ケーシング内に設けられた通風路に、蒸気を用いて空気の加熱を行う予熱コイルと、蒸気を用いて空気の加湿を行う蒸気式加湿器と、冷水を用いて空気の冷却を行う冷却コイルと、蒸気を用いて空気の再加熱を行う再熱コイルとを少なくとも備える外気処理用の空気調和機の改造方法であって、前記冷却コイルに冷水を供給する冷水供給配管に加えて、該冷却コイルに温水を供給する温水供給配管を追加し、前記冷却コイルに対して前記冷水供給配管または前記温水供給配管を択一的に連通させる切替弁を追加することを特徴とする空気調和機の改造方法。前記冷却コイルの後段側に、水を気化させて空気の加湿を行う気化式加湿器を設置することを特徴とする請求項1に記載の空気調和機の改造方法。前記空気調和機は、年間冷房を実施している施設に設けられ、該施設には、年間冷房のために通年稼動しているヒートポンプ式の冷凍機が設置されていて、前記冷却コイルに供給される温水は、前記冷凍機において年間冷房の廃熱を得た冷却水であることを特徴とする請求項1に記載の空気調和機の改造方法。前記冷却コイルに冷水を供給する冷凍機と、前記温水としての冷却水を供給する冷凍機は別の装置であって、前記冷却コイルに冷水を供給する冷凍機は、空気を除湿可能な低温の冷水を生成し、前記温水としての冷却水を供給する冷凍機は、前記室内空間の温度を維持するための弱冷水を生成することを特徴とする請求項3に記載の空気調和機の改造方法。特許文献1に例示されるような従来の空調機では、蒸気噴霧装置や空気加熱器において用いられる蒸気は、ボイラ等の燃焼機関において化石燃料を燃焼させて生成される。このため、蒸気を生成するための化石燃料に莫大なランニングコストを要しており、その削減が課題となっていた。またエネルギの有効利用省エネルギ、および温室効果ガスであるCO2排出量削減の観点においても化石燃料の使用量削減が望まれている。そこで、化石燃料の使用量削減、およびそれに要するランニングコストすなわち蒸気に要するランニングコストの削減を図るために、ボイラレスの空調機を導入することが考えられる。しかしながら、既存の空調機やボイラを撤去して新規の空調機を導入するとなると莫大な費用や大規模な工事が必要になってしまうため、既存の空調機の改造により対応したいという要望があった。本発明は、このような課題に鑑み、既存の空調機の改造のみで、蒸気の使用量ひいては化石燃料の使用量の削減を図ることができ、ランニングコストおよびCO2排出量を抑制することが可能な空気調和機の改造方法を提供することを目的としている。上記課題を解決するために、本発明にかかる空気調和機の改造方法の代表的な構成は、ケーシング内に設けられた通風路に、蒸気を用いて空気の加熱を行う予熱コイルと、蒸気を用いて空気の加湿を行う蒸気式加湿器と、冷水を用いて空気の冷却を行う冷却コイルと、蒸気を用いて空気の再加熱を行う再熱コイルとを少なくとも備える外気処理用の空気調和機の改造方法であって、冷却コイルに冷水を供給する冷水供給配管に加えて、冷却コイルに温水を供給する温水供給配管を追加し、冷却コイルに対して冷水供給配管または温水供給配管を択一的に連通させる切替弁を追加することを特徴とする。上記構成によれば、温水供給配管を通じて冷却コイルに温水を供給し、かかる冷却コイルを、空気の加熱を行う加熱コイルとしても利用することが可能となる。すなわち、切替弁によって、冷水供給配管からの冷水の供給または温水供給配管からの温水の供給を切り換えれば、既存の空調機に設けられた冷却コイルを冷却加熱コイルとして利用することができる。これにより、空気の加熱に用いられていた予熱コイルや再熱コイルを稼動させる必要がなくなるため、それらへの蒸気の供給が不要となり、ボイラにおける化石燃料の消費を抑制することができる。したがって、既存の空調機の改造のみで、蒸気の使用量ひいては化石燃料の使用量の削減を図ることができ、ランニングコストおよびCO2排出量を抑制することが可能となる。上記の冷却コイルの後段側に、水を気化させて空気の加湿を行う気化式加湿器を設置するとよい。かかる構成によれば、既存の空調機に設けられている蒸気式加湿器の代わりに気化式加湿器を用いることができ、気化式加湿器への蒸気の供給が不要となる。したがって、化石燃料の消費の更なる抑制が可能となり、上述した利点を得ることができる。上記の空気調和機は、年間冷房を実施している施設に設けられ、施設には、年間冷房のために通年稼動しているヒートポンプ式の冷凍機が設置されていて、冷却コイルに供給される温水は、冷凍機において年間冷房の廃熱を得た冷却水であるとよい。これにより、冷却水が年間冷房に用いられる冷水との熱交換によって得た熱、すなわち従来では廃熱となっていた熱を有効活用することが可能となる。また冷却水温水は、冷却コイルに供給されると空調機の通風路を通過する空気と熱交換を行うため、冷却水が有する熱は空気に放熱され、その温度が低下する冷却される。したがって、冷凍機における熱交換により熱を得た冷却水、換言すれば温度が上昇した冷却水の冷却に要する装置冷却塔などが不要になり、その装置の稼動に要していたエネルギを削減することも可能となる。上記の冷却コイルに冷水を供給する冷凍機と、温水としての冷却水を供給する冷凍機は別の装置であって、冷却コイルに冷水を供給する冷凍機は、空気を除湿可能な低温の冷水を生成し、温水としての冷却水を供給する冷凍機は、室内空間の温度を維持するための弱冷水を生成するとよい。除湿可能なほどの低温の冷水は、夏期の多湿な時期しか必要とされない。一方、近年の断熱性の高い施設においては、生産機械の生じる熱で室内が昇温することから、一年を通じて冷房が行われる年間冷房。そこで冷凍機が複数台ある場合、全ての冷凍機で除湿可能な低温の冷水例えば6°Cを生成するのではなく、低温の冷水を生成する冷凍機と、室内空間の温度を維持冷房可能な弱冷水を生成する冷凍機に分ける。かかる構成によれば、複数台ある冷凍機のうち、除湿を必要とされる季節以外は、低温の冷水を生成する冷凍機の稼働を休止させることができる。これにより、ヒートポンプの消費電力を低減させることができる。また、低温の冷水を生成するよりも弱冷水を生成する方がヒートポンプのCOPが向上することから、この点においても省エネルギ化を図ることができる。本発明によれば、既存の空調機の改造のみで、蒸気の使用量ひいては化石燃料の使用量の削減を図ることができ、ランニングコストおよびCO2排出量を抑制することが可能な空気調和機の改造方法を提供することができる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値などは、発明の理解を容易とするための例示に過ぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。以下、理解を容易にするために、本実施形態にかかる空調機の改造方法の適用対象となる空調機の構成について詳述した後に、かかる空調機の改造方法について説明する。なお、空調機による空調の対象室内空間としては、年間冷房を実施している施設を例示して説明するが、これに限定するものではない。図1は、本実施形態にかかる改造方法の適用対象となる既存空調機の構成を示す図である。図1に示すように、既存空調機100のケーシング102には、上流端に外気口102aが、下流端に給気口102bが形成されている。またケーシング102の内部には通風路102cが形成されている。外気口102aから既存空調機100に供給された外気OA:OutsideAirすなわち空気の温度および湿度は、通風路102cを通過しながら所定温度および所定湿度に調整される。その後、空気は処理空気すなわち供給空気SA:SupplyAirとして給気口102bから所定流速で室内空間に供給される。すなわち、図1に示す既存空調機100は外気処理用の空調機である。既存空調機100において通風路102cの最上流側にはプレフィルタ104が設けられている。これにより、既存空調機100に供給された空気に含まれる粒径の大きい、すなわち粗い塵埃を空気中から除去することが可能となる。またプレフィルタ104の下流側には、プレフィルタ104よりも目の細かい中性能フィルタ106が設けられている。これにより、プレフィルタ104を通過した微細な塵埃を空気中から除去することができる。中性能フィルタ106の下流側には予熱コイル108が設けられている。予熱コイル108は、蒸気供給配管108aを通じてボイラ不図示から蒸気が供給され、かかる蒸気を熱源として用いて空気を加熱予熱する。これにより、既存空調機100に供給された空気の温度を上昇させ、加湿効率の向上を図ることができる。予熱コイル108の下流側には蒸気式加湿器110aおよび110bが設けられている。蒸気式加湿器110aおよび110bは、クリーン蒸気供給配管110cを通じてボイラ不図示からクリーン蒸気が供給され、かかるクリーン蒸気を用いて空気を加湿する。これにより、既存空調機100に供給された空気の湿度を上昇させることが可能となる。なお、上記説明においては、蒸気式加湿器110aを予熱コイル108の後段且つ後述する冷却コイル112の前段に配置し、蒸気式加湿器110bを予熱コイル108の後段且つ後述する再熱コイル114の後段に配置し、計2つの蒸気式加湿器を備える構成とした。しかし、これに限定するものではなく、蒸気式加湿器110aまたは110bのいずれか1つを備える構成としてもよい。また上記説明では、上述した予熱コイル108および後述する再熱コイル114には蒸気を供給し、蒸気式加湿器110aおよび110bにはクリーン蒸気を供給する構成とした。すなわち、予熱コイル108および再熱コイル114に蒸気を供給するボイラと、蒸気式加湿器110aおよび110bに蒸気クリーン蒸気を供給するボイラとは異なるボイラであることを想定した。しかし、これに限定されず、蒸気式加湿器110aおよび110bに必ずしもクリーン蒸気を供給する必要がない場合には、予熱コイル108および再熱コイル114および蒸気式加湿器110aおよび110bのすべてに、同一のボイラから蒸気を供給する構成としてもよい。蒸気式加湿器110aの下流側には冷却コイル112が設けられている。冷却コイル112は、貯水槽130に貯水された冷水を用いて空気を冷却する。これにより、既存空調機100に供給された空気の温度を低下させ所定温度に調節することが可能となる。また空気の温度を低下させることにより、空気の飽和水蒸気圧を低下させて除湿を行い、空気の湿度を所定湿度に調節することが可能となる。貯水槽130には、ヒートポンプ式の冷凍機である第1冷凍機132および第2冷凍機142によって生成された冷水が貯水されている。詳細には、貯水槽130には、第1冷凍機132が第1冷凍機配管132a、ポンプ132bによって接続されている。同様に、第2冷凍機142が第2冷凍機配管142a、ポンプ142bによって接続されている。貯水槽130の水は、第1冷凍機132および第2冷凍機142によって循環式に冷却される。なお、本実施形態においては、冷凍機が2つ設けられる構成としたが、これは一例であり限定するものではない。したがって、冷凍機は1つであってもよいし、3つ以上であってもよい。そして、貯水槽130に貯水された冷水は、ポンプ134aを動力として冷水供給配管134を通じて冷却コイルに送られ、空気の冷却に用いられる。空気の冷却に用いられることにより温度が上昇した冷水水は、冷水戻り配管136を通じて貯水槽130に戻る。また貯水槽130には生産系冷水供給配管144が接続されていて、これを通じて室内空間の設備にも冷水が供給される。詳細には、室内空間に設置された生産機械不図示は、稼動する際の発熱により温度上昇が生じるため、その温度上昇を防ぐために生産機械を冷却する装置以下、生産冷却系152と称するが設けられている。また近年の断熱性の高い施設室内空間においては、生産機械によって生じる熱で室内が昇温することから、一年を通じて冷房が行われていて年間冷房、その年間冷房にドライコイル154が用いられている。そこで、貯水槽130に貯水された冷水を生産系冷水供給配管144を通じて生産冷却系152およびドライコイル154にも供給する。これにより、生産冷却系152における生産系の冷却およびドライコイル154における年間冷房を好適に行うことが可能となる。そして、生産冷却系152およびドライコイル154において使用されることにより温度が上昇した冷水水は、貯水槽130に戻される。第1冷凍機132および第2冷凍機142はヒートポンプ式の冷凍機である。第1冷凍機132および第2冷凍機142の内部には冷媒の冷凍サイクル不図示が構成されていて、貯水槽130の冷水は、第1冷凍機132および第2冷凍機142においてかかる冷媒を介して冷却水と間接的に熱交換することにより冷却される。廃熱を得て温度が上昇した冷却水を冷却するために、第1冷凍機132には第1冷却水循環配管138a、第1クーリングタワー138、およびこれらに冷却水を循環させるポンプ138bが接続されている。第2冷凍機142には、第2冷却水行き配管146aおよび第2冷却水戻り配管146bからなり、第2冷凍機142において冷水を冷却するための冷却水が循環する第2冷却水循環配管146が接続されている。かかる第2冷却水循環配管146上には、第2クーリングタワー148とポンプ146cが設けられている。したがって、第1冷凍機132および第2冷凍機142のいずれにおいても冷却水を循環利用することが可能となる。上述した冷却コイル112の下流側には再熱コイル114が設けられている。再熱コイル114は、予熱コイル108と同様に、蒸気供給配管108aを通じてボイラ不図示から蒸気が供給され、かかる蒸気を熱源として用いて空気を加熱再加熱する。これにより、冷却コイル112における除湿のために温度が低下した空気を再加熱し、所定温度に調整することが可能となる。上述したように再熱コイル114の下流側には蒸気式加湿器110bが設けられていて、その下流側には送風機116が設けられている。送風機116は、予熱コイル108、蒸気式加湿器110aおよび110b、冷却コイル112ならびに再熱コイル114を通過することにより温度および湿度が調節された空気、すなわち既存空調機100において所定温度および所定湿度となった空気処理空気を給気口102bを通じて室内空間に送出する。送風機116の下流側にはケミカルフィルタ118およびHEPAフィルタ120が設けられている。かかるケミカルフィルタ118により処理空気に含まれる化学物質が除去され、HEPAフィルタ120により処理空気に含まれる粒径が極めて小さい微細な粉塵を捕捉される。以上、本実施形態にかかる改造方法の適用対象となる既存空調機100の構成について説明した。上述したように、既存空調機100では、予熱コイル108、蒸気式加湿器110aおよび110bならびに再熱コイル114において、ボイラにおいて生成した蒸気を用いている。このため、ボイラにおいて蒸気を生成するために燃焼させる化石燃料に莫大なランニングコストを要しており、その削減が課題となっていた。またエネルギの有効利用省エネルギ、および温室効果ガスであるCO2排出量削減の観点においても化石燃料の使用量削減が望まれていた。しかしながら、それらの課題を解決するために、ボイラレスの空調機を導入するとなると、その設備費や既存の既存空調機100やボイラの撤去費に莫大な費用がかかり、且つ大規模な工事が必要になってしまう。そこで、本実施形態では、既存の既存空調機100の改造のみで、蒸気の使用量、ひいては化石燃料の使用量の削減を図ることができ、ランニングコストおよびCO2排出量を抑制することが可能な空気調和機の改造方法について説明する。図2は、本実施形態にかかる改造方法が適用された空調機200の構成を示す図である。図2に示す空調機200のように、本実施形態にかかる改造方法では、既存空調機100において、冷却コイル112に冷水を供給する冷水供給配管134に加えて、冷却コイル112に温水を供給する温水供給配管234を追加する。温水供給配管234は第2切換弁202bによって冷水戻り配管136から分岐し、第1切換弁202aによって冷水供給配管134に接続されている。すなわち、第1切換弁202aによって、冷却コイル112に対して冷水供給配管134または温水供給配管234が択一的に連通される。温水供給配管234の途中には熱交換器236を設けている。熱交換器236には第2冷却水行き配管146aから分岐した分岐加熱配管238が接続されており、第2冷凍機142の冷却水温水と温水供給配管234内を流れる水との間で熱交換を行うことが可能になっている。第1切換弁202aおよび第2切換弁202bを制御して、冷却コイル112と熱交換器236、追加のポンプ235を接続する閉ループを形成すると、冷却コイル112には熱交換器236で加熱した温水を供給することができる。また、熱交換器236を介さずに冷却コイル112と貯水槽130とを接続する閉ループを形成すると、従来通り冷却コイル112に冷水を供給することができる。なお、分岐加熱配管238および第2冷却水行き配管146aには、分岐加熱配管238を通るかバイパスするかを切り換えるための複数の弁が設けられている。これにより、温水を供給するとき以外は第2冷凍機142から送出された冷却水を熱交換器236を介さずに第2クーリングタワー148へと送ることができる。したがって、温水供給時以外は冷却水が熱交換器236を通過することによる圧力損失を回避することができ、ポンプ146cのポンプ動力の増加を最小限に抑えることができる。これにより、温水供給配管234を通じて冷却コイル112に温水を供給し、冷却コイル112を、空気の加熱を行う加熱コイルとしても利用することが可能となる。したがって、従来空気の加熱に用いられていた予熱コイル108や再熱コイル114を稼動させる必要がなくなるため、それらへの蒸気の供給が不要となり、化石燃料の消費を抑制することができる。特に、本実施形態では、温水供給配管234を流れる水は、第2冷却水行き配管146aと熱交換器236を介して加熱するように構成されている。これにより、冷却コイル112に供給する温水として、第2冷却水行き配管146aを循環する冷却水、すなわち第2冷凍機142において冷水との熱交換によって熱を得た冷却水を利用することができる。したがって、従来では廃熱とされていた、冷水との熱交換によって得た熱を有効活用することが可能となる。また冷却コイル112に供給された冷却水温水が通風路102cを通過する空気を加熱する空気と熱交換を行うと、かかる冷却水はその熱が空気に放熱されて温度が低下する冷却される。これにより、第2冷凍機142の冷却水を冷却するためのクーリングタワー148の負荷が低減し、その稼動に要していたエネルギを削減することができる。さらに、上記のように熱交換器236によって冷却水温水から熱を受け取るように構成したことにより、第2冷凍機142の冷却は第2クーリングタワー148で担保しつつ、必要な分だけ熱を取りだして冷却コイル112に供給することができる。これにより、第2冷凍機142と冷却コイル112の動作を独立させることができる。第2冷凍機142は生産冷却系152やドライコイル154による年間冷房などで通年稼働しているものであるのに対し、外気処理を行う冷却コイル112で加熱を行うのは主として冬期のみである。また、そもそもそれぞれの負荷が異なる。しかし上記のように、熱的収支を独立させたことにより、独立して自由に運用させることができる。また、第2クーリングタワー148を通る冷却水の清浄度は比較的低いのに対し、貯水槽130の冷水は生産冷却系152等にも用いるため、比較的高い清浄度が要求される。そこで、直接冷却水を冷却コイル112に供給せず、上記のように熱交換器236を介して加熱することにより、冷却水と冷水が混合してしまうことを防止することができる縁切り。なお、本実施形態では、温水が流通する経路である温水供給配管234を既設の冷水供給配管134や冷水戻り配管136に接続する構成としたが、これに限定するものではなく、それぞれ独立した配管で冷却コイル112と熱交換器236とを接続してもよい。ただし、かかる構成によれば、既存設備の有効活用を図ることができ、新規の配管の増設を最小限に留め、設備コストの増大を抑制することが可能となる。温水の供給源についても、上記構成は一例であり、これに限定されない。したがって、必ずしも第2冷却水循環配管146を循環する冷却水を温水として使用する必要はなく、温水を生成する装置ヒートポンプ式が好ましいを別途設ける構成とすることも可能である。また本実施形態の改造方法の更なる特徴として、空調機200では、冷却コイル112の後段側に気化式加湿器210を設置する。気化式加湿器210は、加湿用水供給配管210aを通じて供給された加湿用水水を気化させて空気の加湿を行う。厳密には、気化式加湿器210にはエレメント不図示が充填されていて、蒸気式加湿器110aから供給された加湿用水はかかるエレメントに保持される。そして、空調機200に供給された空気がこのエレメントを通過することにより、空気の顕熱が水の潜熱に代わって水が蒸発し空気が加湿される。このように気化式加湿器210を設けることにより、既存空調機100に設けられている蒸気式加湿器110aおよび110bの代わりに気化式加湿器210を用いて空気の加湿を行うことができる。したがって、蒸気式加湿器110aおよび110bへの蒸気の供給が不要となり、化石燃料の消費の更なる抑制が可能となる。すなわち、改造後の空調機200においてはボイラは不要となり、ランニングコストの大幅な削減を図ることができる。ただし、ボイラを撤去することも費用がかかることであるから、あえて撤去することなく、熱源のバックアップとすることが好適である。上記説明したように、本実施形態にかかる空調機の改造方法によれば、温水供給配管234を通じて冷却コイル112に温水を供給し、かかる冷却コイル112を加熱コイルとしても利用することが可能となる。すなわち、既存空調機100に設けられた冷却コイル112を冷却加熱コイルとして利用することができる。これにより、予熱コイル108や再熱コイル114を稼動させる必要がなくなり、それらへの蒸気の供給を不要とし、ボイラにおける化石燃料の消費を抑制することが可能となる。また気化式加湿器210を追加することにより蒸気式加湿器110aおよび110bを不使用とすることができ、同様の利点を得ることができる。したがって、既存空調機100の改造のみで、蒸気の使用量ひいては化石燃料の使用量の削減を図ることができ、ランニングコストおよびCO2排出量を抑制することが可能となる。図3は本実施形態にかかる改造方法の他の例が適用された空調機250の構成を示す図である。上述したように、図2に示した空調機200では、第2冷凍機142は、第1冷凍機132と同様に貯水槽130に貯水する冷水を生成していた。ここで、除湿を行うためには低温の冷水、例えば6°C程度の水が必要であるが、生産機械を冷却する生産冷却系152や、室内空間を直接冷却するドライコイル154ではさほどの低温は必要でなく、例えば13°C程度で足りるという事情がある。これに加えて、除湿が必要なのは主として夏期であり、冬期には6°Cといった低温の冷水は需要がないという事情もある。従来は、制御の簡便さも考え合わせて、年間を通じて低温の冷水を生成し、適宜温度を緩めて使用していた。そこで図3に示す空調機250では、第1冷凍機132は従前の通り貯水槽130に貯水する低温の冷水例えば6°Cを生成する冷凍機として使用し、第2冷凍機142を、室内空間に設けられた装置である生産冷却系152やドライコイル154に弱冷水例えば13°Cを生成する冷凍機として使用する。空調機250では、冷水が循環する生産系冷水供給配管244によって、生産冷却系152およびドライコイル154が第2冷凍機142に接続されている。第2冷凍機142に戻った弱冷水は温度が上昇しているため、冷却水循環配管146を循環する冷却水と熱交換を行うことにより冷却される。第2冷凍機142において廃熱を得た冷却水は、上述したように熱交換器236において温水供給配管234を流れる水の熱源として使用される。一方、第1冷凍機132は、必要に応じて運転すればよいことになる。端的な例としては、除湿が必要な夏期にのみ運転すればよい。除湿を必要としない春期や秋期の冷房であれば、第2冷凍機142の弱冷水冷却水ではなくを用いることができる。上記説明したように、複数台ある冷凍機に、冷却コイル112に冷水を供給する第1冷凍機132と、温水の熱源としての冷却水を供給する第2冷凍機142というように役割を分担させることにより、除湿を必要とされる季節以外は、低温の冷水を生成する第1冷凍機132の稼働を休止させることができ、冷凍機ヒートポンプの消費電力を低減することが可能となる。そして第2冷凍機142では、除湿可能な冷水ではなく、室内空間の温度を維持するための弱冷水を生成することにより、冷凍機であるヒートポンプのCOPを向上させることができ、省エネルギ化を図ることができる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。