"芳香族炭化水素及び有機塩素化合物のうち少なくともいずれか一方を含む化学物質に汚染された土壌に過硫酸塩を粉体状で添加して、混合攪拌することにより、前記汚染された土壌を浄化することを特徴とする汚染土壌の浄化方法。前記汚染された土壌は、芳香族炭化水素及び有機塩素化合物の両方を含む化学物質に汚染された土壌であることを特徴とする請求項1記載の汚染土壌の浄化方法。前記芳香族炭化水素がベンゼンであることを特徴とする請求項1又は2記載の汚染土壌の浄化方法。前記過硫酸塩が過硫酸ナトリウムであることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の汚染土壌の浄化方法。前記過硫酸塩を地表面下の前記汚染された土壌に直接添加し、混合攪拌することで、前記汚染された土壌を原位置で浄化することを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の汚染土壌の浄化方法。しかし、特許文献1では、過硫酸塩を水に溶解させた水溶液状態で井戸から地下水中に添加するため、地下水位以上の不飽和帯の土壌や、粘土層等の浸透性の低い土壌等に対しては適用が困難である。また、特許文献2では、処理対象となる化学物質がTCE等の有機塩素化合物に限られており、ベンゼン等の芳香族炭化水素を分解することは困難である。すなわち、芳香族炭化水素単独、または芳香族炭化水素ならびに有機塩素化合物による複合的な汚染土壌に対しては適用することができない。そこで、本発明は、ベンゼン等の芳香族炭化水素ならびにTCE、PCE等の有機塩素化合物に汚染された土壌を確実且つ迅速に浄化することができる方法を提供することを目的とする。本発明の汚染土壌の浄化方法は、芳香族炭化水素及び有機塩素化合物のうち少なくともいずれか一方を含む化学物質に汚染された土壌に過硫酸塩を粉体状で添加して、混合攪拌することにより、前記汚染された土壌を浄化する方法である。また、前記汚染土壌の浄化方法において、前記汚染された土壌は、芳香族炭化水素及び有機塩素化合物の両方を含む化学物質に汚染された土壌である。また、前記汚染土壌の浄化方法において、前記芳香族炭化水素がベンゼンである。また、前記汚染土壌の浄化方法において、前記過硫酸塩が過硫酸ナトリウムであることが好ましい。また、前記汚染土壌の浄化方法において、前記過硫酸塩を地表面下の前記汚染された土壌に直接添加し、混合攪拌することで、前記汚染された土壌を原位置で浄化することが好ましい。本発明によれば、ベンゼン等の芳香族炭化水素ならびにTCE、PCE等の有機塩素化合物に汚染された土壌を確実且つ迅速に浄化することができる。本発明の実施の形態について以下説明する。本実施形態は本発明を実施する一例であって、本発明は本実施形態に限定されるものではない。本実施形態の浄化法は、芳香族炭化水素、有機塩素化合物のうち少なくともいずれか一方を含む化学物質に汚染された土壌に、酸化剤である過硫酸塩を水道水等に溶解させることなく粉体のまま添加して、混合攪拌する方法である。これにより、化学物質が分解され、汚染された土壌が浄化される。本実施形態では、有機塩素化合物のみならず、鉄粉等の還元処理では分解困難であったベンゼン等の芳香族炭化水素も効率良く分解することが可能である。本実施形態の浄化方法の具体例については後述するが、汚染された土壌を掘削して、掘削した土壌を、例えば場外の処理施設において、粉体の過硫酸塩を添加混合して浄化する方法所謂オフサイト浄化法や浄化後に元の場所に埋め戻す浄化方法所謂オンサイト浄化法、また、化学物質に汚染された土壌を場外施設等に移動させることなく、地表面下にある汚染された土壌の原位置で粉体状の過硫酸塩を直接添加混合して浄化する方法所謂原位置浄化法等が適用される。汚染深度が浅く、浄化エリアが狭い場合には、オフサイト浄化法やオンサイト浄化法が適しているが、汚染深度が深く浄化エリアが広範囲な場合には、費用、浄化期間等の観点から原位置浄化法が適している。本実施形態により処理される化学物質は、芳香族炭化水素、有機塩素化合物のうち少なくともいずれか一方を含むものであり、例えば、少なくとも1種の芳香族炭化水素からなる化学物質、少なくとも1種の有機塩素化合物からなる化学物質、少なくとも1種の芳香族炭化水素及び有機塩素化合物の複合的な化学物質等である。芳香族炭化水素は、例えば、ベンゼン等が挙げられる。有機塩素化合物は、例えば、トリクロロエチレンTCE、テトラクロロエチレンPCE、ダイオキシン類、ポリ塩化ビフェニルPCB、ジクロロメタン、四塩化炭素、1,2-ジクロロエタン、1,1-ジクロロエチレン、シス-1,2-ジクロロエチレン、1,1,1-トリクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、1,3-ジクロロプロペン等が挙げられる。なお、本実施形態により処理される化学物質には、芳香族炭化水素や有機塩素化合物の他に、例えば、油等の物質等を含んでいてもよい。以下に、本実施形態におけるオフサイト浄化法及びオンサイト浄化法の一例を説明する。図1は、本実施形態に係るオフサイト浄化方法の一例を説明するための概略図である。図1に示すバックホウ等の土壌掘削機10を用いて、化学物質に汚染された土壌図1に示す点線枠Rが汚染土壌の処理領域を掘削する。そして、地上に設置した混練機12に掘削した汚染土壌及び粉体状の過硫酸塩が投入口12aから投入され、混練機12により所定時間混合攪拌された後、混練機12の排出口12bからベルトコンベア等の搬送機12cによって排出される。オフサイト浄化法の場合には、混練機12から排出された土壌A中の化学物質が過硫酸塩により分解されるまで地上に静置させておけばよい。オンサイト浄化法の場合は、土壌A中の化学物質が過硫酸塩により分解されるまで地上に静置させた後、元の場所である処理領域Rに埋め戻してもよいし、混練機12から排出された土壌Aを処理領域Rに埋め戻して、地表下で過硫酸塩により化学物質を分解させてもよい。本実施形態における土壌掘削機10は、バックホウ等に限定されず、汚染された土壌を掘削することができるものであればよい。また、混練機12は、過硫酸塩と土壌とを均一に混合することができる点で、攪拌翼が設けられていることが好ましいが、地上で汚染土壌と粉体状の過硫酸塩とを混合攪拌することができるものであれば、その構造構成について制限されるものではない。過硫酸塩は強い酸化剤であるため、土壌中のベンゼン等の芳香族炭化水素やTCE、PCE等の有機塩素化合物を分解することができる。特に、ベンゼンに対しては、過硫酸塩を粉体状で添加した場合の方が、過硫酸塩を水溶液状態で添加した場合より、分解率が高く、また、有機塩素化合物と芳香族炭化水素との複合汚染に対しても有用である。本実施形態で用いられる粉体状の過硫酸塩は、例えば、過硫酸ナトリウム、過硫酸カリウム、過硫酸アンモニウム等が挙げられるが、環境への影響及び処理コストの観点から、特に過硫酸ナトリウムが好ましい。粉体状の過硫酸塩の添加量は、処理対象となる土壌の湿重量に対して0.1重量以上~10重量以下の範囲とすることが好ましい。粉体状の過硫酸塩の添加量が0.1重量未満であると、過硫酸塩が土壌により消費され、土壌を汚染する化学物質の分解に寄与する過硫酸塩の量が少なくなり、十分に分解浄化することができない場合がある。また、粉体状の過硫酸塩の添加量が0.1重量未満であると、過硫酸塩を土壌中に均一に混合攪拌させることができず、十分に分解浄化することができない場合がある。粉体状の過硫酸塩の添加量が10重量超であると、処理コストが高くなること、土壌のpHが極端に酸性側に傾き、pH低下に伴う土壌中の重金属の溶出という二次的な汚染発生の懸念が新たに生じる虞がある。過硫酸塩を水溶液やスラリー状にして混練機等に投入して混合攪拌する場合には、前段に溶解プラント等の設備が必要になるが、過硫酸塩を粉体状で混練機等に投入して混合攪拌する場合には、梱包袋等から粉体状の過硫酸塩を直接混練機に投入することができるため、水道水等の溶媒や、前段に設置する溶解プラント等が不要となり、処理設備をコンパクトにすることができる。過硫酸塩を混練機に投入する方法としては、粉体状の過硫酸塩を貯蔵する容器と混練機とをポンプを介して配管等により接続し、ポンプによって過硫酸塩を圧送し、配管を介して混練機へ投入する方法が考えられる。このような装置構成の場合、過硫酸塩がスラリー状であると、高粘性であるため、スラリー状の過硫酸塩を圧送して配管内を通過させるために大型のポンプを設置する必要がある。しかし、粉体状の過硫酸塩であれば、小型のポンプでも容易に圧送して配管内を通過させることができる。また、過硫酸塩を水溶液にして混練機に投入する場合には、予め貯留槽等で過硫酸塩溶液を調整して、タンク等に貯蔵する必要があるが、過硫酸塩を水溶液の状態でタンク等に貯蔵しておくと、水溶液中の過硫酸塩は自己分解を起こし、酸化剤としての働きが弱まるため、汚染土壌の十分な浄化効率が得られない場合がある。これに対し、粉体状の過硫酸塩を汚染土壌に添加する場合は、過硫酸塩の自己分解はほとんど起きないため、汚染土壌の浄化効率の低下を抑えることができる。また、過硫酸塩を水溶液の状態やスラリーの状態で汚染土壌に添加混合すると、汚染土壌が汚泥状に軟化し易くなる。そのため、例えば、オンサイト浄化法等により、浄化後の土壌を元の場所に埋め戻す場合には地耐力が低下する場合がある。また、過硫酸塩を水溶液の状態やスラリーの状態で汚染土壌に添加混合すると、混合中に固液分離が起こり、浄化効率が悪化するとともに、汚染物質を含む水の処理を行う必要が生じる場合がる。これに対し、粉体状の過硫酸塩を汚染土壌に添加混合する場合は、汚染土壌が汚泥状に軟化することはほとんどなく、また、固液分離が起こることもほとんどない。したがって、水溶液の状態やスラリーの状態で過硫酸塩を用いる場合には、地耐力の低下等を考慮して、地下水位より上方に位置する土壌を処理対象とするより、上記過硫酸塩を地下水中に添加して、地下水位以下の土壌を処理対象とすることが望ましいが、過硫酸塩の粉体を用いる場合には、地耐力の低下等はほとんど生じないため、地下水位以下の土壌を処理対象とするだけでなく、地下水位以上の不飽和帯の土壌も処理対象とすることができる。また、粘土層等の浸透性の低い土壌等も処理対象とすることができる。以下に、本実施形態における原位置浄化法の一例を説明する。図2は、本実施形態に係る原位置浄化方法の一例を説明するための概略図である。図2に示すように、スタビライザー等の回転刃14aを備える攪拌機14は、化学物質に汚染された土壌図2に示す点線枠Rが汚染土壌の処理領域に散布した粉体状の過硫酸塩を混合攪拌しながら走行する。このように、化学物質に汚染された土壌に散布した過硫酸塩は、回転刃14aにより汚染土壌の原位置で攪拌混合されるため、その場で、汚染土壌中の化学物質が過硫酸塩により分解され、汚染土壌が浄化される。粉体状の過硫酸塩の散布方法は、特に制限されるものではないが、例えば、予め地表に粉体状の過硫酸塩を散布しておいてもよいし、例えば、回転刃14aにより汚染土壌を攪拌しながら粉体状の過硫酸塩を散布する等でもよい。また、本実施形態で用いられる攪拌機14は、汚染土壌の原位置で過硫酸塩と土壌とを混合攪拌することができるものであれば、その構成構造は特に制限されるものではない。図3は、本実施形態に係る原位置浄化方法の他の一例を説明するための概略図である。図3に示す処理装置16は、化学物質に汚染された土壌が地表から深部まで存在する場合図3に示す点線枠Rが汚染土壌の処理領域に好適に使用されるものであり、回転翼16aを備えた回転ロッド16bと、過硫酸塩移送配管18と、ポンプ等の圧送器20、過硫酸塩タンク22と、を備える。回転ロッド16bには、不図示であるが、回転ロッド16bを回転駆動させるモータ等の回転駆動源が設置されている。また、不図示であるが、回転ロッド16bは中空構造又は二重管構造等で構成されており、回転ロッド16bの先端には噴射口が形成されている。回転ロッド16bの長さは、通常5~20m程度であり、土壌の掘削深度を設定することができる。汚染土壌を浄化処理する際には、回転駆動源により回転ロッド16b及び回転翼16aを回転させながら降下させ、土壌を掘削する。その際、圧送器20により、過硫酸塩タンク22内に貯蔵された粉体状の過硫酸塩を圧送して、過硫酸塩移送配管18を介して回転ロッド16bの内部に供給し、先端の噴射口から汚染土壌に添加する。そして、回転翼16aにより、汚染土壌及び粉体状の過硫酸塩を原位置で攪拌混合する。したがって、その場で汚染土壌中の化学物質が過硫酸塩により分解され、汚染土壌が浄化される。なお、本実施形態の処理装置は、汚染土壌中にその場で過硫酸塩を添加し、混合攪拌することができる装置構成であれば、図3に示す処理装置16の構成構造に制限されるものではない。過硫酸塩は強い酸化剤であるため、土壌中のベンゼン等の芳香族炭化水素やTCE、PCE等の有機塩素化合物を分解することができる。特に、ベンゼンに対しては、過硫酸塩を粉体状で添加した場合の方が、過硫酸塩を水溶液状態で添加した場合より、分解率が高く、また、有機塩素化合物と芳香族炭化水素との複合汚染に対しても有用である。本実施形態で用いられる粉体状の過硫酸塩は、例えば、過硫酸ナトリウム、過硫酸カリウム、過硫酸アンモニウム等が挙げられるが、環境への影響及び処理コストの観点から、特に過硫酸ナトリウムが好ましい。粉体状の過硫酸塩の添加量は、処理対象となる土壌の湿重量に対して0.1重量以上~10重量以下の範囲とすることが好ましい。粉体状の過硫酸塩の添加量が0.1重量未満であると、過硫酸塩が土壌により消費され、土壌を汚染する化学物質の分解に寄与する過硫酸塩の量が少なくなり、十分に分解浄化することができない場合がある。また、粉体状の過硫酸塩の添加量が0.1重量未満であると、過硫酸塩を土壌中に均一に混合攪拌させることができず、十分に分解浄化することができない場合がある。粉体状の過硫酸塩の添加量が10重量超であると、処理コストが高くなること、土壌のpHが極端に酸性側に傾き、pH低下に伴う土壌中の重金属の溶出という二次的な汚染発生の懸念が新たに生じる虞がある。過硫酸塩を水溶液やスラリー状にする場合には、溶解プラント等の設備が必要になるが、図2及び図3で説明した浄化方法は、粉体状の過硫酸塩を直接汚染土壌に供給散布又は噴射するため、水道水等の溶媒や、溶解プラント等が不要となり、処理設備をコンパクトにすることができる。過硫酸塩を水溶液の状態やスラリーの状態で汚染土壌の原位置で添加混合すると、土壌の含水率が上昇して軟化し易くなるため、図2、図3の装置14,16の自走が困難になるが、本実施形態のように、粉体状の過硫酸塩を汚染土壌の原位置で添加する場合には、土壌の含水率の上昇が抑えられ軟化し難いため、装置の自走を安全且つ安定して行うことができる。図3に示す処理装置16において、過硫酸塩を高粘性のスラリー状にすると、過硫酸塩移送配管18や回転ロッド16bに形成される噴射口等で目詰まりが発生し、ポンプの負荷が大きくなるため、大型のポンプを設置する必要がある。しかし、粉体状の過硫酸塩であれば、小型のポンプでも、目詰まりはほとんど発生しない。また、化学物質の還元剤として使用される鉄粉と粉体状の過硫酸塩とを比較すると、1鉄粉に比べて粉体状の過硫酸塩は比重が小さいため、鉄粉より汚染土壌への供給が容易であり、2鉄粉はわずかな水分の存在により、移送配管等に錆びを発生させ、腐食や目詰まりの原因となるが、粉体状の過硫酸塩では錆びの発生は起こりにくい、3鉄粉を使用する場合には、移送配管の摩耗、損傷を防止する観点から鋼管を使用するが、粉体状の過硫酸塩を使用する場合には、水溶液の場合に生じるpH低下もないため、塩化ビニル製やポリエチレン製の移送配管を使用することができるため、装置コストを下げることができる等、粉体状の過硫酸塩を用いることにより多くの利点が生じる。また、過硫酸塩を水溶液の状態でタンク等に貯蔵しておくと、水溶液中の過硫酸塩は自己分解を起こし、酸化剤としての働きが弱まるため、汚染土壌の十分な浄化効率が得られない場合がある。これに対し、粉体状の過硫酸塩を汚染土壌に添加すれば、過硫酸塩の自己分解を抑制することができ、汚染土壌の浄化効率の低下を抑えることができる。以下、実施例および比較例を挙げ、本発明をより具体的に詳細に説明するが、本発明は、以下の実施例に限定されるものではない。実施例1実施例1では、TCEにより汚染された土壌の分解試験を行った。まず、TCE濃度1.68mg/Lの模擬汚染土壌含水率17.7を作成した。そして、模擬汚染土壌の湿重量に対して過硫酸ナトリウム1.0重量を粉体のまま模擬汚染土壌に添加し、混合攪拌して、分解試験を開始した。分解試験における養生温度を20±3°Cの範囲とした。また、分解試験中、経時的にTCE濃度をガスクロマトグラフにより測定した。比較例1比較例1では、40の過硫酸塩水溶液を模擬汚染土壌の質重量に対して2.5重量過硫酸塩の粉体1重量に相当を模擬汚染土壌に添加したこと以外は、実施例1と同様の試験を行った。図4に実施例1及び比較例1の試験におけるTCE濃度の経時変化の結果を示す。図4から判るように、過硫酸ナトリウムを粉体のまま添加した実施例1の方が、過硫酸ナトリウム水溶液を添加した比較例1より、TEC濃度の低下量は大きかった。特に分解初期段階においてTEC濃度の低下量の差は大きい。すなわち、実際の汚染土壌においても、過硫酸塩を粉体のまま添加した方が、過硫酸塩添加初期段階におけるTEC濃度を大きく低下させることができると考えられる。実施例2実施例2では、ベンゼンにより汚染された土壌の分解試験を行った。まず、ベンゼン濃度0.96mg/Lの模擬汚染土壌含水率17.7を作成した。そして、模擬汚染土壌の湿重量に対して過硫酸ナトリウム1.0重量を粉体のまま模擬汚染土壌に添加し、混合攪拌して、分解試験を開始した。分解試験における養生温度を20±3°Cの範囲とした。また、分解試験中、経時的にベンゼン濃度をガスクロマトグラフにより測定した。比較例2比較例2では、40の過硫酸塩水溶液を模擬汚染土壌の質重量に対して2.5重量過硫酸塩の粉体1重量に相当を模擬汚染土壌に添加したこと以外は、実施例2と同様の試験を行った。図5に実施例2及び比較例2の試験におけるベンゼン濃度の経時変化の結果を示す。図5から判るように、過硫酸ナトリウムを粉体のまま添加した実施例2の方が、過硫酸ナトリウム水溶液を添加した比較例2より、ベンゼン濃度の低下量は大きかった。特に分解初期段階でベンゼン濃度の低下量の差は大きい。すなわち、実際の汚染土壌においても、過硫酸塩を粉体のまま添加した方が、過硫酸塩添加初期段階におけるベンゼン濃度を大きく低下させることができると考えられる。実施例3実施例3では、TCE及びベンゼンにより汚染された複合汚染土壌に対する分解試験を行った。まず、TCE濃度0.68mg/Lならびにベンゼン濃度0.44mg/Lの模擬汚染土壌含水率は16.2を作成した。そして、模擬複合汚染土壌の湿重量に対して過硫酸ナトリウム2.0重量を粉体のまま模擬複合汚染土壌に添加し、混合攪拌して、分解試験を開始した。分解試験における養生温度を20°C±3°Cとした。また、分解試験中、経時的にTCE濃度ならびにベンゼン濃度をガスクロマトグラフにより測定した。比較例3比較例3では、模擬複合汚染土壌の質重量に対して鉄粉2.0重量を模擬複合汚染土壌に添加したこと以外は、実施例3と同様の試験を行った。図6に実施例3及び比較例3の試験におけるTCE濃度の経時変化の結果を示し、図7に実施例3及び比較例3の試験におけるベンゼン濃度の経時変化の結果を示す。図6及び図7から判るように、過硫酸ナトリウムを粉体のまま添加した実施例3の方が、鉄粉を添加した比較例3より、TCE濃度、ベンゼン濃度の低下量は大きかった。特に、分解初期段階でそれらの低下量の差は大きい。すなわち、実際のTCE及びベンゼンにおける複合汚染土壌においても、過硫酸塩を粉体のまま添加した方が、過硫酸塩添加初期段階におけるTEC濃度及びベンゼン濃度を大きく低下させることができると考えられる。"