"20,000~5,000,000g/molの平均分子量を有する少なくとも1種の陽イオン性多糖類を含む、硬質表面用洗浄組成物。前記陽イオン性多糖類の陽イオン性基が非重合体陽イオン性基である、請求項1に記載の組成物。前記多糖類の陽イオン化度が0.05~0.5である、請求項1又は2に記載の組成物。前記多糖類の陽イオン化度が0.05~0.3である請求項1~3のいずれかに記載の組成物。前記陽イオン性多糖類が陽イオン性セルロース、陽イオン性デンプン又は陽イオン性グアーである、請求項1~4のいずれかに記載の組成物。前記陽イオン性多糖類が陽イオン性グアーである、請求項1~4のいずれかに記載の組成物。前記陽イオン性グアーが第四級アンモニウム基で変性されたグアーである、請求項6に記載の組成物。前記陽イオン性グアーが、トリメチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム又はトリブチルアンモニウム基などのトリアルキルアンモニウム基;ベンジルジメチルアンモニウム基などのアリールジアルキルアンモニウム基;及び/又はピリジニウム及びイミダゾリンなどの、窒素原子が環状構造の一員であるアンモニウム基から選択される陽イオン性基を含む、請求項6に記載の組成物。硬質表面を親水化させる及び/又は該表面に沈着防止特性、付着防止特性及び防汚特性を付与するのに適した、請求項1~8のいずれかに記載の組成物。前記洗浄組成物の総重量に対する前記多糖類の重量比が活性に基づき0.01~1である、請求項1~9のいずれかに記載の組成物。次の化合物の1種以上:界面活性剤、陽イオン性多糖類、pH調整剤、水、洗浄用又は脱脂用有機溶媒、共溶媒、陽イオン性殺生物剤又は殺菌剤をさらに含む、請求項1~10のいずれかに記載の組成物。請求項1~11のいずれかに記載の少なくとも1種の陽イオン性多糖類の、硬質表面を親水化する及び/又は該表面に沈着防止特性、付着防止特性及び防汚特性を付与するための使用。前記多糖類が硬質表面用洗浄組成物に含まれる、請求項12に記載の使用。疎水性表面を有する硬質表面を親水化させるための方法であって、該疎水性表面の少なくとも一部分を請求項1~11のいずれかに記載の陽イオン性多糖類で処理して該疎水性表面の部分に親水化層を付着させることを含む方法。前記陽イオン性多糖類が硬質表面用洗浄組成物に含まれる、請求項14に記載の方法。硬質表面に沈着防止特性、付着防止特性及び防汚特性を付与するための方法であって、該表面の少なくとも一部分を請求項1~11のいずれかに記載の陽イオン性多糖類で処理することを含む方法。前記陽イオン性多糖類が硬質表面用洗浄組成物に含まれる、請求項16に記載の方法。本発明の目的の一つは、硬質表面への沈着防止及び/又は付着防止特性、特に汚れ沈着防止、再沈着防止及び/又は汚れ付着防止特性を改善させる硬質表面用洗浄組成物を提供する。本発明の別の目的は、より永続的な親水化低表面エネルギー硬質基材を提供することである。本発明は、陽イオン性多糖類の硬質表面用洗浄組成物への使用を提供する。この明細書の目的上、洗浄用の組成物には、洗浄用の組成物とすすぎ用の組成物とが含まれる。本発明は、少なくとも1種の陽イオン性多糖類を含む硬質表面用洗浄組成物に関する。有利には、陽イオン性多糖類は、20,000~5,000,000g/mol、好ましくは20,000~4,000,000g/mol;好ましくは100,000~3,000,000g/mol平均分子量を有する。ここで使用するときに、陽イオン性多糖類の平均分子量とは、陽イオン性多糖類の重量平均分子量を意味する。該陽イオン性多糖類の平均分子量SEC-MALSマルチアングル光散乱検出による検出を用いたサイズ排除クロマトグラフィーにより測定できる。dn/dcについて0.140の値をこの分子量測定のために使用する。WyattMALS検出器を、22.5kDaのポリエチレングリコール基準物を使用して較正する。分子量分布の較正の全てを、WyattのASTRAソフトウェアを使用して実行する。試料を移動相への0.05溶液100mMのNa2NO3、200ppmのNaN3、20ppmのpDADMACとして調製し、そして分析前に0.45μmのPVDFフィルターを通してろ過する。平均分子量を重量で表す。本発明によれば、x~yという表現は、x及びyの値を包含すると解すべきである。本発明によれば、この表現は、xからyも意味する。一実施形態では、陽イオン性多糖類の陽イオン性基は、非重合体陽イオン性基である。本発明の陽イオン性多糖類は、米国特許第3,589,578号及び米国特許第4,031,307号記載されたような陽イオン性置換基を含む骨格多糖類重合体から選択できる。用語陽イオン性置換基又は陽イオン性基とは、正に荷電した置換基又は基及び部分的に荷電した置換基又は基をいう。ここで使用するときに、表現部分的に荷電した置換基又は基とは、配合物のpHに応じて正に荷電した状態になることのできる置換基又は基をいい、潜在的に陽イオン性という表現も使用されるべきである。これらの陽イオン性多糖類は、多糖類、特に天然多糖類、例えばセルロース、デンプン又はグアー、好ましくはグアーを化学的に変性させることによって得られる重合体である。誘導体化とも呼ばれるこの化学的変性は、多糖類骨格上に、エーテル結合により一般に結合したこの際、酸素原子が、反応した多糖類骨格のヒドロキシル基に相当する側基を導入することを可能にする。好ましくは、本発明の陽イオン性多糖類の陽イオン性基は第四級アンモニウム基である又はそれを含む。有利には、本発明の陽イオン性多糖類は、陽イオン性セルロース、陽イオン性デンプン又は陽イオン性グアー、好ましくは陽イオン性グアーから選択される。一実施形態では、陽イオン性多糖類は、陽イオン性セルロース、特に米国特許第6,833,347号に記載されたようなセルロースエーテルである。本発明で使用できるであろう陽イオン性セルロースは、第四級アンモニウム陽イオン性基、典型的には同一のもの又は異なるものであり、かつ、水素、アルキル基1~10個の炭素原子、好ましくは1~6個の炭素原子、有利には1~3個の炭素原子、アリールよりなる群から選択される3つの基これら3つの基は、好ましくは同一のもの又は異なるものであり、アルキル基を表すを有する第四級アンモニウム基によって変性されたセルロースである。典型的には、第四級アンモニウム基は、トリアルキルアンモニウム基、例えば、トリメチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム、トリブチルアンモニウム、アリールジアルキルアンモニウム、特にベンジルジメチルアンモニウム及び/又はピリジニウム及びイミダゾリンなどの、窒素原子が環状構造の一員であるアンモニウム基であり、それぞれ、対イオン、特に塩化物と組み合わされた状態である。第四級アンモニウム基の対イオンは、一般に、塩化物イオン、或いは臭化物又は沃化物などのハロゲンである。好ましい陽イオン性セルロースとしては、塩化セルローストリメチルアンモニウム-3-プロピルポリオキシエタンジイル-1,2ヒドロキシル-2又はポリクオタニウム-10PQ10よりなる群から選択される陽イオン性セルロースが挙げられる。また、Dowが販売するUcar商標製品、特にUcar商標JR30M、Ucar商標JR400、Ucare商標JR125、Ucare商標LR400及びUcare商標LK400も挙げることができる。本発明で使用できる陽イオン性グアーは、有利には、反応性基を有する1種以上の陽イオン化剤で変性されたグアー又はグアー誘導体、例えばヒドロキシアルキルグアーヒドロキシエチルグアー又はヒドロキシプロピルグアーである。陽イオン性グアーは、グアー又はグアー誘導体のヒドロキシル基と、陽イオン化剤の反応性官能基との反応により得られる。陽イオン性グアーの製造方法は、米国特許第4,663,159号;同5,473,059号;同5,387,675号;同3,472,840号;同4,031,307号;同4,959,464号及び米国特許出願公開第2010/0029929号に記載されており、該文献の全てを引用によりここに含める。本発明の陽イオン化剤は、グアーのヒドロキシル基との反応により、本発明の少なくとも1個の陽イオン性基を有する陽イオン性グアーをもたらすことのできる化合物であると定義される。本発明の陽イオン化剤は、少なくとも1個の陽イオン性部分を含む化合物であると定義される。陽イオン化剤は、陽イオン性グアーをもたらすことのできる試剤を含む。好適な陽イオン化剤の群は、典型的には、エポキシ基、ハロゲン化物基、エステル基、無水物基又はエチレン性不飽和基などの反応性官能基と、少なくとも1個の陽イオン性部分又は当該陽イオン性部分の前駆体とを含む。好ましくは、陽イオン性基又は置換基は、少なくとも一つの陽イオン電荷を有する。本発明で使用できる陽イオン性グアーは、好ましくはかつ有利には、第四級アンモニウム陽イオン性基、典型的には同一のもの又は異なるものであり、かつ、水素、1~22個の炭素原子、好ましくは1~14個の炭素原子、有利には1~3個の炭素原子のアルキル基又はアリールよりなる群から選択される3個の基これら3つの基は、好ましくは同一のもの又は異なるものであり、アルキル基又はアリール基を表すを有する第四級アンモニウム基で変性されたグアー又はグアー誘導体、例えばヒドロキシアルキルグアーヒドロキシエチルグアー又はヒドロキシプロピルグアー、好ましくはグアーである。典型的には、第四級アンモニウム基は、トリアルキルアンモニウム基、例えばトリメチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム、トリブチルアンモニウム、アリールジアルキルアンモニウム、特にベンジルジメチルアンモニウム及び/又はピリジニウム及びイミダゾリンなどの、窒素原子が環状構造の一員であるアンモニウム基であり、それぞれが対イオン特に塩化物、臭化物又は沃化物と組み合わされたものである。本発明によく適合する陽イオン性グアーは、例えばWO2009/099567及びWO2010/014219に記載された誘導体化で得られた変性グアーである。一実施形態では、陽イオン性グアーの陽イオン性基は、陽イオン化剤の反応性官能基に、例えばアルキレン又はオキシアルキレン結合基を解して結合している。好適な陽イオン化基は、例えば、エポキシで官能化された陽イオン性窒素化合物、例えば、塩化2,3-エポキシプロピルトリメチルアンモニウム、臭化2,3-エポキシプロピルトリメチルアンモニウム又は沃化2,3-エポキシプロピルトリメチルアンモニウム、塩化物で官能化された陽イオン性窒素化合物、例えば塩化3-ハロゲノ-2-ヒドロキシプロピルトリメチルアンモニウム、例えば3-クロル-2-ヒドロキシプロピルトリメチルアンモニウムクロリド、3-クロル-2-ヒドロキシプロピルラウリルジメチルアンモニウムクロリド、3-クロル-2-ヒドロキシプロピルステアリルジメチルアンモニウムクロリド及びビニル又はメタアクリルアミド官能基で官能化された陽イオン性窒素化合物、例えば塩化メタクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウム、トリメチルアンモニウムプロピルメタクリルアミドメチル硫酸塩、塩化ジアリルジメチルアンモニウム、塩化ビニルベンジルトリメチルアンモニウム、陽イオン性単量体の先駆物質、例えばN-ビニルホルムアミド、N-ビニルアセトアミドその単位は、重合後に加水分解でき又はビニルアミン単位上にグラフトできるよりなる群から選択される。また、反応剤は、上記反応性基の非陽イオン性先駆物質とすることもでき、例えば、陽イオン性グアーは、クロルアルキルジアルキルアミン例えば塩化ジエチルアミノエチル、ジメチルアミノプロピルメタクリルアミド...でグラフトし、その後四級化工程を行うことにより得ることができる。このような工程は当業者に知られており、例えば、硫酸ジメチル、硫酸ジエチル及び塩化メチルにより実施できる。また、グアーを変性させるために使用される陽イオン性基は、例えばヒドロキシプロピルアンモニウムであることもできる。これらの化合物は、グアーガムと、塩化2,3-エポキシプロピルトリメチルアンモニウム又は塩化3-クロル-2-ヒドロキシプロピルトリメチルアンモニウムなどの化合物とを反応させることによって得ることができる。本発明で使用できる特定の陽イオン性グアーの例は、JaguarC17及びJaguarC14S、JaguarC13Sである。本発明で使用できる特定の陽イオン性セルロースの例は、Rhodia社が市販するPolycare400ポリクオタニウム-10及びDOWAmerchol社が市販するUcareJR400ポリクオタニウム-10である。陽イオン性デンプン上の陽イオン性置換基は、陽イオン性セルロース及び陽イオン性グアーについて上記したものと同一である。典型的には、非セルロース多糖類誘導体の陽イオン性は、置換度により表すことができる。陽イオン性置換度は、酸性メタノール抽出の前又は後に決定できる。酸性メタノール抽出は、洗浄工程とみなすことができ、反応終了時に存在する他の第四級アンモニウム化合物残留陽イオン化剤や未反応の陽イオン化剤の副生成物であるを除去することを可能にする。一般に、酸性メタノール抽出後の陽イオン性置換度DScatextractionは、該抽出前の陽イオン性置換度DScatよりも低い。本発明では、酸性メタノール抽出後に決定された陽イオン性置換度DScatextractionはさらに正確である。ここで使用するときに、DScat又はDScationicは、酸性メタノール抽出前に測定される陽イオン性置換度に関する。ここで使用するときに、DScatextraction又はDScatextcは、酸性メタノール抽出後に測定された陽イオン性置換度に関連する。ここで使用するときに、陽イオン性置換度DScat又はDScatextractionという表現は、1モルの糖単位当たりの陽イオン性基の平均モル数を意味する。DScat又はDScatextractionは、1H-NMR溶媒:D2Oにより測定できる。1HNMRスペクトルが得られたら、全てのグアー単位上のアノマープロトンに相当するピーク通常は3.2~4.3ppmの多重項の積分を単位元に標準化する。目的のピーク、すなわち、グアー単位上の第四級アンモニウム基のメチルプロトンに相当するものは、1.8ppm周辺に中心がある。アンモニウム官能基に3個のメチル基が存在するならば、このピークを9個のプロトンに対して積分する。したがって、陽イオン化剤である塩化2,3-エポキシプロピルトリメチルアンモニウムの場合についてのDScationicの算出は次のとおりである:陽イオン性置換度の測定は、DScationic前及び清浄化プロトコールのDScatextraction後に行った。すなわち、陽イオン性置換度の真値は、陽イオン性不純物の除去後に測定されたものであるとみなされる。実際に、陽イオン化剤の残留物/副生成物の存在は、約1.8ppmに中心がある目的のピークよりも低い領域で少ないピークにより明らかにされ、事実、これは、DScationicの見掛け値の増加につながる。本発明によれば、陽イオン性多糖類の抽出方法は、陽イオン性試剤不純物の全てを除去するために酸性化メタノール50:1のMeOH/HCl濃縮37、V/Vで実施できる。すなわち、陽イオン性多糖類を酸性メタノール混合物に約1の濃度で撹拌しながら添加する。続いて、この分散液を還流温度にし、45分間にわたってこの温度で保持する。この抽出方法の終了時に、溶媒をデカントし、そしてこの方法を新たな酸性化溶媒で2回以上繰り返す。最後の抽出後に、得られた陽イオン性多糖類をろ過し、純粋なメタノールで洗浄する。続いて、こうして精製された陽イオン性多糖類を乾燥させ、磨砕してからNMR分析を行う。有利には、陽イオン性多糖類の抽出後の陽イオン性置換度DScatextractionは、約0.05~0.5、好ましくは約0.05~0.3、好ましくは約0.05~0.2である。陽イオン性置換度は、糖単位1モル当たりの陽イオン性置換の平均モル数を表す。有利には、洗浄組成物の総重量に対する多糖類の重量比は、活物質を基にして、0.01~1、好ましくは0.01~0.5である。本発明の組成物は、有利には、これが付着した表面に対して次の特性のうち一つ以上を付与する:該表面の全て又は一部の親水化;沈着防止特性;付着防止特性;防汚特性、特に汚れ沈着防止、付着防止及び再沈着防止特性。有利には、本発明の組成物は、処理を受けた表面に、汚れ物質に対する永続的な沈着防止特性及び/又は付着防止特性を付与することを可能にする。本発明の組成物は、任意の形態で提供することができ、かつ、複数の方法で使用できる。該組成物は、特にスプレーにより、それ自体が付着するゲル化又は非ゲル化液体の形態にあることができる。該組成物は、処理を受ける表面に適用される前に水で希釈されるゲル化又は非ゲル化液体、水溶性バッグ内に保持されたゲル化又は非ゲル化液体、フォーム、エアロゾル、選択された物品又は不織物品から造られた吸収性基材、特にワイプに吸収された液体、固体、水溶性バッグに保持されていてよい固体、特にタブレットの形態この場合、該組成物は、タブレットの全て又は一部を占めることが可能であるにあることができる。有利には、本発明に従う組成物は、液体形態、スプレー形態、ゲル形態、ワイプ形態である。本発明の洗浄又はすすぎ組成物は、次の化合物の1種以上:界面活性剤特に非イオン性、陰イオン性、両性、両性イオン性又は陽イオン性、重合体、特に混合物の粘度及び/又は組成物の使用中に形成されるフォームの安定性を制御するために使用される重合体、屈水性剤hydrotropicagent、殺生物剤又は殺菌剤特に陽イオン性殺生物剤又は殺菌剤、溶媒特に良好な洗浄又は脱脂活性を有するもの及び水溶性溶媒、共溶媒、pH調整剤をさらに含むことができる。洗浄組成物に通常使用されかつ当業者に知られている任意の他の化合物を本発明の組成物に添加することができる。陰イオン性界面活性剤本発明で使用するための典型的な陰イオン性界面活性剤、例えば次のとおりである:式R-CHSO3M-COOR’のスルホン酸アルキルエステル式中、RはC8~C20、好ましくはC10~C16アルキル基を表し、R’は、C1~C6、好ましくはC1~C3アルキル基を表し、Mは、アルカリ金属ナトリウム、カリウム又はリチウム陽イオン、置換又は非置換アンモニウムメチル-、ジメチル-、トリメチル-又はテトラメチルアンモニウム、ジメチルピペリジニウムなど、陽イオン又はアルカノールアミンから誘導される陽イオンモノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミンなどを表す。。特に、R基がC14~C16基であるスルホン酸メチルエステルが挙げられる;式ROSO3Mのアルキルスルホン酸塩式中、Rは、C5~C24、好ましくはC10~C18アルキル又はヒドロキシアルキル基を表し例えばコプラ及び獣脂から誘導される脂肪酸の塩、Mは、水素原子又は上記と同じ意味を持つ陽イオン及びそれらのエトキシル化EO及び/又はプロポキシル化PO誘導体であって平均して0.5~30、好ましくは0.5~10のEO及び/又はPO単位を有するものを表す。;式RCONHR’OSO3Mのスルホン酸アルキルアミド式中、Rは、C2~C22、好ましくはC6~C20アルキル基を表し、R’は、C2~C3アルキル基を表し、Mは、水素原子又は上記と同じ意味を持つ陽イオン及びそれらのエトキシル化EO及び/又はプロポキシル化PO誘導体であって平均して0.5~60のEO及び/又はPO単位を有するものを表し;飽和又は不飽和C8~C24、好ましくはC14~C20脂肪酸の塩、C9~C20アルキルベンゼンスルホネート、第一又は第二C8~C22アルキルスルホネート、アルキルグリセロールスルホネート、GB-A-1082179に記載されたスルホン化ポリカルボン酸、パラフィンスルホネート、N-アシル-N-アルキルタウレート、イソチアネート、アルキルスクシナメート、アルキルスルホスクシナメート、スルホコハク酸モノエステル又はジエステル、N-アシルサルコシネート、アルキルグリコシドスルフェート、ポリエトキシカルボキシレート、モノグリセリドスルフェート及び塩化脂肪酸とスルホン酸ヒドロキシアルキルとの縮合物;該陽イオンは、アルカリ金属ナトリウム、カリウム又はリチウム、置換又は非置換アンモニウムメチル-、ジメチル-、トリメチル-又はテトラメチルアンモニウム、ジメチルピペリジニウムなど残基、又はアルカノールアミンモノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミンなどから誘導される残基であることができる;アルキルホスフェート又はアルキル若しくはアルキルアリールホスフェートエステル、例えばロディア社が販売するRhodafacRA600、RhodafacPA15又はRhodafacPA23;該陽イオンは、アルカリ金属ナトリウム、カリウム若しくはリチウム、置換若しくは非置換アンモニウムメチル-、ジメチル-、トリメチル-若しくはテトラメチルアンモニウム、ジメチルピペリジニウムなど残基又はアルカノールアミンモノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミンなどから誘導される残基であることができる。非イオン性界面活性剤非イオン性界面活性剤の説明が米国特許第4,287,080号及び米国特許第4,470,923号にある。特に、アルキレンオキシド、特にエチレンオキシド及び随意にプロピレンオキシドと、アルコール、ポリオール、アルキルフェノール、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド及び脂肪アミンとの縮合物;アミンオキシド;糖誘導体、例えばアルキルポリグリコシド又は脂肪酸と糖とのエステル、特にスクロースモノパルミテート;長鎖8~28個の炭素原子の第三級ホスフィンオキシド;ジアルキルスルホキシド;ポリオキシエチレンとポリオキシプロピレンとのブロック共重合体;ソルビタンのポリアルコキシル化エステル;ソルビタンの脂肪エステル;ポリエチレンオキシド及び疎水性を付与するように変性された脂肪酸アミド例えば、10~18個の炭素原子を有する脂肪酸モノ-及びジエタノールアミドが挙げられる。本発明で使用するための典型的な非イオン性界面活性剤は、例えば次のとおりである:2~50個のオキシアルキレンオキシエチレン及び/又はオキシプロピレン単位を含むポリオキシアルキレン化C8~C18脂肪族カルボン酸、特に12個平均の炭素原子又は18個平均の炭素原子を有するもの、2~50個のオキシアルキレンオキシエチレン及び/又はオキシプロピレン単位を含むポリオキシアルキレン化C6~C24脂肪族アルコール、特に12個平均の炭素原子又は18個平均の炭素原子を有するもの;ロディア社製のAntaroxB12DF、AntaroxFM33、AntaroxFM63及びAntaroxV74、BASF社製のPlurafacLF400及びPlurafacLF220、ロディア社製のRhodasurfID060、RhodasurfID070及びRhodasurfLA42並びにICI社製のSynperonicA5、A7及びA9、アミンオキシド、例えばドデシルジ2-ヒドロキシエチルアミンオキシド、ホスフィンオキシド、例えばテトラデシルジメチルホスフィンオキシド。両性界面活性剤本発明で使用するための典型的な両性界面活性剤は、例えば次のとおりである:ナトリウムイミノジプロピオネート又はアルキルイミノプロピオネート、例えばロディア社製のMIRATAINEH2CHA及びMIRATAINEJCHA、アルキルアンホアセテート又はアルキルアンホジアセテートであって、そのアルキル基が6~20個の炭素原子を有するもの、例えばロディア社が販売するMIRANOLC2MConcNP、両性アルキルポリアミン誘導体、例えばロディア社が販売するAmphionicXL商標、及びBerolNobel社が販売するAmpholac7T/X商標及びAmpholac7C/X商標。両性イオン性界面活性剤本発明で使用するための典型的な両性イオン性界面活性剤は、例えば米国特許第5,108,660号に記載されている。多数の好適な両性イオン性界面活性剤は、アルキルジメチルベタイン、アルキルアミドプロピルジメチルベタイン、アルキルジメチルスルホベタイン若しくはアルキルアミドプロピルジメチルスルホベタイン、例えばロディア社が販売するMIRATAINEJCHA、MIRATAINEH2CHA若しくはMIRATAINECBS、又はSherexCompanyがVarionCADGベタイン及びVarionCASスルホベタインという商品名で販売する同タイプのもの又は脂肪酸と蛋白質加水分解物との縮合生成物である。また、他の両性イオン性界面活性剤が米国特許第4,287,080号及び米国特許第4,557,853号にも記載されている。別の両性イオン性はベタイン、例えば、米国特許出願公開第2006/0217286号引用により全体的に本明細書に含めるにより開示されたものである。混合物の粘度及び/又は使用中に形成されるフォームの安定性を制御するために使用される重合体の例は、セルロース誘導体又はグアー誘導体カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルグアー、カルボキシメチルグアー、カルボキシメチルヒドロキシプロピルグアーなど、キサンタンガム、スクシノグリカンロディア社が販売するRheozan商標、ローカストビーンガム又はカラギーナン該洗浄組成物の総重量の0~2の割合である。屈水剤の例は、短鎖C2~C8アルコール、特にエタノール、ジオール及びグリコール、例えばジエチレングリコール又はジプロピレングリコール、ナトリウムキシレンスルホネート又はナトリウムナフタリンスルホネート該洗浄組成物100g当たり0~10gの割合である。殺生物剤又は殺菌剤の例は次のとおりである:陽イオン性殺生物剤、例えばモノ第四級アンモニウム塩、例えばココアルキルベンジルジメチルアンモニウム、C12~C14アルキルベンジルジメチルアンモニウム、ココアルキルジクロルベンジルジメチルアンモニウム、テトラデシルベンジルジメチルアンモニウム、塩化ジデシルジメチルアンモニウム又は塩化ジオクチルジメチルアンモニウム;臭化ミリスチルトリメチルアンモニウム又は臭化セチルトリメチルアンモニウム、モノ第四級複素環式アミン塩、例えば塩化ラウリルピリジニウム、塩化セチルピリジニウム又は塩化C12~C14アルキルベンジルイミダゾリウム、脂肪アルキルトリフェニルホスホニウム塩、例えば臭化ミリスチルトリフェニルホスホニウム、高分子殺生物剤、例えば次の反応により誘導されるもの:エピクロルヒドリンとジメチルアミン又はジエチルアミンとの反応、エピクロルヒドリンとイミダゾールとの反応、1,3-ジクロル-2-プロパノールとジメチルアミンとの反応、1,3-ジクロル-2-プロパノールと1,3-ビスジメチルアミノ-2-プロパノール、二塩化エチレンと1,3-ビスジメチルアミノ-2-プロパノールとの反応、ビス2-クロルエチルエーテルとN,N’-ビスジメチルアミノプロピル尿素又は-チオ尿素との反応、ビグアニジン重合体塩酸塩、例えばVANTOCILIB、両性殺生物剤、例えばN-[N’-C8~C18アルキル-3-アミノプロピル]グリシン、N-{N’-[N-C8~C18アルキル-2-アミノエチル]-2-アミノエチル}グリシン又はN,N-ビス[N’-C8~C18アルキル-2-アミノエチル]グリシン誘導体、例えばドデシルアミノプロピルグリシン又はドデシルジエチレンジアミングリシン、アミン、例えばN-3-アミノプロピル-N-ドデシル-1,3-プロパンジアミン、ハロゲン化殺生物剤、例えばヨードフォア及び次亜塩素酸塩塩、例えばナトリウムジクロルイソシアヌレート、フェノール系殺生物剤、例えばフェノール、レゾルシノール、クレゾール又はサリチル酸、疎水性殺生物剤、例えばp-クロル-m-キシレノール又はジクロル-m-キシレノール、4-クロル-m-クレゾール、レゾルシノールモノアセテート、モノ又はポリアルキル又はアリールフェノール、クレゾール又はレゾルシノール、例えばo-フェニルフェノール、p-t-ブチルフェノール、又は6-n-アミル-n-クレゾール、アルキル及び/又はアリールクロル-又はブロムフェノール、例えばo-ベンジル-p-クロルフェノール、ハロゲン化ジフェニルエーテル、例えば2’,4,4’-トリクロル-2-ヒドロキシジフェニルエーテルトリクロサン又は2,2’-ジヒドロキシ-5,5’-ジブロムジフェニルエーテル、クロルフェネシンp-クロルフェニルグリセリルエーテル該洗浄組成物の総重量の0~50の割合。良好な洗浄又は脱脂活性を有する溶媒の例は次のとおりである:オクチルベンゼン型のアルキルベンゼン、少なくとも100°C沸点を有するオレフィン、例えばα-オレフィン、好ましくは1-デセン又は1-ドデセン、一般式R1OR2OmHのグリコールエーテルここで、R1は3~8個の炭素を有するアルキル基であり、それぞれのR2はエチレン又はプロピレンのいずれかであり、mは、1~3の範囲の数である;モノプロピレングリコールモノプロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、モノプロピレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノヘキシルエーテル、モノエチレングリコールモノヘキシルエーテル、モノエチレングリコールモノブチルエーテル及びそれらの混合物が挙げられる;分子構造内に6~16個の炭素原子を有するジオール;ジオールは、それらの脱グリース特性に加えて、カルシウム塩石鹸を除去するのに役立ち得るため、特に有利である;8~12個の炭素原子を有するジオール、特に2,2,4-トリメチル-1,3-ペンタンジオールが好ましい;他の溶媒、例えば、松油、オレンジテルペン、ベンジルアルコール、n-ヘキサノール、1~4個の炭素原子を有するアルコールのフタル酸エステル、ブトキシプロパノール、ブチルカルビトール及び1-2-n-ブトキシ-1-メチルエトキシプロパン-2-オールブトキシプロポキシプロパノール又はジプロピレングリコールモノブチルエーテルとしても知られている、ジグリコールヘキシルヘキシルカルビトール、ブチルトリグリコール、ジオール、例えば2,2,4-トリメチル-1,3-ペンタンジオール、及びそれらの混合物該洗浄組成物の総重量の0~30の割合。洗浄効果が小さい水溶性有機溶媒の例は、メタノール、エタノール、イソプロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール及びそれらの混合物該洗浄組成物の総重量の0~40の割合である。共溶媒の例は、11を超えるpH、特に11.7を超えるpHを組成物において特に有利なモノエタノールアミド及び/又はβ-アミノアルカノールである。というのは、これらは、硬質表面上での薄膜及びスジの形成を減少させるのに役立つからであるこれらは、洗浄組成物の重量の0.05~5の割合で使用できる;モノエタノールアミド及び/又はβ-アミノアルカノールを含む溶媒系は、米国特許第5,108,660号に開示されている。該組成物のpH又は該組成物の使用のpHは、処理すべき表面に依存し、例えば1~14、好ましくは2~11であることができる。疎水性表面に関して使用する場合に、親水化という名称は、水の接触角の減少により示されるように、当該表面をさらに親水性にし、それによって疎水性を低くすることを意味する。基材に関して使用するときに、水の接触角という用語は、従来の画像分析方法によって、すなわち、表面、典型的には実施的に平坦な表面上に25°Cで水滴を配置し、この水滴を撮影し、そして画像に示された接触角を測定することによって測定されるとくに表面上の水滴により示される接触角を意味する。永続的な沈着防止特性及び/又は付着防止特性という用語は、処理を受けた表面が、後の汚れ物質との接触後を含めて経時的にこれらの特性を保持することを意味するものと解する。この持続性は、10回のすすぎサイクル、さらには、いくつかの特定の場合には100回のすすぎサイクルを超えて観察できる。このようにして処理された表面上に沈着防止特性を付与するという表現は、特に、主に水性媒体と接触した処理表面が該表面上に該汚れ物質を捕捉する傾向を有しないことを意味する。このようにして処理された表面に付着防止特性を付与するという表現は、特に、処理された表面が、その上に付着した汚れ物質と非常にわずかにのみ相互作用し、汚れた処理表面から汚れ物質を容易に除去することをを可能にすることができることを意味する;これは、処理表面に接触した汚れ物質を乾燥させる際に、汚れ物質と表面とに形成された結合が非常に弱いためである;つまり、これらの結合を破壊するのには、洗浄操作の間に少ないエネルギー結果として少ない労力しか要しない。この表面の親水化特性は、さらに表面上での凝集体の形成を減少させることを可能にする;これは、特に浴室の窓及び鏡用の洗浄組成物に使用する際に有利である。さらに、本発明に従う組成物の塗布によるその処理直後ただし、その後の繰り返しの水性媒体との接触後の表面の乾燥速度は、非常に有意に改善される。用語硬質表面とは、非繊維表面をいい、等しく家庭用、共用又は産業用表面であることができる。これらのものは、特に次のタイプの任意の材料から作製できる:セラミック、ガラス、金属、合成樹脂、メラミン、フォーマイカ、プラスチック例えばポリ塩化ビニル、ポリアミド。また、本発明は、所定の物品の硬質表面を処理又は予備処理するための本発明の洗浄組成物に関するものでもある。本発明は、a疎水性表面を有する硬質表面基材と、b該基材の疎水性表面の少なくとも一部に配置された、本発明の陽イオン性多糖類を含む親水化層とを備える処理又は予備処理物品に関するものである。本発明の組成物による表面の処理は、表面特性の変化をもたらし、特に、この表面は、親水化され、かつ、防汚特性を有する。また、本発明は、硬質表面を親水化する及び/又はこの表面に沈着防止特性、付着防止特性及び防汚特性を与えるために少なくとも1種の陽イオン性多糖類を使用することに関するものでもある。陽イオン性多糖類は上記のとおりである。一実施形態では、陽イオン性多糖類は硬質表面用洗浄組成物に含まれる。硬質表面用洗浄組成物は上記のとおりである。また、本発明は、硬質表面を親水化する及び/又はこの表面に沈着防止特性、付着防止特性及び防汚特性を付与するのに好適な少なくとも1種の陽イオン性多糖類を含む組成物に関するものでもある。該陽イオン性多糖類及び該組成物は上記のとおりである。また、本発明は、疎水性表面を有する硬質表面の親水化方法であって、当該疎水性表面の少なくとも一部分を本発明に従う組成物で処理して当該疎水性表面の当該部分に親水化層を付着させることを含む方法に関するものでもある。また、本発明は、表面に沈着防止特性、付着防止特性及び防汚特性を付与するための方法であって、該表面の少なくとも一部分を本発明の組成物で処理することを含む方法に関するものでもある。また、本発明は、硬質表面を本発明の組成物を洗浄する及び/又はすすぐための方法に関するものでもある。以下、本発明を非限定的な実施例により説明する。例1:HSC組成物における陽イオン性グアーの防汚効果一般的プロトコールa.メラミン表面の製造:このタイルをエタノールで洗浄し、続いてふき取る。b.表面処理:10滴の洗剤組成物を、ピペットを用いてタイルの一部に塗布し、その後その表面をキムワイプで拭く。その後、表面を約1分間乾燥させる。試験した洗剤組成物:キッチンクリーナー基準溶液重合体なし:MirataineJCHA0.9、RhodocleanEFC1、イソプロパノール3、DowanolPnB、水、pH8.5溶液1:基準溶液1MIRAPOLSurf-S2102.2活性、水、pH8.5溶液2:基準溶液2.2グアー非陽イオン性JaguarSの1水溶液、pH8.5溶液3:基準溶液JaguarC500商標という商品名でロディア社が販売する陽イオン性グアー2.2の1水溶液、pH8.5溶液4:基準溶液JaguarC13S商標という商品名でロディア社が販売する陽イオン性グアー2.2の1水溶液、pH8.5溶液5::基準溶液JaguarC17商標という商品名でロディア社が販売する陽イオン性グアー2.2の1水溶液、pH8.5溶液3、4及び5で使用したグアーは、本発明に従うDScatextractionを有する特に本明細書において詳細に説明した手順に従って測定される、0.05~0.3のDScatextraction。さらに、溶液5で使用した陽イオン性グアーのDScatextractionは、溶液3で使用した陽イオン性グアーのDScatextractionよりも大きい溶液4で使用した陽イオン性グアーのDScatextractionよりも大きいすなわちDScatextractionJaguarC500商標<DScatextractionJaguarC13S商標<DScatextractionJaguarC17商標。また、溶液3、4及び5で使用したグアーは、本発明に従う平均分子量特に本明細書に詳細に説明した手順に従うSEC-MALS分析によって測定される100,000~3,000,000g/molの平均分子量も有する。汚れの調製オイルのミックスを、ヒマワリこのミックスの総重量に対して60重量と、菜種このミックスの総重量に対して20重量と、オリーブこのミックスの総重量に対して20重量とを混合させ、そして150°Cで48時間加熱することにより調製する。いくらかのカーボンブラックを添加して強力に着色させた。過剰のカーボンブラックを添加しないように注意する必要がある。ブルーミング効果ブルーミング効果:タイルをすすいだ後に、残された汚れがカーボンブラックを放出し、タイル上の領域のほとんどを覆い、試験物とコントロールとを区別するのが困難になるの原因となる可能性があるからである。約3mLの汚れをピペットで表面に塗布する。この汚れを、直ちに冷たい水道水を用いて約8mL/分の流れワイプで20秒間拭く。その後、その表面を垂直位置で乾燥させる。2回目の汚れサイクルを、いかなる処理も再適用することなく行うことができる。結果:HSC組成物における陽イオン性グアーの防汚効果汚れ付着物に及ぼす本発明の組成物の効果の結果を1回のサイクル後に評価する。良好な洗浄力:完全に脱脂された表面汚れなし。中程度の洗浄力:部分的に脱脂された表面部分的汚れ。悪い洗浄力:表面にグリースが存在汚れ。これらの結果は、基準溶液及び非陽イオン性グアーでは汚れが残るのに対し、市販の組成物及び特に本発明の組成物ではさらなる汚れは存在しないことを示している。陽イオン性グアーは、特に防汚性能の点で、硬質表面の清浄化を改善することを可能にする。例2:親水化性能プロトコール:このタイルをアルカリ洗剤で洗浄し、その後純粋、続いてエタノールですすぎ、最後にこの試料を乾燥させる。10滴の洗剤組成物をピペットでタイルの一方の部分に塗布し、この部分をキムワイプで拭く。次いで、水を表面から3~4cmで噴射し、そして水の連続被膜が形成されるかどうか観察する。親水化性能を観察することが可能である。薄い連続的な水の被膜がある場合には、スコアはである。すぐに後退する水の連続被膜が形成する場合には、スコアはである。新たな表面又は処理表面に差異がない場合多くの水滴には、スコアは0である。表面の疎水化がある場合には、スコアは-になる。試験した洗剤組成物:キッチンクリーナー基準溶液重合体なし:MirataineJCHA0.9、RhodocleanEFC1、イソプロパノール3、DowanolPnB、水、pH8.5溶液1:基準溶液1MIRAPOLSurf-S2102.2活性、水、pH8.5溶液2::基準溶液2.2グアー非陽イオン性JaguarSの1水溶液、pH8.5溶液3:基準溶液JaguarC500商標という商品名でロディア社が販売する陽イオン性グアー2.2の1水溶液、pH8.5溶液4:基準溶液JaguarC13S商標という商品名でロディア社が販売する陽イオン性グアー2.2の1水溶液、pH8.5溶液5:基準溶液JaguarC17商標という商品名でロディア社が販売する陽イオン性グアー2.2の1水溶液、pH8.5上記のように、溶液3、4及び5で使用したグアーの全ては、本発明に従うDScatextractionと平均分子量とを有する。結果:陽イオン性グアーを硬質表面洗浄用の洗剤組成物に使用すると、硬質表面の親水化が得られ、特に、市販の組成物に対して硬質表面の親水化が改善する。置換度陽イオン性が高ければ高いほど、親水化が良好である。"