室外機と連絡配管を介して接続される室内機を据え付けるための据え付け台であって、前記室内機の下方に配置された前記連絡配管の前方を覆うカバー部材と、前記カバー部材と前記連絡配管との間に設けられ、前記連絡配管からの力を前記カバー部材に伝達しない力伝達抑制部材とを備えたことを特徴とする据え付け台。室内機が載置される載置台を備え、前記載置台が、前記力伝達抑制部材の上端部から後方に向かって延在するように前記力伝達部材と一体に構成されていることを特徴とする請求項1の据え付け台。前記力伝達抑制部材と前記載置台とが直交していることを特徴とする請求項2に記載の据え付け台。前記室内機の幅方向に離れて配置された2つの支持板と、前記室内機の背面に取り付け可能であって、前記2つの支持板に保持された据付板とを備えたことを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の据え付け台。前記カバー部材が樹脂で形成されていると共に、前記力伝達抑制部材が金属で形成されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の据え付け台。ここで、特許文献1において、室内に引き込まれた連絡配管が、室内機の内部に配置されていることが考えられる。しかしながら、室内機内に連絡配管を配置するための空間を大きくとることは困難である。よって、この場合には、連絡配管は狭い空間に配置する必要があり、連絡配管の動きの自由度が比較的小さく、連絡配管を室内機内の配管と接続する際の作業性が悪い。したがって、連絡配管の接続する際の作業性を向上させるために、連絡配管を、室内機内に配置しないで、室内機の外部に配置して、上記の脚によって連絡配管の前方を覆うことが考えられる。しかし、この場合には、連絡配管によって脚に力が加わることで、意匠カバーである脚が変形することがある。そこで、本発明の目的は、連絡配管の前方を覆うカバー部材が変形するのを防ぐことができる据え付け台を提供することである。第1の発明に係る据え付け台は、室外機と連絡配管を介して接続される室内機を据え付けるための据え付け台であって、前記室内機の下方に配置された前記連絡配管の前方を覆うカバー部材と、前記カバー部材と前記連絡配管との間に設けられ、前記連絡配管からの力を前記カバー部材に伝達しない力伝達抑制部材とを備えている。この据え付け台では、力伝達制御部材によって、連絡配管からの力が連絡配管の前方を覆うカバー部材に伝わらないようできる。したがって、カバー部材が変形するのを防ぐことができる。第2の発明に係る据え付け台は、第1の発明に係る据え付け台において、室内機が載置される載置台を備え、前記載置台が、前記力伝達抑制部材の上端部から後方に向かって延在するように前記力伝達部材と一体に構成されている。この据え付け台では、載置台によって、連絡配管からの力が室内機に伝わるのを防ぐことができる。したがって、室内機が変形するのを防ぐことができる。第3の発明に係る据え付け台では、第2の発明に係る据え付け台において、前記力伝達抑制部材と前記載置台とが直交している。この据え付け台では、載置台に加わる力の方向と力伝達部材の伸延方向とが一致する。したがって、力伝達抑制部材が撓むのを防ぐことができる。また、力伝達部材と載置台とが、前方に凸に湾曲した部材で構成されているような場合に比べて、連絡配管が配置される空間を大きくできる。したがって、室内機の下方に配置された連絡配管の動きの自由度が大きいので、連絡配管を室内機の配管の接続する際の作業性が向上する。第4の発明に係る据え付け台では、第1~第3のいずれかの発明に係る据え付け台において、前記室内機の幅方向に離れて配置された2つの支持板と、前記室内機の背面に取り付け可能であって、前記2つの支持板に保持された据付板とを備えている。この据え付け台では、2つの支持板の間隔を変更することで、幅方向のサイズが異なる室内機を据え付けることができ、汎用性が高い。第5の発明に係る据え付け台では、第1~第4のいずれかの発明に係る据え付け台において、前記カバー部材が樹脂で形成されていると共に、前記力伝達抑制部材が金属で形成されている。この据え付け台では、金属製であり比較的硬い力伝達部材によって、カバー部材への力の伝達を確実に防ぐことができる。また、樹脂製のカバー部材は比較的柔らかく変形し易いので、本発明を適用することが効果的である。以上の説明に述べたように、本発明によれば、以下の効果が得られる。第1の発明では、力伝達制御部材によって、連絡配管からの力が連絡配管の前方を覆うカバー部材に伝わらないようできる。したがって、カバー部材が変形するのを防ぐことができる。第2の発明では、載置台によって、連絡配管からの力が室内機に伝わるのを防ぐことができる。したがって、室内機が変形するのを防ぐことができる。第3の発明では、載置台に加わる力の方向と力伝達部材の伸延方向とが一致する。したがって、力伝達抑制部材が撓むのを防ぐことができる。また、力伝達部材と載置台とが、前方に凸に湾曲した部材で構成されているような場合に比べて、連絡配管が配置される空間を大きくできる。したがって、室内機の下方に配置された連絡配管の動きの自由度が大きいので、連絡配管を室内機の配管の接続する際の作業性が向上する。第4の発明では、2つの支持板の間隔を変更することで、幅方向のサイズが異なる室内機を据え付けることができ、汎用性が高い。第5の発明では、金属製であり比較的硬い力伝達部材によって、カバー部材への力の伝達を確実に防ぐことができる。また、樹脂製のカバー部材は比較的柔らかく変形し易いので、本発明を適用することが効果的である。以下、本発明に係る据え付け台1の実施の形態について説明する。据え付け台1は、図1~図4に示すように、室外機40図4参照と連絡配管50を介して接続される室内機10を室内の壁面近傍において床面に据え付けるためのものである。なお、以下の説明において、壁面から離れる方向を前方と称し、その反対の方向を後方と称する。また、図2に示す左右方向室内機10の幅方向を単に左右方向と称し、上下方向を単に上下方向と称する。図1に示すように、室内機10は、全体として直方体形状を有している。そして、図2に示すように、室外機40から延びている連絡配管50は、室内機10の下方左側の壁面に形成された開口60を介して室内に引き込まれている。室内に引き込まれた連絡配管50は、室内機10の下方において左右方向に沿って配置されており、室内機10の下壁の右側端部近傍から室内機10内に引き込まれている。なお、連絡配管50は、後で詳述するように、室内機10の室内熱交換器11及び輻射パネル14に冷媒を供給する供給配管51と、室内機10の室内熱交換器11及び輻射パネル14からの冷媒が流出する流出配管52とからなる。また、室内機10内で生じたドレン水を室外に排出するためのドレンホース53は、室内機10の下壁の右側端部近傍において室内機10内から引き出され、室内機10の下方において左右方向に沿って配置されており、開口60を介して室外に延びている。据え付け台1は、図5及び図6に示すように、左右方向に離れて配置された2つのL字脚2と、L字脚2の上端部近傍に保持された据付板3と、L字脚2の下端部に設けられた台部材4と、台部材4の上方においてL字脚2に保持された固定板5と、下端部の前方に取り付けられるカバー部材7とを主に備えている。L字脚2は、壁面に沿って鉛直方向に延びた支持板2aと、床面に沿って水平方向に延びた接地板2bと、支持板2aの下端と接地板2bの後端と突き合わせた状態で両者を固定するL字金具2cとで構成されている。これにより、L字脚2は、全体としてL字型形状をなしている。図4に示すように、支持板2aは、室内機10の上端部近傍まで延びており、その上端は室内機10の上端よりも若干下方に位置している。図3に示すように、2つのL字脚2の間の距離L1は、室内機10の幅方向に沿う長さL2よりも小さい。支持板2a及び接地板2bは、アルミからなる。据付板3は、図5、6に示すように、左右方向に延びており、その両端部が、L字脚2の支持板2aにおける前面の上端部にネジ止めされている。据付板3の上端部は、前方に膨出した引掛部3aになっている。後で詳述するように、据付板3の引掛部3aに対して室内機10に設けられたフック部24a図4、8参照が引っ掛けられることで、据付板3が室内機10の背面に取り付けられる。据付板3は、室内機10の付属品であり、その左右方向に沿う長さは、室内機10の幅方向のサイズに応じて異なる。すなわち、2つのL字脚2の間の距離L1は、据え付ける室内機10の据付板3の長さに応じて決められる。据付板3は、板金からなる。台部材4は、図6に示すように、1枚の板金を90°折り曲げることによって形成されており、壁面と略平行であると共に左右方向の延びた前板部4a力伝達抑制部材と、前板部4aの上端部から後方に向かって延在する載置台4bとからなる。前板部4aの両端部は、L字脚2の接地板2bにネジ止めされており、載置台4bの両端部は、L字脚2の支持板2aにネジ止めされている。前板部4aと載置台4bとは直交しており、載置台4bに室内機10が載置される。図4に示すように、室内機10の下方に配置される連絡配管50及びドレンホース53は、前板部4aと載置台4bとによって囲まれた空間に配置される。すなわち、据え付け台1の下端部の前方に取り付けられるカバー部材7と連絡配管50及びドレンホース53との間には、台部材4の前板部4aが配置される。これにより、連絡配管50及びドレンホース53からの力がカバー部材7に伝達しないようになっている。また、室内機10と連絡配管50及びドレンホース53との間には、台部材4の載置台4bが配置される。これにより、連絡配管50及びドレンホース53からの力が室内機10に伝達しないようになっている。固定板5は、図5、6に示すように、左右方向に延びており、その両端部近傍が、L字脚2の支持板2aにおける台部材4の近傍にネジ止めされている。図3に示すように、固定板5の左右方向に沿う長さL3は、2つのL字脚2の間の距離L1よりも長い。したがって、固定板5の両端部は、2つのL字脚2の外側にはみ出している。そして、固定板5の両端部には、補助板6がネジ止めされている。後述するように、補助板6は、室内機10のケーシング20にネジ止めされる図9参照。固定板5及び補助板6は、いずれもアルミからなる。カバー部材7は、樹脂により形成されており、図4に示すように、室内機10の下方において台部材4によって囲まれた領域に配置された連絡配管50及びドレンホース53の前方を覆うものである。図3に示すように、カバー部材7の左右方向に沿う長さL4は、2つのL字脚2の間の距離L1よりも長く、且つ室内機10の幅方向に沿う長さL2よりも短い。カバー部材7は、図5、6に示すように、壁面と略平行であると共に左右方向の延びた前板部7aと、前板部7aの上端部から後方に向かって延在する上板部7bと、前板部7aの下端部から前方に向かって延在する接地板7cと、前板部7a及び上板部7bの両端部に設けられており互いに対向する2枚の側板部7dとで構成されている。図5に示すように、カバー部材7の上板部7bには、台部材4の載置台4bの外縁形状に対応する第1切欠7eが形成されている。これにより、台部材4の前板部4aはカバー部材7で覆われ、載置台4bはカバー部材7から露出した状態となる。また、第1切欠7eの左方には、略正方形形状の第2切欠7fが形成されている。なお、室内機10の下壁における第2切欠7fと対向する部分には、開口図示せずが形成されており、連絡配管50及びドレンホース53は、この開口及び第2切欠7fを介して、室内機10の下方から室内機10内に引き込まれる。図6に示すように、接地板7cには、左右並んだに2つのネジ取付孔7gが形成されている。かかるネジ取付孔7gは、樹脂製のネジカバー8によって覆われている。ネジ取付孔7gに取り付けられたネジにより、カバー部材7はL字脚2の接地板2bに固定される。<室内機10の構成>次に、室内機10の構成について説明する。図4に示すように、室内機10は、ケーシング20と、ケーシング20内に収容された室内熱交換器11や室内ファン12などの内部機器とを主に備えている。ケーシング20は、その下壁に形成された主吸込口20a図2参照と、その前壁に形成された補助吸込口20b、20cとを有している。さらに、ケーシング20の上壁には、吹出口20dが形成されている。吹出口20dには、水平フラップ16が配置されている。水平フラップ16は、吹出口20dから吹き出される空気流の上下方向の風向きを変更すると共に、吹出口20dの開閉を行う。室内機10においては、室内ファン12の駆動により、主吸込口20aから床面近傍にある空気を吸い込みつつ、補助吸込口20b、20cからも空気を吸い込む。そして、室内熱交換器11において、吸い込んだ空気に対して加熱または冷却などを行い調和する。その後、調和後の空気を吹出口20dから吹き出し、室内へと返流させる。ケーシング20は、本体フレーム21、輻射パネル14、開閉パネル23aなどの複数の部材で構成されている。本体フレーム21は、上述の各種内部機器を支持している。輻射パネル14及び開閉パネル23aは、ケーシング20の前面パネル23を構成する。輻射パネル14の背面には、室外機40から送られてきた冷媒が供給されるパネル配管14aが取り付けられている。開閉パネル23aは、輻射パネル14の下方に着脱可能に取り付けられている。室内ファン12は、その軸方向が左右方向に沿うように配置されている。室内ファン12は、下前方から空気を吸い込んで、上後方に吹き出すようになっている。室内熱交換器11は、前面パネル23と略平行に配置されており、前面パネル23の背面と対向する前面熱交換器11aと、前面熱交換器11aの下端部近傍から背面に近付くにつれて上方に傾斜する背面熱交換器11bとで構成されている。すなわち、室内熱交換器11は、全体として略V字の形状を有しており、室内ファン12の前方と下方とを取り囲むように配置されている。室内熱交換器11の下方には、左右方向に延在するドレンパン13が配置されている。ドレンパン13に溜まったドレン水は、上述のドレンホース53によって室外に排出される。また、前面パネル23と前面熱交換器11aとの間には、下部フィルタ15a及び上部フィルタ15bが上下に並んで配置されている。ここで、図7に示すように、正面視において室内熱交換器11の右側には、供給配管51を介して室外機40から送られてきた冷媒を室内熱交換器11及び輻射パネル14に供給するための配管、及び室内熱交換器11及び輻射パネル14からの冷媒を流出配管52に送るための配管が、室内熱交換器11と一体に設けられている。図7に示すように、室内熱交換器11の右側には、暖房運転時において高温の冷媒ガスか送られてくる供給配管51と接続される第1接続部31と、室内熱交換器11及び輻射パネル14で凝縮された液冷媒が流出する流出配管52と接続される第2接続部32とが、配置されている。したがって、上述のように室内機10の下壁における右側端部近傍から室内機10内に引き込まれた供給配管51及び流出配管52は、上方に引き上げられて、第1接続部31及び第2接続部32にそれぞれ接続される。また、第1接続部31及び第2接続部32の左方には、輻射パネル14のパネル配管14a図4参照の両端にそれぞれ接続される第3接続部33及び第4接続部34が配置されている。第1接続部31から延びる配管は、分岐管39aに接続されている。分岐管39aからは、室内熱交換器11内の配管に冷媒を供給する第1供給配管35及び輻射パネル14のパネル配管14aに冷媒を供給する第2供給配管36が延びている。分岐管39aから延びる第2供給配管36は、第3接続部33に接続されている。室内熱交換器11内の配管からの冷媒が流出する第1流出配管37、及び第4接続部34から延びており輻射パネル14のパネル配管14aから冷媒が流出する第2流出配管38は、合流管39bに接続されている。そして、合流管39bからの配管は、第2接続部32に接続されている。図3及び図8に示すように、ケーシング20の背面には、背面板24が取り付けられている。背面板24は、ケーシング20の高さ方向に関してほぼ上半分に配置されている。背面板24の上端部には、後方に向かって折り曲げられたフック部24aが形成されている。上述のように、フック部24aは、据え付け台1に設けられた据付板3の引掛部3aに引っ掛けられる。また、図3及び図9に示すように、ケーシング20の背面の下端部近傍には、据え付け台1に設けられた補助板6をネジ止めするためのネジ孔20eが形成されている。ネジ孔20eに挿し込まれたネジにより、据え付け台1の補助板6がケーシング20に固定される。<本実施形態の据え付け台1の特徴>本実施形態の据え付け台1では、台部材4の前板部4aが、室内機10の下方において室内機10の幅方向に沿って配置された連絡配管50及びドレンホース53の前方を覆うカバー部材7と、連絡配管50及びドレンホース53との間に配置されている。前板部4aにより、連絡配管50及びドレンホース53からの力がカバー部材7に伝達しないようになっている。したがって、カバー部材7が連絡配管50及びドレンホース53からの力で変形するのを防ぐことができる。また、本実施形態の据え付け台1では、台部材4には、前板部4aの上端部から後方に向かって延在する載置台4bが形成されている。載置台4bには、室内機10が載置される。したがって、連絡配管50及びドレンホース53からの力が室内機10に伝わるのを防ぐことができる。よって、室内機10が連絡配管50及びドレンホース53からの力で変形するのを防ぐことができる。さらに、本実施形態の据え付け台1では、台部材4の前板部4aと載置台4bとは直交している。したがって、載置台4bに加わる力を前板部4aによって垂直に受けることができる。よって、前板部4aが撓むのを防ぐことができる。また、台部材4が、前方に凸に湾曲した部材で構成されているような場合に比べて、連絡配管50及びドレンホース53が配置される空間を大きくできる。したがって、室内機10の下方に配置された連絡配管50及びドレンホース53の動きの自由度が大きいので、連絡配管50を室内機10内の第1接続部31及び第2接続部32に接続する際や、ドレンホース53をドレンパン13に接続する際の作業性が向上する。加えて、本実施形態の据え付け台1では、左右方向に離れて配置された2つのL字脚2と、室内機10の背面に取り付け可能であって、2つのL字脚2の鉛直方向に延びた支持板2aに保持された据付板3とを備えている。したがって、2つの支持板2aの間隔を変更することで、幅方向のサイズが異なる室内機10を据え付けることができ、汎用性が高い。また、本実施形態の据え付け台1では、カバー部材7が樹脂で形成されていると共に、台部材4が金属で形成されている。したがって、金属製であり比較的硬い台部材4の前板部4aによって、カバー部材7への力の伝達を確実に防ぐことができる。さらに、樹脂製のカバー部材7は比較的柔らかく変形し易いので、本発明を適用することが効果的である。以上、本発明の実施形態について図面に基づいて説明したが、具体的な構成は、これらの実施形態に限定されるものでないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施形態の説明ではなく特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれる。上述の実施形態では、前板部4aが形成された台部材4に、前板部4aの上端部から後方に向かって延在する載置台4bが形成されている場合について説明したが、これには限定されない。すなわち、前板部4aと載置台4bとは別の部材に形成されていてもよし、載置台4bはなくてもよい。加えて、上述の実施形態では、台部材4に形成された前板部4aと載置台4bとが直交している場合について説明したが、これには限定されない。例えば、前板部4aが、その上端が下端よりも後方に位置するように傾斜しており、水平な載置台4bと直交していなくてもよい。また、台部材4が前方に凸となるように湾曲した形状を有していてもよい。さらに、上述の実施形態では、左右方向に離れて配置された2つのL字脚2と、室内機10の背面に取り付け可能であって、2つのL字脚2に保持された据付板3とを備えている場合について説明したが、これには限定されない。すなわち、例えば、据付板3は、枠状の部材に保持されていてもよい。また、上述の実施形態では、カバー部材7が樹脂で形成されており、台部材4が金属で形成されている場合について説明したが、カバー部材7及び台部材4の材料はこれに限定されるものではない。また、上述の実施形態では、台部材4の前板部4aが、連絡配管50及びドレンホース53からの力をカバー部材7に伝達しないようにする場合について説明したが、前板部4aは、連絡配管50からの力のみをカバー部材7に伝達しないようにするものであってもよい。