トナー像を形成して記録材に転写する第一トナー像形成部と、前記第一トナー像形成部で形成された記録材上のトナー像を加熱する第一像加熱部とを有する第一画像形成部と、トナー像を形成して前記第一像加熱部から受け入れた記録材に転写する第二トナー像形成部と、前記第二トナー像形成部で形成された記録材上のトナー像を加熱する第二像加熱部とを有する第二画像形成部と、入力された画像形成条件に基づく所定の画像形成を前記第一画像形成部及び前記第二画像形成部により行う第一モードと、前記所定の画像形成を前記第二トナー像形成部を用いないで行う第二モードとを選択して実行可能な制御部と、を備え、前記制御部は、前記第二モードにおける前記第二像加熱部の温度を前記第一モードにおける前記第二像加熱部の温度よりも低くすることを特徴とする画像形成システム。前記制御部は、前記第一モードを実行中の前記第二トナー像形成部に異常が発生すると、前記第二像加熱部の温度が所定温度以下になるのを待って前記第二モードを開始することを特徴とする請求項1記載の画像形成システム。前記制御部は、前記第一モードを実行中の前記第二トナー像形成部に異常が発生すると、前記第一トナー像形成部から前記第二像加熱部までに位置する記録材を前記第二像加熱部を通じて排出した後に、前記第二像加熱部の温度を低下させることを特徴とする請求項2記載の画像形成システム。前記制御部は、前記第二モードを実行中の前記第二トナー像形成部の前記異常が解消されると、前記第二像加熱部の温度を前記第一モードの温度に復帰させて前記第一モードを再開させることを特徴とする請求項2記載の画像形成システム。前記第一トナー像形成部及び前記第一像加熱部により画像形成された記録材を表裏反転状態で再び前記第一トナー像形成部へ送り込む反転搬送機構を備え、前記制御部は、第二モードでは、前記反転搬送機構を用いて前記第二トナー像形成部及び前記第二像加熱部のみで両面印刷の画像形成を実行することを特徴とする請求項2乃至4のいずれか1項に記載の画像形成システム。前記制御部は、前記第二モードでは前記第一モード時よりも低い画像形成速度を前記第一トナー像形成部に設定することを特徴とする請求項5記載の画像形成システム。前記第一モードで終夜運転が可能な枚数の記録材を収容して前記第一画像形成部に給送可能な記録材給送装置を備え、前記制御部は、前記記録材給送装置から記録材を給送させて無人運転で前記第一モード及び前記第二モードを実行させることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載の画像形成システム。前記制御部は、前記所定の画像形成を前記第一トナー像形成部を用いないで行う第三モードを選択して実行可能であって、前記第三モードにおける前記第一像加熱部の温度を前記第一モードにおける前記第一像加熱部の温度よりも低くすることを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載の画像形成システム。特許文献1の画像形成システムでは、終夜運転の連続画像形成に必要な枚数の記録材を収容して第一画像形成装置へ給送可能な大容量の記録材給送装置を連設することで、無人で終夜運転して両面印刷を行うことが可能になる。しかし、無人の終夜運転中に、第一画像形成装置と第二画像形成装置のいずれかでトナー切れが発生すると、それ以降は翌朝まで画像形成システム全体が停止してしまう。図4に示すように、フルカラー画像形成装置の場合、1台につき4色のトナー供給ボトルを搭載しているため、2台であれば、8個のトナー供給ボトルが搭載されており、終夜運転中にそのうちの1つがトナー切れになる確率はかなり高くなる。これにより、翌朝、オペレータが点検する段階で、終了しているはずの大量の画像形成ジョブが残っていることになり、終夜運転を含めて評価される画像形成システムの稼働率は大幅に低下する。そこで、両面印刷の連続画像形成中に下流側の第二画像形成装置でトナー切れが発生した場合には、搭載された反転搬送機構によって上流側の第一画像形成装置のみで両面印刷を実行して連続画像形成を継続させる制御が提案された。第一画像形成装置と第二画像形成装置とで表面印刷と裏面印刷を分担させる第一モードを、上流側の第一画像形成装置のみで両面印刷する第二モードに切り替える自動制御が提案された。しかし、実際にそのように画像形成システムを試作して作動させてみたところ、両方の画像形成装置を用いて出力された両面印刷画像と、上流側の第一画像形成装置のみで出力された両面印刷画像との間に光沢度差が発生していた。本発明は、第一モードと第二モードとで出力画像の光沢度差等の不都合が発生しない画像形成システムを提供することを目的としている。本発明の画像形成システムは、トナー像を形成して記録材に転写する第一トナー像形成部と前記第一トナー像形成部で形成された記録材上のトナー像を加熱する第一像加熱部とを有する第一画像形成部と、トナー像を形成して前記第一像加熱部から受け入れた記録材に転写する第二トナー像形成部と前記第二トナー像形成部で形成された記録材上のトナー像を加熱する第二像加熱部とを有する第二画像形成部と、入力された画像形成条件に基づく所定の画像形成を前記第一画像形成部及び前記第二画像形成部により行う第一モードと前記所定の画像形成を前記第二トナー像形成部を用いないで行う第二モードとを選択して実行可能な制御部とを備えるものである。そして、前記制御部は、前記第二モードにおける前記第二像加熱部の温度を前記第一モードにおける前記第二像加熱部の温度よりも低くする。第一モードと第二モードとで出力両面画像の光沢差が生じていた原因は、第二トナー像形成部に付設された第二像加熱部が両面画像の一方に再加熱を行って光沢度を高めていたことであった。本発明の画像形成システムでは、第二モードにおける第二加熱部の温度を前記第一モードにおける前記第二加熱部の温度よりも低くするため、第二像加熱部で光沢度が変化するような画像の再加熱が発生しない。したがって、第一モードと第二モードとで出力画像の光沢度差等の不都合が発生しない。以下、図面を参照して本発明の実施形態を詳細に説明する。本発明は、使用されないトナー像形成部に付設された像加熱部の温度が、そのトナー像形成部が使用される場合よりも低い温度に制御される限りにおいて、実施形態の構成の一部または全部を、その代替的な構成で置き換えた別の実施形態でも実施できる。従って、目的は、両面印刷画像の片面の光沢度差の解消のみならず、繰り返しの加熱に伴う記録材長さの収縮差解消等でもよい。トナー像形成部は、フルカラー/モノクロ、一成分現像剤/二成分現像剤、直接転写方式/記録材搬送方式/中間転写方式、帯電方式、露光方式、感光体種類等によらず実施できる。2台の独立した画像形成装置をリレーユニットを介して連結する配置構成のみならず、直接接続する配置構成を採用してもよく、第一トナー像形成部、第一像加熱部、第二トナー像形成部、及び第二像加熱部を1つの筐体に配置した構成でも実施できる。画像形成部は、必要な機器、装備、筐体構造を加えて、プリンタ、各種印刷機、複写機、FAX、複合機等、種々の用途のものとすることができる。<画像形成システム>図1は画像形成システムの構成の説明図である。図1に示すように、画像形成システム1000は、第一画像形成部の一例である画像形成装置100Aと第二画像形成部の一例である画像形成装置100Bとを直列に連結している。記録材給送装置の一例である大容量給紙デッキ601は、第一モードで終夜運転が可能な枚数の記録材Pを収容して画像形成装置100Aに給送可能である。画像形成システム1000は、画像形成装置100Aの上流側に大容量給送デッキ601を連結し、画像形成装置100Bの下流側にインサータ602及び大容量スタッカ603を連結した複連式画像形成システムである。大容量給送デッキ601は、画像形成装置100Aの上流側に連結され、画像成形装置100Aの記録材収納部20よりも多量の記録材を収納して連続給送することが可能なユニットである。カット紙1パックが坪量80g/m2のA3用紙500枚で構成されるとする。画像成形装置100Aの記録材収納部20は、カット紙1パックが収納可能な500枚用の記録材カセットが2段と、カット紙2パックが収納可能な1000枚用の記録材カセットが1段搭載されて、合計2000枚を収納可能である。これに対し、大容量給送デッキ601は、2000枚デッキを3段搭載されて、合計6000枚のカット紙を収納して連続給送が可能である。大容量スタッカ603は、画像形成装置100Bから出力された記録材を大量に積載可能である。大容量スタッカ603は、出力された印刷物を、出力順に積載する。出力物は、この後の裁断等の後処理工程に容易に搬送できる様に、台車の上に積載する。また大容量スタッカ603には、積載部以外に、テストプリント時に確認する時用に排紙トナーを上面部に設けてある。大容量スタッカ603の積載容量は、1台でA3用紙6000枚であるので、大容量の給送デッキ1台分の積載能力がある。そのため、大容量給送デッキ601と同じ台数の大容量スタッカ603を増設すれば、すべての記録材Pを使い切るまで、画像出力の積載スペースが無くなることなく連続画像出力運転が可能となる。インサータ602は、印刷物に白黒出力以外のページを少量挿入して出力したい場合に用いるユニットである。あらかじめプリントしてあるフルカラープリントなどの挿入ページを、積載された記録材束の所定の個所に挿入するユニットであり、必要に応じて使用する。なお、図1では、給送側の大容量給送デッキ601は1台のみが記載されているが、更に上流側に別の大容量給送デッキ601を直列に連結して増設することで、より多くの枚数の記録材Pを搭載可能である。出力画像を蓄積する大容量スタッカ603にういても、1台のみが記載されているが、大容量スタッカ603の下流に更に別の大容量スタッカ603を増設することが可能である。画像形成装置10OA及び画像形成装置100Bは、プロセススピードが300mm/secであって、画像形成システム1000は、1時間にA3用紙で2100枚の両面画像を出力可能である。このため、大容量給送デッキ601及び大容量スタッカ603が各1台であれば、無給送で連続3時間の画像出力が可能である。各4台連結すれば、無給送で連続11時間以上の画像出力が可能となる。画像形成装置100A、100Bの間に記録材Pを搬送するリレーユニット301を設けて画像形成を行う複連式の画像形成システム1000では、帯電、露光、現像、転写、定着の各装置が各2台分設置されている。このため、画像形成装置100Aで記録材Pの第1面に画像形成を行い、その後、記録材Pを反転して、画像形成装置100Bで記録材Pの第2面に画像形成を行うことができる。これにより、両面印刷の時間当たり出力ページ枚数を従来の1台の画像形成装置に比較して倍化して、両面印刷の高速化を図ることができる。複連式の画像形成システム1000は、1台のみで画像形成装置として成立する画像形成装置100A、100Bを、即ち、同じ画像形成装置を、リレーユニット301で複数台連結している。このため、新規に画像形成装置をハード設計すること無しに、容易に複連式の画像形成システムとして製品化することが可能である。複連式の画像形成システムでは、大容量給送デッキや、後処理装置などを、画像形成装置100A、100Bの更に上流や下流に配置可能である。このため、これらの周辺アプリケーションを共通化してインライン処理できるため、省スペース化と導入コスト的にメリットがある。複連式の画像形成システムとしては、特開6-343125号公報の例も挙げることができる。ここでは、2台の画像形成装置の間に反転ユニットを挟んで直列に連結し、各々が表面と裏面を印刷することで、両面印刷を行う。<画像形成装置>図2は画像形成装置の構成の説明図である。図2に示すように、第一トナー像形成部の一例であるトナー像形成部101Aは、トナー像を形成して記録材に転写する。第一像加熱部の一例である定着装置201Aは、トナー像形成部101Aで形成された記録材上のトナー像を加熱する。第二トナー像形成部の一例であるトナー像形成部101Bは、トナー像を形成して定着装置201Aから受け入れた記録材に転写する。第二像加熱部の一例である定着装置201Bは、トナー像形成部101Bで形成された記録材上のトナー像を加熱する。反転搬送機構30Aは、トナー像形成部101A及び定着装置201Aにより画像形成された記録材Pを表裏反転状態で再びトナー像形成部101Aへ送り込む。同一機種の2台の画像形成装置100A、100Bは、リレーユニット301を介して直列に連結されて複連式画像形成装置を構成する。上流側の画像形成装置100Aと下流側の画像形成装置100Bとがリレーユニット301により連結され、一つの画像形成装置として機能する画像形成システムである。画像形成装置100Aと画像形成装置100Bは、単体でもそれぞれ両面印刷が可能な画像形成装置として機能する。このような画像形成システムは、1機種の画像形成装置を設計することで、単体画像形成装置と複連式画像形成装置の両方に使用できる利点を持つ。図2中、画像形成装置100Bの記録材収納部は図示略されているが、画像形成装置100Aと画像形成装置100Bは同一構成である。したがって、以下では、画像形成装置100Aの構成及び動作について説明し、画像形成装置100Bに関する重複した説明を省略する。画像形成装置100Aは、記録材収納部20に収納した記録材から1枚ずつ記録材Pを取り出して、第一トナー像形成部の一例であるトナー像形成部101Aで形成されたトナー像を転写部Tにて転写する。トナー像を転写された記録材Pは、第一像加熱部の一例である定着装置201Aで加熱加圧を受けてトナー像を表面に定着される。片面印刷モードでは、トナー像を定着された記録材Pは、排出ローラ26を通じて画像形成装置100Aの外部へ排出される。しかし、両面印刷モードでは、フラッパ27を切り替えて、トナー像を定着された記録材Pを反転搬送機構30Aへ送り込む。そして、フラッパ32の操作を伴って縦搬送路31にてスイッチバック搬送して、記録材Pを裏面印刷搬送路33へ送り込み、表裏反転状態で再び転写部Tへ送り込んで裏面へもトナー像を転写する。その後、定着装置201Aにて裏面のトナー像が定着され、両面に画像形成がされた記録材Pは、排出ローラ26を通じて画像形成装置100Aの外部へ排出される。トナー像形成部101Aは、感光ドラム1の周囲に帯電ローラ2、露光装置3、現像装置4、転写ローラ5、及びドラムクリーニング装置6を配置する。感光ドラム1は、アルミニウムシリンダの外周面に感光層が形成され、矢印方向に回転する。帯電ローラ2は、交流電圧を重畳した直流電圧を印加されて感光ドラム1の表面を一様な電位に帯電させる。露光装置3は、レーザービームを回転ミラーで走査して、感光ドラム1の帯電した感光層の表面電位を露光部分で低下させることにより、感光ドラム1に静電像を形成する。コピー機能の場合、画像読取装置スキャナ8により原稿を読み取って、その原稿画像に応じて、露光装置3が制御される。プリント機能やFAX機能の場合には、不図示のパーソナルコンピュータや電話回線からの画像情報を、制御部画像受信部9で受信し、その受信画像に応じて、露光装置3が制御される。現像装置4は、帯電した磁性トナー一成分現像剤を現像スリーブに担持させて、感光ドラム1の静電像を現像し、感光ドラム1の表面にトナー像を形成する。画像形成に伴って消費されたトナーを補うために、トナー供給ボトル7からトナーが現像装置4へ補給される。転写ローラ5は、トナーの帯電極性と逆極性の直流電圧を印加されることにより、感光ドラム1に担持されたトナー像を、転写部Tを挟持搬送される記録材Pへ転写させる。ドラムクリーニング装置6は、記録材Pへの転写を逃れて感光ドラム1に残った転写残トナーを回収する。<定着装置>図3は定着装置の構成の説明図である。図2に示すように、画像形成装置100A、100Bは、同一に構成されたローラ加熱方式の定着装置201A、201Bを搭載している。したがって、定着装置201Aについて説明して定着装置201Bに関する重複した説明を省略する。図3に示すように、定着装置201Aは、内部に熱源を有した定着ローラ211を記録材Pの画像面に接触させ、同時に加圧ローラ212で圧力を付加し、両ローラ間にトナー像を担持した記録材Pを挟持して搬送する。これにより、記録材P上にトナー像の定着を行う。定着装置201Aは、定着ローラ211に加圧ローラ212を圧接して構成され、定着ローラ211は、軸端のギア列を介して、駆動モータ215によって、矢印R5方向にプロセススピードと等しい300mm/secの周速で回転駆動される。加圧ローラ212は、両方の軸端を付勢する加圧機構216によって、定着ローラ211に対して所定圧力で加圧されることにより、定着ローラ211との間に、周方向の幅が約10mmの定着ニップ部N1を形成する。加圧ローラ212は、定着ローラ211に従動して、矢印方向に回転する。定着ローラ211は、外径74mm、厚み6mm、長さ350mmのアルミニウム製の円筒状の芯金211cの外側に、シリコーンゴムJIS-A硬度15度の耐熱性の弾性層211bが3mm厚さで配置される。弾性層211bの外側には、トナーとの離型性向上のため、フッ素樹脂PFAチューブ:パーフルオロアルコキシ樹脂の耐熱性の離型層211aが100μm厚さで被覆されている。定着ローラ211の芯金211cの内部には、定格電力1500Wのハロゲンヒータ213が配置される。定着ローラ211の表面に接触させて、定着ローラ211の通紙部の表面温度を検出するためのサーミスタ221が配置される。温度制御部130は、サーミスタ221の検出温度に基づいて、ハロゲンヒータ213をON/OFF制御して、定着ローラ211の表面温度を所定の目標温度200°Cに保つように温度制御する。加圧ロー212は、外径54mm、厚み3mm、長さ350mmのステンレス製の円筒状の芯金212cの外側に、シリコーンゴムJIS-A硬度20度の耐熱性の弾性層212bが3mm厚さで配置される。弾性層212bの外側には、トナーとの離型性向上のため、フッ素樹脂PFAチューブの耐熱性の離型層212aが100μm厚さで被覆されている。加圧ローラ212の芯金212cの内部には、定格電力400Wのハロゲンヒータ214が配置される。加圧ローラ212の表面に接触させて、加圧ローラ212の表面温度を検出するためのサーミスタ222が配置される。温度制御部130は、サーミスタ222の検出温度に基づいて、ハロゲンヒータ214をON/OFF制御することにより、加圧ローラ212の表面温度を所定の目標温度150°Cに保つように温度制御する。弾性層を有する定着ローラを用いたローラ加熱方式の定着装置は、画像表面を均一に溶融して均一な光沢の高品質なフルカラー画像を得ることができるため、特にフルカラー画像形成装置に採用される。また、モノクロ画像形成装置においても、特にベタ黒画像で均一な光沢の高品質なモノクロ画像を得ることができる。しかし、モノクロ画像形成装置の場合、コストや寿命等の点から、定着ローラに弾性層を設けず、芯金上に直接に離型層を被覆している場合が多い。しかし、弾性層が無い定着ローラは、トナー像に対して微小な接触ムラを発生させるため、微小な光沢ムラが発生して、均一な光沢の画像を得にくい。<リレーユニット>図1に示すように、実施例1の画像形成システム1000は、画像形成装置100Aから排出された記録材Pを、リレーユニット301においてスイッチバックすることにより、記録材Pを反転させて画像形成装置100Bへ送り込む。画像形成装置10OA内の記録材搬送速度は300mm/secである。記録材Pをスイッチバックするのに時間を要するため、リレーユニット301の記録材搬送速度を増速して、スイッチバックによる生産性低下を防止している。リレーユニット301入口で記録材搬送速度を300→1000mm/secに増速し、スイッチバック後、リレーユニット301出口で記録材搬送速度を、1000→300mm/secに減速する。<トナー像形成部及びリレーユニットの別の例>図4はフルカラートナー像形成部の構成の説明図である。図5はリレーユニットの別の例の説明図である。図2に示す画像形成装置100A、100Bのトナー像形成部101A、101Bは、図4に示すフルカラートナー像形成部101A101Bに置き換えられる。ここでは、画像形成装置100Aの構成及び動作について説明し、画像形成部100Bに関する重複した説明を省略する。図4に示すように、トナー像形成部101Aは、中間転写ベルト10に沿ってイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのトナー像形成部PY、PM、PC、PKを配列したタンデム型中間転写方式である。中間転写ベルト10は、駆動ローラ12、テンションローラ11、及び対向ローラ13に掛け渡して支持され、駆動ローラ12に駆動されて矢印R2方向に回転する。トナー像形成部PYでは、イエロートナー像が形成されて中間転写ベルト10に転写される。トナー像形成部PMでは、マゼンタトナー像が形成されて中間転写ベルト10に転写される。トナー像形成部PC、PKでは、それぞれシアントナー像、ブラックトナー像が形成されて中間転写ベルト10に転写される。中間転写ベルト10に転写された四色のトナー像は、二次転写部T2へ搬送されて記録材Pへ二次転写される。記録材収納部20:図1から給送されてレジストローラ23で待機する記録材Pは、レジストローラ23によって、中間転写ベルト10のトナー像にタイミングを合わせて二次転写部T2へ送り出される。二次転写部T2を挟持搬送されてトナー像を転写された記録材Pは、定着装置201Aで加熱加圧を受けて、表面にトナー像を定着される。記録材Pへの転写を逃れて中間転写ベルト10に付着したトナーは、ベルトクリーニング装置15によって回収される。片面印刷モードでは、トナー像を定着された記録材Pは、排出ローラ26を通じて画像形成装置100Aの外部へ排出される。しかし、両面印刷モードでは、フラッパ27を切り替えて、トナー像を定着された記録材Pを縦搬送路31へ送り込む。そして、フラッパ32の操作を伴ってスイッチバック搬送して、記録材Pを裏面印刷搬送路33へ送り込み、表裏反転状態で再び二次転写部T2へ送り込んで裏面へもトナー像を転写する。その後、定着装置201Aにて裏面のトナー像が定着され、両面に画像形成がされた記録材Pは、排出ローラ26を通じて画像形成装置100Aの外部へ排出される。トナー像形成部PY、PM、PC、PKは、現像装置4Y、4M、4C、4Kで用いるトナーの色が異なる以外は、ほぼ同一に構成される。以下では、トナー像形成部PYについて説明し、トナー像形成部PM、PC、PKについては、トナー像形成部PYの構成部材に付した符号末尾のYをM、C、Kに読み替えて説明されるものとする。トナー像形成部PYは、感光ドラム1Yの周囲に、帯電ローラ2Y、露光装置3Y、現像装置4Y、転写ローラ5Y、ドラムクリーニング装置6Yを配置している。感光ドラム1Yは、アルミニウムシリンダの外周面に感光層が形成され、矢印方向に回転する。帯電ローラ2Yは、交流電圧を重畳した直流電圧を印加されて感光ドラム1Yの表面を一様な電位に帯電させる。露光装置3Yは、レーザービームを回転ミラーで走査して、感光ドラム1Yの帯電した感光層の表面電位を露光部分で低下させることにより、感光ドラム1Yに静電像を形成する。コピー機能の場合、画像読取装置8:図2により原稿を読み取って、その原稿画像に応じて、露光装置3Yが制御される。プリント機能やFAX機能の場合には、不図示のパーソナルコンピュータや電話回線からの画像情報を、受信データ処理部9:図2で受信し、その受信画像に応じて、露光装置3Yが制御される。現像装置4Yは、磁性キャリアと非磁性トナーを混合した二成分現像剤を帯電状態で現像スリーブに担持させて、感光ドラム1Yの静電像を現像し、感光ドラム1Yの表面にトナー像を形成する。画像形成に伴って消費されたトナーを補うために、トナー供給ボトル7Yからトナーが現像装置4Yへ補給される。転写ローラ5Yは、トナーの帯電極性と逆極性の直流電圧を印加されることにより、感光ドラム1Yに担持されたトナー像を、感光ドラム1Yと転写ローラ5Yによって挟持搬送される中間転写ベルト10へ転写させる。ドラムクリーニング装置6Yは、中間転写ベルト10への転写を逃れて感光ドラム1Yに残った転写残トナーを回収する。図5のaに示すように、リレーユニット301は、スイッチバック以外の反転方法を採用したリレーユニット302に置き換えてもよい。リレーユニット302は、画像形成装置100Aから経路Bより搬送された記録材Pの進行方向を維持して、記録材Pを進行方向の周りで右回転又は左回転させる。進行方向に向かって螺旋状に記録材を移動させて、第1面の先端が第2面の先端となるように記録材Pを反転させた後に、経路Eから画像形成装置100Bに受け渡す。リレーユニット302は、記録材Pの第1面と第2面の先端部の画像書き出し位置を精度良く合わせることが可能なため、画像位置精度が要求される場合には、より好適である。図5のbに示すように、リレーユニット301は、画像形成装置100Aのフェイスダウンスイッチバック出力機構303に置き換えてもよい。フェイスダウン出力機構303は、画像形成装置100Aの定着装置201Aの下流において、記録材Pを縦搬送路31へ送り込んでスイッチバックさせた後、経路Bにより、リレーユニット304に送り出す。この場合、リレーユニット304は、反転機能を持たずに、記録材Pを画像形成装置100Bに搬送するのみの機能でよい。<制御部及び操作パネル>図6は画像形成システムの制御系のブロック図である。図7は画像形成システムの操作パネルの説明図である。図1に示すように、オペレータは、上流側の画像形成装置100Aの操作パネル1504を通じて制御部1501に各種設定及び操作を行うことにより、画像形成システム1000を作動させる。上流側の画像形成装置100Aの制御部1501によって画像形成システム1000の各基本構成ユニットが連繋動作する。ここでは、操作パネル1504を用いた操作を説明するが、印刷設定の方法として、入力インターフェス1505を介して、外部のコンピュータから印刷指令を行う場合もある。図6に示すように、基本構成ユニットである画像形成装置100A、リレーユニット301、画像形成装置100B、インサータ602、及び大容量スタッカ603は、制御部1501の指令によって統制制御される。制御部1501には、操作パネル1504と入出力インターフェス1505が連結されている。それぞれの基本構成ユニットと操作パネル1504と入出力インターフェス1505は、制御部1501の内部のバスを中継して、記憶部1502とCPU1503に接続されている。操作パネル1504は、画像形成装置100Aの上面パネルに配置されている。入力インターフェス1505は、LANローカルエリアネットワークケーブルの接続ジャックなどで構成され、ネットワークを経由して外部のホストコンピュータやワークステーションなどの端末から印刷ジョブが入力される個所である。入力インターフェス1505を介して外部のコンピュータから印刷指令を行う場合、コンピュータのディスプレイ上に表示される印刷設定画面に、以下の設定項目の設定個所が配置され、印刷設定画面上で設定項目を選択することになる。図7に示すように、操作パネル1504は、数値入力用のテンキーボタン1602等で構成されており、ユーザーやオペレータが印刷枚数や印刷動作の指令を行う。テンキーボタン1602は、印刷枚数を指定する数値入力用のボタンであり、ゼロの両隣には入力を取り消すクリヤーボタンCと、すべての設定をリセットするリセットボタンRが配置される。スタートボタン1603は、印刷スタート指令を送るボタンであり、スタートボタン1603を押す事で、操作パネル1504で設定した枚数やカセットなどの印刷設定を制御部が読み込み、後述する印刷動作を開始される。液晶タッチパネル1604は、タッチパネル方式の液晶モニタ画面であり、情報の表示と、パネルタッチによる情報の入力が可能である。記録材カセット指定ボタン1607は、印刷で使用する記録材が収容された記録材カセットを指定するボタンである。記録材カセット指定ボタン1607をタッチすると、不図示のカセット設定画面が表示され、大容量給送デッキ601:図1を含めて設定可能な記録材カセットの記録材の状況が表示される。カセット設定画面上で、記録材カセットの指定と、記録材カセットの自動切換えに関する各種設定が可能である。詳細設定ボタン1608は、前述した基本設定以外の詳細な印刷設定を行うボタンであり、詳細設定ボタンをタッチすると、不図示の設定画面が表示され、設定画面上で、印刷倍率指定や様々な設定が可能である。片面両面設定ボタン1605は、出力画像の印字を記録材Pの片面で行うか、記録材Pの両面で行うかを設定するボタンである。初期値は白黒反転している片面が設定されている。両面を印字するときは、両面ボタンをタッチすることで、白黒反転部が切り替わり、両面印刷が指定される。画像形成設定ボタン1606は、両面印刷において第一モードと第二モードと第三モードのいずれかを選択して指定するボタンである。外部のコンピュータから印刷指令を行う場合にも、外部のコンピュータのディスプレイ上で、両面印刷において第一モードと第二モードと第三モードとを指定可能である。第一モードでは、入力された画像形成条件に基づく所定の画像形成を画像形成装置100A及び画像形成装置100Bにより行う。第二モードでは、同じ所定の画像形成をトナー像形成部101Bを用いないで行う。第三モードでは、同じ所定の画像形成をトナー像形成部101Aを用いないで行う。第一モードは、ボタン上に両方と表示され、画像形成装置100A、100Bの両方を用いて両面印刷を行うモードである。初期設定では、生産性の高い第一モードが指定されている。これに対して、第二モードは、ボタン上に第1と表示され、上流側の画像形成装置100Aのみで両面印刷を行うモードである。また、第三モードは、ボタン上に第2と表示され、下流側の画像形成装置100Aのみで両面印刷を行うモードである。第二モード及び第三モードでは、片方の画像形成装置で両面画像を形成するので、単位時間あたりの印刷出力枚数は半分に低下してしまう。また、第二モード及び第三モードでは、付設された反転搬送機構30A、30Bの搬送速度の制約から、プロセススピードを低下させるため、この面からも生産性が低下する。しかし、トナー無しなどで、片方の画像形成装置が使用不可能な状態になると、両方の画像形成装置を用いた制御では、印刷動作全体が停止してしまう。これに対して、第二モード及び第三モードを用いると、使用不可能な状態になっていない方の画像形成装置を指定することで、生産性が半分以下になるものの、両面印刷動作はその後も継続可能であるメリットがある。<第一モード>図8は第一モードの制御のフローチャートである。図2に示すように、第一モードでは、上流側の画像形成装置100Aで記録材Pの表面に画像形成を行って、リレーユニット301で表裏反転し、下流側の画像形成装置100Bで記録材Pの裏面に画像形成を行う。制御部1501は、初期設定もしくは第一モードが選択されている場合、画像形成装置100A、100Bを直列に用いて、片面ずつの画像形成を行う。図6を参照して図8に示すように、制御部1501は、始めに大容量給送デッキ601もしくは、画像形成装置100Aの記録材収納部20に搭載された記録材Pをトナー像形成部101Aへ給送するS101。制御部1501は、給送された記録材Pへ、トナー像形成部101Aによって形成されたトナー像を転写して定着装置201Aによって定着して、1面目の画像形成を行うS102。制御部1501は、次に、1面目の印刷がされた記録材Pを、リレーユニット301でスイッチバックして、表裏反転状態で画像形成装置100Bへ受け渡すS103。制御部1501は、1面目の印刷がされた記録材Pの2面目に、トナー像形成部101Bで形成されたトナー像を転写して定着装置201Bによって定着して、2面目の画像形成を行うS104。制御部1501は、記録材Pの所定の間隔に別印刷されたページを挿入して出力する場合には、インサータ602を必要に応じて作動させるS105。制御部1501は、最後に、大容量スタッカ603内に記録材Pを積載して記録材Pの両面印刷を完了させるS106。<第二モード>図9は第二モードの制御のフローチャートである。図2に示すように、第二モードでは、上流側の画像形成装置100Aで両面印刷モードを実行して記録材Pの表裏両面に画像形成を行って、リレーユニット301から下流側の画像形成装置100Bへ受け渡して画像形成装置100Bを通過させる。制御部1501は、第二モードが選択されている場合、上流側の画像形成装置100Aのみを用いて両面の画像形成を行い、画像形成装置100Bはスルーさせる。図6を参照して図9に示すように、制御部1501は、大容量給送デッキ601もしくは、画像形成装置100Aの記録材収納部20に搭載された記録材Pをトナー像形成部101Aへ給送するS201。制御部1501は、給送された記録材Pへ、トナー像形成部101Aによって形成されたトナー像を転写して定着装置201Aによって定着して、1面目の画像形成を行うS202。制御部1501は、画像形成装置100A内の反転パス30でスイッチバックによって記録材Pを反転して、再度、画像形成装置100Aの二次転写部へ給送するS203。制御部1501は、反転された記録材Pに対して、再度画像形成装置100Aでトナー像を転写して、画像形成装置100A内の定着装置によって定着して、2面目の画像形成を行うS204。制御部1501は、次に、1面目の印刷がされた記録材Pを、リレーユニット301でスイッチバックして、表裏反転状態で画像形成装置100Bへ受け渡すS205。画像形成装置100Bに導入された記録材Pは、画像形成せずに通過される。このとき制御部1501からは画像信号として白紙状態の画像信号が送信され、トナー像形成部101Bでは白紙出力と同じ印刷動作を行う。制御部1501は、記録材Pの所定の間隔に別印刷されたページを挿入して出力する場合には、インサータ602を必要に応じて作動させるS207。制御部1501は、最後に、大容量スタッカ603内に記録材Pを積載して記録材Pの両面印刷を完了させるS208。以上の制御によって、上流側の画像形成装置100Aのみを用いて両面印刷を行う事が可能となる。<第三モード>図10は第三モードの制御のフローチャートである。図2に示すように、第三モードでは、画像形成装置100A及びリレーユニットを通過させた記録材Pを下流側の画像形成装置100Bへ受け渡して、下流側の画像形成装置100Bで両面印刷モードを実行して記録材Pの表裏両面に画像形成を行う。制御部1501は、第三モードが選択されている場合、画像形成装置100Aはスルーさせて、下流側の画像形成装置100Bのみを用いて両面の画像形成を行う。図6を参照して図10に示すように、制御部1501は、大容量給送デッキ601もしくは、画像形成装置100Aの記録材収納部20に搭載された記録材Pをトナー像形成部101Aへ給送するS301。画像形成装置100Aに導入された記録材Pは、画像形成せずに通過される。このとき、制御部1501からは画像信号として白紙状態の画像信号が送信され、画像形成装置100Aでは白紙出力と同じ印刷動作を行う。制御部1501は、記録材Pをリレーユニット301でスイッチバックして、表裏反転状態で画像形成装置100Bへ受け渡すS303。制御部1501は、記録材Pの1面目に、トナー像形成部101Bで形成されたトナー像を転写して定着装置201Bによって定着して、1面目の画像形成を行うS304。制御部1501は、画像形成装置100B内の反転パス30でスイッチバックによって記録材Pを反転して、再度、画像形成装置100Bの二次転写部へ給送するS305。制御部1501は、反転された記録材Pに対して、再度、画像形成装置100Bでトナー像を転写して、画像形成装置100B内の定着装置によって定着して、2面目の画像形成を行うS306。制御部1501は、記録材Pの所定の間隔に別印刷されたページを挿入して出力する場合には、インサータ602を必要に応じて作動させるS307。制御部1501は、最後に、大容量スタッカ603内に記録材Pを積載して記録材Pの両面印刷を完了させるS308。以上の制御によって、下流側の画像形成装置100Bのみを用いて両面印刷を行う事が可能となる。<第一モードの中断>画像形成システム1000では、第一モードの両面印刷の連続画像形成中に2台の画像形成装置100A、100Bのどちらか片方がトナー切れとなった場合、両面印刷の継続が不能となってしまう。画像形成装置100Aまたは画像形成装置100Bが停止するだけでシステム全体の両面印刷が止まってしまう。画像形成システム1000は、主に生産性が求められる軽印刷分野などのPOD市場で要望されており、大量出力と連続運転可能な仕様が求められている。そのため、例えば24時間の連続運転を行ったまま、次の朝まで放置状態でオペレータが帰宅してしまう場合も想定される。しかし、この場合、深夜にトナー切れなどで2台の画像形成装置の一方が運転続行不能になると、無人状態で画像形成システムが自動停止する。このような不具合を解消するために、以下の実施例では、第一モードの実行中に、一方の画像形成装置がトナー切れ等で運転不能になると、第二モードまたは第三モードに切り替えて、正常な他方の画像形成装置のみで両面印刷を継続する。具体的には、不具合が起こった画像形成装置では画像形成を行わず、記録材の搬送のみを行わせる。そして、正常な画像形成装置において、付設された反転搬送機構を用いて両面印刷する動作に切り替える。<実施例1>図11は定着回数と記録材の収縮量の関係の説明図である。図12は実施例1の停止回避制御のフローチャートである。図1に示すように、制御部の一例である制御部1501は、大容量給紙デッキ601から記録材Pを給送させて無人運転で第一モードを実行させるが、開始後の状況に応じて、第二モードと第三モードとを選択して実行可能である。そして、第二モードにおける定着装置201Bの温度を第一モードにおける定着装置201Bの温度よりも低くし、第三モードにおける定着装置201Aの温度を第一モードにおける定着装置201Aの温度よりも低くする。図2に示すように、制御部1501は、第一モードを実行中のトナー像形成部101Bに異常が発生すると、トナー像形成部101Aから定着装置201Bまでに位置する記録材を定着装置201Bを通じて排出した後に、定着装置201Bの温度を低下させる。そして、定着装置201Bの温度が所定温度以下になるのを待って第二モードを開始する。制御部1501は、第二モードでは、反転搬送機構30Aを用いてトナー像形成部101A及び定着装置201Aのみで両面印刷の画像形成を実行する。制御部1501は、第二モードでは第一モード時よりも低い画像形成速度を前記第一トナー像形成部に設定する。実施例1では、トナー無し等で画像形成装置100A、100Bの一方が停止する際には、制御部1501で自動的に判断し、第一モードの初期設定を、第二モード又は第三モードに切り替える停止回避制御を実行する。複数のユニットが連結されている画像形成システム1000において、トナー無しなどで片方の画像形成装置が動作を停止する状況が発生した場合に、制御部1501は、停止回避制御を自動的に行う。制御部1501は、トナー無しを検知して、トナー無しではない残りの画像形成装置を用いて両面印刷動作を継続する。片方の画像形成装置がトナー無しなどの運転不能な状態になった時に、正常な画像形成装置で印刷動作を継続するように制御を切り替えて両面印刷動作を継続する。上流側の画像形成装置100Aが停止した場合、給送デッキ601から給送された記録材Pは、画像形成装置100Aを素通りし、下流側の画像形成装置100Bのみで両面印刷されて下流の大容量スタッカ603に搬送される。そのため、上流側の画像形成装置100Aは大容量スタッカ603と下流側の画像形成装置100Bの間の搬送部として使用される。これに対して、下流側の画像形成装置100Bが停止した場合、上流側の画像形成装置100Aのみで両面印刷を行い、下流側の画像形成装置100Bは下流の大容量スタッカ603への搬送部として使用される。しかし、このような停止回避制御を行うと、記録材Pはそれまで2回定着装置を通過していたのに対し、切り替え後は3回定着されることになるので、定着による記録材Pの伸縮状態が変わってしまい、記録材P上の画像位置のズレが発生してしまう。図11に示すように、A3サイズの坪量80g/cm2の普通紙を記録材Pに用いて、記録材Pの搬送方向の長さと、定着した回数の関係を調べた。定着回数が増えると、加熱による水分の蒸発によって、記録材Pの搬送方向の長さが縮む。定着回数が2回の通常の制御状態と、定着回数が3回である停止回避制御時では、約200μm、記録材Pの搬送方向の長さが縮んでいる。この縮み量は、記録材Pの種類や当初の含水分量などによって変化し、100μm~500μm程度まで変化する。記録材Pの長さが変わると、記録材P上の印刷画像の位置は変わらないので、停止回避制御の前後で記録材Pと画像の相対的な位置がずれてしまう。画像と記録材Pの位置がズレると、大容量スタッカ603内に積載された出力物の画像位置が途中からずれてしまう。大容量スタッカ603:図1に積載された印刷物は、後工程の裁断機によって、所望のサイズに切りそろえられるが、裁断時には画像上に印刷されている裁断トンボ裁断位置の見当をつけるマークにそって一度に裁断される。このときに積載された印刷物同士の画像位置精度は、500μ以内のズレ量に入ることが望ましく、それ以上にずれていると、製本時に表裏のページ番号の位置や、見開きページにまたがる画像のズレが大きくなるために好ましくない。また、下流側の画像形成装置100Bがトナー像形成を行わず、搬送のみを行う場合には、定着時に記録材Pの伸縮状態が変わることによる不具合に加えて、上流で両面画像を形成した後に更に下流で定着工程が加わるため、片側の画像の光沢度が高くなる。停止回避制御前は画像形成装置100Aと画像形成装置100Bで各々1回ずつ定着されていた状態だったのに対し、停止回避制御後は、トナー像の形成を行わない画像形成装置が1回と、両面印刷に伴う2回の合計3回定着されるからである。また、下流側の画像形成装置100Bでトナー切れを生じた場合、停止回避制御を行うと、上流側の画像形成装置100Aで両面印刷された画像が、下流側の画像形成装置100Bの定着装置201Bで3回目の定着がなされる。これにより、印刷画像の光沢度が高くなってしまうという不具合が生じる。黒色トナー単一の現像剤を用いた白黒印刷の場合よりも、一般的に、フルカラー印刷の方が印刷画像の光沢が高く、上述の定着回数の違いによる光沢差が顕著であるので、フルカラー印刷時には上記の問題がより深刻となる。そこで、実施例1では、第二モード又は第三モードへ自動的に切り替えて両面印刷動作を継続する場合に、記録材Pが通過する定着装置201A、201Bの回数が変わってしまうことによる光沢の差の不具合を解消する。記録材Pの伸縮に違いによる画像位置が異なってしまう不具合を解消する。図2を参照して図11に示すように、制御部1501は、上流側の画像形成装置100Aのトナーが無くなった場合、上流側の定着装置201Aの温度を低下させてから下流側の画像形成装置100Bのみによる両面印刷を開始させる。制御部1501は、トナー供給ボトル7から供給されるトナーの残量が少なくなると、トナー残量検知センサ24によってトナー残量が少ないことを検知し、オペレータにトナー補給を促す警告を操作パネル1504に表示するS401。制御部1501は、トナー補給警告を表示してからの出力枚数を、メモリーにカウントするS402。画像形成システム1000では、トナー補給警告を表示してから完全にトナーが枯渇するまでに、約2000枚の画像出力が可能である。通常のオペレータが、トナーが完全に枯渇するまでの2000枚までにトナーを補給することで、印刷動作が停止することなく連続運転が可能である。しかしながら、深夜運転など、オペレータが直ぐに対処できない場合など、2000枚出力される約1時間の間にトナー補給がなされないと、画像形成動作を停止する必要がある。制御部1501は、出力枚数カウンタが所定の2000枚をカウントするとS403のYes、トナー供給ボトル7内のトナーが枯渇状態だと判断する。もし、完全に消費する前にトナー補給が完了すれば、停止回避制御を行うことなく、通常の印刷制御に復活する。実施例1では、トナーが完全に枯渇したかどうかを、出力枚数をカウントして判断している。しかし、完全に枯渇したことを検出するトナー切れセンサを用いて判断する方式や、出力画像のビデオカウントを積算して求める方式を用いてもよい。いずれにせよ、制御部1501は、トナーが枯渇状態だと判断するとS403のYes、一旦画像形成途中の印刷動作を完了させて、それ以降のすべての給送動作及び画像形成動作を停止し、画像形成途中の画像をすべて排出するS404。排出する記録材Pは、それまでに大容量スタッカ603に排出された正常な画像形成がされた記録材Pとの混載を回避するため、大容量スタッカ603の上部トレイに搬送されて積載され、翌日、オペレータがまとめて廃棄する。その後、制御部1501は、上流側の画像形成装置100Aの定着装置201Aのヒーターを強制的にOFFするS405。定着装置201Aの温度を冷却する構成を有する場合には、定着装置201Aの冷却動作を開始し、定着ローラ211の冷却を行うと、停止時間が短くなって、より効果的である。制御部1501は、上流側の画像形成装置100Aの定着ローラ211の温度を検知し、紙の伸縮が殆ど起こらない温度である、90°C以下になったか否かを検出するS406。紙の伸縮は、記録材Pに吸湿された水分の蒸発によって起こり、水の蒸発温度である100°C以下の温度であれば、記録材Pの伸縮も起こらない。このため、実施例1では、100°C以下の温度である90°Cまで温度が低下するのを待って第三モードを開始させる制御とした。なお、記録材Pの伸縮が起こらない温度まで待たなくても、定着時の記録材Pの伸縮度合いに応じて画像データの倍率を変更し、記録材の縮み分だけ露光画像を縮小することも考えられる。しかし、定着前後の記録材Pの伸縮によって縮小する倍率は後述するように微小であり、記録材Pの種類等によっても異なる。このため、定着ローラ211の温度が冷却する途中の状態で縮まった記録材Pの伸縮度合いに応じて、連続的に微小に画像データを縮小することは容易でない。制御部1501は、上流側の画像形成装置100Aの定着ローラ211の温度が90°C以下であることを検知するとS406のYes、記録材Pの給送動作および下流側の画像形成装置100Bによる第三モードの画像形成動作を開始するS407。上流側の画像形成装置100Aは、トナー像形成を行わず、給送デッキ601から給送された記録材Pを搬送し、下流のリレーユニット301へ受け渡す動作のみを行う。下流側の画像形成装置100Bは、トナー像を形成して、搬送されてきた記録材Pへ転写させる。下流側の画像形成装置100Bは、それまで第一モードでは片面印字のみを行ってきていたのに対し、第三モードでは、反転搬送機構30Bを用いて単独で両面印刷動作を行う。そして、下流側の画像形成装置100Bのみで両面印刷を完結させてから、下流のインサータ602および大容量スタッカ603へと記録材Pを搬送する。その後、第三モードによる停止回避制御中に、下流側の画像形成装置100Bでもトナーが無くなった場合には、第三モードも停止して、画像形成装置100A、100Bの全体を停止させてトナー補給を待つことになる。ここでは、上流側の画像形成装置100Aのトナーが無くなった場合を例に上げて説明した。しかし、下流側の画像形成装置100Bでトナーが無くなった場合には、下流側の画像形成装置100Bの定着装置201Bのヒーターを強制的にOFFするS405。そして、下流側の画像形成装置100Bの定着ローラ211の温度が90°C以下に低下するのを待って、第二モードの上流側の画像形成装置100Aのみを用いた両面印刷を行うことになるが、基本的には同様の制御である。以上のように、実施例1の制御によれば、無人運転時のトナー切れに対して、停止回避制御を自動的に行い、単位時間あたりの出力枚数は半分となるものの、印刷動作をストップすることなく、画像位置精度が良好な出力画像を得ることが可能となる。また、下流側の画像形成装置100Bの停止回避制御を行った場合、画像形成装置100Bの定着ローラ温度を90°C以下にすることで、3回定着されても3回目の定着で画像の光沢度が不必要にアップする度合いが小さくなる。<比較実験>実施例1の制御の効果を検証するために、次の3つの異なる条件で、トナー無し警報が出力されるまでの出力枚数と、記録材P上の印刷画像位置のズレと、光沢度の変化を調べた。1停止回避制御を行わない場合第一モードのみ。2下流側の画像形成装置100Bにトナーが無くなった場合に停止回避制御を実行した場合第一モード→第二モード。3下流側の画像形成装置100Bにトナーが無くなった場合に定着装置の温度制御を伴って停止回避制御を実行した場合第一モード→第二モード90°Cまで待機表1に上記1~3における位置ズレ量と光沢度の測定結果を示す。表1中、光沢度は、日本電色工業株式会社製のグロスメーターPM-1を用いて測定した60°光沢度である。出力枚数は、8時間連続運転中の最初の1時間で下流側の画像形成装置100Bにトナー無しが発生した場合の、A3両面画像の総出力枚数を示している。表1に示すように、1の条件従来例では、トナー無しの発生と同時に画像形成動作がストップしてしまうので、生産性は、最初の1時間分の2100枚しか出力されない。これに対して、2の条件比較例と3の条件実施例1では、トナー無しの発生以降の停止回避制御によって、第一モードの半分の生産性で両面印刷が継続するので、トータル8時間後には9450枚の出力画像が得られた。しかし、2の条件比較例では、定着装置の温度制御を行っていないので、トナー無しの発生前後で、記録材Pの伸縮度の違いから、画像位置が最大500μm以上ずれていることが確認されたため、両面画像の位置ズレとして不良判断をした。これに対して、3の条件実施例1では、画像位置は最大500μmズレないことが確認され画像良好と判断した。また、印刷画像の光沢度について言えば、2の条件比較例では、停止回避制御によって定着回数が3回に増えることに起因して、トナー無し発生後に光沢度が10から15にアップしていることが確認できた。しかし、3の条件実施例1では、定着温度制御を併用したため、光沢度が10から11程度にしか変化せず、再現性の高い良好な画像出力が得られた。実施例1の制御によれば、複連式画像形成装置において、複数のトナー像形成部を用いて画像を形成する動作モードと、一つのトナー像形成部のみを用いて画像を形成する動作モードを有する。このため、連続運転中に片方の画像形成装置がトナー無しなどの運転不能な状態でも、生産性は低い状態ながら両面印刷ジョブを継続することが可能となる。<実施例2>図13は実施例2の停止回避制御のフローチャートである。図14はトナーの粘度/温度特性の説明図である。図15は定着中のトナー温度の測定に用いた測定装置の概略図である。図16は定着ローラ表面温度とトナー温度の関係の説明図である。実施例2では、図1の画像形成システム1000において、実施例1と同様に、トナー切れが発生した画像形成装置の定着装置の温度を下げて停止回避制御を実行するが、温度を下げる目標温度が異なる。図2を参照して図13に示すように、実施例2では、第一モードでの両面印刷中、下流側の画像形成装置100Bがトナー無しになると、定着装置201Bの温度を下げて第二モードに切り替え、上流側の画像形成装置100Aのみで両面印刷を継続する。制御部1501は、トナー供給ボトル7から供給されるトナーの残量が少なくなると、トナー補給を促す警告を操作パネル1504に表示するS501。制御部1501は、警告後の出力枚数をカウントしてS502、所定枚数をカウントするとS503のYes、画像形成途中の画像をすべて排出するS504。排出する記録材Pは、それまでに大容量スタッカ603に排出された正常な画像形成がされた記録材Pとの混載を回避するため、大容量スタッカ603の上部トレイに搬送されて積載され、翌日、オペレータがまとめて廃棄する。制御部1501は、下流側の画像形成装置100Bの定着装置201Bのヒーターを強制的にOFFするS505。そして、画像形成装置100Bの定着ローラ211の温度が実施例1よりも高い125°Cになるのを待って、第二モードによる両面印刷を開始するS507。その後も、定着ローラ211の温度を125°Cに維持して第二モードによる両面印刷を継続するS508。しかし、トナー供給ボトル7が交換されてトナー切れが解消するとS509のYes、画像形成を中断してS510、定着ローラ211の温度を上昇させるS511。そして、定着ローラ211の温度が通常温度に立ち上がるとS512のYes、第一モードの両面印刷に自動復帰させる。制御部1501は、第二モードを実行中のトナー像形成部101Bの異常が解消されると、定着装置201Bの温度を第一モードの温度に復帰させて第一モードを再開させる。実施例2では、第二モード実行中の下流側の定着装置201Bの温調温度として125°Cを用いている。実施例1では、記録材Pの伸縮が発生しない限界温度である90°Cを定着ローラの温調温度としていたが、実施例2では、トナーの光沢変化が起こらない限界温度である125°Cを定着ローラの温調温度としている。下流側の画像形成装置100Bがトナー無し状態となった場合には、上流側の画像形成装置100Aで形成された定着画像の光沢が、下流側の画像形成装置100Bの定着装置201Bを通過する時に光沢度が変化しなければ良いからである。定着後の画像の光沢度が変化しないためには、記録材P上のトナーの温度が、トナーが加熱加圧を受けても非流動状態を保って変形しない限界温度以下であれば良い。そのような限界温度を測定するために、株式会社島津製作所製フローテスターCFT-500Dを用いてトナーの溶融粘度特性を測定して、トナーの流出開始温度を求めた。測定結果を図14に示す。フローテスターによるトナーの溶融粘度の測定は、フローテスターの操作マニュアルに従い、下記の条件で行った。1サンプル:トナーを1.0g秤量し、これを直径1cmの加圧成型器により荷重20kNで1分間加圧することで成型してサンプルとした。2ダイ穴径:1.0mm、ダイ長さ:1.0mm、シリンダ圧力:9.807×105Pa。3測定モード:昇温法昇温速度:4.0°C/min図14に示すように、上記方法により、50°Cから200°Cの範囲でトナーの粘度ηPasecを測定した。横軸がトナー温度、縦軸がトナーの粘度ηである。トナーの温度が高くなると、トナーの溶融粘度が低下して、トナーが変形し易くなることが示されている。そして、トナーの溶融粘度特性に基づいてトナーの流出が開始される温度が求められ、実施例で用いたトナーの流出開始温度は90°Cであった。流出開始温度以下の状態では、トナーは非流動状態であり、流出開始温度以上で流動性をもち、フローテスターのダイから溶融状態のトナーが流出する。しかし、トナーの流出開始温度が90°Cであっても、定着ローラ211の温調温度を90°Cまで下げる必要はない。定着中の記録材と定着ローラ211とには温度差が生じるため、定着ローラ211の温調温度を90°C以上に設定しても記録材表面は90°C未満に保たれる。そこで、定着装置201Bにおける定着中のトナー温度を実際に測定して、記録材表面を90°C未満に保てる定着ローラ211の限界温度を求めた。図15に示すように、記録材表面のトナー温度測定を行った。定着中のトナー温度測定の方法として、記録材P上に、先端径がφ50μmのアンベエスエムティ株式会社製、極細熱電対KFST-10-100-200熱電対122を装着した。熱電対122の先端の接点部が露出するように、スリーエム株式会社製カプトンテープ123登録商標で固定した。熱電対122で測定された温度データはHIOKI株式会社製メモリハイコーダ8855レコーダ124によって記録される。このように組み立てた状態で記録材Pと熱電対122を、定着装置201Bに通過させて、定着動作中の熱電対温度をトナー温度として記録した。そして、定着装置201Bを通過直後の熱電対温度を、定着時のトナー表面温度とした。定着ローラ表面温度とトナー表面温度の測定結果を図16に示す。横軸の定着ローラ表面温度は、定着ローラ211の温調温度を示しており、縦軸のトナー表面温度は、定着ローラ表面温度が高くなるとほぼ線形に高くなる関係にある。図中、トナー表面温度が90°Cにある破線は、フローテスターで測定されたトナーの流出開始温度を示している。この関係から、トナーの表面温度が流出開始温度以上になるには、定着ローラ表面温度が125°C以上であることが判る。この結果から、実施例2における停止回避制御では、定着ローラ211の温調温度として125°Cをもちいた。この様な制御を用いて、表1のように実施例1と同様な評価を行った結果、実施例2においても、停止回避制御前後で実施例1と同じく光沢度の差が無い安定した結果を得た。実施例2では、第二モードにおける定着装置201Bの温調温度として125°Cをもちいたが、この温度は、使用するトナーの溶融粘度特性の流出開始温度と、定着条件によって変化する。そのため、本発明において125°Cに本質的な必然性はなく、トナーと定着条件の関係から決定されるものであり、125°Cに限定されない。<実施例3>実施例1、2では、2台の画像形成装置100A、100Bの一方でトナー切れが発生して画像形成動作の継続ができなくなる場合を例として説明した。しかし、本発明は、画像形成中のトナー切れ時の制御には限定されない。例えば、ドラムクリーニング装置により回収される回収トナーを一時的にストックしておく回収トナーボックス内の回収トナーが一杯になった場合も、その回収トナーボックスを備えた画像形成装置では画像形成動作を停止させる必要がある。このような場合でも、第一モードを基調としつつ、状況に応じて第二モード又は第三モードに自動的に切り替える停止回避制御を実行することで、終夜運転中の画像形成システムの停止を回避できる。また、コロナ帯電器を用いている場合の放電ワイヤ切れ、現像装置内の現像剤寿命、帯電不良、パッチ検知による画像濃度不良等が発生して、記録材の搬送性能は確保できつつも画像形成の継続は困難な場合も、同様に停止回避制御を実施できる。