"多孔質電極と対極との間に電解質層が設けられた構造を有し、上記多孔質電極に、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素が結合した色素増感光電変換素子。上記光増感色素が、下記式1~3で表される色素のうちの少なくとも一種類の色素である請求項1記載の色素増感光電変換素子。上記電解質層は電解液を含み、上記電解液に6.04≦pKa≦7.3の添加剤が添加され、および/または、上記多孔質電極および上記対極のうちの少なくとも一方の上記電解質層に面する表面に6.04≦pKa≦7.3の添加剤が吸着している請求項2記載の色素増感光電変換素子。上記添加剤はピリジン系添加剤または複素環を有する添加剤である請求項3記載の色素増感光電変換素子。上記電解液の溶媒の分子量が47.36以上である請求項4記載の色素増感光電変換素子。上記電解質層は電解液を含み、上記電解液の溶媒が、電子対受容性の官能基を有するイオン液体と電子対供与性の官能基を有する有機溶媒とを含む請求項1記載の色素増感光電変換素子。上記電解質層が電解液を含む多孔質膜からなる請求項1記載の色素増感光電変換素子。上記多孔質膜が不織布からなる請求項7記載の色素増感光電変換素子。上記多孔質電極は半導体からなる微粒子により構成されている請求項1記載の色素増感光電変換素子。少なくとも一つの光電変換素子を有し、上記光電変換素子が、多孔質電極と対極との間に電解質層が設けられた構造を有し、上記多孔質電極に、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素が結合した色素増感光電変換素子である電子機器。上記光増感色素が、下記式1~3で表される色素のうちの少なくとも一種類の色素である請求項10記載の電子機器。官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる色素。下記式1で表される色素。下記式2で表される色素。下記式3で表される色素。少なくとも一つの光電変換素子および/または複数の光電変換素子が電気的に接続されている光電変換素子モジュールを有し、上記光電変換素子が、多孔質電極と対極との間に電解質層が設けられた構造を有し、上記多孔質電極に、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素が結合した色素増感光電変換素子である建築物。上記光電変換素子および/または上記光電変換素子モジュールは2枚の透明板の間に挟持されている請求項16記載の建築物。しかしながら、上述のチオフェンを有するポリピリジンRu錯体系色素は、-NCS基が不安定で脆弱であるため、熱などの影響により、-NCS基からSが脱離して-CN基に変換したり、-NCS基自体が脱離したりする。このため、このチオフェンを有するポリピリジンRu錯体系色素を用いた色素増感太陽電池では、光電変換効率の低下が見られる。また、この色素の合成時には、-NCS基が反転してRuに対してSが配位した-SCN基や-NCS基からSが脱離した-CN基などを含むポリピリジンRu錯体などの副生成物が生じる。このため、この色素の合成純度は80程度に留まっていることから、精製に多大な労力を要するという問題がある。そこで、本開示が解決しようとする課題は、熱などに対して安定で、色素増感太陽電池などの色素増感光電変換素子の光増感色素に用いた場合に光電変換効率の低下を防止することができ、しかも精製を容易に行うことができる新規な色素を提供することである。本開示が解決しようとする他の課題は、上記のような優れた色素を光増感色素に用いた色素増感光電変換素子を提供することである。本開示が解決しようとするさらに他の課題は、上記のような優れた色素増感光電変換素子を用いた高性能の電子機器または建築物を提供することである。上記課題を解決するために、本開示は、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる色素である。ここで、この色素のポリピリジンルテニウム錯体は、例えば、ビピリジンルテニウム錯体やターピリジンルテニウム錯体などであるが、これに限定されるものではない。また、本開示は、下記式1で表される色素である。また、本開示は、下記式2で表される色素である。である。また、本開示は、下記式3で表される色素である。である。式1~3で表される色素は、いずれも、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するビピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる色素である。また、本開示は、多孔質電極と対極との間に電解質層が設けられた構造を有し、上記多孔質電極に、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素が結合した色素増感光電変換素子である。また、本開示は、多孔質電極と対極との間に電解質層が設けられた構造を有し、上記多孔質電極に式1~3で表される色素のうちの少なくとも一種類の色素が結合した色素増感光電変換素子である。また、本開示は、少なくとも一つの光電変換素子を有し、上記光電変換素子が、多孔質電極と対極との間に電解質層が設けられた構造を有し、上記多孔質電極に、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素が結合した色素増感光電変換素子である電子機器である。また、本開示は、少なくとも一つの光電変換素子を有し、上記光電変換素子が、多孔質電極と対極との間に電解質層が設けられた構造を有し、上記多孔質電極に式1~3で表される色素のうちの少なくとも一種類の色素が結合した色素増感光電変換素子である電子機器である。また、本開示は、少なくとも一つの光電変換素子および/または複数の光電変換素子が電気的に接続されている光電変換素子モジュールを有し、上記光電変換素子が、多孔質電極と対極との間に電解質層が設けられた構造を有し、上記多孔質電極に、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素が結合した色素増感光電変換素子である建築物である。本開示において、電解質層としては、一般的には電解液を含むもの、典型的には電解液からなるものが用いられる。電解液としては従来公知のものを用いることができ、必要に応じて選択される。電解液の揮発を防止する観点からは、電解液としては、好適には、低揮発性の電解液、例えばイオン液体を溶媒に用いたイオン液体系電解液が用いられる。イオン液体としては、従来公知のものを用いることができ、必要に応じて選ばれる。電解質層は、電解液を含む多孔質膜により構成してもよい。こうすることで、電解質層が固体状となるので、色素増感光電変換素子が破損した際に電解液が漏れるのを防止することができる。また、多孔質電極を透過して素子内部に入った入射光は、電解質層を構成する多孔質膜で散乱されて多孔質電極に再び入射するため、多孔質電極による入射光の捕集率が高くなる。これによって、短絡電流密度および光電変換効率が高い色素増感光電変換素子を実現することができる。また、電解液を含む多孔質膜により電解質層を構成することができるため、実質的に電解液を膜として扱うことができ、電解液の扱いが極めて簡単となる。このため、特性が優れた色素増感光電変換素子を容易に実現することができる。電解質層を構成する多孔質膜としては種々のものを用いることができ、構造や材質などは必要に応じて選ばれる。この多孔質膜としては、絶縁性のものが用いられるが、この絶縁性の多孔質膜は、絶縁材料からなるものであっても、例えば、導電性材料からなる多孔質膜の空隙部の表面を絶縁体化したり、空隙部の表面に絶縁膜をコーティングしたものであってもよい。この多孔質膜は、有機材料からなるものでも、無機材料からなるものでもよい。この多孔質膜としては、好適には各種の不織布が用いられ、その材料としては、例えばポリオレフィン、ポリエステル、セルロースなどの各種の有機高分子化合物を用いることができるが、これに限定されるものではない。この多孔質膜の空隙率は必要に応じて選ばれるが、多孔質電極と対極との間に設けられた状態における空隙率実空隙率は、好適には50以上である。この実空隙率は、高い光電変換効率を得る観点からは、好適には、80以上100未満に選ばれる。多孔質電極は、半導体からなる微粒子により構成される。半導体は、好適には、酸化チタンTiO2、取り分けアナターゼ型のTiO2を含む。多孔質電極としては、いわゆるコア-シェル構造の微粒子により構成されたものを用いてもよい。この多孔質電極としては、好適には、金属からなるコアとこのコアを取り巻く金属酸化物からなるシェルとからなる微粒子により構成されたものが用いられる。このような多孔質電極を用いると、この多孔質電極と対極との間に電解質層を設けた場合、電解液の電解質が金属/金属酸化物微粒子の金属からなるコアと接触することがないことから、電解質による多孔質電極の溶解を防止することができる。このため、金属/金属酸化物微粒子のコアを構成する金属として、従来使用が困難であった、表面プラズモン共鳴の効果が大きい金Au、銀Ag、銅Cuなどを用いることができ、光電変換において表面プラズモン共鳴の効果を十分に得ることができる。また、電解液の電解質としてヨウ素系の電解質を用いることができる。金属/金属酸化物微粒子のコアを構成する金属としては、白金Pt、パラジウムPdなどを用いることもできる。金属/金属酸化物微粒子のシェルを構成する金属酸化物としては、使用する電解質に溶解しない金属酸化物が用いられ、必要に応じて選ばれる。このような金属酸化物としては、好適には、酸化チタンTiO2、酸化スズSnO2、酸化ニオブNb2O5および酸化亜鉛ZnOからなる群より選ばれた少なくとも一種の金属酸化物が用いられるが、これらに限定されない。例えば、酸化タングステンWO3、チタン酸ストロンチウムSrTiO3などの金属酸化物を用いることもできる。微粒子の粒径は適宜選ばれるが、好適には1~500nmである。また、微粒子のコアの粒径も適宜選ばれるが、好適には1~200nmである。色素増感光電変換素子は、最も典型的には、太陽電池として構成される。ただし、色素増感光電変換素子は、太陽電池以外のもの、例えば光センサーなどであってもよい。電子機器は、基本的にはどのようなものであってもよく、携帯型のものと据え置き型のものとの双方を含むが、具体例を挙げると、携帯電話、モバイル機器、ロボット、パーソナルコンピュータ、車載機器、各種家庭電気製品などである。この場合、光電変換素子は、例えばこれらの電子機器の電源として用いられる太陽電池である。建築物は、光電変換素子および/または光電変換素子モジュールを設置可能な外壁面を有する建築物であれば、基本的にはどのようなものであってもよいが、具体的には、例えば、ビルディング、マンション、戸建住宅、アパート、駅舎、校舎、庁舎、競技場、球場、病院、教会、工場、倉庫、小屋、橋などが挙げられる。建築物は、好適には、少なくとも一つの窓部例えば、ガラス窓あるいは採光部を有する。建築物に設置される光電変換素子および/または光電変換素子モジュールのうちの窓部あるいは採光部に設けられるものは、好適には2枚の透明板の間、典型的には2枚のガラス板の間に挟持され、必要に応じて固定される。ところで、電解液には、多孔質電極から電解液への逆電子移動を防ぐために添加剤を添加するのが一般的である。この添加剤としては、4-tert-ブチルピリジンTBPが最も良く知られているが、電解液の添加剤の種類は限られており、添加剤の選択の幅が極めて狭く、電解液の設計の自由度が低かった。そこで、本発明者らは、添加剤の選択の幅を広げるべく、実験的および理論的に鋭意研究を行った。その結果、電解液に添加する添加剤としては、従来より一般的に用いられているTBPよりも優れた特性を得ることができる添加剤が多く存在することが判明した。具体的には、pKaが6.04以上7.03以下、すなわち6.04≦pKa≦7.3の添加剤であれば、TBPよりも優れた特性を得ることができるという結論に到達した。このためには、電解液に6.04≦pKa≦7.3の添加剤が添加され、および/または、多孔質電極および対極のうちの少なくとも一方の電解質層に面する表面に、6.04≦pKa≦7.3の添加剤を吸着させる。これによって、電解液の添加剤の選択の幅が大きく、しかも添加剤としてTBPを用いた場合よりも優れた特性を得ることができる色素増感光電変換素子を得ることができる。電解液に添加し、あるいは、多孔質電極および対極のうちの少なくとも一方の表面に吸着させる添加剤は、6.04≦pKa≦7.3である限り、基本的にはどのようなものを用いてもよい。ここで、Kaは、水中における共役酸の解離平衡の平衡定数である。この添加剤は、典型的には、ピリジン系添加剤や複素環を有する添加剤などである。ピリジン系添加剤の具体例を挙げると、2-アミノピリジン2-NH2-Py、4-メトキシピリジン4-MeO-Py、4-エチルピリジン4-Et-Pyなどであるが、これに限定されるものではない。また、複素環を有する添加剤の具体例を挙げると、N-メチルイミダゾールMIm、2,4-ルチジン24-Lu、2,5-ルチジン25-Lu、2,6-ルチジン26-Lu、3,4-ルチジン34-Lu、3,5-ルチジン35-Luなどであるが、これに限定されるものではない。添加剤は、例えば、これらの2-アミノピリジン、4-メトキシピリジン、4-エチルピリジン、N-メチルイミダゾール、2,4-ルチジン、2,5-ルチジン、2,6-ルチジン、3,4-ルチジンおよび3,5-ルチジンからなる群より選ばれた少なくとも一種からなる。なお、6.04≦pKa≦7.3を有するピリジン類または複素環化合物の構造を分子内に有する化合物も、上記の6.04≦pKa≦7.3の添加剤と同様な効果を得ることができることが期待される。添加剤を多孔質電極および対極のうちの少なくとも一方の表面多孔質電極と対極との間に電解質層を設けた後には多孔質電極または対極と電解質層との界面に吸着させるためには、多孔質電極と対極との間に電解質層を設ける前に、多孔質電極または対極の表面に、添加剤そのもの、添加剤を含む有機溶媒、添加剤を含む電解液などを用いて添加剤を接触させればよい。具体的には、例えば、多孔質電極または対極を添加剤を含む有機溶媒に浸漬させたり、添加剤を含む有機溶媒を多孔質電極あるいは対極の表面にスプレー塗布したりすればよい。上記のような添加剤を用いる場合、電解液の溶媒の分子量は好適には47.36以上である。このような溶媒としては、例えば、3-メトキシプロピオニトリルMPN、メトキシアセトニトリルMAN、アセトニトリルANとバレロニトリルVNなどのニトリル系溶媒、エチレンカーボネートやプロピレンカーボネートなどのカーボネート系溶媒、スルホランなどのスルホン系溶媒、γ-ブチロラクトンなどのラクトン系溶媒などのいずれか、あるいはこれらの溶媒のいずれか二つ以上の混合液などが挙げられるが、これに限定されるものではない。ところで、従来、色素増感太陽電池の電解液の溶媒としてはアセトニトリルなどの揮発性の有機溶媒が用いられてきた。しかしながら、この色素増感太陽電池では、破損などにより電解液が大気に露出すると、電解液の蒸散が起き、故障を招くという問題があった。この問題を解消するために、近年、電解液の溶媒として、揮発性の有機溶媒の代わりに、イオン液体と呼ばれる難揮発性の溶融塩が用いられるようになった例えば、非特許文献3、4参照。。この結果、色素増感太陽電池における電解液の揮発の問題は改善されつつある。しかしながら、イオン液体は従来用いられている有機溶媒よりも非常に高い粘性率を有するため、このイオン液体を用いた色素増感太陽電池の光電変換特性は、従来の色素増感太陽電池の光電変換特性よりも劣るのが実情である。このため、電解液の揮発を抑制することができ、しかも優れた光電変換特性を得ることができる色素増感太陽電池が望まれる。そこで、本発明者らは、このような課題を解決すべく鋭意研究を行った。その研究の過程において、本発明者らは、電解液の溶媒としてイオン液体を用いた場合に光電変換特性が劣化する問題の改善策を模索する中で、改善効果は得られないであろうという予想の下に、イオン液体を揮発性の有機溶媒で希釈する試みを行った。結果は予想通りであった。すなわち、イオン液体を揮発性の有機溶媒で希釈した溶媒を電解液に用いた場合には、電解液の粘性率が低下することにより光電変換特性は向上するが、有機溶媒が揮発してしまう問題は依然として残ってしまう。しかしながら、上記の検証を進めるために、種々の有機溶媒を用いてイオン液体を希釈する試みをさらに行った結果、イオン液体と有機溶媒との特定の組み合わせでは、光電変換特性を劣化させずに電解液の揮発を有効に抑えることができることを見出した。これは予想外の驚くべき結果であった。そして、こうして予期せず得られた知見に基づいて実験的および理論的検討を進めた結果、電子対受容性の官能基を有するイオン液体と電子対供与性の官能基を有する有機溶媒とを電解液の溶媒に含ませることが有効であるという結論に至った。この場合、電解液の溶媒中において、イオン液体の電子対受容性の官能基と有機溶媒の電子対供与性の官能基との間に水素結合が形成される。この水素結合を介してイオン液体の分子と有機溶媒の分子とが結合するため、有機溶媒単体を用いた場合に比べて、有機溶媒、したがって電解液の揮発を抑制することができる。また、電解液の溶媒はイオン液体に加えて有機溶媒を含むため、溶媒としてイオン液体だけを用いた場合に比べて電解液の粘性率を低くすることができ、光電変換特性の劣化を防止することができる。これによって、電解液の揮発を抑制することができ、しかも優れた光電変換特性を得ることができる。ここで、上記のイオン液体は、100°Cで液体状態を示す塩融点もしくはガラス転移温度が100°C以上でも、過冷却により室温で液体状態となるものも含むのほか、これ以外の塩でも、溶媒を添加することによって一つ以上の相を形成し、液体状態となる塩も含む。イオン液体は、電子対受容性の官能基を有するイオン液体である限り基本的にはどのようなものであってもよく、有機溶媒は、電子対供与性の官能基を有する限り基本的にはどのようなものであってもよい。イオン液体は、典型的には、そのカチオンが電子対受容性の官能基を有するものである。このイオン液体は、好適には、第四級窒素原子を有する芳香族アミンカチオンからなり、芳香環中に水素原子を有する有機カチオンと、76Å3以上のファンデルワールスvanderWaals体積を有するアニオン有機アニオンだけでなく、例えばAlCl4やFeCl4などの無機アニオンも含むとからなるが、これに限定されるものではない。溶媒中のイオン液体の含有量は必要に応じて選ばれるが、好適には、イオン液体と有機溶媒とからなる溶媒にイオン液体が15重量以上100重量未満含まれる。有機溶媒の電子対供与性の官能基は、好適にはエーテル基またはアミノ基であるが、これに限定されるものではない。上述のように、電解液の溶媒が、電子対受容性の官能基を有するイオン液体と電子対供与性の官能基を有する有機溶媒とを含むことにより、次のような効果が得られる。すなわち、電解液の溶媒中において、イオン液体の電子対受容性の官能基と有機溶媒の電子対供与性の官能基との間に水素結合が形成される。この水素結合を介してイオン液体の分子と有機溶媒の分子とが結合するため、有機溶媒単体を用いた場合に比べて、有機溶媒、したがって電解液の揮発を抑制することができる。また、電解液の溶媒はイオン液体に加えて有機溶媒を含むため、溶媒としてイオン液体だけを用いた場合に比べて電解液の粘性率を低くすることができ、光電変換特性の劣化を防止することができる。このため、電解液の揮発を抑制することができ、しかも優れた光電変換特性を得ることができる色素増感光電変換素子を実現することができる。上述の本開示による色素においては、-NCS基の代替配位子としての2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基は-NCS基に比べて安定であるため、熱などの影響を受けにくく、また、合成時に副生成物が殆ど生じない。本開示によれば、熱などに対して安定でしかも合成純度が高く、光増感色素に用いて好適な色素を得ることができる。この色素を色素増感光電変換素子の光増感色素に用いることにより、光電変換効率の低下を防止することができる。そして、この優れた色素増感光電変換素子を用いることにより、高性能の電子機器などを実現することができる。以下、発明を実施するための形態以下実施の形態とするについて説明する。なお、説明は以下の順序で行う。1.第1の実施の形態色素2.第2の実施の形態色素増感光電変換素子およびその製造方法3.第3の実施の形態色素増感光電変換素子およびその製造方法4.第4の実施の形態色素増感光電変換素子およびその製造方法5.第5の実施の形態色素増感光電変換素子およびその製造方法6.第6の実施の形態色素増感光電変換素子およびその製造方法7.第7の実施の形態色素増感光電変換素子およびその製造方法1.第1の実施の形態[色素]第1の実施の形態による色素は、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン2pyridine基で置換してなるものである。ここで、この色素のポリピリジンルテニウム錯体は、例えば、ビピリジンルテニウム錯体やターピリジンルテニウム錯体などである。この色素は、具体的には、例えば、式1、2または3で表されるものである。これらの色素は、ビピリジン配位子の4位にビチオフェンを有する。実施例1式1で表される色素を以下のようにして合成した。図1に示すように、アルゴン雰囲気下、100mLの3つ口フラスコにRuCl2{p-cymene}20.612g1.0mmolと44bis22bipyridine1.218g2.0mmol、ジメチルホルムアミドDMFを加え70°Cで4時間、暗中で反応させる。4時間後、22bipyridine44dicarboxylicacid0.488g2.0mmolを加え、170°Cに昇温してさらに4時間撹拌する。その後、2pyridine0.382g2.0mmolを加え、さらに4時間撹拌する。DMFに水を加えて沈澱物を生じさせ、ろ過して沈澱物を集める。それを水で2、3回洗浄した後、乾燥させる。その後、SephadexLH-20カラムで精製を行った。以上により、式1で表される色素が合成される。実施例2式2で表される色素を以下のようにして合成した。図2に示すように、アルゴン雰囲気下、100mLの3つ口フラスコにRuCl2{p-cymene}20.612g1.0mmolと44bisthiophen2yl22bipyridine1.346g2.0mmol、DMFを加え70°Cで4時間、暗中で反応させる。4時間後、22bipyridine44dicarboxylicacid0.488g2.0mmolを加え、170°Cに昇温してさらに4時間撹拌する。その後、2pyridine0.382g2.0mmolを加え、さらに4時間撹拌する。DMFに水を加えて沈澱物を生じさせ、ろ過して沈澱物を集める。それを水で2、3回洗浄した後、乾燥させる。その後、SephadexLH-20カラムで精製を行った。以上により、式2で表される色素が合成される。実施例3式3で表される色素を以下のようにして合成した。図3に示すように、アルゴン雰囲気下、100mLの3つ口フラスコにRuCl2{p-cymene}20.612g1.0mmolと44bisthiophen2yl22bipyridine1.418g2.0mmol、DMFを加え70°Cで4時間、暗中で反応させる。4時間後、44dicarboxy22bipyridine0.488g2.0mmolを加え、170°Cに昇温してさらに4時間撹拌する。その後、2pyridine0.382g2.0mmolを加え、さらに4時間撹拌する。DMFに水を加えて沈澱物を生じさせ、ろ過して沈澱物を集める。それを水で2、3回洗浄した後、乾燥させる。その後、SephadexLH-20カラムで精製を行った。以上により、式3で表される色素が合成される。この第1の実施の形態によれば、色素、例えば式1、2または3で表される色素は、-NCS基に比べて安定な2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基を配位子として有するので、熱などに対して安定であり、色素増感光電変換素子の光増感色素に用いた場合に長期間にわたって光電変換効率の低下を防止することができる。また、この色素は、合成時に殆ど副生成物を生じないため合成純度が高く、精製を容易に行うことができる。2.第2の実施の形態[色素増感光電変換素子]図4は第1の実施の形態による色素増感光電変換素子を示す要部断面図である。図4に示すように、この色素増感光電変換素子においては、透明基板1の一主面に透明電極2が設けられ、この透明電極2上にこの透明電極2より小さい所定の平面形状を有する多孔質電極3が設けられている。この多孔質電極3には、少なくとも、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素、例えば式1、2または3で表される色素を含む一種または二種以上の色素が結合している。一方、対向基板4の一主面に導電層5が設けられ、この導電層5上に対極6が設けられている。この対極6は多孔質電極3と同一の平面形状を有する。透明基板1上の多孔質電極3と対向基板4上の対極6との間に電解質層7が設けられている。そして、これらの透明基板1および対向基板4の外周部が封止材8で封止されている。この封止材8は透明電極2および導電層5に接しているが、透明電極2を多孔質電極3と同一の平面形状に形成することにより透明基板1に接するようにしてもよいし、対極6を導電層5の全面に形成することによりこの導電層5に接するようにしてもよい。多孔質電極3としては、典型的には、半導体微粒子を焼結させた多孔質半導体層が用いられる。光増感色素はこの半導体微粒子の表面に吸着している。半導体微粒子の材料としては、シリコンに代表される元素半導体、化合物半導体、ペロブスカイト構造を有する半導体などを用いることができる。これらの半導体は、光励起下で伝導帯電子がキャリアとなり、アノード電流を生じるn型半導体であることが好ましい。具体的には、例えば、酸化チタンTiO2、酸化亜鉛ZnO、酸化タングステンWO3、酸化ニオブNb2O5、チタン酸ストロンチウムSrTiO3、酸化スズSnO2などの半導体が用いられる。これらの半導体の中でも、TiO2、取り分けアナターゼ型のTiO2を用いることが好ましい。ただし、半導体の種類はこれらに限定されるものではなく、必要に応じて、二種類以上の半導体を混合または複合化して用いることができる。また、半導体微粒子の形態は粒状、チューブ状、棒状などのいずれであってもよい。上記の半導体微粒子の粒径に特に制限はないが、一次粒子の平均粒径で1~200nmが好ましく、特に好ましくは5~100nmである。また、半導体微粒子よりも大きいサイズの粒子を混合し、この粒子で入射光を散乱させ、量子収率を向上させることも可能である。この場合、別途混合する粒子の平均サイズは20~500nmであることが好ましいが、これに限定されるものではない。多孔質電極3は、できるだけ多くの光増感色素を結合させることができるように、半導体微粒子からなる多孔質半導体層の内部の空孔に面する微粒子表面も含めた実表面積の大きいものが好ましい。このため、多孔質電極3を透明電極2の上に形成した状態での実表面積は、多孔質電極3の外側表面の面積投影面積に対して10倍以上であることが好ましく、100倍以上であることがさらに好ましい。この比に特に上限はないが、通常1000倍程度である。一般に、多孔質電極3の厚さが増し、単位投影面積当たりに含まれる半導体微粒子の数が増加するほど、実表面積が増加し、単位投影面積に保持することができる光増感色素の量が増加するため、光吸収率が高くなる。一方、多孔質電極3の厚さが増加すると、光増感色素から多孔質電極3に移行した電子が透明電極2に達するまでに拡散する距離が増加するため、多孔質電極3内での電荷再結合による電子の損失も大きくなる。従って、多孔質電極3には好ましい厚さが存在するが、この厚さは一般的には0.1~100μmであり、1~50μmであることがより好ましく、3~30μmであることが特に好ましい。電解質層7を構成する電解液としては、酸化還元系レドックス対を含む溶液が挙げられる。酸化還元系としては、適切な酸化還元電位を有する物質であれば、特に制限はない。具体的には、酸化還元系としては、例えば、ヨウ素I2と金属または有機物のヨウ化物塩との組み合わせや、臭素Br2と金属または有機物の臭化物塩との組み合わせなどが用いられる。金属塩を構成するカチオンは、例えば、リチウムLi、ナトリウムNa、カリウムK、セシウムCs、マグネシウムMg2、カルシウムCa2などである。また、有機物塩を構成するカチオンとしては、テトラアルキルアンモニウムイオン類、ピリジニウムイオン類、イミダゾリウムイオン類などの第四級アンモニウムイオンが好適なものであり、これらを単独に、あるいは二種類以上を混合して用いることができる。電解質層7を構成する電解液としては、上記のほかに、コバルト、鉄、銅、ニッケル、白金などの遷移金属からなる有機金属錯体の酸化体還元体の組み合わせ、ポリ硫化ナトリウム、アルキルチオールとアルキルジスルフィドとの組み合わせなどのイオウ化合物、ビオロゲン色素、ヒドロキノンとキノンとの組み合わせなどを用いることもできる。電解質層7を構成する電解液の電解質としては、上記の中でも特に、ヨウ素I2と、ヨウ化リチウムLiI、ヨウ化ナトリウムNaI、イミダゾリウムヨーダイドなどの第4級アンモニウム化合物とを組み合わせた電解質が好適なものである。電解質塩の濃度は溶媒に対して0.05M~10Mが好ましく、さらに好ましくは0.2M~3Mである。ヨウ素I2または臭素Br2の濃度は0.0005M~1Mが好ましく、さらに好ましくは0.001~0.5Mである。上記の電解液には、開放電圧や短絡電流を向上させる目的でTBPやベンズイミダゾリウム類などの各種添加剤を加えることもできる。電解液を構成する溶媒としては、一般的には、水、アルコール類、エーテル類、エステル類、炭酸エステル類、ラクトン類、カルボン酸エステル類、リン酸トリエステル類、複素環化合物類、ニトリル類、ケトン類、アミド類、ニトロメタン、ハロゲン化炭化水素、ジメチルスルホキシド、スルフォラン、N-メチルピロリドン、1,3-ジメチルイミダゾリジノン、3-メチルオキサゾリジノン、炭化水素などが用いられる。電解液を構成する溶媒としてはイオン液体を用いてもよく、こうすることで電解液の揮発の問題を改善することができる。イオン液体としては従来公知のものを用いることができ、必要に応じて選ばれるが、具体例を挙げると次の通りである。EMImTCB:1-エチル-3-メチルイミダゾリウムテトラシアノボレート1ethyl3methylimidazoliumtetracyanoborateEMImTFSI:1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド1ethyl3methylimidazoliumbisimideEMImFAP:1-エチル-3-メチルイミダゾリウムトリスペンタフルオロエチルトリフルオロホスフェート1ethyl3methylimidazoliumtristrifluorophosphateEMImBF4:1-エチル-3-メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート1ethyl3methylimidazoliumtetrafluoroborateEMImOTf1-エチル-3-メチルイミダゾリウムトリフルオロスルホネート1ethyl3methylimidazoliumtrifluorosulfonateP222MOMTFSIトリエチルメトキシメチルホスホニウムビストリフルオロメチルスホニルイミドtriethylphosphoniumbisimide透明基板1は、光が透過しやすい材質と形状のものであれば特に限定されるものではなく、種々の基板材料を用いることができるが、特に可視光の透過率が高い基板材料を用いることが好ましい。また、色素増感光電変換素子に外部から侵入しようとする水分やガスを阻止する遮断性能が高く、また、耐溶剤性や耐候性に優れている材料が好ましい。具体的には、透明基板1の材料としては、石英やガラスなどの透明無機材料や、ポリエチレンテレフタラート、ポリエチレンナフタラート、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリフェニレンスルフィド、ポリフッ化ビニリデン、アセチルセルロース、ブロム化フェノキシ、アラミド類、ポリイミド類、ポリスチレン類、ポリアリレート類、ポリスルホン類、ポリオレフィン類などの透明プラスチックが挙げられる。透明基板1の厚さは特に制限されず、光の透過率や、光電変換素子内外を遮断する性能を勘案して、適宜選択することができる。透明基板1上に設けられる透明電極2は、シート抵抗が小さいほど好ましく、具体的には500Ω/□以下であることが好ましく、100Ω/□以下であることがさらに好ましい。透明電極2を形成する材料としては公知の材料を用いることができ、必要に応じて選択される。この透明電極2を形成する材料は、具体的には、インジウム-スズ複合酸化物ITO、フッ素がドープされた酸化スズIVSnO2FTO、酸化スズIVSnO2、酸化亜鉛IIZnO、インジウム-亜鉛複合酸化物IZOなどが挙げられる。ただし、透明電極2を形成する材料は、これらに限定されるものではなく、二種類以上を組み合わせて用いることもできる。多孔質電極3に、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素、例えば式1、2または3で表される色素に加えて一種または二種以上の他の光増感色素を結合させる場合、その光増感色素は、増感作用を示すものであれば特に制限はなく、有機金属錯体、有機色素、金属半導体ナノ粒子などを用いることができるが、この多孔質電極3の表面に吸着する酸官能基を有するものが好ましい。この光増感色素は、一般的には、カルボキシ基、リン酸基などを有するものが好ましく、この中でも特にカルボキシ基を有するものが好ましい。光増感色素の具体例を挙げると、例えば、ローダミンB、ローズベンガル、エオシン、エリスロシンなどのキサンテン系色素、メロシアニン、キノシアニン、クリプトシアニンなどのシアニン系色素、フェノサフラニン、カブリブルー、チオシン、メチレンブルーなどの塩基性染料、クロロフィル、亜鉛ポルフィリン、マグネシウムポルフィリンなどのポルフィリン系化合物が挙げられ、その他のものとしてはアゾ色素、フタロシアニン化合物、クマリン系化合物、ピリジン錯化合物、アントラキノン系色素、多環キノン系色素、トリフェニルメタン系色素、インドリン系色素、ペリレン系色素、ポリチオフェンなどのπ共役系高分子やそのモノマーの2~20量体、CdS、CdSeなどの量子ドットなどが挙げられる。これらの中でも、リガンド配位子がピリジン環またはイミダゾリウム環を含み、Ru、Os、Ir、Pt、Co、FeおよびCuからなる群より選ばれた少なくとも一種類の金属の錯体の色素は量子収率が高く好ましい。特に、シス-ビスイソチオシアナート-N,N-ビス2,2’-ジピリジル-4,4’-ジカルボン酸-ルテニウムIIまたはトリスイソチオシアナート-ルテニウムII-2,2:6,2-ターピリジン-4,4,4-トリカルボン酸を基本骨格とする色素分子は吸収波長域が広く好ましい。ただし、光増感色素は、これらに限定されるものではない。光増感色素の多孔質電極3への吸着方法に特に制限はないが、上記の光増感色素を例えばアルコール類、ニトリル類、ニトロメタン、ハロゲン化炭化水素、エーテル類、ジメチルスルホキシド、アミド類、N-メチルピロリドン、1,3-ジメチルイミダゾリジノン、3-メチルオキサゾリジノン、エステル類、炭酸エステル類、ケトン類、炭化水素、水などの溶媒に溶解させ、これに多孔質電極3を浸漬したり、光増感色素を含む溶液を多孔質電極3上に塗布したりすることができる。また、光増感色素の分子同士の会合を低減する目的でデオキシコール酸などを添加してもよい。必要に応じて紫外線吸収剤を併用することもできる。多孔質電極3に光増感色素を吸着させた後に、過剰に吸着した光増感色素の除去を促進する目的で、アミン類を用いて多孔質電極3の表面を処理してもよい。アミン類の例としてはピリジン、TBP、ポリビニルピリジンなどが挙げられ、これらが液体の場合はそのまま用いてもよいし、有機溶媒に溶解して用いてもよい。対極6の材料としては、導電性物質であれば任意のものを用いることができるが、絶縁性材料の電解質層7に面している側に導電層が形成されていれば、これも用いることが可能である。対極6の材料としては、電気化学的に安定な材料を用いることが好ましく、具体的には、白金、金、カーボン、導電性ポリマーなどを用いることが望ましい。また、対極6での還元反応に対する触媒作用を向上させるために、電解質層7に接している対極6の表面は、微細構造が形成され、実表面積が増大するように形成されていることが好ましい。例えば、対極6の表面は、白金であれば白金黒の状態に、カーボンであれば多孔質カーボンの状態に形成されていることが好ましい。白金黒は、白金の陽極酸化法や塩化白金酸処理などによって、また多孔質カーボンは、カーボン微粒子の焼結や有機ポリマーの焼成などの方法によって形成することができる。対極6は対向基板4の一主面に形成された導電層5上に形成されているが、これに限定されるものではない。対向基板4の材料としては、不透明なガラス、プラスチック、セラミック、金属などを用いてもよいし、透明材料、例えば透明なガラスやプラスチックなどを用いてもよい。導電層5としては、透明電極2と同様なものを用いることができるほか、不透明な導電材料により形成されたものを用いることもできる。封止材8の材料としては、耐光性、絶縁性、防湿性などを備えた材料を用いることが好ましい。封止材の材料の具体例を挙げると、エポキシ樹脂、紫外線硬化樹脂、アクリル樹脂、ポリイソブチレン樹脂、EVAエチレンビニルアセテート、アイオノマー樹脂、セラミック、各種熱融着フィルムなどである。[色素増感光電変換素子の製造方法]次に、この色素増感光電変換素子の製造方法について説明する。まず、透明基板1の一主面にスパッタリング法などにより透明導電層を形成して透明電極2を形成する。次に、透明基板1の透明電極2上に多孔質電極3を形成する。この多孔質電極3の形成方法に特に制限はないが、物性、利便性、製造コストなどを考慮した場合、湿式製膜法を用いるのが好ましい。湿式製膜法では、半導体微粒子の粉末あるいはゾルを水などの溶媒に均一に分散させたペースト状の分散液を調製し、この分散液を透明基板1の透明電極2上に塗布または印刷する方法が好ましい。分散液の塗布方法または印刷方法に特に制限はなく、公知の方法を用いることができる。具体的には、塗布方法としては、例えば、ディップ法、スプレー法、ワイヤーバー法、スピンコート法、ローラーコート法、ブレードコート法、グラビアコート法などを用いることができる。また、印刷方法としては、凸版印刷法、オフセット印刷法、グラビア印刷法、凹版印刷法、ゴム版印刷法、スクリーン印刷法などを用いることができる。半導体微粒子の材料としてアナターゼ型TiO2を用いる場合、このアナターゼ型TiO2は、粉末状、ゾル状、またはスラリー状の市販品を用いてもよいし、酸化チタンアルコキシドを加水分解するなどの公知の方法によって所定の粒径のものを形成してもよい。市販の粉末を使用する際には粒子の二次凝集を解消することが好ましく、ペースト状分散液の調製時に、乳鉢やボールミルなどを使用して粒子の粉砕を行うことが好ましい。このとき、二次凝集が解消された粒子が再度凝集するのを防ぐために、アセチルアセトン、塩酸、硝酸、界面活性剤、キレート剤などをペースト状分散液に添加することができる。また、ペースト状分散液の粘性を増すために、ポリエチレンオキシドやポリビニルアルコールなどの高分子、あるいはセルロース系の増粘剤などの各種増粘剤をペースト状分散液に添加することもできる。多孔質電極3は、半導体微粒子を透明電極2上に塗布または印刷した後に、半導体微粒子同士を電気的に接続し、多孔質電極3の機械的強度を向上させ、透明電極2との密着性を向上させるために、焼成することが好ましい。焼成温度の範囲に特に制限はないが、温度を上げ過ぎると、透明電極2の電気抵抗が高くなり、さらには透明電極2が溶融することもあるため、通常は40~700°Cが好ましく、40~650°Cがより好ましい。また、焼成時間にも特に制限はないが、通常は10分~10時間程度である。焼成後、半導体微粒子の表面積を増加させたり、半導体微粒子間のネッキングを高めたりする目的で、例えば、四塩化チタン水溶液や直径10nm以下の酸化チタン超微粒子ゾルによるディップ処理を行ってもよい。透明電極2を支持する透明基板1としてプラスチック基板を用いる場合には、結着剤を含むペースト状分散液を用いて透明電極2上に多孔質電極3を製膜し、加熱プレスによって透明電極2に圧着することも可能である。次に、多孔質電極3が形成された透明基板1を、例えば式1、2または3で表される色素を所定の有機溶媒に溶解した光増感色素溶液中に浸漬することにより、多孔質電極3にこの色素を光増感色素として結合させる。一方、対向基板4の全面に例えばスパッタリング法などにより導電層5を形成した後、この導電層5上に所定の平面形状を有する対極6を形成する。この対極6は、例えば、導電層5の全面に例えばスパッタリング法などにより対極6の材料となる膜を形成した後、この膜をエッチングによりパターニングすることにより形成することができる。次に、透明基板1と対向基板4とを多孔質電極3と対極6とが所定の間隔、例えば1~100μm、好ましくは1~50μmの間隔をおいて互いに対向するように配置する。そして、透明基板1および対向基板4の外周部に封止材図示せずを形成して電解質層7が封入される空間を作り、この空間に例えば透明基板1に予め形成された注液口図示せずから電解液を注入し、電解質層7を形成する。その後、この注液口を塞ぐ。以上により、目的とする色素増感光電変換素子が製造される。[色素増感光電変換素子の動作]次に、この色素増感光電変換素子の動作について説明する。この色素増感光電変換素子は、光が入射すると、対極1を正極、透明電極2を負極とする電池として動作する。その原理は次の通りである。なお、ここでは、透明電極2の材料としてFTOを用い、多孔質電極3の材料としてTiO2を用い、レドックス対としてI/I3の酸化還元種を用いることを想定しているが、これに限定されるものではない。また、多孔質電極3に式1、2または3で表される一種類の色素が結合していることを想定する。透明基板1および透明電極2を透過し、多孔質電極3に入射した光子を多孔質電極3に結合した光増感色素が吸収すると、この光増感色素中の電子が基底状態HOMOから励起状態LUMOへ励起される。こうして励起された電子は、光増感色素と多孔質電極3との間の電気的結合を介して、多孔質電極3を構成するTiO2の伝導帯に引き出され、多孔質電極3を通って透明電極2に到達する。一方、電子を失った光増感色素は、電解質層7中の還元剤、例えばIから下記の反応によって電子を受け取り、電解質層7中に酸化剤、例えばI3I2とIとの結合体を生成する。2I→I22eI2I→I3こうして生成された酸化剤は拡散によって対極6に到達し、上記の反応の逆反応によって対極6から電子を受け取り、もとの還元剤に還元される。I3→I2II22e→2I透明電極2から外部回路へ送り出された電子は、外部回路で電気的仕事をした後、対極6に戻る。このようにして、光増感色素にも電解質層7にも何の変化も残さず、光エネルギーが電気エネルギーに変換される。実施例4色素増感光電変換素子を以下のようにして製造した。多孔質電極3を形成する際の原料であるTiO2のペースト状分散液は、色素増感太陽電池の最新技術荒川裕則監修、2001年、株シーエムシーを参考にして作製した。すなわち、まず、室温で撹拌しながらチタンイソプロポキシド125mlを0.1Mの硝酸水溶液750mlに徐々に滴下した。滴下後、80°Cの恒温槽に移し、8時間撹拌を続けたところ、白濁した半透明のゾル溶液が得られた。このゾル溶液を室温になるまで放冷し、ガラスフィルタでろ過した後、溶媒を加えて溶液の体積を700mlにした。得られたゾル溶液をオートクレーブへ移し、220°Cで12時間水熱反応を行わせた後、1時間超音波処理して分散化処理を行った。次に、この溶液をエバポレータを用いて40°Cで濃縮し、TiO2の含有量が20wtになるように調製した。この濃縮ゾル溶液に、TiO2の質量の20分のポリエチレングリコール分子量50万と、TiO2の質量の30分の粒子直径200nmのアナターゼ型TiO2とを添加し、撹拌脱泡機で均一に混合し、粘性を増加させたTiO2のペースト状分散液を得た。上記のTiO2のペースト状分散液を、透明電極2であるFTO層の上にブレードコーティング法によって塗布し、大きさ5mm×5mm、厚さ200μmの微粒子層を形成した。その後、500°Cに30分間保持して、TiO2微粒子をFTO層上に焼結した。焼結されたTiO2膜へ0.1Mの塩化チタンIVTiCl4水溶液を滴下し、室温下で15時間保持した後、洗浄し、再び500°Cで30分間焼成を行った。この後、紫外光照射装置を用いてTiO2焼結体に紫外光を30分間照射し、このTiO2焼結体に含まれる有機物などの不純物をTiO2の光触媒作用によって酸化分解して除去し、TiO2焼結体の活性を高める処理を行い、多孔質電極3を得た。光増感色素として、十分に精製した式2で表される色素23.8mgを、アセトニトリルとtert-ブタノールとを1:1の体積比で混合した混合溶媒50mlに溶解させ、光増感色素溶液を調製した。次に、多孔質電極3をこの光増感色素溶液に室温下で24時間浸漬し、TiO2微粒子表面に光増感色素を保持させた。次に、TBPのアセトニトリル溶液およびアセトニトリルを順に用いて多孔質電極3を洗浄した後、暗所で溶媒を蒸発させ、乾燥させた。一方、溶媒としての3-メトキシプロピオニトリルMPN2.2gに、1-プロピル-3-メチルイミダゾリウムヨーダイドMPImI1.0g、ヨウ素I20.12g、そして添加剤としてN-ブチルベンズミダゾールNBB0.074gを溶解させ、電解液を調製した。対極6は、予め直径0.5mmの注液口が形成されたFTO層の上に厚さ50nmのクロム層および厚さ100nmの白金層を順次スパッタリング法によって積層し、その上に塩化白金酸のイソプロピルアルコール2-プロパノール溶液をスプレーコートし、385°C、15分間加熱することにより形成した。次に、透明基板1と対向基板4とをそれらの多孔質電極3と対極6とが対向するように配置し、外周を厚さ30μmのアイオノマー樹脂フィルムとアクリル系紫外線硬化樹脂とによって封止した。次に、上記の電解液を予め準備した色素増感光電変換素子の注液口から送液ポンプを用いて注入し、減圧することで素子内部の気泡を追い出した。こうして電解質層7が形成される。この後、注液口をアイオノマー樹脂フィルム、アクリル樹脂およびガラス基板で封止し、色素増感光電変換素子を完成した。実施例5光増感色素溶液として、エタノールに式2で表される色素を0.4mM、1-デシルホスホン酸DPAを0.1mM溶解させることにより調製したものを用いた。光増感色素溶液への多孔質電極3の浸漬時間は42時間とした。また、対極6は、FTO層の上にカーボン対極を形成した。その他は実施例4と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例6電解質層7として、添加剤としてNBBの代わりに2-NH2-Pyを用いたことを除いて実施例4と同様な有機溶媒系電解液を用いた。その他は実施例5と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例1光増感色素溶液として、アセトニトリル/ターシャルブタノール=1/1体積にZ991を0.2mM、DPAを0.05mM溶解させることにより調製したものを用いた。その他は実施例5と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例7光増感色素溶液として、エタノールに式2で表される色素を0.4mM、DPAを0.1mM溶解させることにより調製したものを用いた。電解質層7としては、溶媒としてEMImTCBとエチルメチルスルホンEMSとを1:1.3の重量比で混合した混合溶媒2.0gにMPImI0.8g、ヨウ素I20.12g、そして添加剤としてNBB0.074gを溶解させることにより調製したイオン液体系電解液を用いた。その他は実施例5と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例2光増感色素溶液として、アセトニトリル/ターシャルブタノール=1/1体積にZ991を0.2mM、DPAを0.05mM溶解させることにより調製したものを用いた。電解質層7としては実施例7と同様なイオン液体系電解液を用いた。その他は実施例5と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例5~7および比較例1、2による色素増感光電変換素子の耐久性試験を行った。試験は色素増感光電変換素子を85°Cに保たれた暗所で行った。表1および表2に、初期0時間の光電変換効率を1としたときの規格化光電変換効率の経時変化を示す。表1に示すように、光増感色素としてZ991を用いた比較例1の色素増感光電変換素子では、1072時間経過後の規格化光電変換効率は0.86と初期に比べてかなり減少している。これに対し、光増感色素として式2で表される色素を用いた実施例5、6の色素増感光電変換素子では、1072時間経過後でも規格化光電変換効率は0.95または0.97と高く、初期とほとんど変わらない。また、表2に示すように、光増感色素としてZ991を用いた比較例2の色素増感光電変換素子では、1072時間経過後の規格化光電変換効率は0.90と初期に比べてかなり減少している。これに対し、光増感色素として式2で表される色素を用いた実施例7の色素増感光電変換素子では、1072時間経過後でも規格化光電変換効率は0.99と高く、初期とほとんど変わらない。以上のように、この第2の実施の形態によれば、多孔質電極3に、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素、例えば式1、2または3で表される熱などに対して安定な新規な色素を用いていることにより、C101、C106、Z991などを用いた従来の色素増感光電変換素子に比べて長期間にわたって光電変換効率の低下を防止することができる。また、この色素は合成純度が高いため、精製を容易に行うことができる。この優れた色素増感光電変換素子を用いることにより、高性能の電子機器などを実現することができる。3.第3の実施の形態[色素増感光電変換素子]第3の実施の形態による色素増感光電変換素子においては、電解質層7が、電解液を含む、あるいは電解液が含浸された多孔質膜により構成されている。電解質層7を構成する多孔質膜としては、例えば、有機高分子化合物からなる各種の不織布が用いられる。表3に多孔質膜として用いられる不織布の具体例を挙げるが、これに限定されるものではない。この色素増感光電変換素子の上記以外の構成は第1の実施の形態と同様である。[色素増感光電変換素子の製造方法]次に、この色素増感光電変換素子の製造方法について説明する。まず、第2の実施の形態と同様にして、図5Aに示すように、透明基板1の透明電極2上に多孔質電極3を形成する。次に、第2の実施の形態と同様にして、多孔質電極3が形成された透明基板1を、光増感色素を所定の溶媒に溶解した光増感色素溶液中に浸漬することにより、多孔質電極3に光増感色素を結合させる。一方、第2の実施の形態と同様にして、対向基板4上に導電層5を形成した後、この導電層5上に対極6を形成する。次に、図5Bに示すように、透明基板1上の多孔質電極3上に、電解液を含む多孔質膜からなる電解質層7を設置する。次に、図5Cに示すように、電解質層7上に対向基板4を対極6側を下にして設置した後、透明基板1および対向基板4の外周部に封止材8を形成して電解質層7を封入する。必要に応じて、電解質層7上に対向基板4を設置した後、対向基板4を電解質層7に押し付けて電解質層7をその面に垂直な方向に圧縮してもよい。このようにすることにより、電解質層7を構成する多孔質膜の厚さが圧縮により減少する際に、この多孔質膜の空隙部に含まれる電解液が押し出されて電解液が多孔質電極3に浸透するため、電解液が多孔質電極3の全体に容易に行き渡るようにすることができる。最終的な電解質層7の厚さは、例えば1~100μm、好適には1~50μmである。以上により、目的とする色素増感光電変換素子が製造される。実施例8色素増感光電変換素子を以下のようにして製造した。実施例4と同様にして、多孔質電極3に式3で表される色素を担持させる工程まで実施する。一方、溶媒としての3-メトキシプロピオニトリルMPNに、1.0Mの1-プロピル-3-メチルイミダゾリウムヨーダイドMPImI、0.1Mのヨウ素I2、そして添加剤として0.3MのN-ブチルベンズミダゾールNBBを溶解させ、電解液を調製した。そして、空隙率71.4、膜厚31.2μmのポリオレフィンからなる多孔質膜にこの電解液を含浸させた。次に、透明基板1上の多孔質電極3上に、上記のようにして予め電解液を含浸させたポリオレフィンからなる多孔質膜を設置し、電解質層7を形成した。次に、この多孔質膜をプレスにより膜面に垂直方向に圧縮する。圧縮後の多孔質膜の実空隙率は50であった。次に、電解質層7の外周に封止材としてアイオノマー樹脂フィルムとアクリル系紫外線硬化樹脂とを設けた。対極6は、予め直径0.5mmの注液口が形成されたFTO層の上に厚さ50nmのクロム層および厚さ100nmの白金層を順次スパッタリング法によって積層し、その上に塩化白金酸のイソプロピルアルコール2-プロパノール溶液をスプレーコートし、385°C、15分間加熱することにより形成した。そして、こうして形成された対極6を上記の電解質層7上に設置し、電解質層7の外周に設けられた封止材と接着し、色素増感光電変換素子を完成した。実施例9電解液を含浸させる多孔質膜として、空隙率70.7、膜厚30μmのポリオレフィンからなる多孔質膜を用いて電解質層7を形成した。その他は実施例8と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例10電解液を含浸させる多孔質膜として、空隙率70.5、膜厚44μmのポリオレフィンからなる多孔質膜を用いて電解質層7を形成した。その他は実施例8と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例11電解液を含浸させる多孔質膜として、空隙率79、膜厚28μmのポリエステルからなる多孔質膜を用いて電解質層7を形成した。その他は実施例8と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例12電解液を含浸させる多孔質膜として、空隙率72.8、膜厚29.8μmのセルロースからなる多孔質膜を用いて電解質層7を形成した。その他は実施例8と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例13電解液を含浸させる多孔質膜として、空隙率78.3、膜厚32μmのポリエステルからなる多孔質膜を用いて電解質層7を形成した。その他は実施例8と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例14電解液を含浸させる多孔質膜として、空隙率82.7、膜厚22μmのポリエステルからなる多孔質膜を用いて電解質層7を形成した。その他は実施例8と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例3多孔質膜を用いないで電解液のみからなる電解質層7を形成した。また、式2で表される色素の代わりにZ991を用いた。その他は実施例8と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。表3に、実施例8~14の色素増感光電変換素子において電解質層7の形成に用いた多孔質膜の素材、空隙率、膜厚および実空隙率をまとめて示す。ここで、多孔質膜の実空隙率は次のように表される。実空隙率=100-100-膜の空隙率×膜の体積m3/電解質層7の体積m3-多孔質電極3のかさ体積m3電解質層7を、電解液を含む、あるいは電解液が含浸された多孔質膜により構成することより得られる効果を、色素増感光電変換素子を製造して検証した。ただし、実施例8~14において、式2で表される色素の代わりにZ991を用いて色素増感光電変換素子を製造し、これらを参考例1~7とした。参考例1~7および比較例3の色素増感光電変換素子の電流-電圧特性を測定した。測定は、色素増感光電変換素子に擬似太陽光AM1.5、100mW/cm2を照射して行った。図6および図7にこの色素増感光電変換素子の電流-電圧特性の測定結果を示す。また、表4、5にこの色素増感光電変換素子の開放端電圧Voc、電流密度Jsc、フィルファクターFF、光電変換効率Effおよび内部抵抗Rsを示す。図8に、実施例8~14の色素増感光電変換素子において電解質層7の形成に用いた多孔質膜の実空隙率と、参考例1~7の色素増感光電変換素子の光電変換効率を比較例3の色素増感光電変換素子の光電変換効率で規格化した規格化光電変換効率との関係を示す。表4、表5および図6~図8より、参考例1~7の色素増感光電変換素子の光電変換効率は、比較例3の色素増感光電変換素子の光電変換効率に比べると、総じて少し低い。しかしながら、実空隙率が50以上の多孔質膜を電解質層7の形成に用いた参考例1、2、4~7の色素増感光電変換素子の光電変換効率は、比較例3の色素増感光電変換素子の光電変換効率の80以上である。そして、参考例1、2、4~7の色素増感光電変換素子の光電変換効率は、電解質層7の形成に用いた多孔質膜の実空隙率が大きくなるにつれて増加し、実空隙率が80以上100未満では、比較例3の色素増感光電変換素子の光電変換効率に匹敵する値となる。図9に、実空隙率が79の多孔質膜を電解質層7の形成に用いた参考例7の色素増感光電変換素子および電解液のみから電解質層7を形成した比較例3の色素増感光電変換素子のIPCEスペクトルの測定結果を示す。図9に示すように、参考例7の色素増感光電変換素子は、比較例3の色素増感光電変換素子に比べて、全波長領域において光電変換効率が増加していることが分かる。これは次のような理由によるものと考えられる。すなわち、図10Aに示すように、比較例3の色素増感光電変換素子においては、多孔質電極101に入射した光のうち光増感色素で吸収し切れなかった光は電解液のみからなる電解質層102を透過してしまう。これに対し、図10Bに示すように、参考例7の色素増感光電変換素子においては、多孔質電極3に入射した光のうち光増感色素で吸収し切れず、電解質層7に入射した光は、電解質層7を形成する多孔質膜が多くの空隙部を有することにより、この多孔質膜により効果的に散乱される。こうして電解質層7で散乱された光が多孔質電極3に裏面側から再び入射し、光増感色素で吸収される。この場合、この多孔質膜による散乱光は多孔質電極3の面に対して斜めに入射する成分が多いため、この多孔質電極3内部での光路長が大幅に長くなり、多孔質電極3による入射光の捕集率が高くなる。この結果、参考例7の色素増感光電変換素子においては、比較例3の色素増感光電変換素子に比べて、全波長領域において光電変換効率が増加する。この第3の実施の形態によれば、第2の実施の形態と同様な利点に加えて、次のような利点を得ることができる。すなわち、色素増感光電変換素子の電解質層7を電解液を含む多孔質膜により構成しているため、電解質層7が固体状であり、光電変換素子が破損した際に電解液が漏れるのを有効に防止することができる。また、多孔質電極3と対極6とが絶縁性の多孔質膜により分離されているため、色素増感光電変換素子が折れ曲がっても、多孔質電極3と対極6との電気的絶縁性が低下するのを防止することができる。また、従来の色素増感光電変換素子のように、電解液を注入するための注液穴を設けたり、電解液注入後に電解液を拭き取ったり、注液穴を塞いだりする必要がなくなるため、色素増感光電変換素子を容易にしかも簡単に製造することができる。また、実質的に電解液を膜として扱うことができるため、電解液の扱いが極めて簡単となる。このため、例えば、ロールツーロールrolltorollプロセスにより透明フィルム上に色素増感光電変換素子を製造する場合において、電解液を含む多孔質膜からなる電解質層7を膜として透明フィルム上に貼り付けることが可能となる。さらに、この色素増感光電変換素子においては、多孔質電極3に吸着した光増感色素で吸収し切れなかった入射光は、電解質層7で散乱されて多孔質電極3に再び入射する。この結果、この色素増感光電変換素子は、電解質層7を電解液だけで構成する従来の色素増感光電変換素子に匹敵する高い光電変換効率を得ることができる。そして、この優れた色素増感光電変換素子を用いることにより、高性能の電子機器などを実現することができる。4.第4の実施の形態[色素増感光電変換素子]第4の実施の形態による色素増感光電変換素子は、第3の実施の形態による色素増感光電変換素子と同様な構成を有する。[色素増感光電変換素子の製造方法]図11A~Cは第4の実施の形態による色素増感光電変換素子の製造方法を示す。図11Aに示すように、この色素増感光電変換素子の製造方法においては、まず、第3の実施の形態と同様にして、多孔質電極3を形成する。一方、図11Aに示すように、電解液を含む多孔質膜からなる電解質層7の外周に例えば熱硬化性の封止材8を電解質層7と一体的に形成した一体型膜を用意する。この状態の電解質層7の厚さは最終的な電解質層7の厚さよりも大きい。封止材8の厚さはこの電解質層7の厚さよりも大きく、最終的にこの封止材8により十分な封止を行うことができる厚さになっている。次に、図11Bに示すように、電解液を含む多孔質膜からなる電解質層7の外周に封止材8を形成した一体型膜を多孔質電極3上に設置する。次に、図11Cに示すように、電解質層7および封止材8の上に、対向基板4上に設けられた対極6を設置し、対向基板4を電解質層7に押し付けてこの電解質層7をその面に垂直な方向に圧縮するとともに、加熱により封止材8を硬化させ、封止を行う。この際、電解質層7を構成する多孔質膜の厚さは圧縮により減少するが、最終的な多孔質膜の実空隙率が所望の値になるようにする。以上により、目的とする色素増感光電変換素子が製造される。一方、色素増感光電変換素子において、かさあるいは厚さのある、多孔質カーボンや多孔質金属などからなる対極6を用いる場合には、多孔質電極3のかさに加えて、この対極6のかさも考慮して、電解質層7と封止材8との一体型膜を形成する。図12AおよびBはそのような色素増感光電変換素子の製造方法を示す。図12Aに示すように、この色素増感光電変換素子の製造方法においては、まず、第3の実施の形態と同様にして、多孔質電極3を形成する。一方、図12Aに示すように、電解液を含む多孔質膜からなる電解質層7の外周に例えば熱硬化性の封止材8を電解質層7と一体的に形成した一体型膜を用意する。この状態の電解質層7の厚さは最終的な電解質層7の厚さよりも大きい。封止材8の厚さはこの電解質層7の厚さよりも大きく、最終的にこの封止材8により十分な封止を行うことができる厚さになっている。加えて、対向基板4上に導電層5を介して対極6を設けたものを用意する。次に、図12Bに示すように、電解液を含む多孔質膜からなる電解質層7の外周に封止材8を形成した一体型膜を多孔質電極3上に設置し、続いて電解質層7および封止材8の上に対向基板4上に設けられた対極6を設置し、対向基板4を電解質層7に押し付ける。こうして電解質層7をその面に垂直な方向に圧縮するとともに、加熱により封止材8を硬化させ、封止を行う。この際、電解質層7を構成する多孔質膜の厚さは圧縮により減少するが、最終的な多孔質膜の実空隙率が所望の値になるようにする。以上により、目的とする色素増感光電変換素子が製造される。上記以外のことについては、第3の実施の形態と同様である。この第4の実施の形態によれば、第3の実施の形態と同様な利点に加えて、封止材8の形成プロセスを省略することができることにより、色素増感光電変換素子をより簡単に製造することができるという利点を得ることができる。5.第5の実施の形態[色素増感光電変換素子]第5の実施の形態による色素増感光電変換素子においては、電解質層7を構成する電解液に6.04≦pKa≦7.3の添加剤が添加される点で第2の実施の形態と異なる。このような添加剤は、ピリジン系添加剤や複素環を有する添加剤などである。ピリジン系添加剤の具体例を挙げると、2-NH2-Py、4-MeO-Py、4-Et-Pyなどである。複素環を有する添加剤の具体例を挙げると、MIm、24-Lu、25-Lu、26-Lu、34-Lu、35-Luなどである。また、電解質層7に含まれる電解液の溶媒としては、分子量が47.36以上の溶媒が用いられる。このような溶媒は、例えば、3-メトキシプロピオニトリルMPN、メトキシアセトニトリルMAN、アセトニトリルANとバレロニトリルVNとの混合液などである。[色素増感光電変換素子の製造方法]この色素増感光電変換素子の製造方法は、電解質層7を構成する電解液に6.04≦pKa≦7.3の添加剤を添加する点を除いて、第2の実施の形態による色素増感光電変換素子の製造方法と同様である。実施例15実施例8の電解液に添加剤として2-NH2-Py0.054gを溶解させ、電解液を調製した。その他は実施例8と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例16添加剤として4-MeO-Pyを用いて電解液を調製した。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例17添加剤として4-Et-Pyを用いて電解液を調製した。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例18添加剤としてMImを用いて電解液を調製した。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例19添加剤として24-Luを用いて電解液を調製した。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例20添加剤として25-Luを用いて電解液を調製した。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例21添加剤として26-Luを用いて電解液を調製した。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例22添加剤として34-Luを用いて電解液を調製した。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例23添加剤として35-Luを用いて電解液を調製した。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例4添加剤を用いないで電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりに下記式で表されるZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例5添加剤としてTBPを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例6添加剤として4-ピコリン4-picを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例7添加剤としてメチルイソニコチネート4-COOMe-Pyを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例8添加剤として4-シアノピリジン4-CN-Pyを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例9添加剤として4-アミノピリジン4-NH2-Pyを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例10添加剤として4-メチルアミノピリジン4-MeNH-Pyを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例11添加剤として3-メトキシピリジン3-MeO-Pyを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例12添加剤として2-メトキシピリジン2-MeO-Pyを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例13添加剤としてメチルニコチネート3-COOMe-Pyを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例14添加剤としてピリジンPyを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例15添加剤として3-ブロモピリジン3-Br-Pyを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例16添加剤としてN-メチルベンズイミダゾールNMBを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例17添加剤としてピラジンpyrazineを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例18添加剤としてチアゾールthiazoleを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例19添加剤としてN-メチルピラゾールMe-pyrazoleを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例20添加剤としてキノリンquinolineを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例21添加剤としてイソキノリンisoquinolineを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例22添加剤として2,2’-ビピリジルbpyを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例23添加剤としてピリダジンpyridazineを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例24添加剤としてピリミジンpyrimidineを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例25添加剤としてアクリジンacridineを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例26添加剤として5,6-ベンゾキノリン56-benzoquinolineを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例15と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。添加剤により得られる効果を、色素増感光電変換素子を製造して検証した。ただし、実施例15~23において、式2で表される色素の代わりにZ907を用いて色素増感光電変換素子を製造し、これらを参考例8~16とした。参考例8~16および比較例4~26の色素増感光電変換素子の光電変換効率Effおよび内部抵抗Rsを測定した。表6は、ピリジン系添加剤を用いた参考例8~10および比較例4~15のpKa水、光電変換効率Effおよび内部抵抗Rsを示す。表7は、複素環を有する添加剤を用いた参考例11~16および比較例16~26のpKa水、光電変換効率Effおよび内部抵抗Rsを示す。表6および表7より、6.04≦pKa≦7.3の添加剤を用いた参考例8~16のいずれも、TBPを用いた比較例5に比べて、光電変換効率Effは同等以上であり、内部抵抗Rsは低いことが分かる。図13は参考例8~16および比較例5~26の光電変換効率EffをpKaに対してプロットしたものである。また、図14は参考例8~16および比較例5~26の内部抵抗RsをpKaに対してプロットしたものである。次に、電解液に添加する添加剤の効果の電解液の溶媒種依存性について説明する。分子量が異なる溶媒ごとに添加剤の効果を確認した。ここでは、pKaが比較的近いTBPと4-Et-Py4ethylpyridineとを比較対象とした。評価方法は次の通りである。各溶媒ごとに、電解液の添加剤として4-Et-Pyを用いた色素増感光電変換素子の光電変換効率Eff4-Et-Pyと電解液の添加剤としてTBPを用いた色素増感光電変換素子の光電変換効率EffTBPとを測定する。ただし、これらの色素増感光電変換素子においては、光増感色素としてZ991を用いた。そして、これらの光電変換効率の差ΔEff=Eff4-Et-Py-EffTBPを効果の指標とする。溶媒としては、アセトニトリルAN、アセトニトリルANとバレロニトリルVNとの混合液、メトキシアセトニトリルMANおよび3-メトキシプロピオニトリルMPNの四種類を用いた。表8に、各溶媒に対して分子量、Eff4-Et-Py、EffTBPおよびΔEffを示す。ただし、アセトニトリルANに対するEff4-Et-Py、EffTBPおよびΔEffの値はSolarEnergyMaterialsSolarCells200380167で報告されたものを参照した。図15は各溶媒の分子量に対して光電変換効率の差ΔEffをプロットしたものである。表8および図15より、ΔEff>0、言い換えればEffTBPよりEff4-Et-Pyの方が大きい分子量の範囲は47.36以上であることが分かる。ただし、47.36という値は、アセトニトリルANとバレロニトリルVNとの混合液の混合体積分率を用いて算出した見掛けの分子量である。以上のことから、47.36以上の分子量を有する溶媒では、電解液の添加剤として6.04≦pKa≦7.3の添加剤を用いることは効果があると言えることが分かる。以上のように、この第5の実施の形態によれば、電解質層7を構成する電解液の添加剤として6.04≦pKa≦7.3の添加剤を用いているため、第1の実施の形態と同様な利点に加えて、次のような利点を得ることができる。すなわち、電解液の添加剤としてTBPを用いた従来の色素増感光電変換素子と比べて、同等以上の光電変換効率および同等以下の内部抵抗を得ることができ、優れた光電変換特性を有する色素増感光電変換素子を得ることができる。また、6.04≦pKa≦7.3の添加剤は種々のものがあるため、添加剤の選択の幅が極めて広い。6.第6の実施の形態[色素増感光電変換素子]この色素増感光電変換素子においては、電解質層7を構成する電解液の溶媒として、少なくとも、電子対受容性の官能基を有するイオン液体と電子対供与性の官能基を有する有機溶媒とを含むものが用いられる点で第2の実施の形態と異なる。典型的には、電子対受容性の官能基はイオン液体を構成するカチオンが有する。イオン液体のカチオンは、好適には、第四級窒素原子を有する芳香族アミンカチオンからなり、芳香環中に水素原子を有する有機カチオンである。この有機カチオンは、イミダゾリウムカチオン、ピリジニウムカチオン、チアゾリウムカチオン、ピラゾニウムカチオンなどであるが、これに限定されるものではない。イオン液体のアニオンは、好適には76Å3以上、より好適には100Å3以上の大きさのファンデルワールス体積を有するアニオンが用いられる。電子対受容性の官能基を有するイオン液体の具体例を挙げると以下の通りである。EMImTCB:1-エチル-3-メチルイミダゾリウムテトラシアノボレートEMImTFSI:1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホンアミドEMImFAP:1-エチル-3-メチルイミダゾリウムトリスペンタフルオロエチルトリフルオロホスヘートEMImBF4:1-エチル-3-メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート電子対供与性の官能基を有する有機溶媒は、蒸発速度を低下させる観点から、好適には下記の化学構造を有するが、これに限定されるものではない。エーテルケトンアミン構造第一級アミン第三級アミン芳香族アミンピリジン構造イミダゾール構造スルホンスルホキシド電子対供与性の官能基を有する有機溶媒の具体例を挙げると以下の通りである。MPN:3-メトキシプロピオニトリル3methoxypropionitrileGBL:γ-ブチロラクトンγbutyrolactoneDMF:N,N-ジメチルホルムアミドNNdimethylformamidediglyme:ジエチレングリコールジメチルエーテルdiethyleneglycoldimethylethertriglyme:トリエチレングリコールジメチルエーテルtriethyleneglycoldimethylethertetraglyme:テトラエチレングリコールジメチルエーテルtetraethyleneglycoldimethyletherPhOAN:フェノキシアセトニトリルphenoxyacetonitrilePC:プロピレンカーボネートpropylenecarbonateaniline:アニリンanilineDManiline:N,N-ジメチルアニリンNNdimethylanilineNBB:N-ブチルベンズイミダゾールNbutylbenzimidazoleTBP:tert-ブチルピリジンtertbutylpyridineEMS:エチルメチルスルホンethylmethylsulfoneDMSO:ジメチルスルホキシドdimethylsulfoxide第三級窒素原子を有する有機溶媒の具体例を五つの種類に分けて挙げると以下の通りである。1メチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、エチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、エチルメチルアミン、n-プロピルアミン、iso-プロピル、ジプロピルアミン、n-ブチルアミン、sec-ブチルアミン、tert-ブチルアミン2エチレンジアミン3アニリン、N,N-ジメチルアニリン4ホルムアミド、N-メチルホルムアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、アセトアミド、N-メチルアセトアミド、N,N-ジメチルアセトアミド5N-メチルピロリドン1~4を一般式で書くと、分子量1000以下の有機分子において、以下の分子骨格を有する分子である。ただし、式中、R1、R2、R3は、H、CnHmn=1~20、m=3~41、フェニル基、アルデヒド基およびアセチル基からなる群より選ばれた一つの置換基。[色素増感光電変換素子の製造方法]この色素増感光電変換素子の製造方法は、電解質層7を構成する電解液の溶媒として、少なくとも、電子対受容性の官能基を有するイオン液体と電子対供与性の官能基を有する有機溶媒とを含むものを用いる点を除いて、第2の実施の形態による色素増感光電変換素子の製造方法と同様である。実施例24EMImTCBとdiglymeとを1:1の重量比で混合した混合溶媒2.0gに1-プロピル-3-メチルイミダゾリウムヨーダイド1.0g、ヨウ素I20.10g、そして添加剤として2-NH2-Py0.054gを溶解させ、電解液を調製した。その他は実施例4と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例25溶媒としてEMImTCBとtriglymeとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例26溶媒としてEMImTCBとtetraglymeとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例27溶媒としてEMImTCBとMPNとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例28溶媒としてEMImTCBとPhOANとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例29溶媒としてEMImTCBとGBLとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例30溶媒としてEMImTCBとPCとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例31溶媒としてEMImTCBとアニリンとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例32溶媒としてEMImTCBとDMFとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例33溶媒としてEMImTCBとDManilineとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例34溶媒としてEMImTCBとNBBとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例35溶媒としてEMImTCBとTBPとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例36溶媒としてEMImTFSIとtriglymeとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例37溶媒としてEMImFAPとtriglymeとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例38溶媒としてEMImTCBとEMSとを1:1の重量比で混合した混合溶媒2.0gに、1-プロピル-3-メチルイミダゾリウムヨーダイド1.0g、ヨウ素I20.10g、そしてN-ブチルベンゾイミダゾールNBB0.054gを用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。実施例39溶媒としてEMImTCBとDMSOとを1:1の重量比で混合した混合溶媒2.0gに、1-プロピル-3-メチルイミダゾリウムヨーダイド1.0g、ヨウ素I20.10g、そしてN-ブチルベンゾイミダゾールNBB0.045gを用いて電解液を調製した。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例27溶媒としてdiglymeを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例28溶媒としてEMImTCBを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例29溶媒としてMPNを用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例30溶媒としてEMImTCBとPhANフェニルアセトニトリルphenylacetonitrileとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例31溶媒としてEMImBF41-エチル-3-メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート1ethyl3methylimidazoliumtetrafluoroborateとtriglymeとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例32溶媒としてEMImOTf1-エチル-3-メチルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホネート1ethyl3methylimidazoliumtrifluorometanesulfonateとtriglymeとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。比較例33溶媒としてP222MOMTFSIトリエチルメトキシメチルホスホニウムビストリフルオロメチルスホニルアミドtriethylphosphoniumbisimideとtriglymeとを1:1の重量比で混合した混合溶媒を用いて電解液を調製した。また、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。その他は実施例24と同様にして色素増感光電変換素子を製造した。表9は、実施例24~39および比較例30~33のイオン液体と有機溶媒との混合溶媒の蒸発速度低下率Zvaporを求めた結果を示す。ただし、混合溶媒における有機溶媒の重量比は50wtである。Zvapor=[1-混合溶媒における有機溶媒の重量比×kmixture/kneat]×100と定義される。kneatは有機溶媒単体の蒸発速度、kmixtureはイオン液体と有機溶媒との混合溶媒の蒸発速度であり、いずれもTGThermoGravimetry-DTADifferentialThermalAnalysis測定示差熱-熱重量同時測定で求められる。Zvaporの値が大きいほど混合溶媒における有機溶媒成分の揮発性が有機溶媒単体を用いた場合と比較して低下していることを示す。表9より、実施例24~39ではZvaporは大きな正の値を示し、イオン液体と有機溶媒との混合による有機溶媒成分の揮発性の低下が見られる。これに対し、比較例30~33はZvaporは0または負の値を示し、イオン液体と有機溶媒との混合による有機溶媒成分の揮発性の低下は見られない。図16は種々の溶媒のTG-DTA曲線を示す。図16から分かるように、EMImTCBとMPNとの混合溶媒EMImTCBの重量比は50wtを用いた場合実施例27、曲線4には、MPN単体を用いた場合比較例29、曲線5に比べて重量減少はずっと小さい。また、EMImTCBとGBLとの混合溶媒EMImTCBの重量比は50wtを用いた場合実施例29、曲線2には、GBL単体を用いた場合曲線3に比べて重量減少は小さい。図17は、EMImTCBとdiglymeとの混合溶媒EMImTCBの重量比は50wtを用いた場合実施例24、EMImTCB単体を用いた場合およびdiglyme単体を用いた場合のTG-DTA曲線を示す。図17より、EMImTCBとdiglymeとの混合溶媒を用いた場合には、diglyme単体を用いた場合に比べて重量減少は極めて少なく、EMImTCB単体を用いた場合に近い重量減少に抑えられていることが分かる。図18は、EMImTCBとtriglymeとの混合溶媒EMImTCBの重量比は50wtを用いた場合実施例25、EMImTCB単体を用いた場合およびtriglyme単体を用いた場合のTG-DTA曲線を示す。図18より、EMImTCBとtriglymeとの混合溶媒を用いた場合には、triglyme単体を用いた場合に比べて重量減少は極めて少なく、EMImTCB単体を用いた場合に近い重量減少に抑えられていることが分かる。図19は、EMImTCBとtetraglymeとの混合溶媒EMImTCBの重量比は50wtを用いた場合実施例26、EMImTCB単体を用いた場合およびtetraglyme単体を用いた場合のTG-DTA曲線を示す。図19より、EMImTCBとtetraglymeとの混合溶媒を用いた場合には、tetraglyme単体を用いた場合に比べて重量減少は極めて少なく、EMImTCB単体を用いた場合と同様にほとんど重量減少が見られないことが分かる。電解質層7を構成する電解液の溶媒として、電子対受容性の官能基を有するイオン液体と電子対供与性の官能基を有する有機溶媒とを含むものを用いることによる効果を、色素増感光電変換素子を製造して検証した。そのために、電解液の溶媒としてEMImTCBとdiglymeとの混合溶媒を用いた実施例24の色素増感光電変換素子において、式2で表される色素の代わりにZ907を用いたものを製造し、これを参考例17として電流-電圧特性を測定した。また、電解液の溶媒としてdiglyme単体を用いた比較例27の色素増感光電変換素子および電解液の溶媒としてEMImTCB単体を用いた比較例28の色素増感光電変換素子を製造し、電流-電圧特性を測定した。測定は、色素増感光電変換素子に擬似太陽光AM1.5、100mW/cm2を照射して行った。表10にこの色素増感光電変換素子の開放端電圧Voc、電流密度Jsc、フィルファクターFFおよび光電変換効率を示す。表10より、電解液の溶媒としてEMImTCBとdiglymeとの混合溶媒を用いた参考例17の色素増感光電変換素子の光電変換特性は、電解液の溶媒としてEMImTCB単体を用いた比較例28の色素増感光電変換素子の光電変換特性に比べてはるかに良好である。この光電変換特性は、電解液の溶媒としてdiglyme単体を用いた場合と同等である。電解液の溶媒として、EMImTCBとMPNとの混合溶媒EMImTCBの重量比は22wt、EMImTFSIとMPNとの混合溶媒EMImTFSIの重量比は35wtおよびMPN単体を用いた色素増感光電変換素子の電流-電圧曲線を測定した。ただし、これらの色素増感光電変換素子においては、式2で表される色素の代わりにZ907を用いた。測定は、色素増感光電変換素子に擬似太陽光AM1.5、100mW/cm2を照射して行った。表11にこの色素増感光電変換素子の開放端電圧Voc、電流密度Jsc、フィルファクターFFおよび光電変換効率を示す。表11より、電解液の溶媒としてEMImTCBとMPNとの混合溶媒を用いた色素増感光電変換素子および電解液の溶媒としてEMImTFSIとMPNとの混合溶媒を用いた色素増感光電変換素子とも、電解液の溶媒としてMPN単体を用いた色素増感光電変換素子と同等の光電変換特性が得られている。ここで、電解液の溶媒として上記の混合溶媒を用いた色素増感光電変換素子では、MPN単体を用いた色素増感光電変換素子と比較して、Jscが低下し、Vocが上昇することが分かる。Jscが低下するのは、イオン液体を混合したことによる、電解液中のレドックス対の拡散性の低下によるものと考えられる。また、Vocが上昇するのは、イオン液体が酸化チタンからなる多孔質電極の表面に擬似吸着することによる酸化チタンの電子電位の変化、もしくはレドックス対との相互作用による酸化還元電位の変化によるものと考えられる。電解液の溶媒としてEMImTCBとEMSとの混合溶媒EMImTCBの重量比は50wtを用いた実施例38の色素増感光電変換素子において、式2で表される色素の代わりにZ991を用いたものを製造し、これを参考例18として電流-電圧曲線を測定した。また、電解液の溶媒としてEMImTCB単体を用いた比較例28の色素増感光電変換素子の電流-電圧曲線を測定した。測定は、色素増感光電変換素子に擬似太陽光AM1.5、100mW/cm2を照射して行った。表12にこの色素増感光電変換素子の開放端電圧Voc、電流密度Jsc、フィルファクターFFおよび光電変換効率を示す。表12より、電解液の溶媒としてEMImTCBとEMSとの混合溶媒を用いた参考例18の色素増感光電変換素子は、電解液の溶媒としてEMImTCB単体を用いた比較例28の色素増感光電変換素子に比べて、光電変換効率が約1高く、Jscも約2mA/cm2も高い。Jscが増加したのは、電解液の粘性率が低下したことによる。電解液の溶媒としてEMImTCBとMPNとの混合溶媒EMImTCBの重量比は22wtを用いた実施例27の色素増感光電変換素子において、式2で表される色素の代わりにZ907を用いたものを製造し、これを参考例19として加速試験を行った。また、電解液の溶媒としてEMImTFSIとMPNとの混合溶媒EMImTFSIの重量比は35wtを用いた色素増感光電変換素子において、式2で表される色素の代わりにZ907を用いたものを製造し、これを参考例20として加速試験を行った。また、MPN単体を用いた比較例29の色素増感光電変換素子を製造し、加速試験を行った。図20は、これらの色素増感光電変換素子の加速試験を行った結果を示す。図20の横軸は85°Cでの保持時間、縦軸は光電変換効率を示す。試験は色素増感光電変換素子を85°Cに保たれた暗所で行った。図20より、電解液の溶媒としてMPN単体を用いた色素増感光電変換素子では、試験を開始してから光電変換効率が減少し続け、170時間後には初期に比べて30以上も減少している。これに対して、電解液の溶媒としてEMImTCBとMPNとの混合溶媒EMImTCBの重量比は22wt、EMImTFSIとMPNとの混合溶媒EMImTFSIの重量比は35wtを用いた色素増感光電変換素子では試験開始後170時間経過しても光電変換効率の減少は僅かであり、耐久性が高いことが分かる。これは、イオン液体分子が有機溶媒分子と相互作用することによる揮発性の低下や電解液成分電極界面とのイオン液体分子の相互作用による安定化が原因であると考えられる。図21は、電解液の溶媒としてEMImTCBとdiglymeとの混合溶媒を用いた場合の混合溶媒中のEMImTCBの含有量と蒸発速度低下率との関係を調べた結果を示す。図21より、EMImTCBの含有量が15wt以上であれば、蒸発速度の低下が見られる。次に、イオン液体の好適なカチオンおよびアニオンの構造について説明する。まず、カチオンについては、第四級窒素原子を有する芳香族アミンカチオンからなり、芳香環中に水素原子を有する有機カチオンが好ましい。このような有機カチオンとしては、例えば、イミダゾリウムカチオン、ピリジニウムカチオン、チアゾリウムカチオン、ピラゾニウムカチオンなどがある。アニオンについては、計算科学的に算出されたアニオンのファンデルワールスvanderWaals体積電子雲の大きさにより規定することができる。図22はいくつかのアニオンTCB、TFSI、OTf、BF4のファンデルワールス体積に対して蒸発速度低下率をプロットした図である。各アニオンのファンデルワールス体積の値はJournalofTheElectrochemicalSociety002149A1385A1388を参照した。TCBアニオンのファンデルワールス体積としては、TCBアニオンと類似の構造を持つC2H54Bアニオンのファンデルワールス体積を用いた。これらのデータを一次関数でフィッティングした。ファンデルワールス体積をx、蒸発速度低下率をyで表すと、フィッティング式はy=0.5898x-44.675である。図22より、ファンデルワールス体積が76Å3以上、好適には100Å3以上のアニオンでは蒸発速度の低下が起こると考えられる。次に、電子対受容性の官能基を有するイオン液体と電子対供与性の官能基を有する有機溶媒とからなる混合溶媒において蒸発速度が低下する原理を考察した結果について説明する。この混合溶媒においては、イオン液体が有する電子対受容性の官能基と有機溶媒が有する電子対供与性の官能基エーテル基やアミノ基などとの間に水素結合が形成され、熱的に安定化する。図23に一例を示す。図23に示すように、この例では、イオン液体のイミダゾリウムカチオンの電子対受容性の官能基酸性プロトンとdiglyme分子のエーテル基-O-との間に水素結合破線で示すが形成されている。このように、この混合溶媒においては、イオン液体と有機溶媒との間に水素結合が形成されることにより熱的に安定化するため、蒸発速度が低下すると考えることができる。特に、有機溶媒の1分子中の電子対供与性の官能基の数が多くなると、蒸発速度低下率が大きくなる。例えば、図24は、有機溶媒がtriglymeである例を示すが、この例では、イオン液体のイミダゾリウムカチオンの二つの電子対受容性の官能基酸性プロトンとtriglymeの二つのエーテル基との間にそれぞれ水素結合が形成され、熱的により安定化する。また、この場合、イオン液体のイミダゾリウムカチオンの一つの電子対受容性の官能基とtriglymeの一つのエーテル基との間に水素結合が形成されると、イオン液体のイミダゾリウムカチオンの他の電子対受容性の官能基にtriglymeの他のエーテル基が近接する。言い換えると、triglymeがイミダゾリウムカチオンを巻き込む。このため、イオン液体のイミダゾリウムカチオンの他の電子対受容性の官能基とtriglymeの他のエーテル基とが相互作用しやすくなり、それらの間に水素結合が容易に形成される。以上のように、この第6の実施の形態によれば、電解質層7を構成する電解液の溶媒として、電子対受容性の官能基を有するイオン液体と電子対供与性の官能基を有する有機溶媒とからなる混合溶媒を用いている。このため、第2の実施の形態と同様な利点に加えて、電解液の揮発を有効に抑制することができ、しかもこの混合溶媒の粘性率は低く、したがって電解液の粘性率を低くすることができるという利点を得ることができる。7.第7の実施の形態[色素増感光電変換素子]第7の実施の形態による色素増感光電変換素子においては、多孔質電極13が金属/金属酸化物微粒子により構成され、典型的には、これらの金属/金属酸化物微粒子が焼結されたものからなる。図25にこの金属/金属酸化物微粒子11の構造の詳細を示す。図25に示すように、金属/金属酸化物微粒子11は、金属からなる球状のコア11aとこのコア11aの周りを取り囲む金属酸化物からなるシェル11bとからなるコア/シェル構造を有する。この金属/金属酸化物微粒子11の金属酸化物からなるシェル11bの表面に一種または複数種の光増感色素図示せずが結合あるいは吸着する。金属/金属酸化物微粒子11のシェル11bを構成する金属酸化物は、例えば、酸化チタンTiO2、酸化スズSnO2、酸化ニオブNb2O5、酸化亜鉛ZnOなどが用いられる。これらの金属酸化物の中でも、TiO2、取り分けアナターゼ型のTiO2を用いることが好ましい。ただし、金属酸化物の種類はこれらに限定されるものではなく、必要に応じて、二種類以上の金属酸化物を混合または複合化して用いることができる。また、金属/金属酸化物微粒子11の形態は粒状、チューブ状、棒状などのいずれであってもよい。上記の金属/金属酸化物微粒子11の粒径に特に制限はないが、一般的には一次粒子の平均粒径で1~500nmであり、取り分け1~200nmが好ましく、特に好ましくは5~100nmである。また、金属/金属酸化物微粒子11のコア11aの粒径は一般的には1~200nmである。この色素増感光電変換素子の上記以外の構成は第2の実施の形態と同様である。[色素増感光電変換素子の製造方法]この色素増感光電変換素子の製造方法は、多孔質電極3を金属/金属酸化物微粒子11により形成することを除いて、第2の実施の形態による色素増感光電変換素子の製造方法と同様である。多孔質電極3を構成する金属/金属酸化物微粒子11は従来公知の方法により製造することができる例えば、JpnJApplPhysVol46No4B2007pp25672570参照。一例として、コア11aがAu、シェル11bがTiO2からなる金属/金属酸化物微粒子11の製造方法の概要を説明すると次の通りである。すなわち、まず、5×104MHAuCl4500mLの加熱した溶液に脱水クエン酸3ナトリウムを混合攪拌する。次に、メルカプトウンデカン酸をアンモニア水溶液に2.5重量添加攪拌した後、Auナノ粒子分散溶液に添加し、2時間保温する。次に、1MHClを添加して溶液のpHを3にする。次に、チタンイソプロポキシドおよびトリエタノールアミンを窒素雰囲気下でAuコロイド溶液に添加する。こうして、コア11aがAu、シェル11bがTiO2からなる金属/金属酸化物微粒子11が製造される。[色素増感光電変換素子の動作]次に、この色素増感光電変換素子の動作について説明する。この色素増感光電変換素子は、光が入射すると、対極6を正極、透明電極2を負極とする電池として動作する。その原理は次の通りである。なお、ここでは、透明電極2の材料としてFTOを用い、多孔質電極3を構成する金属/金属酸化物微粒子11のコア11aの材料としてAu、シェル11bの材料としてTiO2を用い、レドックス対としてI/I3の酸化還元種を用いることを想定している。ただし、これに限定されるものではない。透明基板1および透明電極2を透過し、多孔質電極3に入射した光子を多孔質電極3に結合した光増感色素が吸収すると、この光増感色素中の電子が基底状態HOMOから励起状態LUMOへ励起される。こうして励起された電子は、光増感色素と多孔質電極3との間の電気的結合を介して、多孔質電極3を構成する金属/金属酸化物微粒子11のシェル11bを構成するTiO2の伝導帯に引き出され、多孔質電極3を通って透明電極2に到達する。加えて、金属/金属酸化物微粒子11のAuからなるコア11aの表面に光が入射することにより局在表面プラズモンが励起され、電場増強効果が得られる。そして、この増強電場によりシェル11bを構成するTiO2の伝導帯に電子が大量に励起され、多孔質電極3を通って透明電極2に到達する。このように、多孔質電極3に光が入射したとき、透明電極2には、光増感色素の励起により発生した電子が到達することに加えて、金属/金属酸化物微粒子11のコア11aの表面における局在表面プラズモンの励起によりシェル11bを構成するTiO2の伝導帯に励起される電子も到達する。このため、高い光電変換効率を得ることができる。一方、電子を失った光増感色素は、電解質層6中の還元剤、例えばIから下記の反応によって電子を受け取り、電解質層6中に酸化剤、例えばI3I2とIとの結合体を生成する。2I→I22eI2I→I3こうして生成された酸化剤は拡散によって対極6に到達し、上記の反応の逆反応によって対極6から電子を受け取り、もとの還元剤に還元される。I3→I2II22e→2I透明電極2から外部回路へ送り出された電子は、外部回路で電気的仕事をした後、対極6に戻る。このようにして、光増感色素にも電解質層6にも何の変化も残さず、光エネルギーが電気エネルギーに変換される。この第7の実施の形態によれば、第2の実施の形態と同様な利点に加えて、次のような利点を得ることができる。すなわち、多孔質電極3は、金属からなる球状のコア11aとこのコア11aの周りを取り囲む金属酸化物からなるシェル11bとからなるコア/シェル構造を有する金属/金属酸化物微粒子11により構成されている。このため、この多孔質電極3と対極6との間に電解質層7を充填した場合、電解質層7の電解質が金属/金属酸化物微粒子11の金属からなるコア11aと接触することがなく、電解質による多孔質電極11の溶解を防止することができる。従って、金属/金属酸化物微粒子11のコア11aを構成する金属として表面プラズモン共鳴の効果が大きい金、銀、銅などを用いることができ、表面プラズモン共鳴の効果を十分に得ることができる。また、電解質層7の電解質としてヨウ素系の電解質を用いることができる。以上により、光電変換効率が高い色素増感光電変換素子を得ることができる。そして、この優れた色素増感光電変換素子を用いることにより、高性能の電子機器を実現することができる。以上、実施の形態および実施例について具体的に説明したが、本技術は、上述の実施の形態および実施例に限定されるものではなく、本技術の技術的思想に基づく各種の変形が可能である。例えば、上述の実施の形態および実施例において挙げた数値、構造、構成、形状、材料などはあくまでも例に過ぎず、必要に応じてこれらと異なる数値、構造、構成、形状、材料などを用いてもよい。なお、本技術は以下のような構成も取ることができる。1多孔質電極と対極との間に電解質層が設けられた構造を有し、上記多孔質電極に、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素が結合した色素増感光電変換素子。2上記光増感色素が、式1~3で表される色素のうちの少なくとも一種類の色素である前記1に記載の色素増感光電変換素子。3上記電解質層は電解液を含み、上記電解液に6.04≦pKa≦7.3の添加剤が添加され、および/または、上記多孔質電極および上記対極のうちの少なくとも一方の上記電解質層に面する表面に6.04≦pKa≦7.3の添加剤が吸着している前記1または2に記載の色素増感光電変換素子。4上記添加剤はピリジン系添加剤または複素環を有する添加剤である前記3に記載の色素増感光電変換素子。5上記添加剤は2-アミノピリジン、4-メトキシピリジン、4-エチルピリジン、N-メチルイミダゾール、2,4-ルチジン、2,5-ルチジン、2,6-ルチジン、3,4-ルチジンおよび3,5-ルチジンからなる群より選ばれた少なくとも一種からなる前記4に記載の色素増感光電変換素子。6上記電解液の溶媒の分子量が47.36以上である前記3から5のいずれかに記載の色素増感光電変換素子。7上記溶媒は3-メトキシプロピオニトリル、メトキシアセトニトリルまたはアセトニトリルとバレロニトリルとの混合液である前記6に記載の色素増感光電変換素子。8上記電解質層は電解液を含み、上記電解液の溶媒が、電子対受容性の官能基を有するイオン液体と電子対供与性の官能基を有する有機溶媒とを含む前記1から7に記載の色素増感光電変換素子。9上記電解質層が電解液を含む多孔質膜からなる前記1から8のいずれかに記載の色素増感光電変換素子。10上記多孔質膜が不織布からなる前記9に記載の色素増感光電変換素子。11上記不織布がポリオレフィン、ポリエステルまたはセルロースからなる前記10に記載の色素増感光電変換素子。12上記多孔質電極は半導体からなる微粒子により構成されている前記1から11に記載の色素増感光電変換素子。13少なくとも一つの光電変換素子を有し、上記光電変換素子が、多孔質電極と対極との間に電解質層が設けられた構造を有し、上記多孔質電極に、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素が結合した色素増感光電変換素子である電子機器。14上記光増感色素が、式1~3で表される色素のうちの少なくとも一種類の色素である前記13に記載の電子機器。15官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる色素。16式1で表される色素。17式2で表される色素。18式3で表される色素。19少なくとも一つの光電変換素子および/または複数の光電変換素子が電気的に接続されている光電変換素子モジュールを有し、上記光電変換素子が、多孔質電極と対極との間に電解質層が設けられた構造を有し、上記多孔質電極に、官能基としてカルボキシ基およびチオフェンを有し、配位子として-NCS基を有するポリピリジンルテニウム錯体の-NCS基を2-2,4-ジフルオロフェニルピリジン基で置換してなる光増感色素が結合した色素増感光電変換素子である建築物。20上記光電変換素子および/または上記光電変換素子モジュールは2枚の透明板の間に挟持されている前記19に記載の建築物。"