物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び第4レンズ群からなるズームレンズ系において、第3レンズ群は、物体側から順に、正単レンズ、全体として負の屈折力を持つ物体側から順に位置する正レンズと負レンズの接合レンズ、及び正単レンズからなること、及び次の条件式1及び2を満足することを特徴とするズームレンズ系。1-0.5<G3Fmw<-0.1520.35<R2R1/R2-R1<0.65但し、G3Fmw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の物体側の正単レンズの横倍率、R2:第3レンズ群中の物体側の正単レンズの像側の面の曲率半径、R1:第3レンズ群中の物体側の正単レンズの物体側の面の曲率半径。請求項1記載のズームレンズ系において、次の条件式3を満足するズームレンズ系。3-1.5<G3Fmt<-0.4但し、G3Fmt:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の物体側の正単レンズの横倍率。請求項1または2記載のズームレンズ系において、次の条件式4を満足するズームレンズ系。4-0.25<φ/n2-n1<-0.05但し、φ:第3レンズ群中の接合レンズの合成パワー、n2:第3レンズ群中の接合レンズの負レンズのd線に対する屈折率、n1:第3レンズ群中の接合レンズの正レンズのd線に対する屈折率。本発明は、以上の問題意識に基づいて完成されたものであり、レンズ全長が短く軽量であり、低コストで製造が容易であり、球面収差を良好に補正して優れた光学性能を達成できるズームレンズ系を得ることを目的とする。本発明のズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び第4レンズ群からなるズームレンズ系において、第3レンズ群は、物体側から順に、正単レンズ、全体として負の屈折力を持つ物体側から順に位置する正レンズと負レンズの接合レンズ、及び正単レンズからなること、及び次の条件式1及び2を満足することを特徴としている。1-0.5<G3Fmw<-0.1520.35<R2R1/R2-R1<0.65但し、G3Fmw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の物体側の正単レンズの横倍率結像倍率、R2:第3レンズ群中の物体側の正単レンズの像側の面の曲率半径mm、R1:第3レンズ群中の物体側の正単レンズの物体側の面の曲率半径mm、である。本発明のズームレンズ系は、第4レンズ群が正の屈折力と負の屈折力のいずれを持っていてもよい。本発明のズームレンズ系は、次の条件式3を満足することが好ましい。3-1.5<G3Fmt<-0.4但し、G3Fmt:長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群中の物体側の正単レンズの横倍率結像倍率、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式4を満足することが好ましい。4-0.25<φ/n2-n1<-0.05但し、φ:第3レンズ群中の接合レンズの合成パワー、n2:第3レンズ群中の接合レンズの負レンズのd線に対する屈折率、n1:第3レンズ群中の接合レンズの正レンズのd線に対する屈折率、である。本発明によれば、レンズ全長が短く軽量であり、低コストで製造が容易であり、球面収差を良好に補正して優れた光学性能を達成できるズームレンズ系が得られる。本実施形態のズームレンズ系は、全数値実施例1-5を通じて、図21の簡易移動図に示すように、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群G4からなる。第4レンズ群G4は必ずしも正の屈折力を持つ必要はなく、負の屈折力を持っていてもよい。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りSは、第3レンズ群G3と一体に移動する。フォーカシングは、第4レンズ群G4を光軸方向に移動させる例えば物体側に繰り出すことにより行う。Iは像面である。本実施形態のズームレンズ系は、短焦点距離端Wideから長焦点距離端Teleへの変倍ズーミングに際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2のレンズ群間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3のレンズ群間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4のレンズ群間隔が増大するようにあるいは第3レンズ群G3と第4レンズ群G4のレンズ群間隔がほぼ一定となるように、第1レンズ群G1ないし第4レンズ群G4の全てのレンズ群が光軸方向に移動する。より具体的には、第1レンズ群G1は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、数値実施例1-4では単調に物体側に移動し、数値実施例5では一旦像側に移動してから短焦点距離端の位置を超えずに物体側に戻る結果として像側に移動する。第2レンズ群G2は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、全数値実施例1-5を通じて単調に像側に移動する。第3レンズ群G3は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、全数値実施例1-5を通じて単調に物体側に移動する。第4レンズ群G4は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、数値実施例1-3、5では単調に物体側に移動し、数値実施例4では一旦像側に移動してから短焦点距離端の位置を超えて物体側に戻る結果として物体側に移動する。第1レンズ群G1は、全数値実施例1-5を通じて、物体側から順に位置する負レンズ11と正レンズ12の接合レンズからなる。第2レンズ群G2は、数値実施例1-3、5では、物体側から順に、負レンズ21、及び物体側から順に位置する負レンズ22と正レンズ23の接合レンズからなる。第2レンズ群G2は、数値実施例4では、物体側から順に、負レンズ24、負レンズ25、正レンズ26、及び負レンズ27からなる。第3レンズ群G3は、全数値実施例1-5を通じて、物体側から順に、正レンズ正単レンズ31、全体として負の屈折力を持つ物体側から順に位置する正レンズ32と負レンズ33の接合レンズ、及び正レンズ正単レンズ34からなる。正レンズ31はその両面が非球面である。第4レンズ群G4は、数値実施例1では、物体側から順に位置する正レンズ41と負レンズ42の接合レンズからなる。第4レンズ群G4は、数値実施例2-5では、正レンズ正単レンズ43からなる。この正レンズ43はその両面が非球面である。本実施形態のような正負正正あるいは正負正負の4群ズームレンズ系において優れた光学性能を達成するためには、第3レンズ群において球面収差などの諸収差を良好に補正することが要求される。この要求に応えるためには、例えば、第3レンズ群のレンズ枚数を増やし、第3レンズ群中に非球面レンズを多用することが考えられる。しかし、第3レンズ群のレンズ枚数を増やすと、レンズ全系の重量が大きくなりレンズ全長も長くなってコンパクト性が阻害される。また非球面レンズを多用すると、製造コストと製造難易度がともに高くなる。そこで本実施形態では、第3レンズ群G3を、物体側から順に、正単レンズ31、物体側から順に位置する正レンズ32と負レンズ33の接合レンズ、及び正単レンズ34で構成し、物体側の正単レンズ31の横倍率結像倍率と形状シェーピングファクターを適切に設定している。これにより、第3レンズ群G3における球面収差の補正を物体側の正レンズ31で完結させることができ、第3レンズ群G3内の後続レンズレンズ32、33、34にかかる球面収差の補正の負担を小さくして優れた光学性能を得ることができる。また本実施形態のズームレンズ系は、レンズ全長が短く軽量であり、低コストで製造が容易である。条件式1は、短焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群G3中の物体側の正単レンズ31の横倍率を規定している。条件式1を満足することで、球面収差の発生を抑えて優れた光学性能を得るとともに、軸外性能とのバランスを良好にすることができる。条件式1の上限を超えると、アンダー方向の球面収差が増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式1の下限を超えると、オーバー方向の球面収差が増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式2は、第3レンズ群G3中の物体側の正単レンズ31のシェーピングファクターを規定している。第3レンズ群G3の最も物体側には軸上光束が最も太い状態で入射するため、正単レンズ31のシェーピングファクターを適切に設定することで、球面収差の発生を抑えて優れた光学性能を得るとともに、軸外性能とのバランスを良好にすることができる。条件式2の上限を超えると、球面収差の発生量は減少するが、後続するレンズ系第3レンズ群中のレンズ32、33、34との球面収差バランスがオーバー側に増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式2の下限を超えると、アンダー方向の球面収差が増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式3は、長焦点距離端における無限遠合焦時の第3レンズ群G3中の物体側の正単レンズ31の横倍率を規定している。条件式3を満足することで、球面収差の発生を抑えて優れた光学性能を得るとともに、軸外性能とのバランスを良好にすることができる。条件式3の上限を超えると、アンダー方向の球面収差が増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式3の下限を超えると、オーバー方向の球面収差が増加して光学性能が劣化する。また軸外性能とのバランスが崩れる。条件式4は、第3レンズ群G3中の接合レンズの合成パワーと、この接合レンズの正レンズ32と負レンズ33のd線に対する屈折率の差との比を規定している。条件式4を満足することで、第3レンズ群G3中の接合レンズの合成パワーによる接合面での球面収差を適切に補正して、優れた光学性能を得ることができる。条件式4の上限を超えると、第3レンズ群G3中の接合レンズの合成パワーによる接合面での球面収差が補正不足となって光学性能が劣化する。またペッツバール和が負の方向に大きく減少するため像面湾曲が増加し、同様に光学性能が劣化する。ちなみに、上述した特許文献1では、第3レンズ群中の接合レンズを構成するレンズのd線に対する屈折率の値が近いため条件式4の上限を超えており、接合レンズの接合面により球面収差などの諸収差を効率的に補正することができない。条件式4の下限を超えると、第3レンズ群G3中の接合レンズの合成パワーによる接合面での球面収差が過剰補正となって光学性能が劣化する。次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図及び表中において、d線、g線、C線、F線、e線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNOはFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角 ゚、Yは像高、fBはバックフォーカス、Lはレンズ全長、rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、Nはd線に対する屈折率、νdはd線に対するアッベ数、Eaは×10aを示す。Fナンバー、焦点距離、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔dは、短焦点距離端-中間焦点距離-長焦点距離端の順に示している。回転対称非球面は次式で定義される。xcy211c2y212A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12但し、cは曲率1/r、yは光軸からの高さ、Kは円錐係数、A4、A6、A8、は各次数の非球面係数、xはサグ量[数値実施例1]図1~図4と表1~表4は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例1を示している。図1は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図2はその諸収差図であり、図3は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図4はその諸収差図である。表1は面データ、表2は各種データ、表3は非球面データ、表4はレンズ群データである。本数値実施例1のズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3、及び正の屈折力の第4レンズ群G4からなる。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りSは、第3レンズ群G3と一体に移動する。第4レンズ群G4の後方像面Iとの間には、光学フィルタOPが配置されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に位置する物体側に凸の負メニスカスレンズ11と物体側に凸の正メニスカスレンズ12の接合レンズからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ21、及び物体側から順に位置する両凹負レンズ22と両凸正レンズ23の接合レンズからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸正レンズ正単レンズ31、全体として負の屈折力を持つ物体側から順に位置する物体側に凸の正メニスカスレンズ32と物体側に凸の負メニスカスレンズ33の接合レンズ、及び物体側に凸の正メニスカスレンズ正単レンズ34からなる。両凸正レンズ31はその両面が非球面である。第4レンズ群G4は、物体側から順に位置する両凸正レンズ41と両凹負レンズ42の接合レンズからなる。表1面データ面番号rdNνd143396100016476933822164865001730006453854098d348726231000174000466589195405622722100015800046871178030001810002788212731d89絞∞010010112843000161881638112945406191278292500162000380131668615002010001921456832397152105414001804204651684858d16171350625001580005981857803100018100047419234896d1920∞200015168064221∞は回転対称非球面である。表2各種データズーム比変倍比392短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO182527f61811432422W418215105Y462462462fB050050050L641264516594d305981000916315d823326122391919d16417652079866d19060216372421表3非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A810008408275E0402109E0602226E0711000004831E0401240E0602802E07表4レンズ群データ群始面焦点距離11558524120631013334172771[数値実施例2]図5~図8と表5~表8は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例2を示している。図5は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図6はその諸収差図であり、図7は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図8はその諸収差図である。表5は面データ、表6は各種データ、表7は非球面データ、表8はレンズ群データである。この数値実施例2のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例1のレンズ構成と同様である。1第4レンズ群G4が両凸正単レンズ43からなる。この両凸正単レンズ43はその両面が非球面である。表5面データ面番号rdNνd146872100016476933822084165001729165473949720d345712851000172916547589465284622119100015927035571160330001805182558192682d89絞∞010010111673000161881638113037204621277762500161800634131840715002000692551456723010152164914001804204651661813d161714561250015435855718318960d1819∞200015168064220∞は回転対称非球面である。表6各種データズーム比変倍比396短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO192527f62311652467W416214105Y462462462fB050050050L654165406893d305381021616964d824494124012558d16398846119856d18163234184801表7非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1010008908159E0401912E0602336E0711000004891E0408330E0702924E0717000002235E0306484E0508419E0703262E1018000003264E0304659E0504986E0704967E09表8レンズ群データ群始面焦点距離11588824119031013954172569[数値実施例3]図9~図12と表9~表12は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例3を示している。図9は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図10はその諸収差図であり、図11は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図12はその諸収差図である。表9は面データ、表10は各種データ、表11は非球面データ、表12はレンズ群データである。この数値実施例3のレンズ構成は、数値実施例2のレンズ構成と同様である。表9面データ面番号rdNνd145964100016476933822156865001729165473716971d342426991000172916547588615358622380100015927035571142230001805182558321778d89絞∞010010110263000161881638113215703071277452500161800634131894815002000692551456683108152167314001804204651673047d161715271250015435855718199252d1819∞200015168064220∞は回転対称非球面である。表10各種データズーム比変倍比396短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO192527f62011612455W417215106Y462462462fB050050050L645065406917d301571020017081d823836122772518d16358143409393d18215038145400表11非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1010006807916E0402220E0602827E0711000005255E0407978E0803308E0717000002285E0306377E0508554E0705555E1018000003171E0304685E0504823E0704354E09表12レンズ群データ群始面焦点距離11591824117831014024172620[数値実施例4]図13~図16と表13~表16は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例4を示している。図13は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図14はその諸収差図であり、図15は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図16はその諸収差図である。表13は面データ、表14は各種データ、表15は非球面データ、表16はレンズ群データである。この数値実施例4のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例2及び数値実施例3のレンズ構成と同様である。1第2レンズ群G2が、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ24、両凹負レンズ25、物体側に凸の正メニスカスレンズ26、及び像側に凸の負メニスカスレンズ27からなる。表13面データ面番号rdNνd142898100016500032422228365001729165473247701d34736231000164000448596185573624004100015600044471086309498132772800184666238917100007261044323070018900046811161869d1112絞∞0100131102330001618816381425753038215771925001610008301618388150020006925517556925471820239140016600043319223372d19202093725001543585572144837d2122∞200015168064223∞は回転対称非球面である。表14各種データズーム比変倍比391短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO192628f62111302431W414221106Y462462462fB010010010L646167847206d30176950219277d1121836130152209d19524780958001d21048103585712表15非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1013005907948E0402759E0601973E0714000007571E0406359E0604347E0720000002518E0305854E0507614E0707350E1021000003019E0306102E0506461E0702836E09表16レンズ群データ群始面焦点距離11626524106531313004202661[数値実施例5]図17~図20と表17~表20は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例5を示している。図17は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図18はその諸収差図であり、図19は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図20はその諸収差図である。表17は面データ、表18は各種データ、表19は非球面データ、表20はレンズ群データである。この数値実施例5のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例2及び数値実施例3のレンズ構成と同様である。1第4レンズ群G4の正レンズ43が、物体側に凸の正メニスカスレンズからなる。表17面データ面番号rdNνd148833100016476933822286565001729165473218584d34139373100017291654751114478926337451000159270355714406300018051825587606859d89絞∞01501088693000161881638113434500971285592500161800634131720015002000692551451571998151706714001804204651627949d161713388250015435855718181836d1819∞200015168064220∞は回転対称非球面である。表18各種データズーム比変倍比395短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO202627f61711292438W419225106Y462462462fB050050050L707866626995d300991020421238d830014139151914d16298735157745d18164629533015表19非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A1010021701156E0304333E0603591E0711000006157E0401153E0604178E0717000001994E0302825E0804218E0701279E0918000001794E0309423E0502146E0602691E08表20レンズ群データ群始面焦点距離11730024158331014044172645各数値実施例の各条件式に対する値を表21に示す。表21実施例1実施例2実施例3実施例4実施例5条件式103960392040704240236条件式204460462048904010590条件式308750911094910200470条件式401100115011601200175表21から明らかなように、数値実施例1~数値実施例5は、条件式1~4を満足しており、諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。