"記録媒体上に、インク組成物をインクジェット法で付与するインク付与工程と、前記インク組成物を付与した記録媒体上に、微粒子分散液を付与する分散液付与工程と、を備え、前記微粒子分散液が微粒子と複数の溶剤からなる分散媒体とを含み、前記微粒子と前記分散媒体との25°Cにおける比重の差が絶対値で0.1以下である画像形成方法。前記分散媒体が、25°Cにおける比重が前記微粒子より大きい溶剤Aと、25°Cにおける比重が前記微粒子より小さい溶剤Bとを含む、請求項1に記載の画像形成方法。前記分散媒体に含まれる複数の溶剤の少なくとも1種が不揮発性溶剤である、請求項1又は請求項2に記載の画像形成方法。前記不揮発性溶剤が、1気圧において150°C以下では沸騰しない溶剤である、請求項3に記載の画像形成方法。前記分散媒体の溶解度パラメーターSP値が、16MPa1/2~26MPa1/2である、請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の画像形成方法。前記微粒子分散液の25°Cにおける粘度が、50cP~600cPである、請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の画像形成方法。前記分散媒体に含まれる複数の溶剤の少なくとも1種が下記一般式1で表される構造を有する化合物である、請求項1~請求項6のいずれか1項に記載の画像形成方法。一般式1中、nは1以上の整数を表す。前記微粒子の体積平均粒径が10μm~40μmである、請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の画像形成方法。前記微粒子がポリマー微粒子である、請求項1~請求項8のいずれか1項に記載の画像形成方法。前記ポリマー微粒子がポリエチレン微粒子である、請求項9に記載の画像形成方法。請求項1~請求項10のいずれか1項に記載の画像形成方法により記録された印画物。しかしながら、特許文献1及び2に開示の各技術では、画像を定着処理する際に生じる前記定着オフセットを低減することについては、何ら検討されていない。さらに、上記各技術では、形成した画像の光沢性を向上させることについても何ら検討されておらず、特に特許文献2記載の記録面に樹脂皮膜を形成する技術では、光沢性の観点で極めて不十分なものしか得られない。また上記各技術では、ブロッキングを抑制するために用いる試料を長期間保存した場合のブロッキング効果長期ブロッキングについても何ら検討されていない。本発明は上記に鑑みなされたものであり、インクジェット法により記録媒体上に画像を形成する場合に、画像の光沢性が良好であり、かつ画像部のブロッキング、長期ブロッキング及び定着オフセットを抑制することができる画像形成方法を提供することを目的とし、該目的を達成することを課題とする。前記課題を達成するための具体的手段は以下の通りである。項1.記録媒体上に、インク組成物をインクジェット法で付与するインク付与工程と、前記インク組成物を付与した記録媒体上に、微粒子分散液を付与する分散液付与工程と、を備え、前記微粒子分散液が微粒子と複数の溶剤からなる分散媒体とを含み、前記微粒子と前記分散媒体との25°Cにおける比重の差が絶対値で0.1以下である画像形成方法。項2.前記分散媒体が、25°Cにおける比重が前記微粒子より大きい溶剤Aと、25°Cにおける比重が前記微粒子より小さい溶剤Bとを含む、項1に記載の画像形成方法。項3.前記分散媒体に含まれる複数の溶剤の少なくとも1種が不揮発性溶剤である、項1又は項2に記載の画像形成方法。項4.前記不揮発性溶剤が、1気圧において150°C以下では沸騰しない溶剤である、項3に記載の画像形成方法。項5.前記分散媒体の溶解度パラメーターSP値が、16MPa1/2~26MPa1/2である項1~項4のいずれか1項に記載の画像形成方法。項6.前記微粒子分散液の25°Cにおける粘度が、50cP~600cPである項1~項5のいずれか1項に記載の画像形成方法。項7.前記分散媒体に含まれる複数の溶剤の少なくとも1種が下記一般式1で表される構造を有する化合物である項1~項6のいずれか1項に記載の画像形成方法。一般式1中、nは1以上の整数を表す。項8.前記微粒子の体積平均粒径が10μm~40μmである項1~項7のいずれか1項に記載の画像形成方法。項9.前記微粒子がポリマー微粒子である、項1~項8のいずれか1項に記載の画像形成方法。項10.前記ポリマー微粒子がポリエチレン微粒子である、項9に記載の画像形成方法。項11.項1~項10のいずれか1項に記載の画像形成方法により記録された印画物。本発明によれば、インクジェット法により記録媒体上に画像を形成する場合に、画像の光沢性が良好であり、かつ画像部のブロッキング、長期ブロッキング及び定着オフセットを抑制することができる画像形成方法を提供することができる。本発明の画像形成方法は、記録媒体上に、インク組成物をインクジェット法で付与するインク付与工程と、前記インク組成物を付与した記録媒体上に、微粒子分散液を付与する分散液付与工程と、を備え、前記微粒子分散液が微粒子と複数の溶剤からなる分散媒体とを含み、前記微粒子と前記分散媒体との25°Cにおける比重の差が絶対値で0.1以下であるであることを特徴とする。以下、本発明の詳細を説明する。なお、本明細書において~とは、その前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用される。本発明の画像形成方法は、後述の分散液付与工程において、微粒子分散液を付与する。まず、本発明で用いる微粒子分散液について説明する。<微粒子分散液>本発明の微粒子分散液は、微粒子と、複数の溶剤からなる分散媒体とを含み、前記微粒子と前記分散媒体との25°Cにおける比重の差が絶対値で0.1以下であることを特徴とし、必要に応じて他の成分を含んで構成することができる。本発明の微粒子分散液は、1種又は2種以上の微粒子を含むことができる。微粒子分散液に微粒子が2種以上含まれる場合、分散媒体と少なくとも1種の微粒子との25°Cにおける比重の差が絶対値で0.1以下であればよく、分散媒体と全ての種類の微粒子との25°Cにおける比重の差が絶対値で0.1以下であることが好ましい。前記微粒子と分散媒体との比重の差は絶対値で0.1以下であり、0以上0.08以下であることが好ましく、0以上0.06以下であることがさらに好ましい。本発明の微粒子分散液の25°Cにおける粘度は、50cP~600cPの範囲になることが好ましく、100cP~500cPがより好ましく、150cP~400cPが特に好ましい。本発明の微粒子分散液の粘度は、25°Cに温調して、ブルックフィールド粘度計池田理化社製で測定できる。[微粒子]本発明の微粒子分散液は、25°Cにおける分散媒体との比重の差が絶対値で0.1以下の微粒子を含んでいればよい。本発明における微粒子の25°Cにおける比重は、密度測定装置島津製作所、アキュピックII1340シリーズにて測定することができる。また、本発明における微粒子としては、後述の分散媒体との比重差を小さくすることが好ましいが、選択しうる分散媒体に限りがあることから、微粒子の比重も自ずと制限され、25°Cにおける比重が0.9~1.2の範囲にあることが好ましく、0.9~1.1の範囲にあることがより好ましい。本発明の微粒子は、10μm以上40μm以下の体積平均粒径を有することが好ましく、15μm以上40μm以下とすることがより好ましく、15μm以上35μm以下とすることが特に好ましい。平均粒径をこの範囲とすることで、画像部のブロッキング、定着オフセット等をより抑制することができる。なお、本発明の体積平均粒径は、マイクロトラック粒度分布測定装置MT3000日機装株製によって乾式測定で測定できる。本発明において、前記微粒子は、前記分散媒体に分散した状態微粒子分散液で用いられる。前記微粒子としては、水難溶性及び水不溶性のいずれであってもよいが、本発明では水不溶性のものであることが好ましい。これにより、微粒子が記録画像上に付与された際に画像内部に微粒子が溶解ないし浸透することにより生じる、画質の低下を効果的に防止することができる。本発明において、微粒子について水不溶性とは、水100質量部25°Cに対する溶解量が、0.5質量部未満であることをいう。前記微粒子としては、無機微粒子及び有機微粒子のいずれも使用可能であり、有機微粒子を用いることが好ましい。無機微粒子としては、例えば、炭酸カルシウム、酸化チタン、シリカ二酸化珪素、フッ化リチウム、フッ化カルシウム、硫酸バリウム、アルミナ酸化アルミニウム、ジルコニア酸化ジルコニウム、リン酸カルシウム、酸化マグネシウム等が挙げられ、画像の光沢性が向上する観点から、シリカ、炭酸カルシウム、アルミナ、ジルコニア、酸化チタン等がより好ましい。前記有機微粒子としては、特に限定されないが、ポリオレフィン、ポリスチレン、ポリメチルメタアクリレート、ポリアクリロニトリルなどのビニル系ポリマー、ポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレートなどのエステル系ポリマー等を挙げることができる。画像部の定着オフセットをより低減させ、また、画像の光沢性をより良好に保つ観点から、ビニル系ポリマーが好ましい。ビニル系ポリマーとしては、下記一般式Pで表される構造を含むことがより好ましい。前記一般式P中、R1は、水素原子、又はメチル基を表し、R2は、水素原子、-COOX、又は芳香環を表す。Xは、炭素数1~8のアルキル基を表す。nは、10以上1000以下の整数を表す。R2が芳香環を表す場合の芳香環としては、限定しないが、フェニル基、ナフチル基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。Xとしては、炭素数1~6のアルキル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がより好ましい。Xは、より具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、2-エチルヘキシル基などが好ましく、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基がより好ましく、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基が特に好ましい。nは、好ましくは、20以上800以下の整数であり、より好ましくは、20以上600以下の整数である。前記一般式Pで表される構造を含むビニル系ポリマーとしては、具体的には、ポリエチレン、ポリメチルメタクリレート、ポリメチルアクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリスチレンなどが挙げられる。上記の中でも、ポリエチレン、ポリメチルメタクリレート、ポリメチルアクリレート、ポリスチレンが好ましく、ポリエチレンが特に好ましい。なお、以下、ポリメチルメタクリレートPMMAとポリメチルアクリレートとを総称してポリメチルメタアクリレートともいう。本発明で好ましく用いられるポリマー微粒子としては、既に分散体として市販されているものを用いてもよい。分散体として市販されているポリマー微粒子を用いる場合は、凍結乾燥等の公知の方法で一度粉体化して用いることもできる。以下に、商品名メーカー名、微粒子素材と粒径、微粒子比重により具体例を示す。具体例としては、MX-1000総研化学社製、架橋PMMA10μm、比重1.190、MX-1500総研化学社製、架橋PMMA15μm、比重1.190、MX-2000総研化学社製、架橋PMMA20μm、比重1.190、MX-3000総研化学社製、架橋PMMA30μm、比重1.190、MR-20G総研化学社製、架橋PMMA20μm、比重1.190、MR-30G総研化学社製、架橋PMMA30μm、比重1.190、SGP-70C総研化学社製、ポリスチレン20μm、比重1.090、YK-30東洋紡、33μmポリアクリロニトリル、比重1.180、SBX-17積水化成品工業社製、架橋ポリスチレン17μm、比重1.056、XM-220三井化学社製、30μm、ポリエチレン比重0,959、ABX-20積水化成品工業社製、架橋ポリアクリル酸エステル20μm、比重1.100、AFX-15積水化成品工業社製、架橋ポリアクリル酸エステル15μm、比重1.10、AFX-30積水化成品工業社製、架橋ポリアクリル酸エステル30μm、比重1.100、ARX-15積水化成品工業社製、架橋ポリアクリル酸エステル15μm、比重1.10、ARX-30積水化成品工業社製、架橋ポリアクリル酸エステル30μm、比重1.100などが挙げられ、MX-1500総研化学社製、架橋PMMA15μm、比重1.19、MX-2000総研化学社製、架橋PMMA20μm、比重1.190、MX-3000総研化学社製、架橋PMMA30μm、比重1.190、MR-20G総研化学社製、架橋PMMA20μm、比重1.190、MR-30G総研化学社製、架橋PMMA30μm、比重1.190、SGP-70C総研化学社製、ポリスチレン20μm、比重1.090、YK-30東洋紡、33μmポリアクリロニトリル、比重1.180、SBX-17積水化成品工業社製、架橋ポリスチレン17μm、比重1.056、XM-220三井化学社製、ポリエチレン30μm、比重0.959、ABX-20積水化成品工業社製、架橋ポリアクリル酸エステル20μm、比重1.100、AFX-15積水化成品工業社製、架橋ポリアクリル酸エステル15μm、比重1.100、AFX-30積水化成品工業社製、架橋ポリアクリル酸エステル30μm、比重1.100、ARX-15積水化成品工業社製、架橋ポリアクリル酸エステル15μm、比重1.100、ARX-30積水化成品工業社製、架橋ポリアクリル酸エステル30μm、比重1.10などが好ましく、SGP-70C総研化学社製、ポリスチレン20μm、比重1.090、SBX-17積水化成品工業社製、架橋ポリスチレン17μm、比重1.060、XM-220三井化学社製、30μm、ポリエチレン比重0.959などが特に好ましい。本発明の微粒子分散液における微粒子の含有量は限定的でないが、前記微粒子分散液の全質量に対して、前記微粒子は5質量~50質量が含まれることが好ましく、10質量~40質量含まれることがより好ましく、13質量~35質量含まれることが特に好ましい。前記微粒子の含有量をこの範囲とすることで、本発明の効果をより向上させることができる。前記微粒子としては、前述の無機微粒子、有機微粒子のいずれも使用可能であるが、有機微粒子とすることが好ましく、中でも、溶解度パラメータSP値が16MPa1/2~26MPa1/2の範囲にある有機微粒子が好ましく、溶解度パラメータSP値が16MPa1/2~24MPa1/2の範囲にある有機微粒子がより好ましく、溶解度パラメータSP値が16MPa1/2~20MPa1/2の範囲にある有機微粒子が特に好ましい。微粒子の溶解度パラメータSP値を上記範囲とすることにより、微粒子の画像部への付着性が適度な範囲に制御されて、画像部の定着オフセットをより低減させ、また画像部の光沢性等をより良好に保つことができる。なお、本発明における溶解度パラメータSP値は、分子凝集エネルギーの平方根で表される値である。SP値の理論式は、日本接着学会誌Vol.29,No.61993p.249~259に記載があり、その計算値を本発明におけるSP値とする。また、単位はMPa1/2であり、25°Cにおける値を指す。[分散媒体]本発明の分散媒体とは、前記微粒子を分散する媒体のことであり、複数の即ち、2種以上の溶剤から構成される。ここで、前記分散媒体を構成する複数の溶剤とは、互いに比重の異なる溶剤であることが好ましい。本発明の分散媒体は、25°Cにおける前記微粒子との比重の差が絶対値で0.1以下であれば、制限なく用いることができる。微粒子との比重の差が絶対値で0.1以下である分散媒体を選択することにより、前記微粒子の分散性を高め、かつ記録媒体に対する微粒子の付着性が適度な範囲に制御されて、画像部の定着オフセットを抑制し、画像部の光沢性を良好にすることができる。本発明の分散媒体は、複数の溶剤が均一に混合した状態であることが好ましい。前記分散媒体は、25°Cにおける比重が前記微粒子より大きい溶剤Aと、25°Cにおける比重が前記微粒子より小さい溶剤Bとを含むことが好ましい。溶剤A及び溶剤Bの混合比は、混合により得られた分散媒体としたときの微粒子との比重の差が絶対値で0.1以下であれば限定されない。したがって、使用する微粒子の比重により、溶剤A及び溶剤Bを適宜選択することができる。また、前記分散媒体を構成する溶剤の少なくとも1種が不揮発性溶剤であることが好ましく、前記溶剤A及び溶剤Bの双方が不揮発性溶剤であることがさらに好ましい。前記不揮発性溶剤とは、1気圧において150°C以下では沸騰しない溶剤である。前記不揮発性溶剤としては、画像部の定着オフセットをより低減させ、また、画像の光沢性をより良好に保つ観点から、200°C以下では沸騰しない溶剤であることが好ましく、300°C以下では沸騰しない溶剤であることが特に好ましい。本発明における分散媒体の25°Cにおける比重は、25°Cに温調した前記分散媒体等をボーメ比重計で測定することにより求めることができる。また、本発明における分散媒体のSP値は、16MPa1/2~26MPa1/2であることが好ましく、16MPa1/2~24MPa1/2であることがさらに好ましく、16MPa1/2~20MPa1/2であることが特に好ましい。ここで、分散媒体のSP値とは、微粒子分散液に最終的に使用された複数の溶剤から構成される混合媒体でのSP値を表す。なお、前記分散媒体の溶解度パラメータSP値も前述の方法で算出することが可能である。また、本発明では、前記微粒子分散液の25°Cにおける粘度が100cP~500cPであり、かつ微粒子分散液を構成する分散媒体のSP値が16MPa1/2~20MPa1/2であることが特に好ましい。本発明では、分散媒体を構成する複数の溶剤の少なくとも1種が、下記一般式1で表される構造を有する化合物であることが好ましい。ここで、一般式1中、nは1以上の整数を表す。nは1以上1000以下の整数であることが好ましく、1以上500以下の整数であることがさらに好ましい。分散媒体を構成する溶剤としては、前述の条件を満たせば特に限定されないが、具体的には、フッ素変性シリコーン、シリコーンオリゴマー、ポリエーテル変性シリコーン、ジメチルシリコーン、フェニル変性シリコーン、アルキル変性シリコーンなどが挙げられ、これらから互いに異なる複数種を適宜選択して用いればよい。分散媒体に使用可能な溶剤としてさらに具体的には、FL-100-100信越シリコーン社製、フッ素変性シリコーン、比重1.230、KR-500信越シリコーン社製、シリコーンオリゴマー、比重1.150、KF-354L信越シリコーン社製、ポリエーテル変性シリコーン、比重1.100、FZ-2162東レダウ社製、ポリエーテル変性シリコーン、比重1.080、KF-54信越シリコーン社製、フェニル変性シリコーン、比重1.070、KF-355A信越シリコーン社製、ポリエーテル変性シリコーン、比重1.070、KF-6011信越シリコーン社製、ポリエーテル変性シリコーン、比重1.070、KF-351A信越シリコーン社製、ポリエーテル変性シリコーン、比重1.060、KF-53信越シリコーン社製、フェニル変性シリコーン、比重1.060KF-945信越シリコーン社製、ポリエーテル変性シリコーン、比重1.000、SH510信越シリコーン社製、フェニル変性シリコーン、比重1.00、FZ-2105東レダウ社製、ポリエーテル変性シリコーン、比重1.050、FZ-2123東レダウ社製、ポリエーテル変性シリコーン、比重1.030、FZ-77東レダウ社製、ポリエーテル変性シリコーン、比重1.100、KF-643信越シリコーン社製、ポリエーテル変性シリコーン、比重1.010、FZ-2110東レダウ社製、ポリエーテル変性シリコーン、比重1.080、KF-96-100cs信越シリコーン社製、シリコーン、比重0.965、KF-96-50cs信越シリコーン社製、シリコーン、比重0.960、KF-96-30cs信越シリコーン社製、シリコーン、比重0.955、KF-96-20cs信越シリコーン社製、シリコーン、比重0.950、KF-4917信越シリコーン社製、アルキル変性シリコーン、比重0.920、KF-4003信越シリコーン社製、アルキル変性シリコーン、比重0.930、KF-414信越シリコーン社製、アルキル変性シリコーン、比重0.930、X-22-7322信越シリコーン社製、アルキル変性シリコーン、比重0.900などが挙げられる。前記微粒子分散液中の前記分散媒体の含有量としては、10質量以上95質量以下が好ましく、70質量以上90質量以下がより好ましく、65質量以上85質量以下が特に好ましい。前記不揮発性溶剤の含有量をこの範囲とすることで、本発明の効果をより向上させることができる。[その他の添加剤]本発明における微粒子分散液は、前記微粒子と前記分散媒体以外に、その他の添加剤を用いて構成することができる。その他の添加剤としては、例えば、分散剤、乳化剤、乾燥防止剤湿潤剤、褪色防止剤、乳化安定剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。本発明における微粒子分散液は、既述の各成分を混合し、シルバーソンミキサー、ボールミル、ビーズミル、超音波などの公知の方法を適宜選んで、分散して得ることができる。また、各成分の添加順としては、特に制限されないが、前記分散媒体に対して、前記微粒子、及びその他の添加剤を添加することが好ましい。次に、本発明の画像形成方法に含まれる各工程の詳細を説明する。≪インク付与工程≫本発明におけるインク付与工程は、記録媒体上にインク組成物をインクジェット法により付与して画像を記録する工程である。インクジェット法は、特に制限はなく、公知の方式、例えば、静電誘引力を利用してインク組成物を吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式圧力パルス方式、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット法、及びインクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェットバブルジェット登録商標方式等のいずれであってもよい。尚、前記インクジェット法には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方式が含まれる。インクジェット法で用いるインクジェットヘッドは、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でも構わない。また、吐出方式としては、電気-機械変換方式例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等、電気-熱変換方式例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット登録商標型等、静電吸引方式例えば、電界制御型、スリットジェット型等及び放電方式例えば、スパークジェット型等などを具体的な例として挙げることができるが、いずれの吐出方式を用いても構わない。尚、前記インクジェット法により記録を行う際に使用するインクノズル等については特に制限はなく、目的に応じて、適宜選択することができる。インクジェットヘッドとしては、短尺のシリアルヘッドを用い、ヘッドを記録媒体の幅方向に走査させながら記録を行なうシャトル方式と、記録媒体の1辺の全域に対応して記録素子が配列されているラインヘッドを用いたライン方式とがある。ライン方式では、記録素子の配列方向と直交する方向に記録媒体を走査させることで記録媒体の全面に画像記録を行なうことができ、短尺ヘッドを走査するキャリッジ等の搬送系が不要となる。また、キャリッジの移動と記録媒体との複雑な走査制御が不要になり、記録媒体だけが移動するので、シャトル方式に比べて記録速度の高速化が実現できる。本発明のインクジェット記録方法は、これらのいずれにも適用可能であるが、一般にダミージェットを行なわないライン方式に適用した場合に、吐出精度及び画像の耐擦過性が良好である。インクジェットヘッドから吐出されるインクの液滴量としては、高精細な画像を得る観点で、0.5pl~15plピコリットルが好ましく、1pl~12plがより好ましく、更に好ましくは2pl~10plである。<記録媒体>本発明で使用する記録媒体としては、特に制限はないが、一般のオフセット印刷などに用いられる、いわゆる上質紙、コート紙、アート紙、マット紙などのセルロースを主体とする一般印刷用紙を用いることができる。記録媒体としては、一般に市販されているものを使用することができ、例えば、王子製紙株製のOKプリンス上質、日本製紙株製のしおらい、及び日本製紙株製のニューNPI上質等の上質紙A、王子製紙株製のOKエバーライトコート及び日本製紙株製のオーロラS等の微塗工紙、王子製紙株製のOKコートL及び日本製紙株製のオーロラL等の軽量コート紙A3、王子製紙株製のOKトップコート及び日本製紙株製のオーロラコート等のコート紙A2、B2、王子製紙株製のOK金藤及び三菱製紙株製の特菱アート等のアート紙A1、日本製紙株製のNシルバーダイヤ、シルバーダイヤS等のマット紙等が挙げられる。また、インクジェット記録用の各種写真専用紙を用いることも可能である。記録媒体の中でも、一般のオフセット印刷などに用いられるいわゆる塗工紙が好ましい。塗工紙は、セルロースを主体とした一般に表面処理されていない上質紙や中性紙等の表面にコート材を塗布してコート層を設けたものである。特に、原紙とカオリン及び/又は重炭酸カルシウムを含むコート層とを有する塗工紙を用いるのが好ましい。これらは、アート紙、コート紙、軽量コート紙、又は微塗工紙であることがより好ましい。<インク組成物>本発明で使用するインク組成物インクとも言う。は、色材及び水を含有することが好ましく、公知のものを任意に使用することができ、市販のものを使用してもよい。[色材]色材としては、公知の染料、顔料等を特に制限なく用いることができる。中でも、インク着色性の観点から、水に殆ど不溶であるか、又は難溶である色材であることが好ましい。具体的には例えば、各種顔料、分散染料、油溶性染料、J会合体を形成する色素等を挙げることができ、顔料であることがより好ましい。本発明においては、水不溶性の顔料自体または分散剤で表面処理された顔料自体を色材とすることができる。本発明における顔料としては、その種類に特に制限はなく、従来公知の有機及び無機顔料を用いることができる。例えば、アゾレーキ、アゾ顔料、フタロシアニン顔料、ペリレン及びペリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサジン顔料、ジケトピロロピロール顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロニ顔料等の多環式顔料や、塩基性染料型レーキ、酸性染料型レーキ等の染料レーキや、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、昼光蛍光顔料等の有機顔料、酸化チタン、酸化鉄系、カーボンブラック系等の無機顔料が挙げられる。また、カラーインデックスに記載されていない顔料であっても水相に分散可能であれば、いずれも使用できる。更に、前記顔料を界面活性剤や高分子分散剤等で表面処理したものや、グラフトカーボン等も勿論使用可能である。前記顔料のうち、特に、アゾ顔料、フタロシアニン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、カーボンブラック系顔料を用いることが好ましい。本発明に用いられる有機顔料の具体的な例を以下に示す。以下の色材は、1種単独で又は2種以上を組み合わせて使用してもよい。オレンジ又はイエロー用の有機顔料としては、例えば、C.I.ピグメントオレンジ31、C.I.ピグメントオレンジ43、C.I.ピグメントイエロー12、C.I.ピグメントイエロー13、C.I.ピグメントイエロー14、C.I.ピグメントイエロー15、C.I.ピグメントイエロー17、C.I.ピグメントイエロー74、C.I.ピグメントイエロー93、C.I.ピグメントイエロー94、C.I.ピグメントイエロー128、C.I.ピグメントイエロー138、C.I.ピグメントイエロー151、C.I.ピグメントイエロー155、C.I.ピグメントイエロー180、C.I.ピグメントイエロー185等が挙げられる。マゼンタまたはレッド用の有機顔料としては、例えば、C.I.ピグメントレッド2、C.I.ピグメントレッド3、C.I.ピグメントレッド5、C.I.ピグメントレッド6、C.I.ピグメントレッド7、C.I.ピグメントレッド15、C.I.ピグメントレッド16、C.I.ピグメントレッド48:1、C.I.ピグメントレッド53:1、C.I.ピグメントレッド57:1、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ピグメントレッド123、C.I.ピグメントレッド139、C.I.ピグメントレッド144、C.I.ピグメントレッド149、C.I.ピグメントレッド166、C.I.ピグメントレッド177、C.I.ピグメントレッド178、C.I.ピグメントレッド222C.I.ピグメントバイオレット19等が挙げられる。グリーンまたはシアン用の有機顔料としては、例えば、C.I.ピグメントブルー15、C.I.ピグメントブルー15:2、C.I.ピグメントブルー15:3、C.I.ピグメントブルー15:4、C.I.ピグメントブルー16、C.I.ピグメントブルー60、C.I.ピグメントグリーン7、米国特許4311775号明細書に記載のシロキサン架橋アルミニウムフタロシアニン等が挙げられる。ブラック用の有機顔料としては、例えば、C.I.ピグメントブラック1、C.I.ピグメントブラック6、C.I.ピグメントブラック7等が挙げられる。本発明における色材が顔料である場合、分散剤によって水系溶媒に分散されていてもよい。分散剤としては、ポリマー分散剤でも低分子の界面活性剤型分散剤でもよい。また、ポリマー分散剤としては水溶性の分散剤でも非水溶性の分散剤の何れでもよい。本発明におけるポリマー分散剤のうち水溶性分散剤としては、親水性高分子化合物を用いることができる。例えば、天然の親水性高分子化合物では、アラビアガム、トラガンガム、グアーガム、カラヤガム、ローカストビーンガム、アラビノガラクトン、ペクチン、クインスシードデンプン等の植物性高分子、アルギン酸、カラギーナン、寒天等の海藻系高分子、ゼラチン、カゼイン、アルブミン、コラーゲン等の動物系高分子、キサンテンガム、デキストラン等の微生物系高分子などが挙げられる。また、天然物を原料として化学修飾した親水性高分子化合物としては、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース等の繊維素系高分子、デンプングリコール酸ナトリウム、デンプンリン酸エステルナトリウム等のデンプン系高分子、アルギン酸プロピレングリコールエステル等の海藻系高分子などが挙げられる。また、合成系の水溶性高分子化合物としては、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリビニルメチルエーテル等のビニル系高分子、ポリアクリルアミド、ポリアクリル酸又はそのアルカリ金属塩、水溶性スチレンアクリル樹脂等のアクリル系樹脂、水溶性スチレンマレイン酸樹脂、水溶性ビニルナフタレンアクリル樹脂、水溶性ビニルナフタレンマレイン酸樹脂、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、β-ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物のアルカリ金属塩、四級アンモニウムやアミノ基等のカチオン性官能基の塩を側鎖に有する高分子化合物等が挙げられる。ポリマー分散剤のうち非水溶性分散剤としては、疎水性部と親水性部の両方を有するポリマーを用いることができる。例えば、スチレン-メタアクリル酸共重合体、スチレン-メタアクリル酸-メタアクリル酸エステル共重合体、メタアクリル酸エステル-メタアクリル酸共重合体、ポリエチレングリコールメタアクリレート-メタアクリル酸共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体等が挙げられる。ポリマー分散剤の酸価としては、後述する処理液が接触したときの凝集性が良好である観点から、100以下mgKOH/g以下が好ましい。更には、酸価は、25mgKOH/g~100mgKOH/gがより好ましく、30mgKOH/g~90mgKOH/gが更に好ましい。色材の平均粒子径としては、体積平均粒子径で10nm~200nmが好ましく、10nm~150nmがより好ましく、10nm~100nmが更に好ましい。体積平均粒子径は、200nm以下であると色再現性が良好になり、インクジェット法で打滴する際の打滴特性が良好になり、10nm以上であると耐光性が良好になる。色材粒子の平均粒子径は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用いて、動的光散乱法により体積平均粒径を測定することにより求められるものである。また、色材の粒径分布に関しては、特に制限はなく、広い粒径分布又は単分散性の粒径分布のいずれであってもよい。また、単分散性の粒径分布を持つ色材を2種以上混合して使用してもよい。色材のインク中における含有量としては、画像濃度の観点から、インクに対して、1質量~25質量であることが好ましく、2質量~20質量がより好ましい。[ポリマー粒子]本発明に用いるインクは必要に応じてポリマー粒子を含有することが好ましい。これにより、画像の耐擦過性、定着性等をより向上させることができる。本発明におけるポリマー粒子としては、例えば、熱可塑性、熱硬化性あるいは変性のアクリル系、エポキシ系、ポリウレタン系、ポリエーテル系、ポリアミド系、不飽和ポリエステル系、フェノール系、シリコーン系、又はフッ素系の樹脂、塩化ビニル、酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、又はポリビニルブチラール等のポリビニル系樹脂、アルキド樹脂、フタル酸樹脂等のポリエステル系樹脂、メラミン樹脂、メラミンホルムアルデヒド樹脂、アミノアルキド共縮合樹脂、ユリア樹脂、尿素樹脂等のアミノ系材料、あるいはそれらの共重合体又は混合物などのアニオン性基を有する樹脂の粒子が挙げられる。これらのうち、アニオン性のアクリル系樹脂は、例えば、アニオン性基を有するアクリルモノマーアニオン性基含有アクリルモノマー及び必要に応じて該アニオン性基含有アクリルモノマーと共重合可能な他のモノマーを溶媒中で重合して得られる。前記アニオン性基含有アクリルモノマーとしては、例えば、カルボキシル基、スルホン酸基、及びホスホン基からなる群より選ばれる1以上を有するアクリルモノマーが挙げられ、中でもカルボキシル基を有するアクリルモノマー例えば、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、エタアクリル酸、プロピルアクリル酸、イソプロピルアクリル酸、イタコン酸、フマル酸等が好ましく、特にはアクリル酸又はメタクリル酸が好ましい。ポリマー粒子は、1種単独又は2種以上を混合して用いることができる。本発明におけるポリマー粒子の分子量範囲は、重量平均分子量で、3000~20万であることが好ましく、5000~15万であることがより好ましく、10000~10万であることが更に好ましい。上記重量平均分子量は、ゲル透過クロマトグラフポリスチレン換算で測定される。ポリマー粒子の平均粒子径は、体積平均粒子径で10nm~400nmの範囲が好ましく、10nm~200nmの範囲がより好ましく、10nm~100nmの範囲が更に好ましく、特に好ましくは10nm~50nmの範囲である。この範囲とすることにより、製造適性、保存安定性等が向上する。ポリマー粒子の平均粒子径は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用いて、動的光散乱法により体積平均粒径を測定することにより求められるものである。ポリマー粒子のインク中における含有量としては、画像の光沢性などの観点から、インクの全質量に対して、1質量~30質量であることが好ましく、3質量~20質量であることがより好ましい。[水]本発明に用いるインクは必要に応じて水を含有することが好ましい。水の好ましい含有量は、10質量~99質量であり、より好ましくは30質量~80質量であり、更に好ましくは50質量~70質量である。[有機溶剤]インクは、必要に応じて上記水に加えて水溶性有機溶剤を含有していてもよい。このような水溶性有機溶剤としては、吐出性の観点から、アルキレンオキシアルコールが好ましい。更にはアルキレンオキシアルコールの少なくとも1種とアルキレンオキシエーテルの少なくとも1種とを含む2種以上の親水性有機溶剤を含有する場合が特に好ましい。前記アルキレンオキシアルコールとしては、好ましくは、プロピレンオキシアルコールである。プロピレンオキシアルコールとしては、例えば、サンニックスGP250、サンニックスGP400三洋化成工業株製が挙げられる。前記アルキレンオキシアルキルエーテルとしては、好ましくは、アルキル部位の炭素数が1~4のエチレンオキシアルキルエーテル又はアルキル部位の炭素数が1~4のプロピレンオキシアルキルエーテルである。アルキレンオキシアルキルエーテルとしては、例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングルコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテルなどが挙げられる。また、上記の親水性有機溶剤に加え、必要に応じて、乾燥防止、浸透促進、粘度調整などを図る目的で、他の有機溶剤を含有してもよい。[その他の添加剤]インクは、上記の成分に加え、必要に応じて、その他の添加剤を含むことができる。その他の添加剤としては、例えば、活性エネルギー線により重合する重合性化合物、重合開始剤、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、ワックス、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。これらの各種添加剤は、インクを調製後に直接添加してもよく、インクの調製時に添加してもよい。≪分散液付与工程≫本発明における分散液付与工程は、既述のインク組成物を付与した記録媒体上に、既述の微粒子分散液を付与する工程である。前記分散液付与工程は、前記インク付与工程により記録された画像上に、既述の微粒子分散液を付与する。前記微粒子分散液は、少なくともインク付与工程により記録された画像上に付与されればよく、前記微粒子分散液は、記録媒体の画像形成面全体に付与されてもよい。前記微粒子分散液を画像上に付与する方法としては、特に制限されない。例えば、前記微粒子分散液を噴霧により付与する方法、前記微粒子分散液を供給したローラ等の部材を介して付与する方法を採用することができ、前記微粒子分散液を供給したローラ等の部材を介して付与する方法を採用することが好ましい。前記微粒子分散液のローラ等の部材への供給は、前記微粒子分散液を直接又は間接的にローラ等の部材に付着させればよい。例えば、前記微粒子分散液を含浸させた布材ウェブ部材をローラ表面に接触させる方法、前記微粒子分散液をローラ表面に噴霧する方法、前記微粒子分散液をロールコーターでローラ表面に塗布する方法等が挙げられる。本発明における分散液付与工程は、後述する定着工程と一体化して行ってもよい。即ち、定着工程において画像上に圧接させる圧着部材に前記微粒子分散液を供給し、前記微粒子分散液が供給された圧着部材を画像上に圧接させることにより、分散液付与工程と定着工程とを同時に実施することが可能である。当該実施態様の詳細については、後述する。前記微粒子分散液の付与量は、限定的でないが、前記微粒子分散液に含まれる既述の微粒子の記録媒体への付与量として、0.1個/m2~1000個/m2が好ましく、1個/m2~500個/m2がより好ましい。前記微粒子の付与量は、前記微粒子分散液中に分散させる前記微粒子の量、前記ローラへの前記微粒子分散液の供給量などにより適宜調整できる。前記微粒子分散液を含浸させた布材をローラ表面に接触させる方法においては、布材への前記微粒子分散液の含浸量、布材の送出し量等で調整できる。本発明の画像形成方法には、インク付与工程と分散液付与工程との間に、又は分散液付与工程の後に、インク乾燥ゾーン等の装置を設けて、乾燥工程を行ってもよい。≪定着工程≫本発明の画像形成方法は、インク付与工程により記録された画像上に、圧着部材を圧接して画像の定着を行う定着工程を備えてもよい。本工程は、画像部に圧力を付与する圧力付与手段を有する圧着部材を、画像部に圧接して画像部を加圧することにより固定化定着処理する。圧力付与手段としては、例えば、互いに圧接するロール対や加圧板などが挙げられる。本発明における定着工程は、画像部を加圧すると同時に加熱する工程とすることが好ましい。この場合、定着工程は、前記圧力付与手段と、画像部を加熱する加熱手段とを組み合わせた圧着部材を、画像部に圧接して画像部を加圧加熱することにより固定化する工程とすることができる。加熱手段としては、例えば、加熱ローラや熱板などが挙げられる。具体的には、記録媒体の表面を加熱ローラや熱板などで圧着する処理とすることができる。前記加熱ローラとしては、金属製の金属ローラであってもよく、金属製の芯金の表面に弾性体からなる被覆層及び必要に応じて表面層離型層ともいうが設けられたローラであってもよい。金属ローラ及び金属製の芯金は、例えば、鉄製、アルミニウム製、SUSステンレス鋼製等の円筒体で構成することができる。被覆層は、特に、離型性を有するシリコーン樹脂またはフッ素樹脂で形成されるのが好ましい。また、加熱ローラの一方の芯金内部には、発熱体が内蔵されていることが好ましく、ローラ間に記録媒体を通すことによって、加熱処理と加圧処理とを同時に施したり、あるいは必要に応じて、2つの加熱ローラを用いて記録媒体を挟んで加熱したりしてもよい。発熱体としては、例えば、ハロゲンランプヒーター、セラミックヒーター、ニクロム線等が好ましい。加熱ローラの表面温度加熱温度は、インク組成物中のポリマー粒子を皮膜化できる温度とすることが好ましく、例えば30°C~120°C程度、好ましくは50°C~90°C程度とすればよい。これにより、画像の膜強度を向上させることができる。本発明の画像形成方法においては、定着工程において画像上に圧接させる圧着部材に前記微粒子分散液を供給し、前記微粒子分散液が供給された圧着部材を画像上に圧接させることにより、分散液付与工程と定着工程とを同時に実施してもよい。例えば、前記微粒子分散液を加熱ローラ表面に供給し、この加熱ローラを画像部に圧接して、分散液付与工程と定着工程とを同時に行うことが可能である。この場合、加熱ローラが、前記微粒子分散液を付与するローラとしての役割と、定着処理を施すローラとしての役割とを果たすことができるため、分散液付与工程と定着工程とで別個のローラを必要とせずに、画像形成の高速化、および設備の小型化が図れる。前記分散液付与工程は、例えば、加熱ローラを、画像が記録された記録媒体印画物に押圧することにより、ローラ表面に付着した前記微粒子を印画物表面に付与することができる。押圧の方法は限定的でなく、例えば、i加圧ローラを更に使用し、これら一対のローラ加熱ローラ及び加圧ローラの間を、記録された画像面が加熱ローラに接触するように通過させる方法、ii2つの加熱ローラを用い、これら一対の加熱ローラの間を通過させる方法、iii搬送ベルト上で搬送されてくる印画物を、記録された画像面が加熱ローラに接触するように通過させる方法、ivこれらの方法の組合せ等が挙げられる。前記微粒子分散液の加熱ローラへの供給は、前記微粒子分散液を直接又は間接的に加熱ローラに付着させればよい。例えば、前記微粒子分散液を含浸させた布材ウェブ部材を加熱ローラ表面に接触させる方法、前記微粒子分散液を加熱ローラ表面に噴霧する方法、前記微粒子分散液をロールコーターで加熱ローラ表面に塗布する方法等が挙げられる。布材ウェブ部材を用いる態様において、ウェブ部材の材質は、織物、不織布等のいずれであってもよく、市販又は公知のものを使用すればよいが、を耐熱性のもの例えば、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、アラミド、ポリエステル等とすることが好ましく、耐熱性の不織布がより好ましい。上記に用いる加熱ローラの詳細及び好ましい態様は、既述の通りである。微粒子分散液の布材への含浸量は限定的でないが、例えば1g/m2~100g/m2特に2g/m2~50g/m2程度とすればよい。前記微粒子分散液に含まれる前記微粒子は、画像上で皮膜化しないことが好ましく、粒子状の形状を保持していることが好ましい。定着工程において、圧着部材を応接する際の圧力としては限定的でないが、前記微粒子を破壊しないような圧力下で行うことが好ましい。このような圧力としては、例えば、0.1MPa~3.0MPaの範囲が好ましく、より好ましくは0.1MPa~1.0MPaの範囲であり、更に好ましくは0.1MPa~0.5MPaの範囲である。記録媒体が定着用のロール好ましくは加熱ロールを通過する際の好ましいニップ時間は、1ミリ秒~10秒であり、より好ましくは2ミリ秒~1秒であり、更に好ましくは4ミリ秒~100ミリ秒である。また、好ましいニップ幅は、0.1mm~100mmであり、より好ましくは0.5mm~50mmであり、更に好ましくは1mm~10mmである。また、前記圧力ニップ圧を実現するには、例えば、加熱ローラ等のローラ両端に、ニップ間隙を考慮して所望のニップ圧が得られるように、張力を有するバネ等の弾性部材を選択して設置すればよい。記録媒体を搬送するベルト基材としては限定的でなく、例えば、シームレスのニッケル電鍮が好ましく、基材の厚さは10μm~100μmが好ましい。また、ベルト基材の材質としては、ニッケル以外にもアルミニウム、鉄、ポリエチレン等を用いることができる。シリコーン樹脂あるいはフッ素樹脂を設ける場合は、これら樹脂を用いて形成される層の厚みは、1μm~50μmが好ましく、更に好ましくは10μm~30μmである。記録媒体の搬送速度は、200mm/秒~700mm/秒の範囲が好ましく、より好ましくは300mm/秒~650mm/秒であり、更に好ましくは400mm/秒~600mm/秒である。≪処理液付与工程≫本発明の画像形成方法は、処理液を記録媒体に付与する処理液付与工程を備えてもよい。処理液付与工程は、インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な処理液を記録媒体に付与し、処理液をインク組成物と接触させて画像化する。この場合、インク組成物中のポリマー粒子や色材例えば顔料などの分散粒子が凝集し、記録媒体上に画像が固定化される。処理液の付与は、塗布法、インクジェット法、浸漬法などの公知の方法を適用して行なうことができる。塗布法としては、バーコーター、エクストルージョンダイコーター、エアードクターコーター、ブレードコーター、ロッドコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、リバースロールコーター、等を用いた公知の塗布方法によって行なうことができる。インクジェット法の詳細については、既述の通りである。処理液付与工程は、インク組成物を用いたインク付与工程の前又は後のいずれに設けてもよい。本発明においては、処理液付与工程で処理液を付与した後にインク付与工程を設けた態様が好ましい。すなわち、記録媒体上に、インク組成物を付与する前に、予めインク組成物中の色材好ましくは顔料を凝集させるための処理液を付与しておき、記録媒体上に付与された処理液に接触するようにインク組成物を付与して画像化する態様が好ましい。これにより、インクジェット記録を高速化でき、高速記録しても濃度、解像度の高い画像が得られる。処理液の付与量としては、インク組成物を凝集可能であれば特に制限はないが、好ましくは、凝集成分例えば、2価以上のカルボン酸又はカチオン性有機化合物の付与量が0.1g/m2以上となる量とすることができる。中でも、凝集成分の付与量が0.1g/m2~1.0g/m2となる量が好ましく、より好ましくは0.2g/m2~0.8g/m2である。凝集成分の付与量は、0.1g/m2以上であると凝集反応が良好に進行し、1.0g/m2以下であると光沢度の点で好ましい。<処理液>前記処理液付与工程に用いる処理液は、既述のインク組成物と接触することで凝集体を形成可能なように構成されたものである。具体的には、処理液は、インク組成物中の色材粒子顔料等などの分散粒子を凝集させて凝集体を形成可能な凝集成分を少なくとも含むことが好ましく、必要に応じて、他の成分を用いて構成することができる。インク組成物と共に処理液を用いることで、インクジェット記録を高速化でき、高速記録しても濃度、解像度の高い描画性例えば細線や微細部分の再現性に優れた画像が得られる。処理液は、インク組成物と接触して凝集体を形成可能な凝集成分の少なくとも1種を含有することができる。インクジェット法で吐出された前記インク組成物に処理液が混合することにより、インク組成物中で安定的に分散している顔料等の凝集が促進される。処理液の例としては、インク組成物のpHを変化させることにより凝集物を生じさせることができる液体が挙げられる。このとき、処理液のpH25°Cは、インク組成物の凝集速度の観点から、1~6であることが好ましく、1.2~5であることがより好ましく、1.5~4であることが更に好ましい。この場合、吐出工程で用いる前記インク組成物のpH25°Cは、7.5~9.5より好ましくは8.0~9.0であることが好ましい。中でも、本発明においては、画像濃度、解像度、及びインクジェット記録の高速化の観点から、前記インク組成物のpH25°Cが7.5以上であって、処理液のpH25°Cが1.5~3である場合が好ましい。前記凝集成分は、1種単独で又は2種以上を混合して用いることができる。処理液は、凝集成分として、酸性化合物の少なくとも1種を用いて構成することができる。酸性化合物としては、リン酸基、ホスホン酸基、ホスフィン酸基、硫酸基、スルホン酸基、スルフィン酸基、又はカルボキシル基を有する化合物、あるいはその塩例えば多価金属塩を使用することができる。中でも、インク組成物の凝集速度の観点から、リン酸基又はカルボキシル基を有する化合物がより好ましく、カルボキシル基を有する化合物であることが更に好ましい。カルボキシル基を有する化合物としては、ポリアクリル酸、酢酸、グリコール酸、マロン酸、リンゴ酸、マレイン酸、アスコルビン酸、コハク酸、グルタル酸、フマル酸、クエン酸、酒石酸、乳酸、スルホン酸、オルトリン酸、ピロリドンカルボン酸、ピロンカルボン酸、ピロールカルボン酸、フランカルボン酸、ピリジンカルボン酸、クマリン酸、チオフェンカルボン酸、ニコチン酸、若しくはこれらの化合物の誘導体、又はこれらの塩例えば多価金属塩等の中から選ばれることが好ましい。これらの化合物は、1種単独で用いるほか2種以上併用してもよい。処理液は、上記酸性化合物に加えて、水系溶媒例えば、水を更に含んで構成することができる。酸性化合物の処理液中における含有量としては、凝集効果の観点から、処理液の全質量に対して、5質量~95質量であることが好ましく、10質量~80質量であることがより好ましく、更に好ましくは15質量~50質量であり、特に好ましくは18質量~30質量である。また好ましい処理液として、多価金属塩あるいはポリアリルアミンを添加した処理液等も挙げられ、これらの処理液によって高速凝集性を向上させることができる。多価金属塩としては、周期表の第2属のアルカリ土類金属例えば、マグネシウム、カルシウム、周期表の第3属の遷移金属例えば、ランタン、周期表の第13属からのカチオン例えば、アルミニウム、ランタニド類例えば、ネオジムの塩、及びポリアリルアミン、ポリアリルアミン誘導体を挙げることができる。金属の塩としては、カルボン酸塩蟻酸、酢酸、安息香酸塩など、硝酸塩、塩化物、及びチオシアン酸塩が好適である。中でも、好ましくは、カルボン酸蟻酸、酢酸、安息香酸塩などのカルシウム塩又はマグネシウム塩、硝酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、及びチオシアン酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩である。金属の塩の処理液中における含有量としては、凝集効果の観点から、1質量~10質量が好ましく、より好ましくは1.5質量~7質量であり、更に好ましくは2質量~6質量の範囲である。また、処理液は、凝集成分として、カチオン性有機化合物の少なくとも1種を用いて構成することができる。カチオン性有機化合物としては、例えば、ポリビニルピリジン塩、ポリアルキルアミノエチルアクリレート、ポリアルキルアミノエチルメタクリレート、ポリビニルイミダゾール、ポリエチレンイミン、ポリビグアニド、ポリグアニド、又はポリアリルアミン及びその誘導体などのカチオン性ポリマーを挙げることができる。前記カチオン性ポリマーの重量平均分子量としては、処理液の粘度の観点では分子量が小さい方が好ましい。処理液をインクジェット方式で記録媒体に付与する場合には、1,000~500,000の範囲が好ましく、1,500~200,000の範囲がより好ましく、更に好ましくは2,000~100,000の範囲である。重量平均分子量は、1000以上であると凝集速度の観点で有利であり、500,000以下であると吐出信頼性の点で有利である。但し、処理液をインクジェット以外の方法で記録媒体に付与する場合には、この限りではない。さらに、前記カチオン性有機化合物として、例えば、1級、2級、又は3級アミン塩型の化合物が好ましい。このアミン塩型の化合物の例として、塩酸塩もしくは酢酸塩等の化合物例えば、ラウリルアミン、ヤシアミン、ステアリルアミン、ロジンアミンなど、第4級アンモニウム塩型化合物例えば、ラウリルトリメチルアンモニウムクロライド、セチルトリメチルアンモニウムクロライド、ラウリルジメチルベンジルアンモニウムクロライド、ベンジルトリブチルアンモニウムクロライド、塩化ベンザルコニウムなど、ピリジニウム塩型化合物例えば、セチルピリジニウムクロライド、セチルピリジニウムブロマイドなど、イミダゾリン型カチオン性化合物例えば、2-ヘプタデセニル-ヒドロキシエチルイミダゾリンなど、高級アルキルアミンのエチレンオキシド付加物例えば、ジヒドロキシエチルステアリルアミンなど等のカチオン性の化合物や、例えば、アミノ酸型の両性界面活性剤、カルボン酸塩型両性界面活性剤例えば、ステアリルジメチルベタイン、ラウリルジヒドロキシエチルベタインなど、硫酸エステル型、スルホン酸型、又は燐酸エステル型等の両性界面活性剤など所望のpH領域でカチオン性を示す両性界面活性剤などを挙げることができる。中でも、2価以上のカチオン性有機化合物が好ましい。カチオン性有機化合物の処理液中における含有量としては、凝集効果の観点から、1質量~50質量が好ましく、より好ましくは2質量~30質量である。上記のうち、凝集成分としては、凝集性及び画像の耐擦過性の点で、2価以上のカルボン酸、又は2価以上のカチオン性有機化合物が好ましい。処理液の粘度としては、インク組成物の凝集速度の観点から、1mPas~30mPasの範囲が好ましく、1mPas~20mPasの範囲がより好ましく、2mPas~15mPasの範囲が更に好ましく、2mPas~10mPasの範囲が特に好ましい。なお、粘度は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCO.LTD製を用いて20°Cの条件下で測定されるものである。また、処理液の表面張力としては、インク組成物の凝集速度の観点から、20mN/m~60mN/mであることが好ましく、20mN/m~45mN/mであることがより好ましく、25mN/m~40mN/mであることが更に好ましい。なお、表面張力は、AutomaticSurfaceTensiometerCBVP-Z協和界面科学株製を用いて25°Cの条件下で測定されるものである。処理液は、凝集成分に加え、一般には水溶性有機溶剤を含むことができ、本発明の効果を損なわない範囲内で、更にその他の各種添加剤を用いて構成することができる。水溶性有機溶剤の詳細については、既述のインク組成物におけるものと同様である。前記添加剤としては、例えば、乾燥防止剤湿潤剤、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられ、既述のインク組成物に含まれるその他の添加剤の具体的な例に挙げたものが適用できる。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその主旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、及び部は質量基準である。なお、重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCで測定した。GPCは、HLC-8220GPC東ソー株製を用い、カラムとして、TSKgeLSuperHZM-H、TSKgeLSuperHZ4000、TSKgeLSuperHZ2000いずれも東ソー株製の商品名を用いて3本直列につなぎ、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いた。また、条件としては、試料濃度を0.45質量、流速を0.35ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、RI検出器を用いて行なった。また、検量線は、東ソー株製標準試料TSKstandard,polystyrene:F-40、F-20、F-4、F-1、A-5000、A-2500、A-1000、n-プロピルベンゼンの8サンプルから作製した。酸価は、JIS規格JISK0070:1992に記載の方法により求めた。体積平均粒径は、マイクロトラック粒度分布測定装置MT3000日機装株製によって乾式測定で測定した。<インク組成物の調製>シアンインクC1の調製下記組成となるように各成分を混合し、シアンインクC1を調製した。シアン顔料ピグメントブルー15:3...4アクリル系ポリマー分散剤...2酸価65.2mgKOH/g、重量平均分子量44600アクリル系ポリマー粒子の水分散物固形分...4重量平均分子量66000サンニックスGP250水溶性有機溶剤、三洋化成工業社製...10トリプロピレングリコールモノエチルエーテル...10水溶性有機溶剤、和光純薬工業株製オルフィンE1010界面活性剤、日信化学工業株製...1マイクロクリスタリンワックス日本精蝋株製HI-MIC1090...2イオン交換水...全部で100となる量マゼンタインクM1の調製前記シアンインクC1の組成中のシアン顔料を、顔料の量が同量になるようにマゼンタ顔料ピグメントレッド122に変更した以外は、シアンインクC1の調製と同様にしてマゼンタインクM1を調製した。イエローインクY1の調製前記シアンインクC1の組成中のシアン顔料を、顔料の量が同量になるようにイエロー顔料ピグメントイエロー74に変更した以外は、シアンインクC1の調製と同様にしてイエローインクY1を調製した。ブラックインクK1の組成前記シアンインクC1の組成中のシアン顔料を、顔料の量が同量になるようにブラック顔料カーボンブラックに変更した以外は、シアンインクC1の調製と同様にしてブラックインクK1を調製した。<処理液の調製>下記組成となるように各成分を混合し、処理液を調製した。マロン酸2価のカルボン酸、和光純薬工業株製...15.0ジエチレングリコールモノメチルエーテル和光純薬工業株製...20.0N-オレオイル-N-メチルタウリンナトリウム界面活性剤...1.0イオン交換水...64.0処理液の物性値は、粘度2.6mPas、表面張力37.3mN/m、pH1.6であった。なお、表面張力の測定は、AutomaticSurfaceTensiometerCBVP-Z協和界面科学株製を用いて、白金プレートを用いたウィルヘルミ法にて25°Cの条件下で行なった。粘度の測定は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCO.LTD製を用いて30°Cの条件下で行なった。pHは、東亜DKK株製のpHメータWM-50EGを用い、原液のまま25°Cにて測定した。<微粒子分散液の調製>実施例1;微粒子分散液1下記組成の液1Lをシルバーソン攪拌機で2000rpm、60分混合させ、微粒子分散液1を作製した。微粒子分散液1における分散媒体2種類の溶剤の混合物の25°Cにおける比重をボーメ比重計で測定すると、0.959であった。-微粒子分散液1-XM-220微粒子:三井化学社製、体積平均粒径33μm、ポリエチレンPE、比重0.959...30.0部KF-96-50cs溶剤A:信越シリコーン社製、シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重0.960...67.9部KF-4917溶剤B:信越シリコーン社製、アルキル変性シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重0.920...2.1部<画像記録及び評価>以下に示すように、上記インク組成物シアンインクC1、マゼンタインクM1、イエローインクY1、ブラックインクK1を用いて画像を記録すると共に、下記評価を行なった。評価結果は、下記表1に示す。画像サンプルの作製GELJETGX5000プリンターのインクジェットヘッドリコー社製のフルラインヘッドを用意し、これに繋がるシアン、イエロー、マゼンタ、ブラックの各色の貯留タンクを上記で得たシアンインクC1、マゼンタインクM1、イエローインクY1、ブラックインクK1に各々詰め替えた。記録媒体として、Nシルバーダイヤ日本製紙株製を、500mm/秒で所定の直線方向に移動可能なステージ上に固定し、これに上記で得た処理液をワイヤーバーコーターで約1.5μmマロン酸0.34g/m2相当の厚みとなるように塗布し、塗布直後に50°Cで2秒間乾燥させた。その後、前記インクジェットヘッドリコー社製のフルラインヘッドを、前記ステージの移動方向副走査方向と直交する方向に対して、ノズルが並ぶラインヘッドの方向主走査方向が75.7°傾斜するように固定配置し、記録媒体を副走査方向に定速移動させながらインク液滴量8.0pL、吐出周波数24kHz、解像度1200dpi×600dpiの吐出条件にてライン方式で吐出し、ベタ画像を印画して評価サンプルを得た。印画直後、70°Cで7秒間乾燥させた。上記で得られた評価サンプルベタ画像について、60°Cに加熱された一対の定着ローラ表面PFA処理間を300mm/秒で通過させ、ニップ圧0.25MPa、ニップ幅4mmにて定着処理を実施した。この際、一対の定着ローラの一方に、微粒子分散液1を50g/m2に含浸させたウェブ部材をニップ幅25mm、ニップ圧0.01MPaで接触させて実施した。この時、ウェブ部材としては、不織布日本バイリーン社製、RC2770CR6A740を使用した。なお、定着ローラは、内部にハロゲンランプが内装されたSUSステンレス鋼製の円筒体の芯金の表面がシリコーン樹脂で被覆された加熱ロールと、該加熱ローラに圧接する対向ロールとで構成されたものである。定着オフセット評価上記定着処理した評価サンプルの画像部の剥がれを目視で観察し、定着ローラへの画像の転写定着オフセットを下記の評価基準に従って評価した。結果を表1に示す。A:印画面の画像の剥れは全く視認できなかった。B:印画面の画像の剥れが、目視でわずかに視認されたが、実用上問題ないレベル。C:印画面の画像の剥れが視認でき、実用上問題があるレベル。ブロッキング評価上記で得られた評価サンプルを2枚用意し、それぞれ画像部分を1cmx4cmに裁断して、画像同士を重ね合わせるよう貼りあわせて、プレス機にて2.0MPaの圧力を5分施し、評価サンプルを剥がした。このときの剥がれやすさ、及び剥がした後の色移りを目視で観察し、下記基準で評価した。結果を表1に示す。A;自然に剥がれ、互いの紙への色移りもみられなかった。B;くっつきが生じ、互いの紙への色移りが多少みられた。C;くっつきが強く、互いの紙へ多く色移りし、実用上問題があるレベルであった。長期ブロッキング評価前記ウェブ部材を作成してから1週間放置したものを使用する以外は、ブロッキング評価と同様な操作を行い、長期ブロッキング評価を実施した。結果を表1に示す。A;自然に剥がれ、互いの紙への色移りもみられなかった。B;くっつきが生じ、互いの紙への色移りが多少みられた。C;くっつきが強く、互いの紙へ多く色移りし、実用上問題があるレベルであった。光沢性評価上記で得られた評価サンプルの画像部を目視で観察し、各粒子分散液を塗布する前後でその光沢を下記評価基準に従って評価した。結果を表1に示す。結果を表1に示す。A:光沢にほとんど変化がみられなかった。B:わずかに光沢変化がみられるが、実用上問題ないレベル。C:光沢変化が確認でき、実用上問題があるレベル。実施例2;微粒子分散液2下記組成の液1Lをシルバーソン攪拌機で2000rpm、60分混合させ、微粒子分散液2を作製した。微粒子分散液2における分散媒体2種類の溶剤の混合物の25°Cにおける比重をボーメ比重計で測定すると、0.956であった。実施例1における微粒子分散液1を微粒子分散液2に変更した以外は実施例1と同様にして画像記録及び評価を行った。結果を表1に示す。-微粒子分散液2-XM-220微粒子:三井化学社製、体積平均粒径33μm、ポリエチレンPE、比重0.959...30.0部KF-96-50cs溶剤A:信越シリコーン社製、シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重0.960...63.0部KF-4917溶剤B:信越シリコーン社製、アルキル変性シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重0.920...7.0部実施例3;微粒子分散液3下記組成の液1Lをシルバーソン攪拌機で2000rpm、60分混合させ、微粒子分散液3を作製した。微粒子分散液3における分散媒体2種類の溶剤の混合物の25°Cにおける比重をボーメ比重計で測定すると、1.056であった。実施例1における微粒子分散液1を微粒子分散液3に変更した以外は実施例1と同様にして画像記録及び評価を行った。結果を表1に示す。-微粒子分散液3-SBX-17微粒子:積水化成品工業社製、架橋ポリスチレン、体積平均粒径16μm、比重1.056...30.0部KR-500溶剤A:信越シリコーン社製、シリコーンオリゴマー前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重1.150...26.25部KF-945溶剤B:信越シリコーン社製、ポリエーテル変性シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重1.000...43.75部実施例4;微粒子分散液4下記組成の液1Lをシルバーソン攪拌機で2000rpm、60分混合させ、微粒子分散液4を作製した。微粒子分散液4における分散媒体2種類の溶剤の混合物の25°Cにおける比重をボーメ比重計で測定すると、1.056であった。実施例1における微粒子分散液1を微粒子分散液4に変更した以外は実施例1と同様にして画像記録及び評価を行った。結果を表1に示す。-微粒子分散液4-SBX-17微粒子:積水化成品工業社製、架橋ポリスチレン、体積平均粒径17μm、比重1.056...30.0部KF-351A溶剤A:信越シリコーン社製、ポリエーテル変性シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重1.060...36.4部FZ-2105溶剤B:東レダウ社製、ポリエーテル変性シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重1.050...33.6部実施例5;微粒子分散液5下記組成の液1Lをシルバーソン攪拌機で2000rpm、60分混合させ、微粒子分散液5を作製した。微粒子分散液5における分散媒体2種類の溶剤の混合物の25°Cにおける比重をボーメ比重計で測定すると、0.959であった。実施例1における微粒子分散液1を微粒子分散液5に変更した以外は実施例1と同様にして画像記録及び評価を行った。結果を表1に示す。-微粒子分散液5-XM-220微粒子:三井化学社製、体積平均粒径33μm、ポリエチレンPE、比重0.959...30.0部KF-96-100cs溶剤A:信越シリコーン社製、シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重0.965...63.0部KF-4917溶剤B:信越シリコーン社製、アルキル変性シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重0.920...7.0部実施例6;微粒子分散液6下記組成の液1Lをシルバーソン攪拌機で2000rpm、60分混合させ、微粒子分散液6を作製した。微粒子分散液6における分散媒体2種類の溶剤の混合物の25°Cにおける比重をボーメ比重計で測定すると、0.950であった。実施例1における微粒子分散液1を微粒子分散液6に変更した以外は実施例1と同様にして画像記録及び評価を行った。結果を表1に示す。-微粒子分散液6-SBX-17微粒子:積水化成品工業社製、架橋ポリスチレン、体積平均粒径16μm、比重1.056...30.0部KF-96-50cs溶剤A:信越シリコーン社製、シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重0.960...66.5部KF-4917溶剤B:信越シリコーン社製、アルキル変性シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重0.920...3.5部実施例7;微粒子分散液7下記組成の液1Lをシルバーソン攪拌機で2000rpm、60分混合させ、微粒子分散液7を作製した。微粒子分散液7における分散媒体2種類の溶剤の混合物の25°Cにおける比重をボーメ比重計で測定すると、1.105であった。実施例1における微粒子分散液1を微粒子分散液7に変更した以外は実施例1と同様にして画像記録及び評価を行った。結果を表1に示す。-微粒子分散液7-SBX-17微粒子:積水化成品工業社製、架橋ポリスチレン、体積平均粒径16μm、比重1.056...30.0部KR-500溶剤A:信越シリコーン社製、シリコーンオリゴマー前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重1.150...49部KF-945溶剤B:信越シリコーン社製、ポリエーテル変性シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重1.000...21部比較例1;オイル液1下記の組成の液をオイル液1とした。実施例1における微粒子分散液1をオイル液1に変更した以外は実施例1と同様にして画像記録及び評価を行った。結果を表2に示す。KF-96-100cs信越シリコーン社製、シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重0.965...100.0部比較例2;微粒子分散液P2下記組成の液1Lをシルバーソン攪拌機で2000rpm、60分混合させ、微粒子分散液P2を作製した。微粒子分散液P2における分散媒体の25°Cにおける比重をボーメ比重計で測定すると、1.127であった。実施例1における微粒子分散液1を微粒子分散液P2に変更した以外は実施例1と同様にして画像記録及び評価を行った。結果を表2に示す。-微粒子分散液P2-XM-220微粒子:三井化学社製、体積平均粒径33μm、ポリエチレンPE、比重0.959...30.0部KR-500溶剤A:信越シリコーン社製、シリコーンオリゴマー前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重1.150...63部KF-945溶剤B:信越シリコーン社製、ポリエーテル変性シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重1.000...7部比較例3;微粒子分散液P3下記組成の液1Lをシルバーソン攪拌機で2000rpm、60分混合させ、微粒子分散液P3を作製した。微粒子分散液P3における分散媒体の25°Cにおける比重をボーメ比重計で測定すると、0.965であった。実施例1における微粒子分散液1を微粒子分散液P3に変更した以外は実施例1と同様にして画像記録及び評価を行った。結果を表2に示す。-微粒子分散液P3-MX-2000総研化学社製、架橋PMMA、体積平均粒径20μm、比重1.190...30.0部KF-96-100cs溶剤:信越シリコーン社製、シリコーン前記一般式1で表される構造を有する化合物、比重0.965...70.0部比較例4;微粒子分散液P4下記組成の液1Lをシルバーソン攪拌機で2000rpm、60分混合させ、微粒子分散液P4を作製した。実施例1における微粒子分散液1を微粒子分散液P4に変更した以外は実施例1と同様にして画像記録及び評価を行った。結果を表2に示す。MX-2000微粒子:総研化学社製、体積平均粒径20μm、ポリメタクリル酸メチルPMMA、比重1.190...10.0部水...90.0部前記表1及び表2に示すように、実施例では画像の光沢性、ブロッキング、長期ブロッキング及び定着オフセットが良好であることが分かった。適切なサイズの微粒子が画像上に適量付与されたことにより上記効果が発現したものと推察される。"