像担持体と、前記像担持体に画像を形成する画像形成手段と、前記像担持体に形成された前記画像を記録材へ転写する転写手段と、前記転写手段に対して前記記録材の搬送方向下流側に設けられ、前記画像を加熱する画像加熱手段と、を有する画像形成装置において、前記転写手段と前記画像加熱手段との間の前記記録材の搬送路に設けられ、前記記録材の搬送における斜行状態を検出する検出手段と、前記検出手段で検出された斜行状態に応じて、前記画像加熱手段の画像加熱動作変更、前記転写手段の転写動作変更、前記斜行状態の補正、のいずれかを行う制御手段と、を有することを特徴とする画像形成装置。前記検出手段は、前記記録材の搬送方向と垂直な方向において複数のセンサにより構成されることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記検出手段は、前記記録材の搬送方向と垂直な方向における所定移動量に対して要した時間、若しくは所定時間当たりの前記記録材の移動量に基づいて、前記斜行状態を検出する請求項1または2に記載の画像形成装置。前記斜行状態が予め定めた許容状態を超えた場合、前記制御手段は前記画像加熱手段の加熱度を低下させる、または、前記画像加熱手段を停止させることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記斜行状態が予め定めた許容状態を超えた場合、前記制御手段は前記画像加熱手段の加圧度を低下させることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記斜行状態が予め定めた許容状態を超えた場合、前記制御手段は前記転写手段に前記画像を転写する時とは逆極性の転写電圧を印加し、所定時間経過後に画像形成装置動作を停止することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記斜行状態が予め定めた許容状態を超えた場合、前記制御手段は前記転写手段と前記像担持体とを離間させ、所定時間経過後に前記画像形成手段の画像形成動作を停止することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記転写手段と前記画像加熱手段の間の搬送路の距離をL[mm]、前記記録材の搬送速度をV[mm/sec]とした場合、前記所定時間をT[sec]とするとき、T≧L/Vであることを特徴とする請求項6または7に記載の画像形成装置。しかしながら、上述した従来例1においては、画像加熱手段を有する画像形成装置において、画像形成部からその下流側の画像加熱部定着手段までの間に記録材である用紙が斜行する場合の課題について、考慮されていない。例えば、レーザプリンタのような画像加熱手段を有する画像形成装置において、斜行した用紙が画像加熱手段としての定着手段に搬送されると、定着手段の端部非通紙部の昇温を招き、装置の破壊のおそれがある。具体的には、定着手段の記録材搬送方向に直交する長手方向に対して、片側には用紙が存在し、反対側には用紙が存在しないために、用紙が存在しない側にて異常昇温が発生し、定着手段の溶融による破壊が起こり得る。あるいは、定着手段によって加圧されたまま、且つ斜行したまま用紙を排出するため、用紙が画像形成装置内部の搬送路にあるギアなどに噛んで、装置の破壊を及ぼす可能性がある。特に、定形紙より長いバナー紙などを通紙する場合、斜行した用紙が内部ギアと噛んだり、定着手段を通過したりする時間が長く、装置の破壊、溶融のリスクが高い。あるいは、従来例2の方法のように、用紙の斜行を検出した場合に装置の駆動を停止すると、ユーザが用紙の挟まれた所から用紙を取り除く際、用紙を取り除くには大きな力が必要となる。そのため、ユーザが装置内に手を伸ばしたりする場合に、用紙に形成された未定着のトナー像がユーザに付着するおそれがある。即ち、定形紙より長いバナー紙などを通紙する場合、装置停止後、用紙は定着手段、2次転写ローラ、レジストローラ、給紙ローラなどのいくつものローラ部材に挟まれている可能性が高く、用紙を取り除くには大きな力が必要であり、取り除きにくい。このような状態で用紙を取り除くと、未定着トナー像がユーザに付着する可能性が高くなるというものである。本発明は、画像形成部から画像加熱部に至る間に斜行した記録材が、画像加熱手段を通過することで非通紙部の異常昇温を引き起こすことを抑制する画像形成装置を提供することを目的とする。あるいは、斜行した記録材が内部ギアと噛んで用紙の排出に大きな力を要する状況、または大きな力を要することでユーザが用紙を取り除く際に用紙上の未定着トナー像が付着しやすい状況を改善できる画像形成装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明に係わる画像形成装置の代表的な構成は、像担持体と、前記像担持体に画像を形成する画像形成手段と、前記像担持体に形成された前記画像を記録材へ転写する転写手段と、前記転写手段に対して前記記録材の搬送方向下流側に設けられ、前記画像を加熱する画像加熱手段と、を有する画像形成装置において、前記転写手段と前記画像加熱手段との間の前記記録材の搬送路に設けられ、前記記録材の搬送における斜行状態を検出する検出手段と、前記検出手段で検出された斜行状態に応じて、前記画像加熱手段の画像加熱動作変更、前記転写手段の転写動作変更、前記斜行状態の補正、のいずれかを行う制御手段と、を有することを特徴とする。本発明によれば、記録材への画像形成部となる転写手段と、その下流側に設けられる画像加熱手段との間で、記録材の斜行状態を検出し、非通紙部の異常昇温を抑制できる。あるいは、斜行した記録材が内部ギアと噛んで用紙の排出に大きな力を要する状況、または大きな力を要することでユーザが用紙を取り除く際に用紙上の未定着トナー像が付着しやすい状況を改善できる。《第1の実施形態》画像形成装置以下、本発明に係る画像形成装置の一例を図2を用いて説明する。先ず、画像形成動作の詳細について説明する。なお、本実施形態では、図2の左側より、第1ステーションをイエローY、第2ステーションをマゼンタM、第3ステーションをシアンC、第4ステーションをブラックKとしている。第1ステーションにおいて、1aは像担持体としてのOPC感光ドラムで、その周りに帯電手段としての帯電ローラ2a、感光ドラム1a上の転写残トナーをクリーニングするクリーニングユニット3aを備える。更に、現像手段としての現像ユニット8aが備わり、現像ユニット8aは、現像スリーブ4a、非磁性一成分現像剤5a、現像剤塗布ブレード7aからなる。上述した部材1a~8aは、一体型のプロセスカートリッジ9aの構成部材となっている。11aは露光手段であり、レーザー光を多面鏡によって走査させるスキャナユニットまたはLEDアレイから構成され、画像信号に基づいて変調された走査ビーム12aを感光ドラム1a上に照射する。次に画像形成動作について説明する。まず、ドラム1a~1dや中間転写ベルト13等は所定のプロセススピードで矢印方向に回転を始める。ドラム1aは帯電ローラ2aの電源20aによって一様に負極性に帯電され、続いて露光手段11aからの走査ビーム12aによって画像情報に従った静電潜像が形成される。現像ユニット8a内のトナー5aは、現像剤塗布ブレード7aによって負極性に帯電されて現像スリーブ4aに塗布される。そして、現像スリーブ4aには、現像バイアス電源21aより、バイアスが供給される。ドラム1aが回転してドラム1a上に形成された静電潜像が現像スリーブ4aに到達すると、静電潜像は負極性のトナーによって可視化される。このようにして、ドラム1a上には第1色目本実施形態では、Yのトナー像が形成される。なお、第2~第4ステーションも第1ステーションと同様の構成としているので説明を省略する。一方、トナー画像の像担持体である中間転写ベルト13が、4つのドラム1a~1dの全てに対し当接する様に配置される。中間転写ベルト13の具体的構成としては、厚さ100μm、体積抵抗率1011Ωcmの汎用エンプラシートを用いている。ここでいう体積抵抗率とは、三菱化学株式会社のHiresta-UPMCP-HT450を用い、測定プローブはURを用い、測定時の室内温度は23°C、室内湿度は50に設定し、印加電圧500V、測定時間10sec条件での体積抵抗率のことを指す。ここで、測定プローブのURは、いわゆる2重リングプローブ法を用い、円形電極の間で絶縁抵抗計により電気抵抗を測定し、電極形状から体積抵抗率を求めるものである。中間転写ベルト13は、その張架部材として駆動ローラ15、テンションローラ14の2本のローラにより支持されており、適当なテンションが維持されるようになっている。駆動ローラ15を矢印方向に回転駆動させることにより、中間転写ベルト13はドラム1a~1dに対して順方向に略同速度で移動する。張架部材としての駆動ローラ15は、Al芯金にカーボンを導電剤として分散した抵抗104Ω、肉厚1.0mmのEPDMゴムを被覆したΦ25のものを用いている。張架部材としてのテンションローラ14は、Φ25のAlの金属棒を用いており、テンションは片側19.6N、総圧39.2Nとしている。中間転写ベルト13を挟んでドラム1aと反対側には、1次転写ローラ10aが配置されている。同様に1次転写ローラ10b~10dが、中間転写ベルト13の周囲でドラム1b~1dとの対向部に、各々のドラム1a~1dに対応させて配置されている。また、帯電ローラ2a、現像スリーブ4a、1次転写ローラ10aは、夫々、電圧供給手段である帯電バイアス電源20a、現像電源21a、1次転写電源22aに接続され、2次転写ローラ25は2次転写電源26に接続されている。各色の1次転写位置間の距離に応じて、各色毎、一定のタイミングで不図示のコントローラからの書き出し信号を遅らせながら、露光による静電潜像を各ドラム1a~1d上に形成する。そして、それぞれの1次転写ローラ10a~10dに1次転写電源22aよりトナーと逆極性の電圧を印加するようにする。以上の工程により、順に中間転写ベルト13にトナー像を転写していき、中間転写ベルト13上に多重画像が形成される。一方、露光による静電潜像の作像に合わせて、記録材カセット16に積載されている記録材P以下より全て、用紙というは、給紙ローラ17によりピックアップされ、不図示の搬送ローラによりレジストローラ18まで搬送される。用紙は、中間転写ベルト13上のトナー像に同期して、レジストローラ18によって、中間転写ベルト13と2次転写ローラ25とで形成される当接部へ搬送される。その後、2次転写ローラ25は2次転写電源26により、トナーと逆極性の電圧印加を行い、用紙上に中間転写ベルト13上に担持された4色の多重トナー像を一括して2次転写する。2次転写ローラ25は、φ8のニッケルメッキ鋼棒に抵抗値を108Ω、厚み5mmに調整したNBRの発泡スポンジ体で覆った外径φ18のものを用いている。また、2次転写ローラ25は、中間転写ベルト13に対して、5~15g/cm程度の線圧で当接させ、且つ中間転写ベルト13の移動方向に対して順方向に略等速度で回転する様に配置している。なお、2次転写ローラ25は従動とし、2次転写ローラ25に対向する駆動ローラ15の回転に連れ回転するように動作している。2次転写を終えた後、中間転写ベルト13上に残留した転写残トナーと、用紙が搬送されることによって発生する紙粉は、中間転写ベルト13に当接配置されたベルトクリーニング手段27により、その表面から除去回収される。本実施形態の画像形成装置ではベルトクリーニング手段27としてウレタンゴム等で形成された弾性を有するクリーニングブレードを用いている。2次転写終了後の記録材である転写材としての用紙は搬送方向下流側に設けられる定着手段19へと搬送され、定着ニップ部を一度通過する際に、熱と圧力を受け、トナー像を定着し、画像形成物プリント、コピーとして画像形成装置外へと排出される。なお、用紙搬送速度は50[mm/sec]となるよう設定した。図1で、制御手段100はCPUおよび作動手段を備え、斜行状態を検出するラインセンサ47の出力に応じてCPUは定着手段19、2次転写ローラ25の作動状態を変更するように作動手段を作動させるが、これについては後に詳述する。画像加熱装置図2において、画像加熱手段としての定着手段19は、薄層の定着ベルト41の内部に、定着ヒータ42を保持するヒータホルダ44を備える。温度検知手段として、メインサーミスタ43が定着ヒータ42の裏面に設けられる。これらを定着ベルトユニット45と称する。定着手段19は、メインサーミスタ43の出力結果を基に、制御手段100により定着ヒータ42の温度が所望の温度になるように温調制御する。定着ベルトユニット45は、加圧ローラ40により不図示の加圧機構を介して、総圧196N20kgfの力で、押圧されている。この加圧機構は、圧解除機構を備え、ジャム処理時などに、加圧を解除し、用紙の除去が容易な構成としている。定着ベルト41は、ベルト状部材に弾性層を設けてなる円筒状エンドレスベルト状の部材である。材質にSUSを用い、厚み30μmの円筒状に形成したエンドレスベルトベルト基材上に、厚み約200μmのシリコーンゴム層弾性層を形成した上に、厚み30μmのPFA樹脂チューブ最表面層を被覆している。定着ヒータ42は、アルミナの基板上に、銀パラジウム合金を含んだ導電ペーストをスクリーン印刷法によって均一な厚さの膜状に塗布することで抵抗発熱体を形成した上に耐圧ガラスによるガラスコートを施した、セラミックヒータを使用している。加圧ローラ40は、ステンレス製の芯金に、射出成形により、厚み約3mmのシリコーンゴム層を形成し、その上に厚み約40μmのPFA樹脂チューブを被覆してなる。斜行状態検出図3、図4を用いて、斜行状態検出手段について説明する。図3aにおいて斜行状態検出手段として、用紙の有無を検出するセンサを2次転写手段と定着手段19の間の記録材である用紙の搬送路に設置している。斜行状態検出手段として、発光部にはLED46を、受光部には図3bに示すように0.1mm四方のCCDエリアセンサを50個並べたラインセンサ47を用紙搬送方向に垂直な方向の両端部に設置した。このLED46から発光された光がこれらのセンサ47の受光部に入射されたか否かによって、用紙の位置を検出し、斜行状態を検出する。センサ47は、レターLTRサイズの用紙幅に対して内側に、かつ、レターサイズ用紙端とセンサ端を揃えて設置している。図4は、斜行時と非斜行時の用紙が、2次転写ローラ25図2から定着手段19図2に突入している様子を示している。なお、用紙搬送速度vは50[mm/sec]となるよう設定した。ラインセンサ47上を用紙が通過している状態にて、CCDエリアセンサの1つの検出結果が用紙ありから用紙なしとなってから、そのCCDエリアセンサに隣接するCCDエリアセンサが用紙なしと検出するまでの時間をt[sec]とする。また、この時間tより、用紙搬送方向に対して垂直な方向に用紙が進行する斜行速度vsは、各CCDエリアセンサ間の距離をmとすると、vs=m/tとなる。本実施形態では、各CCDエリアセンサ間の距離mは0.1[mm]であるので、斜行速度vs=0.1/tとなる。そして、用紙の通紙時間tp[sec]は、用紙の全長l[mm]と用紙搬送速度v[mm/sec]から算出でき、tp=l/vとなる。本実施形態では、用紙搬送速度vは50[mm/sec]であるので、用紙の通紙時間tp=l/50である。前述の斜行速度vsと通紙時間tpより、用紙の通紙が完了する前に、用紙通通過後の斜行量ls[mm]を予測することができる。本実施形態では、用紙通過後の斜行量lsを、ls=vs×tpとして予測することとする。次に、斜行状態検出手段が斜行状態の許容を超えたと判断する基準について説明する。まず、本画像形成装置において、用紙の全長Iとして1000[mm]当たりの斜行量が10[mm]以上と算出された場合、用紙の斜行は非常に大きく、定着手段の溶融破壊が起こり得る状態となることが分かっている。よって、斜行量lsが、ls≧10となった場合、用紙の斜行量は許容を超える。このことを斜行速度vsで表すと、tp=1000/50より、vs≧0.5となった場合、用紙の斜行量は許容を超えるということになる。よって、本実施形態において、斜行速度vsがvs≧0.5となった場合、用紙の斜行状態は許容を超えたと判断する。以上、用紙の斜行状態の許容を判断するために、隣り合うCCDエリアセンサセンサ間距離0.1mmにおける用紙の有無の状態変化を利用している。これは、より精密な制御を実施するためであるが、この他に、例えば、センサ間距離が2mmのCCDエリアセンサを用いても良い。即ち、CCDエリアセンサの1つの検出結果が用紙ありから用紙なしとなってから、そのCCDエリアセンサから2mm離れているCCDエリアセンサが用紙なしと検出するまでの時間をt[sec]とし、vs=2/tとしても良い。このように、分解能の高いセンサを複数個用いて、そのセンサが出力する結果を利用すれば、センサの大きさに起因する量子化誤差や、用紙の振動その他による測定誤差などの影響をより小さくできる。本実施形態の利点として、前述した斜行状態検出手段によれば、定着手段19の手前に設けられるため、用紙の斜行を前もって予測することができる。これにより、用紙の斜行によって発生する弊害に、前もって対応することができる。例えば、画像形成装置の動作を停止したり、定着手段や2次転写手段などの条件を変更したりするなどして、用紙の斜行に対して、何らかの処置を行うことができる。なお、斜行状態検出手段が用紙長手方向に数mmあれば、用紙の斜行を予測することができる。よって、用紙長手方向全域に用紙の有無を検出できるセンサを必要とせず、斜行状態検出手段は非常に小さく、コンパクトなものを使用することができる。図4の下側部に示すグラフは、用紙の斜行時と非斜行時の定着手段の長手方向記録材の搬送方向と直交する方向の温度分布を示している。図4に示すように、用紙が斜行すると、長手方向の移動成分により定着手段の長手方向の端部に用紙が寄る。そして、その寄り方向とは反対側の定着手段の温度が非常に高い温度になってしまう。定着手段が端部のみ高温となるため、定着ベルトユニット45内のヒータホルダ44図2などが溶けるなどの定着手段の破壊を招く。特に、バナー紙などの長尺紙などを通紙した場合、用紙が斜行した状態で定着手段を通過している時間が長く、前述した弊害が発生し易い。本実施形態の制御本実施形態は、用紙の斜行状態が予め定めた許容状態を超えた場合、画像加熱手段の画像加熱動作変更を行うこと、具体的には画像加熱手段における加熱度を低下させることを特徴とする。更に具体的には、定着手段19への投入電力を低下させる、または、定着手段19への電力の投入を停止OFFさせるように制御手段100図1が制御する。なお、定着手段19への投入が停止OFFされる場合、用紙の排出はユーザーが行う。本実施形態の効果次に、本実施形態の効果について図1で説明する。効果確認には、長尺紙であるレターサイズのバナー紙搬送方向1000mm×幅方向216mmを通紙した。そして、1比較例1従来例で斜行状態が許容する状態の場合、2比較例2従来例で斜行状態が許容しない状態の場合、3実施形態1-a斜行状態が許容しない状態で、定着手段への投入電力をOFFとした場合を比較対象とした。更に4実施形態1-b斜行状態が許容しない状態で、定着手段への投入電力を低下させた場合を比較対象とした。この4つの場合において、定着手段ヒータホルダ44の溶融の有無を比較した。なお、実施形態1-bの制御として、斜行状態を許容しない状態となった後、定着手段温度が100°C低くなるように、定着手段への投入電力を低下させている。これにより用紙を擦ると画像面が剥れてしまうくらいに定着性は低下するものの、定着手段ヒータホルダの溶融を回避できる。さらに未定着トナーが画像形成装置やユーザに付着するといったケースを回避して、用紙を排出できる。図1の下側に、前述した4つの状態での用紙の搬送状態とヒータホルダの長手方向の温度分布を示している。また、それぞれの場合の定着手段ヒータホルダ44の溶融の有無を確認したところ、以下に示すように比較例1では良、比較例2では不良、実施例1-a、実施例1-bでは良であった。即ち、即ち、以下の通りとなる。1比較例1斜行制御を備えない従来例で、斜行状態が許容する状態のとき、ヒータホルダの温度は、長手方向に均一であり、温度は150°C程度であった。定着手段の溶融による破壊はなかった。2比較例2斜行制御を備えない従来例で、斜行状態が許容しない状態のとき、ヒータホルダの温度は長手方向に不均一であり、端部の温度が240°Cに到達している。端部高温状態で通紙されていたため、ヒータホルダが溶けており、定着手段の溶融による破壊を招いていた。3実施形態1-a斜行状態が許容しない状態で、定着手段への投入電力をOFFとしたとき、ヒータホルダの温度は非常に低く50°C程度であり、定着手段ヒータホルダの溶融による破壊は発生しなかった。ただし、トナー像を用紙へ十分に定着することができず、未定着トナーが人や物に付着するなどの弊害が発生した。4実施形態1-b斜行状態が許容しない状態で、定着手段への投入電力を低下させたとき、ヒータホルダの温度は長手方向に不均一であるものの、最も高い温度を示した定着手段端部の温度は160°Cであった。そのため、定着手段ヒータホルダの溶融による破壊は無かった。また、端部以外の温度は100°C付近であり、不充分ではあるものの用紙にトナー像を定着できていた。それ故、未定着トナーが様々な箇所に付着するなどの弊害はなかった。以上より、斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断した場合、定着手段への投入電力を低下させる、または、OFFして用紙を排出することにより、斜行する用紙が、加熱定着手段を通過することによる異常昇温を引き起こすことなく排出ができる。その結果、定着手段ヒータホルダの溶融などを抑止して、定着手段を破壊を抑止することができる。《第2の実施形態》本実施形態に係わる画像形成装置は、第1の実施形態に用いたものと同様であるため、画像形成動作、使用部材等の詳細説明は省略する。また、斜行状態検出手段の構成、方法、斜行状態の許容などに関しても第1の実施形態と同様としたため、説明を省略する。図5は、斜行時と非斜行時の用紙が、2次転写手段から定着手段に通紙されている様子を示している。図5で、用紙が斜行して搬送されている場合、用紙は定着手段の長手方向の端部に寄っていく。このまま用紙の搬送を継続した場合、用紙は定着手段の長手方向の端部を越え、定着手段の駆動を伝達する内部ギアと噛んだりして、定着手段を破壊する可能性が大きい。特に、バナー紙などの長尺紙などを通紙した場合、前記の内部ギアと用紙の噛みあう量が大きく、前述した弊害が発生し易い。本実施形態の制御本実施形態は、用紙の斜行状態が予め定めた許容状態を超えた場合、画像加熱手段の画像加熱動作変更を行うこと、具体的には画像加熱手段における加圧度を低下させることを特徴とする。本実施形態の効果次に、本実施形態の効果について説明する。効果確認には、長尺紙であるレターサイズのバナー紙搬送方向1000mm×幅方向216mmを通紙した。そして、以下の3つの場合において、定着手段の破壊の有無を比較した。1比較例3斜行制御を備えない従来例で、斜行状態が許容する状態の場合である。2比較例4斜行制御を備えない従来例で、斜行状態が許容しない状態の場合である。3本実施形態斜行制御を備え、斜行状態が許容しない状態で、定着手段の加圧力を低下させた場合である。なお、3の本実施形態では、斜行状態が許容しない状態で、定着手段の加圧力を80低減させた。定着手段の加圧力低減により、定着手段で発生する用紙への寄り力を低減することができる。それ故、用紙が大きく斜行したとしても、斜行した用紙は定着手段の排出口にあるガイドに無理な力を付与することなく規制され、ガイドに沿って排出することができる。図6は、上述した3つの場合の内、1比較例3、2比較例4の時の用紙の搬送状態を示し、図7には3の時の用紙の搬送状態を示している。また、定着手段の破壊の有無については、比較例3では良、比較例4では不良、本実施例では良であった。即ち、以下の通りとなる。1比較例3斜行制御を備えない従来例で、斜行状態が許容する状態のとき、用紙の搬送は安定し、定着手段を破壊することはなかった。2比較例4斜行制御を備えない従来例で、斜行状態が許容しない状態のとき、用紙は搬送されながら端部へと移動し、定着手段の端部に位置する不図示のギアに巻き込まれてしまった。その結果、定着手段の破壊を招いてしまった。3本実施形態斜行状態が許容しない状態で、定着手段の加圧力を低下させたとき、用紙は、排出口にあるガイドに規制され、定着手段端部へ移動することなく排出することができた。もちろん、定着手段が破壊されることはなかった。以上より、斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断した場合、定着手段の加圧力を低下させて、用紙を排出することにより、斜行した用紙が内部ギアと噛んだりすることなく排出できる。その結果、定着手段の破壊を抑止して、用紙を排出することができる。なお、本実施形態を第1の実施形態に係る制御と組み合わせて用いることもできる。《第3の実施形態》本実施形態は、搬送中に停止された用紙を取り除くのに大きな力が必要な状態でユーザーが用紙を取り除くとき、未定着トナー像がユーザに付着することを回避することができる実施形態である。未定着トナーに係わる課題図9は、斜行状態が許容しない状態で、停止される前の用紙が2次転写手段から定着手段に通紙されている様子を示している。また、その時の用紙表面のトナー像の状態も示している。図9に示すような状態で、ジャムの発生や斜行状態検出手段の判断によって画像形成装置の動作を停止した場合、2次転写手段と定着手段間に未定着のトナー像が存在している。この状態にてユーザが用紙を画像形成装置から取り除く場合、ユーザの手を未定着のトナー像で汚してしまうおそれがある。特に、バナー紙などの長尺紙などの場合、用紙は定着手段、2次転写ローラ、レジストローラ、給紙ローラなどのいくつものローラ部材に挟まれている可能性が高く、用紙を取り除くには大きな力が必要であり、取り除きにくい。このような状態で用紙を取り除くと、未定着トナー像がユーザに付着する可能性がさらに高くなってしまう。本実施形態の制御本実施形態において、用紙の斜行状態が予め定めた許容状態を超えた場合、転写手段の転写動作変更を行うこと、具体的にはトナー像を用紙へ転写する時とは逆極性の転写電圧を2次転写手段に印加する。そして、所定時間経過後に画像形成装置の動作を停止するように制御を行うことを特徴とする。本実施形態に係わる課題解決のメカニズム図8に示す本実施形態では、先ず図中の転写位置で新たな未定着トナーの発生を防止する逆極性を付与。そして、既存の未定着トナーの領域Lに関し、既存の未定着トナーの最後図中、転写位置の未定着トナーが定着装置に到達して固着された後に、画像形成装置の動作を停止する。これにより、新たな未定着トナーが発生せず、既存の未定着トナーの全域が固着された状態で、画像形成装置の動作が停止するため、ユーザは未定着トナーが存在しない状態で用紙を取り除くことができ、未定着トナー像がユーザに付着することが防止できる。本実施形態の具体的構成本実施形態の具体的構成は、上述したように第1段階としてトナー像を用紙へ転写する時とは逆極性の転写電圧を2次転写ローラ図2に印加し、そして第2段階として所定時間後用紙が定着手段19に到達した後に画像形成装置の動作を停止するものである。即ち、第2段階の所定時間Tは、2次転写ローラ25と定着手段19の間の搬送路の距離をL[mm]、用紙搬送速度をV[mm/sec]とするとき、T[sec]≧L/Vを満たすようにする。本実施形態では、2次転写ローラ25と定着手段19の間の搬送路の距離Lは100mm、用紙の搬送速度Vは50mm/secとし、所定時間Tを2[sec]とした。本実施形態の効果次に、本実施形態の効果について説明する。効果確認には、長尺紙であるレターサイズのバナー紙搬送方向1000mm×幅方向216mmを通紙した。即ち、斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断した場合、制御手段100が以下の3つの制御を行ったときに、用紙を画像形成装置から引き抜く際の人物などへのトナー付着汚れの発生を比較した。1本実施形態トナー像を用紙へ転写する時とは逆極性の転写電圧を2次転写ローラ25図2に印加して、2秒間搬送した後、画像形成装置動作を停止した場合2比較例5斜行状態が許容しない状態と判断したと同時に、画像形成装置の動作を停止した場合3比較例6トナー像を用紙へ転写する時とは逆極性の転写電圧を2次転写ローラ25に印加して、1秒間搬送した後、画像形成装置動作を停止した場合上述した3つの場合の制御を図11乃至図13にそれぞれ簡易的に示す。1図11に示す本実施形態では、斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断した時、2次転写電圧を逆極性負に切り替え、その2秒後に画像形成装置の動作を停止した。斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断してから画像形成装置の動作を停止するまでの時間Tにおいて、前述した関係T[sec]≧L/Vは成立している。2図12に示す比較例5では、斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断したと同時に、画像形成装置の動作を停止している。3図13に示す比較例6では、斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断した時、2次転写電圧を逆極性負に切り替え、その1秒後に画像形成装置の動作を停止した。斜行状態検出手段が斜行状態を許容しないと判断してから画像形成装置の動作を停止するまでの時間Tにおいて、前述した関係T[sec]≧L/Vは成立していない。以上の3つの状態において、用紙を画像形成装置から引き抜いた。その際に、人物などに対してトナーの付着汚れが発生したかどうかを比較した。上記1~3の場合のトナー付着汚れの評価結果について、以下に説明する。図8、図9、図10は夫々1、2、3における画像形成装置の停止後の用紙搬送状態と用紙表面のトナー像の状態を示している。即ち、即ち、以下の通りとなる。1本実施形態図8に示すように、画像形成装置の動作を停止したとき、用紙上に未定着トナー像はほぼ存在しなかった。この用紙を画像形成装置から引き抜いた際、未定着トナーが人や物に付着するなどのトナー汚れは発生しなかった。2比較例5図9に示すように、画像形成装置の動作を停止したとき、用紙上に未定着トナー像は大量に存在していた。2次転写手段を通過したトナー像が定着手段を通過することなく、画像形成装置の動作を停止したためである。この用紙を画像形成装置から引き抜いた際、未定着トナーが手や画像形成装置外装に付着するなどした。3比較例6図10に示すように、画像形成装置の動作を停止したとき、比較例5の制御を行った時よりは少ないものの用紙上に未定着トナー像が存在していた。定着手段を通過していないトナー像が用紙上に存在した状態で、画像形成装置の動作を停止したためである。この用紙を画像形成装置から引き抜いた際、比較例5と同様に未定着トナーが手や画像形成装置外装に付着するなどした。即ち、前述した比較結果は、1については良であったが、2~3については不良であった。以上より、本実施形態によれば、ユーザが用紙を画像形成装置から引き抜く際、未定着トナーが人物に付着するという課題を解決することができる。なお、ここで言う所定時間T[sec]は、2次転写手段と定着手段間の距離をL[mm]、用紙搬送速度をV[mm/sec]とした場合、T≧L/Vの関係を満たすことが望ましい。なお、本実施形態に関し、第1の実施形態、第2の実施形態に係わる制御と組み合わせて使用すれば、定着手段の溶融破壊が発生し難くなる。《第4の実施形態》本実施形態も、第3の実施形態と同様に、搬送中に停止された用紙を取り除くのに大きな力が必要な状態でユーザーが用紙を取り除くとき、未定着トナー像がユーザに付着することを回避することができる実施形態である。本実施形態の構成を図14に示し、本実施形態の制御を図15に示す。本実施形態の制御本実施形態において、用紙の斜行状態が予め定めた許容状態を超えた場合、転写手段の転写動作変更を行う、具体的には中間転写ベルト13に当接していた2次転写ローラ25を離間させる。そして、第3の実施形態と同様に、所定時間経過後に画像形成装置の動作を停止するように制御を行う。本実施形態の具体的構成は、上述したように第1段階として2次転写ローラ25を中間転写ベルト13より離間させる、そして第2段階として所定時間搬送後用紙が定着手段に到達した後に画像形成装置の動作を停止するものである。即ち、第2段階の所定時間Tは、2次転写手段と定着手段間の距離をL[mm]、用紙搬送速度をV[mm/sec]とするとき、T[sec]≧L/Vを満たすようにする。本実施形態では、2次転写手段と定着手段間の距離Lは100mm、用紙の搬送速度Vは50mm/secとし、所定時間Tを2[sec]とした。本実施形態に係わる課題解決のメカニズム本実施形態でも、第3の実施形態に関し図8で示したものと同様に、先ず図中の転写位置で記録材への新たな未定着トナーの発生を防止2次転写ローラを離間する。そして、既存の未定着トナーの領域Lに関し、既存の未定着トナーの最後図中、転写位置の未定着トナーが定着装置に到達して固着された後に、画像形成装置の動作を停止する。これにより、新たな未定着トナーが発生せず、既存の未定着トナーの全域が固着された状態で、画像形成装置の動作が停止するため、ユーザは未定着トナーが存在しない状態で用紙を取り除くことができ、。未定着トナーがユーザに付着することを防止できる。本実施形態の効果次に、本実施形態の効果について説明する。効果確認には、長尺紙であるレターサイズのバナー紙搬送方向1000mm×幅方向216mmを通紙した。即ち、斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断したとき、制御手段100が以下の3つの制御を行った場合に、用紙を画像形成装置から引き抜く際の人物などへのトナー付着汚れの発生を比較した。1本実施形態中間転写ベルト13図2に当接していた2次転写ローラ25図2を中間転写ベルト13より離間させて、2秒間搬送した後、画像形成装置動作を停止した場合。2比較例7斜行状態が許容しない状態と判断したと同時に、画像形成装置の動作を停止した場合。3比較例8中間転写ベルト13に当接していた2次転写ローラ25を中間転写ベルト13より離間させて、1秒間搬送した後、画像形成装置動作を停止した場合。これら1乃至3の制御を夫々図15乃至図17に簡易的に示す。1図15に示す本実施形態では、斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断したとき、中間転写ベルト13に当接していた2次転写ローラ25を中間転写ベルト13より離間させ、その2秒後に画像形成装置の動作を停止した。斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断してから画像形成装置の動作を停止するまでの時間Tにおいて、前述した関係T[sec]≧L/Vは成立している。2図16に示す比較例7では、斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断したと同時に、画像形成装置の動作を停止している。3図17に示す比較例8では、斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断した時、中間転写ベルト13に当接していた2次転写ローラ25を中間転写ベルト13より離間させ、その1秒後に画像形成装置の動作を停止した。斜行状態検出手段により斜行状態が許容しない状態と判断してから画像形成装置の動作を停止するまでの時間Tにおいて、前述した関係T[sec]≧L/Vは成立していない。ここで、上記1~3の場合のトナー付着汚れの評価結果について説明する。図14、図9の右側部、図10の右側部は夫々1、2、3における画像形成装置の停止後の用紙表面のトナー像の状態を示している。1本実施形態図14に示すように、画像形成装置の動作を停止したとき、用紙上に未定着トナー像はほぼ存在しなかった。この用紙を画像形成装置から引き抜いた際、未定着トナーが人や物に付着するなどのトナー汚れは発生しなかった。2比較例7図9の右側部に示すように、画像形成装置の動作を停止したとき、用紙上に未定着トナー像は大量に存在していた。2次転写手段を通過したトナー像が定着手段を通過することなく、画像形成装置の動作を停止したためである。この用紙を画像形成装置から引き抜いた際、未定着トナーが手や画像形成装置外装に付着するなどした。3比較例8図10の右側部に示すように、画像形成装置の動作を停止したとき、比較例7の制御を行った時よりは少ないものの用紙上に未定着トナー像が存在していた。定着手段を通過していないトナー像が用紙上に存在した状態で、画像形成装置の動作を停止したためである。この用紙を画像形成装置から引き抜いた際、比較例7と同様に未定着トナーが手や画像形成装置外装に付着するなどした。即ち、前述した比較結果は、1については良であったが、2~3については不良であった。なお、本実施形態に関し、第1の実施形態、第2の実施形態に係る制御と組み合わせて使用すれば、定着装置の溶融破壊が発生し難くなる。変形例以上、用紙の斜行状態が許容しない状態と判断した場合、定着装置の作動状態を変更する、あるいは画像転写部である2次転写ローラの作動状態を変更することを述べたが、本発明はこれに限られない。即ち、検出された斜行状態より斜行状態を小さくするように、斜行状態を補正するようにしても良い。斜行状態を補正する場合、上述した実施形態において、2次転写ローラと画像加熱手段である定着手段との間の搬送路長さが、用紙の搬送方向長さに対して相対的に長い場合に適用できる。また転写手段、定着手段として非接触型のものを用いる場合には、転写手段と定着手段との相田の搬送路長さに対する用紙の搬送方向長さに係らず、適用できる。即ち、例えば転写手段として用紙の背面よりコロナ帯電し、発生させた電界によりトナー像を用紙へ転移させるものを用い、定着手段としてオーブン定着方式やフラッシュ定着方式を用いる場合である。ここで、オーブン定着方式は面状ヒータやリボンヒータからの赤外線輻射熱や対流熱により用紙上のトナーを溶融固着させるものであり、フラッシュ定着方式はキセノンフラッシュランプなどのような放電管の閃光によってトナー像を定着するものである。第1乃至第4の実施形態で効果確認に使用した用紙はレターサイズのものであったが、レターサイズより用紙幅が小さい用紙も対応する必要がある場合は、斜行状態検出手段に用いるCCDエリアセンサの配置する個数を増やせばよい。これにより、小サイズ紙の紙端の用紙搬送状態を確認することができ、前述した各実施形態で説明した効果を得ることができる。また、第1乃至第4の実施形態で、用紙の搬送方向に直交する方向への所定移動量隣接するセンサとのセンサ中心間隔に要した時間に基づいて斜行状態を検出したが、所定時間当たりの用紙の移動量に基づいて、制御を行っても良い。この場合、用紙の移動量センサ1つ分に対して要した時間に基づいて斜行状態を検出する場合と比べて、センサ複数個分が関与するため、斜行状態検出に時間を要することとなる。また、本発明は、図2に示される中間転写方式の画像形成装置に限られない。例えば、複数の画像形成部を並列に配置して、それぞれ異なる色のトナー像を像担持体に形成し、用紙搬送手段としての転写ベルトに担持した用紙を各画像形成部に向けて順次搬送して、用紙に異なる色のトナー像を順次重ね合わせて転写するインライン方式でも良い。あるいは、像担持体や転写手段を含む画像形成部を1つ有し、像担持体上に形成されたトナー像を、転写手段によって用紙へ転写し、用紙を定着装置へ送るモノクロ方式でも良い。