船舶における両舷の船側の船体外板に設けられ、気体を吹き出し可能な気体吹き出し部と、前記気体吹き出し部に前記気体を供給する気体供給装置とを具備し、前記気体吹き出し部は、横長形状を有し、前記気体吹き出し部上を通る少なくとも一つの流線に対して直角±5度の範囲の方向に延伸している摩擦抵抗低減船舶。請求項1に記載の摩擦抵抗低減船舶において、前記少なくとも一つの流線は、計画速力での流線又は運航速力での流線であり、前記少なくとも一つの流線を計算する載荷状態は、計画喫水状態又は実運航状態である摩擦抵抗低減船舶。請求項1又は2に記載の摩擦抵抗低減船舶において、前記少なくとも一つの流線は、前記延伸方向における前記気体吹き出し部の中心を通る摩擦抵抗低減船舶。請求項1又は2に記載の摩擦抵抗低減船舶において、前記気体吹き出し部は、前記延伸方向に連なる複数の副気体吹き出し部を備え、前記気体吹き出し部は、前記延伸方向が前記複数の副気体吹き出し部上を通る複数の流線に対して直角±5度の範囲となるように延伸している摩擦抵抗低減船舶。請求項4に記載の摩擦抵抗低減船舶において、前記複数の流線は、それぞれ前記延伸方向における前記複数の副気体吹き出し部の中心を通る摩擦抵抗低減船舶。請求項4又は5に記載の摩擦抵抗低減船舶において、前記気体吹き出し部は、多角形の弧状に設けられている摩擦抵抗低減船舶。請求項1乃至6のいずれか一項に記載の摩擦抵抗低減船舶において、前記気体吹き出し部は、複数の気体吹き出し口を備える摩擦抵抗低減船舶。上述の摩擦抵抗低減船では、空気吹き出し部を形成するために船体外板に開口部を設ける必要がある。空気吹き出し部は、船底全体を十分に覆うための気泡を吹き出すために、できるだけ大きいことが好ましい。従って、空気吹き出し部用の開口部はできるだけ大きいことが好ましい。しかし、開口部が大きくなればなるほど、船体外板の強度が低下してしまうおそれがある。船体強度の低下を抑えつつ十分な摩気泡を放出可能な技術が望まれる。本発明の目的は、船体強度の低下を抑えつつ十分な摩擦抵抗低減効果を有する摩擦抵抗低減船を提供することにある。また、本発明の他の目的は、船体強度の低下を抑えつつ、十分な気泡を船側や船底へ向かって放出することが可能な空気吹き出し部を有する摩擦抵抗低減船を提供することにある。この発明のこれらの目的とそれ以外の目的と利益とは以下の説明と添付図面とによって容易に確認することができる。以下に、発明を実施するための形態で使用される番号符号を用いて、課題を解決するための手段を説明する。これらの番号符号は、特許請求の範囲の記載と発明を実施するための形態との対応関係を明らかにするために括弧付きで付加されたものである。ただし、それらの番号符号を、特許請求の範囲に記載されている発明の技術的範囲の解釈に用いてはならない。本発明の摩擦抵抗低減船舶は、船舶1における両舷の船側4の船体外板20に設けられ、気体を吹き出し可能な気体吹き出し部12と、気体吹き出し部12に気体を供給する気体供給装置57とを具備している。気体吹き出し部12は、横長形状を有し、気体吹き出し部12上を通る少なくとも一つの流線に対して直角±5度の範囲の方向に延伸している。上記の摩擦抵抗低減船舶において、少なくとも一つの流線は、計画速力での流線又は運航速力での流線であることが好ましい。少なくとも一つの流線を計算する載荷状態は、計画喫水状態又は実運航状態であることが好ましい。上記の摩擦抵抗低減船舶において、少なくとも一つの流線は、延伸方向における気体吹き出し部12の中心を通ることが好ましい。上記の摩擦抵抗低減船舶において、気体吹き出し部12は、延伸方向に連なる複数の副気体吹き出し部12-1~12-4を備えていることが好ましい。気体吹き出し部12は、延伸方向が複数の副気体吹き出し部12-1~12-4上を通る複数の流線に対して直角±5度の範囲となるように延伸していることが好ましい。上記の摩擦抵抗低減船舶において、複数の流線は、それぞれ延伸方向における複数の副気体吹き出し部12-1~12-4の中心を通ることが好ましい。上記の摩擦抵抗低減船舶において、気体吹き出し部12は、多角形の弧状に設けられていることが好ましい。上記の摩擦抵抗低減船舶において、気体吹き出し部12は、複数の気体吹き出し口12aを備えていることが好ましい。本発明により、船体強度の低下を抑えつつ十分な摩擦抵抗低減効果を有する摩擦抵抗低減船を提供することができる。また、本発明により、船体強度の低下を抑えつつ、十分な気泡を船側や船底へ向かって放出することが可能な空気吹き出し部を有する摩擦抵抗低減船を提供することにある。以下、本発明の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶に関して、添付図面を参照して説明する。第1の実施の形態本発明の第1の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成について説明する。図3は、本発明の第1の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成の一例を示す概略側面図である。本図において、摩擦抵抗低減型船舶1の船体80の船長方向前後方向、船幅方向左右方向及びそれらいずれにも垂直な方向が、それぞれx方向、y方向及びz方向として示されている。静水面に浮いている船体80の水面と接する線を喫水線DLとする。そのとき、船首部2の流線は例えば概ねEのようになる。この摩擦抵抗低減型船舶1は、船体80と、船体80内に設けられた気体吹き出し装置60とを備えている。船体80は、先端部6を含む船首部2と、中間部8と、船尾部3と、プロペラ81と、舵82とを備えている。ここでは、船体80を船体中心線Cの方向に略3等分し、船首側の部分を船首部2とし、船尾側の部分を船尾部3とし、その間の部分を中間部8としている。気体吹き出し装置60は、航行時に、船体80の船底5や船側4を気泡で覆うように、少なくとも船首部2の左右両舷の船側4の船体外板20に設けられた気体吹き出し部から水中へ気体例示:空気、主機等からの排出ガスを吹き出す。気体吹き出し装置60は、船側気体吹き出し部12と、気体供給部57と、気体供給チャンバ51とを備えている。船側気体吹き出し部12は、船首部2における左右両舷の船側4の船体外板20に設けられ、水中へ空気を吹き出し可能である。気体供給部57は、コンプレッサ又はブロワを備えている。気体供給部57は、配管56を介して、船側気体吹き出し部12に設けられた気体供給チャンバ51へ気体を供給する。気体供給チャンバ51は、各船側気体吹き出し部12に設けられている。気体供給チャンバ51は、各船側気体吹き出し部12から、配管56を介して供給された気体を水中へ吹き出す。なお、摩擦抵抗低減効果を高めるために、船底5の船体外板20に、他の気体吹き出し部を有していてもよい。図4Aは、本発明の第1の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の船首部の構成の一例を示す概略側面図であり、図4Bは図4Aにおける気体吹き出し部12の拡大図である。x方向、y方向及びz方向については図3と同じである。この図は、右舷側を示しているが、左舷側も同様である。右舷側の船側気体吹き出し部12と左舷側の船側気体吹き出し部12とは、船体中心線に対して対称となるように設けられることが好ましい。船体80の摩擦抵抗低減効果が左右両舷で同程度となるので、制御操舵が容易となるためである。船側気体吹き出し部12は、横長形状一方向に伸びた形状、例えば帯形状矩形形状を有している。端部は丸まっていても良いし、全体に丸みを帯びていても良い。後述されるように、船側気体吹き出し部12は、帯形状の気体吹き出し口を有している場合だけでなく、複数の気体吹き出し口が一列又は複数列に並んで結果として帯形状の領域を占有している場合を含んでいる。例えば、図4Bの例では、複数の気体吹き出し口が一列に並んで帯形状の領域を占めて船側気体吹き出し部12を構成している。このとき、その帯形状の長辺図4Bの例では長手方向の辺12sの方向は、帯の延伸方向すなわち船側気体吹き出し部12の延伸方向と見ることができる。又は、複数の気体吹き出し口が一列に並んだ場合、それら気体吹き出し口の中心を通る中心線CLの方向は、帯の延伸方向すなわち船側気体吹き出し部12の延伸方向と見ることができる。船側気体吹き出し部12は、その延伸方向辺12s又は中心線CLの方向が、船側気体吹き出し部12上を通る流線Eのうち一つの流線E0に対して直角±5度の範囲の方向に延伸している。すなわち、船側気体吹き出し部12は、その取り付け位置での流れ流線E0に対して略垂直に延伸している。ただし、その流線E0は、計画速力での流線又は運航速力での流線とする。また、流線E0を計算する場合での摩擦抵抗低減船舶1の載荷状態は、計画喫水状態又は実運航状態とする。船側気体吹き出し部12は、図4Bに示すように、延伸方向に連なる複数の副気体吹き出し部12-1~12-4を備えていても良い。このように、本実施の形態では、流線E0に対して延伸方向が略直角となるように船側気体吹き出し部12を配置している。そのようにすることで、船側気体吹き出し部12の長辺12sの長さをその位置において最小にしながら、船側4及び船底5において想定されている面積を気泡で被覆することが可能となる。例えば、図4Aに示すように、喫水線DLに平行又はそれに近い状態に船側気体吹き出し部を設けた場合には長辺の長さがP1又はそれに近い値となるが、本実施の形態の船側気体吹き出し部12の場合には長辺の長さがL01<P1となる。すなわち、その長辺12sの長さを短くすることができる。このように、流線E0に対して延伸方向が略直角となるように船側気体吹き出し部12を配置することで、所望の摩擦抵抗低減効果を奏しつつ、船側気体吹き出し部12の長辺12sの長さをその位置において最小にすることができ、船体強度の低下を最小限に抑えることが可能となる。なお、船側気体吹き出し部12の長辺12sの長さは、船側気体吹き出し部12内の中心線CLの長さであっても良い。気体吹き出し部12上を通る流線Eのうちの流線E0は、船側気体吹き出し部12の延伸方向の中央を通るように選択されることが好ましい。図4Bの例では、船側気体吹き出し部12の長辺12s又は船側気体吹き出し部12内の中心線CLの中央を通る流線E0である。このとき、長辺12sの長さをL0とすれば、流線E0を挟んで長辺12sの一方の側の長さL1と他方の側の長さL2とは同じである。このように、船側気体吹き出し部12における延伸方向の中央の流線E0を選択することで、その中央の部分だけでなく他の部分についても概ね直角±5度以内程度又はそれに近くすることが可能となる。それにより、上記効果をより奏することができる。図5は、本発明の第1の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の船首部の構成の他の例を示す概略側面図である。この場合、船側気体吹き出し部12は、図4Aの場合と比較して、より船底5に近い船側4に設けられている。この場合であっても、図4Aの場合と同様に、流線E0に対して延伸方向が略直角となるように船側気体吹き出し部12を配置することで、船側気体吹き出し部12の長辺12sの長さをその位置において最小にしながら、船側4及び船底5において想定されている面積を気泡で被覆することが可能となる。すなわち、図5に示すように、喫水線DLに平行又はそれに近い状態に船側気体吹き出し部を設けた場合には長辺の長さがP2又はそれに近い状態となるが、本実施の形態の船側気体吹き出し部12の場合には長辺の長さL02<P2となる。すなわち、流線E0に対して延伸方向が略直角となるように船側気体吹き出し部12を配置することで、所望の摩擦抵抗低減効果を奏しつつ、船側気体吹き出し部12の長辺12sの長さをその位置において最小にすることができ、船体強度の低下を最小限に抑えることが可能となる。なお、船側気体吹き出し部12の長辺12sの長さは、船側気体吹き出し部12内の中心線CLの長さであっても良い。なお、図4A及び図5を用いた上記説明では、摩擦抵抗低減船舶1は、船首部2において、船側4の船側気体吹き出し部12を左右一対有している。しかし、本発明はこの例に限定されるものではなく、更に多くの船側気体吹き出し部12や、船底の気体吹き出し部を有する構成であっても良い。次に、船底気体吹き出し部11と気体供給チャンバ51との関係について更に説明する。図6は、船側気体吹き出し部12及び気体供給チャンバ51の構成の一例を示す概略断面図である。この気体供給チャンバ51は、船体80内の船側4の船体外板20上に結合している。気体供給チャンバ51は、配管56を介して気体を供給される。気体供給チャンバ51は、内室52の全体に気体を拡散させ、底板51aに設けられた船側気体吹き出し部12の気体吹き出し口12aから気体を吹き出す。気体供給チャンバ51の底板51aは、船側4の船体外板20と同一であっても良い図6の場合。この場合、気体供給チャンバ51の外枠51bが船体外板20に結合している。あるいは、気体供給チャンバ51の底板51aは、船側4の船体外板20と重なっていても良い図示されず。この場合、気体供給チャンバ51の外枠51b及び底板51aが船体外板20に結合している。あるいは、気体供給チャンバ51の底板51aは、船側4の船体外板20と離れていても良い図示されず。この場合、気体供給チャンバ51の底板51aが配管等図示されずを介して船体外板20に結合している。次に、船側気体吹き出し部12について更に説明する。船側気体吹き出し部12は、一つ又は複数の気体吹き出し口12aを備えている。船側気体吹き出し部12は、船首部2の船側4の表面において、帯形状矩形形状に形成されている。船側気体吹き出し部12は、軽喫水の場合の喫水線DLよりも下側に設けられている。その帯形状は、船体外板20の内側において、気体供給チャンバ51が船体外板20に結合するとき、外枠51bと船体外板20との結合部分の形状に対応する。外枠51bと船体外板20との結合部分が他の形状例示:円、楕円、多角形を有する場合には、当該形状を船側気体吹き出し部12の形状としても良い。また、その気体供給チャンバ51の近傍に、他の気体供給チャンバ51がある場合でも、概ね同じ作用を有すると考えられるので、併せて一つの船側気体吹き出し部12とみなすことができる。ただし、気体供給チャンバ51の近傍は、気体供給チャンバ51の周囲であって、気体供給チャンバ51の形状の最も長い辺や直径や長軸の長さの範囲をいうものとする。ただし、本実施の形態では、上記いずれの場合でも、船側気体吹き出し部12は、細長い形状を有し、細長い形状の延伸方向と流線の方向とが直角となるように形成される。図7A~図7Hは、船側気体吹き出し部12の構成例を示す概略図である。図7Aの船側気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aは、スリット形状を有している。スリット形状は、船側気体吹き出し部12の延伸方向である方向CLに伸びる矩形形状である。流線E0は、気体供給チャンバ51の長辺に対応する辺12sに略垂直である。この場合、流線E0はこの辺12sの中心を通ることが好ましい。又は、流線E0は方向CLに略垂直であっても良い。この場合、流線E0はこの船側気体吹き出し部12内の方向CLを示す線分の中心を通ることが好ましい。なお、船側気体吹き出し部12は、気体吹き出し口12aを、当該方向に複数個並んで備えていても良い。図7Bの船側気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aは、円孔形状を有している。船側気体吹き出し部12は、気体吹き出し口12aを、船側気体吹き出し部12の延伸方向である方向CLに複数個並んで備えている。流線E0との関係については、図7Aの場合と同様である。図7Cの船側気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aの円孔が楕円孔形状又は長円孔で置き換えられている点を除いて図7Bに示す船側気体吹き出し部12と同様である。ただし、長軸は方向CL延伸方向に平行である。図7Dの船側気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aの楕円孔又は長円孔が、短軸を方向CL延伸方向に平行としている点を除いて図7Cに示す船側気体吹き出し部12と同様である。この場合、長軸は流線E0に平行となる。なお、各孔の長軸をその位置での流線に平行としても良い。図7Eの船側気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aは、円孔形状を有している。船側気体吹き出し部12は、気体吹き出し口12aを、方向CL延伸方向に沿って延びる平行な2直線CL1及びCL2に沿って備えている。直線CL1に沿って配列された円孔と直線CL2に沿って配列された円孔とは、方向CLでの位置がずれている。流線E0との関係については、図7Aの場合と同様である。図7Fの船側気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aの円孔が楕円孔又は長円孔で置き換えられている点を除いて図7Eに示す船側気体吹き出し部12と同様である。各楕円孔又は長円孔の長軸は直線CL1、CL2に垂直である。図7Gの船側気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aの円孔がスリットで置き換えられている点を除いて図7Eに示す船側気体吹き出し部12と同様である。各スリットの長手方向は直線CL1、CL2に平行である。なお、既述のように、図7A~図7Gにおいて、船側気体吹き出し部12の船体80内側には気体供給チャンバ51が設けられている。ただし、気体回収チャンバ51は、気体吹き出し口12a毎に設けられていても良いし、複数の気体吹き出し口12a毎に設けられていても良い。このとき、それら複数の気体吹き出し口12aは、互いに近傍に設けられている。すなわち、気体供給チャンバ51の形状の最も長い辺や直径や長軸の長さの範囲で近接している。以上説明されたように、本実施の形態では、船首部において、左右両舷に、流線E0に対して延伸方向が直角となるように船側気体吹き出し部12を配置しているので、船側気体吹き出し部12の長辺12aの長さをその位置において最小にしながら、船側4及び船底5において想定されている面積を気泡で被覆することが可能となる。それにより、所望の摩擦抵抗低減効果を奏しつつ、船体強度の低下を最小限に抑えることが可能となる。第2の実施の形態本発明の第2の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成について説明する。本実施の形態の摩擦抵抗低減船舶1は、第1の実施の形態の場合の摩擦抵抗低減船舶1図3、図4A及び図4Bと比較して、気体吹き出し部12の構成が異なっている。以下では、第1の実施の形態と相違する点について主に説明する。図8Aは、本発明の第2の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の船首部の構成の一例を示す概略側面図であり、図8Bは図8Aにおける気体吹き出し部12の拡大図である。船側気体吹き出し部12は、船側気体吹き出し部12上を通る流線Eのうちの一つの流線だけでなく複数の流線に対して直角±5度の範囲となるように延伸している点で、第1の実施の形態と異なっている。この場合、船側気体吹き出し部12の延伸方向は、直線状ではなく、多角形の弧状になっている。例えば、図8Aや図8Bの場合には船首に対して凹型の弧状、後述される図9の場合には凸型の弧状である。船側気体吹き出し部12は、その延伸方向に連なる複数の副気体吹き出し部12-1~12-nを備えている。図8A及び図8Bの例ではn=4である。副気体吹き出し部12-ii=1~nは、後述されるように、一つの気体吹き出し口を有している場合だけでなく、複数の気体吹き出し口が一列又は複数列に並んでいる場合を含んでいる。例えば、図8Bの例では、複数の気体吹き出し口が一列に並んで一つの副気体吹き出し部12-iを構成している。また、nの数を多くすることにより、船側気体吹き出し部12を実質的に円弧状の帯形状にすることも可能である。その場合、円弧状の一体の気体供給チャンバ51を用いても良い。副気体吹き出し部12-ii=1~nは、船側気体吹き出し部12の延伸方向に略平行な辺図8Bの例では辺12sii=1~nが、副気体吹き出し部12-i上を通る一つの流線Eii=1~nに対して直角±5度の範囲の方向に沿うように設けられている。すなわち、副気体吹き出し部12-iは、その取り付け位置での流れ流線Eiに対して、辺12siが略垂直になるように設けられている。ただし、その流線Eiは、計画速力での流線又は運航速力での流線とする。また、流線Eiを計算する場合での摩擦抵抗低減船舶1の載荷状態は、計画喫水状態又は実運航状態とする。気体供給チャンバ51の形状は、図6の場合と同様である。ただし、気体供給チャンバ51は、例えば、船側気体吹き出し部12に一つ設けても良いし、一つ又は複数の気体供給チャンバ51ごとに設けても良い。また、副気体吹き出し部12-iの形状については、図7A~図7Hの船側気体吹き出し部12の構成例の場合と同様である。すなわち、図7A~図7Hにおける船側気体吹き出し部12は副気体吹き出し部12-iに、辺12sは辺12siにそれぞれ対応している。副気体吹き出し部12-iと流線Eiとの関係は、船側気体吹き出し部12と流線E0との関係に対応している。従って、副気体吹き出し部12-iは図7A~図7Hに示すように一つ又は複数の気体吹き出し口12aを有している。このように、流線Eiに対して辺12siが略直角となるように副気体吹き出し部12-iを配置することで、副気体吹き出し部12-iの辺12siの長さをその位置において最小にしながら、船側4及び船底5において想定されている面積を気泡で被覆することが可能となる。この場合、それぞれの流線Eiに対して略直角が実現でき、第1実施の形態と同様の効果をより高めることができる。副気体吹き出し部12-i上を通る流線Eのうちの流線Eiは、副気体吹き出し部12-iの辺12siの中央を通るように選択されることが好ましい。図8Bの例では、副気体吹き出し部12-iにおける辺12si又は副気体吹き出し部12-i内の中心線CLの中央を通る流線Eiである。このように、副気体吹き出し部12-iにおける辺12siの中央の流線Eiを選択することで、その中央の部分だけでなく他の部分についても概ね直角±5度以内程度又はそれに近くすることが可能となる。それにより、上記効果をより奏することができる。図9は、本発明の第2の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の船首部の構成の他の例を示す概略側面図である。この場合、船側気体吹き出し部12は、図8Aの場合と比較して、より船底5に近い船側4に設けられている。この場合であっても、図8Aの場合と同様に、それぞれの流線Eiに対して略直角が実現でき、第1実施の形態と同様の効果をより高めることができる。なお、図8A及び図9を用いた上記説明では、摩擦抵抗低減船舶1は、船首部2において、船側4の船側気体吹き出し部12を左右一対有している。しかし、本発明はこの例に限定されるものではなく、更に多くの船側気体吹き出し部12や、船底の気体吹き出し部を有する構成であっても良い。上記各実施の形態において、この摩擦抵抗低減型船舶1については、船側4に気体吹き出し部を設ける船舶であれば、その種類に特に制限はない。ただし、平坦な船底の面積が相対的に小さい船舶であるやせ型船方形肥痩係数Cbの相対的に小さい船舶Cbの概略値:0.50~0.75は、船首部の船底に気体吹き出し部を設け難く、船首部の船側に主な気体吹き出し部を設ける場合があることを考慮すると、そのようなやせ型船に上記各実施の形態を用いることが好ましい。このような方形肥痩係数Cbを有する船舶としては、フェリー、客船、コンテナ船、LNG船が例示される。本発明は上記各実施の形態に限定されず、本発明の技術思想の範囲内において、各実施の形態は適宜変形又は変更され得ることは明らかである。