"有機塩素化合物を含有する地盤内に浄化井戸から有機物材料を含有する液体を供給して嫌気環境状態を作り出す第一段階と、前記第一段階において嫌気環境状態となった前記地盤内に前記浄化井戸から空気と同等以上の酸素を含有する高酸素濃度気体を供給して好気環境状態を作り出す第二段階と、を備えることを特徴とする原位置浄化方法。前記第一段階において、空気よりも酸素の含有量が低い低酸素濃度気体を、前記液体と同時に供給することを特徴とする、請求項1に記載の原位置浄化方法。前記第二段階において、無機塩が含有された水を、前記高酸素濃度気体と同時に供給することを特徴とする、請求項1または請求項2に記載の原位置浄化方法。ところが、前記従来の浄化方法では、地盤が有機塩素化合物とともに他の汚染物質により汚染されている場合に、脱塩素化により浄化できない汚染物質が地盤内に残存する場合があった。また、有機物材料を地盤に供給することにより、副次的にガスが生じる場合や、浄化完了後にも有機物材料が残存する場合があった。このような観点から、本発明は複数の汚染物質により汚染された地盤を浄化することを可能とした原位置浄化方法を提供することを課題とする。前記課題を解決するために、本発明の原位置浄化方法は、有機塩素化合物を含有する地盤内に浄化井戸から有機物材料を含有する液体を供給して嫌気環境状態を作り出す第一段階と、前記第一段階において嫌気環境状態となった前記地盤内に前記浄化井戸から空気と同等以上の酸素を含有する高酸素濃度気体を供給して好気環境状態を作り出す第二段階とを備えることを特徴としている。ここで、高酸素濃度気体は空気であってもよいし、空気よりも酸素濃度が同じまたは高い気体であってもよい。かかる原位置浄化方法によれば、第一段階において嫌気性微生物の増殖を促進させることで有機塩素化合物の脱塩素化を促進させて浄化を行った後、第二段階として好気性微生物の増殖を促進させて第一段階において浄化できない汚染物質の浄化や副次的に生じたガスの除去または分解を行うことができる。地盤の嫌気度が低い場合や、地盤に高濃度の揮発性有機塩素化合物が存在する場合等には、前記第一段階において、空気よりも酸素の含有量が低い低酸素濃度気体を前記液体と同時に供給することが望ましい。かかる原位置浄化方法によれば、より速やかに嫌気環境状態を作り出すことができ、地盤内が好気環境になり難くなるので、より効果的に浄化することができる。また、浄化井戸から供給される有機物材料が浄化対象となる地盤に到達する前に分解されることを防ぐことができる。その結果、有機物材料が地盤内に行きわたるようになり、浄化を均一に行うことができる。好気性微生物による有機物汚染物質および有機物材料の分解に必要な栄養塩が不足している場合等には、前記第二段階において、無機塩が含有された水を前記高酸素濃度気体と同時に供給することが望ましい。かかる原位置浄化方法によれば、長期間に渡り好気性微生物が活性化して分解能力の促進が図られるため、より効果的に浄化を行うことが可能となる。また、好気性微生物が増殖することで空気及び液体の流路は塞がれて、その後注入された空気及び液体の流れは土壌内において他の空隙へ移動することを繰り返すため、空気及び液体を地盤内へ均一に供給することが可能となり、好気環境が均一に作り出すことができる。本発明の原位置浄化方法によれば、複数の汚染物質により汚染された地盤を浄化することが可能となる。本発明に係る実施の形態の原位置浄化方法は、少なくとも有機塩素化合物により汚染された地盤Gに嫌気環境状態を作り出して有機塩素化合物の脱塩素化を促進する第一段階と、第一段階において嫌気環境状態となった地盤G内に好気環境状態を作り出す第二段階とを備えている。以下、地盤G内の汚染物質が存在する領域や汚染地下水が存在する流域を汚染領域という。本実施形態では、地表面GL側から不飽和層G1、飽和層G2および不透水層G3が積層された地盤Gに対して、本実施形態の原位置浄化方法を採用した場合について説明する。なお、汚染領域は、飽和層G2に存在している。第一段階では、図1に示すように、地盤G内に設置した浄化井戸スパージング井戸10を利用して、第一液体W1と第一気体A1とを同時に汚染領域に注入する。本実施形態の第一液体W1は、嫌気環境の形成と嫌気性微生物による脱塩素化を促進させる有機物材料を含有する水により構成されている。なお、第一液体W1には、必要に応じて無機物を含有させてもよい。汚染領域に第一液体W1を供給することで、汚染領域内の嫌気性微生物が活性化し、汚染領域での微生物分解活性を高めることが可能となる。第一気体A1は、空気よりも酸素の含有量が低い気体低酸素濃度気体である。第一気体A1を注入すると、汚染領域が好気環境になり難くなるので、汚染領域が嫌気環境になり易くなり、浄化井戸10から供給された第一液体W1有機物材料が浄化対象となる位置に到達する前に分解されることが防止され、その結果、有機物材料が汚染領域内に行きわたり、浄化を均一に行うことができる。本実施形態では、第一気体A1として、窒素ガスの含有量が大気よりも高い気体を使用するものとする。なお、第一気体A1は、空気よりも酸素の含有量が低い気体であって、地中に注入されることで、汚染領域を嫌気環境とすることが可能であれば、限定されるものではないが、好適には酸素を殆ど含有していない不活性ガス、特に窒素、二酸化炭素、アルゴンガスおよびヘリウムからなる群より少なくとも一種以上選択されてなるものであれば、効果的である。また、酸素除去装置により空気から酸素を除去した気体を使用してもよい。なお、第一気体A1は、汚染領域に有機塩素化合物が高濃度で存在する場合や汚染領域の透水性が低く、第一液体W1の注入速度が遅い場合に注入すればよい。そのため、例えば、有機塩素化合物の濃度が低い場合や、汚染領域の透水性が高い場合等には、第一気体A1の注入を省略してもよい。第二段階では、浄化井戸10から、第二液体W2と第二気体A2とを汚染領域に同時に注入する。本実施形態の第二液体W2は、無機塩を含有する水により構成されている。無機塩は、好気性微生物の増殖を促進させる材料である。なお、第二液体W2は、第一段階実施後の汚染領域に好気性微生物による有機物の分解に必要な栄養塩が不足している場合に注入すればよく、注入を省略してもよい。第二気体A2は、空気と同等以上の酸素を含有する高酸素濃度気体であって、本実施形態では、空気を使用する。第二気体A2空気の供給量は、好気性微生物による分解速度や汚染濃度等に応じて適宜調整する。なお、第二気体A2として、空気に代えて、空気よりも酸素濃度が高い気体を採用してもよい。第一段階において嫌気環境状態となった汚染領域に、酸素を含有する第二気体A2を供給することで好気環境状態を形成し、好気性微生物の活性化が促進する。以下、本実施形態の原位置浄化方法で使用する原位置浄化システム1について説明する。原位置浄化システム1は、図1に示すように、浄化井戸10とコンプレッサ20と第一液体槽30と第二液体層40と吸引装置50とを備えている。浄化井戸10は、図1に示すように、汚染領域に液体W第一液体W1や第二液体W2および気体A第一気体A1や第二気体A2を供給すること可能となるように形成された縦孔であって、液体Wと気体Aとを汚染領域飽和層G2内に供給することが可能な内径を有して形成されている。本実施形態では、浄化井戸10として、その下端付近に開口部を有した鋼管11を地盤G内に配設することにより形成する。鋼管11の開口部には、浄化井戸10内への土砂の浸入を防ぐために、通気通水が可能なスクリーン12が配設されている。なお、浄化井戸10を構成する管材の材質は限定されるものではない。浄化井戸10は、汚染領域よりも深い位置に下端部の開口部スクリーン11が配置されるように形成されている。本実施形態の浄化井戸10は、不飽和層G1を貫通して、下端が飽和層G2と不透水層G3との境界面RLの近傍に位置するように形成されている。なお、浄化井戸10の深度は、汚染領域へ気体Aおよび液体Wを確実に供給することができる位置であれば限定されるものではない。また、開口部スクリーン11は、飽和層G2内に配置されていればよく、必ずしも境界面RLの近傍である必要はない。本実施形態では、浄化井戸10を鉛直に形成しているが、浄化井戸10は必ずしも鉛直である必要はない。また、本実施形態では、1本の浄化井戸10が配置されている場合について説明するが、浄化井戸10は、複数形成されていてもよい。浄化井戸10の設置数や配置は限定されるものではなく、汚染領域の範囲や汚染濃度、浄化井戸10の影響範囲気体Aや液体Wの到達範囲等に応じて、適宜設定すればよい。浄化井戸10の上端部には、コンプレッサ20と第一液体槽30と第二液体槽40とが接続されている。なお、本実施形態では、第一液体槽30と第二液体槽40とを個別に設けたが、同一の液体槽を第一液体槽30および第二液体槽40として使用してもよい。コンプレッサ20は、送気管21を介して浄化井戸10に接続されている。コンプレッサ20は、圧縮した気体Aを、送気管21を介して浄化井戸10に供給する。送気管21の所定の位置には、供給する気体Aの量を調整するためのバルブ、流量計、圧力計等図示省略が必要に応じて配設されている。本実施形態のコンプレッサ20には、第一気体A1が貯留された第一気体槽22が接続されている。第一気体槽22は、バルブ23を介してコンプレッサ20に接続されている。バルブ23は、第一段階では開放され、一方、第二段階では、コンプレッサ20に第一気体A1が供給されることがないように遮蔽される。コンプレッサ20は、第一段階では、第一気体槽22から供給された第一気体A1を圧縮して浄化井戸10に送気し、第二段階では空気を圧縮して浄化井戸10に送気する。なお、第一段階において、第一気体A1の注入を省略する場合には、原位置浄化システム1の第一気体槽22は省略してもよい。また、第一気体槽22に替えて酸素除去装置図示省略をコンプレッサ2に設置することで、空気から酸素を除去した気体を浄化井戸10に供給してもよい。第一液体槽30は、第一液体W1を貯留する。第一液体W1は、第一液体槽30内において、水と有機物材料とを混合することにより生成する。なお、第一液体W1は、予め別の場所において生成されたものを、第一液体槽30に供給してもよい。第一液体槽30は、送液管31と送水ポンプ32を介して浄化井戸10に接続されている。第一液体W1は、第一段階において、送水ポンプ32により送液管31を介して浄化井戸10へ供給される。第二液体槽40は、第二液体W2を貯留する。第二液体W2は、第二液体層40内において、水と無機塩とを混合することにより生成する。また、第二液体W2として、予め別の場所において生成されたものを第二液体層40に供給してもよい。第二液体槽40は、送液管41と送水ポンプ42を介して浄化井戸10に接続されている。第二液体W2は、図2に示すように、第二段階において、送水ポンプ42により送液管41を介して第二液体槽40から浄化井戸10へ供給される。吸引装置50は、地盤Gに気体Aを注入することにより汚染領域から上昇してきたガスを吸引するとともに無害化処理を施して大気に放出するものである。本実施形態の吸引装置50は、吸引井戸51,51と吸引ブロア52と吸着塔53とを備えている。吸引井戸51は、汚染領域の上部において不飽和層G1に形成された井戸である。吸引井戸51は、飽和層G2内のガス汚染領域から上昇してきたガスA3を吸引できるように構成されている。なお、吸引井戸51は、飽和層G2内において上昇してきたガスA3の吸引が可能となるように形成されていればよく、吸引井51の下端が飽和層G2の上端部に面していてもよいし、吸引井戸51の全体を不飽和層G1内地下水位WLよりも上方に配置してもよいし、吸引井戸51の下端が飽和層G2内に入り込んでいてもよい。吸引井戸51は、上端に接続された吸気管54を介して地上に設けられた吸引ブロア52に接続されている。吸引ブロア52は、吸引井戸51を介して飽和層内のガスを吸引するとともに、吸引したガスA3を吸着塔53に供給する。吸着塔53は、内部に活性炭が配設されていて、吸引ブロア52から供給されたガスA3が含有する汚染物質を吸着して無害化処理を施した後、大気中へ排気する。なお、吸引装置50の構成は前記の構成に限定されるものではなく、適宜構成すればよい。例えば、吸引井戸51に変えて、汚染領域の上方に水平に排気管水平井戸を配管してもよい。また、吸着塔53による吸気された気体の処理方法は限定されるものではない。また、吸引装置50は必要に応じて配置すればよく、省略してもよい。以下、本実施形態に係る原位置浄化方法の作用について説明する。まず、第一段階として、コンプレッサ20と送水ポンプ32を作動させて、図1に示すように、浄化井戸10から地盤G汚染領域内に第一気体A1と第一液体W1とを同時に注入する。汚染領域飽和層G2に第一気体A1と第一液体W1が供給されることにより、汚染領域飽和層G2内が速やかに嫌気環境になり、第一気体A1と共に浄化井戸10から供給された第一液体W1が、あまり分解されずに所望の汚染領域全体に行きわたるようになる。また、汚染領域飽和層G2に嫌気性微生物の栄養水である第一液体W1を供給すると、土粒子の間隙を通過する第一液体W1により嫌気性微生物が活性化され、有機塩素化合物を嫌気的に分解して水素が発生するため、汚染物質の脱塩素化が進行する。浄化井戸10の下端から排出された第一気体A1は、コンプレッサ20の圧力と飽和層G2における浮力により上下井戸10の外周方向に拡散されつつ上方に上昇するため、汚染領域全体に供給される。第一気体A1が汚染領域全体に供給されることで、汚染領域は嫌気環境となり、嫌気性微生物の活性化が進行する。ここで、第一段階で浄化できる汚染物質有機塩素化合物としては、例えばテトラクロロエチレン、トリクロロエチレン、トランス-1,2-ジクロロエチレン、シス-1,2-ジクロロエチレン、1,1-ジクロロエチレン、塩化ビニルモノマー、1,1,1-トリクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、1,2-ジクロロエタン、四塩化炭素、ジクロロメタンなどが挙げられる。第一段階による有機塩素化合物の浄化が完了したら、第二段階として、コンプレッサ20と送水ポンプ42を作動させて、図2に示すように、浄化井戸10から地盤G汚染領域に第二気体A2と第二液体W2とを同時に注入する。汚染領域飽和層G2に第二気体A2空気が供給されることで、汚染領域が好気環境となり、好気性微生物が活性化する。このとき、第二気体A2とともに第二液体W2が注入されているため、第二液体W2が含有する無機塩により長期間に渡り微生物が活性化して分解能力の促進が図られるため、より効果的に浄化を行うことが可能となる。また、好気性微生物が増殖することで第二気体A2および第二液体W2の流路は塞がれて、その後注入された第二気体A2および第二液体W2の流れは土壌内において他の空隙へ移動することを繰り返すため、第二気体A2を汚染領域全体へ均一に供給することが可能となり、好気環境を均一に作り出すことができる。汚染領域において好気性微生物を活性化させることで、第一段階の浄化期間に副次的に生じたガスの除去または分解することができる。ここで、第二段階で除去または分解するガスとしては、例えば、メタン、エタン、エチレン、硫化水素等である。また、第一段階で地盤G内に供給した有機物が、第一段階の浄化が完了後も地盤G内に残存している場合であっても、第二段階において分解することができる。このような有機物としては、例えば糖、たんぱく質、アミノ酸、有機酸、油脂類、高級脂肪酸などがある。また、第一段階の浄化期間中に浄化できなかった汚染物質脱塩素化により浄化できない汚染物質を好気性微生物により分解、浄化することができる。このような汚染物質としては、トリクロロエチレン、シス-1,2-ジクロロエチレン、塩化ビニルモノマー、1,2-ジクロロエタン、ジクロロメタン、ベンゼン、トルエン、エチルベンゼン、m-キシレン、p-キシレン、o-キシレン、油類、シアン化合物類などが挙げられる。なお、第一段階及び第二段階では、吸引ブロア52を作動させることにより、地盤G内に注入されて、その浮力により飽和層G2内を上昇した気体Aを不飽和層G1の上部において吸引井戸51,51により吸引する。吸引井戸51により吸引された気体Aは、吸着塔53により無害化処理が施された後、大気に放出される。このように、本実施形態の原位置浄化方法によれば、地盤Gが複数の汚染物質により汚染されていたとしても浄化することが可能である。また、嫌気環境または好気環境を作り出す気体第一気体A1または第二気体A2の供給と微生物分解に必要な液体W第一液体W1または第二液体W2の供給が同時に実施されることで、高濃度の汚染に対応可能であり、かつ、汚染濃度が低下した後も浄化効率が低下しない。また、第一段階および第二段階における気体Aおよび液体Wの供給を、同一の浄化井戸10を利用して行うことで、原位置浄化システムの製造コストを削減することができる。以上、本発明に係る実施の形態について説明した。しかし、本発明は、前記実施形態に限られず、前記の各構成要素については、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜変更が可能である。例えば、地山状況土質や層厚等は前記実施形態で示した内容に限定されるものではない。また、必要に応じて揚水井戸を配置して、地下水を揚水してもよい。揚水井戸を備えている場合には、揚水井戸により揚水された地下水に無害化処理を施した後、第一液体W1または第二液体W2を構成する水に使用してもよい。また、汚染領域の周囲には、必要に応じて、遮水壁を配設してもよい。これにより、汚染領域から汚染地下水の流出、土壌に注入された気体Aや液体Wの領域外への流出を防止し、周辺地域への影響を防止することができる。以下、本発明に係る原位置浄化方法による効果の確認を行った室内試験の結果を説明する。本室内試験では、複数の揮発性有機化合物VOCsにより汚染された帯水層から汚染地下水を採取し、この地下水に対して嫌気培養試験および好気培養試験を実施した。1地下水性状表1に、汚染地下水の有機物濃度、細菌数およびVOCs濃度を示す。表1に示すように、汚染地下水からは、環境基準値を超える5種類のVOCsが検出された。2嫌気培養試験汚染地下水に対して、嫌気状態で培養試験を97日間実施し、経時的に培養液汚染地下水を採取して酸化還元電位ORP、全有機炭素濃度TOC、全菌数、VOCs濃度の分析を行った。培養液の採取は、0,12,18,25,32,39,70および97日目の計8回実施した。培養開始から10日目までは全有機炭素濃度TOCが減少し図4参照、全菌数が増加する傾向が見られた図5参照が、それ以降は全有機炭素濃度TOCや全菌数の増減は見られなかった。有機塩素化合物の脱塩素化は、図6および図7に示すように、1,2ジクロロエタン、シス-1,2-ジクロロエチレン、塩化ビニルモノマーについては、酸化還元電位ORPが-150mV程度まで低下した40日目以降図3参照に脱塩素化されたことが確認された。一方、図7に示すように、ジクロロメタンについては、脱塩素化の完了は確認できなかった。また、ベンゼンについても変化は見られなかった。以上の結果、1,2ジクロロエタン、シス-1,2-ジクロロエチレン、塩化ビニルモノマーの脱塩素化は、嫌気状態が形成されれば進行するが、この間は有機物の減少がほとんど見られない結果となった。一方、ジクロロメタンおよびベンゼンについては、嫌気状態では濃度の減少がほとんど進行しない結果となった。3好気培養試験嫌気培養試験完了後の培養液に対して、濃縮栄養塩を添加して、7日間の振とう培養好気培養を行った。試験結果を表2に示す。表2に示すように、培養液に空気酸素と栄養塩を供給することにより、全菌数は約10倍に増加し、ベンゼンおよびジクロロメタンは検出限界以下まで分解されたことが確認された。また、全有機炭素濃度TOCも20mg/Lまで低下し、有機物の85以上が除去されたことが確認できた。以上の結果、嫌気環境状態による浄化後に、好気環境状態での浄化を実施することで、複数の汚染物質により汚染された地盤の浄化を行うことが可能であることが実証された。"