"物体側から順に配置された、負の屈折力を有する第1レンズグループと、複数のレンズ群からなり全体として正の屈折力を有する第2レンズグループと、を備え、前記第1レンズグループは、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する球面レンズからなる第1レンズと、負の屈折力を有する非球面レンズからなる第2レンズとを含む複数のレンズで構成され、前記第2レンズグループは、少なくとも1枚の負の屈折力を有する非球面レンズを含み構成されており、前記第1レンズグループと前記第2レンズグループとの間隔、または前記第1レンズグループと前記第2レンズグループとの間隔および前記第2レンズグループを構成する各レンズ群の相互間隔を変えることにより、広角端から望遠端へ変倍を行い、前記第2レンズグループを構成するいずれかのレンズ群を移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行い、以下に示す条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。1-8.0≦F12/D23≦-1.0ただし、F12は前記第2レンズの焦点距離、D23は前記第1レンズグループにおける、前記第2レンズの像側面と最も像側に配置されたレンズの物体側面との距離を示す。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。2-20.0≦Fw×F12/D232≦-1.0ただし、Fwは広角端における光学系全系の焦点距離を示す。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のズームレンズ。32.5≦|100×Δ1/φ1|≦10.0ただし、φ1は前記第2レンズの像側面の最大有効径、Δ1は前記第2レンズの像側面の最大有効径φにおける、非球面形状のコバC1Aと近軸球面形状のコバC1Bとの差Δ1=C1A-C1Bを示す。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項3に記載のズームレンズ。43.0≦100×|Δ1/φ1-Δ2/φ2|≦12.0ただし、φ2は前記第2レンズグループに含まれる負の屈折力を有する非球面レンズの像側面の最大有効径、Δ2は前記第2レンズグループに含まれる負の屈折力を有する非球面レンズの像側面の最大有効径φ2における、非球面形状のコバC2Aと近軸球面形状のコバC2Bとの差Δ2=C2A-C2Bを示す。前記第2レンズグループは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群と、を備え、前記前群を光軸に沿う方向へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行うことを特徴とする請求項1~4のいずれか一つに記載のズームレンズ。前記第2レンズグループは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する中群と、正または負の屈折力を有する後群と、を備え、前記中群を光軸に沿う方向へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行うことを特徴とする請求項1~4のいずれか一つに記載のズームレンズ。前記第2レンズグループは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する中群と、正または負の屈折力を有する後群と、を備え、前記中群を光軸に沿う方向へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行い、前記前群に含まれるレンズを光軸に対し略垂直な方向へ移動させることにより、手振れ補正を行うことを特徴とする請求項1~4のいずれか一つに記載のズームレンズ。第1レンズグループは、物体側から順に配置された、負の屈折力を有し像側に凹面を向けたメニスカス形状の球面レンズと、負の屈折力を有し像側に凹面を向けた非球面レンズと、正の屈折力を有するレンズと、を備えていることを特徴とする請求項1~7のいずれか一つに記載のズームレンズ。前記第2レンズグループに含まれる負の屈折力を有する非球面レンズは、前記第2レンズグループの最も像側に配置されていることを特徴とする請求項1~8のいずれか一つに記載のズームレンズ。特許文献1に記載のズームレンズでは、最も物体側に強い負の屈折力を備えた非球面レンズを配置して、前枠の有効径を抑えるとともに、広角で高い結像性能を確保している。しかしながら、このズームレンズでは、広角端の画角が80°程度と狭く、より広い画角の要望を満たすことは困難である。加えて、最も物体側に配置されているガラス材レンズは、非球面で形成されているため、製造コストが非常に高いという問題もある。特許文献2および3に記載のズームレンズでは、いずれも最も物体側に強い負の屈折力を有する非球面レンズを配置して、超広角化と前枠の小型化との両立を図っている。これらのズームレンズは、いずれも広角端の画角が100°程度あり、十分な広角化が図られているが、第1レンズ群が大きく、昨今小型化が強く望まれている撮像装置には不向きである。加えて、最も物体側に配置されているガラス材レンズは非球面で形成されているため、製造コストが非常に高いという問題もある。この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、100°を超える画角を有しながら、優れた結像性能を備えた、安価で小型のズームレンズを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する第1レンズグループと、複数のレンズ群からなり全体として正の屈折力を有する第2レンズグループと、を備え、前記第1レンズグループは、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する球面レンズからなる第1レンズと、負の屈折力を有する非球面レンズからなる第2レンズとを含む複数のレンズで構成され、前記第2レンズグループは、少なくとも1枚の負の屈折力を有する非球面レンズを含み構成されており、前記第1レンズグループと前記第2レンズグループとの間隔、または前記第1レンズグループと前記第2レンズグループとの間隔および前記第2レンズグループを構成する各レンズ群の相互間隔を変えることにより、広角端から望遠端へ変倍を行い、前記第2レンズグループを構成するいずれかのレンズ群を移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行い、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。1-8.0≦F12/D23≦-1.0ただし、F12は前記第2レンズの焦点距離、D23は前記第1レンズグループにおける、前記第2レンズの像側面と最も像側に配置されたレンズの物体側面との距離を示す。この発明によれば、最物体側に安価な球面レンズを配置し、最も口径が大きくなる最物体側に配置されるレンズ以外の口径の小さいレンズに非球面を形成することで、レンズの加工が比較的容易になり、光学系の製造コストの低減を図ることができる。加えて、100°を超える超広角化を達成しても、第1レンズグループの径方向の小型化と結像性能の維持とを両立することができる。この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。2-20.0≦Fw×F12/D232≦-1.0ただし、Fwは広角端における光学系全系の焦点距離を示す。この発明によれば、100°を超える超広角化を達成しても、第1レンズグループの径方向の小型化と結像性能の維持とを両立することができる。この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。32.5≦|100×Δ1/φ1|≦10.0ただし、φ1は前記第2レンズの像側面の最大有効径、Δ1は前記第2レンズの像側面の最大有効径φにおける、非球面形状のコバC1Aと近軸球面形状のコバC1Bとの差Δ1=C1A-C1Bを示す。この発明によれば、安価で良好な結像性能を備えたズームレンズを実現することができる。この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。43.0≦100×|Δ1/φ1-Δ2/φ2|≦12.0ただし、φ2は前記第2レンズグループに含まれる負の屈折力を有する非球面レンズの像側面の最大有効径、Δ2は前記第2レンズグループに含まれる負の屈折力を有する非球面レンズの像側面の最大有効径φ2における、非球面形状のコバC2Aと近軸球面形状のコバC2Bとの差Δ2=C2A-C2Bを示す。この発明によれば、優れた結像性能を備えたズームレンズを実現することができる。この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、前記第2レンズグループは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群と、を備え、前記前群を光軸に沿う方向へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行うことを特徴とする。この発明によれば、フォーカシングによる収差変動を抑制し、結像性能の優れたズームレンズを実現することができる。また、前群の移動のみでフォーカシングが可能になるため、フォーカス群の軽量化を図ることができる。この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、前記第2レンズグループは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する中群と、正または負の屈折力を有する後群と、を備え、前記中群を光軸に沿う方向へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行うことを特徴とする。この発明によれば、フォーカシングによる収差変動を抑制し、結像性能の優れたズームレンズを実現することができる。また、中群の移動のみでフォーカシングが可能になるため、フォーカス群の軽量化を図ることができる。この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、前記第2レンズグループは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する中群と、正または負の屈折力を有する後群と、を備え、前記中群を光軸に沿う方向へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行い、前記前群に含まれるレンズを光軸に対し略垂直な方向へ移動させることにより、手振れ補正を行うことを特徴とする。この発明によれば、フォーカシングによる収差変動を抑制し、結像性能の優れたズームレンズを実現することができる。また、中群の移動のみでフォーカシングが可能になるため、フォーカス群の軽量化を図ることができる。加えて、手振れ補正機能を備えたズームレンズを実現することができる。この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、第1レンズグループは、物体側から順に配置された、負の屈折力を有し像側に凹面を向けたメニスカス形状の球面レンズと、負の屈折力を有し像側に凹面を向けた非球面レンズと、正の屈折力を有するレンズと、を備えていることを特徴とする。この発明によれば、最も口径の大きくなる最物体側に安価である球面レンズを配置するこで、光学系の製造コストを低減することができる。加えて、光学系の小型化と広角化との両立が容易になる。この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、前記第2レンズグループに含まれる負の屈折力を有する非球面レンズは、前記第2レンズグループの最も像側に配置されていることを特徴とする。この発明によれば、第1レンズグループによって補正しきれない諸収差の補正が容易になる。すなわち、広角化により顕著となる諸収差を第2レンズグループで良好に補正することができ、より優れた結像性能を備えたズームレンズを実現することができる。この発明によれば、100°を超える画角を有しながら、優れた結像性能を備えた、安価で小型のズームレンズを提供することができるという効果を奏する。以下、この発明にかかるズームレンズの好適な実施の形態を詳細に説明する。この発明にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する第1レンズグループと、複数のレンズ群からなり全体として正の屈折力を有する第2レンズグループと、を備えている。第1レンズグループは、物体側から順に配置された、負の屈折力を有する球面レンズからなる第1レンズと、負の屈折力を有する非球面レンズからなる第2レンズとを含む複数のレンズで構成されている。第2レンズグループは、少なくとも1枚の負の屈折力を有する非球面レンズを含み構成されている。このように、最物体側に安価な球面レンズを配置し、最も口径が大きくなる最物体側に配置されるレンズ以外の口径の小さいレンズに非球面を形成することで、レンズの加工が比較的容易になり、光学系の製造コストの低減を図ることができる。この発明にかかるズームレンズでは、第1レンズグループと第2レンズグループとの間隔、または第1レンズグループと第2レンズグループとの間隔および第2レンズグループを構成する各レンズ群の相互間隔を変えることにより、広角端から望遠端へ変倍を行う。また、第2レンズグループを構成するいずれかのレンズ群を移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。このようなレンズ移動により変倍およびフォーカシングを行うことで、変倍やフォーカシングの際に生じる収差変動を抑制することができる。この発明は、100°を超える画角を有しながらも、光学系の径方向の小型化、高性能化を図ることを目的としている。加えて、かかる光学系の製造コストの低減もこの発明の目的である。そこで、かかる目的を達成するため、以下に示すような各種条件を設定している。まず、この発明にかかるズームレンズでは、第1レンズグループに含まれる第2レンズの焦点距離をF12、第1レンズグループにおける、第2レンズの像側面と最も像側に配置されたレンズの物体側面との距離をD23とするとき、次の条件式を満足することが好ましい。1-8.0≦F12/D23≦-1.0条件式1は、光学系の小型化と広角化と両立を図ったうえ、良好な結像性能を維持するための条件を示すものである。条件式1を満足することにより、100°を超える超広角化を達成しても、第1レンズグループの径方向の小型化を図ることができ、しかも良好な結像性能を維持することが可能になる。条件式1においてその下限を下回ると、第2レンズの負のパワーが弱くなりすぎ、広角端における画角の広さと第1レンズグループの小型化とを両立させるためには、第1レンズの負のパワーをより強くする必要が生じる。第1レンズの負のパワーをより強くすると、当該第1レンズにより発生する諸収差が顕著になるため、第1レンズに非球面を形成せざるを得なくなる。前述のように、第1レンズは光学中最も口径が大きいため、このレンズに非球面を形成することは、製造コストに跳ね返るため、避けなくてはならない。一方、条件式1においてその上限を超えると、第2レンズの負のパワーが強くなりすぎ、第2レンズに非球面を形成しても、当該第2レンズで発生する諸収差を補正しきれなくなる。または、第1レンズグループ内において、第2レンズとその像側に配置されるレンズとの間隔が近くなりすぎて、第1レンズグループ内のパワーバランスが崩れ、良好な結像性能を維持できなくなるおそれが生じる。いずれにしても好ましくない。なお、上記条件式1は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。1’-6.5≦F12/D23≦-1.4この条件式1’で規定する範囲を満足することにより、より光学系の小型化、広角化、結像性能の向上を図ることができる。さらに、上記条件式1’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。1’’-5.0≦F12/D23≦-1.8この条件式1’’で規定する範囲を満足することにより、より一層光学系の小型化、広角化、結像性能の向上を図ることができる。さらに、この発明にかかるズームレンズでは、広角端における光学系全系の焦点距離をFwとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。2-20.0≦Fw×F12/D232≦-1.0条件式2も、光学系の小型化と広角化と両立を図ったうえ、良好な結像性能を維持するための条件を示すものである。条件式1に加え、この条件式2を満足することにより、より好ましい効果が期待できる。条件式2においてその下限を下回ると、第2レンズの負のパワーが弱くなりすぎ、広角端における画角の広さと第1レンズグループの小型化とを両立させるためには、第1レンズの負のパワーをより強くする必要が生じる。第1レンズの負のパワーをより強くすると、当該第1レンズにより発生する諸収差が顕著になるため、当該第1レンズに非球面を形成せざるを得なくなる。前述のように、第1レンズは光学中最も口径が大きいため、このレンズに非球面を形成することは、製造コストに跳ね返るため、避けなくてはならない。一方、条件式2においてその上限を超えると、第2レンズの負のパワーが強くなりすぎ、第2レンズに非球面を形成しても、当該第2レンズで発生する諸収差を補正しきれなくなる。または、第1レンズグループ内において、第2レンズとその像側に配置されるレンズとの間隔が近くなりすぎて、第1レンズグループ内のパワーバランスが崩れ、良好な結像性能を維持できなくなるおそれが生じる。いずれにしても好ましくない。なお、上記条件式2は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。2’-18.0≦Fw×F12/D232≦-1.5この条件式2’で規定する範囲を満足することにより、より光学系の小型化、広角化、結像性能の向上を図ることができる。さらに、上記条件式2’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。2’’-15.0≦Fw×F12/D232≦-2.5この条件式2’’で規定する範囲を満足することにより、より一層光学系の小型化、広角化、結像性能の向上を図ることができる。この発明にかかるズームレンズでは、図1に示すように、第2レンズの像側面の最大有効径をφ1、第2レンズの像側面の最大有効径φにおける、非球面形状のコバC1Aと近軸球面形状のコバC1Bとの差をΔ1Δ1=C1A-C1Bとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。32.5≦|100×Δ1/φ1|≦10.0条件式3は、安価で良好な結像性能を備えた光学系を実現するための条件を示すものである。条件式3においてその下限を下回ると、第1レンズグループに含まれる第2レンズに非球面を形成しても、良好な収差補正が不可能になり、第1レンズに非球面を形成する必要が生じる。前述のように、第1レンズは光学中最大口径のレンズであるため、このレンズに非球面を形成する場合、加工難度が高く、製造コストが嵩む。一方、条件式3においてその上限を超えると、第2レンズに形成された非球面による周辺像高の収差補正が過剰になり、結像性能の劣化をまねく。なお、上記条件式3は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。3’2.9≦|100×Δ1/φ1|≦9.0この条件式3’で規定する範囲を満足することにより、安価でより良好な結像性能を備えた光学系を実現することができる。さらに、上記条件式3’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。3’’3.3≦|100×Δ1/φ1|≦8.0この条件式3’’で規定する範囲を満足することにより、安価でより一層良好な結像性能を備えた光学系を実現することができる。さらに、この発明にかかるズームレンズでは、図2に示すように、第2レンズグループに含まれる負の屈折力を有する非球面レンズの像側面の最大有効径をφ2、第2レンズグループに含まれる負の屈折力を有する非球面レンズの像側面の最大有効径φ2における、非球面形状のコバC2Aと近軸球面形状のコバC2Bとの差をΔ2Δ2=C2A-C2Bとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。43.0≦100×|Δ1/φ1-Δ2/φ2|≦12.0条件式4は、優れた結像性能を備えた光学系を実現するための条件を示すものである。条件式4においてその下限を下回ると、第1レンズグループの第2レンズおよび第2レンズグループに含まれる非球面レンズによる収差補正効果が弱くなりすぎ、結像性能の劣化をまねく。一方、条件式4においてその上限式を超えると、第1レンズグループの第2レンズおよび第2レンズグループに含まれる非球面レンズによる収差補正が過剰となるため、やはり結像性能が劣化してしまう。なお、上記条件式4は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。4’3.8≦100×|Δ1/φ1-Δ2/φ2|≦11.0この条件式4’で規定する範囲を満足することにより、光学系の結像性能をより向上させることができる。さらに、上記条件式4’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。4’’4.5≦100×|Δ1/φ1-Δ2/φ2|≦10.0この条件式4’’で規定する範囲を満足することにより、光学系の結像性能をより一層向上させることができる。さらに、この発明にかかるズームレンズでは、第2レンズグループを、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群と、により構成し、前群を光軸に沿う方向へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行うとよい。このようにすることで、フォーカシングによる収差変動を抑制し、結像性能の優れたズームレンズを実現することができる。また、この発明にかかるズームレンズでは、第2レンズグループを、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する中群と、正または負の屈折力を有する後群と、により構成し、中群を光軸に沿う方向へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行ってもよい。このようにしても、フォーカシングによる収差変動を抑制し、結像性能の優れたズームレンズを実現することができる。また、この発明にかかるズームレンズでは、第2レンズグループを、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する中群と、正または負の屈折力を有する後群と、荷より構成し、中群を光軸に沿う方向へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行い、前群に含まれるレンズを光軸に対し略垂直な方向へ移動させることにより、手振れ像点振動補正を行うこともできる。このようにすることで、フォーカシングによる収差変動を抑制し、結像性能の優れたズームレンズを実現することができる。加えて、手振れ補正機能を備えたズームレンズを実現することができる。また、この発明にかかるズームレンズは、特に、第1レンズグループを、物体側から順に配置された、負の屈折力を有し像側に凹面を向けたメニスカス形状の球面レンズと、負の屈折力を有し像側に凹面を向けた非球面レンズと、正の屈折力を有するレンズと、により構成するとよい。最も口径の大きくなる最物体側に安価な球面レンズを配置することで、光学系の製造コストを低減することができる。加えて、光学系の小型化と広角化との両立が容易になる。また、この発明にかかるズームレンズでは、第2レンズグループに含まれる負の屈折力を有する非球面レンズを、当該第2レンズグループの最も像側に配置するとよい。このようにすることで、第1レンズグループによって補正しきれない諸収差の補正が容易になる。すなわち、広角化により顕著となる諸収差を第2レンズグループで良好に補正することができ、より優れた結像性能を備えたズームレンズを実現することができる。以上説明したように、この発明にかかるズームレンズは、最物体側に安価な球面レンズを配置し、最も口径が大きくなる最物体側に配置されるレンズ以外の口径の小さいレンズに非球面を形成することで、レンズの加工が比較的容易になり、光学系の製造コストの低減を図ることができる。さらに、上記各条件式を満足することで、100°を超える画角を有しながらも、優れた結像性能を備えた、小型のズームレンズを実現することができる。加えて、前述のように、適切にレンズを移動させることによって、変倍、フォーカシング、手振れ補正を行うことで、より優れたズームレンズを実現することが可能になる。以下、この発明にかかるズームレンズの実施例を図面に基づき詳細に説明する。なお、以下の実施例によりこの発明が限定されるものではない。図3は、実施例1にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズグループG11と、正の屈折力を有する第2レンズグループG12と、が配置されて構成される。第1レンズグループG11は、物体側から順に、負レンズL111第1レンズと、負レンズL112第2レンズと、正レンズL113と、が配置されて構成される。負レンズL111は、像側に凹面を向けたメニスカス形状の球面レンズで構成されている。負レンズL112は、像側に凹面を向けた非球面レンズで構成されている。なお、負レンズL112の両面に非球面が形成されている。第2レンズグループG12は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群G12Fと、正の屈折力を有する後群G12Rと、が配置されて構成される。前群G12Fは、物体側から順に、所定の口径を規定する開口絞りSTと、負レンズL121と、正レンズL122と、が配置されて構成される。負レンズL121と正レンズL122とは、接合されている。後群G12Rは、物体側から順に、正レンズL123と、負レンズL124と、正レンズL125と、負レンズL126非球面レンズと、が配置されて構成される。正レンズL123の両面に非球面が形成されている。負レンズL124と正レンズL125とは、接合されている。負レンズL126の両面に非球面が形成されている。このズームレンズでは、第1レンズグループG11を光軸に沿って物体側から像側へ、前群G12Fおよび後群G12Rをそれぞれ光軸に沿って像側から物体側へ移動させることにより、広角端から望遠端への変倍を行う。また、前群G12Fを光軸に沿って物体側から像側へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。以下、実施例1にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=102992Fw:広角端~125000中間位置~174999可変r7=∞開口絞りd7=10000r8=231071d8=08000nd4=190366νd4=3131r9=124927d9=35000nd5=159551νd5=3922r10=800040d10=D可変r11=154056非球面d11=20000nd6=161881νd6=6385r12=429654非球面d12=30989r13=141040d13=08000nd7=180610νd7=3327r14=86774d14=63000nd8=149700νd8=8161r15=117706d15=02000r16=130933非球面d16=12000nd9=185135νd9=4010r17=1833464非球面円錐係数Kおよび非球面係数A,B,C,D,E第3面K=0,A=495634×105,B=790310×107,C=463906×109,D=124036×1011,E=0第4面K=0,A=413305×106,B=952818×107,C=562899×109,D=848925×1011,E=486537×1013第11面K=0,A=128687×105,B=897529×107,C=330614×108,D=908219×1010,E=0第12面K=0,A=965316×106,B=186173×106,C=511469×108,D=135414×109,E=0第16面K=0,A=958940×104,B=278957×105,C=388208×107,D=226870×109,E=0第17面K=0,A=111782×103,B=238818×105,C=336860×107,D=211204×109,E=0変倍データ広角端中間位置望遠端D1506039323420065D743415285736802条件式1に関する数値F12負レンズL112の焦点距離=20943D23負レンズL112の像側面と正レンズL113の物体側面との間隔=8569F12/D23=2444条件式2に関する数値Fw×F12/D232=29388条件式3に関する数値φ1負レンズL112の像側面の最大有効径=1940Δ1負レンズL112の像側面の最大有効径φにおける、非球面形状のコバC1Aと近軸球面形状のコバC1Bとの差Δ1=C1A-C1B=1036|100×Δ1/φ1|=5338条件式4に関する数値φ2負レンズL126の像側面の最大有効径=1200Δ2負レンズL126の像側面の最大有効径φ2における、非球面形状のコバC2Aと近軸球面形状のコバC2Bとの差Δ2=C2A-C2B=0316100×|Δ1/φ1-Δ2/φ2|=7975図4は、実施例1にかかるズームレンズの諸収差図である。図中、gはg線λ=435.84nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図5は、実施例2にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズグループG21と、正の屈折力を有する第2レンズグループG22と、が配置されて構成される。第1レンズグループG21は、物体側から順に、負レンズL211第1レンズと、負レンズL212第2レンズと、正レンズL213と、が配置されて構成される。負レンズL211は、像側に凹面を向けたメニスカス形状の球面レンズで構成されている。負レンズL212は、像側に凹面を向けた非球面レンズで構成されている。なお、負レンズL212の両面に非球面が形成されている。第2レンズグループG22は、物体側から順に、物体側から順に、正の屈折力を有する前群G22Fと、正の屈折力を有する中群G22Mと、正の屈折力を有する後群G22Rと、が配置されて構成される。前群G22Fは、物体側から順に、負レンズL221と、正レンズL222と、所定の口径を規定する開口絞りSTと、が配置されて構成される。負レンズL221と正レンズL222とは、接合されている。中群G22Mは、正レンズL223により構成される。正レンズL223の両面に非球面が形成されている。後群G22Rは、物体側から順に、負レンズL224と、正レンズL225と、負レンズL226非球面レンズと、が配置されて構成される。負レンズL224と正レンズL225とは、接合されている。負レンズL226の両面に非球面が形成されている。このズームレンズでは、第1レンズグループG21を光軸に沿って物体側から像側へ、第2レンズグループG22を光軸に沿って像側から物体側へ移動させることにより、広角端から望遠端への変倍を行う。また、中群G22Mを光軸に沿って像側から物体側へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。以下、実施例2にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=102993Fw:広角端~124992中間位置~174990可変r7=164693d7=08000nd4=190366νd4=3131r8=85000d8=33000nd5=159551νd5=3922r9=1254304d9=12000r10=∞開口絞りd10=59501r11=419266非球面d11=25000nd6=159201νd6=6702r12=659904非球面d12=17000r13=332313d13=10000nd7=169895νd7=3005r14=118016d14=53000nd8=149700νd8=8161r15=192021d15=25709r16=424918非球面d16=10000nd9=185135νd9=4010r17=868262非球面円錐係数Kおよび非球面係数A,B,C,D,E第3面K=0,A=377248×105,B=482207×107,C=252327×109,D=553606×1012,E=0第4面K=0,A=319307×105,B=494567×107,C=529875×109,D=620691×1011,E=283735×1013第11面K=0A=111816×105,B=765302×107,C=232430×108,D=859980×1011,E=0第12面K=0,A=464567×105,B=592188×107,C=393860×109,D=358575×1010,E=0第16面K=0,A=189154×104,B=446191×106,C=891938×109,D=253860×1010,E=0第17面K=0,A=316118×104,B=472371×106,C=310546×108,D=175862×1011,E=0変倍データ広角端中間位置望遠端D18296711248218196条件式1に関する数値F12負レンズL212の焦点距離=18147D23負レンズL212の像側面と正レンズL213の物体側面との間隔=6884F12/D23=2636条件式2に関する数値Fw×F12/D232=3944条件式3に関する数値φ1負レンズL212の像側面の最大有効径=2120Δ1負レンズL212の像側面の最大有効径φにおける、非球面形状のコバC1Aと近軸球面形状のコバC1Bとの差Δ1=C1A-C1B=1504|100×Δ1/φ1|=7095条件式4に関する数値φ2負レンズL226の像側面の最大有効径=1370Δ2負レンズL226の像側面の最大有効径φ2における、非球面形状のコバC2Aと近軸球面形状のコバC2Bとの差Δ2=C2A-C2B=0306100×|Δ1/φ1-Δ2/φ2|=9329図6は、実施例2にかかるズームレンズの諸収差図である。図中、gはg線λ=435.84nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図7は、実施例3にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズグループG31と、正の屈折力を有する第2レンズグループG32と、が配置されて構成される。第1レンズグループG31は、物体側から順に、負レンズL311第1レンズと、負レンズL312第2レンズと、正レンズL313と、が配置されて構成される。負レンズL311は、像側に凹面を向けたメニスカス形状の球面レンズで構成されている。負レンズL312は、像側に凹面を向けた非球面レンズで構成されている。なお、負レンズL312の両面に非球面が形成されている。第2レンズグループG32は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群G32Fと、正の屈折力を有する中群G32Mと、正の屈折力を有する後群G32Rと、が配置されて構成される。前群G32Fは、物体側から順に、負レンズL321と、正レンズL322と、所定の口径を規定する開口絞りSTと、が配置されて構成される。負レンズL321と正レンズL322とは、接合されている。中群G32Mは、正レンズL323により構成される。正レンズL323の両面に非球面が形成されている。後群G32Rは、物体側から順に、負レンズL324と、正レンズL325と、負レンズL326非球面レンズと、が配置されて構成される。負レンズL324と正レンズL325とは、接合されている。負レンズL326の両面に非球面が形成されている。このズームレンズでは、第1レンズグループG31を光軸に沿って物体側から像側へ、前群G32F、中群G32Mおよび後群G32Rをそれぞれ光軸に沿って像側から物体側へ移動させることにより、広角端から望遠端への変倍を行う。また、中群G32Mを光軸に沿って像側から物体側へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。以下、実施例3にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=103039Fw:広角端~125049中間位置~175071可変r7=161189d7=08000nd4=190366νd4=3131r8=85000d8=32000nd5=159551νd5=3922r9=2120872d9=12000r10=∞開口絞りd10=D可変r11=417024非球面d11=25000nd6=159201νd6=6702r12=786776非球面d12=D可変r13=306698d13=10000nd7=172825νd7=2832r14=123584d14=46371nd8=149700νd8=8161r15=200455d15=27972r16=471564非球面d16=10000nd9=185135νd9=4010r17=868262非球面円錐係数Kおよび非球面係数A,B,C,D,E第3面K=0,A=391172×105,B=515238×107,C=273775×109,D=593388×1012,E=0第4面K=0,A=304683×105,B=521452×107,C=543653×109,D=659653×1011,E=300854×1013第11面K=0,A=790160×106,B=802610×107,C=134383×108,D=216272×1010,E=0第12面K=0,A=341004×105,B=824775×107,C=777380×1010,D=415702×1010,E=0第16面K=0,A=286476×104,B=725801×106,C=409409×108,D=108437×1010,E=0第17面K=0,A=408742×104,B=744810×106,C=599352×108,D=887625×1011,E=0変倍データ広角端中間位置望遠端D18641811473518291D555825806861367D227852029917000条件式1に関する数値F12負レンズL312の焦点距離=18795D23負レンズL312の像側面と正レンズL313の物体側面との間隔=6976F12/D23=2694条件式2に関する数値Fw×F12/D232=3980条件式3に関する数値φ1負レンズL312の像側面の最大有効径=2130Δ1負レンズL312の像側面の最大有効径φにおける、非球面形状のコバC1Aと近軸球面形状のコバC1Bとの差Δ1=C1A-C1B=1548|100×Δ1/φ1|=7268条件式4に関する数値φ2負レンズL326の像側面の最大有効径=1370Δ2負レンズL326の像側面の最大有効径φ2における、非球面形状のコバC2Aと近軸球面形状のコバC2Bとの差Δ2=C2A-C2B=0297100×|Δ1/φ1-Δ2/φ2|=9434図8は、実施例3にかかるズームレンズの諸収差図である。図中、gはg線λ=435.84nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図9は、実施例4にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズグループG41と、正の屈折力を有する第2レンズグループG42と、が配置されて構成される。第1レンズグループG41は、物体側から順に、負レンズL411第1レンズと、負レンズL412第2レンズと、正レンズL413と、が配置されて構成される。負レンズL411は、像側に凹面を向けたメニスカス形状の球面レンズで構成されている。負レンズL412は、像側に凹面を向けた非球面レンズで構成されている。なお、負レンズL412の両面に非球面が形成されている。第2レンズグループG42は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群G42Fと、正の屈折力を有する中群G42Mと、負の屈折力を有する後群G42Rと、が配置されて構成される。前群G42Fは、物体側から順に、負レンズL421と、正レンズL422と、所定の口径を規定する開口絞りSTと、が配置されて構成される。負レンズL421と正レンズL422とは、接合されている。中群G42Mは、正レンズL423により構成される。正レンズL423の両面に非球面が形成されている。後群G42Rは、物体側から順に、負レンズL424と、正レンズL425と、負レンズL426非球面レンズと、が配置されて構成される。負レンズL424と正レンズL425とは、接合されている。負レンズL426の両面に非球面が形成されている。このズームレンズでは、第1レンズグループG41を光軸に沿って物体側から像側へ、前群G42F、中群G42Mおよび後群G42Rをそれぞれ光軸に沿って像側から物体側へ移動させることにより、広角端から望遠端への変倍を行う。また、中群G42Mを光軸に沿って像側から物体側へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。以下、実施例4にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=1030Fw:広角端~1250中間位置~1750可変r7=161541d7=08000nd4=190366νd4=3131r8=85000d8=33000nd5=159551νd5=3922r9=5214563d9=12000r10=∞開口絞りd10=D可変r11=397672非球面d11=20000nd6=159201νd6=6702r12=453773非球面d12=D可変r13=225000d13=10000nd7=190366νd7=3131r14=101715d14=50000nd8=149700νd8=8161r15=193392d15=19857r16=453966非球面d16=10000nd9=185135νd9=4010r17=695133非球面円錐係数Kおよび非球面係数A,B,C,D,E第3面K=0,A=328812×105,B=435799×107,C=222432×109,D=514760×1012,E=0第4面K=0,A=486859×105,B=429034×107,C=797657×109,D=839364×1011,E=407696×1013第11面K=0,A=592137×105,B=133847×106,C=167253×108,D=349851×1012,E=0第12面K=0,A=886050×105,B=121824×106,C=652842×109,D=967347×1011,E=0第16面K=0,A=735180×105,B=813193×107,C=362480×108,D=512502×1010,E=0第17面K=0,A=180453×104,B=169902×106,C=600872×109,D=179871×1010,E=0変倍データ広角端中間位置望遠端D17407110756618290D501355113552135D433244232441324条件式1に関する数値F12負レンズL412の焦点距離=17218D23負レンズL412の像側面と正レンズL413の物体側面との間隔=8320F12/D23=2070条件式2に関する数値Fw×F12/D232=2562条件式3に関する数値φ1負レンズL412の像側面の最大有効径=1980Δ1負レンズL412の像側面の最大有効径φにおける、非球面形状のコバC1Aと近軸球面形状のコバC1Bとの差Δ1=C1A-C1B=1274|100×Δ1/φ1|=6435条件式4に関する数値φ2負レンズL426の像側面の最大有効径=1340Δ2負レンズL426の像側面の最大有効径φ2における、非球面形状のコバC2Aと近軸球面形状のコバC2Bとの差Δ2=C2A-C2B=0198100×|Δ1/φ1-Δ2/φ2|=7909図10は、実施例4にかかるズームレンズの諸収差図である。図中、gはg線λ=435.84nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図11は、実施例5にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズグループG51と、正の屈折力を有する第2レンズグループG52と、が配置されて構成される。第1レンズグループG51は、物体側から順に、負レンズL511第1レンズと、負レンズL512第2レンズと、正レンズL513と、が配置されて構成される。負レンズL511は、像側に凹面を向けたメニスカス形状の球面レンズで構成されている。負レンズL512は、像側に凹面を向けた非球面レンズで構成されている。なお、負レンズL512の両面に非球面が形成されている。第2レンズグループG52は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群G52Fと、正の屈折力を有する中群G52Mと、負の屈折力を有する後群G52Rと、が配置されて構成される。前群G52Fは、物体側から順に、正レンズL521と、所定の口径を規定する開口絞りSTと、負レンズL522と、正レンズL523と、が配置されて構成される。負レンズL522と正レンズL523とは、接合されている。中群G52Mは、正レンズL524により構成される。正レンズL524の両面に非球面が形成されている。後群G52Rは、物体側から順に、負レンズL525と、正レンズL526と、負レンズL527非球面レンズと、が配置されて構成される。負レンズL525と正レンズL526とは、接合されている。負レンズL527の両面に非球面が形成されている。このズームレンズでは、第1レンズグループG51を光軸に沿って物体側から像側へ、前群G52F、中群G52Mおよび後群G52Rをそれぞれ光軸に沿って像側から物体側へ移動させることにより、広角端から望遠端への変倍を行う。また、中群G52Mを光軸に沿って像側から物体側へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。さらに、前群G52Fに含まれる負レンズL521を光軸に対し略垂直な方向へ移動させることにより、手振れ補正を行う。以下、実施例5にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=1030Fw:広角端~1250中間位置~1750可変r7=182092d7=08000nd4=184666νd4=2378r8=261747d8=15000r9=∞開口絞りd9=10000r10=206662d10=08000nd5=190366νd5=3131r11=101275d11=34000nd6=158144νd6=4089r12=290999d12=D可変r13=307643非球面d11=24000nd7=158313νd7=5946r14=797492非球面d14=D可変r15=189650d15=10000nd8=191082νd8=3525r16=96254d16=65000nd9=149700νd9=8161r17=182359d17=07205r18=430714非球面d18=10000nd10=185135νd10=4010r19=450000非球面円錐係数Kおよび非球面係数A,B,C,D,E第3面K=0,A=796481×105,B=984278×107,C=569053×109,D=136247×1011,E=0第4面K=0,A=487539×106,B=875480×107,C=915535×109,D=133681×1010,E=646855×1013第13面K=0,A=274416×105,B=298083×107,C=249494×108,D=663205×1011,E=0第14面K=0,A=448753×105,B=302221×107,C=176339×108,D=279950×1011,E=0第18面K=0,A=224011×104,B=527123×106,C=649618×108,D=399383×1010,E=0第19面K=0,A=322992×104,B=530917×106,C=669786×108,D=462773×1010,E=0変倍データ広角端中間位置望遠端D18495011591723290D480274850246046D614786100363459条件式1に関する数値F12負レンズL512の焦点距離=15856D23負レンズL512の像側面と正レンズL513の物体側面との間隔=4916F12/D23=3225条件式2に関する数値Fw×F12/D232=6757条件式3に関する数値φ1負レンズL512の像側面の最大有効径=2065Δ1負レンズL512の像側面の最大有効径φにおける、非球面形状のコバC1Aと近軸球面形状のコバC1Bとの差Δ1=C1A-C1B=1557|100×Δ1/φ1|=7538条件式4に関する数値φ2負レンズL527の像側面の最大有効径=1420Δ2負レンズL527の像側面の最大有効径φ2における、非球面形状のコバC2Aと近軸球面形状のコバC2Bとの差Δ2=C2A-C2B=0239100×|Δ1/φ1-Δ2/φ2|=9222図12は、実施例5にかかるズームレンズの諸収差図である。図中、gはg線λ=435.84nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図13は、実施例6にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズグループG61と、正の屈折力を有する第2レンズグループG62と、が配置されて構成される。第1レンズグループG61は、物体側から順に、負レンズL611第1レンズと、負レンズL612第2レンズと、正レンズL613と、が配置されて構成される。負レンズL611は、像側に凹面を向けたメニスカス形状の球面レンズで構成されている。負レンズL612は、像側に凹面を向けた非球面レンズで構成されている。なお、負レンズL612の両面に非球面が形成されている。第2レンズグループG62は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群G62Fと、正の屈折力を有する中群G62Mと、負の屈折力を有する後群G62Rと、が配置されて構成される。前群G62Fは、物体側から順に、正レンズL621と、所定の口径を規定する開口絞りSTと、負レンズL622と、正レンズL623と、が配置されて構成される。負レンズL622と正レンズL623とは、接合されている。中群G62Mは、正レンズL624により構成される。正レンズ624の両面に非球面が形成されている。後群G62Rは、物体側から順に、負レンズL625と、正レンズL626と、負レンズL627非球面レンズと、が配置されて構成される。負レンズL625と正レンズL626とは、接合されている。負レンズL627の像側に非球面が形成されている。このズームレンズでは、第1レンズグループG61を光軸に沿って物体側から像側へ、前群G62F、中群G62Mおよび後群G62Rをそれぞれ光軸に沿って像側から物体側へ移動させることにより、広角端から望遠端への変倍を行う。また、中群G62Mを光軸に沿って像側から物体側へ移動させることにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。以下、実施例6にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=1130Fw:広角端~1250中間位置~1750可変r7=242364d7=08000nd4=184666νd4=2378r8=408523d8=15000r9=∞開口絞りd9=10000r10=174651d10=08000nd5=190366νd5=3131r11=88500d11=34000nd6=158144νd6=4089r12=269518d12=D可変r13=266015非球面d11=24000nd7=158313νd7=5946r14=596858非球面d14=D可変r15=259484d15=10000nd8=191082νd8=3525r16=101953d16=65000nd9=149700νd9=8161r17=179337d17=13655r18=527390d18=10000nd10=185135νd10=4010r19=473932非球面円錐係数Kおよび非球面係数A,B,C,D,E第3面K=0,A=111149×105,B=259248×107,C=144219×109,D=148549×1011,E=0第4面K=0,A=121186×104,B=283516×107,C=315813×109,D=213216×1010,E=818843×1013第13面K=0,A=664662×105,B=118357×106,C=381781×108,D=173852×1010,E=0第14面K=0,A=995515×105,B=743846×107,C=121368×108,D=463810×1010,E=0第19面K=0,A=115065×104,B=214857×107,C=110024×108,D=121146×1010,E=0変倍データ広角端中間位置望遠端D1189119287921599D420044257939230D457624518748536条件式1に関する数値F12負レンズL612の焦点距離=16126D23負レンズL612の像側面と正レンズL613の物体側面との間隔=3738F12/D23=4315条件式2に関する数値Fw×F12/D232=13044条件式3に関する数値φ1負レンズL612の像側面の最大有効径=1540Δ1負レンズL612の像側面の最大有効径φにおける、非球面形状のコバC1Aと近軸球面形状のコバC1Bとの差Δ1=C1A-C1B=0553|100×Δ1/φ1|=3591条件式4に関する数値φ2負レンズL627の像側面の最大有効径=1390Δ2負レンズL627の像側面の最大有効径φ2における、非球面形状のコバC2Aと近軸球面形状のコバC2Bとの差Δ2=C2A-C2B=0272100×|Δ1/φ1-Δ2/φ2|=5550図14は、実施例6にかかるズームレンズの諸収差図である。図中、gはg線λ=435.84nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。なお、上記各実施例中の数値データにおいて、r1,r2,は各レンズ、絞り面などの曲率半径、d1,d2,は各レンズ、絞りなどの肉厚またはそれらの面間隔、nd1,nd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対する屈折率、νd1,νd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対するアッベ数を示している。そして、長さの単位はすべてmm、角度の単位はすべて°である。また、上記各非球面形状は、非球面の深さをz、光軸と垂直な方向の高さをyとし、光の進行方向を正とするとき、以下に示す式により表される。ただし、Rは近軸曲率半径、Kは円錐係数、A,B,C,D,Eはそれぞれ4次,6次,8次、10次,12次の非球面係数である。以上説明したように、上記各実施例のズームレンズは、最物体側に安価な球面レンズを配置し、最も口径が大きくなる最物体側に配置されるレンズ以外の口径の小さいレンズに非球面を形成することで、レンズの加工が比較的容易になり、光学系の製造コストの低減を図ることができる。さらに、上記各条件式を満足することで、100°を超える画角を有しながらも、優れた結像性能を備えた、小型のズームレンズを実現することができる。"