被圧延材のパスラインを挟んで対向するワークロール、中間ロール、及びバックアップロールを、それぞれ上下各一対ずつ備えて前記被圧延材を圧延する圧延機であって、前記ワークロール、中間ロール、及びバックアップロールのうちの一のロールと、該一のロールよりも径が小さい他のロールとのそれぞれの径の比R径大ロール/径小ロールが、下記式1を満たすことを特徴とする圧延機。0.5a0.1<R<0.5a0.4式1但し、上記式1において、aは2以上の整数。前記比R径大ロール/径小ロールが、b/10bは素数であることを特徴とする請求項1に記載の圧延機。しかしながら、特許文献1に記載された圧延機においては、ロールにテーパ部を設ける必要があり、製造コストが嵩むという点で問題があった。そこで、本発明は上記の問題点に着目してなされたものであり、その目的は、ロールの偏摩耗を低減し、ロール交換やロールの偏摩耗を防止するための動吸振器の設置や設備の変更に要するコストを低減する圧延機を提供することにある。前記課題を解決するため、本発明者が鋭意検討を重ねた結果、ロールにより偏摩耗の進行度合いが異なっており、互いに接するロールの径の比径大ロール/径小ロールが0.5の倍数に近い場合にロールの偏摩耗が進行していることを知見した。本発明は、本発明者による前記知見に基づくものであり、上記課題を解決するための本発明の請求項1に係る圧延機は、被圧延材のパスラインを挟んで対向するワークロール、中間ロール、及びバックアップロールを、それぞれ上下各一対ずつ備えて前記被圧延材を圧延する圧延機であって、前記ワークロール、中間ロール、及びバックアップロールのうちの一のロールと、該一のロールよりも径が小さい他のロールとのそれぞれの径の比R径大ロール/径小ロールが、下記式1を満たすことを特徴としている。0.5a0.1<R<0.5a0.4式1但し、上記式1において、aは2以上の整数。また、上記圧延機においては、上記比R径大ロール/径小ロールが、b/10bは素数であることが好ましい。本発明によれば、ロールの偏摩耗を低減し、ロール交換やロールの偏摩耗を防止するための動吸振器の設置や設備の変更に要するコストを低減する圧延機を提供することができる。以下、本発明に係る圧延機の一実施形態について図面を参照して説明する。図1は、本実施形態の圧延機の構成を示す概略図である。また、図2は、本実施形態の圧延機における第1のロールと第2のロールとの比を示す概略図である。圧延機の構成本実施形態は、冷間調質圧延操業をドライ圧延で行なう6ロール圧延機を例に説明する。図1及び図2に示すように、本実施形態の圧延機は、パスラインPを通過する被圧延材鋼帯Sを挾んで上下にそれぞれワークロール1、中間ロール2、バックアップロール3が配置されている。<ロール径の比>ここで、本実施形態では、ワークロール1、中間ロール2、バックアップロール3のうち、径が異なり、互いに接触する2つのロールを、一のロール径大ロール及び他のロール径小ロールとした。そして、一のロールの径が他のロールの径よりも大きい条件下で、ロール径の比R径大ロール/径小ロールは、下記式1を満たす。すなわち、ロール径の比径大ロール/径小ロールが、0.5×a±0.1aは整数の範囲例:2.4~2.6を外す範囲である。0.5a0.1<R<0.5a0.4式1また、ロール径の比R径大ロール/径小ロールは、上記式1を満たした上で、R=b/10bは素数とすることが好ましい。以下、上記式1で規定したロール径の比Rがもたらす効果について、図2を参照して説明する。図2は、本発明に係る圧延機の一実施形態における第1のロールと第2のロールとの比を示す概略図であり、aはロール径の比Rを2.5とした場合、bはロール径の比Rを2.7とした場合である。図2aに示すように、互いに接するロール径の比R径大ロール/径小ロールが0.5の倍数図ではR=2.5に近くなるほど、径小ロール20のある点P1に接する径大ロール10の周面上の部分P2は少なく図では5箇所、接する部分が偏って摩耗すると考えられる。一方、図2bに示すように、互いに接するロール径の比が0.5の倍数から遠くなる図ではR=2.7と、径小ロール20の周面上のある点P1に接する径大ロール10の周面上の部分P2は多くなり図では27箇所、径大ロールの表面が均等に摩耗するため偏磨耗しない。このように、本実施形態によって、ロールの偏摩耗を抑制することができるので、ロール替えの頻度の削減によるロール原単位の向上、及び滅速措置削減による能力が向上する。また、ロールの偏摩耗を防止するための動吸振器の設置や構造の変更などの工事を必要としないため、ロールの偏摩耗対策の工事に要する費用を削減することができる。以下、本発明に係る圧延機の実施例について図面を参照して説明する。本実施例では、一のロールと他のロールとのロール径比に対して振動振幅がどのように変移するかを測定し、ロールの偏摩耗を評価する。[振動振幅試験]図3は、本実施例によって得られたロール径比と振動振幅との関係を示すグラフである。また、本実施例の振動振幅試験の条件は、以下の通りである。すなわち、本実施例では、上記一のロールをバックアップロールとし、上記他のロールを中間ロールとし、摩耗対象ロールを中間ロールとした。そして、図3は、バックアップロール及び中間ロールの径の比Rを下記表1のように、2.45~2.50、2.51~2.55、2.56~2.60、2.61~2.65、2.66~2.75としたときの、それぞれの振幅を測定したものである。<試験条件>被圧延材の鋼種:極低炭中間ロールの圧延距離:1000km圧延速度:1500mpm図3に示すように、上記式1を満たさない比較例1~3の圧延機は、振動振幅が長期例えば、中間ロールの使用距離:3000kmに亘って振幅が上昇していくのに対し、上記式1を満たす実施例1及び実施例2の圧延機は、振動振幅が長期例えば、中間ロールの使用距離:3000kmに亘って振幅があまり上昇せずに低振動を維持していることがわかる。以上説明したように、本発明の圧延機は、ロールの偏摩耗を低減し、ロール交換やロールの偏摩耗を防止するための動吸振器の設置や設備の変更に要するコストを低減することができる。以上、本発明の実施の形態について説明してきたが、本発明はこれに限定されずに、種々の変更、改良を行うことができる。例えば、上記実施形態では、一のロール径大ロールをバックアップロールとし、他のロール径小ロールを中間ロールとしたが、一のロール径大ロールを中間ロールとし、他のロール径小ロールをワークロールとしてもよい。