アンテナを介して無線送信するための送信信号を出力する送信手段と、前記送信信号を前記アンテナへ伝導する一方、前記アンテナを介して無線受信された受信信号を差動信号として出力するアンテナ共用手段と、前記差動信号が入力される受信手段と、を備え、前記受信手段は、前記送信信号が出力されない条件下での前記受信信号の第1の特性と、前記送信信号が出力される条件下での前記受信信号の第2の特性との比較結果に基づき、前記差動信号の位相を調整する、無線送受信機。請求項1において、前記受信手段は、両条件下での前記受信信号の受信感度を、前記第1及び第2の特性として比較し、前記差動信号の位相を、前記受信感度同士間の差分が予め定めた閾値未満となるよう相対的に調整する、ことを特徴とした無線送受信機。請求項1において、前記受信手段は、両条件下での前記受信信号の受信強度を、前記第1及び第2の特性として比較し、前記差動信号の位相を、前記受信強度同士間の差分が予め定めた閾値未満となるよう相対的に調整する、ことを特徴とした無線送受信機。請求項1において、両条件下での前記受信信号の受信強度を前記第1及び第2の特性として比較すると共に、前記受信強度同士間の差分が予め定めた閾値未満となる迄、前記受信手段に対して前記差動信号の位相を相対的に調整するよう指示する制御手段、をさらに備えたことを特徴とする無線送受信機。請求項1において、前記受信手段は、前記位相の調整後における前記第1及び第2の特性の比較結果に基づき、前記差動信号のゲインを調整することを特徴とした無線送受信機。請求項5において、前記受信手段は、両条件下での前記受信信号の受信感度を、前記第1及び第2の特性として比較し、前記差動信号のゲインを、前記受信感度同士間の差分が予め定めた閾値未満となるよう相対的に調整する、ことを特徴とした無線送受信機。請求項5において、前記受信手段は、両条件下での前記受信信号の受信強度を、前記第1及び第2の特性として比較し、前記差動信号のゲインを、前記受信強度同士間の差分が予め定めた閾値未満となるよう相対的に調整する、ことを特徴とした無線送受信機。請求項5において、両条件下での前記受信信号の受信強度を前記第1及び第2の特性として比較すると共に、前記受信強度同士間の差分が予め定めた閾値未満となる迄、前記受信手段に対して前記差動信号のゲインを相対的に調整するよう指示する制御手段、をさらに備えたことを特徴とする無線送受信機。共用器を用いて、無線送信のための送信信号をアンテナへ伝導する一方、前記アンテナを介して無線受信された受信信号を差動伝送する無線送受信機の制御方法であって、前記送信信号が出力されない条件下での前記受信信号の第1の特性と、前記送信信号が出力される条件下での前記受信信号の第2の特性とを比較し、前記比較の結果に基づき、前記差動伝送される信号の位相を調整する、ことを含む制御方法。請求項9において、前記位相の調整後における前記第1及び第2の特性の比較結果に基づき、前記差動伝送される信号のゲインを調整する、ことを含む制御方法。しかしながら、上記の無線送受信機には、受信性能の劣化を十分に低減できないという課題があった。これは、共用器から受信回路までの差動配線同士間のバランス性のズレや、受信回路内の差動配線に対応する入力インピーダンス同士間のバランス性のズレ等に因って、理想状態では得られていたはずの共用器の送受信間アイソレーション特性が得られなくなってしまうためである。なお、バランス性のズレとは、各差動配線の特性や各入力インピーダンスに製造バラツキがあること等を意味する。また、例え上記の特許文献1のように相互変調に対する改善性能を向上させても、上記のバランス性のズレには何ら対処できず、送受信間のアイソレーションが損なわれてしまう虞がある。なお、他の参考技術として、特許文献2には、包絡線信号を、受信回路へリークした送信信号と打消し合うように補正して注入する無線送受信機が記載されている。しかしながら、上記のバランス性のズレが生じている場合、各差動信号と同相となるように包絡線信号の振幅及び位相を補正することは困難であり、やはり送受信間のアイソレーションが損なわれてしまう虞がある。従って、本発明の目的は、送受信を同時に行う場合における受信性能の劣化を、より低減することにある。上記の目的を達成するため、本発明の第1の態様に係る無線送受信機は、アンテナを介して無線送信するための送信信号を出力する送信手段と、前記送信信号を前記アンテナへ伝導する一方、前記アンテナを介して無線受信された受信信号を差動信号として出力するアンテナ共用手段と、前記差動信号が入力される受信手段とを備える。前記受信手段は、前記送信信号が出力されない条件下での前記受信信号の第1の特性と、前記送信信号が出力される条件下での前記受信信号の第2の特性との比較結果に基づき、前記差動信号の位相を調整する。また、本発明の第2の態様に係る制御方法は、共用器を用いて、無線送信のための送信信号をアンテナへ伝導する一方、前記アンテナを介して無線受信された受信信号を差動伝送する無線送受信機の制御方法を提供する。この制御方法は、前記送信信号が出力されない条件下での前記受信信号の第1の特性と、前記送信信号が出力される条件下での前記受信信号の第2の特性とを比較し、前記比較の結果に基づき、前記差動伝送される信号の位相を調整することを含む。本発明によれば、送受信を同時に行う場合における受信性能の劣化を、より低減することが可能である。以下、本発明に係る無線送受信機の実施の形態1~3を、図1~図5を参照して説明する。なお、各図面において、同一要素には同一の符号が付されており、説明の明確化のため、必要に応じて重複説明は省略される。実施の形態1図1に示すように、本実施の形態に係る無線送受信機1は、アンテナ10と、送信回路20と、共用器30と、受信回路40とを含む。この内、送信回路20は、大略、アンテナ10を介して無線送信するための送信信号101を出力する。具体的には、送信回路20は、一般的な無線送受信機と同様、送信部21と、バンドパスフィルタ22と、パワーアンプ23と、アイソレータ24とを備えている。送信部21は、DBB/CPU50からの各種制御信号に従って、DBB/CPU50で生成されたベースバンド信号を、無線周波数へアップコンバートする。アップコンバートされた信号は、バンドバスフィルタ22で帯域制限が施され且つパワーアンプ23で増幅された後、送信信号101として共用器30へ入力される。共用器30は、送信信号101に対する帯域制限を施し、アンテナ10を介して無線送出する。また、共用器30は、受信回路40と差動接続され、以てアンテナ10を介して無線受信された受信信号を一対の差動信号102p及び102nとして受信回路40へ出力する。この時、共用器30は、受信信号に対する帯域制限を施す。受信回路40は、整合回路41と、受信部42とを備えている。受信部42には、整合回路41を介して差動信号102p及び102nが入力される。ここで、受信部42は、一般的な復調器等と同様、DBB/CPU50からの各種制御信号に従って、差動信号102p及び102nをベースバンド周波数へダウンコンバートし、これにより得たIQ信号をDBB/CPU50へ出力する。なお、図1の例では、送信部31と受信部42とが同一のRFIC60に実装される場合を扱っているが、これらは互いに独立して設けられても良い。一方、一般的な復調器等と異なり、受信部42は、位相/ゲイン調整部43を含む。位相/ゲイン調整部43は、送信信号101が出力されない条件下での受信信号の特性と、送信信号101が出力されない条件下での受信信号の特性との比較結果に基づき、少なくとも差動信号102p及び102nの位相を後述する如く調整する。ここで、本実施の形態においては、受信信号の特性の一例として、両条件下での受信感度を比較する場合を扱う。例えば、受信感度には、受信部42から出力されたIQ信号をDBB/CPU50でデコードして得られるBERを用いることができる。次に、本実施の形態の動作を、図2を参照して詳細に説明する。前提として、共用器30へ入力された送信信号101は、アンテナ10を介して無線送出される一方、実際には、共用器30の送受信間アイソレーション分だけ減衰されて受信回路40側へリークする。ここで、受信回路40側へリークする送信信号のパワーの算出例を示す。パワーアンプ23の出力パワーを26.5dBm、アイソレータ24の挿入損失を0.5dB、送信帯域に関する共用器30の挿入損失を2dBとすると、アンテナ10から出力される送信信号101のパワーPoutは、下記の式で表される。また、送受信間のアイソレーションを50dBとすると、リーク信号のパワーPtxrxは、下記の式に示す如く求められる。Pout=26.5dBm-0.5dB-2dB=24.0dBm...式Ptxrx=26.5dBm-0.5dB-50dB=-24.0dBm...式リーク信号、並びに差動信号102p及び102nは、整合回路41を介して受信部42へ入力される。上述した通り、共用器30の送受信間アイソレーションは、共用器30から受信回路40までの差動配線同士間のバランス性のズレや、受信回路40内の差動配線に対応する入力インピーダンス同士間のバランス性のズレに依存する。これは、基板設計の如何によっては送受信間アイソレーションが損なわれる可能性が高いことを示し、設計上好ましくない。このため、本実施の形態においては、上記のバランス性のズレを位相/ゲイン調整部43で補正する。具体的には、図2に示すように、無線送受信機1の電源が投入されると、まずDBB/CPU50は、制御信号を用いて受信部42のみを動作させる。この時、送信部21からの送信信号101の出力は停止している。この条件下で、DBB/CPU50は、受信感度103_1を測定する。受信感度103_1は、制御信号として位相/ゲイン調整部43へ転送される。次いで、DBB/CPU50は、制御信号を用いて送信部21を動作させる。これにより、送信部21からの送信信号101の出力が開始され、送受信が同時に行われることとなる。この条件下で、DBB/CPU50は、受信感度103_2を測定する。受信感度103_2は、制御信号として位相/ゲイン調整部43へ転送される。そして、位相/ゲイン調整部43は、受信感度103_1及び103_2同士間の差分が所定の閾値Th1以上であるか否かを判定する。この結果、差分<閾値Th1が成立する場合、位相/ゲイン調整部43は、送信時であっても受信感度が良好であると判断して、処理を終了する。一方、差分≧閾値Th1が成立する場合、下記のステップS6~S11が繰り返し実行される。まず、位相/ゲイン調整部43は、差動信号102p及び102nの位相を調整する。例えば、位相/ゲイン調整部43は、差動信号102pを基準として、差動信号102nの位相を相対的に一定量だけ変化させる。この時、DBB/CPU50は、上記のステップS1~S4と同様にして、送信信号101が出力されない条件下での受信感度103_1と、送信信号101が出力される条件下での受信感度103_2とを再測定する。そして、位相/ゲイン調整部43は、受信感度103_1及び103_2同士間の差分が閾値Th1未満であるか否かを判定する。この結果、差分≧閾値Th1が維持されている場合、位相/ゲイン調整部43は、受信感度が十分に改善されていないと判断し、上記のステップS6に戻って、差動信号102nの位相を更に変化させる。一方、差分<閾値Th1が成立する場合、差動信号102nを基準として、差動信号102pについて上記のステップS6~S11が繰り返し実行される。この結果、上記のステップS11で差分<閾値Th1が成立すると、位相/ゲイン調整部43は、受信感度が十分に改善されたと判断して、処理を終了する。このように、本実施の形態においては、上記のバランス性のズレが、差動信号の位相を調整することによって補正される。このため、送受信を同時に行う場合における受信性能の劣化を従来の無線送受信機と比して大幅に低減でき、以て安定した受信性能を得ることができる。加えて、本実施の形態には、次のような効果が得られるというメリットもある。すなわち、送受信間アイソレーションを差動配線同士間のバランス性のズレに依存せず確保できるため、配線レイアウトの自由度が向上する。また、受信回路の入力インピーダンス同士間のズレを許容できるため、回路設計の自由度が向上する。さらに、共用器に過剰な送受信間アイソレーション特性を持たせることや、受信回路に過剰な相互変調に対する改善性能を持たせることも不要である。また、上記のステップS6~S11で位相を大きく変化させた場合、差動信号102p及び102n間でゲインバランスがズレ得る。これに対処するため、差動信号102p及び102nのゲインを調整すると好適である。この場合、位相/ゲイン調整部43は、位相調整後における受信感度103_1及び103_2同士間の差分に基づき、位相調整と同様の手順のゲインを決定し、次いで差動信号102pのゲインを決定する手順でゲイン調整を行う。実施の形態2本実施の形態に係る無線送受信機は、上記の実施の形態1と同様に構成できる。但し、本実施の形態は、位相/ゲイン調整部43が図3に示す如く動作する点で、上記の実施の形態1と異なる。具体的には、図3に示すように、上記の受信感度に代えて、送信信号101が出力されない条件下でのRSSI104_1と、送信信号101が出力される条件下でのRSSI104_2とが、受信信号の特性として測定される。ここで、RSSIは、受信部42におけるゲインと受信部42から出力されるIQ信号の電力とから、DBB/CPU50で算出することができる。この時、位相/ゲイン調整部43は、RSSI104_1及び104_2同士間の差分が所定の閾値Th2以上であるか否かを判定する。この結果、差分<閾値Th2が成立する場合、位相/ゲイン調整部43は、送信時であってもRSSIが良好であると判断して、処理を終了する。一方、差分≧閾値Th2が成立する場合、下記のステップS26~S31が繰り返し実行される。まず、位相/ゲイン調整部43は、上記のステップS6と同様にして、差動信号102p及び102nの位相を調整する。この時、DBB/CPU50は、送信信号101が出力されない条件下でのRSSI104_1と、送信信号101が出力される条件下でのRSSI104_2とを再測定する。そして、位相/ゲイン調整部43は、RSSI104_1及び104_2同士間の差分が閾値Th2未満であるか否かを判定する。この結果、差分≧閾値Th2が維持されている場合、位相/ゲイン調整部43は、上記のバランス性のズレが十分に補正されていないと判断し、上記のステップS26に戻って、差動信号102p及び102nの位相を更に調整する。一方、差分<閾値Th2が成立する場合、位相/ゲイン調整部43は、上記のバランス性のズレが十分に補正されたと判断して、処理を終了する。このように、本実施の形態においては、上記の実施の形態1と同様、上記のバランス性のズレが差動信号の位相を調整することによって補正される。このため、送受信を同時に行う場合における受信性能の劣化を低減でき、上記の実施の形態と同様の効果が得られる。また、RSSIは、上記の受信感度と比して簡易な処理で算出することができる。このため、本実施の形態には、位相調整を上記の実施の形態1よりも高速に行えるというメリットがある。なお、上記のステップS26~S31で位相を大きく変化させた場合、差動信号102p及び102n間でゲインバランスがズレ得る。これに対処するため、差動信号102p及び102nのゲインを調整すると好適である。この場合、位相/ゲイン調整部43は、位相調整後におけるRSSI104_1及び104_2同士間の差分に基づき、位相調整と同様の手順でゲイン調整を行う。実施の形態3図4に示すように、本実施の形態に係る無線送受信機1aは、DBB/CPU50内に、上記のRSSI比較を行うRSSI比較部51を設けている点が、上記の実施の形態2と異なる。これにより、無線送受信機1aでは、上記のバランス性のズレを、その電源投入時等に限らない任意のタイミングで自動補正することができる。具体的には、図5に示すように、DBB/CPU50は、例えばRFIC60等へ初期設定をロードし、この後、自動補正の開始を決定する。この時、DBB/CPU50は、上記のステップS21~S24と同様にして、送信信号101が出力されない条件下でのRSSI104_1と、送信信号101が出力される条件下でのRSSI104_2とを測定する。そして、RSSI比較部51は、RSSI104_1及び104_2同士間の差分が閾値Th2以上であるか否かを判定する。この結果、差分<閾値Th2が成立する場合、RSSI比較部51は、送信時であってもRSSIが良好であると判断して、自動補正を終了する。一方、差分≧閾値Th2が成立する場合、RSSI比較部51は、位相/ゲイン調整部43に対し、図3のステップS26に示した位相及びゲイン調整を行わせるためのトリガ信号を制御信号として出力する。RSSI比較部51は、差分<閾値Th2が成立する迄、このトリガ信号を繰り返し出力し、以て位相/ゲイン調整部43に、上記の実施の形態2と同様の位相及びゲイン調整処理を実行させる。この結果、上記のステップS54で差分<閾値Th2が成立すると判定した場合、RSSI比較部51は、上記のステップS48へ進んで、自動補正を終了する。なお、上記の実施の形態によって本発明は限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載に基づき、当業者によって種々の変更が可能なことは明らかである。この出願は、2010年11月30日に出願された日本出願特願2010-266136を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。