送電アンテナから受電アンテナに対して、電磁場を介して電気エネルギーを伝送する電力伝送システムであって、前記送電アンテナ若しくは前記受電アンテナのいずれか一方に係る情報、又は、前記送電アンテナ及び前記受電アンテナの両方に係る情報を光学的に取得すると共に、取得した光学情報を導く光ファイバーと、前記光ファイバーにより導かれた光学情報を入力し、前記光学情報を電気信号に変換すると共に、変換された前記電気信号を出力する光/電気信号変換部と、前記光/電気信号変換部から出力された前記電気信号に基づいて、前記送電アンテナを制御する制御部と、を有することを特徴とする電力伝送システム。前記光/電気信号変換部が、電磁波の強度が所定値以下である位置に配されることを特徴とする請求項1に記載の電力伝送システム。前記光ファイバーが情報を取得する位置と、前記光/電気信号変換部との間には、シールド体が介在することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の電力伝送システム。前記光/電気信号変換部は、前記光学情報に含まれる赤外線に基づいて、前記光学情報を電気信号に変換することを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の電力伝送システム。前記光/電気信号変換部は、前記光学情報の透過率に基づいて、前記光学情報を電気信号に変換することを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の電力伝送システム。前記制御部は前記電気信号に基づいて、前記送電アンテナによる送電を停止することを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれかに記載の電力伝送システム。ところで、地中部に設けられた送電アンテナから、車両底部に搭載された受電アンテナに対して、磁気共鳴により電力を伝送している際には、アンテナ間及びアンテナ近傍に強力な電磁波が発生する。したがって、電力伝送中は、送電アンテナ受電アンテナの状態を検出するために用いられるセンサの金属部分が、上記のような電磁波により影響を受けることで、送電アンテナ受電アンテナの状態を適正に検出することができない、という問題があった。上記問題を解決するために、請求項1に係る発明は、送電アンテナから受電アンテナに対して、電磁場を介して電気エネルギーを伝送する電力伝送システムであって、前記送電アンテナ若しくは前記受電アンテナのいずれか一方に係る情報、又は、前記送電アンテナ及び前記受電アンテナの両方に係る情報を光学的に取得すると共に、取得した光学情報を導く光ファイバーと、前記光ファイバーにより導かれた光学情報を入力し、前記光学情報を電気信号に変換すると共に、変換された前記電気信号を出力する光/電気信号変換部と、前記光/電気信号変換部から出力された前記電気信号に基づいて、前記送電アンテナを制御する制御部と、を有することを特徴とする。また、請求項2に係る発明は、請求項1に記載の電力伝送システムにおいて、前記光/電気信号変換部が、電磁波の強度が所定値以下である位置に配されることを特徴とする。また、請求項3に係る発明は、請求項1又は請求項2に記載の電力伝送システムにおいて、前記光ファイバーが情報を取得する位置と、前記光/電気信号変換部との間には、シールド体が介在することを特徴とする。また、請求項4に係る発明は、請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の電力伝送システムにおいて、前記光/電気信号変換部は、前記光学情報に含まれる赤外線に基づいて、前記光学情報を電気信号に変換することを特徴とする。また、請求項5に係る発明は、請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の電力伝送システムにおいて、前記光/電気信号変換部は、前記光学情報の透過率に基づいて、前記光学情報を電気信号に変換することを特徴とする。また、請求項6に係る発明は、請求項1乃至請求項5のいずれかに記載の電力伝送システムにおいて、前記制御部は前記電気信号に基づいて、前記送電アンテナによる送電を停止することを特徴とする。本発明に係る電力伝送システムにおいては、光ファイバーにより、送電アンテナ、受電アンテナに係る情報を光学的に取得し、さらに取得した光学情報をこれにより光/電気信号変換部へと導くようになっており、本発明に係る電力伝送システムによれば、送電アンテナ、受電アンテナ間やこれらの近傍に、金属部が含まれるセンサ類を配置することなく、送電アンテナ受電アンテナの状態を検出することが可能となるので、送電アンテナ受電アンテナの状態を適正に検出することができるようになる。以下、本発明の実施形態を図面を参照しつつ説明する。図1は本発明の実施形態に係る電力伝送システムのブロック図である。本ブロック図では、送電側から受電側に電力伝送を行う構成に係るもののみを示しており、送電アンテナ受電アンテナの状態を検出するための構成などは省略されている。これらの構成については、後述することとし、まず、電力伝送システムにおける電力伝送のための構成を中心に以下説明する。本発明の電力伝送システムとしては、例えば、電気自動車EVやハイブリッド電気自動車HEVなどの車両への充電のためのシステムが想定されている。電力伝送システムは、上記のような車両に対して電力を非接触で伝送するため、当該車両を停車させることが可能な停車スペースに設けられる。車両充電用のスペースである当該停車スペースには、送電アンテナ105などが地中部に埋設されるような構成となっている。車両のユーザーはこの電力伝送システムが設けられている停車スペースに車両を停車させて、車両に搭載されている受電アンテナ201と、前記送電アンテナ105とを対向させることによって電力伝送システムからの電力を受電する。本実施形態に係る電力伝送システム100は、上記のような利用形態であることから、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の位置関係が電力伝送を行うたびに変化し、最適な電力伝送効率を与える周波数についてもこれに伴い変化することとなる。そこで、車両停車後、すなわち、送電アンテナ105と受電アンテナ201と間の位置関係がフィックスした後、実際の充電の電力伝送を行う際には、電力伝送効率が最高となるように、例えば送電アンテナに入力される電圧の周波数を決定するようにしている。電力伝送システムでは、電力伝送システム100側の送電アンテナ105から、受電側システム200側の受電アンテナ201へ効率的に電力を伝送する際、送電アンテナ105の共振周波数と、受電アンテナ201の共振周波数とを同一とすることで、送電側アンテナから受電側アンテナに対し、効率的にエネルギー伝達を行うようにする。電力伝送システム100におけるAC/DC変換部101は、入力される商用電源を一定の直流に変換するコンバータである。このAC/DC変換部101からの出力は高電圧発生部102において、所定の電圧に昇圧されたりする。この高電圧発生部102で生成される電圧の設定は主制御部110から制御可能となっている。インバーター部103は、高電圧発生部102から供給される高電圧から所定の交流電圧を生成して、整合器104に入力する。図2は電力伝送システムのインバーター部を示す図である。インバーター部103は、例えば図2に示すように、フルブリッジ方式で接続されたQA乃至QDからなる4つの電界効果トランジスタFETによって構成されている。本実施形態においては、直列接続されたスイッチング素子QAとスイッチング素子QBの間の接続部T1と、直列接続されたスイッチング素子QCとスイッチング素子QDとの間の接続部T2との間に整合器104が接続される構成となっており、スイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオンのとき、スイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオフとされ、スイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオンのとき、スイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオフとされることで、接続部T1と接続部T2との間に矩形波の交流電圧を発生させる。なお、本実施形態においては、各スイッチング素子のスイッチングによって生成される矩形波の周波数の範囲は数100kHz~数1000kHz程度である。上記のようなインバーター部103を構成するスイッチング素子QA乃至QDに対する駆動信号は主制御部110から入力されるようになっている。また、インバーター部103を駆動させるための周波数は主制御部110から制御することができるようになっている。整合器104は、所定の回路定数を有する受動素子から構成され、インバーター部103からの出力が入力される。そして、整合器104からの出力は送電アンテナ105に供給される。整合器104を構成する受動素子の回路定数は、主制御部110からの指令に基づいて調整することができるようになっている。主制御部110は、送電アンテナ105と受電アンテナ201とが共振するように整合器104に対する指令を行う。送電アンテナ105は、インダクタンス成分を有するコイルから構成されており、対向するようにして配置される車両搭載の受電アンテナ201と共鳴することで、送電アンテナ105から出力される電気エネルギーを受電アンテナ201に送ることができるようになっている。電力伝送システム100の主制御部110はCPUとCPU上で動作するプログラムを保持するROMとCPUのワークエリアであるRAMなどからなる汎用の情報処理部である。この主制御部110は、図示されている主制御部110と接続される各構成と協働するように動作する。また、主制御部110は、後述するような各アルゴリズムに基づいて、送電側のシステムの制御を行ったりすることができるようになっている。通信部120は車両側の通信部220と無線通信を行い、車両との間でデータの送受を可能にする構成である。通信部120によって受信したデータは主制御部110に転送され、また、主制御部110は所定情報を、通信部120を介して車両側に送信することができるようになっている。主制御部110は、通信部120により取得された車両側の情報に基づいて、送電側のシステムの制御を行うようになっている。次に、車両側に設けられている構成について説明する。車両の受電側のシステムにおいて、受電アンテナ201は、送電アンテナ105と共鳴することによって、送電アンテナ105から出力される電気エネルギーを受電するものである。このような受電アンテナ201は、車両の底面部に取り付けられるようになっている。受電アンテナ201で受電された交流電力は、整流部202において整流され、整流された電力は充電制御部203を通してバッテリー204に蓄電されるようになっている。充電制御部203は主制御部210からの指令に基づいてバッテリー204の蓄電を制御する。また、充電制御部203はバッテリー204の残量管理なども行い得るように構成される。主制御部210はCPUとCPU上で動作するプログラムを保持するROMとCPUのワークエリアであるRAMなどからなる汎用の情報処理部である。この主制御部210は、図示されている主制御部210と接続される各構成と協働するように動作する。インターフェイス部230は、車両の運転席部に設けられ、ユーザー運転者に対し所定の情報などを提供したり、或いは、ユーザーからの操作入力を受け付けたりするものであり、表示装置、ボタン類、タッチパネル、スピーカーなどで構成されるものである。ユーザーによる所定の操作が実行されると、インターフェイス部230から操作データとして主制御部210に送られ処理される。また、ユーザーに所定の情報を提供する際には、主制御部210からインターフェイス部230に対して、所定情報を表示するための表示指示データが送信される。また、車両側の通信部220は送電側の通信部120と無線通信を行い、送電側のシステムとの間でデータの送受を可能にする構成である。通信部220によって受信したデータは主制御部210に転送され利用される。また、主制御部210は所定情報を、通信部220を介して送電システム側に送信することができるようになっている。電力伝送システムで、電力を受電しようとするユーザーは、上記のような送電側のシステムが設けられている停車スペースに車両を停車させ、インターフェイス部230から充電を実行する旨の入力を行う。これを受けた主制御部210は、充電制御部203からのバッテリー204の残量を取得し、バッテリー204の充電に必要な電力量を算出する。算出された電力量と送電を依頼する旨の情報は、車両側の通信部220から送電側のシステムの通信部120に送信される。これを受信した送電側システムの主制御部110は高電圧発生部102、インバーター部103、整合器104を制御することで、車両側に電力を伝送するようになっている。次に、以上のように構成される電力伝送システム100で用いるアンテナの具体的な構成について説明する。以下、受電アンテナ201に本発明の構成を採用した例について説明するが、このアンテナ構造は送電アンテナ105側にも適用されるものである。図3は本発明の実施形態に係る電力伝送システム100で用いる受電アンテナ201の分解斜視図であり、図4は本発明の実施形態に係る電力伝送システム100で用いる受電アンテナ201による電力伝送の様子を示す断面の模式図であり、図4における矢印は磁力線を模式的に示している。また、図5は本発明の実施形態に係る電力伝送システムにおける各構成のレイアウトを示す図である。なお、以下の実施形態では、コイル体270として矩形平板状のものを例に説明するが、本発明のアンテナはこのような形状のコイルに限定されるものではない。例えば、コイル体270として円形平板状のものなども利用し得る。このようなコイル体270は、受電アンテナ201における磁気共鳴アンテナ部として機能する。この磁気共鳴アンテナ部は、コイル体270のインダクタンス成分のみならず、その浮游容量に基づくキャパシタンス成分、或いは意図的に追加したコンデンサに基づくキャパシタンス成分をも含むものである。コイルケース260は、受電アンテナ201のインダクタンス成分を有するコイル体270を収容するために用いられるものである。このコイルケース260は、例えばポリカーボネートなどの樹脂により構成される開口を有する箱体の形状をなしている。コイルケース260の矩形状の底板部261の各辺からは側板部262が、前記底板部261に対して垂直方向に延在するようにして設けられている。そして、コイルケース260の上方においては、側板部262に囲まれるような上方開口部263が構成されている。コイルケース260にパッケージされた受電アンテナ201はこの上方開口部263側で車両本体部に取り付けられる。コイルケース260を車両本体部に取り付けるためには、従来周知の任意の方法を用いることができる。なお、上方開口部263の周囲には、車両本体部への取り付け性を向上するために、フランジ部材などを設けるようにしても良い。コイルケース260の側板部262には受電側ダクト330が接続されており、コイルケース260内の空間と受電側ダクト330の中の空間が連通されるようにされている。本実施形態においては、受電を行うコイル体270と整流部202と充電制御部203などの回路とを接続する導電線路275、及び、コイル体270の状態情報を取得する光ファイバー276は、受電側ダクト330内に這い回せれるようにして配されている。コイル体270は、ガラスエポキシ製の矩形平板状の基材271と、この基材271上に形成される渦巻き状の導電部272とから構成されている。渦巻き状をなす導電部272の内周側の第1端部273、及び外周側の第2端部274には導電線路275が電気接続される。これにより、受電アンテナ201によって受電した電力を整流部202へと導けるようになっている。このようなコイル体270はコイルケース260の矩形状の底板部261上に載置され、適当な固着手段によって底板部261上に固着される。また、導電線路275は受電側ダクト330内を這い回される。コイル体270上における渦巻き状導電部272の特定箇所には、光ファイバー276の先端部277が向けられており、これにより光ファイバー276の先端部277からは、例えば、導電部272の温度情報などを含む光学情報を取得することができるようになっている。光ファイバー276は、受電側ダクト330内を這い回されて、受電側ダクト330と連通する受電側回路ケース340内の受電側処理回路345と接続されるようになっている。この受電側処理回路345には、光/電気信号変換部278が含まれており、これに光ファイバー276からの光学情報が入力されて、光学情報から電気信号への変換が行われるようになっている。すなわち、光ファイバー276により取得された光学情報は、アンテナからの電磁波の影響が少ないところで電気信号に変換されることで、アンテナの状態を適正に検出することができるようになるのである。磁性シールド体280は、中抜き部285を有する平板状の磁性部材である。この磁性シールド体280を構成するためには、比抵抗が大きく、透磁率が大きく、磁気ヒステリシスが小さいものが望ましく、例えばフェライトなどの磁性材料を用いることができる。磁性シールド体280は、コイルケース260に対して適当な手段により固着されることで、コイル体270の上方にある程度の空間を空けて配されるようになっている。このようなレイアウトにより、送電アンテナ105側で発生する磁力線は、磁性シールド体280を透過する率が高くなり、送電アンテナ105から受電アンテナ201への電力伝送において、車両本体部を構成する金属物による磁力線への影響が軽微となる。また、コイルケース260の上方開口部263においては、前記上方開口部263を覆うような矩形平板状の金属体蓋部290が、シールド体280の上方に所定距離をおいて配されるようになっている。このような金属体蓋部290に用いる金属材料として任意のものを用いることとができるが、本実施形態においては、例えばアルミニウムを用いている。以上のように、本発明の受電アンテナ201によれば、コイル体270の上方に磁性シールド体280が設けられているので、車両底面に受電アンテナ201を装着した場合でも、車両本体部を構成する金属物などの影響を抑制して、効率的に電力伝送を行うことが可能となる。また、上記のような受電アンテナ201の構造は、電力伝送システム100を構成する送電側のアンテナにも適用されている。この場合、図4に示すように、送電アンテナ105は、受電アンテナ201と水平面に対して面対称鏡像対称となるような構造とされている。送電アンテナ105においても、受電側同様に、コイル体170がコイルケース160に配され、これと所定距離離されて磁性シールド体180が設けられると共に、金属体蓋部190によってコイルケース160が封止されている。また、コイルケース160の側面には、コイルケース160内の空間と連通するダクトが接続されている。そして、送電アンテナ105においても、コイル体170上における渦巻き状導電部272の特定箇所には、光ファイバー276の先端部277が向けられており、これにより光ファイバー276の先端部277からは、例えば、導電部272の温度情報などを含む光学情報を取得することができるようになっている。光ファイバー276は、送電側ダクト310内を這い回されて、送電側ダクト310と連通する送電側回路ケース320内の送電側処理回路325と接続されるようになっている。この送電側処理回路325には、光/電気信号変換部278が含まれており、これに光ファイバー276からの光学情報が入力されて、光学情報から電気信号への変換が行われるようになっている。すなわち、光ファイバー276により取得された光学情報は、アンテナからの電磁波の影響が少ないところで電気信号に変換されることで、アンテナの状態を適正に検出することができるようになるのである。以上のように構成される送電アンテナ105と受電アンテナ201において、アンテナの状態を検出し、この検出結果を電力伝送の制御に利用する方法について、具体的に説明する。図6は本発明の実施形態に係る電力伝送システム100におけるアンテナの状態検出を模式的に説明する図である。図6に示すように、送電アンテナ105におけるコイル体の光学情報を取得する光ファイバー276は、送電側処理回路325における光/電気信号変換部278に接続されている。光ファイバー276から光/電気信号変換部278に入力された光学情報は、光/電気信号変換部278により電気信号に変換され、変換された電気信号は、送電側の主制御部110に入力され、主制御部110で電力伝送制御を行う際の参照情報として利用される。同様に、受電アンテナ201におけるコイル体の光学情報を取得する光ファイバー276は、受電側処理回路345における光/電気信号変換部278に接続されている。光ファイバー276から光/電気信号変換部278に入力された光学情報は、光/電気信号変換部278により電気信号に変換され、変換された電気信号は、受電側の主制御部210に入力され、主制御部210で電力伝送制御を行う際の参照情報として利用される。なお、本実施形態においては、送電アンテナ105と受電アンテナ201のいずれにも、コイル体の光学情報を取得する光ファイバー276を配するようにしたが、いずれか一方のみに設けるようにしてもよい。また、送電アンテナ105と受電アンテナ201にいずれにも、コイル体の光学情報を取得する光ファイバー276は1本のみを配するようにしているが、1つのアンテナに配する光ファイバー276の数に制限はなく、多数の箇所に係る光学情報を多数の光ファイバー276によって取得し、束ねて1つの光/電気信号変換部278に接続するようにしてもよい。ところで、本実施形態に係る電力伝送システム100においては、電磁波が強いエリアである送電アンテナ105と受電アンテナ201との間やこれらの近傍には、電磁波の影響を受けることがない光ファイバー276が配されるのみであり、電磁波の影響を受ける金属部を有する光/電気信号変換部278は、当該エリアから離れた箇所に配されるようになっている。これにより、送電アンテナ105受電アンテナ201の状態を検出することが可能となるので、送電アンテナ105受電アンテナ201の状態を適正に検出することができるようになる。そして、適正な検出情報に基づいて、電力伝送の制御を行うことが可能となる。なお、模式図には示されていないが、光ファイバー276が情報を取得する位置と、光/電気信号変換部278との間には、レイアウト的に磁性シールド体280が介在するようになっており、この結果もあり、光/電気信号変換部278が、電磁波の強度が所定値以下である位置に配されることとなる。すなわち、金属部が含まれる光/電気信号変換部278は、電磁波の強度が所定値以下である位置に配され、送電アンテナ105受電アンテナ201の状態を適正に検出することができるようになる。本実施形態に係る電力伝送システム100で用いられている光/電気信号変換部278としては、例えば赤外線センサを用いることができる。このような光/電気信号変換部278を用いることで、送電アンテナ105受電アンテナ201における光学情報に含まれる赤外線に基づいて、送電アンテナ105受電アンテナ201の温度を検出することが可能となる。例えば、光/電気信号変換部278として用いる赤外線センサは、より高い温度が入力されると、より高い電圧の電気信号を出力するように設定することができる。次に、以上のように構成される本実施形態に係る電力伝送システム100の制御例を説明する。まず、送電側システムの主制御部110で実行される制御について説明する。図7は本発明の実施形態に係る電力伝送システム100の送電側システムの制御フローを示す図である。図7において、ステップS100で、フローが開始されると、続く、ステップS101では、高電圧発生部102、インバーター部103、整合器104を制御することで、車両側に対して送電を開始するようになっている。ステップS102では、光/電気信号変換部278からの信号を受信し、ステップS103で、電気信号が所定値以上であるか否か、すなわち、送電アンテナ105のコイル体の温度が所定値以上であるか否かが判定される。ステップS103における判定がYESである場合には、アンテナの温度が高すぎる状態を検出したこととなるので、ステップS106に進み、送電を停止する。一方、ステップS103における判定がNOである場合には、続いてステップS104に進む。ステップS104では、受電側のシステムから停止要求信号を受信したか否かが判定される。この停止要求信号は、受電側システムにおける受電アンテナ201のコイル体の温度が所定値以上となった場合に送電側システムに発信される信号である。ステップS104における判定がYESである場合には、受電側のアンテナの温度が高すぎる状態を通知されたこととなるので、ステップS106に進み、送電を停止する。一方、ステップS104における判定がNOである場合には、続いてステップS105に進む。ステップS105では、規定の電力量が送電されたか否かが判定され、この判定がNOであればステップS101に戻りループし、判定がYESであれば、ステップS106に進み、送電を停止し、次のステップS107で制御を終了する。次に、送電側システムの主制御部210で実行される制御について説明する。図8は本発明の実施形態に係る電力伝送システム100の受電側システムの制御フローを示す図である。図8において、ステップS200で、フローが開始されると、ステップS201では、充電制御部230を駆動するなどして、受電制御を開始する。ステップS202では、光/電気信号変換部278からの信号を受信し、ステップS203で、電気信号が所定値以上であるか否か、すなわち、受電アンテナ201のコイル体の温度が所定値以上であるか否かが判定される。ステップS203における判定がYESである場合には、アンテナの温度が高すぎる状態を検出したこととなるので、送電側システムでの送電動作を停止させるか、或いは、送電側システムからの出力を抑制させるかを行う必要がある。本実施形態では、ステップS202における判定がYESである場合には、ステップS204に進み、送電側システムに対して、通信部220を介して、送電の停止要求信号を送信する。一方、ステップS203における判定がNOである場合には、続いてステップS205に進む。ステップS205では、受電が終了したか否かが判定され、この判定がNOであればステップS201に戻りループし、判定がYESであれば、ステップS206に進み、受電制御を停止し、次のステップS207で制御を終了する。以上のように、本発明に係る電力伝送システム100においては、光ファイバー276により、送電アンテナ105、受電アンテナ201に係る情報を光学的に取得し、さらに取得した光学情報をこれにより光/電気信号変換部278へと導くようになっており、本発明に係る電力伝送システム100によれば、送電アンテナ105、受電アンテナ201間やこれらの近傍に、金属部が含まれるセンサ類を配置することなく、送電アンテナ105受電アンテナ201の状態を検出することが可能となるので、送電アンテナ105受電アンテナ201の状態を適正に検出することができるようになる。次に、本発明の他の実施形態について説明する。先の実施形態においては、光ファイバー276により取得される光学情報により、送電アンテナ105受電アンテナ201のコイル体の温度情報を取得するようにしていたが、本実施形態においては、光ファイバー276により取得される光学情報により、送電アンテナ105上に異物が存在するか否かを検出するようにしている。また、電力伝送中に送電アンテナ105受電アンテナ201との間に、例えば、スチール缶などのような異物が存在すると、電力伝送実行中にスチール缶が発熱すると共に、電力の伝送効率が低下する、といった問題がある。そこで、本実施形態では、送電アンテナ105受電アンテナ201との間に、上記のような異物が存在しないかを検出するようにしている。図9は本発明の他の実施形態に係る電力伝送システム100における各構成のレイアウトを示す図であり、また、図10は本発明の他の実施形態に係る電力伝送システム100におけるアンテナの状態検出を模式的に説明する図である。本実施形態に係る電力伝送システム100においては、送電側処理回路325に設けられたLEDなどの発光部279による発光を、光ファイバー276で送電アンテナ105のコイルケース160上の一端部に導き、コイルケース160上の他端部に設けられた光/電気信号変換部278これを受光するように構成している。また、本実施形態においては、光/電気信号変換部278は、光/電気信号変換部278で取得された光学情報の透過率に基づいた変換を行うようになっている。すなわち、例えば光/電気信号変換部278は、光ファイバー276で導かれた光を受光すると所定の信号を出力し、逆に、これが遮光されると信号の出力を行わないように設定される。これにより、コイルケース160上に何れかの異物が存在すると、光/電気信号変換部278からの信号出力が途絶えて、異物の存在を検出することが可能となる。なお、図10の模式図には示されていないが、光ファイバー276が情報を取得する位置と、光/電気信号変換部278との間には、レイアウト的に磁性シールド体280が介在するようになっており、この結果もあり、光/電気信号変換部278が、電磁波の強度が所定値以下である位置に配されることとなる。すなわち、金属部が含まれる光/電気信号変換部278は、電磁波の強度が所定値以下である位置に配され、送電アンテナ105受電アンテナ201の状態を適正に検出することができるようになる。次に、以上のように構成される本実施形態に係る電力伝送システム100の制御例を説明する。送電側システムの主制御部110で実行される制御について説明する。図11は本発明の他の実施形態に係る電力伝送システムの送電側システムの制御フローを示す図である。図11において、ステップS300で、フローが開始されると、続く、ステップS301では、高電圧発生部102、インバーター部103、整合器104を制御することで、車両側に対して送電を開始するようになっている。ステップS302では、光/電気信号変換部278からの所定の電気信号が出力されているか否かが判定される。ステップS303における判定がNOである場合には、コイルケース160上の光路が遮断されて、光/電気信号変換部278からの出力がない場合であるので、コイルケース160上に異物があるものと判定し、ステップS304に進み、送電を停止する。一方、ステップS302における判定がYESである場合には、続いてステップS303に進む。ステップS303では、規定の電力量が送電されたか否かが判定され、この判定がNOであればステップS301に戻りループし、判定がYESであれば、ステップS304に進み、送電を停止し、次のステップS305で制御を終了する。以上のような、本発明に係る実施形態によれば、送電アンテナ105、受電アンテナ201間やこれらの近傍に、金属部が含まれるセンサ類を配置することなく、送電アンテナ105受電アンテナ201近傍の異物を検出することが可能となるので、送電アンテナ105受電アンテナ201の状態を適正に制御することが可能となる。続いて、本発明に係る他の実施形態について説明する。図9乃至図11で説明した実施形態では、発光部279による発光を、光ファイバー276で送電アンテナ105のコイルケース160上の一端部に導き、コイルケース160上の他端部に設けられた光/電気信号変換部278これを受光するように構成している。これに対して、本実施形態では、送電アンテナ105のコイルケース160上において、光ファイバー276からの発光を、複数の光学素子295で反射させつつ、他の光ファイバー276に入射させるようにしている。これにより、本実施形態では、先の実施形態と同様の効果に加えて、光ファイバー276間の光路が、コイルケース160上でより緻密となるので、より確度高く異物を検出可能である、という効果を享受することができる。なお、図9乃至図12で説明した実施形態では、光ファイバー276のペアを送電アンテナ105側にのみもうけるようにしているが、これを受電アンテナ201側にも設けるようにしてもよい。また、図9乃至図12で説明した実施形態では、光ファイバー276のペアを一組設けた例を挙げているが、より多くのペアの光ファイバー276を設けるようにしてもよい。次に、本発明の他の実施形態について説明する。本実施形態も、第2の実施形態と同様に、光ファイバー276により取得される光学情報により、送電アンテナ105上に異物が存在するか否か、というアンテナに係る情報を検出するものである。このために、第2の実施形態では、受電側システムにおいて、LEDなどの発光部279と、この発光部279からの光を受光する受光部である光ファイバー276の双方を備える構成となっていた。これに対して、本実施形態においては、受電側システムに発光部が、また送電側システムに受光部が設けられる構成となっている。図13は本発明の他の実施形態に係る電力伝送システムにおけるアンテナの状態検出を模式的に説明する図である。本実施形態に係る電力伝送システム100においては、受電側処理回路345にはLEDなどの発光部279が設けられており、発光部279からの光は光ファイバー276によって受電アンテナ201の底部に設けられた照射窓に導かれ、照射窓から下方に向け発光部279からの光が照射されるようになっている。また、送電アンテナ105の上部には入射窓が設けられており、当該入射窓から入射した光は光ファイバー276によって、送電側処理回路325おける光/電気信号変換部278に導かれるようになっている。すなわち、発光部279から照射される光は、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間で光路を形成するようになっている。なお、図13に示す実施形態では、光路が2つ設けられている例を示しているが、設ける光路の数がこれに限定されるものではない。本実施形態においても、送電側処理回路325おける光/電気信号変換部278は、光/電気信号変換部278で取得された光学情報の透過率に基づいた変換を行うようになっている。すなわち、例えば光/電気信号変換部278は、光ファイバー276で導かれた光を受光すると所定の信号を出力し、逆に、これが遮光されると信号の出力を行わないように設定される。これにより、コイルケース160上に何れかの異物が存在すると、光/電気信号変換部278からの信号出力が途絶えて、異物の存在を検出することが可能となる。なお、本実施形態では、受電側システムに発光部が、また送電側システムに受光部が設けられる構成が採られ、これにより送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の異物の存在を検出するようにしているが、発光部と受光部とを設けるシステムを互いに逆のものにすることも可能である。ただ、異物の存在により、送電を停止するシステムは送電側であるので、送電側システムに受光部を設ける方がより好ましい。上記のような構成であると、受電アンテナ201には照射窓を、また、送電アンテナ105には入射窓をそれぞれ設けるようにするだけであるので、送電アンテナ105や受電アンテナ201において、異物検出のための部材が、アンテナから突出するようなことがなく、アンテナ内に当該部材を収容可能となり、システムをコンパクトに構成することが可能となる。次に、以上のように構成される本実施形態に係る電力伝送システム100の制御例を説明する。まず、送電側システムの主制御部110で実行される制御について説明する。図14は本発明の他の実施形態に係る電力伝送システムの送電側システムの制御フローを示す図である。図14において、ステップS400で、フローが開始されると、続く、ステップS401では、高電圧発生部102、インバーター部103、整合器104を制御することで、車両側に対して送電を開始するようになっている。ステップS402では、光/電気信号変換部278からの信号を受信し、ステップS403では、受電側からの光量が閾値より低く、電気信号が所定値以下であるか否か否かが判定される。ステップS403における判定がYESである場合には、コイルケース160上の光路が遮断されて、光/電気信号変換部278からの出力がない場合であるので、コイルケース160上に異物があるものと判定し、ステップS405に進み、送電を停止する。一方、ステップS403における判定がYESである場合には、続いてステップS404に進む。ステップS404では、規定の電力量が送電されたか否かが判定され、この判定がNOであればステップS401に戻りループし、判定がYESであれば、ステップS405に進み、送電を停止し、次のステップS406で制御を終了する。次に、送電側システムの主制御部210で実行される制御について説明する。図15は本発明の他の実施形態に係る電力伝送システムにおける異物検出方法を説明する図である。図15において、ステップS500で、フローが開始されると、ステップS501では、充電制御部230を駆動するなどして、受電制御を開始する。ステップS502では、発光部279による発光を開始し、送電側システムに対する照射を実行する。ここで、発光部279による発光は連続的な発光であっても良いし、断続的な発光であってもよい。ステップS503では、受電が終了したか否かが判定され、この判定がNOであればステップS503に戻りループし、判定がYESであれば、ステップS504に進み、発光部279による発光を停止し、さらにステップS505に進み、受電制御を停止し、次のステップS506で制御を終了する。また、以上のような、本発明に係る他の実施形態によれば、送電アンテナ105、受電アンテナ201間やこれらの近傍に、金属部が含まれるセンサ類を配置することなく、送電アンテナ105受電アンテナ201近傍の異物を検出することが可能となるので、送電アンテナ105受電アンテナ201の状態を適正に制御することが可能となる。以上のように、本発明に係る電力伝送システム100においては、光ファイバー276により、送電アンテナ105、受電アンテナ201に係る情報を光学的に取得し、さらに取得した光学情報をこれにより光/電気信号変換部278へと導くようになっており、本発明に係る電力伝送システム100によれば、送電アンテナ105、受電アンテナ201間やこれらの近傍に、金属部が含まれるセンサ類を配置することなく、送電アンテナ105受電アンテナ201の状態を検出することが可能となるので、送電アンテナ105受電アンテナ201の状態を適正に検出することができるようになる。