"第一の導波管部と同軸の第二の導波管部とを備え、前記第一の導波管部と前記第二の導波管部との間で電波を伝送する導波管変換器であって、前記第一の導波管部は、筒状に形成された導波管本体と、前記導波管本体の内周面に設けられ前記導波管本体の内方に突出したインピーダンス調節部材と、を有し、前記第二の導波管部は、円筒状に形成され、前記導波管本体に接続された外部導体と、前記外部導体と同軸上に配置されるとともに前記インピーダンス調節部材における突出方向の先端部に接続された中心導体と、を有し、前記導波管本体の内周面における、前記インピーダンス調節部材の先端部に対する前記突出方向側の部分には、前記外部導体の軸線に平行に見たときの前記インピーダンス調節部材の先端部から前記インピーダンス調節部材の先端部に対して前記突出方向に位置する前記外部導体の内周面までの距離よりも、前記突出方向において前記インピーダンス調節部材の先端部から離間した退避部が形成されていることを特徴とする導波管変換器。前記インピーダンス調節部材の先端部は、前記外部導体の中心軸線上に配置され、前記外部導体の中心軸線に平行に見たときに、前記退避部の表面が前記外部導体の内周面と同軸となるように形成されていることを特徴とする請求項1に記載の導波管変換器。前記導波管本体と前記外部導体との接続部における、前記外部導体の中心軸線に平行に見たときの前記インピーダンス調節部材の先端部に対する前記突出方向側の部分には、凹部が形成されていることを特徴とする請求項1または2に記載の導波管変換器。前記導波管本体における前記外部導体が接続された側と反対側の端部に着脱自在に接続された蓋部を備え、前記蓋部には、前記蓋部の厚さ方向に貫通して前記導波管本体の管路と外部空間とを連通させる連通孔が形成され、前記厚さ方向に平行に見たときに、前記連通孔は矩形状に形成されていることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の導波管変換器。しかしながら、特許文献1および2に記載の導波管変換器では、出力が比較的大きな電波を伝送すると、一般的に耐電力性が最も弱くなる導波管本体とリッジとの間にスパークが発生して電波の伝送に支障が生じるという問題がある。導波管本体として方形導波管を用いると、導波管本体の寸法が第二の導波管の寸法に依存してしまうため、導波管本体とリッジとの間における対策が困難となる。本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであって、導波管本体とリッジとの間の耐電力性を向上させた導波管変換器を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、この発明は以下の手段を提案している。本発明の導波管変換器は、第一の導波管部と同軸の第二の導波管部とを備え、前記第一の導波管部と前記第二の導波管部との間で電波を伝送する導波管変換器であって、前記第一の導波管部は、筒状に形成された導波管本体と、前記導波管本体の内周面に設けられ前記導波管本体の内方に突出したインピーダンス調節部材と、を有し、前記第二の導波管部は、円筒状に形成され、前記導波管本体に接続された外部導体と、前記外部導体と同軸上に配置されるとともに前記インピーダンス調節部材における突出方向の先端部に接続された中心導体と、を有し、前記導波管本体の内周面における、前記インピーダンス調節部材の先端部に対する前記突出方向側の部分には、前記外部導体の軸線に平行に見たときの前記インピーダンス調節部材の先端部から前記インピーダンス調節部材の先端部に対して前記突出方向に位置する前記外部導体の内周面までの距離よりも、前記突出方向において前記インピーダンス調節部材の先端部から離間した退避部が形成されていることを特徴としている。また、上記の導波管変換器において、前記インピーダンス調節部材の先端部は、前記外部導体の中心軸線上に配置され、前記外部導体の中心軸線に平行に見たときに、前記退避部の表面が前記外部導体の内周面と同軸となるように形成されていることがより好ましい。また、上記の導波管変換器において、前記導波管本体と前記外部導体との接続部における、前記外部導体の中心軸線に平行に見たときの前記インピーダンス調節部材の先端部に対する前記突出方向側の部分には、凹部が形成されていることがより好ましい。また、上記の導波管変換器において、前記導波管本体における前記外部導体が接続された側と反対側の端部に着脱自在に接続された蓋部を備え、前記蓋部には、前記蓋部の厚さ方向に貫通して前記導波管本体の管路と外部空間とを連通させる連通孔が形成され、前記厚さ方向に平行に見たときに、前記連通孔は矩形状に形成されていることがより好ましい。本発明の導波管変換器によれば、導波管本体とリッジとの間の耐電力性を向上させることができる。以下、本発明に係る導波管変換器の一実施形態を、図1から図4を参照しながら説明する。本導波管変換器は、両端部に導波管を接続可能に構成されるとともに、自身の一方側を所定の軸線回りに回動可能に構成されている。図1に示すように、本実施形態の導波管変換器1は、第一の導波管部10、同軸線路の第二の導波管部30、および第三の導波管部50を、第一の導波管部10と第二の導波管部30との端部同士、第二の導波管部30と第三の導波管部50との端部同士をそれぞれ接続した状態で備えている。第一の導波管部10は、図1および図2に示すように、筒状に形成された導波管本体12と、導波管本体12の内周面12aに設けられ導波管本体12の内方に突出したリッジインピーダンス調節部材13とを有している。導波管本体12は、延在方向Xに延びるように形成されている。導波管本体12の内周面12aにおける、リッジ13の突出方向Y1の先端部13cのさらに突出方向Y1側の部分には、退避部14が形成されている。この退避部14の形状については、後述する。なお、導波管本体12の内周面12aにおけるリッジ13が設けられている部分は、突出方向Y1に直交する平坦な形状に形成されている。導波管本体12における、第二の導波管部30が接続された側と反対側、すなわち延在方向Xの一方側X1の外周面には、フランジ15が設けられている。フランジ15の外周面側には、フランジ15の板厚方向に貫通する複数の貫通孔16が、導波管本体12の軸線C1回りに形成されている。これらフランジ15および複数の貫通孔16は、第一の導波管部10に他の導波管を接続する際に用いられる。フランジ15の一方側X1の面における貫通孔16に対する軸線C1側には、Oリングを取り付けるための取り付け溝17が形成されている。フランジ15の一方側X1の面における取り付け溝17に対する軸線C1側には、チョーク溝18が形成されている。取り付け溝17およびチョーク溝18は、軸線C1回りに全周にわたり形成されている。導波管本体12の一方側X1の端面における導波管本体12の管路の外側には、複数の位置決め穴12bが形成されている。導波管本体12の内周面12aにおける一方側X1の端部には、延在方向Xに平行に見たときの形状を後述する蓋部23の連通孔23aに合わせるための、窪み20が形成されている。導波管本体12における一方側X1の端面には、導波管本体12の管路を覆うように蓋部23がハンダ付けなどにより着脱自在に接続されている。蓋部23には、蓋部23の厚さ方向延在方向Xに貫通して導波管本体12の管路と外部空間とを連通させる連通孔23aが形成されている。延在方向Xに平行に見たときに、連通孔23aは矩形状に形成されている図2参照。蓋部23における一方側X1とは反対側となる他方側X2の面には、導波管本体12の位置決め穴12bに対応する複数の位置決め穴23bが形成されている。導波管本体12に蓋部23を取り付けるときには、不図示の位置決めピンの両端部を位置決め穴12b、23bにそれぞれ挿通することで、導波管本体12に対して蓋部23を位置決めすることができる。導波管本体12に蓋部23を取り付けたときに、蓋部23の一方側X1の面は、フランジ15の一方側X1の面よりもわずかに他方側X2に位置するように段付けされている。前述のチョーク溝18、およびフランジ15と蓋部23とによる段付け構造により、フランジ15に接続される他の導波管とフランジ15との間から漏洩する電波を低減させることができる。リッジ13は、他方側X2に向かうほど、突出方向Y1に突出するように複数のステップ13a、13bが形成されている。リッジ13が突出する突出方向Y1の先端部13cは、第二の導波管部30の中心軸線C2上に配置されている。リッジ13の先端部13cは、導波管本体12の内周面12aに接触しないように設定されている。リッジ13の形状は、第一の導波管部10と第二の導波管部30とのインピーダンスがほぼ等しくなるように設定されている。導波管本体12、リッジ13および蓋部23は、アルミニウムなどの金属で形成されている。リッジ13は、導波管本体12の内周面12aにハンダ付けやネジ接合などで接続されている。第二の導波管部30は、円筒状に形成された外部導体32と、外部導体32と同軸上に配置された中心導体33とを有している。外部導体32は、導波管本体12の軸線C1と自身の中心軸線中心軸線C2に一致する。とが平行となるように導波管本体12に接続されている。この例では、外部導体32および導波管本体12は、一体に形成されている。ここで、図2に示すように延在方向Xに平行に見たときに、リッジ13の先端部13cから、この先端部13cに対して突出方向Y1に位置する外部導体32の内周面32aまでの距離をL1とする。前述の導波管本体12の退避部14は、突出方向Y1において、先端部13cから距離L1よりも離間している。さらに、退避部14の表面は、外部導体32の内周面32aと同軸となるように形成されている。なお、退避部14の延在方向Xの長さは、充分に長く設定されていることが好ましい。図1に示すように、外部導体32の外周面には、2つの軸受けユニット35、36が延在方向Xに並べて取り付けられている。さらに、外部導体32の外周面には、軸受けユニット35、36を延在方向Xに挟むように、2つのオイルシール37、38が取り付けられている。中心導体33は、中心導体33における延在方向Xの中央部に配置された中央導体40と、中央導体40の一方側X1、他方側X2にそれぞれ接続された端部導体41、42とを有している。中央導体40、端部導体41、42は、それぞれが棒状に形成されるとともに、中心軸線C2上に配置されている。中央導体40の一方側X1および他方側X2の端面の中央部には、延在方向Xに突出する係合部40a、40bがそれぞれ設けられている。端部導体41の他方側X2の端面の縁部には、他方側X2に突出する被係合部41aが設けられている。中央導体40の係合部40aと端部導体41の被係合部41aとの間には、たとえばポリ4フッ化エチレンで形成されたリング状の接続部材43が配されている。端部導体41の一方側X1の端面は、リッジ13の先端部13cにハンダ付けなどで接続されている。同様に、端部導体42の一方側X1の端面の縁部には、一方側X1に突出する被係合部42aが設けられている。中央導体40の係合部40bと端部導体42の被係合部42aとの間には、接続部材43と同じ材料で形成されたリング状の接続部材44が配されている。このように構成された中央導体40は、端部導体41に対して中心軸線C2回りに回動することができ、さらに、端部導体42は、中央導体40に対して中心軸線C2回りに回動することができる。外部導体32、中央導体40、および端部導体41、42は、導波管本体12と同じ材料で形成されている。第三の導波管部50は、筒状に形成された導波管本体52と、導波管本体52の内周面52aに設けられ突出方向Y1に突出したリッジ53と、導波管本体52に接続され円筒状に形成された外筒部材54とを有している。導波管本体52は、前述の導波管本体12と同様に、延在方向Xに延びるように形成されるとともに、凹部56、窪み57および複数の位置決め穴52bが形成されている。導波管本体52における他方側X2の外周面には、フランジ58が設けられている。フランジ58の外周面側には、フランジ58の板厚方向に貫通する複数の貫通孔59が、中心軸線C2回りに形成されている。リッジ53の突出方向Y1の先端部53aは、端部導体42の他方側X2の端面にハンダ付けなどで接続されている。導波管本体52における他方側X2の端面には、蓋部23と同様に構成された蓋部61が着脱自在に接続されている。蓋部61には、連通孔61aおよび複数の位置決め穴61bが形成されている。導波管本体52に蓋部61を取り付けるときには、前述の蓋部23と同様に位置決めすることができる。外筒部材54の内周面は、軸受けユニット35、36およびオイルシール37、38の外周面に取り付けられている。導波管本体52および外筒部材54は、一体に形成されている。導波管本体52、リッジ53、外筒部材54および蓋部61は、導波管本体12と同じ材料で形成されている。このように構成された導波管本体52は、導波管本体52と外部導体32との接続部分をオイルシール37、38により気密に保った状態で、軸受けユニット35、36により外部導体32に対して中心軸線C2回りに回動することができる。次に、以上のように構成された導波管変換器1の作用について説明する。以下では、第一の導波管部10のフランジ15、および第三の導波管部50のフランジ58にそれぞれ第一の方形導波管、第二の方形導波管が接続され、第一の方形導波管から電波が伝送されるものとする。導波管変換器1が使用される際には、導波管本体12、外部導体32および導波管本体52内に数気圧程度に加圧した乾燥空気を封入しておくことが好ましい。第一の方形導波管から伝送された電波は、蓋部23の連通孔23aを通して第一の導波管部10に伝送される。この電波は、前述のようにインピーダンスを調節されたリッジ13によって電波の導波モードが、導波管モードから同軸モードに変換され第二の導波管部30に伝送される。このとき、リッジ13の先端部13cと導波管本体12の退避部14との間には、周囲の部分より強い電界が発生する。一体に形成された導波管本体52および外筒部材54は、一体に形成された外部導体32および導波管本体12に対して中心軸線C2回りに回動するとともに、外部導体32および中心導体33は中心軸線C2に対して回転対称となるように形成されている。このため、電波は、第一の方形導波管に対する第二の方形導波管の向きによらず第二の導波管部30を伝送され、さらに、第二の導波管部30から第三の導波管部50に同軸モードから導波管モードに変換されて伝送される。なお、第二の導波管部30は、中心軸線C2に対して回転対称となるように形成されているため、耐電力が大きくなっている。そして、第三の導波管部50において導波管モードで伝送された電波は、蓋部61の連通孔61aを通して第二の方形導波管に伝送される。このように、本導波管変換器1では、導波管モードで入力された電波を、中心軸線C2回りに任意の角度で回動させた導波管モードで出力することができる。以上説明したように、本実施形態の導波管変換器1によれば、導波管モードの第一の導波管部10から同軸モードの第二の導波管部30に電波の導波モードを変換する際に、第一の導波管部10の導波管本体12には、延在方向Xに平行に見たときに、突出方向Y1において先端部13cから距離L1よりも離間した退避部14が形成されている。このため、リッジ13の先端部13cと導波管本体12の退避部14との間でスパーク火花が発生するのを抑え、導波管変換器1の耐電力性を向上させることができる。リッジ13の先端部13cは外部導体32の中心軸線C2上に配置されるとともに、延在方向Xに平行に見たときに、退避部14の表面は外部導体32の内周面32aと同軸となるように形成されている。このため、先端部13cから退避部14の表面までの距離がほぼ等しくなり、先端部13cと退避部14との間でスパークが発生するのを効果的に抑えることができる。また、第一の導波管部10は、連通孔23aが形成された蓋部23を備えている。したがって、第一の導波管部10を他の方形導波管とリターンロスが劣化するのを抑えつつ容易に接続することができる。導波管本体12の退避部14が内周面32aと同軸となるように形成されているため、退避部14をフライスなどで容易に加工することができる。退避部14の延在方向Xの長さを充分に長く設定することで、第一の導波管部10において電波が反射するのを防止し、リターンロスを低減することができる。導波管本体12、外部導体32および導波管本体52内に加圧した乾燥空気を封入することで、導波管変換器1の耐電力性を向上させることができる。なお、本実施形態では、図3に示すように、導波管本体12と外部導体32との接続部に凹部71を形成してもよい。この変形例では、凹部71は、延在方向Xに平行に見たときのリッジ13の先端部13cに対する突出方向Y1側の部分に形成されている。凹部71の表面は、延在方向Xにおいて先端部13cに近づくほど、突出方向Y1において先端部13cから離間するテーパー状に形成されている。凹部71を形成することで、導波管変換器1の耐電力性をより向上させることができる。また、本実施形態では、図4に示すようにリッジ81を構成してもよい。この変形例では、リッジ81の一方側X1側の端部は、ネジ部材82により導波管本体12に取り付けられている。リッジ81は、導波管本体12の内周面12aから突出方向Y1に突出し、さらに他方側X2に湾曲して、他方側X2の端部が端部導体41に接続されている。リッジ81は、たとえば、金属製の棒状部材を湾曲させることで形成することができる。リッジ81および端部導体41は、一体に形成されていてもよい。リッジ81をこのように構成することで、導波管変換器1の製造コストを低減させることができる。以上、本発明の一実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の構成の変更なども含まれる。たとえば、前記実施形態では、退避部14の表面は外部導体32の内周面32aと同軸となるように曲面状に形成されていた。しかし、退避部の表面は、突出方向Y1において、先端部13cから距離L1よりも離間していれば、図5に示す退避部85の表面ように、平坦に形成されていてもよい。前記実施形態では、導波管本体12、リッジ13および蓋部23などをアルミニウムで形成したが、これらは、黄銅などの金属でも形成することができる。導波管変換器1のリターンロスがあまり問題にならない場合には、導波管変換器1に蓋部23は備えられなくてもよい。前記実施形態では、電波の導波モードを導波管モードと同軸モードとの間で変換するだけの場合には、導波管変換器1に第三の導波管部50は備えられなくてもよい。前記実施形態では、導波管本体12は筒状であるとしたが、導波管本体の形状はこれに限らない。たとえば、導波管本体は、軸線C1に直交する平面による断面が矩形の、いわゆる、角筒状に形成されていてもよい。実施例本実施形態の導波管変換器1の耐電力性をシミュレーションした結果について説明する。シミュレーションは、X帯として10GHz、C帯として5GHzの周波数を用いた。電波の入力は、1Wとした。比較例として、図6および7に示す導波管変換器Wに対しても、導波管変換器1と同一の内容の試験を行った。この比較例の導波管変換器Wは、導波管本体12に退避部14が形成されていなく、導波管本体12の内周面12aにおける、リッジ13の先端部13cの突出方向Y1側の部分には、平坦部W1が形成されている。この平坦部W1は、突出方向Y1において、先端部13cからの距離が前述の距離L1となっている。実施形態の導波管変換器1および比較例の導波管変換器Wにおいて、蓋部23側に接続した導波管の仕様について説明する。図2および図7に示すように、電波がX帯の場合は、寸法aが22.9mm、寸法bが10.2mmの方形導波管を接続した。電波がC帯の場合は、寸法aが47.55mm、寸法bが22.15mmの方形導波管を接続した。本実施形態の導波管変換器1の場合、リッジ13の先端部13cにおける電界強度は、X帯で10,470V/m、C帯で5,190V/mとなった。一方で、比較例の導波管変換器Wの場合、リッジ13の先端部13cにおける電界強度は、X帯で13,900V/m、C帯で6,300V/mとなった。以上のように、比較例の導波管変換器Wに対して、本実施形態の導波管変換器1のように退避部14を設けることで、電界強度が2割ほど小さくなり、導波管変換器1の耐電力性が向上することが分かった。"