"外管の内部に可撓性の内管を配置し、外管と内管の間に形成される通気路と、内管の内部の通気路との間で熱交換を行なう熱交換ダクトにおいて、前記内管を、外管の軸線の方向に対し所定間隔で向きを変えるように折り曲げて斜行させたことを特徴とする熱交換ダクト。前記内管を、折曲部に配置した保持部材で外管内の所定位置に保持するようにしたことを特徴とする請求項1に記載の熱交換ダクト。前記保持部材は、内環部とこれに外接する複数個の周環部を備え、周環部が外管の内面に当接して支持され、内管が周環部と内環部を交互に通過してジグザグに進行するようにしたことを特徴とする請求項2に記載の熱交換ダクト。前記保持部材を、周環部の位相が順次ずれるように配置し、内管がジグザグかつ螺旋状に進行するようにしたことを特徴とする請求項3に記載の熱交換ダクト。前記保持部材は、内環部とこれに外接する複数個のスペーサを備え、スペーサが外管の内面に当接して支持され、内管が内環部の内側と外側を交互に通過してジグザグに進行するようにしたことを特徴とする請求項2に記載の熱交換ダクト。前記保持部材は、内環部とこれを包囲する外環部を二重環構造をなすように備え、外環部が外管の内面に当接して支持され、内管が内環部の内側と、内環部と外環部の間を交互に通過してジグザグに進行するようにしたことを特徴とする請求項2に記載の熱交換ダクト。ところで、上記のような熱交換ダクトでは、内管と外管の軸線の方向が一致し、内管の長さが制限されているため、熱交換面となる内管の表面積をあまり大きくすることができず、熱交換効率を高められないという問題がある。また、内管が自重により撓んで、内管の外管内における位置が偏って内管同士の接触が生じ、熱交換性能に悪影響を与えることがある。そこで、この発明は、熱交換面積を拡大しつつ、内管を外管内の所定位置に保持して、熱交換効率を向上させることを課題とする。上記のような課題を解決するため、この発明は、外管の内部に可撓性の内管を配置し、外管と内管の間に形成される通気路と、内管の内部の通気路との間で熱交換を行なう熱交換ダクトにおいて、前記内管を、外管の軸線の方向に対し所定間隔で向きを変えるように折り曲げて斜行させたのである。また、前記内管を、折曲部に配置した保持部材で外管内の所定位置に保持するようにしたのである。そして、前記保持部材は、内環部とこれに外接する複数個の周環部を備え、周環部が外管の内面に当接して支持され、内管が周環部と内環部を交互に通過してジグザグに進行するようにしたのである。また、前記保持部材を、周環部の位相が順次ずれるように配置し、内管が外管内をジグザグかつ螺旋状に進行するようにしたのである。また、前記保持部材は、内環部とこれに外接する複数個のスペーサを備え、スペーサが外管の内面に当接して支持され、内管が内環部の内側と外側を交互に通過してジグザグに進行するようにしたのである。さらに、前記保持部材は、内環部とこれを包囲する外環部を二重環構造をなすように備え、外環部が外管の内面に当接して支持され、内管が内環部の内側と、内環部と外環部の間を交互に通過してジグザグに進行するようにしたのである。この熱交換ダクトでは、外管に対して内管を相当長くすることができるので、熱交換面となる内管の表面積を大きく確保することができ、熱交換ダクトの全長を延長することなく、熱交換効率を高めることができる。また、内管を外管の軸線方向に所定の間隔で配置した保持部材により保持するので、内管同士の接触を防止することができ、安定した熱交換効率を得ることができる。以下、この発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。図1に示すように、この発明の実施形態に係る熱交換ダクトDは、外管1の内部に3本の内管2を配置し、外管1と内管2の間に形成される通気路3と、内管2の内部の通気路4との間で全熱交換を行なうものである。熱交換ダクトDの両端部には、継手10が取り付けられている。継手10は、T字管であり、外管1が接続される端部の反対側の接続口11では通気路4が開口し、これと直角をなす接続口12では通気路3が開口する。接続口11には、エンドキャップ13が嵌められ、これに各内管2の端部が取り付けられている。外管1は、螺旋状の線材により、防湿性を有する内装フィルム、グラスウール等の保温材及び耐熱性を有する外装フィルムを内側から順次保持した構成とされ、可撓性及び伸縮性を有するものとされている。内管2は、螺旋状の線材により、ガスバリア性及び透湿性を有する膜状部材を保持した構成とされ、可撓性及び伸縮性を有するものとされている。膜状部材としては、紙又は不織布にセルロース膜を形成したものが適している。外管1の内部には、軸線の方向に対し所定間隔で保持部材5を配置する。この保持部材5は、内環部6とこれに外接するように周方向に等間隔に配置された3個の周環部7を備え、周環部7が外管1の内面に当接して支持されている。内管2は、周環部7と内環部6を交互に通過して、その通過部分で向きを変え、外管1の軸線に対して斜行し、外管1内をジグザグに進行する。内管2の端部は、エンドキャップ13にカラーを介してビスで固定され、エンドキャップ13が接続口11の内側に嵌め込まれている。上記のような熱交換ダクトDでは、外管1に対して内管2を相当長くすることができるので、熱交換面となる内管2の表面積を大きく確保することができ、熱交換ダクトDの全長を延長することなく、熱交換効率を高めることができる。また、内管2を外管1の軸線方向に所定の間隔で配置した保持部材5により保持するので、内管2同士の接触を防止することができ、安定した熱交換効率を得ることができる。また、保持部材5は、外管1及び内管2の動きに追随して内管2を保持でき、熱交換ダクトDの可撓性が損なわれることがない。なお、図2に示すように、保持部材5を、周環部7の位相が順次ずれるように配置し、内管2が外管1内をジグザグかつ螺旋状に進行するようにすると、内管2をより長くすることができるので、さらに熱交換効率が向上する。また、図3に示すように、保持部材5の内環部6及び周環部7を、2つの半環部6a,7aがヒンジ6b,7bを介して開閉自在に連結された構造としておくと、熱交換ダクトDの組み立てに際し、内環部6及び周環部7に内管2を挿通する作業を、半環部6a,7aを開閉することにより、容易に行なうことができる。そのほか、保持部材5は、図4に示す第2実施形態のように、内環部6とこれに外接する複数個の球状スペーサ8を備え、スペーサ8が外管1の内面に当接して支持され、内管2が内環部6の内側と外側を交互に通過してジグザグに進行するようにしてもよい。スペーサ8は、通気路3の軸方向に平行に向く円板としてもよい。さらに、保持部材5は、図5に示す第3実施形態のように、内環部6とこれを包囲する外環部9を二重環構造をなすように備え、外環部9が外管1の内面に当接して支持され、内管2が内環部6の内側と、内環部6と外環部9の間を交互に通過してジグザグに進行するようにしてもよい。ところで、上記各実施形態では、内管2を外管1内に3本配置したものを例示したが、内管2の本数は、特に限定されるものではない。なお、複数本の内管2は、熱効率上、外管1の断面内において周方向に等間隔に配置することが望ましい。また、外管1として、可撓性を有するものを例示したが、熱交換ダクトD自体の可撓性が要求されない場合には、外管1は、亜鉛鋼板製のスパイラルダクトや角ダクト等、可撓性のないものとしてもよい。そのほか、上記各実施形態では、外管1の断面形状が円形のものを例示したが、外管1を、高さ方向の寸法が幅方向の寸法に対して小さい楕円形状や長方形状の断面形状を有するものとすると、天井裏のように高さが制限された空間にも設置することができる。また、上記各実施形態では、内管2の膜状部材として、透湿性を有するものを用いることにより、全熱交換型としているが、浴室やトイレ等、湿度が高い室内や臭気が気になる室内の換気に使用する場合には、膜状部材として、透湿性のないものを使用し、顕熱交換型としてもよい。"