集電体と、前記集電体上の、酸化ニオブを有する粒子および粒状の活物質を有する活物質層と、を有する電極を用いることを特徴とする蓄電装置。集電体と、前記集電体上の、酸化ニオブを有する粒子および粒状の活物質を有する活物質層と、を有する負極と、前記負極と接して形成される電解質と、前記電解質を介して、前記負極と対向する正極と、を有することを特徴とする蓄電装置。請求項1または請求項2において、前記活物質はシリコン、スズ、アルミニウムまたはゲルマニウムから選択された一種以上の材料を有することを特徴とする蓄電装置。集電体上に、バインダ、導電助剤、酸化ニオブを有する粒子および粒状の活物質を有するスラリーを塗布することによって形成される電極において、前記酸化ニオブを有する粒子を、ゾルゲル法によって作製することを特徴とする電極の作製方法。請求項4において、前記活物質はシリコン、スズ、アルミニウムまたはゲルマニウムから選択された一種以上の材料を有することを特徴とする電極の作製方法。本発明の一態様は、サイクル特性等の蓄電装置の性能を向上させることが可能な蓄電装置および電極の作製方法を提供することを課題の一とする。本発明の一態様は、集電体と、該集電体上の酸化ニオブを有する粒子および粒状の活物質を有する活物質層と、を有する電極を用いた蓄電装置である。本発明の一態様は、集電体と、該集電体上の、酸化ニオブを有する粒子および粒状の活物質を有する活物質層と、を有する負極と、該負極と接して形成される電解質と、該電解質を介して、負極と対向する正極と、を有する蓄電装置である。本発明の一態様は、上記活物質はシリコン、スズ、アルミニウムまたはゲルマニウムから選択された一種以上の材料を有する蓄電装置である。上記材料は、リチウムと合金化することができ、さらに該材料にリンまたはボロンなどの不純物を添加して、電気抵抗値を下げてもよい。本発明の一態様は、集電体上に、バインダ、導電助剤、酸化ニオブを有する粒子および粒状の活物質を有するスラリーを塗布することによって形成される電極において、上記酸化ニオブを有する粒子を、ゾルゲル法によって作製する電極の作製方法である。本発明の一態様は、上記活物質はシリコン、スズ、アルミニウムまたはゲルマニウムから選択された一種以上の材料を有する電極の作製方法である。上記材料は、リチウムと合金化することができ、さらに該材料にリンまたはボロンなどの不純物を添加して、電気抵抗値を下げてもよい。上記に示した活物質は、リチウムと合金を形成する材料であり、可逆的にリチウムイオンを挿入脱離することが可能である。また、従来多く用いられている黒鉛の理論容量372mAh/gに比べて、例えばシリコンは約10倍もの値である4000mAh/gの理論容量を有している。しかしながら、前述したようにリチウムイオンの挿入脱離による充放電によって、活物質であるシリコンの体積変化が非常に大きい。そのため、充放電によって活物質の微粉化、集電体から剥がれる等の不良が発生し、充放電サイクルの劣化が大きくなる。本発明の一態様では、粒状の活物質と酸化ニオブを有する粒子が接することによって、粒状の活物質が物理的に固定されるため、蓄電装置の充放電に伴う活物質の膨張または収縮による、微粉化などの劣化を抑制することができる。このことから、粒状の活物質の周りに、酸化ニオブを有する粒子が多く接していることが好ましい。酸化ニオブはキャリアとなるイオンリチウムイオンなどの伝導性に優れ、活物質を覆っていても電池として機能する。しかし酸化ニオブは電気的に絶縁体であるため、活物質を完全に囲んだ状態になると、集電体と活物質との間に抵抗が挟まってしまうことになるため、好ましくない。上記活物質または酸化ニオブの結晶性は特に限定されず、非晶質、微結晶または単結晶のいずれの結晶性であってもよい。また、異なる結晶性が混在する材料であってもよい。また、酸化ニオブを有する粒子には、ニオブリチウム合金を含んでいてもよく、例えばLi2Nb2O5を含んでいてもよい。また、該Li2Nb2O5は、電池の初回放電によってNb2O5とLiが反応して形成される。さらにこのLi2Nb2O5は、その後の充放電においても保持されていてもよく、Li2Nb2O5からLiが脱離し、Nb2O5となってもよい。このように、Li2Nb2O5が活物質上に形成されることにより、Li2Nb2O5は有機SEISolidElectrolyteInterfaceの代わりに、安定な無機SEIとして作用し、それによって低抵抗化、リチウム拡散性の向上、活物質の体積膨張を緩和させる、などの効果を奏する。蓄電装置に用いる電極において、集電体上に、酸化ニオブを有する粒子および粒状の活物質を有する活物質層を形成して作製することにより、蓄電装置のサイクル特性を改善することができる。また、電極の作製に用いる導電助剤またはバインダに、上記酸化ニオブを有する粒子が含まれていてもよい。集電体の材料は、白金、アルミニウム、銅に代表される金属元素等の導電性の高い材料を用いることができる。また、集電体は、シリコンと反応してシリサイドを形成する金属元素で形成してもよい。蓄電装置における負極と、該負極と対向する正極と、の間に形成される電解質は、液体または固体によって形成することができ、さらに該電解質に酸化ニオブを有する粒子を含んでいてもよい。また、本発明の一態様では、集電体上の、酸化ニオブを有する粒子および粒状の活物質を有する活物質層と、を有する電極において、さらに該活物質層上に炭素系皮膜を設けることができる。つまり、酸化ニオブを有する粒子および粒状の活物質の周囲に炭素系皮膜を設けることができる。該炭素系皮膜は膜状の炭素系材料からなり、グラファイトまたは1枚以上100枚以下、好ましくは10枚以上30枚以下のグラフェンを有する。膜状の炭素系材料の膜厚は、2枚から3枚のグラフェンが積層されると、1nmから2nmの膜厚となる。膜状の炭素系材料は、非晶質であっても、結晶質であってもよい。このような膜状の炭素系材料は、負極活物質としては、活物質中のリチウムの拡散パスが短いという利点がある。導電助剤としては、広範囲に導電ネットワークを構築できる利点がある。本発明の一態様により、活物質の剥がれ等による蓄電装置の劣化を低減することができ、そのためサイクル特性等の性能を向上させた蓄電装置を提供することができる。本発明の実施の形態の一例について、図面を用いて以下に説明する。但し、本発明は以下の説明に限定されず、本発明の趣旨およびその範囲から逸脱することなくその形態および詳細を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。従って、本発明は以下に示す実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではないとする。なお、説明中に図面を参照するにあたり、同じものを指す符号は異なる図面間でも共通して用いる場合がある。また、同様のものを指す際には同じハッチパターンを使用し、特に符号を付さない場合がある。実施の形態1本実施の形態では、本発明の一態様である蓄電装置の電極およびその作製方法について、図1および図2を用いて説明する。図1は、蓄電装置の電極の一形態を示す図である。図1Aには電極の断面図、図1Bには電極の上面図を示す。図1に示す蓄電装置の電極は、集電体101と、集電体101の一表面上に設けられた酸化ニオブを有する粒子109および粒状の活物質103を有する活物質層100と、を有する。なお、ここでは煩雑になるため図示しないが、図1に示す粒状の活物質103および酸化ニオブを有する粒子109の他に、粒子を固定するためのバインダ、導電性を向上させるための導電助剤および粘性を調節するための粘度調整剤Nメチル-2ピロリドン:NMPが含まれていてもよい。集電体101は、負極の集電体として用いることが可能な導電性を有し、かつ後の加熱処理に対する耐熱性を有する材料を適宜用いて形成する。集電体として用いることが可能な導電性材料としては、銅、白金、アルミニウム、ニッケル、タングステン、モリブデン、チタン、鉄等があるが、これに限定されない。なお、集電体としてアルミニウムを用いる場合は、シリコン、チタン、ネオジム、スカンジウム、モリブデンなどの耐熱性を向上させる元素が添加されたアルミニウム合金を用いることが好ましい。また、上記導電性材料の合金を用いてもよい。また、集電体101として、シリコンと反応してシリサイドを形成する金属元素を用いてもよい。シリコンと反応してシリサイドを形成する金属元素としては、ジルコニウム、チタン、ハフニウム、バナジウム、ニオブ、タンタル、クロム、モリブデン、タングステン、コバルト、ニッケル等がある。また、集電体101として、酸化物導電材料を用いることができ、酸化物導電材料の代表例としては、酸化タングステンを含むインジウム酸化物、酸化タングステンを含むインジウム亜鉛酸化物、酸化チタンを含むインジウム酸化物、酸化チタンを含むインジウム錫酸化物、インジウム錫酸化物、インジウム亜鉛酸化物、または酸化シリコンを添加したインジウム錫酸化物等がある。なお、集電体101は箔状、板状、網状であってもよい。このような形状の場合、集電体101単独で形状保持できるため、支持基板などを用いる必要はない。粒状の活物質103は、電荷の授受を行うイオンと合金化する材料を用いることが好ましい。電荷の授受を行うイオンは、リチウム、ナトリウム等のアルカリ金属イオン、カルシウム、ストロンチウム、バリウム等のアルカリ土類金属イオン、ベリリウムイオン、またはマグネシウムイオンであればよく、好ましくはリチウムイオンを用いる。活物質103は、例えばリチウムと合金化することができる材料として、シリコン、スズ、アルミニウム、ゲルマニウムから選択された一種以上の材料などを用いることができる。集電体101上に上記活物質の粉末などにより作製したスラリーを塗布することによって、集電体上に活物質の層を形成することができる。このとき、粒径が小さい活物質の粉末を用いることによって、単位体積あたりの蓄電容量を増加させることができるため好ましい。酸化ニオブを有する粒子109は、ゾルゲル法または固相法などにより作製することができる。また、酸化ニオブの代わりに、バナジウム、タンタル、タングステン、ジルコニウム、モリブデン、ハフニウム、クロムもしくはチタンの酸化物を用いることができる。また、結晶構造は、非晶質、多結晶または単結晶のいずれでもよい。<酸化ニオブを有する粒子の作製方法>ここで、酸化ニオブを有する粒子109の作製方法について説明する。まず、ニオブアルコキシドNbOCH2CH35に対して、安定化剤のアセト酢酸エチルと溶媒のトルエンを加えて撹拌して溶液を作製する。次に、該溶液中のニオブアルコキシドが大気中の水分と徐々に反応し、化学式1に示す加水分解反応によって縮合してゲル化する。NbOCH2CH355H2O→NbOH55CH2CH3OH化1以上の工程によって得られたゲルに水を加えて希釈し、超音波洗浄器を用いて撹拌することによって、分散液を作製する。次に、該分散液を焼成500~600°C程度することによって、化学式2に示す縮合反応により、NbOH5ゲルから酸化ニオブNb2O5を有する粒子が生成できる。2NbOH5→NbOH42OH2O化2以上のようにして酸化ニオブを有する粒子109を作製することができる。また、化学式1に示す加水分解反応によって生成したゲルに、シリコン粒などの活物質粒子を混合させることもできる。それによって、活物質の粒子に対して、均一に酸化ニオブを有する粒子109を付着させることができる。電極の作製方法次に、図1に示した電極の作製方法について、図2を参照して説明する。まず、図2のステップS111に示すように、集電体上にスラリーを塗布する。スラリーには、粒状の活物質103および酸化ニオブを有する粒子109を含んでいる。塗布したスラリーの厚さは、20μm以上30μm以下が好ましいが、これに限定されず、所望の電池特性によって適宜調整すればよい。集電体上に上記スラリーを塗布することによって、図1に示すように、酸化ニオブを有する粒子109および粒状の活物質103を有する活物質層100が形成されている。また、粒状の活物質103の表面に対して、酸化ニオブを有する粒子109が接している割合が大きいほど好ましい。また、粒状の活物質103および酸化ニオブを有する粒子109が接する箇所において、ニオブおよび活物質による合金が形成されていてもよい。<スラリーの作製方法>ここで、スラリーの作製方法について説明する。上述したように、ゾルゲル法などによって作製された酸化ニオブを有する粒子、粒状の活物質、バインダ、導電助剤、粘度調整剤を混合撹拌して、粒状の活物質表面に酸化ニオブを有する粒子が付着したスラリーを作製する。スラリーの調製は、バインダを含ませた溶媒に導電助剤を分散させ、そこに活物質を混ぜる。このとき分散性向上のために、溶媒の量を抑え固練りを行うことが好ましい。その後、溶媒を追加し、スラリーを作製する。活物質、導電助剤、バインダおよび溶媒の割合は適宜調整することができるが、導電助剤とバインダの比率が高いほうが、活物質量当たりの電池性能を上げることができる。なお、粒状である活物質の粒径は小さいほうが容量、サイクル特性ともに良好であり、粒径は10μm以下が好ましい。導電助剤は、その材料自身が電子導電体であり、電池装置内で他の物質と化学変化を起こさないものであればよい。例えば、黒鉛、炭素繊維、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケェッチェンブラック、VGCF商標登録などの炭素系材料、銅、ニッケル、アルミニウムもしくは銀など金属材料またはこれらの混合物の粉末や繊維などがそれに該当する。導電助剤とは、活物質間の導電性を助ける物質であり、離れている活物質の間に充填され、活物質同士の導通をとる材料である。バインダとしては、澱粉、ポリイミド、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、再生セルロース、ジアセチルセルロース、ポリビニルクロリド、ポリビニルピロリドン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、EPDMEthylenePropyleneDieneMonomer、スルホン化EPDM、スチレンブタジエンゴム、ブタジエンゴム、フッ素ゴムもしくはポリエチレンオキシドなどの多糖類、熱可塑性樹脂またはゴム弾性を有するポリマーなどがある。溶媒としては、水、Nメチル-2ピロリドンまたは乳酸エステルなどがある。次に、図2のステップS112に示すように、加熱処理を行って溶媒を蒸発させる。ホットプレートまたはオーブンなどを用いることができ、処理条件は、例えば窒素雰囲気、350°Cで行えばよい。次に、ステップS113に示すように、スラリー上からプレスすることによって集電体とスラリーとの密着性を高めることが好ましい。さらに、プレスによって活物質層も平坦化される。次に、ステップS114に示すように、集電体を所望の形状に打ち抜く。最後に、ステップS115に示すように、再度加熱処理を行う。処理条件は、例えば減圧雰囲気、100°C設定で行えばよい。以上の工程によって、図1に示す電極を作製することができる。以上のように、粒状の活物質と酸化ニオブを有する粒子が接することによって、粒状の活物質が物理的に固定され、それによって電池の充放電に伴う活物質の膨張または収縮による、微粉化などの劣化を抑制することができる。また、酸化ニオブを有する粒子が活物質と接して形成されていることによって、活物質表面に、有機SEISolidElectrolyteInterfaceが形成されるのを抑制することができる。それによって低抵抗化、リチウム拡散性の向上、活物質の体積膨張を緩和させる、などの効果を奏する。このように、蓄電装置に用いる電極において、集電体上に、酸化ニオブを有する粒子および粒状の活物質を有する活物質層を形成することにより、蓄電装置のサイクル特性を改善することができる。実施の形態2本実施の形態では、蓄電装置の構造について、図3を用いて説明する。はじめに、蓄電装置として、二次電池の構造について、以下に説明する。ここでは、二次電池の代表例であるリチウムイオン電池の構造について、説明する。図3Aは、蓄電装置151の平面図であり、図3Aの一点鎖線A-Bの断面図を図3Bに示す。本実施の形態では、蓄電装置151として、パウチされた薄型蓄電装置を示す。図3Aに示す蓄電装置151は、外装部材153の内部に蓄電セル155を有する。また、蓄電セル155に接続する端子部157、159を有する。外装部材153は、ラミネートフィルム、高分子フィルム、金属フィルム、金属ケース、プラスチックケース等を用いることができる。図3Bに示すように、蓄電セル155は、負極163と、正極165と、負極163および正極165の間に設けられるセパレータ167と、外装部材153、蓄電セル155および電解質169とで構成される。負極163は、負極集電体171および負極活物質層173で構成される。また、負極活物質層173は、負極集電体171の一方または両方の面に形成される。正極165は、正極集電体175および正極活物質層177で構成される。また、正極活物質層177は、正極集電体175の一方または両方の面に形成される。また、負極集電体171は、端子部159と接続する。正極集電体175は、端子部157と接続する。また、端子部157、159は、それぞれ一部が外装部材153の外側に導出されている。なお、本実施の形態では、蓄電装置151として、パウチされた薄型蓄電装置を示したが、ボタン型蓄電装置、円筒型蓄電装置、角型蓄電装置等様々な形状の蓄電装置を用いることができる。また、本実施の形態では、正極、負極、およびセパレータが積層された構造を示したが、正極、負極、およびセパレータが捲回された構造であってもよい。負極集電体171としては、実施の形態1に示す集電体101を用いることができる。負極活物質層173としては、実施の形態1に示す活物質層100を用いることができる。また、活物質としては高容量であるシリコンを用いると好ましい。正極集電体175としては、アルミニウム、ステンレス等を用いる。正極集電体175は、箔状、板状、網状、膜状等の形状を適宜用いることができる。正極活物質層177としては、LiFeO2、LiCoO2、LiNiO2、LiMn2O4、LiFePO4、LiCoPO4、LiNiPO4、LiMn2PO4、V2O5、Cr2O5、MnO2、その他のリチウム化合物を材料として用いることができる。なお、キャリアイオンが、リチウム以外のアルカリ金属イオンまたはアルカリ土類金属イオンの場合、正極活物質層177として、上記リチウム化合物においてリチウムの代わりに、アルカリ金属例えば、ナトリウムやカリウム等、またはアルカリ土類金属例えばカルシウム、ストロンチウム、バリウム等を用いることもできる。電解質169の溶質は、キャリアイオンであるリチウムイオンを移送可能で、且つリチウムイオンが安定に存在する材料を用いる。電解質の溶質の代表例としては、LiClO4、LiAsF6、LiBF4、LiPF6、LiC2F5SO22N等のリチウム塩がある。なお、キャリアイオンが、リチウム以外のアルカリ金属イオンまたはアルカリ土類金属イオンの場合、電解質169の溶質として、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩、カルシウム塩、ストロンチウム塩、バリウム塩等のアルカリ土類金属塩、ベリリウム塩、またはマグネシウム塩等を適宜用いることができる。また、電解質169の溶媒としては、リチウムイオンまたは他のキャリアイオンの移送が可能な材料を用いる。電解質169の溶媒としては、非プロトン性有機溶媒が好ましい。非プロトン性有機溶媒の代表例としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、γーブチロラクトン、アセトニトリル、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン等があり、これらの一つまたは複数を用いることができる。また、電解質169の溶媒としてゲル化される高分子材料を用いることで、漏液性を含めた安全性が高まる。また、蓄電装置151の薄型化および軽量化が可能である。ゲル化される高分子材料の代表例としては、シリコンゲル、アクリルゲル、アクリロニトリルゲル、ポリエチレンオキサイド、ポリプロピレンオキサイド、フッ素系ポリマー等がある。また、電解質169として、Li3PO4、Li3PO4-xNx、LixPSyx、y:自然数等の固体電解質を用いることができる。さらに、電解質169の中に、ニオブを含んでいてもよい。また、ビニレンカーボネートなどを含んでいても良い。セパレータ167は、絶縁性の多孔体を用いる。セパレータ167の代表例としては、セルロース紙、ポリエチレン、ポリプロピレン、硝子繊維等がある。さらにこれら材料の単層または積層させて、用いることができる。リチウムイオン電池は、メモリー効果が小さく、エネルギー密度が高く、放電容量が大きい。また、動作電圧が高い。これらのため、小型化および軽量化が可能である。また、充放電の繰り返しによる劣化が少なく、長期間の使用が可能であり、コスト削減が可能である。次に、蓄電装置として、キャパシタについて、説明する。キャパシタの代表例としては、二重層キャパシタ、リチウムイオンキャパシタ等がある。キャパシタの場合は、図3Bに示す二次電池の正極活物質層177として、代わりに、リチウムイオンまたは他のキャリアイオンおよびアニオンの少なくとも一つを可逆的に吸蔵できる材料を用いればよい。正極活物質層177の代表例としては、活性炭、導電性高分子、ポリアセン有機半導体PASがある。リチウムイオンキャパシタは、充放電の効率が高く、急速充放電が可能であり、繰り返し利用による寿命も長い。負極163に実施の形態1に示す負極を用いることで、サイクル特性を向上させた蓄電装置を作製することができる。また、蓄電装置の一形態である空気電池の負極に、実施の形態1に示す集電体および活物質層を用いることで、サイクル特性を向上させた蓄電装置を作製することができる。以上のように、本発明の一態様では、集電体層、酸化ニオブを有する粒子および粒状の活物質を有する活物質層を用いることができる。それによって、サイクル特性を向上させた蓄電装置を提供することができる。また、活物質の剥がれ等による蓄電装置の劣化を低減することができる蓄電装置を提供することができる。実施の形態3本実施の形態では、実施の形態2で説明した蓄電装置の応用形態について図4を用いて説明する。実施の形態2で説明した蓄電装置は、デジタルカメラやビデオカメラ等のカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機携帯電話、携帯電話装置ともいう、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置等の電子機器に用いることができる。また、電気自動車、ハイブリッド自動車、鉄道用電気車両、作業車、カート、電動車椅子等の電気推進車両に用いることができる。ここでは、電気推進車両の例を説明する。図4Aに、電気推進車両の一つである四輪の自動車300の構成を示す。自動車300は、電気自動車またはハイブリッド自動車である。自動車300は、その底部に蓄電装置302が設けられている例を示している。自動車300における蓄電装置302の位置を明確にするために、図4Bに、輪郭だけ示した自動車300と、自動車300の底部に設けられた蓄電装置302とを示す。実施の形態4で説明した蓄電装置を、蓄電装置302に用いることができる。蓄電装置302は、プラグイン技術や無線給電システムによる外部からの電力供給により充電をすることができる。図4Cに、電気推進車両の一つであるモーターボート1301の構成を示す。図4Cでは、モーターボート1301が、蓄電装置1302を、その船体の側部に備えている場合を例示している。実施の形態4で説明した蓄電装置を、蓄電装置1302に用いることができる。蓄電装置1302は、プラグイン技術や無線給電システムによる外部からの電力供給により充電をすることができる。モーターボート1301の充電すなわち、蓄電装置1302の充電を行うための給電装置は、例えば、港湾において船舶を係留させるための係留施設に設けることができる。図4Dに、電気推進車両の一つである電動車椅子1311の構成を示す。図4Dでは、電動車椅子1311が、蓄電装置1312を、その底部に備えている場合を例示している。実施の形態4で説明した蓄電装置を、蓄電装置1312に用いることができる。蓄電装置1312は、プラグイン技術や無線給電システムによる外部からの電力供給により充電をすることができる。実施の形態4本実施の形態では、本発明の一態様に係る蓄電装置の一例である二次電池を、無線給電システム以下、RF給電システムと呼ぶ。に用いた場合の一例を、図5および図6のブロック図を用いて説明する。なお、各ブロック図では、受電装置および給電装置内の構成要素を機能ごとに分類し、互いに独立したブロックとして示しているが、実際の構成要素は機能ごとに完全に切り分けることが困難であり、一つの構成要素が複数の機能に係わることもあり得る。はじめに、図5を用いてRF給電システムについて説明する。受電装置600は、給電装置700から供給された電力で駆動する電子機器または電気推進車両であるが、この他電力で駆動する装置に適宜適用することができる。電子機器の代表的としては、デジタルカメラやビデオカメラ等のカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機携帯電話、携帯電話装置ともいう、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置、表示装置、コンピュータ等がある。また、電気推進車両の代表例としては、電気自動車、ハイブリッド自動車、鉄道用電気車両、作業車、カート、電動車椅子等がある。また、給電装置700は、受電装置600に電力を供給する機能を有する。図5において、受電装置600は、受電装置部601と、電源負荷部610とを有する。受電装置部601は、受電装置用アンテナ回路602と、信号処理回路603と、二次電池604とを少なくとも有する。また、給電装置700は、給電装置用アンテナ回路701と、信号処理回路702とを少なくとも有する。受電装置用アンテナ回路602は、給電装置用アンテナ回路701が発信する信号を受け取る、あるいは、給電装置用アンテナ回路701に信号を発信する役割を有する。信号処理回路603は、受電装置用アンテナ回路602が受信した信号を処理し、二次電池604の充電、二次電池604から電源負荷部610への電力の供給を制御する。また、信号処理回路603は、受電装置用アンテナ回路602の動作を制御する。すなわち、受電装置用アンテナ回路602から発信する信号の強度、周波数などを制御することができる。電源負荷部610は、二次電池604から電力を受け取り、受電装置600を駆動する駆動部である。電源負荷部610の代表例としては、モータ、駆動回路等があるが、その他の電力を受け取って受電装置を駆動する装置を適宜用いることができる。また、給電装置用アンテナ回路701は、受電装置用アンテナ回路602に信号を送る、あるいは、受電装置用アンテナ回路602からの信号を受け取る役割を有する。信号処理回路702は、給電装置用アンテナ回路701が受信した信号を処理する。また、信号処理回路702は、給電装置用アンテナ回路701の動作を制御する。すなわち、給電装置用アンテナ回路701から発信する信号の強度、周波数などを制御することができる。本発明の一態様に係る二次電池は、図5で説明したRF給電システムにおける受電装置600が有する二次電池604として利用される。RF給電システムに本発明の一態様に係る二次電池を利用することで、従来の二次電池に比べて放電容量又は充電容量蓄電量ともいうを増やすことができ。よって、無線給電の時間間隔を延ばすことができる何度も給電する手間を省くことができる。また、RF給電システムに本発明の一態様に係る二次電池を利用することで、電源負荷部610を駆動することができる放電容量又は充電容量が従来と同じであれば、受電装置600の小型化および軽量化が可能である。従って、トータルコストを減らすことができる。次に、RF給電システムの他の例について図6を用いて説明する。図6において、受電装置600は、受電装置部601と、電源負荷部610とを有する。受電装置部601は、受電装置用アンテナ回路602と、信号処理回路603と、二次電池604と、整流回路605と、変調回路606と、電源回路607とを、少なくとも有する。また、給電装置700は、給電装置用アンテナ回路701と、信号処理回路702と、整流回路703と、変調回路704と、復調回路705と、発振回路706とを、少なくとも有する。受電装置用アンテナ回路602は、給電装置用アンテナ回路701が発信する信号を受け取る、あるいは、給電装置用アンテナ回路701に信号を発信する役割を有する。給電装置用アンテナ回路701が発信する信号を受け取る場合、整流回路605は受電装置用アンテナ回路602が受信した信号から直流電圧を生成する役割を有する。信号処理回路603は受電装置用アンテナ回路602が受信した信号を処理し、二次電池604の充電、二次電池604から電源回路607への電力の供給を制御する役割を有する。電源回路607は、二次電池604が蓄電している電圧を電源負荷部610に必要な電圧に変換する役割を有する。変調回路606は受電装置600から給電装置700へ何らかの応答を送信する場合に使用される。電源回路607を有することで、電源負荷部610に供給する電力を制御することができる。このため、電源負荷部610に過電圧が印加されることを低減することが可能であり、受電装置600の劣化や破壊を低減することができる。また、変調回路606を有することで、受電装置600から給電装置700へ信号を送信することが可能である。このため、受電装置600の充電量を判断し、一定量の充電が行われた場合に、受電装置600から給電装置700に信号を送信し、給電装置700から受電装置600への給電を停止させることができる。この結果、二次電池604の受電量を100としないことで、二次電池604の充電回数を増加させることが可能である。また、給電装置用アンテナ回路701は、受電装置用アンテナ回路602に信号を送る、あるいは、受電装置用アンテナ回路602から信号を受け取る役割を有する。受電装置用アンテナ回路602に信号を送る場合、信号処理回路702は、受電装置に送信する信号を生成する回路である。発振回路706は一定の周波数の信号を生成する回路である。変調回路704は、信号処理回路702が生成した信号と発振回路706で生成された一定の周波数の信号に従って、給電装置用アンテナ回路701に電圧を印加する役割を有する。そうすることで、給電装置用アンテナ回路701から信号が出力される。一方、受電装置用アンテナ回路602から信号を受け取る場合、整流回路703は受け取った信号を整流する役割を有する。復調回路705は、整流回路703が整流した信号から受電装置600が給電装置700に送った信号を抽出する。信号処理回路702は復調回路705によって抽出された信号を解析する役割を有する。なお、RF給電を行うことができれば、各回路の間にどんな回路を設けてもよい。例えば、受電装置600が信号を受信し整流回路605で直流電圧を生成したあとに、後段に設けられたDC-DCコンバータやレギュレータといった回路によって、定電圧を生成してもよい。そうすることで、受電装置600内部に過電圧が印加されることを抑制することができる。本発明の一態様に係る二次電池は、図6で説明したRF給電システムにおける受電装置600が有する二次電池604として利用される。RF給電システムに本発明の一態様に係る二次電池を利用することで、従来の二次電池に比べて放電容量又は充電容量を増やすことができるので、無線給電の時間間隔を延ばすことができる何度も給電する手間を省くことができる。また、RF給電システムに本発明の一態様に係る二次電池を利用することで、電源負荷部610を駆動することができる放電容量又は充電容量が従来と同じであれば、受電装置600の小型化および軽量化が可能である。従って、トータルコストを減らすことができる。なお、RF給電システムに本発明の一態様に係る二次電池を利用し、受電装置用アンテナ回路602と二次電池604を重ねる場合は、二次電池604の充放電による二次電池604の変形と、当該変形に伴うアンテナの形状の変化によって、受電装置用アンテナ回路602のインピーダンスが変化しないようにすることが好ましい。アンテナのインピーダンスが変化してしまうと、十分な電力供給がなされない可能性があるためである。例えば、二次電池604を金属製あるいはセラミックス製の電池パックに装填するようにすればよい。なお、その際、受電装置用アンテナ回路602と電池パックは数十μm以上離れていることが望ましい。また、本実施の形態では、充電用の信号の周波数に特に限定はなく、電力が伝送できる周波数であれば、どの帯域であっても構わない。充電用の信号は、例えば、135kHzのLF帯長波でも良いし、13.56MHzのHF帯短波でも良いし、900MHz~1GHzのUHF帯極超短波でも良いし、2.45GHzのマイクロ波帯でもよい。また、信号の伝送方式としては電磁結合方式、電磁誘導方式、共鳴方式、マイクロ波方式など様々な種類があるが、適宜選択すればよい。ただし、雨や泥などの、水分を含んだ異物によるエネルギーの損失を抑えるためには、周波数が低い帯域、具体的には、短波である3MHz~30MHz、中波である300kHz~3MHz、長波である30kHz~300kHz、および超長波である3kHz~30kHzの周波数を利用した電磁誘導方式や共鳴方式を用いることが望ましい。本実施の形態は、上記実施の形態と組み合わせて実施することが可能である。本実施例では、本発明の一態様である二次電池について説明する。本実施例では、本発明の一態様である二次電池と、比較用の二次電池以下、比較二次電池という。と、を作製し、特性を比較した。二次電池の電極の作製工程を以下に説明する。<スラリーの作製工程>まず、二次電池の電極に用いるスラリーの作製方法について説明する。スラリーは、活物質として用いるシリコン粒子粒径は5μm程度、酸化ニオブを有する粒子、導電助剤としてケッチェンブラックKB、バインダとしてポリイミドPIを混合して作製した。各材料の重量比は、シリコン粒子酸化ニオブを有する粒子:KB:PI=80:5:15の割合で作製した。また、シリコン粒子:酸化ニオブを有する粒子=92:8の重量比で作製した。シリコン粒子を酸化ニオブで覆っていることが好ましいが、被覆する割合が大きすぎると、酸化ニオブは絶縁性であるため、抵抗が大きくなってしまう。そのため、活物質/活物質酸化ニオブの比は、0.7~0.999の範囲であることが好ましい。ここで、上記酸化ニオブを有する粒子の作製方法について説明する。まず、ニオブアルコキシドNbOCH2CH351molに対して、安定化剤のアセト酢酸エチル2molと、溶媒のトルエンを加えて撹拌して溶液を作製した。次に、該溶液中のニオブアルコキシドが大気中の水分と徐々に反応し、化学式1に示す加水分解反応によって縮合してゲル化する。このようにして得られたゲルに水を加えて、重量比で約70倍に希釈し、超音波洗浄器を用いて撹拌することによって、分散液を作製する。次に、該分散液を500°Cで焼成することによって、縮合反応が起こり、NbOH5ゲルから酸化ニオブNb2O5を有する粒子が作製した。以上の工程により、スラリーを作製した。次に、集電体上にスラリーを塗布して活物質層を形成することにより、二次電池の電極を形成した。集電体の材料としては、チタンを用いた。集電体として、厚さ17μmのシート状のチタン箔チタンシートともいう。を用いた。次に、窒素雰囲気にて350°Cで3時間の加熱処理を行って、スラリーを乾燥させた。その後プレス機によって圧縮し、所望の形状に集電体を打ち抜いた。最後に、窒素雰囲気にて100°Cで12時間の乾燥処理を行った。以上の工程により、二次電池の電極を作製した。<二次電池の作製工程>本実施例の二次電池の作製工程を示す。上記のような工程により、集電体上にスラリーを塗布することによって活物質層を形成して作製した電極を用いて二次電池を作製した。以下に二次電池の作製方法について説明する。図7に示すように、作製した二次電池は、負極204、正極232、セパレータ210、電解液図示せず、筐体206および筐体244を有する。このほかにはリング状絶縁体220を有する。負極204は、リチウム金属リチウム箔を用いた。正極232は、上記工程により作製した電極を用いた。本実施例では、該電極の集電体としてチタン箔を用い、実施の形態1に示した方法により活物質層を形成して電極を作製した。セパレータ210およびリング状絶縁体220には、ポリプロピレンを用いた。筐体206、筐体244はステンレスSUS製のものを用いた。筐体206及び筐体244は、負極204および正極232を外部と電気的に接続する機能を有している。これら負極204、正極232及びセパレータ210を電解液に含浸させた。そして、図7に示すように、筐体206の底を下にして負極204、セパレータ210、リング状絶縁体220、正極232、筐体244をこの順で積層して固定して二次電池を作製した。電解液としては、エチレンカーボネートECとジエチルカーボネートDECの混合溶媒にLiPF6を溶解させたものを用いた。<比較二次電池の電極の作製工程>次に、比較二次電池の電極の作製工程を説明する。本発明の一態様である二次電池と比較二次電池とは、正極の作製工程が異なっており、比較二次電池の正極は、集電体上に塗布するスラリーが異なる。それ以外の構成は共通しているため省略する。比較二次電池の電極を作製するためのスラリーは、活物質として用いるシリコン粒子粒径は5μm程度、導電助剤としてケッチェンブラックKB、バインダとしてポリイミドPIを混合して作製した。各材料の重量比は、シリコン粒子:KB:PI=80:5:15の割合で作製した。上記のようにして集電体上にスラリーを塗布することによって活物質層を形成し、比較二次電池の正極となる電極を作製した。該正極を用いて比較二次電池を作製した。比較二次電池の作製は、正極の作製工程以外は、上記二次電池の作製と同様にして行った。<二次電池、比較二次電池の特性比較>上記のようにして作製した二次電池、比較二次電池について、充放電測定機を用いて電池特性の比較を行った。充放電の測定には定電流方式を採用し、初回放電のみ0.5C相当の電流値で、その後の放電からは2時間で2000mAh/g到達の電流値で測定を行った。また、測定は室温で行った。その結果を図8に示す。図8は、充放電サイクルに対するリチウム放出量を示した結果である。この結果より、本実施の形態1により作製した二次電池は、比較二次電池と比べて、充放電サイクル数が増加しても、リチウム放出容量の低下が見られていないことがわかった。図8の結果より、本実施の形態1により作製した二次電池は、比較二次電池と比べてサイクル特性が向上していることがわかった。