被記録媒体上にトナーを定着させるメインヒータとサブヒータを備える定着部を有する画像形成装置であって、前記サブヒータに供給される交流電源のゼロクロス点前後の所定の範囲の信号波形から前記交流電源の電圧を計測する交流電源電圧計測部と、メインヒータを制御するメインヒータ制御部と、前記メインヒータ制御部とは独立して制御を行い、計測された前記交流電源電圧の値によって前記サブヒータのONとOFFをするサブヒータ制御部と、を有することを特徴とする画像形成装置。前記サブヒータ制御部において、前記交流電源の電圧が所定の電圧より大きいときは前記サブヒータをOFFし、前記交流電源の電圧が所定の電圧より小さいときは前記サブヒータをONすることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記電源電圧検出部において、前記交流電源の電圧が0Vを挟んで絶対値が一定電圧範囲内にあるときにゼロクロス信号を生成するゼロクロス信号生成部と、前記ゼロクロス信号のパルス幅を計測するゼロクロス信号幅計測部と、計測された前記パルス幅から前記交流電源の電圧を判定する電源電圧判定部を有することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の画像形成装置。従来技術では、ヒータへの供給電圧が変動した場合にヒータに流れる電流も供給電圧に合わせて変動してしまう。そのため、定着器を加熱するヒータで使用可能な電流に上限が設定されている場合に、電流の上限を越えないに電流制御するする手段が考慮されていないか、またはその手段が煩雑であった。そこで本発明の目的は、定着器のヒータへの供給電圧が変動した場合でも、ヒータの上限電流を越えることなくヒータを容易に制御することが可能な画像形成装置を提供することにある。本発明の画像形成装置では、被記録媒体上にトナーを定着させるメインヒータとサブヒータを備える定着部を有する画像形成装置であって、前記サブヒータに供給される交流電源のゼロクロス点前後の所定の範囲の信号波形から前記交流電源の電圧を計測する交流電源電圧計測部と、メインヒータを制御するメインヒータ制御部と、前記メインヒータ制御部とは独立して制御を行い、計測された前記交流電源電圧の値によって前記サブヒータのONとOFFをするサブヒータ制御部と、を有することを特徴とする。本発明によると、定着器のヒータへの供給電圧が変動した場合でも、ヒータの上限電流を越えることなくヒータを容易に制御することが可能となる。それにより、消費電流を抑えた印字動作を行うことが可能である。以下、本発明を実施するための形態を、図面を用いて説明する。図1を用いて、画像形成装置の電子写真方式による画像形成部および定着部、サブヒータ制御について示す。尚、図1では本発明の実施形態の特徴部分とは直接関係のない、用紙搬送装置やCPUに付随するメモリ類やホストコンピュータとの外部インターフェース等については図示及び説明を省略する。図1では、画像形成部として感光ドラム2の周囲に、帯電器3、LEDヘッド4、現像器6、転写ローラ7を配置する。定着部として加熱ローラ8、加圧ローラ9を配置し、加熱ローラ8を加熱するために内部にメインヒータ10とサブヒータ11を配置する。サブヒータ11へは、サブヒータ電源からの電圧を、電圧検出部12、電圧比較部13およびサブヒータON/OFF制御部14で制御した電圧が供給される。図1の基本的な動作を説明する。感光ドラム2は帯電器3で帯電した後、LEDヘッド4からのLED光5で感光され、現像器6でトナーを塗布する。感光ドラムに塗布されたトナーは感光ドラム2と転写ローラ7の間を通過するときに被記録媒体である用紙1に転写される。トナーが転写された用紙1は、メインヒータ10とサブヒータ11によって加熱された加熱ローラ8と加圧ローラ9の間を通過することでトナーの定着が行われる。次に、定着器のヒータへの電圧が変動した場合の動作について説明する。商用の交流電源は、10~-10の電圧変動の可能性がある。そのような交流電源を用いた場合に、メインヒータ10とサブヒータ11すなわちヒータへ供給する電圧が小さくなることが想定される。このように供給電圧が小さくなった場合に、メインヒータ10による加熱だけでは加熱ローラ8を充分に加熱することができない。この場合、電圧検出部12で供給される電圧値を検出し、この供給される電圧値が電圧比較部13で所定の値より小さいことを検出した場合に、ON/OFF制御部14がサブヒータ11をONさせ、加熱ローラ8への熱供給を補充する。電圧比較部13は予め熱不足となる電圧値、例えば定格の95以下となる電圧を記憶させ、供給される電圧と比較する。ヒータへの供給電圧が大きくなった場合は、ヒータへの電流が増加するため、ヒータ全体で許容されている電流量を超える可能性がある。この場合、電圧検出部12で電圧値を検出し、検出した電圧値が電圧比較部13で一定値より大きければサブヒータON/OFF制御部14でサブヒータ11をOFFさせ、ヒータへの供給電流を削減する。電圧比較部13は予め熱過剰となる電圧値、例えば定格の105以上となる電圧を記憶させ、供給される電圧と比較する。メインヒータ10はサブヒータ11の制御とは別に制御する不図示の制御部によって制御される。上記動作により、定着器のヒータの上限電流を越えることなくヒータを容易に制御することが可能となる。図2では、ヒータへの供給電圧の検出を交流電源のゼロクロス信号で行う場合の例を示したものである。ヒータへ供給する交流電源をゼロクロス信号生成部15に入力させる。このゼロクロス信号生成部15では、交流電源電圧の絶対値が0Vとなるタイミングを検出し、その前後であって絶対値が所定の電圧以下となる期間に同期してパルス信号を生成する。例えば、0V付近の絶対値が5V以下となる場合にハイ出力、5Vを超えるとロー出力となる信号を生成する。生成されたパルス信号はゼロクロス信号幅計測部16でパルス幅の時間が計測される。計測されたパルス幅の時間の大きさによって電圧判定部17でヒータ交流電圧の大きさを判定する。交流電源の周波数が一定ならば、パルス幅が小さいほど交流電圧は大きく、パルス幅が大きいほど交流電圧は小さいことになる。予めパルス幅と交流電圧の関係を記憶しておき、入力されて交流電源のパルス幅に対応する交流電圧を取得するように構成できる。すなわち0クロス位置での交流信号の立ち上がり、または立下りの傾きから、交流電源の電圧を推定することになる。電圧判定部17で判定された交流電圧値は電圧比較部18で所定の値と比較される。これは、サブヒータ11をONすべき値、OFFすべき値を予め記憶させ、比較する。それ以降は図1の説明と同様に、一定値より小さければサブヒータON/OFF制御部でサブヒータをONし、一定値より大きければOFFする。交流電源のゼロクロス信号付近の信号の傾きから交流電源電圧を推定することができるので、交流電源の電圧そのものを測定する大規模な電圧計が不要である。サブヒータ11の制御をメインヒータ10の制御から独立して制御することができ、サブヒータ11の着脱に合わせて、それを制御する制御回路を付加取外しが容易に可能となる。例えば、必要な場合にサブヒータ11を後から取付け、それを制御することが容易となる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれに限定されることなく、その趣旨を逸脱しない範囲で種々の改良、変更が可能である。