"15°Cの密度が0.84g/cm3以下、40°Cの動粘度が20mm2/s以下、引火点が190°C以上、蒸発量が4.0mg以下、導電率が10pS/m以下であることを特徴とする充放電器用冷却液。熱浸透率が470以上である請求項1に記載の充放電器用冷却液。しかしながら、上記従来の変速機油兼冷却油の場合、十分な潤滑性能を保持させる必要があり、潤滑性能と同時に十分な冷却性能を得ることが難しいという問題があった。また、変速機やモータと二次電池とでは、温度を始めとする使用環境が大きく異なり、設計条件が全く異なる。例えば、変速機やモータの使用環境に適した添加剤であっても、導電率を上げるため、感電等の問題が生じることとなり、二次電池の冷却には適さない。そのため、潤滑性能を重視した冷却油では、二次電池の冷却に適した冷却性能と絶縁性能を満たすことは難しかった。さらに、トランス等の冷却にも使用される一般的な電気絶縁油は引火点が低い等、電動車両に搭載するための安全性にも問題があった。また、上記変速機油兼冷却油などと異なり、冷却性能に重点が置かれた冷媒であっても、使用環境が異なるという問題はあった。例えば、金属加工時の冷却を目的とする熱処理油は冷却対象物や使用温度が大きく異なるため適さない。このように、冷却性能に重点が置かれた従来の電気絶縁油や熱処理油でも、電気自動車に搭載される二次電池の冷却に適した冷却性能や安全性を満たすことは難しかった。一方、車両の電動化のため、車両にキャパシタを搭載することによる新たな問題点もあった。建設車両では、建設作業に使用されるクレーンなどの装置機械を電動とするにあたり駆動制御等を行う回路が新たに必要となるが、その回路を正常に動作させるためにはそこに使用されるキャパシタを適正な温度に維持しなければならない。すなわち、作業車両に搭載された作動装置の制御回路において、キャパシタを冷却しなければなかった。しかしながら、このキャパシタについても、上記二次電池と同様に、従来の冷媒ではその冷却に特化した冷却性能を満たすことは難しかった。そこで、本発明は、電気自動車に搭載される充放電器の冷却に必要とされる性能を満たした充放電器用冷却液を提供することを目的とする。なお、本発明では、使用において充電と放電を繰り返す二次電池やキャパシタを充放電器と総称するものとする。本発明に係る充放電器用冷却液は、15°Cの密度が0.84g/cm3以下、40°Cの動粘度が20mm2/s以下、引火点が190°C以上、蒸発量が4.0mg以下、導電率が10pS/m以下である。なお、本発明において15°Cの密度は、JISK2249原油及び石油製品-密度試験方法及び密度質量容積換算表による密度である。40°Cの動粘度は、JISK2283原油及び石油製品-動粘度試験方法及び粘度指数算出方法によって得られる動粘度である。引火点は、JISK2265-4引火点の求め方-第4部:クリーブランド開放法によって得られる引火点である。蒸発量は、JISC2101電気絶縁油試験方法に準拠した測定方法によって得られる蒸発量である。導電率は、JISK2276石油製品-航空燃料油試験方法により得られる導電率である。本発明に係る充放電器用冷却液は、熱浸透率が470以上であることが好ましい。なお、熱浸透率は、次の式1で示される物性値である。本発明によれば、充放電器の冷却に好適な充放電器用冷却液を提供できる。従来の冷媒の冷却対象物は、電動車両に搭載される充放電器とは異なる環境での使用が想定されていたため、本発明者らは、電動車両に搭載される充放電器の使用環境を模擬すべく、二次電池の冷却性能を試験する方法を開発し、様々な冷却液について冷却性能の確認を行なった。そして、所定の性状を満たすものであれば、電動車両に搭載される充放電器の冷却液として必要な性能を備えたものとなる事実を見出した。本発明は、この新たな知見に基づくものである。なお、電気自動車に搭載される充放電器の冷却液として満たす必要のある性状は、以下の通りである。密度密度が小さい程、対流の起こりやすくなることは知られているが、冷却液の冷却性能に対し与える影響についての知見はこれまで無かった。そこで、二次電池の冷却性能を試験する方法において、密度と冷却性能の関係性を評価したところ、15°Cの密度が0.84g/cm3以下であれば、二次電池の使用が想定される温度領域120°C程度~常温で良好な冷却性能を備えることが示唆された。動粘度冷却の手法には、自然対流を利用する手法と、モータなどで付与された外力による強制循環を利用する手法がある。一方、液体の対流や循環については、動粘度が高いと、対流速度が低下し、或いは、配管抵抗が大きくなることは一般に知られている。つまり、動粘度が低いほど、冷却性能が優れると考えられる。そこで、二次電池の冷却性能を試験する方法において、動粘度と冷却性能の関係性を評価したところ、40°C動粘度が20mm2/s以下であれば、二次電池の使用が想定される温度領域120°C程度~常温で必要な冷却性能を備えることが確認された。なお、温度領域は、今後の高出力化、高容量化を考慮し設定した。絶縁性二次電池の漏電に備えた安全性を考慮する必要があり、出来るだけ高いことが好ましい。具体的には、導電率10ps/m以下が必要である。引火点引火点が低いと、冷却液用として設けられる配管から事故などで漏洩した場合に発火するおそれがあり、安全性に問題がある。そのため、電気自動車に搭載される二次電池用の冷却液は、その引火点を出来るだけ高いものとすることが好ましい。なお、潤滑油や熱処理油は、その多くが、消防法の危険物第四類の第三および第四石油類に分類されている。そして、第四類第三石油類では引火点70°C以上200°C未満、第四類第四石油類では、引火点200°C以上が分類基準となっている。従って、消防法で想定されている安全性を考慮すると、引火点は200°C以上とする必要がある。蒸発量体積の減少による冷却性能の低下を防ぐために、小さいことが好ましく、具体的には蒸発量が4.0mg以下であることが必要である。なお、蒸発量を小さく抑えることで、冷却液を収容する容器が密封されている場合は内圧増加による容器の破損を防止し、容器がか外気に開放されている場合は引火性の高い蒸気の発生を防止することになり、冷却性能に加え、安全性の維持にもつながる。熱浸透率熱浸透率を決める要素の一つである密度は、動粘度にも影響を与えるため、使用される温度領域での動粘度と熱浸透率の密度を介したバランスを考慮する必要がある。ところが、従来の冷媒では、電動車両に搭載される充放電器が使用される温度領域での動粘度と熱浸透率のバランスを考慮したものはなかった。そこで、二次電池の冷却性能を試験する方法において、熱浸透率と冷却性能の関係性を評価したところ、熱浸透率が470以上であれば、二次電池の使用が想定される温度領域120°C程度~常温で必要な冷却性能を備えることが確認された。本発明に係る充放電器用冷却液は、潤滑油等の一般的な基油により製造することができる。例えば、通常の潤滑油に使用される鉱油、合成油であって、硫黄含有量が約0.3質量以下の高度精製油を使用することができ、特に、APIAmericanPetroleumInstitute,米国石油協会基油カテゴリーでグループ2、グループ3、グループ4などに属する基油を、単独または混合物として使用することができる。なお、グループ2に属する基油のうち、その粘度指数のみが優れたものはグループ2プラスと呼ばれているが、グループ2プラスは、グループ3とほぼ同様の製法で得ることができる。従って、以下の説明では、グループ2プラスは、グループ3に含めるものとする。グループ2基油には、例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、水素化分解、脱ろうなどの精製手段を適宜組合せて適用することにより得られたパラフィン系鉱油や、天然ガスの液体燃料化技術のフィッシャートロプッシュ法により合成されたGTLガストゥリキッドワックスおよび脱ろうプロセスにて生成されるワックスをイソパラフィンに変換脱ろうするISODEWAXプロセスにより精製された基油がある。ガルフ社法などの水素化精製法により精製されたグループ2基油は、全硫黄分が10ppm未満、アロマ分が5以下であり、本発明に好適である。ただし、その粘度は、製品となる冷却油の40°Cの動粘度が20mm2/s以下となる範囲である必要がある。全硫黄分は700ppm未満、好ましくは500ppm未満、更に好ましくは10ppm未満がよい。全窒素分も10ppm未満、好ましくは1ppm未満がよい。さらにアニリン点は80~150°C、好ましくは100~135°Cのものを使用するのがよい。また、粘度指数は80以上120未満のものが適する。好ましくは100以上120未満のものである。グループ3基油には、例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、高度水素化精製により製造されるパラフィン系鉱油や、天然ガスの液体燃料化技術のフィッシャートロプッシュ法により合成されたGTLガストゥリキッドワックスおよび脱ろうプロセスにて生成されるワックスをイソパラフィンに変換脱ろうするISODEWAXプロセスにより精製された基油や、モービルWAX異性化プロセスにより精製された基油も好適である。ただし、その粘度は、製品となる冷却油の40°Cの動粘度が20mm2/s以下となる範囲である必要がある。全硫黄分は、0~100ppm、好ましくは10ppm未満がよい。全窒素分も10ppm未満、好ましくは1ppm未満がよい。さらにアニリン点は80~150°C、好ましくは110~135°Cのものを使用するのがよい。また、粘度指数は120以上のものが適する。好ましくは120以上160未満のものである。合成油としては、例えば、ポリオレフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、エステル、ポリオキシアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、含フッ素化合物パーフルオロポリエーテル、フッ素化ポリオレフィン等、シリコーン油などが挙げられる。上記ポリオレフィンには、各種オレフィンの重合物、又はこれらの水素化物が含まれる。オレフィンとしては任意のものが用いられるが、例えば、エチレン、プロピレン、ブテン、炭素数5以上のα-オレフィンなどが挙げられる。ポリオレフィンの製造にあたっては、上記オレフィンの1種を単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。特にポリαオレフィンPAOと呼ばれているポリオレフィンが好適であり、これはグループ4基油である。これらの合成基油の粘度も、既述のように、製品となる冷却油の動粘度が20mm2/s以下となる範囲である必要がある。天然ガスの液体燃料化技術のフィッシャートロプッシュ法により合成されたGTLガストゥリキッドは、原油から精製された鉱油基油と比較して、硫黄分や芳香族分が極めて低く、パラフィン構成比率が極めて高いため、酸化安定性に優れ、蒸発損失も非常に小さいため、本発明の基油として好適である。通例全硫黄分は10ppm未満、全窒素分1ppm未満である。そのようなGTL基油商品の一例として、SHELLXHVI登録商標がある。ただし、その粘度は、既述のように、製品となる冷却油の40°Cの動粘度が20mm2/s以下となるものを選択する必要がある。本発明に係る冷却液である冷却油の基油成分における硫黄分含有量は、0.3質量以下、好ましくは1000ppm以下、より好ましくは100ppm以下、更に好ましくは10ppm以下がよい。本発明に係る冷却油における上記基油の含有量は特に制限されないが、冷却油の全量基準で60質量以上、好ましくは80質量以上、より好ましくは90質量以上、更に好ましくは95質量以上である。本発明に係る冷却液である冷却油は、必要に応じて公知の添加剤が添加されたものであってもよい。添加剤としては、例えば、以下のものが挙げられる。酸化防止剤としては、以下に示す、一般に使用されるフェノール系、アミン系の酸化防止剤が使用可能である。フェノール系酸化防止剤としては、例えば、オクタデシル‐3-3,5-ジ-tert‐ブチル‐4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、4,4’-メチレンビス2,6-ジ-t-ブチルフェノール;4,4’-ビス2,6-ジ-t-ブチルフェノール;4,4’-ビス2-メチル-6-t-ブチルフェノール;2,2’-メチレンビス4-エチル-6-t-ブチルフェノール;2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール;4,4’-ブチリデンビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール;4,4’-イソプロピリデンビス2,6-ジ-t-ブチルフェノール;2,2’-メチレンビス4-メチル-6-ノニルフェノール;2,2’-イソブチリデンビス4,6-ジメチルフェノール;2,2’-メチレンビス4-メチル-6-シクロヘキシルフェノール;2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール;2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール;2,4-ジメチル-6-t-ブチルフェノール;2,6-ジ-t-アミル-p-クレゾール;2,6-ジ-t-ブチル-4-N,N’-ジメチルアミノメチルフェノール;4,4’-チオビス2-メチル-6-t-ブチルフェノール;4,4’-チオビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール;2,2’-チオビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール;ビス3-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルベンジルスルフィド;ビス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルスルフィド;n-オクチル-3-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルフェニルプロピオネート、n-オクタデシル-3-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルフェニルプロピオネート;2,2’-チオ[ジエチル-ビス-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、24-ジ-t-ブチルフェノールなどが挙げられる。これらの中で、特にビスフェノール系およびエステル基含有フェノール系のものが好適である。アミン系酸化防止剤としては、例えば、p,p’-ジオクチル-ジフェニルアミン、p,p’-ジ-α-メチルベンジル-ジフェニルアミン、N-p-ブチルフェニル-N-p’-オクチルフェニルアミン、モノ-t-ブチルジフェニルアミン、モノオクチルジフェニルアミンなどのアルキルジフェニルアミン類、またはスチレン化ジフェニルアミン、4,4’-ビスα,α-ジメチルベンジルジフェニルアミン、さらにはメチルフェニル-1-ナフチルアミン、エチルフェニル-1-ナフチルアミン、ブチルフェニル-1-ナフチルアミン、ヘキシルフェニル-1-ナフチルアミン、オクチルフェニル-1-ナフチルアミン、N-t-ドデシルフェニル-1-ナフチルアミンなどのフェニル-α-ナフチルアミン類、ジ2,4-ジエチルフェニルアミン、ジ2-エチル-4-ノニルフェニルアミンなどのビスジアルキルフェニルアミン類、1-ナフチルアミン、フェニル-1-ナフチルアミン、フェニル-2-ナフチルアミン、N-ヘキシルフェニル-2-ナフチルアミン、N-オクチルフェニル-2-ナフチルアミンなどのアリール-ナフチルアミン類、N,N’-ジイソプロピル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジフェニル-p-フェニレンジアミンなどのフェニレンジアミン類、フェノチアジン、3,7-ジオクチルフェノチアジンなどのフェノチアジン類などが挙げられる。これらのうち、特にフェニル-α-ナフチルアミン、アルキルジフェニルアミンの一種単独でまたは二種を組み合わせて使用するのが好ましく、ジオクチルジフェニルアミンとN-p-オクチルフェニル-1-ナフチルアミンとを組み合わせて使用することが、酸化安定性の観点から特に好ましい。酸化防止剤は、冷却油全量基準で0.01~5質量となるように配合することが好ましい。配合量が5質量以下の範囲であると、冷却油への溶解性、経済性と酸化防止性能との調和がとれたものとなる。より好ましい配合量は、冷却油全量基準で0.05~4質量、特に好ましくは、0.1~3質量である。腐食防止剤金属不活性剤としては、ベンゾトリアゾール系化合物が好ましい。ベンゾトリアゾール系化合物を前記基油成分、若しくは基油成分及び酸化防止剤と併用することで、金属元素、特にCu、Al、Niなどへの腐食防止効果をさらに向上させることができる。ここで用いられるベンゾトリアゾール系化合物としては、下記一般式Iで表されるベンゾトリアゾール及びこれの誘導体が挙げられる。また、該誘導体としては、下記一般式IIで表されるアルキルベンゾトリアゾール、一般式IIIで表されるN-アルキルベンゾトリアゾール、及び一般式IVで表されるN-アルキルアミノアルキルベンゾトリアゾールを含むものが挙げられる。なお、式中のa、b、cは、それぞれ、0、1、2又は3であり、式中のR3は一般式Vで表される構造である。また、R1、R2、R4は直鎖又は分岐鎖のC1~C4アルキル基、R5はメチレン又はエチレン基、R6、R7は水素、あるいは同じか又は異なる、直鎖又は分岐鎖の炭素原子1~18のアルキル基、好ましくは炭素原子1~12の分岐鎖アルキル基、R8及びR9は同じか又は異なる炭素原子数3~15のアルキル基である。なお、ベンゾトリアゾール及びその誘導体の具体例としては、以下のものを挙げることができる。まず、ベンゾトリアゾール、4-メチル-ベンゾトリアゾール、4-エチル-ベンゾトリアゾールなどの4-アルキル-ベンゾトリアゾール類、5-メチル-ベンゾトリアゾール、5-エチル-ベンゾトリアゾールなどの5-アルキル-ベンゾトリアゾール、1-ジオクチルアミノメチル-2,3-ベンゾトリアゾールなどの1-アルキル-ベンゾトリアゾール類、1-ジオクチルアミノメチル-2,3-トルトリアゾールなどの1-アルキル-トルトリアゾール類等のベンゾトリアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール、2-オクチルジチオ-ベンゾイミダゾール、2-デシルジチオ-ベンゾイミダゾール、2-ドデシルジチオ-ベンゾイミダゾールなどの2-アルキルジチオ-ベンゾイミダゾール類、2-オクチルジチオ-トルイミダゾール、2-デシルジチオ-トルイミダゾール、2-ドデシルジチオ-トルイミダゾールなどの2-アルキルジチオ-トルイミダゾール類等のベンゾイミダゾール誘導体がある。また、インダゾール、4-アルキル-インダゾール、5-アルキル-インダゾールなどのトルインダゾール類等のインダゾール誘導体、ベンゾチアゾール、2-メルカプトベンゾチアゾール誘導体千代田化学社製:チオライトB-3100、2-ヘキシルジチオベンゾチアゾール、2-オクチルジチオベンゾチアゾールなどの2-アルキルジチオベンゾチアゾール類、2-ヘキシルジチオトルチアゾール、2-オクチルジチオトルチアゾールなどの2-アルキルジチオトルチアゾール類、2-N,N-ジエチルジチオカルバミルベンゾチアゾール、2-N,N-ジブチルジチオカルバミル-ベンゾチアゾール、2-N,N-ジヘキシルジチオカルバミル-ベンゾチアゾールなど2-N,N-ジアルキルジチオカルバミルベンゾチアゾール類、2-N,N-ジエチルジチオカルバミルトルチアゾール、2-N,N-ジブチルジチオカルバミルトルチアゾール、2-N,N-ジヘキシルジチオカルバミルトルチアゾールなどの2-N,N-ジアルキルジチオカルバミル-トルゾチアゾール類等のベンゾチアゾール誘導体がある。さらに、2-オクチルジチオベンゾオキサゾール、2-デシルジチオベンゾオキサゾール、2-ドデシルジチオベンゾオキサゾールなどの2-アルキルジチオ-ベンゾオキサゾール類、2-オクチルジチオトルオキサゾール、2-デシルジチオトルオキサゾール、2-ドデシルジチオトルオキサゾールなどの2-アルキルジチオトルオキサゾール類等のベンゾオキサゾール誘導体、2,5-ビスヘプチルジチオ-1,3,4-チアジアゾール、2,5-ビスノニルジチオ-1,3,4-チアジアゾール、2,5-ビスドデシルジチオ-1,3,4-チアジアゾール、2,5-ビスオクタデシルジチオ-1,3,4-チアジアゾールなどの2,5-ビスアルキルジチオ-1,3,4-チアジアゾール類、2,5-ビスN,N-ジエチルジチオカルバミル-1,3,4-チアジアゾール、2,5-ビスN,N-ジブチルジチオカルバミル-1,3,4-チアジアゾール、2,5-ビスN,N-ジオクチルジチオカルバミル-1,3,4-チアジアゾールなどの2,5-ビスN,N-ジアルキルジチオカルバミル-1,3,4-チアジアゾール類、2-N,N-ジブチルジチオカルバミル-5-メルカプト-1,3,4-チアジアゾール、2-N,N-ジオクチルジチオカルバミル-5-メルカプト-1,3,4-チアジアゾールなどの2-N,N-ジアルキルジチオカルバミル-5-メルカプト-1,3,4-チアジアゾール類等のチアジアゾール誘導体、1-ジ-オクチルアミノメチル-2,4-トリアゾールなどの1-アルキル-2,4-トリアゾール類等のトリアゾール誘導体などが挙げられる。流動点降下剤は、例えばポリアルキルメタクリレート,ポリブテン,ポリアルキルスチレン,ポリビニルアセテート,ポリアルキルアクリレート,エチレン-酢酸ビニル系共重合体,エチレン-アルキルアクリレート系共重合体,塩素化ポリエチレン,アルケニルこはく酸アミド系化合物等が挙げられる。これらの流動点降下剤は、一種を単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。流動点降下剤の配合量は、冷却油全量基準で0.01~2.0質量が好ましく、0.05~1.0質量がさらに好ましい。上記した添加剤の他に、消泡剤、粘度指数向上剤等の添加剤も使用することが可能である。以下に示す鉱油又は合成油を基油とし冷却液を調製した。<基油1>API米国石油協会基油分類によりグループ2Gp2に分類されるGTL。<基油2>API基油分類によりグループ3Gp3に分類されるGTL。<基油3>原油を常圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、水素化分解、水素化脱ろうなどの精製手段を適宜組み合わせて適用することにより得られたパラフィン系鉱油で、API基油分類によりグループ2Gp2に分類されるもの。<基油4>原油を常圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、水素化分解、水素化脱ろうなどの精製手段を適宜組み合わせて適用することにより得られたパラフィン系鉱油で、API基油分類によりグループ3Gp3に分類されるもの。<基油5>原油を常圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、脱ろうなどの精製手段を適宜組み合わせて適用することにより得られたパラフィン系鉱油で、API米国石油協会基油分類によりグループ1Gp1に分類されるもの。<基油6>原油を常圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、脱ろうなどの精製手段を適宜組み合わせて適用することにより得られたナフテン系鉱油で、API米国石油協会基油分類によりグループ5Gp5に分類されるもの。また、一部の冷却液には、以下に示す市販のフェノール系酸化防止剤を0.1質量、腐食防止剤を0.05質量、流動点降下剤を0.1質量添加した。<酸化防止剤>以下の一般式VIに示す構造をもつ、ベンゼンプロパン酸3,5-ビス1,1-ジメチル-エチル-4-ヒドロキシ-C7~C9側鎖アルキルエステルで構成されるフェノール系酸化防止剤。なお、構造式のRはC7~C9である。<腐食防止剤>以下の一般式VIIに示す構造をもつ、N,N-ビス2‐エチルヘキシル‐4又は5‐メチル‐1H‐ベンゾトリアゾール‐1‐メチルアミンで構成される腐食防止剤。なお、構造式のRは2‐エチルヘキシルである。<流動点降下剤>以下の性状のポリメタクリレート。Mn数平均分子量32434標準物質ポリスチレンMw重量平均分子量60093標準物質ポリスチレンMw/Mn1.85279標準物質ポリスチレンなお、分子量の測定条件は以下の通りである。クロマトShodexGPC101カラムShodexGPCKF805L×2温度40°C流量1ml/minキャリアーTHF検出器RI得られた冷却液の性状を表1に示す。また、比較例3として市販の熱処理油の性状を、比較例4として市販の自動車用変速機油の性状を併せて示す。なお、表1に示す各性状の測定方法は以下の通りである。<動粘度40°C、動粘度100°C、粘度指数>JISK2283原油及び石油製品-動粘度試験方法および粘度指数算出方法によって得られる動粘度及び粘度指数。<密度15°C>JISK2249原油及び石油製品-密度試験方法及び密度質量容積換算表による密度である。なお、表中の数値は、上記式1の単位g/cm3で表示されている。<引火点>JISK2265-4引火点の求め方-第4部:クリーブランド開放法によって得られる引火点。<流動点>JISK2269原油及び石油製品の流動点並びに石油製品曇り点試験方法によって得られる流動点。<アニリン点>JISK2256石油製品-アニリン点及び混合アニリン点試験方法によって得られるアニリン点。<導電率>JISK2276石油製品-航空燃料油試験方法により得られる導電率。<蒸発量>JISC2101電気絶縁油試験方法に準拠した測定方法。50mlビーカーに試験油2gをとり、この50mlビーカーに200mlビーカーをかぶせ、100°Cに熱した高温槽の中で24時間静置した後の試験油の減少量。<JIS法冷却時間>JISK2242石油製品-熱処理油試験方法に準拠した方法により得られた冷却時間。ただし、測定条件は以下の通りである。特に測定温度は、電気自動車に搭載される二次電池の使用環境で想定される温度領域とした。撹拌:無し油量:250ml金属:銀棒測定温度:125°C~室温<簡便法冷却時間>任意の一面の中央に設けた深さ1.5cmの穴に熱電対が差し込まれたステンレス製立方体一辺3cmを、ガラス製の容器に入れた150mlの試料に浸漬させたときの、ステンレス製立方体の内部の温度が30°Cになるまでの時間。試料の攪拌は行なわず、測定温度領域は、電気自動車に搭載される二次電池の使用環境で想定される120°C~室温30°Cとした。冷却時間の測定方法において、測定温度は、電動車両に搭載される二次電池の使用環境が想定される温度領域となっている。従って、表1の冷却時間は、電動車両に搭載される二次電池の冷却性能を示す指標になるものといえる。また、表1に示すように、実施例について測定したJIS法冷却時間と簡便法冷却時間には相関が認められることから、簡便法冷却時間は、JIS法冷却時間と同様に、冷却性能の指標として有効であることが確認された。表1に示すように、実施例の簡便法冷却時間は何れも比較例3従来の熱処理油よりも短く、冷却性に優れていることが確認された。また、実施例は動粘度、導電率絶縁性、密度、引火点、蒸発量、の何れも、電気自動車に搭載される二次電池の冷却液に必要な性状を満たしていることが確認された。なお、引火点は安全性を考慮し高いものとされており、アニリン点は、粘度指数やゴム膨潤性等の取り扱い性に関する物性を考慮して高いものとされている。引火点が200°C以上、アニリン点が110°C以上である実施例1、2、4はいずれも、冷却性能においても特に優れたものとなることが確認された。"