"リチウム複合酸化物からなる吸収材における、加熱される温度,吸収されている二酸化炭素の量,および雰囲気の二酸化炭素濃度に対する二酸化炭素の吸収速度の関係を吸収材特性として求める第1ステップと、二酸化炭素を含む排ガスが排出される排ガス排出経路に排出される前記排ガスの温度,二酸化炭素濃度,および流量を測定して所望とする目的吸収速度を決定する第2ステップと、前記排ガス排出経路に配置された前記吸収材が吸収した二酸化炭素の吸収量を測定する第3ステップと、測定された前記吸収量,測定された前記排ガスの温度,測定された前記排ガス中の二酸化炭素濃度,および前記吸収材特性により求められる前記吸収材の吸収速度が前記目的吸収速度より低下したことを検出し、前記排ガス排出経路に配置された前記吸収材を交換する第4ステップとを備えることを特徴とする二酸化炭素回収方法。請求項1記載の二酸化炭素回収方法において、前記第4ステップでは、二酸化炭素が未吸収の吸収材に交換することを特徴とする二酸化炭素回収方法。二酸化炭素を含む排ガスが輸送される排ガス排出経路と、前記排ガス排出経路に配置されたリチウム複合酸化物からなる吸収材と、前記吸収材における、加熱される温度,吸収されている二酸化炭素の量,および雰囲気の二酸化炭素濃度に対する二酸化炭素の吸収速度の関係を示す吸収材特性が記憶されている第1記憶部と、前記排ガスの温度,二酸化炭素濃度,および流量より決定される所望とする目的吸収速度が記憶されている第2記憶部と、前記吸収材が吸収した二酸化炭素の量を測定する吸収量測定手段と、前記排ガス排出経路を輸送される前記排ガスの温度および前記排ガス中の二酸化炭素濃度を測定する排ガス状態測定手段と、前記吸収量測定手段が測定した前記吸収量,前記排ガス状態測定手段が測定した前記排ガスの温度,前記排ガス中の二酸化炭素濃度,および前記第1記憶部に記憶されている前記吸収材特性により前記吸収材の吸収速度を求める吸収速度算出手段と、前記吸収速度算出手段が算出した吸収速度が前記第2記憶部に記憶されている前記目的吸収速度より低下したことを検出し、前記排ガス排出経路に配置された前記吸収材が交換時期であることを通知する交換時期通知手段とを備えることを特徴とする二酸化炭素回収装置。請求項3記載の二酸化炭素回収装置において、前記交換時期通知手段による前記吸収材の交換の通知を受けて、前記排ガス排出経路に配置された前記吸収材を交換する吸収材交換手段を備えることを特徴とする二酸化炭素回収装置。請求項4記載の二酸化炭素回収装置において、前記吸収材交換手段は、二酸化炭素が未吸収の吸収材に交換することを特徴とする二酸化炭素回収装置。しかしながら、上述した吸収材を用いた二酸化炭素の回収では、吸収材の特性に合わせた温度制御がなされているが、この条件が、効率を考慮した場合に最適な条件であるとは限らず、二酸化炭素の効率的な回収については考慮されていないという問題がある。本発明は、以上のような問題点を解消するためになされたものであり、リチウム複合酸化物を二酸化炭素吸収材として用い、より効率的に二酸化炭素が回収できるようにすることを目的とする。本発明に係る二酸化炭素回収方法は、リチウム複合酸化物からなる吸収材における、加熱される温度,吸収されている二酸化炭素の量,および雰囲気の二酸化炭素濃度に対する二酸化炭素の吸収速度の関係を吸収材特性として求める第1ステップと、二酸化炭素を含む排ガスが排出される排ガス排出経路に排出される排ガスの温度,二酸化炭素濃度,および流量を測定して所望とする目的吸収速度を決定する第2ステップと、排ガス排出経路に配置された吸収材が吸収した二酸化炭素の吸収量を測定する第3ステップと、測定された吸収量,測定された排ガスの温度,測定された排ガス中の二酸化炭素濃度,および吸収材特性により求められる吸収材の吸収速度が目的吸収速度より低下したことを検出し、排ガス排出経路に配置された吸収材を交換する第4ステップとを備える。上記二酸化炭素回収方法において、第4ステップでは、二酸化炭素が未吸収の吸収材に交換すればよい。また、本発明に係る二酸化炭素回収装置は、二酸化炭素を含む排ガスが輸送される排ガス排出経路と、排ガス排出経路に配置されたリチウム複合酸化物からなる吸収材と、吸収材における、加熱される温度,吸収されている二酸化炭素の量,および雰囲気の二酸化炭素濃度に対する二酸化炭素の吸収速度の関係を示す吸収材特性が記憶されている第1記憶部と、排ガスの温度,二酸化炭素濃度,および流量より決定される所望とする目的吸収速度が記憶されている第2記憶部と、吸収材が吸収した二酸化炭素の量を測定する吸収量測定手段と、排ガス排出経路を輸送される排ガスの温度および排ガス中の二酸化炭素濃度を測定する排ガス状態測定手段と、吸収量測定手段が測定した吸収量,排ガス状態測定手段が測定した排ガスの温度,排ガス中の二酸化炭素濃度,および第1記憶部に記憶されている吸収材特性により吸収材の吸収速度を求める吸収速度算出手段と、吸収速度算出手段が算出した吸収速度が第2記憶部に記憶されている目的吸収速度より低下したことを検出し、排ガス排出経路に配置された吸収材が交換時期であることを通知する交換時期通知手段とを備える。上記二酸化炭素回収装置において、交換時期通知手段による吸収材の交換の通知を受けて、排ガス排出経路に配置された吸収材を交換する吸収材交換手段を備えるようにしてもよい。また、吸収材交換手段は、二酸化炭素が未吸収の吸収材に交換すればよい。以上説明したように、本発明によれば、測定された吸収量,測定された排ガスの温度,および吸収材特性により求められる吸収材の吸収速度が目的吸収速度より低下したら吸収材を交換するようにしたので、リチウム複合酸化物を二酸化炭素吸収材として用い、より効率的に二酸化炭素が回収できるようになるという優れた効果が得られる。以下、本発明の実施の形態について図を参照して説明する。図1は、本発明の実施の形態における二酸化炭素回収方法を説明するためのフローチャートである。まず、ステップS101で、リチウム複合酸化物からなる吸収材における、加熱される温度,吸収されている二酸化炭素の量,および雰囲気の二酸化炭素濃度に対する二酸化炭素の吸収速度の関係を吸収材特性として求める第1ステップ。次に、ステップS102で、二酸化炭素を含む排ガスが排出される排ガス排出経路に排出される排ガスの温度,二酸化炭素濃度,および流量を測定して所望とする目的吸収速度を決定する第2ステップ。次に、ステップS103で、排ガス排出経路に配置された吸収材が吸収した二酸化炭素の吸収量を測定する第3ステップ。次に、ステップS104で、測定された吸収量,測定された排ガスの温度,測定された排ガス中の二酸化炭素濃度,および吸収材特性により求められる吸収材の吸収速度が、目的吸収速度より低下しているかどうかを判断する。ここで、低下したことが判断検出されるとステップS104のY、ステップS105で、排ガス排出経路に配置された吸収材を交換する第4ステップ。例えば、未吸収の吸収材に交換すればよい。また、放出温度以上に加熱して二酸化炭素を放出させて再生した吸収材に交換してもよい。また、ある程度二酸化炭素を吸収していても、吸収量が少ない吸収材であれば、交換対象としてもよい。以上のように、本実施の形態によれば、排出源より排出される排ガスの温度および二酸化炭素濃度によって、リチウム複合酸化物からなる二酸化炭素吸収材における、二酸化炭素の吸収限度量を決定するので、より適切な状態で吸収材の交換が行え、より効率的に二酸化炭素が回収できるようになる。以下、より詳細に説明する。上述した二酸化炭素回収方法は、以下に説明する発明者らによる鋭意検討の結果、初めて得られた知見によるものである。発明者らは、リチウム複合酸化物、特にリチウムシリケートにおける二酸化炭素の吸収速度が、排ガスの温度および二酸化炭素濃度によって変化することを明らかにした。図2は、排ガスの二酸化炭素濃度が10のときの、リチウムシリケートが吸収している二酸化炭素の量に対する当該リチウムシリケートの二酸化炭素吸収速度の変化を、排ガスの温度ごとに示した特性図である。また、図3は、排ガスの二酸化炭素濃度が20のときの、リチウムシリケートが吸収している二酸化炭素の量に対する当該リチウムシリケートの二酸化炭素吸収速度の変化を、排ガスの温度ごとに示した特性図である。いずれの図においても、横軸の重量変化が、リチウムシリケートが吸収している二酸化炭素の量の変化状態を示している。これらの図2および図3からわかるように、リチウムシリケートが既に吸収している二酸化炭素の量によって、二酸化炭素の吸収速度が変化する。また、吸収速度の変化は、排出源より排出される排ガスの温度および排ガス中雰囲気の二酸化炭素濃度によっても異なる。これらに基づき、排出源より排出される排ガスの温度および二酸化炭素濃度によって、吸収材に吸収させる二酸化炭素の最大量を決定するようにすることで、排出源ごとに効率の高い二酸化炭素吸収が実現できるようになる。例えば、図2に示すように、排出源より排出される排ガスの二酸化炭素濃度が10の場合、排ガス温度500°Cでは、リチウムシリケートが吸収している二酸化炭素の量が増加すると、吸収速度は低下していく。この場合、リチウムシリケートが吸収できる二酸化炭素の最大量25重量まで吸収反応を進めた場合、排ガス中の二酸化炭素はリチウムシリケートで吸収されない状態となるものと考えられる。ここで、上述したように二酸化炭素濃度10の排ガスが対象の場合、測定される排ガスの流量より、例えば、吸収材に求められる最低限の吸収速度目的吸収速度は、0.08kg/m3/sと設定決定することができる。この場合、リチウムシリケートが吸収した二酸化炭素が5重量に達すると、算出される当該リチウムシリケートの二酸化炭素吸収速度が上記吸収速度より低下する。従って、リチウムシリケートの二酸化炭素吸収量が5重量に達し、算出される吸収速度が0.08kg/m3/sより低下した段階で、当該リチウムシリケート吸収材を交換すればよい。また、排出源より排出される排ガスの二酸化炭素濃度が10、排ガス温度550°Cの条件であり、排ガスの流量から最低限必要な吸収速度は、0.08kg/m3/sと設定した場合、リチウムシリケートが吸収した二酸化炭素が15重量に達すると、算出される当該リチウムシリケートの二酸化炭素吸収速度が上記吸収速度より低下する。この場合は、リチウムシリケートの二酸化炭素吸収量が15重量に達し、算出される吸収速度が0.08kg/m3/sより低下した段階で、当該リチウムシリケートを交換すればよい。また、上記排ガス条件で、排ガスの流量から最低限必要な吸収速度が0.1kg/m3/sと設定した場合、リチウムシリケートが吸収した二酸化炭素が13重量に達すると、算出される当該リチウムシリケートの二酸化炭素吸収速度が上記吸収速度より低下する。この場合は、リチウムシリケートの二酸化炭素吸収量が13重量に達し、算出される吸収速度が0.1kg/m3/sより低下した段階で、当該リチウムシリケートを交換すればよい。ここで、上述したように、例えば、図2および図3などのデータから得られる上限となる吸収量の条件は、以下の表1に示すような交換条件テーブルとして備え、この交換条件テーブルを参照することで、吸収材の交換時期を決定するようにしてもよい。表1には、目的吸収速度が得られる温度毎の二酸化炭素吸収量の範囲が示されている。ここで、リチウムシリケートが吸収した二酸化炭素量は、例えば、二酸化炭素の吸収前と吸収後の排ガスの二酸化炭素濃度の変化と、排ガスの流量とから算出することができる。このように吸収量を測定する場合、二酸化炭素濃度の測定器と、測定器が測定した二酸化炭素濃度の変化より二酸化炭素吸収量を算出する算出装置とを組み合わせることで、吸収量測定手段が構成できる。また、リチウムシリケートが吸収した二酸化炭素量は、二酸化炭素の吸収前と吸収後のリチウムシリケートの重量変化より求めることができる。重量変化を吸収前のリチウムシリケートの重量で除すれば、重量で示される二酸化炭素の吸収量が測定できることになる。この場合、リチウムシリケートの重量変化を吸収前のリチウムシリケートの重量で除した値として出力する重量センサーにより吸収量測定手段が構成できる。重量センサーは、吸収材が配置される箇所に設ければよい。また、リチウムシリケートは、二酸化炭素の吸収時に発熱し、この発熱量が二酸化炭素吸収量に依存する。従って、リチウムシリケートの温度変化を計測すれば、計測された温度変化から発熱量が得られ、得られた発熱量より吸収量を求めることができる。このように吸収量を測定する場合、吸収材の温度を測定する温度測定器と、温度測定器が測定した温度の変化より二酸化炭素吸収量を算出する算出装置とを組み合わせることで、吸収量測定手段が構成できる。さらには、排出源より排出される排ガスの温度、二酸化炭素濃度が一定の場合には、吸収反応の時間から、リチウムシリケートが吸収した二酸化炭素量吸収量を算出することもできる。この場合、リチウムシリケートが設定されている吸収速度目的吸収速度を下回る吸収速度となる吸収量となる時間を予め求めておくことが可能となるので、求められている時間の経過により、吸収材の交換を行えばよい。上述した交換は、例えば、排ガスの流路を、別のリチウムシリケートが配置されている経路に切り替えることで行ってもよい。このようにして交換した後、二酸化炭素吸収量が交換条件に達したリチウムシリケートは、二酸化炭素の放出温度に加熱して二酸化炭素を放出させて再生すれば、上述した交換対象の吸収材として再度用いることができる。以上に説明したように、最適な吸収速度が得られる範囲となるように、吸収されている二酸化炭素量の範囲を限定して吸収材を交換することで、排ガス中に吸収しきれない二酸化炭素を残存させることが抑制でき、より効率的に二酸化炭素が回収できるようになる。次に、上述した本実施の形態における二酸化炭素回収方法を実施するための二酸化炭素回収装置について、図4を用いて説明する。図4は、本発明の実施の形態における二酸化炭素回収装置400の構成を示す構成図である。二酸化炭素回収装置400は、まず、二酸化炭素を含む排ガスが輸送される排ガス排出経路401と、排ガス排出経路401に配置されたリチウム複合酸化物からなる吸収材402とを備える。排ガスは、例えば、発電設備,ボイラー,焼却設備などの排出源410より排出され、排ガス排出経路401で輸送される。このように排ガス排出経路401により輸送される過程で、排ガス中の二酸化炭素が吸収材402に吸収される。また、二酸化炭素回収装置400は、吸収材402における、加熱される温度,吸収されている二酸化炭素の量,および雰囲気の二酸化炭素濃度に対する二酸化炭素の吸収速度の関係を示す吸収材特性が記憶されている第1記憶部403と、排ガスの温度,二酸化炭素濃度,および流量より決定される所望とする目的吸収速度が記憶されている第2記憶部404と、吸収材402が吸収した二酸化炭素の量を測定する吸収量測定部405と、排ガス排出経路401を輸送される排ガスの温度および排ガス中の二酸化炭素濃度を測定する排ガス状態測定部406とを備える。吸収材特性および目的吸収速度は、予め測定しておけばよい。吸収材特性は、用いるリチウム複合酸化物について、実験により求めておけばよい。また、例えば、排ガス状態測定部406が、排ガスの温度および二酸化炭素濃度に加え、流量を測定する機能を有していれば、これらの測定機能を用いて各値を測定することで、排出源410より排出される排ガスを対象とした目的吸収速度を求めておくことが可能である。また、排ガス状態測定部406が、上述した各状態量を逐次に求めていれば、排ガスの状態の変化に対応させて目的吸収速度を自動的に変更することが可能となる。また、吸収量測定部405は、吸収材402が配置されている箇所より排出側の排ガス排出経路401に設けられた二酸化炭素濃度の測定器と、この測定器が測定した二酸化炭素濃度の変化より二酸化炭素吸収量を算出する算出装置とより構成されたものであればよい。例えは、リチウムシリケートなどのリチウム複合酸化物が吸収した二酸化炭素量は、二酸化炭素の吸収前と吸収後の排ガスの二酸化炭素濃度の変化と、排ガスの流量とから算出することができる。また、吸収量測定部405は、吸収材402の重量を継続的に測定し、この測定結果を初期状態吸収前の吸収材の重量で除した値として出力する重量センサーより構成されたものであればよい。吸収材が吸収した二酸化炭素量は、二酸化炭素の吸収前と吸収後の吸収材の重量変化より求めることができる。また、吸収量測定部405は、吸収材402の温度を測定する温度測定器と、温度測定器が測定した温度の変化より二酸化炭素吸収量を算出する算出装置とより構成されたものであればよい。吸収材は、二酸化炭素の吸収時に発熱し、この発熱量が二酸化炭素吸収量に依存する。また、二酸化炭素回収装置400は、吸収量測定部405が測定した吸収量,排ガス状態測定部406が測定した排ガスの温度,排ガス中の二酸化炭素濃度,および第1記憶部403に記憶されている吸収材特性により吸収材402の吸収速度を求める吸収速度算出部407と、吸収速度算出部407が算出した吸収速度が第2記憶部404に記憶されている目的吸収速度より低下したことを検出し、排ガス排出経路401に配置された吸収材402が交換時期であることを通知する交換時期通知部408とを備える。例えば、交換時期通知部408は、図示しない表示部を備え、この表示部に、利用者が視認可能な状態で、吸収材402の交換を促す表示を行う。上述した本実施の形態における二酸化炭素回収装置400によれば、吸収材402の吸収速度が目的吸収速度より低下すると、交換時期通知部408により交換の指示の通知がされるので、より適切な状態で吸収材の交換が行え、より効率的に二酸化炭素が回収できるようになる。なお、二酸化炭素回収装置400は、二酸化炭素を吸収した再生対象となる吸収材412が配置される二酸化炭素回収経路411と、吸収材412を放出温度以上に加熱する加熱部413と、二酸化炭素回収経路411に二酸化炭素をキャリアガスとして供給するキャリアガス供給部414とを備える。これらの吸収材再生部により、二酸化炭素を吸収した吸収材412より二酸化炭素を放出させて再生する。前述したように、交換指示が通知されたら、吸収材402を吸収材再生部で再生された吸収材に交換すればよい。また、交換指示が通知されたときの吸収材402は、吸収材再生部で再生しておけばよい。また、二酸化炭素回収装置400は、交換時期通知部408による吸収材402の交換の通知を受けて吸収材402を交換する吸収材交換手段を備えるようにしてもよい。この吸収材交換手段は、例えば、二酸化炭素を吸収した吸収材402と再生済みの吸収材412とを交換する。吸収材交換手段は、例えば、ベルトコンベアなどの流動床から構成されたものである。次に、表1に示したように、図2および図3などのデータから得られる上限となる吸収量の条件交換条件テーブルを用いた二酸化炭素回収方法について、図5のフローチャートを用いて説明する。まず、ステップS501で、二酸化炭素回収装置の排ガス排出経路に排出されている排ガスの温度,二酸化炭素濃度,流量を測定し、これらの測定結果より、排ガス排出経路に配置されている吸収材リチウムシリケートで、排ガス中の二酸化炭素を吸収するために必要な吸収速度目的吸収速度を決定する。次に、ステップS502で、決定された目的吸収速度から、交換条件テーブル501を参照して交換条件を決定する。交換条件テーブル501には、例えば、表1に示すような、目的吸収速度が得られる温度毎の二酸化炭素吸収量の範囲が交換条件として設定されている。例えば、対象とする排ガスの温度が550°Cであり、決定された目的吸収速度が0.08kg/m3/sの場合、交換条件は、0~15重量となり、測定される二酸化炭素吸収量が15重量を超えると、交換対象となる。次に、ステップS503で、吸収材が吸収した二酸化炭素量二酸化炭素吸収量を測定する。例えば、吸収材の配置箇所より後の排ガス排出経路を輸送されている排ガス中の二酸化炭素濃度の測定結果と、吸収材の配置箇所より前の排ガス排出経路を輸送されている排ガス中の二酸化炭素濃度の測定結果との差、および排ガスの流量測定結果から二酸化炭素吸収量を求めればよい。次に、ステップS504で、測定された二酸化炭素吸収量が決定した交換条件の範囲内にあるかどうかを判断する。ここで、測定された二酸化炭素吸収量が決定した交換条件の範囲内にないと判断された場合ステップS504のNO、ステップS505に進み、例えば、排ガス排出経路における排ガスの輸送を停止し吸収停止、ステップS506で、吸収材を交換する。このとき、再生動作も停止し、再生済みの吸収材と交換すればよい。この後、ステップS507で排ガス排出経路における排ガスの輸送を開始して吸収を再開する。一方、測定された二酸化炭素吸収量が決定した交換条件の範囲内にあると判断された場合ステップS504のYES、ステップS501に戻り、ステップS501~ステップS504を繰り返す。なお、排ガスの条件が変化しない場合は、ステップS503,ステップS504を繰り返すようにしてもよい。また、ステップS503における二酸化炭素吸収量は、累積値とする。例えば、算出した結果を所定の記憶部に記憶させ、新たに測定算出された結果を加算していけばよい。なお、本発明は以上に説明した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の技術的思想内で、当分野において通常の知識を有する者により、多くの変形および組み合わせが実施可能であることは明白である。例えば、リチウム複合酸化物としてリチウムシリケートを例に説明したが、これに限るものではなく、例えば、リチウムジルコネート、リチウムフェライトなどであってもよい。"