"正負の三角波キャリアと電圧指令値制御回路から出力された電圧指令値とを比較して生成されたゲート信号に基づいて、中性点を有する直流電源から出力された直流電圧を、正極,負極,中性点のいずれかの電位にパルス幅変調された交流電圧に変換する中性点クランプ型マルチレベル電力変換装置であって、前記電圧指令値制御回路は、前記直流電源の中性点の電圧変動を抑制するために、電圧指令値に加算される中性点バイアス電圧を算出する中性点電位変動抑制制御部と、前記中性点バイアス電圧の極性を判定し、極性信号を出力する極性判定部と、前記ゲート信号が予め設定された最小オンパルス幅を確保するために、中性点バイアス電圧が加算された電圧指令値に対して加算される値であり、前記極性信号に基づいて正負が決定されたオンパルスバイアス電圧を算出する最小オンパルス制御部と、を備えたことを特徴とする中性点クランプ型マルチレベル電力変換装置。前記最小オンパルス制御部は、電圧指令値をパルス幅変調した際に、全ての相が予め設定された最小オンパルス幅よりも大きなパルス幅となるために、中性点バイアス電圧が加算された電圧指令値に対して加算すべき正の値であり、かつ、最小の正側バイアス電圧を算出する正側演算部と、電圧指令値をパルス幅変調した際に、全ての相が予め設定された最小オンパルス幅よりも大きなパルス幅となるために、中性点バイアス電圧が加算された電圧指令値に対して加算すべき負の値であり、かつ、最小の負側バイアス電圧を算出する負側演算部と、前記正側バイアス電圧と負側バイアス電圧から一方を前記極性信号に基づいて選択し出力する選択部と、を備えたことを特徴とする請求項1記載の中性点クランプ型マルチレベル電力変換装置。前記中性点電位変動抑制制御部は、前記直流電源の正極と中性点間の電圧と、負極と中性点間の電圧と、の偏差電圧を演算する減算部と、前記偏差電圧の比例制御を行い、中性点バイアス電圧の大きさを演算する比例制御部と、前記電力変換装置の出力電流と出力電圧とから、この電力変換装置の力率の極性を判定し、電力極性信号を出力する電力極性判定部と、前記電力極性信号に基づき、中性点バイアス電圧の極性を切り換える切替部と、を備えたことを特徴とする請求項1または2に記載の中性点クランプ型マルチレベル電力変換装置。上記従来の2つの制御方法最小オンパルス幅制御,中性点電位変動抑制制御は、共に電圧指令値に対してバイアス値を加算する方法となっている。そのため、両者のバイアス値が互いに干渉することとなる。図5は、従来の2つの制御方法最小オンパルス幅制御,中性点電位変動抑制制御を組み合わせた電圧指令値制御回路3の一例を示す構成図である。図5に示す電圧指令値制御回路3では、最終の第3電圧指令値Vによる出力パルスのオンパルス幅を確保するために、まず、中性点電位変動抑制制御部4において中性点電位変動抑制制御を行い、最後に最小オンパルス制御部5において最小オンパルス幅制御を行う。その結果、中性点電位変動抑制制御部4で加算されるバイアス電圧以下、中性点バイアス電圧と称するVNPCと、最小オンパルス制御部5で加算されるバイアス電圧以下、オンパルスバイアス電圧と称するVMPCと、の極性が異なる場合、中性点バイアス電圧VNPCの効果を弱めることや、中性点電位変動を大きくする方向に最小オンパルス幅制御が行われてしまう問題があった。また、電圧指令値の範囲を複数の領域に分け、この領域に応じてインバータの電圧ベクトルと、その出力順序を予め決定,記憶しておき、電圧指令値の領域に対応して読み出された変調方法に従って、スイッチング素子を駆動し、パルス幅制限の影響を受けずに、中性点電圧を制御する方法が知られている例えば、特許文献3参照。しかし、この方法は、単相NPC電力変換装置についての発明であり、出力ベクトルの変更ごとに1回のスイッチングしか許容しないという制限があるため、3相NPC電力変換装置には用いることができないという問題があった。さらに、キャリア信号にPbiasおよびNbiasを加え、最小オンパルス幅を確保する方法が知られている例えば、特許文献4参照。しかしながら、Pbias,Nbiasを加えた期間において、零電圧に近い電圧指令値では上下両方のキャリア信号と交差する可能性があり、スイッチング回数がその期間2倍になるため、スイッチング損失や高調波が増加する恐れがあった。また、インバータから出力される相電圧がゼロクロスする時点の前後で、該相電圧が所定期間ゼロ電圧となるように、電圧基準を補正するものが知られている例えば、特許文献4参照。この方法の場合、最小オンパルス幅を確保でき、中性点電位変動がおきにくい変調率の大きな時の制御ではあるが、中性点電位変動抑制制御とは異なる方向にバイアスがかかり、中性点電位変動抑制制御の効果が弱まる恐れがあった。以上示したようなことから、オンパルスバイアス電圧と中性点バイアス電圧とが互いに干渉しない電力変換装置を提供することが主な課題となる。本発明は、前記従来の問題に鑑み、案出されたもので、その一態様は、正負の三角波キャリアと電圧指令値制御回路から出力された電圧指令値とを比較して生成されたゲート信号に基づいて、中性点を有する直流電源から出力された直流電圧を、正極,負極,中性点のいずれかの電位にパルス幅変調された交流電圧に変換する中性点クランプ型マルチレベル電力変換装置であって、前記電圧指令値制御回路は、前記直流電源の中性点の電圧変動を抑制するために、電圧指令値に加算される中性点バイアス電圧を算出する中性点電位変動抑制制御部と、前記中性点バイアス電圧の極性を判定し、極性信号を出力する極性判定部と、前記ゲート信号が予め設定された最小オンパルス幅を確保するために、中性点バイアス電圧が加算された電圧指令値に対して加算される値であり、前記極性信号に基づいて正負が決定されたオンパルスバイアス電圧を算出する最小オンパルス制御部と、を備えたことを特徴とする。また、前記最小オンパルス制御部の一態様は、電圧指令値をパルス幅変調した際に、全ての相が予め設定された最小オンパルス幅よりも大きなパルス幅となるために、中性点バイアス電圧が加算された電圧指令値に対して加算すべき正の値であり、かつ、最小の正側バイアス電圧を算出する正側演算部と、電圧指令値をパルス幅変調した際に、全ての相が予め設定された最小オンパルス幅よりも大きなパルス幅となるために、中性点バイアス電圧が加算された電圧指令値に対して加算すべき負の値であり、かつ、最小の負側バイアス電圧を算出する負側演算部と、前記正側バイアス電圧と負側バイアス電圧から一方を前記極性信号に基づいて選択し出力する選択部と、を備えたことを特徴とする。また、前記中性点電位変動抑制制御部の一態様は、記直流電源の正極と中性点間の電圧と、負極と中性点間の電圧と、の偏差電圧を演算する減算部と、前記偏差電圧の比例制御を行い、中性点バイアス電圧の大きさを演算する比例制御部と、前記電力変換装置の出力電流と出力電圧とから、この電力変換装置の力率の極性を判定し、電力極性信号を出力する電力極性判定部と、前記電力極性信号に基づき、中性点バイアス電圧の極性を切り換える切替部と、を備えたことを特徴とする。本発明によれば、オンパルスバイアス電圧と中性点バイアス電圧とが互いに干渉しない電力変換装置を提供することが可能となる。本実施形態における電力変換装置の電圧指令値制御回路は、中性点電位変動抑制制御部によって演算された中性点バイアス電圧VNPCの極性を判定する極性判別部を備え、この中性点バイアス電圧VNPCの極性に基づいて、オンパルス制御部によりオンパルスバイアス電圧VMPCの極性を選択するものである。これによって、中性点バイアス電圧VNPCとオンパルスバイアス電圧VMPCの極性が異なり、互いのバイアス電圧が干渉することを抑制する。[実施形態]まず、図3に基づき、一般的なNPC電力変換装置2が適用された電力変換装置1の構成を説明する。NPC電力変換装置2は、中性点出力端子を有する直流電源の正極と負極間に、順次、第1,第2,第3,第4のスイッチング素子例えば、SU1,SU2,SU3,SU4を直列接続すると共に、第1と第2のスイッチング素子SU1,SU2の接続点および、第3と第4のスイッチング素子SU3,SU4の接続点がそれぞれダイオードDなどのクランプ素子を介して前記中性点出力端子に接続されており、第2と第3のスイッチング素子SU2,SU3の接続点が出力端子とされたものである。図3は、この単相回路を3組設けた3相NPC電力変換装置を示している。前記スイッチング素子には、キャリア発生部図示省略から出力された正負の三角波キャリアと、電圧指令値制御回路3図1参照から出力された電圧指令値とを比較して生成されたゲート信号が出力される。通常の2レベルインバータは正負2つのレベルしか出力できないが、このNPC電力変換装置2では、次のように、3つの電圧レベルを出力することができる。aスイッチング素子SU1とSU2がオンの時:直流電源の正の電位bスイッチング素子SU2とSU3がオンの時:直流電源の零の電位cスイッチング素子SU3とSU4がオンの時:直流電源が負の電位その結果、NPC電力変換装置2は、2レベルインバータと比較して、出力電圧の高調波を少なくすることができる。次に、図1に基づき、本実施形態における電力変換装置1の電圧指令値制御回路3 ́を説明する。図1に示すように、本実施形態における電力変換装置1の電圧指令値制御回路3 ́は、電流制御回路7と、中性点電位変動抑制制御部4と、極性判別部8と、最小オンパルス制御部5と、を備える。前記電流制御回路7は、第1電圧指令値Vを第1加算部9に出力する。中性点電位変動抑制制御部4は、コンデンサ電圧VC1,VC2直流電源における正極と中性点間の電圧,中性点と負極間の電圧を入力し、中性点バイアス電圧VNPCを出力する。この中性点バイアス電圧VNPCは、第1加算部9において電流制御回路7から出力された第1電圧指令値Vに加算されると共に、極性判別部8に出力される。前記第1加算部9で中性点バイアス電圧VNPCが加算された第1電圧指令値Vは第2電圧指令値Vとして第2加算部10および最小オンパルス制御部5に出力される。極性判別部8は、中性点バイアス電圧VNPCの極性正負を判別し、極性信号PNPCとして、最小オンパルス制御部5に出力する。最小オンパルス制御部5は、前記第2電圧指令値Vと極性信号PNPCに基づいて、オンパルスバイアス電圧VMPCを算出し、第2加算部10に出力する。第2加算部10は、第2電圧指令値Vにオンパルスバイアス電圧VMPCを加算し、第3電圧指令値Vとして出力する。この第3電圧指令値Vはゲート信号が生成される際に、正負の三角波キャリアと比較される電圧指令値となる。次に、図4に基づき本実施形態における中性点電位変動抑制制御部4について説明する。中性点電位変動抑制制御部4には、検出されたコンデンサC1,C2のコンデンサ電圧VC1,VC2直流電源における正極と中性点間の電圧,中性点と負極間の電圧と、インバータ出力電圧Vout,インバータ出力電流Ioutと、が入力される。前記コンデンサ電圧VC1,VC2は減算部11により偏差がとられ、偏差電圧ΔVCとして比例制御部12に出力される。この偏差電圧ΔVCは比例制御部12により、演算例えば、PID制御等が行われ、その演算結果が中性点バイアス電圧VNPCの大きさとして出力される。中性点バイアス電圧VNPCを加えることによって変動する中性点電位の方向は、力率の極性に依存するため、負荷もしくは、インバータ出力電圧Vout,出力電流Ioutから、電力極性判定部13において力率の極性の判定を行い、判定結果を電力極性信号PDとして切替部14に出力する。切替部14では、前記電力極性信号PDおよび中性点の偏差電圧ΔVCの極性に基づいて、中性点バイアス電圧VNPCの極性を選択する。ここでは、電力極性信号PDが負の場合は比例制御部12から出力された値に-1が乗算された値が中性点バイアス電圧VNPCとして選択される。一方、極性信号PDが正の場合は、比例制御部12から出力された値が中性点バイアス電圧VNPCとして出力される。上記のように生成された中性点バイアス電圧VNPCは、図1に示すように、第1加算部9において、各相の第1電圧指令値VU,VV,VWに加算され、第2電圧指令値VU,VV,VWとして出力される。また、極性判別部8により、中性点バイアス電圧VNPCの極性が判定される。ここで、本実施形態における最小オンパルス制御部5のブロック図を図2に示す。この最小オンパルス制御部5は、正側演算部15,負側演算部16,選択部17を有し、第2電圧指令値Vと極性判別部8から出力された極性信号PNPCとが入力される。まず、第2電圧指令値Vは、正側演算部15および負側演算部16に入力される。正側演算部15では、三相の電圧指令値をパルス幅PWM変調した際に、全ての相が設定された最小オンパルス幅よりも大きなパルス幅となるために、第2電圧指令値VVU,VV,VWに対して加算すべき正の値であり、かつ、最小の正側バイアス電圧VPMPCを演算する。同様に、負側演算部16では、三相の電圧指令値をパルス幅PWM変調した際に、全ての相が設定された最小オンパルス幅よりも大きなパルス幅となるために、第2電圧指令値VVU,VV,VWに対して加算すべき負の値であり、かつ、最小の負側バイアス電圧VNMPCを演算する。上記のように求めた正側バイアス電圧VPMPCと負側バイアス電圧VNMPCと、を選択部17で極性信号PNPCに基づいて選択し、オンパルスバイアス電圧VNPCとして出力する。ここでは、中性点バイアス電圧VNPCの極性が正の場合極性信号PNPCが正の場合、正側バイアス電圧VPMPCが選択され、オンパルスバイアス値VMPCとして出力される。一方、中性点バイアス電圧VNPCの極性が負の場合極性信号PNPCが負の場合、負側バイアス電圧VNMPCが選択され、オンパルスバイアス電圧VMPCとして出力される。次に、第2電圧指令値の絶対値が予め定めた値以下である時の動作について説明する。まず、前記正側演算部15,負側演算部16は、第2電圧指令値Vの三相の値を、大きい方から、最大値Vmax,中間値Vmid,最小値Vminとする。そして、前記正側演算部15は、前記最大値Vmax,中間値Vmid,最小値Vminの絶対値が全て閾値以上となるために加算すべき正の値であり、かつ、最小の正側バイアス電圧VPMPCを算出する。一方、前記負側演算部16は、前記最大値Vmax,中間値Vmid,最小値Vminの絶対値が全て閾値以上となるために加算すべき負の値であり、かつ、最小の負側バイアス電圧VNMPCを算出する。最後に、前記正側演算部15で算出された正側バイアス電圧VPMPC,負側演算部16で算出された負側バイアス電圧VNMPCのうち、一方を極性信号PNPCに基づいて選択部17で選択する。以下、第2電圧指令値の絶対値が予め定めた値以下の時の具体的な前記オンパルスバイアス電圧VMPCの算出方法を説明する。正側演算部15は、まず、最大値Vmaxの絶対値が、閾値最小オンパルス幅およびキャリア周波数に基づいて、ゲート信号が最小オンパルス幅以下にならないように設定された電圧指令値の閾値以下かどうか判定する。前記最大値Vmaxの絶対値が閾値以下の場合、最大値Vmaxの絶対値が前記閾値以上となるために加算すべき正の値であり、かつ、最小のバイアス値を算出し、最大値Vmax,中間値Vmid,最小値Vminの全てに加算する。次に、最大値Vmaxの時と同様に、中間値Vmidの絶対値が閾値以下かどうか判定し、該中間値Vmidの絶対値が前記閾値以下の場合、中間値Vmidの絶対値が前記閾値以上となるために加算すべき正の値であり、かつ、最小のバイアス値を算出し、最大値Vmax,中間値Vmid,最小値Vminの全てに加算する。最小値Vminの絶対値が前記閾値以下かどうか判定し、該最小値Vminの絶対値が閾値以下の場合、最小値Vminの絶対値が閾値以上となるために加算すべき正の値であり、かつ、最小のバイアス値を算出し、最大値Vmax,中間値Vmid,最小値Vminの全てに加算する。最後に、全てのバイアス値を合計した値を正側バイアス電圧VPMPCとして出力する。一方、負側演算部16は、まず、最大値Vmaxの絶対値が閾値以下かどうか判定する。最大値Vmaxの絶対値が閾値以下の場合、最大値Vmaxの絶対値が閾値以上となるために加算すべき負の値であり、かつ、最小のバイアス値を算出し、最大値Vmax,中間値Vmid,最小値Vminの全てに加算する。次に、最大値Vmaxの時と同様に、中間値Vmidの絶対値が閾値以下かどうか判定し、該中間値Vmidの絶対値が閾値以下の場合、中間値Vmidの絶対値が前記閾値以上となるために加算すべき負の値であり、かつ、最小のバイアス値を算出し、最大値Vmax,中間値Vmid,最小値Vminの全てに加算する。最小値Vminの絶対値が閾値以下かどうか判定し、該最小値Vminの絶対値が閾値以下の場合、最小値Vminの絶対値が閾値以上となるために加算すべき負の値であり、かつ、最小のバイアス値を算出し、最大値Vmax,中間値Vmid,最小値Vminの全てに加算する。最後に、全てのバイアス値を合計した値を、負側バイアス電圧VNMPCとして出力する。最後に、前記正側演算部15で算出された正側バイアス電圧VPMPC,負側演算部16で算出された負側バイアス電圧VNMPCのうち、一方を極性信号PNPCに基づいて選択部17で選択する。なお、三相の第2電圧指令値Vの値が零近傍にはなく、三相全てのゲート信号が予め定めた最小オンパルス幅以上となるときすなわち、三相の第2電圧指令値Vの絶対値が前記閾値以上のときは、正側バイアス電圧VPMPCおよび負側バイアス電圧VNMPCの値は零となり、第2電圧指令値V=第3電圧指令値Vとなる。このように、中性点バイアス電圧VNPCの極性を考慮して最小オンパルスバイアス電圧VMPCの極性を選択することにより、三相の第2電圧指令値V=VU,VV,VWのうち少なくとも一相以上が零近傍にあり、最小オンパルス制御が働く時には、中性点バイアス電圧VNPCと同じ方向のオンパルスバイアス電圧VMPCが加算されることとなる。その結果、中性点バイアス電圧VNPCと逆方向のオンパルスバイアス電圧VMPCが加算されて、中性点電位変動抑制制御の効果を弱めることや、中性点電位変動が大きくなる方向に制御系が動作することを抑制することができる。すなわち、NPC電力変換装置2の力率の極性と中性点の偏差電圧ΔVCの極性により、オンパルスバイアス電圧VMPCの極性を決定するようにしたので、最小オンパルス幅確保制御による中性点電位変動抑制制御の応答低下オンパルスバイアス電圧VMPCにより、中性点電位変動抑制制御を弱める、もしくは、中性点電位変動が大きくなることを防ぐことができる。また、本実施形態によれば、スイッチング回数を増やすことなく、中性点電位変動制御および最小オンパルス幅確保制御を行うことができ、スイッチング損失等により電力損失が増大することを抑制することが可能となる。以上、本発明において、記載された具体例に対してのみ詳細に説明したが、本発明の技術思想の範囲で多彩な変形および修正が可能であることは、当業者にとって明白なことであり、このような変形および修正が特許請求の範囲に属することは当然のことである。例えば、実施形態では、オンパルスバイアス電圧VMPC,中性点バイアス電圧VNPCの演算方法について、具体例を用いて詳細に説明したが、中性点バイアス電圧VNPCの極性に基づいて、オンパルスバイアス電圧VMPCの極性を選択する方法であれば、他の演算方法でも適用可能である。"