"A重合開始剤と、B下記一般式1で表される化合物と、を含有する活性エネルギー線硬化型インク組成物。式中、X1は3級アルキル基を表し、R1~R10は各々独立に、水素原子又はアルキル基を表す。前記一般式1における3級アルキル基が下記一般式1Aである、請求項1に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。式中、R1a、R2a及びR3aは各々独立にアルキル基を表し、R1a、R2a及びR3aの少なくとも2つが互いに結合して環を形成してもよい。ただし、R1a、R2a及びR3aに含まれる炭素原子の総数は3以上11以下である。は結合位置を表す。前記一般式1におけるX1がt-ブチル基である、請求項1又は請求項2に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。前記一般式1におけるR1、R8、R9及びR10が水素原子である、請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。前記活性エネルギー線硬化型インク組成物における前記B一般式1で表される化合物の含有量が、25~60質量である、請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。さらに前記B以外の重合性化合物であるC他の重合性化合物を含む、請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。前記C他の重合性化合物としてN-ビニル化合物を含む、請求項6に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。さらにD着色剤を含む、請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。インクジェット記録用である、請求項1~請求項8のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。記録媒体上に、請求項1~請求項9のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物を吐出する工程、及び吐出された活性エネルギー線硬化型インク組成物に活性エネルギー線を照射して、活性エネルギー線硬化型インク組成物を硬化する工程、を含む画像形成方法。前記活性エネルギー線硬化型インク組成物を吐出する工程が、インクジェット法により活性エネルギー線硬化型インク組成物を吐出する工程である、請求項10に記載の画像形成方法。しかしながら特許文献1では、記録した画像の光沢性については依然改良の余地がある。したがって、記録した画像の光沢性及び基材との密着性が良好なインク組成物が切望されている。本発明が解決する課題は、上記の事情に照らし、記録した画像の光沢性及び基材との密着性に優れたインク組成物を提供することである。前記課題を解決するための具体的手段は以下の通りである。項1.A重合開始剤と、B下記一般式1で表される化合物と、を含有する活性エネルギー線硬化型インク組成物。式中、X1は3級アルキル基を表し、R1~R10は各々独立に、水素原子又はアルキル基を表す。項2.前記一般式1における3級アルキル基が下記一般式1Aである、項1に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。式中、R1a、R2a及びR3aは各々独立にアルキル基を表し、R1a、R2a及びR3aの少なくとも2つが互いに結合して環を形成してもよい。ただし、R1a、R2a及びR3aに含まれる炭素原子の総数は3以上11以下である。は結合位置を表す。項3.前記一般式1におけるX1がt-ブチル基である、項1又は項2に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。項4.前記一般式1におけるR1、R8、R9及びR10が水素原子である、項1~項3のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。項5.前記活性エネルギー線硬化型インク組成物における前記B一般式1で表される化合物の含有量が、25~60質量である、項1~項4のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。項6.さらに前記B以外の重合性化合物であるC他の重合性化合物を含む、項1~項5のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。項7.前記C他の重合性化合物としてN-ビニル化合物を含む、項6に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。項8.さらにD着色剤を含む、項1~項7のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。項9.インクジェット記録用である、項1~項8のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物。項10.記録媒体上に、項1~項9のいずれか1項に記載の活性エネルギー線硬化型インク組成物を吐出する工程、及び吐出された活性エネルギー線硬化型インク組成物に活性エネルギー線を照射して、活性エネルギー線硬化型インク組成物を硬化する工程、を含む画像形成方法。項11.前記活性エネルギー線硬化型インク組成物を吐出する工程が、インクジェット法により活性エネルギー線硬化型インク組成物を吐出する工程である、項10に記載の画像形成方法。以上説明したように本発明によれば、記録した画像の光沢性及び基材との密着性に優れた活性エネルギー線硬化型インク組成物及び画像形成方法を提供することができる。<活性エネルギー線硬化型インク組成物>本発明の活性エネルギー線硬化型インク組成物は、A重合開始剤と、B一般式1で表される化合物と、を含有することを特徴とする。以下、本発明の活性エネルギー線硬化型インク組成物を、単にインク組成物と称することもある。本発明のインク組成物は、インクジェット記録用に好適に使用することができる。以下、本発明のインク組成物に必須の成分について順次説明する。B一般式1で表される化合物本発明のインク組成物は、B一般式1で表される化合物を含有することを特徴とする。式中、X1は3級アルキル基を表し、R1~R10は各々独立に、水素原子又はアルキル基を表す。以下、B一般式1で表される化合物ついて、説明する。一般式1におけるX1は3級アルキル基を表す。前記3級アルキル基は、好ましくは炭素数4以上12以下であり、炭素数4以上8以下であることがより好ましい。前記3級アルキル基の具体例としては、t-ブチル基、t-ペンチル基、1,1,3,3-テトラメチルブチル基、ノルボニル基、1-メチルシクロヘキシル基、1-エチルシクロペンチル基、2-2-メチルアダマンチル基、2-2-エチルアダマンチル基などが挙げられ、より好ましくはt-ブチル基、t-ペンチル基であり、特に好ましくはt-ブチル基である。X1はさらに置換基を有していてもよいが、有さないことが好ましく、すなわち炭素原子と水素原子のみからなる3級アルキル基であることが好ましい。前記3級アルキル基は、以下の一般式1Aの構造を有することが好ましい。式中、R1a、R2a及びR3aは各々独立にアルキル基を表し、R1a、R2a及びR3aの少なくとも2つが互いに結合して環を形成してもよい。ただし、R1a、R2a及びR3aに含まれる炭素原子の総数は3以上11以下である。は結合位置を表す。R1a、R2a及びR3aのアルキル基は直鎖構造であっても、分岐構造であっても、環状構造であってもよい。R1a、R2a及びR3aは置換基を有していても、置換基を有していなくてもよく、置換基を有していないことが好ましい。前記アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、s-ブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、1-エチルプロピル基、ヘキシル基、イソヘキシル基、1,1-ジメチルブチル基、2,2-ジメチルブチル基、3,3-ジメチルブチル基、2-エチルブチル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基等が挙げられる。R1a、R2a及びR3aの炭素原子の総数は、3~11であり、3~7であることがさらに好ましく、3~4であることが特に好ましい。本発明では、前記一般式1AにおけるR1a、R2a及びR3aがメチル基であることが特に好ましい。R1a、R2a及びR3aの少なくとも2つが互いに結合して環を形成する場合、4~7員環を形成するのが好ましく、5~6員環を形成することがさらに好ましい。一般式1中、R1~R10は各々独立に、水素原子又はアルキル基を表す。前記アルキル基は、直鎖構造であっても、分岐構造であっても、環状構造であってもよい。また、前記アルキル基は置換基を有していても、置換基を有していなくてもよく、置換基を有していないことが好ましい。すなわち、炭素原子と水素原子のみからなるアルキル基であることが好ましい。R1~R10がアルキル基である場合、前記アルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、s-ブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、1-エチルプロピル基、ヘキシル基、イソヘキシル基、1,1-ジメチルブチル基、2,2-ジメチルブチル基、3,3-ジメチルブチル基、2-エチルブチル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基等が挙げられる。R1~R10がアルキル基である場合、前記アルキル基の炭素数は1~12であることが好ましく、1~4であることがさらに好ましく、1であることが特に好ましい。本発明では、一般式1におけるR1、R8、R9及びR10が水素原子であり、R2~R7が各々独立に水素原子又はアルキル基であることが好ましく、R1、R8、R9及びR10が水素原子であり、R2~R7のうち5つ以上が水素原子であることがさらに好ましく、R1~R10の全てが水素原子であることが特に好ましい。本発明にて好適に用いることのできる、一般式1で表される化合物の具体例を以下に示すが、本発明はこれらに制限されるものではない。また、各例示化合物において立体異性体が存在する場合は、それらのいずれを用いても良く、立体異性体の混合物を用いても良い。本発明におけるB一般式1で表される化合物としては、1-1、1-2、1-3、1-4等が好ましく、1-1、1-2等が特に好ましい。本発明のインク組成物におけるB成分の含有量は、インク組成物全体の質量に対して、25~60質量の範囲が好ましく、30~50質量の範囲が更に好ましい。また、B成分は、1種で用いてもよいし、2種以上を用いてもよい。A重合開始剤本発明のインク組成物は重合開始剤を含有する。本発明における重合開始剤としては、光重合開始剤が好ましく挙げられる。光重合開始剤としては、公知の光重合開始剤を、重合性化合物の種類、インク組成物の使用目的に応じて、適宜選択して使用することができる。本発明のインク組成物に使用する光重合開始剤は、外部エネルギー光を吸収して重合開始種であるラジカルを生成する化合物である。光には、活性エネルギー線、すなわち、γ線、β線、電子線、紫外線、可視光線、赤外線等が例示できる。光重合開始剤としては、公知の化合物が使用できるが、本発明で使用し得る好ましい光重合開始剤としては、a芳香族ケトン類、bアシルホスフィンオキシド化合物、c芳香族オニウム塩化合物、d有機過酸化物、eチオ化合物、fヘキサアリールビイミダゾール化合物、gケトオキシムエステル化合物、hボレート化合物、iアジニウム化合物、jメタロセン化合物、k活性エステル化合物、l炭素ハロゲン結合を有する化合物、並びにmアルキルアミン化合物等が挙げられる。これらの光重合開始剤は、上記a~mの化合物を単独もしくは組み合わせて使用してもよい。本発明における光重合開始剤は単独もしくは2種以上の併用によって好適に用いられる。a芳香族ケトン類、bアシルホスフィンオキシド化合物、及び、eチオ化合物の好ましい例としては、RADIATIONCURINGINPOLYMERSCIENCEANDTECHNOLOGY,J.P.FOUASSIER,J.F.RABEK1993、pp.77~117記載のベンゾフェノン骨格又はチオキサントン骨格を有する化合物等が挙げられる。より好ましい例としては、特公昭47-6416号公報記載のα-チオベンゾフェノン化合物、特公昭47-3981号公報記載のベンゾインエーテル化合物、特公昭47-22326号公報記載のα-置換ベンゾイン化合物、特公昭47-23664号公報記載のベンゾイン誘導体、特開昭57-30704号公報記載のアロイルホスホン酸エステル、特公昭60-26483号公報記載のジアルコキシベンゾフェノン、特公昭60-26403号公報、特開昭62-81345号公報記載のベンゾインエーテル類、特公平1-34242号公報、米国特許第4,318,791号、ヨーロッパ特許0284561A1号記載のα-アミノベンゾフェノン類、特開平2-211452号公報記載のp-ジジメチルアミノベンゾイルベンゼン、特開昭61-194062号公報記載のチオ置換芳香族ケトン、特公平2-9597号公報記載のアシルホスフィンスルフィド、特公平2-9596号公報記載のアシルホスフィン、特公昭63-61950号公報記載のチオキサントン類、特公昭59-42864号公報記載のクマリン類等を挙げることができる。また、特開2008-105379号公報、特開2009-114290号公報に記載の重合開始剤も好ましい。これらのなかでも、本発明において、光重合開始剤として芳香族ケトン又はアシルホスフィンオキサイド化合物を使用することが好ましく、p-フェニルベンゾフェノン和光純薬工業社製、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイドIrgacure819:BASFジャパン社製、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルフェニルホスフィンオキサイド、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイドDarocurTPO:BASFジャパン社製、LucirinTPO:BASF社製、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンIrgacure184、BASFジャパン株製などが好ましい。重合開始剤は、1種単独又は2種以上を組み合わせて使用することができる。インク組成物における重合開始剤の好ましい含有量としては、0.1~15質量の範囲であることが好ましい。本発明におけるA重合開始剤は、前記B成分の総量に対して、或いは、B成分と任意成分としてのC他の重合性化合物とを併用する場合には、重合性化合物の総量に対して、好ましくは0.01~35質量、より好ましくは、0.1~30質量、更に好ましくは0.5~30質量の範囲で含有されるのが適当である。また、A重合開始剤は、後述の必要に応じて用いることのできるE増感色素に対して、重合開始剤:増感色素の質量比で、200:1~1:200、好ましくは、50:1~1:50、より好ましくは、20:1~1:5の範囲で含まれることが適当である。本発明のメカニズムは明確ではないが、以下のように推定される。本発明のインク組成物は、A重合開始剤とともにB一般式1で表される化合物を含有する。一般式1で表される化合物は重合性基近傍に嵩高い3級アルキル基が存在する。この一般式1で表される化合物を含有するインク組成物を使用することにより、記録媒体に吐出されたインク組成物を活性エネルギー線照射により硬化する際、重合がわずかに遅れ、次に吐出されるインク組成物と合一し、平坦化してから硬化することにより高い光沢が発揮されているものと考えられる。また、シクロヘキシル基の剛直さにより生成するポリマーのガラス転移温度が高くなり、高い硬化感度を発現しているものと考えられ、支持体近傍における硬化感度の向上は、密着性向上にも寄与していると考えられる。本発明のインク組成物には、前記必須成分に加え、本発明の効果を損なわない限りにおいて、物性向上などの目的で、他の成分を併用することができる。以下、これら任意の成分について以下に説明する。C他の重合性化合物本発明のインク組成物には、B成分に加えて、一般式1で表される化合物以外のC他の重合性化合物を含むことも好ましい。本発明における他の重合性化合物としては、ラジカル重合性化合物であっても、カチオン性重合性化合物のいずれであってもよいが、本発明では、ラジカル重合性化合物が好ましい。以下、本発明に適用しうる他の重合性化合物について更に説明する。ラジカル重合性化合物は、ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する化合物であり、分子中にラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を少なくとも1つ有する化合物であればどのようなものでもよく、モノマー、オリゴマー、ポリマー等の化学形態を持つものが含まれる。ラジカル重合性化合物は1種のみ用いてもよく、また目的とする特性を向上するために任意の比率で2種以上を併用してもよい。好ましくは2種以上併用して用いることが、反応性、物性などの性能を制御する上で好ましい。エチレン性不飽和結合を有する重合性化合物の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸等の不飽和カルボン酸、不飽和カルボン酸エステル、不飽和カルボン酸アミド、及びそれらの塩、エチレン性不飽和基を有する無水物、アクリロニトリル、スチレン、N-ビニル化合物、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド等のラジカル重合性化合物が挙げられる。具体的には、N-ビニルカプロラクタム、Nビニルピロリドン、N-メチル-N-ビニルアセトアミド等のN-ビニル化合物2-エチルヘキシルアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、カルビトールアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、ビス4-アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ネオペンチルグリコールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、フェノキシエチルアクリレート、プロポキシル化ネオペンチルグリコールジアクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、オリゴエステルアクリレート、N-メチロールアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、エポキシアクリレート、サイクリックトリメチルプロパンホルマールアクリレートCTFA、テトラヒドロフルフリルアクリレートTHFA等のアクリル酸誘導体、メチルメタクリレート、n-ブチルメタクリレート、2-エチルヘキシルメタクリレート、ラウリルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノメチルメタクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、2,2-ビス4-メタクリロキシポリエトキシフェニルプロパン等のメタクリル誘導体、その他、アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物の誘導体が挙げられ、更に具体的には、山下晋三編、架橋剤ハンドブック、1981年大成社;加藤清視編、UVEB硬化ハンドブック原料編1985年、高分子刊行会;ラドテック研究会編、UVEB硬化技術の応用と市場、79頁、1989年、シーエムシー;滝山栄一郎著、ポリエステル樹脂ハンドブック、1988年、日刊工業新聞社等に記載の市販品もしくは業界で公知のラジカル重合性乃至架橋性のモノマー、オリゴマー及びポリマーを用いることができる。ラジカル重合性化合物としては、例えば、特開平7-159983号、特公平7-31399号、特開平8-224982号、特開平10-863号、特開平9-134011号等の各公報に記載されている光重合性組成物に用いられる光硬化型の重合性化合物が挙げられる。本発明のインク組成物には、必要に応じてカチオン重合性化合物を併用することもできる。本発明に用いられるカチオン重合性化合物は、光酸発生剤から発生する酸により重合反応を開始し、硬化する化合物であれば特に制限はなく、光カチオン重合性モノマーとして知られる各種公知のカチオン重合性のモノマーを使用することができる。カチオン重合性モノマーとしては、例えば、特開平6-9714号、特開2001-31892号、同2001-40068号、同2001-55507号、同2001-310938号、同2001-310937号、同2001-220526号などの各公報に記載されているエポキシ化合物、ビニルエーテル化合物、オキセタン化合物などが挙げられる。また、カチオン重合性化合物としては、例えば、カチオン重合系の光硬化性樹脂に適用される重合性化合物が知られており、最近では400nm以上の可視光波長域に増感された光カチオン重合系の光硬化性樹脂に適用される重合性化合物として、例えば、特開平6-43633号、特開平8-324137号の各公報等に公開されている。これらも本発明のインク組成物に適用することができる。本発明における、他の重合性化合物の分子量としては、重量平均分子量として、好ましくは130~3000であり、130~500がより好ましい。本発明においては、光沢性に加えて密着性をより高めるために、成分C他の重合性化合物としてN-ビニル化合物を含有することが好ましい。本発明の一般式1で表される化合物を含むインク組成物は疎水的になりやすく、プラスチック基材との密着性が劣る場合があるが、N-ビニル化合物によりこの問題を回避することが可能であると考えられる。N-ビニル化合物の具体例としては、N-ビニルカプロラクタム、Nビニルピロリドン、N-メチル-N-ビニルアセトアミドなどが挙げられ、N-ビニルカプロラクタムが特に好ましい。N-ビニル化合物の添加量は、インク組成物全量に対して、3~25質量が好ましく、5~20質量がより好ましく、10~15質量が特に好ましい。本発明で好ましく用いられるN-ビニル化合物は、環式または非環式の窒素化合物の窒素原子に不飽和エチレン基が結合した構造を有する化合物であれば特に限定されない。前記N-ビニル化合物は、下記一般式2の構造を有することが好ましい。式中、R21及びR22は各々独立にアルキル基又はアシル基を表す。R21及びR22は互いに結合して環を形成してもよい。R21及びR22がアルキル基である場合、前記アルキル基は直鎖構造であっても、分岐構造であっても、環状構造であってもよい。また、前記アルキル基は置換基を有していても、置換基を有していなくてもよい。前記アルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、s-ブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、1-エチルプロピル基、ヘキシル基、イソヘキシル基、1,1-ジメチルブチル基、2,2-ジメチルブチル基、3,3-ジメチルブチル基、2-エチルブチル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基等が挙げられる。前記アルキル基の炭素数は1~10であることが好ましく、1~7であることがさらに好ましく、1~5であることが特に好ましい。R21及びR22がアシル基である場合、前記アシル基は直鎖構造であっても、分岐構造であっても、環状構造であってもよい。また、前記アシル基は置換基を有していても、置換基を有していなくてもよい。前記アシル基の具体例としては、ホルミル基、アセチル基、プロピオニル基等挙げられる。前記アシル基の炭素数は1~10であることが好ましく、1~7であることがさらに好ましく、1~5であることが特に好ましい。R21及びR22が互いに結合して環を形成する場合、5~10員環であることが好ましく、5~8員環であることがさらに好ましく、5~7員環であることが最も好ましい。前記N-ビニル化合物は、下記一般式2-1の構造を有することがさらに好ましい。式中、mは2~6の整数を表し、mは3~5の整数であることが好ましく、mは3又は5であることがより好ましく、mが5である、すなわちN-ビニルカプロラクタムであることが特に好ましい。また本発明においては、光沢、及び柔軟性を高めるために、他の重合性化合物として疎水的でガラス転移温度が35°C以下である単官能アクリレート化合物以下、特定単官能アクリレートと呼称するを含有することも好ましい。ここで、疎水的とは25°Cにおける水への溶解度が0.5質量以下であることを指す。上記ガラス転移温度としては、-85°C~35°Cが好ましく、-70°C~10°Cが更に好ましく、-60°C~-20°Cであることが最も好ましい。上記特定単官能アクリレートとしては、長鎖アルキル基、又はフェニル基を有するアクリレート化合物であることが好ましい。長鎖アルキル基としては、炭素数8~20の直鎖、又は分岐のアルキル基が好ましく、炭素数8~15のアルキル基が更に好ましい。また、前記長鎖アルキル基、又はフェニル基は置換基を有していても、置換基を有していなくてもよいが、置換基を有さないことが好ましく、すなわち炭素原子と水素原子のみからなることが好ましい。具体的な長鎖アルキル基としては、オクチル基、イソオクチル基、ノニル基、イソノニル基、デシル基、イソデシル基、ドデシル基、トリデシル基、オクタデシル基等が挙げられる。上記単官能アクリレートとしては、2-フェノキシエチルアクリレート、オクチルアクリレート、イソオクチルアクリレート、ノニルアクリレート、イソデシルアクリレート、ラウリルアクリレート、トリデシルアクリレート、ステアリルアクリレート等が好ましく挙げられる。本発明のインク組成物における上記特定単官能アクリレートを含有する場合、前記インク組成物に対する前記単官能アクリレートの含有量は1質量以上40質量以下であることが好ましく、3質量以上30質量以下であることがさらに好ましく、5質量以上25質量以下であることが特に好ましい。本発明のインク組成物には、硬化性と柔軟性を向上させる目的でビニルエーテル化合物を含有させることができる。前記ビニルエーテル化合物は単官能、二官能、又は三官能ビニルエーテル化合物が挙げられ、好ましくは二官能ビニルエーテル化合物である。前記ビニルエーテル化合物としては、エチレングリコールモノビニルエーテル、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル等が挙げられる。これらの中でも、トリエチレングリコールジビニルエーテルが好ましい。本発明において、重合性化合物の総含有量、即ち、B成分と、これと併用しうるC他の重合性化合物と、の総含有量は、本発明のインク組成物全体の質量に対し、45~95質量であり、より好ましくは50~90質量である。また、本発明のインク組成物において、B成分は、インク組成物に含有される重合性化合物の総含有量即ち、B成分とC成分との総含有量に対し、25質量以上95質量以下含有することが好ましく、30質量以上90質量以下であることがより好ましく、40質量以上70質量以下であることが更に好ましい。なお、本発明において、重合開始剤と重合性化合物の選択に関して言えば、カチオン重合性化合物とカチオン重合開始剤との組み合わせ、及び、ラジカル重合性化合物とラジカル重合開始剤との組み合わせの他、これらの重合性化合物及び重合開始剤を併用したラジカルカチオンのハイブリッド型硬化インクとしてもよい。D着色剤本発明のインク組成物は、特に着色画像を形成することは必須ではないが、着色画像を形成しようとするときには着色剤を含有することができる。本発明に使用することのできる着色剤としては、特に制限はなく、顔料、油溶性染料、水溶性染料、分散染料、等の任意の公知の着色剤から選択して使用することができる。この中でも、着色剤としては、耐候性に優れ、色再現性に富んだ顔料、油溶性染料が好ましく、顔料であることがより好ましい。本発明のインク組成物に好適に使用し得る着色剤は、活性エネルギー線による硬化反応の感度を低下させないという観点からは、硬化反応である重合反応において重合禁止剤として機能しない化合物を選択することが好ましい。-顔料-本発明に使用できる顔料としては、特に限定されるわけではないが、例えば、カラーインデックスに記載される下記の番号の有機又は無機顔料が使用できる。赤或いはマゼンタ顔料としては、例えば、PigmentRed3,5,19,22,31,38,43,48:1,48:2,48:3,48:4,48:5,49:1,53:1,57:1,57:2,58:4,63:1,81,81:1,81:2,81:3,81:4,88,104,108,112,122,123,144,146,149,166,168,169,170,177,178,179,184,185,208,216,226,257,PigmentViolet3,19,23,29,30,37,50,88,PigmentOrange13,16,20,36、等が挙げられる。青又はシアン顔料としては、例えば、PigmentBlue1,15,15:1,15:2,15:3,15:4,15:6,16,17-1,22,27,28,29,36,60、等が挙げられる。緑顔料としては、例えば、PigmentGreen7,26,36,50、等が挙げられる。黄顔料としては、例えば、PigmentYellow1,3,12,13,14,17,34,35,37,55,74,81,83,93,94,95,97,108,109,110,120,137,138,139,153,154,155,157,166,167,168,180,185,193、等が挙げられ、PigmentYellow120、155,180が好ましい。黒顔料としては、例えば、PigmentBlack7,28,26、等が挙げられる。白色顔料としては、例えば、PigmentWhite6,18,21、等が挙げられる。これらの顔料は、目的に応じて適宜選択して使用できる。-油溶性染料-以下に、本発明で使用することのできる油溶性染料について説明する。本発明に使用可能な油溶性染料のうち、イエロー染料としては、任意のものを使用することができる。例えば、カップリング成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類、ピラゾロン類、ピリドン類、開鎖型活性メチレン化合物類を有するアリール若しくはヘテリルアゾ染料;例えば、カップリング成分として開鎖型活性メチレン化合物類を有するアゾメチン染料;例えば、ベンジリデン染料やモノメチンオキソノール染料等のようなメチン染料;例えば、ナフトキノン染料、アントラキノン染料等のようなキノン系染料;等が挙げられ、これ以外の染料種としてはキノフタロン染料、ニトロニトロソ染料、アクリジン染料、アクリジノン染料等を挙げることができる。本発明に使用可能な油溶性染料のうち、マゼンタ染料としては、任意のものを使用することができる。例えば、カップリング成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類を有するアリール若しくはヘテリルアゾ染料;例えば、カップリング成分としてピラゾロン類、ピラゾロトリアゾール類を有するアゾメチン染料;例えば、アリーリデン染料、スチリル染料、メロシアニン染料、オキソノール染料のようなメチン染料;ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料のようなカルボニウム染料;例えば、ナフトキノン、アントラキノン、アントラピリドンなどのようなキノン系染料;例えば、ジオキサジン染料等のような縮合多環系染料;等を挙げることができる。本発明に適用可能な油溶性染料のうち、シアン染料としては、任意のものを使用することができる。例えば、インドアニリン染料、インドフェノール染料或いはカップリング成分としてピロロトリアゾール類を有するアゾメチン染料;シアニン染料、オキソノール染料、メロシアニン染料のようなポリメチン染料;ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料のようなカルボニウム染料;フタロシアニン染料;アントラキノン染料;例えば、カップリング成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類を有するアリール若しくはヘテリルアゾ染料;インジゴチオインジゴ染料;等を挙げることができる。前記の各染料は、クロモフォア発色性の原子団の一部が解離して初めてイエロー、マゼンタ、シアンの各色を呈するものであってもよく、その場合のカウンターカチオンはアルカリ金属や、アンモニウムのような無機のカチオンであってもよいし、ピリジニウム、4級アンモニウム塩のような有機のカチオンであってもよく、更にはそれらを構造に有するポリマーカチオンであってもよい。以下に限定されるものではないが、好ましい具体例としては、例えば、C.I.ソルベントブラック3,7,27,29及び34;C.I.ソルベントイエロー14,16,19,29,30,56,82,93及び162;C.I.ソルベントレッド1,3,8,18,24,27,43,49,51,72,73,109,122,132及び218;C.I.ソルベントバイオレット3;C.I.ソルベントブルー2,11,25,35,38,67及び70;C.I.ソルベントグリーン3及び7;並びにC.I.ソルベントオレンジ2;等が挙げられる。これらの中で特に好ましいものは、NubianBlackPC-0850、OilBlackHBB、OilYellow129、OilYellow105、OilPink312、OilRed5B、OilScarlet308、ValiFastBlue2606、OilBlueBOS以上、オリエント化学株製、AizenSpilonBlueGNH保土ヶ谷化学株製、NeopenYellow075、NeopenMazentaSE1378、NeopenBlue808、NeopenBlueFF4012、NeopenCyanFF4238以上、BASF社製等である。-分散染料-また、本発明においては、水非混和性有機溶媒に溶解する範囲で、分散染料を用いることもできる。分散染料は一般に水溶性の染料も包含するが、本発明においては水非混和性有機溶媒に溶解する範囲で用いることが好ましい。分散染料の好ましい具体例としては、C.I.ディスパースイエロー5,42,54,64,79,82,83,93,99,100,119,122,124,126,160,184:1,186,198,199,201,204,224及び237;C.I.ディスパーズオレンジ13,29,31:1,33,49,54,55,66,73,118,119及び163;C.I.ディスパーズレッド54,60,72,73,86,88,91,92,93,111,126,127,134,135,143,145,152,153,154,159,164,167:1,177,181,204,206,207,221,239,240,258,277,278,283,311,323,343,348,356及び362;C.I.ディスパーズバイオレット33;C.I.ディスパーズブルー56,60,73,87,113,128,143,148,154,158,165,165:1,165:2,176,183,185,197,198,201,214,224,225,257,266,267,287,354,358,365及び368;並びにC.I.ディスパーズグリーン6:1及び9;等が挙げられる。本発明に使用することができる着色剤は、本発明のインク組成物に添加された後、適度に当該インク組成物内で分散するように、分散処理されることが好ましい。着色剤の分散には、例えば、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル、ペイントシェーカー等の各分散装置を用いることができる。また、着色剤の分散を行う際に分散剤を添加することも可能である。分散剤としては、その種類に特に制限はないが、好ましくは高分子分散剤を用いることであり、高分子分散剤としては、例えば、Noveon社のSolsperseシリーズが挙げられる。また、分散助剤として、各種顔料に応じたシナージストを用いることも可能である。本発明において、これらの分散剤及び分散助剤は、着色剤100質量部に対し、1~50質量部添加することが好ましい。着色剤は、本発明のインク組成物の調製に際して、各成分とともに直接添加により配合してもよいが、分散性向上のため、あらかじめ溶剤、又は重合性化合物のような分散媒体に添加し、均一分散或いは溶解させた後、配合することもできる。着色剤は、インク組成物の使用目的に応じて、1種又は2種以上を適宜選択して用いればよい。なお、本発明のインク組成物中において、固体のまま存在する顔料などの着色剤を使用する際には、着色剤粒子の平均粒径は、好ましくは0.005~0.5μm、より好ましくは0.01~0.45μm、更に好ましくは、0.015~0.4μmとなるよう、着色剤、分散剤、分散媒体の選定、分散条件、ろ過条件を設定することが好ましい。本発明のインク組成物における着色剤の含有量は、インク組成物の使用目的により適宜選択されるが、インク物性、着色性を考慮すれば、一般的には、インク組成物全体の質量に対して、0.5~10質量であることが好ましい。なお、本発明のインク組成物が、酸化チタン等の白色顔料を着色剤とする白色インク組成物である場合における着色剤の含有量は、隠蔽性を確保するために、インク組成物全体の質量に対して、5~30質量であることが好ましく、10~25質量であることがより好ましい。E増感色素<増感色素>本発明のインク組成物には、重合開始剤の活性エネルギー線照射による分解を促進させるために増感色素を添加することができる。増感色素は、特定の活性エネルギー線を吸収して電子励起状態となる。電子励起状態となった増感色素は、重合開始剤と接触して、電子移動、エネルギー移動、発熱などの作用を生じ、これにより重合開始剤の化学変化、即ち、分解、ラジカルの生成を促進させるものである。増感色素は、インク組成物に使用される重合開始剤に開始種を発生させる活性エネルギー線の波長に応じた化合物を使用すればよい。一般的なインク組成物の硬化反応に使用されることを考慮すれば、好ましい増感色素の例としては、以下の化合物類に属しており、かつ、350nmから450nm域に吸収波長を有するものを挙げることができる。多核芳香族類例えば、アントラセン、ピレン、ペリレン、トリフェニレン、チオキサントン類例えば、イソプロピルチオキサントン、キサンテン類例えば、フルオレッセイン、エオシン、エリスロシン、ローダミンB、ローズベンガル、シアニン類例えば、チアカルボシアニン、オキサカルボシアニン、メロシアニン類例えば、メロシアニン、カルボメロシアニン、チアジン類例えば、チオニン、メチレンブルー、トルイジンブルー、アクリジン類例えば、アクリジンオレンジ、クロロフラビン、アクリフラビン、アントラキノン類例えば、アントラキノン、スクアリウム類例えば、スクアリウム、クマリン類例えば、7-ジエチルアミノ-4-メチルクマリン等が挙げられ、多核芳香族類及びチオキサントン類が好ましい類として挙げられる。また、特開2008-195926号公報に記載のチオクロマノン類も好ましく用いることができる。F共増感剤本発明のインク組成物は、共増感剤を含有することもできる。本発明において共増感剤は、増感色素の活性エネルギー線に対する感度を一層向上させる、或いは酸素による重合性化合物の重合阻害を抑制する等の作用を有する。共増感剤の例としては、アミン類、例えば、M.R.Sanderら著JournalofPolymerScience第10巻3173頁1972、特公昭44-20189号公報、特開昭51-82102号公報、特開昭52-134692号公報、特開昭59-138205号公報、特開昭60-84305号公報、特開昭62-18537号公報、特開昭64-33104号公報、ResearchDisclosure33825号記載の化合物等が挙げられ、具体的には、トリエタノールアミン、p-ジメチルアミノ安息香酸エチルエステル、p-ホルミルジメチルアニリン、p-メチルチオジメチルアニリン等が挙げられる。共増感剤の別の例としては、チオール及びスルフィド類、例えば、特開昭53-702号公報、特公昭55-500806号公報、特開平5-142772号公報記載のチオール化合物、特開昭56-75643号公報のジスルフィド化合物等が挙げられ、具体的には、2-メルカプトベンゾチアゾール、2-メルカプトベンゾオキサゾール、2-メルカプトベンゾイミダゾール、2-メルカプト-43H-キナゾリン、β-メルカプトナフタレン等が挙げられる。また共増感剤の別の例としては、アミノ酸化合物例、N-フェニルグリシン等、特公昭48-42965号公報記載の有機金属化合物例、トリブチル錫アセテート等、特公昭55-34414号公報記載の水素供与体、特開平6-308727号公報記載のイオウ化合物例、トリチアン等、特開平6-250387号公報記載のリン化合物ジエチルホスファイト等、特開平8-65779号記載のSi-H、Ge-H化合物等が挙げられる。Gその他の成分本発明のインク組成物には、必要に応じて、さらに、その他の成分を添加することができる。その他の成分としては、例えば、重合禁止剤、溶剤等が挙げられる。重合禁止剤は、保存性を高める観点から添加され得る。また、本発明のインク組成物は、40~80°Cの範囲で加熱、低粘度化して吐出することが好ましく、熱重合によるヘッド詰まりを防ぐためにも、重合禁止剤を添加することが好ましい。重合禁止剤は、本発明のインク組成物全量に対し、200~20,000ppm添加することが好ましい。重合禁止剤としては、例えば、ハイドロキノン、ベンゾキノン、p-メトキシフェノール等が挙げられる。本発明のインク組成物は、インク組成物着弾直後に速やかに反応しかつ硬化し得るよう、溶剤を含まないことが好ましい。しかし、インク組成物の硬化速度等に影響がない限り、所定の溶剤を含めることができる。本発明において、溶剤としては、有機溶剤、水が使用できる。特に、有機溶剤は、記録媒体紙などの支持体との接着性を改良するために添加され得る。好適に用いられる溶剤としては、プロピレンカーボネート、コハク酸ジメチル、グルタル酸ジメチル、アジピン酸ジメチル、および、それらの混合物が挙げられる。有機溶剤の量は、本発明のインク組成物全体の質量に対し、例えば、0~5質量、好ましくは0.1~3質量の範囲である。本発明のインク組成物は実質的に水を含有しない、非水性インク組成物であることが好ましい。具体的には、インク組成物全量に対して、5質量以下であることが好ましく、1質量以下であることが更に好ましい。この他に、必要に応じて、公知の化合物を本発明のインク組成物に添加することができる。例えば、界面活性剤、レベリング添加剤、マット剤、膜物性を調整するためのポリエステル系樹脂、ゴム系樹脂、ワックス類等を適宜選択して添加することができる。また、ポリオレフィンやPET等の記録媒体への接着性を改善するために、重合を阻害しないタッキファイヤーを含有させることも好ましい。具体的には、特開2001-49200号公報の5~6頁に記載されている高分子量の粘着性ポリマー例えば、メタアクリル酸と炭素数1~20のアルキル基を有するアルコールとのエステル、メタアクリル酸と炭素数3~14の脂環属アルコールとのエステル、メタアクリル酸と炭素数6~14の芳香属アルコールとのエステルからなる共重合物や、重合性不飽和結合を有する低分子量粘着付与性樹脂などが挙げられる。インク組成物の性質本発明のインク組成物は、前記の如く、硬化性を有するものであり、このインク組成物による画像形成の手段には特に制限はなく、一般的な塗布法、転写法、インクジェット記録法などに適用することができる。本発明のインク組成物は、インクジェット記録用として好適に使用しうるという特徴を有する。以下、本発明のインク組成物をインクジェット記録用として用いる場合の好ましい物性について説明する。本発明のインク組成物は、粘度が上記範囲になるように適宜組成比を調整することが好ましい。室温での粘度を高く設定することにより、多孔質な記録媒体を用いた場合でも、記録媒体中へのインク浸透を回避し、未硬化モノマーの低減、臭気低減が可能となる。更にインク液滴着弾時のインクの滲みを抑えることができ、その結果として画質が改善される。本発明のインク組成物の表面張力は、好ましくは20~30mN/m、より好ましくは23~28mN/mである。ポリオレフィン、PET、コート紙、非コート紙など様々な記録媒体へ記録する場合、滲み及び浸透の観点から、20mN/m以上が好ましく、濡れ性の点では30mN/m以下が好ましい。<画像形成方法>本発明の画像形成方法、及び該画像形成方法に適用しうるインクジェット記録装置について、以下説明する。本発明の画像形成方法は、記録媒体上に、本発明のインク組成物を吐出する工程、及び、吐出されたインク組成物に活性エネルギー線を照射して、該インク組成物を硬化する工程を含むことを特徴とする。インク組成物の吐出は、インクジェット記録装置により行われることが好ましい。本発明の画像形成方法は、上記工程を含むことにより、記録媒体上において硬化したインク組成物により画像が形成される。本発明の画像形成方法におけるインク組成物を吐出する工程には、以下に詳述するインクジェット記録装置が用いることができる。-インクジェット記録装置-本発明の画像形成方法に用いられるインクジェット記録装置としては、特に制限はなく、目的とする解像度を達成しうる公知のインクジェット記録装置を任意に選択して使用することができる。本発明で用いることのできるインクジェット記録装置としては、例えば、インク供給系、温度センサー、活性エネルギー線源を含む装置が挙げられる。インク供給系は、例えば、本発明のインク組成物を含む元タンク、供給配管、インクジェットヘッド直前のインク供給タンク、フィルター、ピエゾ型のインクジェットヘッドからなる。ピエゾ型のインクジェットヘッドは、1~100pl、好ましくは、8~30plのマルチサイズドットを、例えば、320×320~4000×4000dpi、好ましくは、400×400~1600×1600dpi、より好ましくは、720×720dpiの解像度で吐出できるよう駆動することができる。なお、本発明でいうdpiとは、2.54cm当たりのドット数を表す。本発明のインク組成物は、吐出されるインクを一定温度にすることが望ましいことから、インク供給タンクからインクジェットヘッド部分までは、断熱及び加温を行うことができる。温度コントロールの方法としては、特に制約はないが、例えば、温度センサーを各配管部位に複数設け、インク流量、環境温度に応じた加熱制御をすることが好ましい。温度センサーは、インク供給タンク及びインクジェットヘッドのノズル付近に設けることができる。また、加熱するヘッドユニットは、装置本体を外気からの温度の影響を受けないよう、熱的に遮断若しくは断熱されていることが好ましい。加熱に要するプリンター立上げ時間を短縮するため、或いは熱エネルギーのロスを低減するために、他部位との断熱を行うとともに、加熱ユニット全体の熱容量を小さくすることが好ましい。上記のインクジェット記録装置を用いた、本発明のインク組成物の吐出は、インク組成物を、好ましくは25~60°C、より好ましくは25~50°Cに加熱して、インク組成物の粘度を、好ましくは5~30mPas、より好ましくは7~25mPasに下げた後に行うことが好ましい。本発明のインク組成物は、吐出時のインクの温度はできるだけ一定に保つことが好ましい。よって、本発明において、インクの温度の制御幅は、設定温度の±5°C、好ましくは設定温度の±2°C、より好ましくは設定温度±1°Cとすることが適当である。次に、吐出されたインク組成物に活性エネルギー線を照射して、該インク組成物を硬化する工程について説明する。記録媒体上に吐出されたインク組成物は、活性エネルギー線を照射することによって硬化する。これは、本発明のインク組成物に含まれる重合開始剤が活性エネルギー線の照射により分解して、ラジカルなどの開始種を発生し、その開始種の機能により特定ヘテロ環式化合物や、所望により併用される他の重合性化合物の重合反応が起こり、促進されるためである。このとき、インク組成物においてラジカル重合開始剤と共に増感色素が存在すると、系中の増感色素が活性エネルギー線を吸収して励起状態となり、ラジカル重合開始剤と接触することによってその分解を促進させ、より高感度の硬化反応を達成させることができる。また、本発明のインク組成物に適用される重合開始系は、低出力の活性エネルギー線であっても充分な感度を有するものである。従って、活性エネルギー線の出力は、2,000mJ/cm2以下であることが好ましく、より好ましくは、10~2,000mJ/cm2であり、更に好ましくは、20~1,000mJ/cm2であり、特に好ましくは、50~800mJ/cm2である。更に、活性エネルギー線は、露光面照度が、例えば、10~2,000mW/cm2、好ましくは、20~1,000mW/cm2で照射されることが適当である。活性エネルギー線源としては、水銀ランプやガス固体レーザー等が主に利用されており、活性エネルギー線硬化型インク組成物の硬化に使用される光源としては、水銀ランプ、メタルハライドランプが広く知られている。しかしながら、現在環境保護の観点から水銀フリー化が強く望まれており、GaN系半導体紫外発光デバイスへの置き換えは産業的、環境的にも非常に有用である。更に、LEDUV-LED,LDUV-LDは小型、高寿命、高効率、低コストであり、光硬化型インクジェット用光源として期待されている。また、発光ダイオードLED及びレーザーダイオードLDを活性エネルギー線源として用いることが可能である。特に、紫外線源を要する場合、紫外LED及び紫外LDを使用することができる。例えば、日亜化学株は、主放出スペクトルが365nmと420nmとの間の波長を有する紫色LEDを上市している。更に一層短い波長が必要とされる場合、米国特許第6,084,250号明細書は、300nmと370nmとの間に中心付けされた活性エネルギー線を放出し得るLEDを開示している。また、他の紫外LEDも、入手可能であり、異なる紫外線帯域の放射を照射することができる。本発明で特に好ましい活性エネルギー線源は、UV-LEDであり、特に好ましくは、350~420nmにピーク波長を有するUV-LEDである。なお、LEDの記録媒体上での最高照度は10~2,000mW/cm2であることが好ましく、20~1,000mW/cm2であることがより好ましく、特に好ましくは50~800mW/cm2である。本発明のインク組成物は、このような活性エネルギー線に、例えば、0.01~120秒、好ましくは、0.1~90秒照射されることが適当である。活性エネルギー線の照射条件並びに基本的な照射方法は、特開昭60-132767号公報に開示されている。具体的には、インクの吐出装置を含むヘッドユニットの両側に光源を設け、いわゆるシャトル方式でヘッドユニットと光源を走査することによって行われる。活性エネルギー線の照射は、インク着弾後、一定時間例えば、0.01~0.5秒、好ましくは、0.01~0.3秒、より好ましくは、0.01~0.15秒をおいて行われることになる。このようにインク着弾から照射までの時間を極短時間に制御することにより、記録媒体に着弾したインクが硬化前に滲むことを防止することが可能となる。また、多孔質な記録媒体に対しても光源の届かない深部までインクが浸透する前に露光することができるため、未反応モノマーの残留を抑えられ、その結果として臭気を低減することができる。更に、駆動を伴わない別光源によって硬化をさせてもよい。国際公開第99/54415号パンフレットでは、照射方法として、光ファイバーを用いた方法やコリメートされた光源をヘッドユニット側面に設けた鏡面に当て、記録部へUV光を照射する方法が開示されており、このような硬化方法もまた、本発明の画像形成方法に適用することができる。上述したような画像形成方法を採用することにより、表面の濡れ性が異なる様々な記録媒体に対しても、着弾したインクのドット径を一定に保つことができ、画質が向上する。なお、カラー画像を得るためには、明度の低い色から順に重ねていくことが好ましい。明度の低いインクから順に重ねることにより、下部のインクまで照射線が到達しやすくなり、良好な硬化感度、残留モノマーの低減、臭気の低減、接着性の向上が期待できる。また、照射は、全色を吐出してまとめて露光することが可能だが、1色毎に露光するほうが、硬化促進の観点で好ましい。以下に実施例及び比較例を示し、本発明をより具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、以下の記載における部とは、特に断りのない限り質量部を示すものとする。実施例及び比較例で使用する化合物のうち、製造元の記載のない化合物は、公知の方法、又は、公知の方法を応用し、合成した。実施例及び比較例で使用したインク組成物の素材は、下記に示す通りである。NOVOPERMYELLOW4G01イエロー顔料、C.I.ピグメントイエロー155、クラリアントジャパン株製CINQUASIAMAGENTART-355Dマゼンタ顔料、C.I.ピグメントバイオレット19とC.I.ピグメントレッド202との混晶、BASFジャパン株製IRGALITTEBLUEGLVOシアン顔料、C.I.ピグメントブルー15:4、BASFジャパン株製SPECIALBLACK250ブラック顔料、C.I.ピグメントブラック7、エボニックデグサジャパン株製KRONOS2300ホワイト顔料、C.I.ピグメントホワイト6、クロノス社製SOLSPERSE22000顔料分散剤、日本ルーブリゾール株製SOLSPERSE32000顔料分散剤、日本ルーブリゾール株製SOLSPERSE41000顔料分散剤、日本ルーブリゾール株製DISPERBYK-168顔料分散剤、固形分30、ビックケミージャパン株製NVC重合性化合物、N-ビニルカプロラクタム、BASFジャパン株製SR395重合性化合物、イソデシルアクリレート、サートマージャパン株製RAPI-CUREDVE-3重合性化合物、トリエチレングリコールジビニルエーテル、アイエスピージャパン株製SR339A重合性化合物、2-フェノキシエチルアクリレート、サートマージャパン株製SR9003重合性化合物、プロポキシ化2ネオペンチルグリコールジアクリレートネオペンチルグリコールプロピレンオキサイド2モル付加物をジアクリレート化した化合物、サートマージャパン株製SR341重合性化合物、3-メチル-1,5-ペンタンジオールジアクリレート、サートマージャパン株製シクロヘキシルアクリレート重合性化合物、和光純薬株社製、後述の化合物1-1からt-Bu基を除いた化合物LucirinTPO光重合開始剤、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、BASFジャパン株製IRGACURE819光重合開始剤、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキサイド、BASFジャパン株製IRGACURE184光重合開始剤、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、BASFジャパン株製FIRSTCUREITX増感色素、イソプロピルチオキサントン、ChemFirstInc.製FIRSTCUREST-1重合禁止剤、ChemFirstInc.製化合物1-1一般式1で表される化合物、名称2-t-ブチルシクロヘキシルアクリレート製造例<1-1の合成>2-t-ブチルシクロヘキサノールアルドリッチ株社製78.0g0.5molの酢酸エチル300mL溶液を0°Cに冷却し、アクリロイルクロリド和光純薬株社製49.5g0.55molを加えた。この溶液にトリエチルアミン和光純薬株社製60.7g0.6molの酢酸エチル100mL溶液を内温を0~10°Cの範囲に保ちながら30分かけて滴下した後、室温にて1時間攪拌した。反応液に酢酸エチルを300mL追加し、水1Lを加えて分液し有機相を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムにて乾燥した後固体をろ過した。この溶液に4-メトキシフェノール和光純薬株社製を0.1g加え、酢酸エチル溶液を減圧留去した後、減圧蒸留にて精製し、無色透明液体として化合物1-1を67g0.32mol得た。<ミルベースの調製>シアン、イエロー、マゼンタ、ブラック、ホワイトの各ミルベースを表1の組成にて混合し、ミキサーシルバーソン社製L4Rを用いて2,500回転/分にて10分撹拌した。その後、ビーズミル分散機DISPERMATLSVMA社製に入れ、直径0.65mmのYTZボール株ニッカトー製を用い、2,500回転/分で6時間分散を行った。<インク組成物の調製>表2の成分を、ミキサーシルバーソン社製L4Rを用いて2,500回転/分にて15分撹拌した。その後、日本ポール株製カートリッジフィルター製品名:プロファイルIIAB01A01014Jを用いてろ過し、各色のインク組成物を得た。実施例1イエローインクY1、マゼンタインクM1、シアンインクC1、ブラックインクK1及びホワイトインクW1よりなるインクセット1を富士フイルム株製UVインクジェットプリンターLuxelJetUV350GTWに装填し、クオリティモードで王子製紙株製コート紙製品名OKトップコート上にテスト画像を印刷し、光沢性評価及び密着性評価を行った。結果を表6に示す。<光沢性評価>コンポジットブラックイエロー、マゼンタ、シアン、ブラック各濃度100設定の光沢度をコニカミノルタセンシング株製光沢計製品名GM-60を用いて60°光沢を測定した。値が高いほど高光沢であり、鮮やかな印刷物が得られる。光沢性は20以上であれば合格であり、27以上であることが特に好ましい。<密着性評価>記録媒体との密着性はクロスハッチテストENISO2409により評価し、ASTM法による表記5B~1Bで表す。5Bが最も密着性に優れ、3B、4B、5Bは実用上問題のないレベルであると評価する。記録媒体にはポリ塩化ビニル製シートAvery社製、Fasson400を用いた。実用上は3B以上であることが必要であり、4B以上であることが好ましい。比較例1化合物1-1に代えて、シクロヘキシルアクリレート和光純薬株社製、化合物1-1からt-Bu基を除いた化合物を用いた以外は、実施例1と同様にして評価を行った。結果を表6に示す。比較例2実施例1で用いたインクセットのうち、イエローインク、マゼンタインク、シアンインクについて、化合物1-1を3,3,5-トリメチルシクロヘキシルアクリレートに、NVCをActilane421に、SR395をPhotomer2017に変更し、それぞれの添加量を表3のように変更した以外は実施例1と同様にして評価を行った。結果を表6に示す。実施例2NVC13.8質量部の全量を、SR395に置き換えた以外は実施例1と同様にして評価を行った。結果を表6に示す。実施例3実施例1で用いたインクセットのうち、イエローインク、マゼンタインク、シアンインクについて、化合物1-1、NVC、SR395の割合を表4のように変更し、それ以外は実施例1と同様にして評価を行った。結果を表6に示す。実施例4実施例1で用いたインクセットのうち、イエローインク、マゼンタインク、シアンインクについて、化合物1-1、NVC、SR395の割合を表5のように変更し、それ以外は実施例1と同様にして評価を行った。実施例5実施例1で用いたインクセットに含まれるC他の重合性化合物である、SR9003、SR339A以上ミルベース調整に使用、NVC、SR395、SR341,DVE3をすべて化合物1-1に変更し、それ以外は実施例1と同様にして評価を行った。結果を表6に示す。実施例6化合物1-1に代えて、1-2を用いた以外は、実施例1と同様にして評価を行った。結果を表6に示す。なお化合物1-2は、対応するアルコールから1-1と同様の手法にて合成した。実施例7化合物1-1に代えて、1-4を用いた以外は、実施例1と同様にして評価を行った。結果を表6に示す。なお化合物1-4は、対応するアルコールから1-1と同様の手法にて合成した。実施例1~7では光沢性及び密着性のいずれもが良好であった。また、インク組成物中にNVCを添加した実施例1、実施例3及び実施例4、6、7は、NVCを添加しなかった実施例2に比べて、密着性がより良好なものとなった。さらに、実施例1~7で得られた画像について以下の方法により硬化性評価を行ったところ、実施例1~実施例3、実施例5、及び実施例6は◎となり、実施例4及び実施例7については○となった。<硬化性評価>硬化性は、触感による印刷物表面のべたつきと、印刷物を重ねて1日放置した時の画像部の転写の有無を下記基準で評価した。実用上は○以上であることが必要であり、◎であることが好ましい。◎:印刷物表面にべたつきは全く無く、転写も無かった。○:印刷物表面が僅かにべたついているが、転写は無かった。△:印刷物表面にべたつきがあり、僅かに転写が生じた。×:印刷物表面が非常にべたついており、酷い転写を生じた。"