領域を有する、ことを特徴とするポスト壁導波路アンテナ。誘電体ブロックに形成されたポスト壁導波路アンテナと、前記ポスト壁導波路アンテナの受信信号及び送信信号を処理する回路素子が一体に形成されたアンテナモジュールであって、前記ポスト壁導波路アンテナが、誘電体ブロックの第1の領域に一対のポスト壁導波路が形成され、前記誘電体ブロックの第2の領域に、前記第1の領域に形成された一対のポスト壁導波路のそれぞれの開口から連続する一対の誘電体導波路を有し、前記一対のポスト壁導波路のそれぞれは、前記誘電体ブロックの上下面に形成された導体箔と、両側ポスト壁と後方ポスト壁を有し、前記両側ポスト壁と後方ポスト壁を、前記誘電体ブロックを上下に貫通する複数の金属柱で形成し、前記金属柱の上下両端面のそれぞれが、前記導体箔膜に接続され、更に前記一対の誘電体導波路は、前記誘電体ブロック自体である、ことを特徴とするアンテナモジュール。請求項7において、さらに、前記一対の誘電体導波路のそれぞれの両側にポスト壁を有し、前記ポスト壁は、前記誘電体ブロックを貫通し、前記両側に沿って並べられた複数の金属柱と、前記複数の金属柱の両端面を接続する導体箔により構成される、ことを特徴とするアンテナモジュール。請求項8において、前記一対の誘電体導波路は、送信側及び受信側に対応し、前記一対の誘電体導波路のそれぞれの両側のポスト壁の内、送信側及び受信側の隣接するポスト壁は、前記送信側及び受信側に共通である、ことを特徴とするアンテナモジュール。請求項7において、更に前記誘電体導波路の幅の大きさが、前記ポスト壁導波管の開口より大きく、前記開口と前記誘電体導波路の幅とを繋ぐ傾斜領域を有する、ことを特徴とするアンテナモジュール。請求項7において、前記回路素子として、マイクロ波信号の送信及び受信機能を有するICチップを有することを特徴とするアンテナモジュール。上記のように、特許文献1及び非特許文献4,5で提示した先の構成では、周波数帯域59~66GHzで利得6dBiを維持して、要求されるアイソレーション特性を満たすことが出来る。しかし、要求仕様に対してマージンがなく、アンテナの製作公差やプリント基板への二次実装により、仕様要求を満たさなくなる可能性がある。したがって、本発明の目的は、小型化を維持しながら、要求仕様に対して充分なマージンを確保できる新規な構造のポスト壁導波路アンテナ及び、これを有するアンテナモジュールを提供することにある。上記目的を達成する本発明に従うアンテナは、第1の側面として、誘電体ブロックに形成されたポスト壁導波路アンテナであって、誘電体ブロックの第1の領域にポスト壁導波路が形成され、前記誘電体ブロックの第2の領域に、前記第1の領域に形成されたポスト壁導波路の開口から連続する誘電体導波路を有し、前記ポスト壁導波路は、前記誘電体ブロックの上下に形成された導体箔と、両側ポスト壁と後方ポスト壁を有し、前記両側ポスト壁と後方ポスト壁を、前記誘電体ブロックを上下に貫通する複数の金属柱で形成し、前記金属柱の上下両端面のそれぞれが前記導体箔に接続され、更に前記誘電体導波路は、前記誘電体ブロック自体であることを特徴とする。第2の側面として、第1の側面において、さらに、前記誘電体導波路はその両側にポスト壁を有し、前記誘電体導波路のポスト壁は、前記誘電体ブロックを貫通し、前記両側に沿って並べられた複数の金属柱と、前記複数の金属柱の上下両端面のそれぞれに接続する導体箔により構成されることを特徴とする。上記目的を達成する本発明に従うアンテナは、第3の側面として、誘電体ブロックに形成されたポスト壁導波路アンテナであって、誘電体ブロックの第1の領域に一対のポスト壁導波路が形成され、前記誘電体ブロックの第2の領域に、前記第1の領域に形成された一対のポスト壁導波路のそれぞれの開口から連続する一対の誘電体導波路を有し、前記一対のポスト壁導波路のそれぞれは、前記誘電体ブロックの上下に形成された導体箔と、両側ポスト壁と後方ポスト壁を有し、前記両側ポスト壁と後方ポスト壁を、前記誘電体ブロックを上下に貫通する複数の金属柱で形成し、前記金属柱の上下両端面のそれぞれが、前記導体箔に接続されており、前記一対の誘電体導波路は、前記誘電体ブロック自体であることを特徴とする。第4の側面として、第3の側面において、さらに、前記一対の誘電体導波路のそれぞれの両側にポスト壁を有し、前記誘電体導波路のポスト壁は、前記誘電体ブロックを貫通し、前記両側に沿って並べられた複数の金属柱と、前記複数の金属柱の上下両端面のそれぞれに接続する導体箔により構成されることを特徴とする。第5の側面として、第4の側面において、前記一対の誘電体導波路は、送信側及び受信側に対応し、前記一対の誘電体導波路のそれぞれの両側のポスト壁の内、送信側及び受信側の隣接するポスト壁は、前記送信側及び受信側に共通であることを特徴とする。さらに、第6の側面として、第1又は第3の側面において、更に前記誘電体導波路の幅の大きさが、前記ポスト壁導波管の開口より大きく、前記開口と前記誘電体導波路の幅とを繋ぐ傾斜領域を有することを特徴とする。上記目的を達成する本発明に従うアンテナモジュールは、第1の側面として、誘電体ブロックに形成されたポスト壁導波路アンテナと、前記ポスト壁導波路アンテナの受信信号及び送信信号を処理する回路素子が一体に形成されたアンテナモジュールであって、前記ポスト壁導波路アンテナが、誘電体ブロックの第1の領域に一対のポスト壁導波路が形成され、前記誘電体ブロックの第2の領域に、前記第1の領域に形成された一対のポスト壁導波路のそれぞれの開口から連続する一対の誘電体導波路を有し、前記一対のポスト壁導波路のそれぞれは、前記誘電体ブロックの上下に形成された導体箔と、両側ポスト壁と後方ポスト壁を有し、前記両側ポスト壁と後方ポスト壁を、前記誘電体ブロックを上下に貫通する複数の金属柱で形成し、前記金属柱の上下両端面のそれぞれが、前記導体箔に接続され、更に前記一対の誘電体導波路は、前記誘電体ブロック自体であることを特徴とする。アンテナモジュールの第2の側面は、アンテナモジュールの第1の側面において、さらに、前記一対の誘電体導波路のそれぞれの両側にポスト壁を有し、前記ポスト壁は、前記誘電体ブロックを貫通し、前記両側に沿って並べられた複数の金属柱と、前記複数の金属柱の両端面を接続する導体箔により構成されることを特徴とする。アンテナモジュールの第3の側面は、アンテナモジュールの第2の側面において、前記一対の誘電体導波路は、送信側及び受信側に対応し、前記一対の誘電体導波路のそれぞれの両側のポスト壁の内、送信側及び受信側の隣接するポスト壁は、前記送信側及び受信側に共通であることを特徴とする。アンテナモジュールの第4の側面は、第1の側面において、更に前記誘電体導波路の幅の大きさが、前記ポスト壁導波管の開口より大きく、前記開口と前記誘電体導波路の幅とを繋ぐ傾斜領域を有することを特徴とする。さらに、アンテナモジュールの第4の側面は、第1の側面において、前記回路素子として、マイクロ波信号の送信及び受信機能を有するICチップを有することを特徴とする。上記発明の特徴構成により、充分な送受アンテナ間のアイソレーションレベルを得ることが可能のアンテナ及びこれを使用するアンテナモジュールが得られる。以下に図面に従い、本発明に従う実施例構成を説明する。図6は、本発明に従うアンテナポスト壁導波路アンテナと称するの実施例構成の斜視図であり、理解容易のために透視状に示している。図7は、図6の上面図であり、同様に透視状に示している。図8A、図8Bは、それぞれ図6におけるA-A線、B-B線に沿う断面図である。これらの図に基づき説明すると、本発明に従うポスト壁導波路アンテナの特徴は、第1にポスト壁導波路100と誘電体導波路スラブ導波路200を有する図7参照点にある。ポスト壁導波路100の部分は、基本的に図1に示した従来例と同様であり、誘電体ブロック1に複数の導体ポスト2を形成し、更に導電ポスト2の上下両端面のそれぞれに接続する導体箔3A3Bを形成して構成する。さらに、後方側に、擬似同軸の中心導体4の挿入される変換部を有する。誘電体ブロック1誘電率3.6は、空気誘電率1と界面を成し、従って、誘電体ブロック1自体が誘電体導波路として、ミリ波あるいはマイクロ波の伝搬路となる。図6の構成においては、ポスト壁導波路100の開口5の領域は、誘電体ブロック自体による誘電体導波路200に連続し、誘電体ブロック1にポスト壁導波路100と誘電体導波路スラブ導波路200を有する構成を実現している。ポスト壁導波路100の開口5から出力される電磁波は誘電体導波路200を通して空間に放出される。かかる図6の実施例において、好ましくは、誘電体導波路200の両側にポスト壁201A201Bが形成されている。すなわち、異なる誘電率の物質と界面を有する誘電体自体は、それ自体で電磁波を伝搬する伝搬路となるので、上記した誘電体導波路200の両側のポスト壁201A201Bは、必須のものではない。しかし、誘電体導波路200の両側にポスト壁201A201Bを設けて伝搬路を特定することにより放射損失を少なくし、従って利得を高めるために有利である。さらに、本発明のポスト壁導波路アンテナを送信側及び受信側用に隣接して配置して用いる場合を考慮すると、ポスト壁201A201Bを設ける構成は、必要なアイソレーションレベルを得るために有利な手段である。また、図7に示すように実施例ではポスト壁201A201Bを構成する導体ポスト21を複数列2列に形成しているが、一列でも良い。さらに、後に図9に従う形成過程の説明から容易に理解できるように、かかるポスト壁201A201Bは、ポスト壁導波路100を構成する導体ポスト2と同時に形成される。さらに、誘電体導波路200の導体ポスト21の上端側と電気的に接続し、又、ポスト壁導波路100の開口5の上側を覆う導体箔31は、図6に示す様に、誘電体導波路200の両側のポスト壁201A201Bに沿い且つポスト壁導波路100の開口5の上部に対応して形成される。かかる、導体箔31を形成する理由は、図8A,図8Bを参照して次のように説明できる。図8A,図8Bは、それぞれ図6のA-A線、B-B線に沿う断面図である。後に説明するように、ポスト壁導波路100及び誘電体導波路200は、誘電体の多層で構成され、最上層として導体箔3A上に形成された誘電体層L5を有する。したがって、誘電体導波路200によって放射された電波が誘電体層L5の内部を通って中心導体4に向かう不要電波伝搬が生じる恐れがある。そのために、誘電体層L5上に導体箔31を形成し、且つ導体箔3Aと複数の導電ポスト31Aで電気的に接続することにより、誘電体層L5による逆方向の電波伝搬を抑制している。図6に示すアンテナ実施例において、ポスト壁導波路100の開口5の開口幅と誘電体導波路200の幅が異なる。さらに、ポスト壁導波路100の開口5が徐々に広がり、誘電体導波路200の幅と一致するように変化する、両矢印で示される傾斜領域を有する。このような傾斜領域を設ける理由は、緩やかな開口幅の変移を形成して、開口幅の段差により高次モードが生成されるのを防ぐためである。先に説明したように、図8A,図8Bは、図6のA-A線、B―B線に沿う断面図であり、多層構造を成している。図9は、一例としてかかる図8Aの部分の多層構造の形成手順を示す図である。まず、第一に半硬化状態の有機樹脂層L3の上下両面に銅箔等の金属層E1,E2を張り付けた絶縁層を用意する図91。半硬化状態の有機樹脂層L3として、例えば、ガラス布にエポキシ樹脂を含浸させたガラス布基材エポキシ樹脂を用いる。次いで、金属層E1,E2をパターニングにより、擬似同軸42の中心導体4に対応する部分だけ残し、エッチング除去する図92。同様にガラス布基材エポキシ樹脂で片面に金属層E3が張られた有機樹脂層L4を、有機樹脂層L3上に張り付ける。次いで、擬似同軸の中心導体4となる位置に、有機樹脂層L4を貫通して、有機樹脂層L3の下側のパターニングされた金属層E2までビアを形成し、その内面を導電メッキする図93。さらに、有機樹脂層L3に対し、有機樹脂層L4と反対側に、片面に金属層E4が張られた有機樹脂層L2を張り付ける図94。ついで、金属層E3、E4をパターニングして、それぞれ導体箔3A,3Bとし、更に中心導体4の上部端子電極4Aを残す。次いで、ポスト壁を形成する金属柱2に対応する位置にビアを形成し、その内面を導電メッキする図95。さらに、有機樹脂層L2の下側に有機樹脂層L1を張り付け、同様に有機樹脂層L4上に、一面側に金属層を有する有機樹脂層L5を張り付ける。有機樹脂層L5上の金属層をパターニングして擬似同軸の外部導体42A及び、導体箔31領域を形成する図96。ついで、有機樹脂層L5をレーザにより、穴開けしてメッキすることにより、導体箔31と導体箔3Aとを電気的に接続する接続ポスト31Aが形成される。図97。上記の工程により、図8Aに示す断面構造を得ることが出来る。なお、一例として、図8Aの断面において、多層構成の各層の厚みは一例として次のようである。有機樹脂層L1=L5=30μm、L2=L4=300μm、L3=260μmここで、上記図6に示した本発明に従うアンテナを送受信用に有するアンテナモジュールとする際の、送受アンテナ部の上面概略図を図10に示す。図10において受信側のアンテナは、誘電体導波路200Rxを有し、送信側のアンテナは、誘電体導波路200Txを有する。図7の説明から、誘電体導波路200Rx及び誘電体導波路200Txのそれぞれの両側にポスト壁201A201Bを有するが、図10の実施例においては、隣接する送受アンテナの誘電体導波路200Tx及び誘電体導波路200Rxは、ポスト壁201Aを共用する構成としている。これにより、アンテナモジュールの横幅の拡大を防いでいる。図11は、ポスト壁201Aを共用する構成の送受アンテナを有するアンテナモジュールの構成例を示す上面図である。図12は、図11のC-C線に沿う断面図を示す図である。アンテナモジュールは、ガラス布基材エポキシ樹脂等の誘電体層を多層にして、ポスト導波路100と誘電体導波路200Tx200Rxで構成される送受アンテナを有するポスト壁導波路アンテナ300及び配線層6A,6Bを形成し、上記図9で説明したように多層構造のブロック体10を構成している。さらに、この多層ブロック体10に回路素子としてICチップ6が、フリップ実装、あるいはワイヤボンボンディングにより搭載される図11では、ICチップ6の搭載する領域のみを示している。多層構造のブロック体10の大きさは、一例として、およそ16mm×14mm角の大きさである。この様な、多層構造のブロック体10の裏面には、IF信号配線部6A、直流信号配線DC部6Bに対応して、外部回路と接続するための複数の電極パッド6Cを有している。したがって、図11に示したアンテナモジュールを、パーソナルコンピュータに挿入接続されるPCカードの構成部品として無線デバイスを構成することが可能である。あるいは、アンテナモジュールを、パーソナルコンピュータのマザーボードに直接搭載することで無線デバイスとすることも可能である。次に、上記のように構成される本発明に従うアンテナモジュールのアンテナ特性に付いて説明する。図13A,図13Bは、それぞれH面、E面図6の右下図参照における3次元電磁界シミュレーションを用いて周波数59~66GHzについて計算した本発明に従うアンテナ部の指向特性であり、H面、E面ともに、ビーム幅は60度程度であることが理解できる。一方、図14は、非特許文献4,5で報告した2種類のアンテナ1:利得2.2dBi2:利得60dBiと比較して本発明のアンテナモジュールの送受信アンテナ間のアイソレーションのレベル3を示すグラフである。従来の利得6dBiを有するアンテナ2では、要求アイソレーション59GHz~66GHz帯で、-30dBとなることを満たしている。しかし、要求仕様に対してマージンがなく製作公差やプリント基板への二次実装により仕様を下回る可能性がある。これに対して、本発明に従うアンテナ3では、要求仕様に対し約20dB程度の充分なマージンを確保している。"