"誘導加熱手段と、前記誘導加熱手段の上方に設けられ、被加熱物が載置されるトッププレートと、前記トッププレートの下部に配置され、前記トッププレートの温度を検知する温度センサと、使用者にトッププレートが高温状態である旨を報知する高温報知手段と、前記温度センサの検出温度に基づき誘導加熱手段と高温報知手段とを制御する制御部とを備え、前記制御部は、前記誘導加熱手段を停止させる時に前記高温報知手段を作動させ、前記誘導加熱手段を停止させた時に又はその後一定時間の内に前記温度センサが検出した加熱停止温度に対応する報知停止温度を設定し、前記温度センサの検出温度が当該報知停止温度まで低下した時に前記高温報知手段の作動を停止させることを特徴とする誘導加熱調理器。前記制御部は、前記加熱停止温度が所定温度以下の場合には、当該加熱停止温度が低くなれば前記報知停止温度を当該加熱停止温度に対応して低く設定し、前記加熱停止温度が前記所定温度を超える場合には、前記報知停止温度を固定した一定温度に設定することを特徴とする請求項1に記載の誘導加熱調理器。前記制御部は、前記誘導加熱手段を停止させてから所定時間経過した後に、前記温度センサが検出する温度を加熱停止温度とすることを特徴とする請求項1又は2に記載の誘導加熱調理器。前記制御部は、前記加熱停止温度が所定温度以下の場合には、当該加熱停止温度に対して所定比率だけ減少させた温度を前記報知停止温度に設定することを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の誘導加熱調理器。前記温度センサは、赤外線センサであることを特徴とする請求項4に記載の誘導加熱調理器。しかしながら、トッププレートがガラスのように熱伝導性の悪いものである場合、例えば量の少ない水その他の被調理物を加熱するとき、鍋底やトッププレート上面の温度は短時間で急上昇して高温となるが、トッププレート下面の温度はそれに追従できない恐れがある。このため、従来の誘導加熱装置では、加熱調理停止後にトッププレートの上面が高温にも拘わらず、高温注意ランプの点灯がされないという問題点があった。本発明は、従来技術の課題に鑑みてなされたもので、高温報知手段を適切に動作させることができる誘導加熱調理器を提供することを目的とする。実施の形態の誘導加熱調理器は、誘導加熱手段と、前記誘導加熱手段の上方に設けられ、被加熱物が載置されるトッププレートと、前記トッププレートの下部に配置され、前記トッププレートの温度を検知する温度センサと、使用者にトッププレートが高温状態である旨を報知する高温報知手段と、前記温度センサの検出温度に基づき誘導加熱手段と高温報知手段とを制御する制御部とを備え、前記制御部は、前記誘導加熱手段を停止させる時に前記高温報知手段を作動させ、前記誘導加熱手段を停止させた時に又はその後一定時間の内に前記温度センサが検出した加熱停止温度に対応する報知停止温度を設定し、前記温度センサの検出温度が当該報知停止温度まで低下した時に前記高温報知手段の作動を停止させることを特徴とするものである。以下、実施の形態を図に基づいて詳説する。第1の実施の形態第1の実施の形態の誘導加熱調理器について説明する。図3は、キッチンキャビネット1に、誘導加熱調理器2が組み込まれた状態の外観斜視図であり、図4は、トッププレート16を外した状態で示す調理器本体3の平面図である。図5は、トッププレート16の手前側の表示部15を示している。さらに、図6には、誘導加熱調理器2の断面図を示している。図3、図4に示すように、調理器本体3は、キャビネット1に設けられた開口4に落とし込み状態にて組み込まれている。この調理器本体3の下部には、ロースタ部5が設けられている。本実施の形態ではこのビルトインタイプについて説明するが、通常の据え置き型であってもよい。図4に示すように、調理器本体3は、上面が開口しており、内部の手前側に加熱手段としての二つの誘導加熱コイル8、9が設けられ、また中央奥部に別の加熱手段として例えばラジエントヒータからなるヒータ10が設けられている。尚、誘導加熱手段が少なくとも1台あれば本実施の形態は成立し、他の誘導加熱手段や別の加熱手段については必要に応じて搭載するものである。調理器本体3内には、表示回路基板11が配設されており、この表示回路基板11には、多数の加熱強度表示用の発光ダイオードからなる表示器群12A、12Bが実装されていると共に、高温報知手段としての3箇所の加熱手段それぞれに対応して高温時に点灯する3箇所の発光部を持つ高温注意ランプ13、蛍光表示管からなる表示器15A,15Bが実装されている。さらに、図3、図4、図5に示すように、調理器本体3の上面には、誘導加熱コイル8、9及びヒータ10を上方から覆うように、耐熱ガラス製の透視可能なトッププレート16が配置される。このトッププレート16において、左右の誘導加熱コイル8、9及びヒータ10の上方に対応する部位にはそれぞれ円形模様の調理器載置表示部17、18、19が設けられている。表示器群12A,12B、表示器15A,15Bから光が放出されて、トッププレート16上の表示部15の各部が浮かび上がったように光表示される。トッププレート16の裏面において、調理器載置表示部17、18の前側には、表示器群12A、12Bの上方に位置して調理条件表示部12AH、12BHが塗装膜に形成された抜き孔により設けられ、表示器15A、15Bの上方に位置して調理条件表示部15AH、15BHが同様に抜き孔により設けられている。なお、これらの各調理条件表示部12AH、12BH,15AH、15BHは、それぞれ対応する表示器によって下方から照明表示されることで、透視可能なトッププレート16を介してその上面から目視できる。同様に、高温注意ランプ13の3個の位置それぞれに対応して高温注意表示部13Hが設けられている。また、トッププレート16の前縁部調理器本体3より前方へ張り出した部分の下面には、入力案内用表示部20AH~27AH、20BH~27BHが同様に抜き孔により設けられている。これら入力案内用表示部20AH~27AH、20BH~27BHは、本体3の内部に配置される図示しない発光体からの発光により浮かび上がるように光表示される。なお、発光体が消灯しているときには、トッププレート16上面から内部はほぼ見えない状態いわゆるブラックアウト状態となる。図5において向かって右側の入力案内用表示部20AH~27AHと、左側の入力案内用表示部20BH~27BHとは、それぞれ基本的に同じ構成であり、また、右側の入力案内用表示部20AH~27AHの下方位置、及び左側の入力案内用表示部20BH~27BHの下方位置に設けられた操作部などの構成についても、基本的に同じであるので、右側の入力案内用表示部20AH~27AHの下方部の操作部などについて以下説明する。入力案内用表示部20AHは加熱調理のスタート/切り用、入力案内用表示部21AHはメニュー選択用、入力案内用表示部22AHは加熱強度や加熱時間のアップ設定用、入力案内用表示部23AHは同ダウン設定用、入力案内用表示部24AH~27AHは加熱強度設定用である。また、これら入力案内用表示部20AH~27AHの下方には、ユーザが手指により接触操作したことを静電容量の変化により検出する操作部20AT~27ATが設けられている。図6に示すように、冷却ダクト30の内部には、シールドケース31が配置されている。このシールドケース31は、誘導加熱コイル8の中心部から下方に延び、さらに吹出口30aの直下位置にて水平方向に折れ曲がった断面ほぼL字状の容器となっている。シールドケース31の奥部には、赤外線センサ32が受光部赤外線フィルタ32aを水平方向に向けた状態で配置されている。赤外線センサ32は、赤外線フィルタ32a、赤外線検出部32b、図示しない信号処理回路を一体的に備えたユニットで構成されている。また、シールドケース31の内部で吹出口30aの直下位置に対応する部分には、集光反射部33が配置されている。集光反射部33は、赤外線センサ32と一体となったユニットを構成して、シールドケース31の内部に配置されている。シールドケース31のうち、集光反射部33の上方に位置する部分には開口部34が形成されており、例えばフライパンなどの調理器具35から放射された赤外線が、開口部34を通って集光反射部33に向かうようになっている。トッププレート16の下面には、例えばチタンなどの金属系材料をスパッタ法により成膜してなる薄膜36が設けられており、赤外線や可視光が透過しないように構成されている。そして、トッププレート16の下面で、開口部34が密着した部分の内部、即ち、赤外線センサ32の視野面には、薄膜36が成膜されておらず、透明な赤外線透過窓37となっている。これにより、調理器具35から放射された赤外線が効率良く赤外線透過窓37を透過するようになっている。このような構成において、集光反射部33は、トッププレート16赤外線透過窓37を介して調理器具35から放射された赤外線をほぼ水平方向に反射して赤外線センサ32に集光させる図6中、破線で示す光路参照。ところで、このように透明な赤外線透過窓37を設けると、当該赤外線透過窓37を通して誘導加熱調理器2の内部が見えてしまう。また、当該赤外線透過窓37を透過した可視光が赤外線センサ32に到達してしまって温度検出に影響を及ぼすおそれがある。そこで、開口部34内部において赤外線透過窓37に対向する部分に、図13に示す透過特性を持つ赤外線透過フィルタ38が設けられている。赤外線透過フィルタ38は、赤外線フィルタ32aより広い範囲の波長透過領域赤外線フィルタ32aの透過帯域よりも広い範囲の波長領域を有する部材で構成されている。即ち、調理器具35から集光反射部33を介して赤外線センサ32に至る赤外線の光路の途中に赤外線フィルタ38,32aが二重に配置された構成となっている。尚、赤外線透過フィルタ38は、帯域Vと帯域Wの両方の帯域を含む波長透過領域を有するように構成してもよい。また、トッププレート16の下面において、誘導加熱コイル8の内周側と、誘導加熱コイル8が巻回されている部分の上方に位置する部位とには、例えばサーミスタなどで構成される温度センサ39a,39bが配置されている。これらの温度センサ39a,39bは、トッププレート16下面の温度を検知する。図7は、本実施の形態の誘導加熱調理器2の制御系の構成を示す機能ブロック図である。火力制御装置制御部41は、調理器本体3の内部に設けられており、マイクロコンピュータによって構成されている。火力制御装置41には、トッププレート16の下方に配置されている操作部20T~27Tから操作信号が入力されると共に、赤外線センサ32,温度センサ39からの温度検知信号が各センサに対応する検知部32c,39cを介して入力されている。そして、火力制御装置41は、これらの入力並びに予め記憶された制御プログラムに基づいて、表示部12H,13H,15H,20H~27Hの作動を制御すると共にインバータ高周波電流供給手段42を制御し、誘導加熱コイル8及び9にインバータ42を介して高周波電流を供給して制御する。例えば、ユーザが操作部28ここでは、操作部20H~27Hを代表させているを操作することで、調理メニューを選択し、調理条件を設定すると、対応する表示部15ここでは、表示部12H,15H,20H~27Hを代表させているの表示を制御すると共に対応する加熱制御を行う。誘導加熱コイル8には、共振コンデンサ43が直列に接続されている。これらのコイル8またはコンデンサ43は、調理器具35の材質に応じて出力調整を行なうため、コイル8の巻数が可変となるように例えば、多段コイル構成、又はコンデンサ43の容量が可変となるように構成してもよい。インバータ42には、商用交流電源44を、整流回路45を介して直流に変換したものが駆動用電源として供給されている。また、商用交流電源44は、図7では図示を省略しているヒータ10にも、図示しない通電制御部を介して供給されている。また、整流回路45の入力側と、インバータ42の出力側とには、夫々電流トランス46,47が配置されており、それらの検知信号は火力制御装置41に与えられている。そして、火力制御装置41は、加熱調理器2への入力電流ipとインバータ42の出力電流コイル電流icとを検出するようになっている。尚、以上において、誘導加熱コイル89,インバータ42,共振コンデンサ43は、加熱手段48を構成している。高温注意ランプ13は、表示部15に属するものであるが、制御部41により点灯、消灯が制御される。加熱スイッチがオンされているときは、高温注意ランプ13を点灯させることで使用者にやけど等の恐れがあることを喚起する。また、加熱スイッチがオフされた後もトッププレート16の上面が高温になっている場合がほとんどであるため、高温ランプ13を点灯させる。この場合の点灯は、加熱スイッチがオンされているときとオフされているときで、一方を常時点灯、他方を点滅点灯にするなど点灯方法を区別してもよい。次に、加熱スイッチがオフされた後の高温ランプ13の点灯、消灯制御方法について詳述する。一般に、水を少量加熱する場合と通常量加熱する場合とで、トッププレート16の上面、下面の温度Tpt,Tpuの変化の違いは例えば次のようになる。I少量加熱の場合:図22のグラフ水200ccを沸かす時の温度変化に示すように、トッププレート16がガラス製で熱伝導性が低いため、量の少ない水その他の被調理物を加熱するときには、被調理部の温度Twは短時間で急上昇し、鍋底やトッププレート上面の温度Tptも急上昇する。そして、水が沸騰してTw=100°Cとなれば、使用者により加熱ストップスイッチが操作されて加熱は停止される横軸の時間ttof1。これにより、その後、水温Twは徐々に低下する。また、トッププレート16の上面温度Tptも低下する。この加熱、停止期間において、トッププレート16の下面温度Tpuは、加熱に伴って緩やかに上昇し、加熱停止時ttof1からは徐々に低下するので、その温度Tpuが60°Cを超えるには至らない。温度センサ39によるトッププレート16の検出温度Ttも下面温度Tpuと同様に変化する。II通常量の加熱の場合:図23のグラフに示すように、通常量の水、例えば、1000ccの水を沸かす場合、水の温度Twは緩やかに上昇し、鍋底やトッププレート上面の温度Tptも緩やかに上昇する。そして、横軸の時間ttof2で水が沸騰してTw=100°Cとなり、加熱ストップスイッチが操作されて加熱は停止し、水温Twはその後、徐々に低下する。この場合、100°Cまで加熱するのに要する時間は長くなり、水温Twの温度上昇が緩やかであるので、トッププレート16の全体が温まる時間があり、トッププレート16の上面温度Tptと共に下面温度Tpuも高くなり、その温度も100°C前後になる。そして、加熱停止後は共に緩やかに低下する。この場合も、温度センサ39によるトッププレート16の検出温度Ttも下面温度Tpuと同様に変化する。したがって、制御部41は、温度センサ39により検知されるトッププレート16の下面温度Tpuに応じて、例えば、下面温度Tpuが60°C以上であれば、トッププレート16の表面温度が高く、人が触れるとやけど等の恐れがあるとして該当する加熱手段48に対応する位置の高温注意ランプ13を点灯させる。高温注意ランプ13を点灯させると、高温注意表示部13Hの該当する位置の○マークが浮き上がるように明るくなり、使用者に高温注意を促す。そして、トッププレート16の温度Tpuが50°Cまで低下すれば、使用者が触れてもやけど等の恐れがないと見做して消灯する。しかしながら、上述したIの少量加熱の場合には、被調理物の温度も鍋やヤカンの底の温度も急上昇し、これに伴いトッププレート16の上面温度Tptも急上昇するが、トッププレート下面の温度Tpuはそれに追従できない。そのため、短時間のうちに沸騰その他の調理が終了してユーザが加熱手段48の加熱スイッチをオフさせたり鍋をトッププレートから離して加熱スイッチが自動的にオフした場合、トッププレート16の上面温度Tptがやけど等の恐れのある温度まで上昇していても、温度センサ39が検出するトッププレート16の下面温度Tpuはそれ程上昇していない場合がある。例えば、トッププレート16の上面温度Tptは7,80°Cになっていても、トッププレート下面温度Tpuは45°Cということがあり得る。このため、トッププレート下面温度Tpuが低い場合でも高温注意ランプ13を点灯させ、トッププレート16の上面温度Tptが安全な温度に低下するまでは高温注意ランプ13を点灯させ続けておく必要がある。一方、高温注意ランプ13を点灯させるトッププレート下面温度Tpuの基準を一律に例えば30°Cと低く設定すれば、上記のような問題は解決されるが、このような対応では高温注意ランプ13を停止させる基準温度も一律に、例えば25°Cと低くなってしまうため、上述したIIの通常量の加熱の場合、トッププレート16の上面温度は安全な温度まで低下しているにも拘わらず、なかなか高温注意ランプ13が消灯しないという不具合が発生する。そこで、本実施の形態では、制御部41は、上述したIの少量加熱の場合でも、加熱停止後は、高温注意ランプ13を点灯させることで使用者への注意を喚起し、かつ、不必要に長時間は点灯させることのないように点灯、消灯制御をする。すなわち、制御部41は、加熱手段48を停止させる時に高温注意ランプ13を点灯させ、加熱手段48を停止させた時に又はその後一定時間の内に温度センサ39が検出した加熱停止温度Ttofに対応する報知停止温度Tlofを設定し、温度センサ39の検出温度Tt≒Tpuが当該報知停止温度Tlofまで低下した時に高温注意ランプ13を消灯させる。この比較的低温時の高温注意ランプ13の点灯制御を例示すれば、次のように設定する。加熱開始と共に高温注意ランプ13を常時点灯させ、加熱開始後一定時間、例えば、10秒経過した時の温度センサ39の検出温度Tstを記憶する。そして、加熱停止後一定時間、例えば、10秒経過した時の温度センサ39の検出温度Ttofを記憶し、高温注意ランプ13を点滅点灯に切り替える。また、温度上昇幅ΔTtof=Ttof-Ttstを求め、同時にランプ停止温度Ttlofも次式にて算定して記憶しておく。Ttlof=Ttof-kΔTtofただし、k=0.2その後も温度センサ39による温度Ttの計測を継続する。1そして、加熱停止温度Ttofが60°C以上であった場合、上述したIIの通常の加熱のケースと見做して、温度センサ39の検出温度Ttが50°Cを下回った時に高温注意ランプ13を消灯させる。2他方、加熱停止温度Ttofが60°C未満であれば、上述したIの少量の加熱のケースと見做して温度センサ39の検出温度Ttがランプ停止温度Ttlofを下回った時に高温注意ランプ13を消灯させる。尚、ユーザの安全が確保できる範囲で温度設定は変更可能である。また、加熱開始後、加熱停止後10秒時の検出温度をTtst,Ttofとして用いたが、これは加熱開示直後、加熱停止直後の検出温度であってもよい。あるいは5秒後、15秒後に設定することもでき、限定されるものではない。次に、本実施の形態の動作を説明する。まず、実施の形態の誘導加熱調理器の温度測定原理について説明する。図12に示すVpu,Vpt,Vbは、それぞれトッププレート16の上面,下面近傍,フライパン下面からの赤外線輻射エネルギを示し、赤外線センサ32に入力されるエネルギVtoは=VpuVptVbとなる。図12において、エネルギVpt,Vbは、トッププレート16を透過して赤外線センサ32に入射するため、トップフレート下面からの赤外線輻射エネルギVpuより小さい値となる。尚、Vpt>Vbとなるのは、ステンレス製であるフライパンの輻射率が小さいことによる。図14aは、鍋底の板厚が厚い熱容量大フライパンと、鍋底の板厚が薄い熱容量小フライパンとを加熱した場合の電力変化をP1,P2で示している。また、図14bには、同様に鍋底の板厚が厚いものと薄いものとをそれぞれ加熱した場合の、鍋底Tb1,Tb2及びトッププレート下面Tpu1,Tpu2の温度変化を示す。そして、図14cは、同様の加熱ケースについて、赤外線センサの検知出力の変化をVto1,Vto2として示す。フライパン調理時に予熱を行う場合などのように鍋底の温度が急上昇する場合、図12aに示すようにトッププレート上面の温度は急上昇するが、下面の温度は上昇しない。これは上述のように、トッププレートがガラス製で熱伝導率が悪く、熱容量も大きいことに起因する。一方、フライパンは輻射率が小さいため温度が上昇しても輻射される赤外線は少ないが、トッププレートの上面は鍋底に近接しているので熱伝導により温度が上昇し、上面から輻射される赤外線も急激に増加する。そこで、トッププレートを介した赤外線の輻射エネルギを考慮していない場合には、温度検知精度が悪くなる。より詳細に説明すると、図12b,cは、図12aにおけるケース2,5にそれぞれ対応し、図14の時刻t1,t5におけるフライパンの鍋底温度Tb,トッププレートの上面温度Tpt及び下面温度Tpu,これらの温度に対応する赤外線センサの検出値Vb,Vpt,Vpuを示す。鍋底温度Tbは、何れも250°Cとする。トッププレートの温度が低い図12bの場合、赤外線センサの総検出値Vtoは20mV4mV10mV=34mVとなるはずだが、従来方式ではVpu=10mVを差し引いているため検出値Vo2=24mVとなり、これが検出温度250°Cに相当する。一方、トッププレートの温度が高い図12cの場合、赤外線センサの総検出値Vtoは20mV50mV300mV=370mVとなるはずだが、従来のようにVpu=300mVを差し引くと、検出値Vo5=70mVとなり、これは検出温度310°Cに相当する。したがって、60°Cの誤差を生じることになる。また、赤外線センサの総検出値Vtoは、トッププレート下面からの輻射エネルギに対応するVpuが占める割合が非常に大きい。このVpuに相当する値をサーミスタで検知した温度から推定すれば、その推定自体が不正確になる。すなわち、誘導加熱では、図15に示すように、鍋底における誘導電流の分布状態にバラツキがあるため、温度分布のバラツキも大きくなる。すると、トッププレートの温度分布のバラツキも大きくなるから、赤外線センサの検知結果とサーミスタが検知するトッププレート下面の温度とが異なる。更に、トッププレートの下面側では冷却風が循環しているので、トッププレート下面の温度とサーミスタが検知する温度との間にも差が生じる。そして、検出値Vptはトッププレート上面温度Tptにより変化し、検出値Vbは鍋の輻射率により変化する。そのため、双方とも誤差が大きいVto-Vpuに基づいて鍋底温度を検出すれば、検出誤差が非常に大きくなってしまう。以下に具体例で説明する。図16は、フライパンを空焚き状態にした場合のトッププレート下面温度Tpuと赤外線センサの検出値Vとの関係を示している。検出値Vpuは、下面温度Tpuに基づいて指数関数的に上昇する。検出値Vgo=VpuVptは、検出値Vptが温度Tptの上昇に伴い増加するので、それが検出値Vpuに上乗せされた特性となる。また、総検出値Vtoは、鍋底温度Tbが加熱開始初期段階でトッププレートの温度が低い場合でも高温になるから、温度Tbに基づいた略一定の検出値Vbが検出値Vgoに上乗せされた特性となる。加熱を開始すると、鍋底温度Tb,トッププレート上面温度Tpt,同下面温度Tpuの順に上昇するので、加熱初期には、総検出値VtoにVbが占める割合が大きくなるが、時間が経過してトッププレートの温度が上昇すると、Vgoが占める割合が大きくなる。図12cのケースでは、総検出値Vtoは370mVであり、従来方式では、Tpu=220°Cに対応して出力されるVpu=300mVを減じてVo5=70mVとなる。この場合に、Tpu=210°Cと温度を10°C低く検出したとすると、Vpu=260mVとなって、Vo5=110mVとなる。この値は、検出温度300°Cに相当する。すなわち、従来方式では、トッププレート下面の温度に10°Cの検出誤差があると、鍋底温度の検出誤差が50°Cとなる。また、フライパンの鍋底が塗装されている場合は、鍋底からの輻射熱が増加するため、光沢があるステンレス製の場合に比較すると、Vbは約3倍の60mV程度になる。すると、図12cのケースでは、総検出値Vtoは410mVとなり、従来方式でVpu=300mVを減じるとVo5=110mVとなる。すなわち、検出温度300°Cに相当するから、やはり鍋底温度の検出誤差が50°Cとなる。これに対して実施の形態の誘導加熱調理器では、加熱が開始されて温度が上昇する期間では、被加熱物の温度に近い温度センサの検知出力に応じて温度上昇制御データ系列を選択設定し、トッププレート下面からの輻射エネルギに対応する赤外線センサの検知出力に応じて設定した温度上昇制御データ系列に従う設定値を決定することにより、被加熱物の熱容量が小さい場合でも、温度の上昇度合いを高精度に制御し、被加熱物が過昇温度状態になることを確実に防止する。加えて、本実施の形態の誘導加熱調理器では、調理温度しては低温度である100°Cで水を沸騰させる際に、精度の良く温度制御できるを行う。次に、本実施の形態の作用について図1及び図2を参照して説明する。図2は、火力制御装置41が内部のメモリにデータテーブルとして記憶保持している、温度上昇制御データ系列但し、データ系列10’を除くの一例を示すものである。図2の横軸は、データ系列10’に利用するトッププレート16の下面温度Tpuの目盛り上軸と共に、データ系列1~9に利用する赤外線センサ32の出力電圧Vto[mV]の目盛り下軸を示しており、縦軸は、誘導加熱の火力出力P[kW]である。そして、データ系列1~9は、25°Cから25°C刻みで上昇する下面温度Tpuをパラメータとする温度上昇制御データの系列を示している。この場合、データ系列1~9の火力減衰率直線の傾きは、光沢があるステンレス製鍋の底の温度が、例えば250°Cに到達した場合に輻射される赤外線エネルギに応じて、赤外線センサ32が出力する電圧Vb=20mVに相当するように設定されている。尚、データ系列1~9は、下面温度Tpuについて、大まかな値を離散的に示しているが、実際に使用するデータは、下面温度Tpuをより詳細に切り分けたものとなる。例えば、データ系列1では、下面温度Tpu=25°Cの場合、出力電圧Vto=10mVに達すると火力Pを初期値3kWから低下させ、出力電圧Vto=30mVに達すると、火力Pを最低出力である200Wに設定するようになっている。また、データ系列6では、下面温度Tpu=150°Cの場合、出力電圧Vto=140mVに達すると火力Pを初期値3kWから低下させ、出力電圧Vtoが160mVに達すると、火力Pを最低出力200Wに設定する。そして、下面温度Tpuが変化する場合は、それに応じて使用するデータ系列をダイナミックに変更する。これらのデータ系列の内、データ系列9が上限として設定されている。すなわち、出力電圧Vtoがデータ系列9より大きくなると、データ系列9の傾きに従って火力Pが減少し、出力電圧Vtoが360mVになると火力P出力は0kWになる。よって、鍋底温度はそれ以上に上昇することがないのでデータ系列9が上限となる。尚、この上限値の設定方法としては、その他例えば、データ系列9よりも右側に位置する図示しないデータ系列を更に設定し、下面温度Tpuが、上述したステンレス製鍋の底の温度が250°Cになっている場合に対応する温度で傾きが垂直となるデータ系列を設定すれば、そのデータ系列が上限となる。この上限は任意に設定可能であり、例えば下面温度Tpu=150°Cに対応するデータ系列6の傾きを垂直に設定すれば、当該データ系列6が上限になる。また、これらのデータ系列1~9については、通常の調理手順に従う場合は、フライパン等の調理器具35の温度を上昇させる期間に使用される。この温度を上昇させる期間とは、赤外線センサ32の検出値が温度上昇データ系列の上限値データ系列9に到達するまでの期間を意味し、例えばデータ系列1~9については、フライパン等の調理器具35の予熱,揚げ物調理における油が適温となるまでの加熱,或いは、揚げ物調理において調理物を投入した際に低下した油の温度の回復など、温度を上昇させる必要がある場合に火力を上昇させて、調理器具35の温度を素早く短時間で目標温度に到達させる期間である。そして、データ系列1~9は、赤外線センサ32の検知出力に応じて火力Pを比例制御するためのデータ系列となっている。また、データ系列10’[温度制御データ]は、温度センサ39が検知する温度Tpuに応じて加熱調理を行う場合に使用する火力データであり、上記検知出力に応じて火力Pを比例制御するためのデータ系列となっている。このデータ系列10’は、調理器具35の温度が過剰に上昇することを防止するため、火力の上限値を制御するデータであり、データ系列9より右側に位置させることで、例えば透明な赤外線透過窓37が汚れた場合に赤外線がうまく検出できなかった場合などに過剰な温度上昇を防止する機能過昇温防止機能をなす。すなわち、データ系列10’の火力上限値を、データ系列9の火力上限値よりも高く設定することで、安全な調理が可能となる。図1は、火力制御装置41が行う誘導加熱制御を示すフローチャートである。先ず、温度センサ39の出力電圧に基づきトッププレート16の下面温度Tpuを検出しステップS1、続いて、赤外線センサ32の出力電圧Vto図2の下側横軸を検出するステップS2。そして、温度上昇火力設定値PS1を、上記温度Tpu及び出力電圧Vtoに応じて、図2に示すデータ系列に基づき設定するステップS3。すなわち、温度Tpuに応じてデータ系列1~9の何れかを選択し、選択したデータ系列上で、出力電圧Vtoに応じて加熱火力PS1を設定する。例えば、温度Tpuを100°Cとして検出した場合は、図2中のデータ系列4が選択される。そして、赤外線センサ32の出力電圧Vtoが80mVから85mVに変化すると、その変化に応じて、データ系列4に基づく火力設定値PS1が1.5kWから0.8kWに変更される。すなわち、ステップS6に示すように、現状の火力Pが、ステップS3で目標値として設定された火力PS1に対して差がある場合は、現状の火力PをPS1に一致させるように制御する。尚、上述した例は、赤外線センサ32の出力電圧Vtoが変化しても温度Tpuが変化しない場合を想定したが、実際には、出力電圧Vtoが上昇すれば同時に温度Tpuも上昇する。したがって、実際の火力PS1は、データ系列4において火力1.5kWに相当するデータから若干斜め右下にずれて、出力電圧Vto85mVの延長線上に位置する1.5kW~0.8kWの間に設定されることになる。すなわち、調理器具35を徐々に加熱して行く通常の調理では、初期段階で調理器具35の温度が上昇すると、温度Tpu及び赤外線センサ32の出力電圧Vtoが上昇する。図2を参照して説明すると、火力設定値PS1は、温度Tpuが低いデータ系列の火力が大きい位置から、火力が小さい位置、すなわち右斜め下に向かって緩やかに移動する。そして、温度Tpuが220°Cに到達すると、調理器具35の温度がそれ以上に上昇しないように、火力設定値PS1は、上限値として設定されたデータ系列9に沿って下降して行く。一方、調理器具35を加熱している最中に調理器具35内に調理物が投入されると、調理器具35の温度が一気に低下する。この時、トッププレート16の下面温度Tpuはあまり変化しないが、赤外線センサ32の出力電圧Vtoは一気に減少するから、温度Tpuに基づくデータ系列に沿って火力設定値が一気に上昇するように制御される。この制御は後述する。続いて、温度Tpu図2の上側横軸が、データ系列9に対応する220°C以上か否かを判断しステップS4、温度Tpuが220°C以上であれば、調理器具35の過昇温防止機能として作用するデータ系列10’に従って制御される。これは、温度Tpuが高くなればデータ系列10’に基づき火力設定値を低下させることで、ステップS5に示すgTpuを関数とするもので比例制御することに対応する。この動作は、赤外線センサ32の検出出力に基づきデータ系列9において過昇温防止を図る上限値を超えて、トッププレート16の下面温度Tpuがより高く上昇することで、赤外線検出が適切に機能しないケースに対応する。この場合は、温度Tpuだけをパラメータとするデータ系列10’により火力を制御する。本実施の形態の誘導加熱調理器では、昇温加熱時に次の加熱制御も行う。赤外線センサ32の上限温度をサーミスタ温度センサ39の検出温度に応じて補正する制御をする。すなわち、図20のグラフにおいて、加熱開始時には、上限温度データの設定値を破線のAD1図20では、赤外線AD値として300mVに設定する。そして、トッププレート16と調理器鍋の温度上昇に伴って温度センサ39の検出温度の精度が高まるに連れ、赤外線温度センサ32の上限温度設定値を高温側の破線AD2赤外線AD値として490mV、破線AD3同620mVに順次にシフトさせる。そして、最終的には通常加熱目標値AD4同650mVに設定する。例えば、温度センサ39によるトッププレート温度Tpuが200°Cに到達するまでは、上限温度AD1にて制御する。そして、続いてトッププレート温度Tpuが250°Cに到達するまでは、上限温度AD2にて制御し、Tpuが280°Cに到達するまでは、上限温度AD3にて制御し、このTpuが280°Cを超えると、通常の加熱目標上限値AD4にて制御する。このように昇温加熱制御することにより、過昇温加熱を確実に防ぐことができる。一般に鍋の材質により、赤外線センサ32による目標温度に対する検出出力は同じでも、温度センサ39による検出温度は大きく異なることがある。同じ積算電力量を加えると、材質が異なる鍋であっても、実際の鍋の温度上昇はほぼ同じである。ところが、赤外線センサ32による温度計測値に対して温度センサ39による温度検出値は低く出る傾向になる。そこで、同じ積算電力量を加えた場合には、温度センサ39による温度上昇が赤外線温度検出値にほぼ一致するように赤外線温度検出値を補正する。そのためには次の処理を行う。加熱開始初期の段階で、一定温度幅だけ鍋温度を上昇させるのに必要とした積算電力量を測定し、その積算電力量の大小に応じて鍋の材質を判断し、加熱昇温制御時に用いる制御データテーブルを変え、目標温度到達時の温度センサ39による検出温度を赤外線センサ32による温度計測値に一致させる処理をする。この昇温加熱制御について図19のフローチャートを用いて説明する。最初に赤外線目標温度が今回の昇温加熱制御中にすでに補正済みか否かを判断するステップS111。そして補正済みであれば、補正後の赤外線目標温度に対して昇温加熱を継続する。赤外線目標温度が補正済みでなければ、次に、標準鍋に対する赤外線目標温度上限値を選択するステップS112。そして、加熱開始温度から温度センサ39の検出温度が30°C上昇したか否かを判定する。そして加熱開始温度から30°C上昇していれば、電力積算を開始し、かつ、電力積算開始温度Tstからさらに40°C上昇Tde=Tst40°Cしたか否かを判断するステップS113。40°C上昇していなければ、加熱を継続する。温度センサ39の検出温度が電力積算開始温度Tstより40°C上昇したと判断すれば、次に、Tst温度から40°C上昇するまでの積算電力量W秒を算出するステップS114。続いて、鍋の材質に応じた赤外線目標温度の補正のために、次の演算式により目標温度を求め、これを赤外線目標温度に設定し直すステップS115。目標温度=標準鍋の該当積算電力量/当該鍋の積算電力量×標準鍋の赤外線目標温度つまり、サーミスタ温度センサ39による検出温度が現実の調理器具35の温度よりも低めに出やすい調理器具35の加熱開始直後には赤外線目標温度の上限温度設定値を低めに変更することにより、温度センサ39と赤外線センサ32との温度検出値が早期に一致するように制御する。これにより、調理器具35としての鍋の鍋底のそりや鍋の材質、表面状態に依存する赤外線輻射率の差異による温度検出誤差を少なくできる。したがって、材質や形状の異なる調理器具を使用しても所望の加熱制御ができ、誘導加熱調理器としての調理性能の向上が図れる。図21のグラフは、標準鍋としての鉄鍋では、1kWs当たりの温度上昇値は0.6°Cであるのに対して、ステンレス鍋の場合、温度上昇がしやすく、例えば、SUS鍋1では0.2°Cの温度上昇が見られ、SUS鍋4では約0.4°Cの温度上昇が見られる。そこで、温度上昇率の差異に応じて、赤外線目標温度の上限値を可変に設定する。鉄鍋標準鍋として設定に対する赤外線目標温度の上限値を200°Cに設定してあれば、SUS鍋1の場合には230°Cに変更し、SUS鍋4の場合には225°Cに変更し、SUS鍋7の場合には210°Cに変更するのである。続いて、鍋が小鍋であるか否かを判定するステップS116。小鍋であれば、加熱電力のMax電力を1kWに絞るステップS117。しかしながら、小鍋判定が出なければ、補正後の赤外線目標温度に到達するように加熱制御を継続する。この小鍋の判定は、ステップS114における積算電力量が所定の基準値よりも極端に小さい場合、つまり、調理器具35の熱容量が小さい場合に小鍋であると判定する。この小鍋の判定によって加熱電力のMaxを1kWに絞ることにより、熱容量の小さい小鍋やSUS製のフライパンの空焚きによる急激な温度上昇を防止できる。上記の調理器具35を加熱している最中に調理器具35内に調理物が投入され、調理器具35の温度が一気に低下した時、温度Tpuに基づくデータ系列に沿って火力設定値を一気に上昇するように制御する。この場合の適温検知について、図17のフローチャートを参照して説明する。図17にフローチャートは、例えば1秒間に1回のルーチンとして繰り返えされる。最初に赤外線目標温度を赤外線目標AD値に変換するステップS101。この赤外線による温度と赤外線の出力AD値とは、例えば、図2に示したTpuの温度°CとVtoの出力電圧mVとの対応関係に基づき換算される。ただし、機器の特性に応じて変化するものであるので、機器ごとに火力制御装置41に換算データを登録しておくことになる。次に、今回のルーチンでの赤外線計測AD値が赤外線目標AD値に対して一定範囲内、±5以内に達したか否かを判定するステップS102。この範囲内に達していなければ適温報知カウンタのカウント値Cnt=0にリセットするステップS103。このステップS102の判定において、±5の範囲内に達していれば、次に、今回のルーチンでの赤外線計測AD値が前回の赤外線計測AD値から±1以内しか変化していないか否かを判定するステップS104。ここでも、赤外線計測AD値の変化が±1の範囲内でなければ、カウント値Cnt=0にリセットするステップS103。この変化が±1以内であれば、続いて、適温報知カウンタのカウント値Cntを1インクリメントし、Cnt←Cnt1とするステップS105。そして、カウント値Cnt≧25になったか否か判定するステップS106。つまり、赤外線計測AD値が25秒間継続して赤外線目標AD値に対して±5以内に達し、かつ、赤外線計測AD値の時間変化が±1/sec以内に落ち着いたか否かを判定する。このステップS106の判定において、赤外線計測AD値が未だ25秒間継続して安定した状態に到達していなければ、適温報知カウンタのカウント値Cntを保持したまま、次回のルーチンに移行するステップS106にてNOに分岐して終了。他方、ステップS106の判定において、Cnt≧25になっていれば、YESに分岐して、適温到達検知を報知するステップS107。適温報知は表示部にて表示し、あるいはブザーで知らせるものとする。また、適温検知の結果に応じて、図18に示すように、赤外線センサ32の検知出力に応じた温度上昇制御テーブルに従う火力設定値を変更する設定にすることができる。すなわち、適温検知前の赤外線比例制御データの傾きが30と緩やかで鈍感な設定にし、適温検知後には赤外線比例制御データの傾きを20と急峻にして敏感な設定に変更することができる。これにより、適温到達前の昇温制御中は火力を強めにし、適温到達後は設定温度を正確に維持する制御ができることになる。以上のように本実施の形態によれば、火力制御装置41は、調理器具35の温度が上昇する期間に、温度センサ39の検知出力に応じて加熱手段48による火力を制御するためのデータ系列1~9を設定すると共に、赤外線センサ32の検知出力トッププレート16の下面からの輻射エネルギに対応する赤外線センサ32の検出出力Vpuを排除しない、全体の検出出力Vtoに応じて、データ系列1~9の内から前記設定されたデータ系列に従う火力設定値を決定する。したがって、赤外線センサ32の検知出力を減じて当該検知出力に含まれている情報を利用せずに排除することなく、上記検知出力に応じて設定したデータ系列1~9の設定値を変化させるので、調理器具35の熱容量が小さい場合でも、温度の上昇度合いを高精度に制御でき、過昇温度状態になることを確実に防止できる。また、火力制御装置41は、温度センサ39の検知出力に応じて加熱手段48による火力を制御するためのデータ系列10’も併せて設定するので、調理器具35の状況並びに温度センサ39の検知出力に応じて比例制御を行うことで、制御及び調理性能の信頼性を向上させることができる。また、火力制御装置41は、データ系列9と、データ系列10’とをそれぞれ上限値に設定したので、赤外線センサ32の検出出力,及び温度センサ39の検出出力の双方により過昇温防止機能を作用させることができ、温度監視を2重に行うことができる。特に、温度センサ39により検知される温度がデータ系列9に対応する温度Tpu220°Cよりも高い場合はデータ系列10’に移行できるように、前者の火力出力上限値よりも後者の火力出力上限値を高く設定している。これにより、赤外線センサ32により赤外線が適切に検出できなかった場合でも、次善の過昇温防止機能として温度センサ39に基づき制御できるから、更に安全な調理が可能となる。そして、データ系列1~9を、それぞれ赤外線センサ32の検知出力に応じて火力Pを比例制御するデータとして設定しているので、例えばフライパン調理の際に調理器具35の温度が急上昇することが想定される場合でも、過昇温防止機能を高い精度で実現できる。また、フライパンでの油をひいた予熱やカツレツ等の少量の油での揚げ物調理の場合でも、油温度の急上昇を抑えることができ、過昇温防止が確実に行える。同時に、鍋底のソリや赤外線輻射率の異なる鍋を用いても、精度良く天ぷら調理開始可能な適温報知やフライパン炒め物調理の予熱完了報知が行えるようになる。さらに、材質や形状の異なる調理器具を使用しても所望の加熱制御ができ、誘導加熱調理器としての調理性能の向上が図れる。また、熱容量の小さい鍋や小鍋を判定することによって加熱電力のMaxを絞ることにより、熱容量の小さい小鍋やSUS製のフライパンの空焚きによる急激な温度上昇を防止することができる。加えて、適温報知制御において、赤外線センサ32の検知出力に応じて温度上昇制御テーブルの設定値を変更することにより、フライパンでの油をひいた予熱やカツレツ等の少量の油での揚げ物調理の場合でも、油温度の急上昇によるオーバーシュートが防止でき、同時に、フライパン調理や天ぷら調理具材投入時の温度低下に対してすばやく火力を回復でき、調理性能の向上が図れる。次に、高温注意ランプ13の点灯制御動作を、図25のフローチャートを用いて説明する。加熱開始にてトッププレート16が高温であることを使用者に喚起するために高温注意ランプ13を点灯させるS31~S32。その後、例えば、10秒経過すれば温度センサ39の検出温度Tstを記憶するステップS33~S34。もし、10秒経過するまでに加熱が停止されれば、ランプ点灯はしない。そして、加熱開始後、加熱開始温度Tstの検出後に、任意の時点にて加熱停止すれば、加熱停止後又は加熱停止後一定時間、ここでは例えば、停止から10秒経過した時の温度センサ39の検出温度Ttofを記憶するステップS35~S37。この場合、もし、加熱停止後一定時間経過するまでに加熱が再開されればステップS32に移行する。次に、温度上昇幅ΔTtof=Ttof-Ttstを求め、同時にランプ停止温度Ttlofも次式にて算定して記憶しておくステップS38。その後も温度センサ39にて温度Ttの計測は継続する。Ttlof=Ttof-kΔTtofただし、k=0.21そして、加熱停止時の温度Ttofが60°C以上であった場合、温度センサ39の検出温度Ttが50°Cを下回るまで高温注意ランプを点滅点灯させ、検出温度Ttが50°Cを下回れば、高温注意ランプ13を消灯させるステップS39でYESに分岐し、ステップS40~S43,かつ、ステップS43でYESに分岐し、ステップS50に移行。2他方、加熱停止時の温度Ttofが60°C未満であれば、温度センサ39の検出温度Ttが50°Cを下回るまで高温注意ランプを点滅点灯させ、検出温度Ttが上のTtlofを下回った時に高温注意ランプ13を消灯させるステップS39でNOに分岐し、ステップS45~S48、かつ、ステップS48でYESに分岐し、ステップS50に移行。このように、本実施の形態では、加熱停止時又は加熱停止してから一定時間後に高温注意ランプ13を加熱停止時の温度に拘わらず点灯させることで、トッププレートの上面は高温であるが下面が低温であるような少量の加熱であった場合にも、確実に点灯させることができ、もって使用者への喚起を適切に行うことができる。また、通常の加熱の場合、一律に点灯及び消灯温度を低く設定してしまうと実際のトッププレートの上面温度は低くなっているにも拘わらず、高温注意ランプ13がなかなか消灯しないという不具合が発生してしまうが、本実施の形態では加熱停止時又は加熱停止してから一定時間後のトッププレートの温度に基づいて、消灯温度を決定するため、不必要に長時間点灯することを抑制することができる。さらに、加熱停止温度が所定温度以下の場合には、加熱停止温度が低くなれば高温注意ランプ13の消灯温度を加熱停止温度に対応して低く設定しているため、温度に応じて適切に消灯することができると共に、加熱停止温度が所定温度、例えば60°Cを超える場合には、通常の加熱と見做して消灯温度を固定にしてもよい。さらにまた、制御部は、誘導加熱手段を停止させてから所定時間経過した後に、前記温度センサが検出する温度を加熱停止温度とすることで、誤検知を抑制することができる。さらにまた、制御部は、加熱停止温度が所定温度以下の場合には、加熱停止温度に対して所定比率だけ減少させた温度を高温注意ランプ13の消灯停止温度に設定することで、温度に応じて適切に高温注意ランプ13を消灯させることができる。この場合、温度センサを赤外線センサとすることで、サーミスタセンサよりも所定比率の検知精度が高いため、さらに適切に高温注意ランプ13を消灯をさせることができる。第2の実施の形態図8~図11は第2の実施の形態を示すものであり、第1の実施の形態と同一部分には同一符号を付して説明を省略し、以下異なる部分について説明する。尚、本実施の形態にあっても、第1の実施の形態と同様に、図22~図25に基づいて説明した高温注意ランプの点灯制御機能を備えている。図9は、火力制御装置41が内部のメモリにデータテーブルとして記憶保持している、予熱制御データ系列但し、データ系列10を除くの一例を示すものである。図9の横軸は、トッププレート16の下面温度Tpuと共に、赤外線センサ32の出力電圧Vto[mV]の対数目盛を示しており、縦軸は、誘導加熱の火力出力P[kW]である。そして、データ系列1~9は、25°Cから25°C刻みで上昇する下面温度Tpuをパラメータとする予熱制御データ[温度上昇制御データ]の系列を示している。この場合、データ系列1~9の火力減衰率直線の傾きは、光沢があるステンレス製鍋の底の温度が、例えば250°Cに到達した場合に輻射される赤外線エネルギに応じて、赤外線センサ32が出力する電圧Vb=20mVに相当するように設定されている。尚、データ系列1~9は、下面温度Tpuについて、大まかな値を離散的に示しているが、実際に使用するデータは、下面温度Tpuをより詳細に切り分けたものとなる。例えば、データ系列1では、下面温度Tpu=25°Cの場合、出力電圧Vto=10mVに達すると火力Pを初期値3kWから低下させ、出力電圧Vto=30mVに達すると、火力Pを最低出力である200Wに設定するようになっている。また、データ系列6では、下面温度Tpu=150°Cの場合、出力電圧Vto=140mVに達すると火力Pを初期値3kWから低下させ、出力電圧Vtoが160mVに達すると、火力Pを最低出力200Wに設定する。そして、予熱中に、下面温度Tpuが変化する場合は、それに応じて使用するデータ系列をダイナミックに変更する。データ系列9よりも右側に位置する図示しないデータ系列については、下面温度Tpuが、上述したステンレス製鍋の底の温度が250°Cになっている場合に対応する温度で傾きが垂直に設定されていると、そのデータ系列が上限として設定されることになる。この上限は任意に設定可能であり、例えば下面温度Tpu=150°Cに対応するデータ系列6の傾きを0に設定すれば、当該データ系列6が上限になる。これらのデータ系列1~9については、通常の調理手順に従う場合は、フライパン等の調理器具35を予熱するため温度を上昇させる期間に使用される。そして、データ系列1~9は、赤外線センサ32の検知出力に応じて火力Pを比例制御するためのデータ系列となっている。また、データ系列10[温度制御データ系列]は、温度センサ39が検知する温度Tpuに応じて加熱調理を行う場合に使用する火力データであり、上記検知出力に応じて火力Pを比例制御するためのデータ系列となっている。そして図9は、データ系列10を、ユーザによる調理設定に応じて変化させる場合のバリエーションを示している。すなわち、図9に示すデータ系列10は一例であり図10中の11aに対応する、実際にはユーザによる調理メニューの設定に応じて、図10に示すデータ系列の何れか1つが選択される。これらは、およそ4つの群に分けられており、データ系列1~3の第1群は、例えば加熱温度が140°C~160°C程度となるとろとろオムレツやホットケーキなどの調理に対応する。データ系列4~6の第2群は、例えば加熱温度が170°C~190°C程度となるハンバーグなどの調理に対応し、データ系列7~14の第3群は、例えば加熱温度が200°C~220°C程度となるステーキなどの調理に対応する。そして、データ系列12a~14aの第4群は、例えば加熱温度が220°C~270°C程度となる野菜炒めなどの調理に対応する。また、揚げ物調理の場合は、加熱温度が140°C~200°C程度となるので、第1群,第2群の双方に跨ることになる。つまり、予熱が完了して調理器具35の温度が安定した後に加熱調理を行う場合は、主にデータ系列10等を使用することになるが、加熱調理の途中に具材等が追加投入されて調理器具35の温度が一時的に低下すると、データ系列1~9を用いた制御に戻る場合がある。尚、これらのデータ系列1~10等は、データテーブルとして予め記憶保持するものに限らず、演算式関数を用いて算出してもよい。また、この第2の実施の形態においても、第1の実施の形態と同様に図17、図18に示した適温報知制御機能を備え、フライパンの温度低下時の再加熱時に適用する。図8は、火力制御装置41が行う誘導加熱制御を示すフローチャートである。先ず、温度センサ39の出力電圧に基づきトッププレート16の下面温度Tpuを検出しステップS11、続いて、赤外線センサ32の出力電圧Vto図9の下側横軸を検出するステップS12。そして、予熱火力PS1を、上記温度Tpu及び出力電圧Vtoに応じて、図9に示すデータ系列に基づき設定するステップS13。すなわち、温度Tpuに応じてデータ系列1~9の何れかを選択し、選択したデータ系列上で、出力電圧Vtoに応じて加熱火力PS1を設定する。続いて、温度Tpuに応じて、図9に示すデータ系列10に基づき、加熱調理を行うための火力PS2を設定するステップS14。それから、実際に出力されている火力Pに相当する電力値を検出するステップS15。以降のステップS16~S18は、予熱時並びに加熱時に共通の制御となる。すなわち、ステップS15で検出した火力Pと、予熱火力PS1又は加熱火力PS2との大小を比較しステップS16、[P<PS1:PS2]であれば火力Pを増加させステップS17、[P>PS1:PS2]であれば火力Pを減少させるステップS18。そして、[P=PS1:PS2]であれば、そのままステップS1に戻る。以上のようにして、図9に示す制御データ系列に応じて予熱制御並びにその後の加熱制御を行うことができる上述のように、加熱制御から予熱制御に移行する場合がある。上述した作用について、図9に示す負荷線Ls2,Ls4を参照して説明する。これらの負荷線Ls2,Ls4は、調理器具35の温度が上昇するのに伴い調理器具35からの放熱量が増加するので、右上がりの傾きを有している。この場合の放熱は、主に例えば野菜などの被調理物に熱を奪われたり、調理器具35自体の加熱温度上昇や、調理器具35からの放熱等により、調理器具35の底から熱が奪われたりすることで生じる。したがって、実際の負荷線は2次曲線的に変化するが、図9では近似的に直線で示している。例えば野菜炒め調理を行うことを想定すると、調理の初期段階において野菜に水分が多く含まれている状態では、負荷線の傾きは急峻に立っているが、調理が進むと野菜に含まれる水分が減少し、調理器具35の底から熱が奪われ難くなる。すると、負荷線はLs2のようになり、更に調理が進めば負荷線はLs4のように変化する。そして、火力Pは、負荷線とデータ系列1~10との交点で決まる。負荷線がLs2の状態では、データ系列10との交点であるPs2に到達する以前に、下面温度Tpu=125°Cであればデータ系列5とPs2’で交差するので、赤外線センサ32の出力電圧Vtoの上昇に応じて火力Pを低下させる。一方、負荷線がLs2の状態において下面温度Tpu=150°Cである場合でも、データ系列6には移行しない。これは、負荷線がLs2の延長線とデータ系列6との交点である火力設定値PAが、上限値となるデータ系列10を超えているため、火力設定値がデータ系列10に従う比例制御データに移行されるからである。つまり、図9の横軸上側で、温度Tpu=150°Cに対応したデータ系列10の火力設定値PBが動作点となる。そして、負荷線がLs2の状態においてデータ系列10との交点であるPs2に到達すれば、データ系列10は上限値であるから、火力制御はデータ系列10に移行され、図9の横軸上側の下面温度Tpuに基づいて、データ系列10に従う比例制御が実行される。負荷線がLs4に移行し、下面温度Tpu=150°Cに上昇すると、データ系列6とPs4で交差する。この状態から更に調理が進めば、負荷線の傾きはLs4より小さくなる。一方、調理器具35に新たに野菜が追加投入されると、負荷線の傾きは立つように変化する。以上のように調理の進行状況に応じて負荷線の傾きが変化する過程で、下面温度Tpuとの関係により負荷線がデータ系列10と交差する状態になると、加熱制御は、温度センサ39の検知出力である下面温度Tpuのみに応じてデータ系列10に基づき行われるようになる。すなわち、図9中において、データ系列10を境界として右上部の領域となるデータ系列は火力制御に利用されることはなく、全ての制御はデータ系列10を境界とする左下の領域に亘るデータに基づいて行われる。また、図11は、ステップS1で下面温度Tpuを取得する場合に、2つの温度センサ39a,39bより得られる検知出力をどのように取り扱うかを一覧で示している。すなわち、ユーザが選択した調理メニューの種類や調理の進行状況に応じて、それらの処理を変化させる。例えば調理メニューがフライパン調理である場合、予熱を行っている期間は、温度センサ39a,39bの検知出力のうち検知温度が低い方を採用する。そして、予熱後は、サブメニューが例えばステーキであれば検知温度が低い方を採用し、サブメニューが例えばカツレツであれば検知温度が高い方を採用する。また、調理メニューが野菜炒めであれば一貫して検知温度が高い方を採用し、玉子焼きであれば一貫して検知温度が低い方を採用する。すなわち、フライパン調理:ステーキの場合は、一般にフライパンに引く油の量が少なくフライパンの温度が上昇し易いので、予熱時には検知温度が低い方に従ってデータ系列1~9を選択設定する。そして、予熱が完了して調理を行う場合には、逆に検知温度が高い方に従ってデータ系列10に基づく制御データを設定する。また、フライパン調理:カツレツの場合は、一般にフライパンに引く油の量が多くフライパンの温度が上昇し難い。故に、予熱時並びに予熱後に調理を行う場合の何れも、検知温度が低い方に従ってデータ系列1~9を選択設定し、またデータ系列10に基づく制御データを設定する。また、野菜炒めの場合は、調理が高温で行われるので、予熱時並びに予熱後に調理を行う場合の何れも、検知温度が高い方に従ってデータ系列1~10を選択設定等する。玉子焼きの場合は、調理が比較的低温で行われ、且つ調理器具35の底面全体が均一に加熱される状態が望ましいため、2つの温度センサ39a,39bの検知出力を平均した値を採用する。さらに、高温注意ランプ13の点灯制御機能については、第1の実施の形態と同様である。以上のように第2の実施の形態によれば、火力制御装置41は、予熱時のように調理器具35の温度が上昇する期間に、温度センサ39の検知出力に応じて加熱手段48による火力を制御するためのデータ系列1~9を設定すると共に、赤外線センサ32の検知出力トッププレート16下面からの輻射エネルギに対応する赤外線センサ32の検知出力を減じて排除しない全体の赤外線出力に応じて、データ系列1~9のうち、前記設定されたデータ系列に従う火力設定値を決定するようにしている。したがって、従来のように赤外線センサ32の検知出力を減じて当該検知出力に含まれている情報を利用せずに排除することなく、上記検知出力に応じて設定したデータ系列1~9の設定値を変化させるので、調理器具35の熱容量が小さい場合でも、温度の上昇度合いを高精度に制御でき、過昇温度状態になることを確実に防止できる。また、火力制御装置41は、温度センサ39の検知出力に応じて加熱手段48による火力を制御するためのデータ系列10も併せて設定するので、予熱が終了し、トッププレート16の上面,下面の温度が比較的安定した状態で調理を行う場合は、温度センサ39の検知出力に応じて比例制御を行うことで、制御精度,調理性能を向上させることができる。また、火力制御装置41は、データ系列1~9と、データ系列10とにそれぞれ上限値を設定する場合に、前者の火力出力Pの上限値を後者の上限値以上に設定するので、調理器具35が例えば光沢のあるステンレス製である場合でも、過昇温防止機能を高い精度で実現できる。そして、データ系列1~9と、データ系列10とを、それぞれ赤外線センサ32の検知出力,温度センサ39の検知出力に応じて火力Pを比例制御するデータとして設定したので、例えばフライパン調理の予熱時に調理器具35の温度が急上昇することが想定される場合でも、過昇温防止機能を高い精度で実現できる。また、予熱の終了後、トッププレート16の上面,下面の温度が比較的安定した状態で調理を行う場合も、温度センサ39の検知出力に応じて比例制御により制御精度,調理性能を向上させることができる。さらに、火力制御装置41は、データ系列10を調理条件に対応させて複数用意し、操作部20AT~27ATを介して設定された調理条件に応じて何れか1つを選択するので、フライパン調理や揚げ物調理などが選択された場合に、それぞれの調理の形態に応じて最適な比例制御を行うためのデータ系列を設定できる。またさらに、火力制御装置41は、温度センサ39a,39bより出力される検知結果の平均値を採用するか、又は前記検知結果の何れかを選択したものに応じて、データ系列1~9を設定し、また、上記検知結果について温度が最低を示すもの,温度が最高を示すもの,或いは前記検知結果の平均値の何れかに基づいてデータ系列10に従う制御データを決定する。すなわち、誘導加熱では、図15に示したように、調理器具35の鍋底に流れる誘導電流の分布にむらがあるため、鍋底の温度分布にもむらが生じる。また、鍋底の形状に凹凸がある場合には、温度センサ39の検知結果がばらつくことがある。そこで、温度センサ39a,39bより出力される検知結果について温度が最高を示すものを採用すれば、過昇温を防止する観点では、安全側に制御できる。また、上記検知結果について温度が最高を示すものを採用すれば、データ系列に基づく制御データの変化速度を速くすることができる。例えば野菜炒めのように高火力で調理する場合は、より高い火力を設定することができる。また、上記検知結果について平均値を採用すれば、玉子焼きのように加熱温度に精度が必要とされる制御に好適である。本実施の形態にあっても、図17、図18に示した適温報知機能により、フライパンでの油をひいた予熱やカツレツ等の少量の油での揚げ物調理の場合でも、油温度の急上昇を抑えることができ、過昇温防止が確実に行える。同時に、鍋底のソリや赤外線輻射率の異なる鍋を用いても、精度良く天ぷら調理開始可能な適温報知やフライパン炒め物調理の予熱完了報知が行えるようになる。さらに適温報知制御において、赤外線センサ32の検知出力に応じて温度上昇制御テーブルの設定値を変更することにより、フライパンでの油をひいた予熱やカツレツ等の少量の油での揚げ物調理の場合でも、油温度の急上昇によるオーバーシュートが防止でき、同時に、フライパン調理や天ぷら調理具材投入時の温度低下に対してすばやく火力を回復でき、調理性能の向上が図れる。またさらに、本実施の形態においても、図20に示した昇温加熱時にTpuの温度上昇に応じて赤外線温度上限値を高温側に順次にシフトさせながら昇温加熱する制御を採用することができる。また、図19、図21に示した鍋のそりや材質の差異により、赤外線温度目標値の補正を行う制御を採用することができる。加えて、本実施の形態にあっても、第1の実施の形態と同様に高温注意ランプ13の点灯制御を、トッププレート下面の温度Tpuが、それ程上昇しない場合でも、加熱停止後、現実に即した温度範囲で高温注意ランプ13を点灯させた後に消灯させることにより、安全で、しかも、高温注意ランプ13の点灯時間を短くすることができる。[その他の実施の形態]本発明は上記し又は図面に記載した実施の形態にのみ限定されるものではなく、以下のような変形又は拡張が可能である。例えば、複数の温度センサの検知出力の取り扱いは、図11に示すものに限らず、個別の設計に応じて適宜変更してよい。温度センサは、1つのみでも、若しくは3つ以上設けてもよい。誘導加熱コイルについても、1つだけ、若しくは3つ以上設けてもよい。データ系列10について、調理メニューごとにバリエーションを設けることは、必要に応じて行えばよい。また、各データ系列は、必ずしも比例制御を行うデータに限ることはなく、適宜変更してよい。さらに、調理器具35はフライパンに限ることなく、その他の鍋などである場合も同様に適用できる。また、高温注意ランプ13の点灯制御についても、設定温度は変更可能であり、k値についても0.10、0.15、0.25等に変更可能である。また、上記実施の形態では温度センサ39のサーミスタセンサの測定温度を用いたが、赤外線センサ32による検出温度に基づく制御でもよい。また、制御を単純化するためには、加熱手段の加熱開始時点、停止時点の検出温度Ttを用いることも可能である。さらに、上昇温度幅ΔTtofを用いてランプ消灯温度Ttlofを数式計算にて設定したが、これに代えて、加熱停止時温度Ttofの他に、温度上昇幅ΔTtof、単位時間当たりの温度上昇、加熱調理方法等に基づいて、予め実験などによって得られたランプ消灯温度Ttlofのデータテーブルを制御部41に登録しておくようにしてもよい。さらに、上記実施の形態では高温注意ランプ13の点灯制御について説明したが、高温報知手段として、ランプ点灯によらず、警報音にて高温注意を報知するもの、またランプと音との両方にて報知するものを採用することができる。"