"物理チャネルを用いて複数のトランスポートチャネルを有するトランスポートチャネル複合体を基地局と通信端末との間で送信するとともに、各トランスポートチャネルのデータに対して、送信レートを変更する速度一致処理を行う電気通信システムの通信方法において、前記物理チャネルは最大物理速度を有しており、前記各トランスポートチャネルの速度一致比を制御するパラメータおよび前記トランスポートチャネル複合体に対する前記最大物理速度を表すパラメータを、前記基地局における第1および第2のパラメータとして設定する設定ステップと、前記第1のパラメータを前記通信端末に送信する第1の送信ステップと、前記第1のパラメータ、前記第2のパラメータ、及び前記トランスポートチャネル複合体に対する速度推定量の最大値を表す第3のパラメータに基づいて、前記速度一致処理後の前記各トランスポートチャネルのビット数と前記速度一致処理以前の前記各トランスポートチャネルのビット数との変分を求める決定ステップと、前記決定ステップによって求められた変分に基づき、前記速度一致処理以前の前記各トランスポートチャネルの少なくとも一部のビットを繰り返し又はパンクチャリングすることにより、前記速度一致処理以前の前記トランスポートチャネルのビット数を前記速度一致処理後の前記トランスポートチャネルのビット数に変換する速度一致ステップと、前記速度一致ステップによる変換後のデータを前記物理チャネルを介して前記基地局が送信する第2の送信ステップと、前記第1および第2の送信ステップにより送信された、前記第1および第2のパラメータならびに前記データを前記通信端末が受信する受信ステップと、を備えたことを特徴とする通信方法。基地局と通信端末とを含む電気通信システムであって、物理チャネルを用いて複数のトランスポートチャネルを有するトランスポートチャネル複合体を前記基地局と前記通信端末との間で送信するとともに、各トランスポートチャネルのデータに対して、送信レートを変更する速度一致処理を行う電気通信システムにおいて、前記物理チャネルは最大物理速度を有しており、前記各トランスポートチャネルの速度一致比を制御するパラメータおよび前記トランスポートチャネル複合体に対する前記最大物理速度を表すパラメータを、前記基地局における第1および第2のパラメータとして設定する設定手段と、前記第1のパラメータを前記通信端末に送信する第1の送信手段と、前記第1のパラメータ、前記第2のパラメータ、及び前記トランスポートチャネル複合体に対する速度推定量の最大値を表す第3のパラメータに基づいて、前記速度一致処理後の前記各トランスポートチャネルのビット数と前記速度一致処理以前の前記各トランスポートチャネルのビット数との変分を求める決定手段と、前記決定手段によって求められた変分に基づき、前記速度一致処理以前の前記各トランスポートチャネルの少なくとも一部のビットを繰り返し又はパンクチャリングすることにより、前記速度一致処理以前の前記トランスポートチャネルのビット数を前記速度一致処理後の前記トランスポートチャネルのビット数に変換する速度一致手段と、前記基地局に設けられ、前記速度一致手段による変換後のデータを前記物理チャネルを介して送信する第2の送信手段と、前記通信端末に設けられ、前記第1および第2の送信手段により送信された、前記第1および第2のパラメータならびに前記データを受信する受信手段と、を備えたことを特徴とする電気通信システム。物理チャネルを用いて複数のトランスポートチャネルを有するトランスポートチャネル複合体を基地局と通信端末との間で送信するとともに、各トランスポートチャネルのデータに対して、送信レートを変更する速度一致処理を行う電気通信システムの前記基地局の処理方法において、前記物理チャネルは最大物理速度を有しており、前記各トランスポートチャネルの速度一致比を制御するパラメータおよび前記トランスポートチャネル複合体に対する前記最大物理速度を表すパラメータを、前記基地局における第1および第2のパラメータとして設定する設定ステップと、前記第1のパラメータを前記通信端末に送信する第1の送信ステップと、前記第1のパラメータ、前記第2のパラメータ、及び前記トランスポートチャネル複合体に対する速度推定量の最大値を表す第3のパラメータに基づいて、前記速度一致処理後の前記各トランスポートチャネルのビット数と前記速度一致処理以前の前記各トランスポートチャネルのビット数との変分を求める決定ステップと、前記決定ステップによって求められた変分に基づき、前記速度一致処理以前の前記各トランスポートチャネルの少なくとも一部のビットを繰り返し又はパンクチャリングすることにより、前記速度一致処理以前の前記トランスポートチャネルのビット数を前記速度一致処理後の前記トランスポートチャネルのビット数に変換する速度一致ステップと、前記速度一致ステップによる変換後のデータを前記物理チャネルを介して送信する第2の送信ステップと、を備えたことを特徴とする処理方法。物理チャネルを用いて複数のトランスポートチャネルを有するトランスポートチャネル複合体を基地局と通信端末との間で送信するとともに、各トランスポートチャネルのデータに対して、送信レートを変更する速度一致処理を行う電気通信システムの前記基地局において、前記物理チャネルは最大物理速度を有しており、前記各トランスポートチャネルの速度一致比を制御するパラメータおよび前記トランスポートチャネル複合体に対する前記最大物理速度を表すパラメータを、前記基地局における第1および第2のパラメータとして設定する設定手段と、前記第1のパラメータを前記通信端末に送信する第1の送信手段と、前記第1のパラメータ、前記第2のパラメータ、及び前記トランスポートチャネル複合体に対する速度推定量の最大値を表す第3のパラメータに基づいて、前記速度一致処理後の前記各トランスポートチャネルのビット数と前記速度一致処理以前の前記各トランスポートチャネルのビット数との変分を求める決定手段と、前記決定手段によって求められた変分に基づき、前記速度一致処理前の前記各トランスポートチャネルの少なくとも一部のビットを繰り返し又はパンクチャリングすることにより、前記速度一致処理前の前記トランスポートチャネルのビット数を前記速度一致処理後の前記トランスポートチャネルのビット数に変換する速度一致手段と、前記基地局に設けられ、前記速度一致手段による変換後のデータを前記物理チャネルを介して送信する第2の送信手段と、を備えたことを特徴とする基地局。前記第1の送信ステップは、前記基地局の無線リソース制御プロトコルと前記前記通信端末の無線リソース制御プロトコルの間で前記第1のパラメータを送信することを特徴とする請求項1に記載の通信方法。前記第1の送信ステップは、前記基地局の無線リソース制御プロトコルと前記前記通信端末の無線リソース制御プロトコルの間で前記第1のパラメータを送信することを特徴とする請求項3に記載の処理方法。前記第1の送信手段は、前記基地局の無線リソース制御プロトコルと前記前記通信端末の無線リソース制御プロトコルの間で前記第1のパラメータを送信することを特徴とする請求項2に記載の通信システム。前記第1の送信手段は、前記基地局の無線リソース制御プロトコルと前記前記通信端末の無線リソース制御プロトコルの間で前記第1のパラメータを送信することを特徴とする請求項4に記載の基地局。前記第2のパラメータは少なくとも1つの物理チャネルの前記最大物理速度あることを特徴とする、請求項1に記載の通信方法。前記変分が、最大トランスポートチャネル複合体速度が前記少なくとも1つの物理チャネルの最大物理速度とほぼ等しくなる態様で定められることを特徴とする、請求項9に記載の通信方法。CDMAタイプの多元接続技術を用いた電気通信システム内で実現されることを特徴とする、請求項1に記載の通信方法。前記第1のパラメータは、既存のトランスポートチャネルの複合体の少なくとも1つのトランスポートチャネルに関連付けられる少なくとも1つの論理制御チャネル上に送信されることを特徴とする、請求項1に記載の通信方法。前記速度一致ステップの各々はその前にチャネル符号化ステップが行なわれることを特徴とする、請求項1に記載の通信方法。電気通信システムを構成する方法であって、前記電気通信システムは、ベースステーションとモバイルステーションとを含み、前記ベースステーションと前記モバイルステーションとは、データ処理手順を実現しており、また、物理チャネル上で移送されるデータの送信のための手順を行い、前記物理チャネルは、最大物理速度を有し、トランスポートチャネル複合体を備え、前記トランスポートチャネル複合体は複数のトランスポートチャネルを含み、前記データ処理手順は、トランスポートチャネルのデータ処理に対応して設けられ、前記トランスポートチャネルのための速度一致手順を含み、前記速度一致手順は、前記速度一致手順以前の記号の数を前記速度一致手順後の記号の数に変換し、前記速度一致手順後の記号の前記数は、前記速度一致手順以前の記号の前記数を前記トランスポートチャネルに特有の速度一致比で乗算することによって近似的に得られ、前記電気通信システムを構成する方法は、前記ベースステーションと前記モバイルステーションとのうちの少なくとも1つが、第1のパラメータおよび第2のパラメータに基づいて、前記処理手順に対し、前記速度一致手順の後の前記記号の数と前記速度手順以前の前記記号の数との対応を定める判定ステップを含み、前記第1のパラメータは前記トランスポートチャネルに対する前記速度一致比を示し、前記第2のパラメータは前記トランスポートチャネル複合体に対する前記最大物理速度を表わすことを特徴とする、方法。この発明の目的の1つは、上述の欠点を克服するための規則を提案することである。この発明の別の目的は、あらゆる可能な状況および特に以下の場合の少なくとも1つに対して、ダウンリンクに対する速度一致を規定することのできるこのタイプの方法を提供することである。すなわち、この発明の別の目的は、コード化トランスポートチャネル複合体の速度が最大である際に挿入すべきダミー記号DPSの数を最小にする方法を提供することである。したがって、この発明の主題は、物理チャネルを用いて複数のトランスポートチャネルを有するトランスポートチャネル複合体を基地局と通信端末との間で送信するとともに、各トランスポートチャネルのデータに対して、送信レートを変更する速度一致処理を行う電気通信システムの通信方法において、上記物理チャネルは最大物理速度を有しており、上記各トランスポートチャネルの速度一致比を制御するパラメータおよび上記トランスポートチャネル複合体に対する上記最大物理速度を表すパラメータを、上記基地局における第1および第2のパラメータとして設定する設定ステップと、上記第1のパラメータを上記通信端末に送信する第1の送信ステップと、上記第1のパラメータ、上記第2のパラメータ、及び上記トランスポートチャネル複合体に対する速度推定量の最大値を表す第3のパラメータに基づいて、上記速度一致処理後の上記各トランスポートチャネルのビット数と上記速度一致処理以前の上記各トランスポートチャネルのビット数との変分を求める決定ステップと、上記決定ステップによって求められた変分に基づき、上記速度一致処理以前の上記各トランスポートチャネルの少なくとも一部のビットを繰り返し又はパンクチャリングすることにより、上記速度一致処理以前の上記トランスポートチャネルのビット数を上記速度一致処理後の上記トランスポートチャネルのビット数に変換する速度一致ステップと、上記速度一致ステップによる変換後のデータを上記物理チャネルを介して上記基地局が送信する第2の送信ステップと、上記第1および第2の送信ステップにより送信された、上記第1および第2のパラメータならびに上記データを上記通信端末が受信する受信ステップと、を備えたことを特徴とする通信方法である。速度一致ステップ118が適用可能であるデータブロックはチャネル符号化ステップ108から生じるコード化ブロックであることに注意されたい図1参照。この発明の重要な特徴の1つによれば、上記速度一致ステップの後の記号の数と上記速度一致ステップ以前の記号の数との変分が、上記第1および第2の送信されたパラメータのうちの1つから始めて定められる上記ステップは、-上記第1および第2のパラメータならびに上記速度一致ステップ以前の記号の上記数から始めて、上記データブロックタイプの各々に対し、一時変分が計算されるステップと、-複合体の一時速度がすべての上記トランスポート形式組合せに対する上記最大物理速度のオーバシュートを生じない態様で、すべての上記トランスポート形式組合せに対する上記一時変分の修正ステップと、上記一時速度は上記一時変分から生じ、上記修正ステップはグローバル修正ステップと称され、さらに-最終変分が定められるステップとのうち、少なくともいくつかのステップを含む。この発明の別の主題は、少なくとも1つの物理チャネル上に移送されるデータを送信する手段を少なくとも含むタイプの構成装置であって、上記少なくとも1つの物理チャネルは形成中のトランスポートチャネル複合体を送信し、最大物理速度が上記少なくとも1つの物理チャネルによりもたらされ、上記トランスポートチャネル複合体は少なくとも2つのトランスポートチャネルを含み、上記装置は、上記トランスポートチャネルの各々に対し少なくとも速度一致手段を含むデータ処理モジュールを含み、上記速度一致手段は上記速度一致手段への入力記号の数を、上記入力記号の数を対象の上記少なくとも1つのトランスポートチャネルに特有の速度一致比によって乗算することによって近似的に得られる上記速度一致手段からの出力記号の数に変換し、上記トランスポートチャネル複合体は、上記処理に共通の期間にわたっての、上記処理モジュールにおける対応する速度一致手段から生じるトランスポートチャネル記号の数の代数和にほぼ等しい記号の数を有しており、上記装置は、-上記実体の少なくとも1つから、上記処理モジュールの各々に対する上記速度一致比に比例する速度一致に関連する第1のパラメータと、上記処理モジュールのセットに対する上記最大物理速度を表わす第2のパラメータとを定める手段と、-上記第1および第2の定められたパラメータを、第1の実体と称する上記実体の少なくとも1つから第2の実体と称する上記実体の別のものへ送信する手段と、-上記トランスポートチャネル複合体に対して得られる最大速度が上記少なくとも1つの物理チャネルの上記最大物理速度のオーバシュートを生じない態様で、上記処理モジュールの各々に対し、上記第1および第2の送信されたパラメータから始めて、少なくとも上記第2の実体が、上記速度一致手段からの出力記号の数と上記速度一致手段への入力記号の数との変分を定めるのに用いられる手段とを含むことを特徴とする。この発明は、ただ例示の目的で示され、かつ添付の図面に関連して提示される以下の説明からよりよく理解されるであろう。以下の説明は特記していない限り不定サービス位置の場合に当てはまる。この発明によれば、各コード化トランスポートチャネルiは2つのパラメータRMiおよびPiによって特徴付けられる。第1のパラメータRMiはコード化トランスポートチャネルiに対する速度一致属性を表わす。この属性は受信において予想されるEb/I比に比例しており、換言すると、1、2、...、Tで示されるいくつかのコード化トランスポートチャネルがそれぞれ、RM1、RM2、...、RMTで示される属性とともに考慮される場合、各コード化トランスポートチャネルに対する予想されるEb/I比はRMiパラメータと同じ比率のものとなる。第2のパラメータPiは所与のコード化トランスポートチャネルiに対する最大の許容可能なパンクチャリング比に対応する係数である。このため、P1、P2、...、PTで示される最大パンクチャリング比は各コード化トランスポートチャネル1、2、...、Tに関連付けられる。最大パンクチャリング比は、考慮されるコード化トランスポートチャネルに特有の処理システムにおいて用いられるチャネルコーディングによって強いられる。パンクチャリングはコード化記号を消去することを含む。この消去はチャネル符号化が冗長度を導入するため許容可能なものである。しかしながら、パンクチャリングされた記号の数はコード化記号の総数と比較して大きくなりすぎてはならないため、チャネルコーディングおよび受信において用いられるデコーダに依存する最大パンクチャリング比が存在する。さらに、最大物理速度Ndataが多重化フレームにおいて送信できる記号の最大数であり、1つまたはいくつかの物理チャネルDPDCHの割付けを可能にすることに注意されたい。この発明によれば、i∈[1、T]であるところのパラメータ{RM1}のセットおよびNdataのみを、既存のコード化トランスポートチャネル複合体に関連付けられる論理制御チャネル上に送信し、各コード化トランスポートチャネルに対し、各電気通信実体が速度一致の後の記号の数NΔNと速度一致以前の記号の数Nとの対応のセットを知ることを可能にする。論理チャネルとは、2つのレベル3層プロトコル、典型的には2つの電波リソース制御RRC:RadioResourceControlプロトコルを接続できるチャネルを意味する。このタイプの論理チャネルは、既存のコード化トランスポートチャネル複合体内のトランスポートチャネルのうちの1つにより担持される。これらのパラメータは実体のうちの1つによって定められてもよく、またはいくつかの実体の間で交渉されてもよい。Ndataが正の零ではない整数であり、のパラメータもまた正であり零ではなく、また典型的に単純に2進数として表わすことができることに注意されたい。交渉の終わりに、のパラメータは、各コード化トランスポートチャネルおよび新しいトランスポートチャネル複合体内のそのそれぞれ対応のトランスポート形式の各々に対してN、ΔN対を規定するため、交渉によって定められる瞬間において有効になる。この新しい複合体は、RMiおよびNdataのパラメータが有効になる瞬間以前の形成中の複合体の結果であることに注目されたい。この新しい複合体は典型的に、交渉が行なわれた既存の複合体の代わりとなる。トランスポートチャネル複合体がセットアップされた時点で、二重の専用物理チャネルDPDCH上に既存のトランスポートチャネル複合体が存在していなければどんな交渉を行なうことも不可能である。こうした条件の下で、コード化トランスポートチャネルの数Tと新しいコード化トランスポートチャネル複合体ののパラメータとは、システムに対して予め規定されるか、または、専用物理データチャネルが前もって存在していなくてもよい簡略化された交渉において定められる。典型的に、このタイプの交渉は、アップリンクに対する物理ランダムアクセスチャネルPRACHおよびダウンリンクに対するフォワードアクセスチャネルFACHなどの共通の物理チャネル上で行なわれてもよい。この簡略化された交渉はまた、の情報を含むコンテキストに関連していてもよく、このコンテキストは専用物理データチャネルの以前の接続の間にセットアップされたものである。RMiパラメータは、同じコード化トランスポートチャネルに関連付けられる速度一致比RFiが、コード化トランスポートチャネルiとは無関係の擬似静的因数Lにより因数分解される、パラメータに比例する態様のものである。よって、以下の数式が得られる。さらに、最大パンクチャリング比に対する拘束を尊重するために以下が満たされなければならない。この発明によれば、対応N、ΔNのセットを計算するのに各パラメータPiの値を知る必要はないことに注意されたい。等式5および等式6のシステムは、因数Lに関する等式5、等式7および等式8のシステムと等価のものであり、したがって、速度一致比{RFi}のすべての可能な値に対して同じ情報を得るために、知っているべきものはLMINまたは、たとえばなどの、既知のデータに依存する因数を用いて定められた何らかの別の比例値だけである。しかしながら、これは必要ではない。実際、因数Lは、トランスポートチャネル複合体速度が最大である際に挿入されるDTX記号の数が最小である態様で、Ndataの関数として最大にされる。したがって、Ndataが十分に大きいためL因数が最大である際に等式7が満たされるので、変分ΔNを定めるためPiパラメータまたは、パンクチャリング限界を与える何らかの他のパラメータたとえばLMINを知る必要はない。必要なのは、対応N、ΔNを計算するのに用いられる方法がL因数を最大にすることだけであり、換言すれば、この方法がトランスポートチャネル複合体の最大速度に対して挿入されるDTX記号の数を最小にすることだけである。しかしながら、このことは、Pi、PLまたはLMINパラメータの値が交渉されないという意味ではない。これは単に、この発明に従って対応N、ΔNを計算するのに必要なのは、パラメータ{RMi}の値以外に最大物理速度Ndataの値を知っていることだけであるという意味である。このため、lがトランスポート形式組合せの添数であり、かつこのトランスポート形式組合せにおいてコード化トランスポートチャネルiがトランスポート形式添数jのものである場合すなわちj=TFil、形式jを有するコード化トランスポートチャネルiにおける添数kを有する各コード化ブロックに対しすなわちk∈CBSi、j、NkΔNkがセグメント化ステップ122以前の記号の数であるならば、このステップの終わりにおいてセグメントは個以下の記号を有することとなる。この結果、すべてのコード化トランスポートチャネルi∈{1、...、T}および添数lを有するトランスポート形式組合せに対するコード化トランスポートチャネルiに対して、k∈CBSi、TFilであるすべてのkタイプのコード化ブロックを考慮する際に、トランスポート形式組合せlの多重化フレームにおける記号の総数Dlは次の和以下に等しいと推論される。さらに、専用物理データチャネルの速度限界から、次の式が得られる。Ndata-Dlは、トランスポート形式組合せlに対してステップ132において挿入されるDTX記号の数であることに注意されたい。トランスポートチャネル複合体速度が最大である際にステップ132において挿入されるDTX記号の数を最小にする必要があるため、次の式が必要となる。また、この発明によれば、kのいずれかの値に対する変分ΔNkの計算には主に3つの相が含まれる。第1相において、等式11を満たすようにΔNktempで示される一時変分が計算される。第2相において、これらの一時変分は関係10を満たすようにグローバル修正ステップによって修正され、第3相において最終変分が、これらに、得られた最も最近の一時変分を割当てることによって生成される。これらの3つの相は、変分ΔNkを計算するための3つの異なる方法を示す図3、図4および図5に示される。同一のステップはこれらの図の各々において同じ参照番号で示される。第1相:一時変分の計算がk∈CBSi、jのすべての値に対して真であることに注意されたい。等式5によれば、以下のように書くことができる。この等式の右側の項は、トランスポート形式組合せlのための複合体CCTrCHの速度推定量である。そこで、この等式12を用いて、等式11を満たすように等式10で表わされる拘束の下で最大化された因数Lの近似値を求めることができる。図3に示される第1の実施例によれば、この値は以下の等式で与えられる。等式13の右側の項における分母がトランスポート形式組合せのための複合体CCTrCHの速度推定量の最大値であり、L=1であると仮定してこれはRF1=RMiであると偽って仮定することに等しい計算されることに注意されたい。この計算ステップは図3において301で示される。Ndataパラメータの送信は図3において300Aで示されることに注意されたい。同様に、パラメータの送信および記号の数の送信はそれぞれ300Bおよび300Cで示される。次に、ステップ302において、等式5および等式13を用いてさまざまな速度一致比RFiの値を定める。次に、たとえば以下の等式を用いてステップ303において各タイプkに対する一時変分ΔNktempが定められる。変形として、等式14を以下に示す等式14bisで置き換えてもよい。この等式の有する利点は、セグメント化ステップ122図1の初めに与えられる速度一致の後の記号の数NkΔNkΔNk=ΔNktempであると仮定するが、生成すべきセグメントの数Fiの倍数であることである。このため、同じブロックから生じるすべてのセグメントは同じ数の記号を有し、これにより、TTI間隔の間記号の数が変動しないためレシーバが簡略化される。また、近似を行なうことによって因数Lおよび速度一致比RFiを計算することを考えるのも可能であろう。これはたとえば、小数点の後の桁の数が限られた固定の小数点としてLおよび/またはRFiを表わすことによってなされる。この実施例は図4に示される。このように変形として、ステップ401において以下の等式を用いて因数Lを計算する。ここで、LBASEは整数定数であり、たとえば2nなどの2の累乗であり、ここでnは小数点の後のL因数におけるビットの数である。次のステップ402において以下の等式を用いて速度一致比RFiが計算される。ここで、RFBASEは整数定数であり、たとえば2nなどの2の累乗であり、ここでnはRFiにおける小数点の後のビットの数である。等式5および等式14に対するのと同様に、等式5bisおよび等式14bisにおける関数はいずれかの別の丸め関数で置き換えることができる。図5に示される第3の実施例によれば、分子および分母において、たとえば{RMi}またはNdataなどの既知のデータに依存する係数を用いて因数Lの式が変形される。このことは、因数Lの式が近似を用いる程度に、計算された値に影響を与え得る。たとえば、以下の等式を用いることができる。次に、速度一致比RFiが等式5または等式5bisを用いて計算される。要約すると、一時変分ΔNktempが計算される相は以下のステップを含む。1.因数Lを最大物理速度NdataおよびRMiパラメータの関数として計算するステップ301、401または501。2.各コード化トランスポートチャネルiに対する速度一致比RFiを、RMiパラメータおよび因数Lの関数として計算するステップ302、402または502。3.コード化トランスポートチャネルiにおける各kタイプのコード化ブロックに対し、一時変分ΔNktempを速度一致以前の記号の数Nkおよび速度一致比RFiの関数として計算するステップ303。第2相:一時変分のグローバル修正この第2相においては、反復検査を実行し、添数lを有する各トランスポート形式組合せに対し、CCTrCH複合体のための多重化フレーム当りの記号の数Dtemplが最大物理速度Ndata以下であることを確かめる。ここでDtemplは一時変分ΔNktempの現在の値を用いて定められ、言い換えると、初めは第1相において定められる変分によって、次に第2相において計算された最も最近の一時変分によって定められる。必要であれば、一時変分ΔNktempの値は修正される。このステップはまた、すべてのトランスポート形式組合せlに対するグローバル一時変分修正ステップとも称される。このステップは図3、図4および図5において参照番号308で示される。等式9を一時変分ΔNktempで書直すと、複合体の一時速度Dtemplの以下の式が得られる。この計算は、図3、図4および図5におけるステップ304において実行される。前に述べたように、この第2相は添数lを有する各トランスポート形式組合せに対し、Dtempl≦Ndataであることを意味する。Dtempl>Ndataである態様でトランスポート形式組合せlが検出されるたびに、いくつかの一時変分ΔNktempの値が部分修正ステップによって修正される。すなわち、いくつかの一時変分ΔNktempの値がこのステップにおいて減じられるため、複合体の一時速度Dtemplは修正後には最大物理速度Ndataより小さい。複合体の一時速度Dtemplが一時変分ΔNktempに依存する増加関数であることを考えると、添数lを有するトランスポート形式組合せに適用される部分修正は、以前のトランスポート形式組合せに対して既になされた確認の結果を変えるものではない。このため、前に確かめられた組合せに対してDtempl≦Ndataであることを再び検査することには意味がない。第2相は以下のアルゴリズムで要約することができる。最大物理速度Ndataが複合体の一時速度Dtemplと比較されるステップと、一時変分ΔNktempが部分的に修正されるステップとは、図3、図4および図5においてそれぞれ305および306で示される。最終変分ΔNkは第2相の終わりにおいて得られる一時変分ΔNktempである。この割当てステップが第3相を形成する。次に、上述のアルゴリズムの第3行に述べた一時変分ΔNktempの部分修正ステップについて説明する。部分修正の説明の以下の部分では、用いられるすべての表記はトランスポート形式組合せの現在の添数lに適用可能である。表記を簡略化するため、lを新しい式に必ずしも示していない。MBSlがトランスポート形式組合せlに対するコード化ブロック添数のセットであることを思い起こされたい。換言すると、以下の式が得られる。UをMBSlの要素の数とする。MBSlは整数のセットであるため、整数の標準順序に順序付けられる。このため、{1、...、U}からMBSlへの狭義の増加単調全単射を規定することが可能である。この場合、以下の式が得られる。たとえば、{1、...、U}からMBSlへの別の全単射など、変形として他のどの順序付け規則を用いてもよいことに注意されたい。K1、...、KUは順序付けられたリストを規定する。同様に、MBSlにおける添数kを有するすべてのコード化ブロックに対し、k∈CBSi、TFilとなる、添数lを有するトランスポート形式組合せに対するこのコード化ブロックを生成するコード化トランスポートチャネルiが1つ存在する。このため、添数k=Kxを有する各コード化ブロックに対し、k∈CBSi、TFilとなる、添数i=Ixを有する単一のトランスポートチャネルを識別する、{1、...、U}から{1、...、T}の応用Iを単一義に規定することが可能である。このため、m∈{1、...、U}のすべての値に対し、Uに等しいmと、総和SUと、mの関数として増加する係数Zmとに対して、となる態様で部分和Smを規定することができる。いずれのコード化トランスポートチャネルiに対しても同様に、8は、コード化トランスポートチャネルiにおけるTTI間隔内の多重化フレームの数として表わされる持続時間Fiの倍数であり、よって、部分和Smは近似を行なうことなく小数点の後に3ビットを有する固定の小数としてコード化することができる。変形として、等式17における丸め関数は何らかの他の増加単調丸め関数で置き換えてもよい。Z0=0であると仮定して、次に中間変分ΔNknewと称する新しい変分を規定し、これによってトランスポート形式組合せlに対して用いられる一時変分ΔNktempを置き換えることができる。これらの中間変分ΔNKnewは以下の等式によって得られる。要約すると、一時変分ΔNktempは以下のアルゴリズムを用いて部分的に修正される。アルゴリズムの3行目の←は、ΔNKtempの値が変り、これがΔNKnewの値で置き換えられることを意味するのに注意されたい。この部分修正ステップは図6に示される。第1のステップ601では、中間変分ΔNKnewが計算され、次にこれはステップ602において対応する一時変分ΔNKtempの値と比較される。ΔNKtemp>ΔNKnewである場合、中間変分ΔNKnewの値がステップ603において一時変分ΔNKtempに割当てられ、さらに次のステップ604が実行される。ΔNKtemp<ΔNKnewである場合、次のステップ604が直接実行される。このステップ604では、xが値Uに等しいかどうかが検査される。等しくない場合、xはステップ605において増分され、次にxのこの新しい値によってステップ601が再び実行される。xがUに等しい場合、部分修正ステップは終了される。第3相:最終変分の決定この第3相において、最終変分ΔNkの値は第2相からの一時変分ΔNktempの値であることを思い起こされたい。この相は図3、図4および図5におけるステップ307に対応する。したがって、複合体の最終速度Dlの値は所与のトランスポート形式組合せlに対し、等式9によって与えられる値に等しい。ブラインド速度検出を可能にするため、固定サービス位置の手法には、ステップ116においてDTX記号が挿入され、このステップ116の終わりにおける速度DTX記号を含むが一定であるようにするステップが含まれる。したがって、チャネルの符号化の後に続くすべてのステップは現在の速度とは無関係に実行される。したがって受信において、逆多重化およびデインターリービングのステップなどは現在の速度を知ることなく前もって実行できる。その後現在の速度がチャネルデコーダによって検出されるこれはチャネルエンコーダによって行なわれるオペレーション108の逆を行なう。速度一致のステップ118の逆のステップが現在の速度とは無関係なものであるために、パンクチャリングパターンまたは反復パターンは速度、すなわち、コード化ブロックの数および各々における記号の数Nとは無関係でなければならない。このため、まず、固定サービス位置の場合、TTI間隔当り1より大きい数のコード化ブロックが存在することは決してなく、実際、コード化ブロックの欠如が記号を含まないコード化ブロックの存在に等しいものであると仮定すると、常に1つ存在すると考えられる。したがって、ブロックの数は速度の関数として変動しない。最適パンクチャリング/反復パターンは、それぞれ速度一致以前の記号の数と速度一致による変分とを与えるNおよびΔNパラメータに依存する。このため、これらの2つのパラメータは速度とは無関係なパターンを得るために一定である必要があり、換言すると速度一致ステップ118は、DTX記号が挿入されるステップ122の後に置かれるべきである。しかしながら、すべてのDTX記号が同一のであるため、これらをパンクチャリングするまたは予め定められた位置において反復すると不必要に複雑になるブロックにおいて最後のDTX記号をパンクチャリングまたは反復することによって同じ結果が達成でき、この方がより容易に実現できる。このため、速度一致ステップ118およびDTX記号挿入ステップ122は図1に示されるようにこの順で実行されるが、反復/パンクチャリングパターンは複合体がその最大速度にある場合に対してのみ定められることと決められた。このようにして得られたパターンはより低い速度に対しては打切られる。先行技術では固定サービス位置と不定サービス位置とは2つの互いに排他的な手法であることに注意されたい。この発明では、いくつかのトランスポートチャネルを固定サービス位置とし、他のチャネルを不定サービス位置とすることが可能である。これにより、固定サービス位置にあるトランスポートチャネルに対してのみブラインド速度検出を行ない、他のトランスポートチャネルに対して明示的速度情報を用いて速度検出を行なうことが可能となる。したがって、明示的速度情報TFCIは不定サービス位置におけるトランスポートチャネルに対する現在のトランスポート形式のみを示す。この結果、TCFI送信にはより低い能力が必要となる。固定サービス位置および不定サービス位置が組合されている場合、いくつかの複合トランスポートチャネルは固定サービス位置にあり、他のものは不定サービス位置にある。DTX記号が挿入されるステップ116は、固定サービス位置におけるコード化トランスポートチャネルに対してのみ存在しており、不定サービス位置にある他のトランスポートチャネルに対しては欠けている。さらに、DTX記号挿入ステップ132は、固定サービス位置における少なくとも1つのコード化トランスポートチャネルがある場合には存在するが、そうでなければ欠けている。多重化フレームおよびその関連付けられるTFCIの受信において、レシーバはチャネル符号化の後に続くものの逆のステップをすべて実行してもよい。TFCI情報により、レシーバに不定サービス位置におけるコード化トランスポートチャネルの符号化形式が与えられ、固定サービス位置におけるトランスポートチャネルに対してはレシーバはこれらが最高速度のトランスポート形式であるかのように作用する。この発明では、反復/パンクチャリングパターンはコード化トランスポートチャネルが固定サービス位置にあるか不定サービス位置にあるかにかかわらず2つのパラメータNおよびΔNに依存する。しかしながら、不定サービス位置においては、NおよびΔNはそれぞれ、速度一致以前の記号の数と速度一致ステップ118におけるこの数の変分とに対応しており、一方、固定サービス位置においては、これらはコード化トランスポートチャネル速度が最大ではない際にパンクチャリングパターンを定めるのに用いられる2つの偽りのパラメータでしかない。換言すると、これらの2つのパラメータは、速度を一致すべきブロックのサイズと、コード化トランスポートチャネルの速度が最大である際の速度一致の後のその変分とに対応する。コード化トランスポートチャネルの速度が最大でない場合、パンクチャリング/反復パターンは打切られる。このパターンは実際にはパンクチャリング/反復すべき記号位置のリストである。打切りtruncatingは、このリストにおける初めのいくつかの要素、すなわち速度を一致させるべきブロックにおける実位置のみを考慮することを含む。したがって、この発明によれば、固定サービス位置におけるコード化チャネルが少なくとも1つある場合には、速度一致パラメータは、固定サービス位置におけるコード化トランスポートチャネルがその最大速度にあると偽って見なすことを除いて、すべてのコード化トランスポートチャネルが不定サービス位置にある場合と同じ態様で定められる。図2の例を考慮し、コード化トランスポートチャネルDが固定サービス位置にあり、トランスポートチャネルA、BおよびCが不定サービス位置にあると仮定する。以下の表にはこの例に対するトランスポート形式組合せのリストが示される。速度一致構成パラメータは、すべての要素を最高速度のためのトランスポート形式、すなわち添数3を有するトランスポート形式に設定することによって、コード化トランスポートチャネルDに対応するこの表における縦列を偽って置き換える先のステップをさらに含むことを除いて、不定サービス位置に対してなされるのと同じ態様で計算される。これにより以下の偽りの表が得られる。この表において、変更された、偽りのトランスポート形式に対応するボックスはで示される。定義上、固定サービス位置におけるコード化トランスポートチャネルiはTTI間隔当り1つ以下のコード化ブロックを有する∀j∈TFSiCBSi,jは1つ以下の要素を有する。さらに、この発明では、固定サービス位置におけるコード化トランスポートチャネルに対するコード化ブロックが存在しなければ、ブロックの欠如をゼロサイズのブロックの存在に等しいものとする慣例により添数を付けることとなる態様で、コード化ブロックサイズに添数を付けることと仮定するすなわち、添数kはNk=0で割当てられ、よって、∀j∈TFSiCBSi,jは少なくとも1つの要素を有する。前述の仮定により、既に説明した一時変分ΔNktempの計算における第1相は、固定サービス位置においてコード化トランスポートチャネルが少なくとも1つ存在する場合には以下のステップの後に行なわれなければならない。5番目の命令は、コード化トランスポートチャネルiがその最大速度にあると偽って見なされることを意味しており、その実際の速度Nkは以下に示すその最大速度によって置き換えられる←。"