内側空間を形成する胴部を有し該内側空間に内容物を充填するチューブ本体と、内容物の注出口を有し該チューブ本体の口部に装着されるベースとを備え、該注出口に該胴部への押圧に伴い開口する弁体を備える弁体付きチューブ容器であって、前記胴部の内周面に、内容物の排出に伴って縮小変形する胴部に弾性力を付与する弾性部材を設けることを特徴とする弁体付きチューブ容器。前記胴部は、その外周面を内側に向けて凹陥させる一対の段部を有し、前記弾性部材を、該一対の段部間に配設してなる請求項1に記載の弁体付きチューブ容器。本発明の課題は、内容物を所期した量で注出することができ、さらに内容物の垂れ落ちを有効に防止することができる弁体付きチューブ容器を提案するところにある。本発明は、内側空間を形成する胴部を有し該内側空間に内容物を充填するチューブ本体と、内容物の注出口を有し該チューブ本体の口部に装着されるベースとを備え、該注出口に該胴部への押圧に伴い開口する弁体を備える弁体付きチューブ容器であって、前記胴部の内周面に、内容物の排出に伴って縮小変形する胴部に弾性力を付与する弾性部材を設けることを特徴とする弁体付きチューブ容器である。前記前記胴部は、その外周面を内側に向けて凹陥させる一対の段部を有し、前記弾性部材を、該一対の段部間に配設することが好ましい。胴部の内周面に、弾性部材を配設したので、内容物の排出に伴い縮小変形した胴部を、この弾性部材の弾性力によって元の形状に復元させることができる。これにより、弁体周辺に付着した残留内容物がチューブ本体内に引き戻されるので、内容物の垂れ落ちを有効に防止することができる。また、弁体の作用によって高い液切れ性能を有しているので、内容物を所期した通りの量で注出させることができる。弾性部材を、胴部に設けた一対の段部間に配設する場合は、胴部を押圧しても、弾性部材は段部の間で位置決めされるので、内容物を繰り返し注出しても安定的に胴部を復元させることができる。また、弾性部材の弾性力を所期した通りに発揮させるためには、弾性部材上を押圧して、この弾性部材を確実に縮小変形させることが望ましいが、段部を、胴部の外周面を内側に向けて凹陥するようにして設けているので、押圧すべき弾性部材を配設している位置をチューブ容器の外側から視認できる。以下、図面を参照して、本発明をより具体的に説明する。図1は、本発明に従う弁体付きチューブ容器の実施の形態を、一部を断面で示す側面図であって、図2は、図1に示す弁体付きチューブ容器につき、aは、ヒンジキャップの開放姿勢での平面図であり、bは、一部を断面で示すaの部分側面図であって、図3は、図2に示す姿勢から、ヒンジキャップを閉める途中の姿勢を二点鎖線で示すとともに、ヒンジキャップの閉鎖姿勢を断面で示す、部分拡大側面図であって、図4は、本発明に従う他の弁体付きチューブ容器の実施の形態を、一部を断面で示す部分拡大側面図である。図1において、符号10はチューブ本体である。チューブ本体10は、筒状の口部11aを有し、この口部11aに連結する肩部11bを備えるヘッド11と、一端側を肩部11bに連結し、他端側を例えばヒートシールや超音波等で閉鎖して、その内側に内容物を充填する内側空間Mを形成する胴部12とを備えている。口部11aの外周側には突起11cが形成されている。また胴部12は、可撓性を有するものであり、例えばポリプロピレン樹脂やポリエチレン樹脂等の合成樹脂製の材料で形成することも、また、この合成樹脂にガスバリア層、印刷層等を適宜積層させて形成することもできる。符号20は、チューブ本体10の口部11aに装着されるベースである。ベース20は、口部11aを覆う円板状の天壁20aを有し、この天壁20aの中央部にその表裏を貫通させて内容物の注出口20bを形成している。天壁20aの表面側には、注出口20bを取り囲む注出壁20cが形成されている。また、天壁20aの裏面側には、注出口20bの開口縁を間隔をあけて取り囲む内側環状壁20dと、口部11aを取り囲む中間環状壁20eと、天壁20aの端縁に設けられる外側環状壁20fとを設けている。中間環状壁20eの先端は、突起11cに係合する爪状となっていて、チューブ本体10に対しベース20を抜け止め保持している。なお、口部11a及び中間環状壁20eのそれぞれにねじ部を設けて、ベース20をねじ結合によって抜け止め保持してもよい。また、図3に示すように内側環状壁20dの内面には、環状、或いは周方向に間隔をあけた間欠状となる溝部mが形成されている。符号30は、弁体である。図3に詳細を示すように、弁体30は、リング状の基部31の内側端縁から立ち上がる弁側壁32の上端に、内側空間Mに向けて凸となる弁天壁33を連結するとともに、弁天壁33の表裏を貫通する、図示の例では直線状のスリット34を備えている。スリット34の形状は、例えば十字状、放射状等、内容物の粘度等に応じて適宜選択される。また、基部31の裏面側には、基部31に沿って環状となる凹部35が形成されている。ここで弁体30は、例えばシリコンゴム等の弾性を有する材料で形成されており、胴部12を押圧する前の状態では閉鎖しているスリット34は、胴部12の押圧に伴い内側空間M内の圧力が高まると開口し、また胴部12の押圧を解除して内側空間Mの圧力が押圧前の状態に戻ると閉鎖する。符号40は、弁体30を保持する保持部材である。図3に示すように保持部材40は、環状体41の上面に、凹部35に適合する凸部42を備えており、環状体41の外周側には、溝部mに適合する爪部43が設けられている。これにより保持部材40は、凸部42を凹部35に適合させて弁体30を位置決めするとともに、爪部43を溝部mに係合させて弁体30を抜け止め保持している。また、符号50は、天壁20aに覆い被さる蓋体である。図2に示すように蓋体50は、ヒンジhを介してベース20に一体連結している。また蓋体50の裏面側には、図1に示すように、蓋体50を閉めた際に注出壁20cの外周側に当接する環状の外側シール壁51と、外側シール壁51の半径方向内側にて突出して弁体30の弁天壁33に当接する栓部52とを備えている。これにより、蓋体50を閉めることでチューブ本体10内が確実に密閉される。なお、さらに、図2及び図3に示すように、注出壁20cの内周側に当接する内側シール壁53を設けてもよい。そして、符号60は、筒状となる弾性部材である。弾性部材60は、胴部12の内周面側に配設されるものであり、内容物の排出に伴い縮小変形した胴部12に、弾性部材60自身も元の形状に戻ろうとする弾性力を付与して、胴部12を元の形状に復元させることができる。弾性部材60としては、例えばシリコンゴムが好適であるが、この他にも内容物と接触しても変質しにくい材質のものが、内容物の種類に応じて適宜選択される。また弾性部材60を胴部12の内周面側に配設するにあたっては、例えばヒートシールや超音波等で双方を固着させてもよいが、胴部12の周方向長さよりも弾性部材60の周長を長くしておき、胴部12の内周面側に配設された際に、それらの周長の差分となる弾性部材60の弾性力が、胴部12に常時加わるようにして保持してもよい。特に、図4に示すように、胴部12に、その外周面を内側に向けて凹陥させる一対の段部13を形成し、これら一対の段部13の間に弾性部材60を配設する場合は、胴部12を押圧しても、弾性部材60は段部13の間で位置決めされて、胴部12に対し所期した通りの位置で復元力を与えることができるので、内容物を繰り返し注出させても、胴部12を元の形状に安定的に復元させることができる。なお段部13は、周方向に環状となるものでもよいし、周方向に間隔をあけて間欠状となるものでもよい。上記のように構成される弁体付きチューブ容器から内容物を注出するにあたっては、図2に示すように蓋体50を開けた状態で、胴部12を押圧して縮小変形させる。その後、胴部12の押圧を解除すると、弁体30のスリット34が閉じて内容物の注出が停止する。ここで、弾性部材60は、胴部12とともに縮小変形しているので、元の形状に戻ろうとする弾性力でもって、胴部12を元の形状に復元させることができる。これにより、バックサクション機能が発揮されて、弁体30周辺に付着した残留内容物もチューブ本体10内に引き戻されるので、残留内容物の垂れ落ちが有効に防止される。なお、胴部12をより安定的に復元させるには、弾性部材60上を押圧してこの弾性部材60を確実に縮小変形させることが好ましいが、図4に示すように一対の段部13を設けてこれらの間に弾性部材60を配設する場合は、押圧すべき弾性部材60を配設した位置が外側から視認できるので、確実に弾性部材60上を押圧することができ、残留内容物の垂れ落ちをより有効に防止することができる。