"コアケースと、このコアケースに収納され内部に第1熱媒体が流される複数の伝熱チューブと、これらの伝熱チューブの外側に流される第2熱媒体を前記コアケース内に導くために前記コアケースに設けられる第2熱媒体導入口と、この第2熱媒体導入口で導入され前記コアケース内を流れた第2熱媒体を外部へ排出する第2熱媒体排出口とからなる熱回収器本体において、前記第2熱媒体導入口は、前記第1熱媒体の流れ方向を基準として、前記コアケースの上流端部に設けられ、前記第2熱媒体排出口は、前記コアケースの上流端部に設けられた上流側排出口と、前記コアケースの下流端部に設けられた下流側排出口とからなることを特徴とする熱回収器本体。請求項1記載の熱回収器本体に第2熱媒体を導入する第2熱媒体導入管と、前記熱回収器本体から第2熱媒体を排出する第2熱媒体排出管とが接続部材を介して前記コアケースに接続されている熱回収器組立体であって、前記第2熱媒体排出管は、前記下流側排出口から前記接続部材までを繋ぐ下流側排出管と、接続部材から外部へ向かって延びる上流側排出管とからなり、前記接続部材は、前記第2熱媒体導入管の一端が接続される導入管接続口と、この導入管接続口から前記第2熱媒体導入口までを接続する第2熱媒体導入路と、前記下流側排出管の一端が接続される下流側排出管接続口と、この下流側排出管接続口及び前記上流側排出口から前記上流側排出管までを接続する三つ又状の第2熱媒体排出路とからなることを特徴とする熱回収器組立体。前記コアケースは、略直方体形状を呈し、前記コアケースの上面又は下面の内、上流側の任意の角を第1のコーナ部とし、この第1のコーナ部と同じ面であって上流側のもう一つの角を第2のコーナ部とし、この第2のコーナ部の下流側の角を第3のコーナ部とした場合に、前記第1のコーナ部に前記第2熱媒体導入口が形成され、前記第2のコーナ部に前記上流側排出口が形成され、前記第3のコーナ部に前記下流側排出口が形成されると共に、前記接続部材が、前記第1のコーナ部から前記第2のコーナ部に亘って取付けられていることを特徴とする請求項2記載の熱回収器組立体。請求項2又は請求項3記載の熱回収器組立体が搭載された排熱回収装置であって、この排熱回収装置は、排気ガスを導入する導入口と、この導入口の下流に接続され導入された排気ガスを下流側の2つの流路に分岐する分岐部と、この分岐部の下流に接続され前記導入口の下流に向かって延びる第1流路と、この第1流路を迂回するように前記分岐部から下流に向かって延びる第2流路と、この第2流路に設けられた前記熱回収器組立体と、前記第2流路の下流端部から前記第1流路に向かって延びる合流部と、この合流部及び前記第1流路の下流端部が接続される部屋部と、この部屋部で支持されるバルブ軸と、このバルブ軸に支持され回動することで前記2つの流路を切り替えるバルブと、このバルブを回動させるために前記バルブ軸に接続されるサーモアクチュエータとからなり、前記接続部材は、サーモアクチュエータの基部が取付けられるサーモアクチュエータ取付部を備えていることを特徴とする排熱回収装置。本発明は、熱媒体を円滑に流すことのできる熱回収技術の提供を課題とする。請求項1に係る熱回収器本体は、コアケースと、このコアケースに収納され内部に第1熱媒体が流される複数の伝熱チューブと、これらの伝熱チューブの外側に流される第2熱媒体をコアケース内に導くためにコアケースに設けられる第2熱媒体導入口と、この第2熱媒体導入口で導入されコアケース内を流れた第2熱媒体を外部へ排出する第2熱媒体排出口とからなる熱回収器本体において、第2熱媒体導入口は、第1熱媒体の流れ方向を基準として、コアケースの上流端部に設けられ、第2熱媒体排出口は、コアケースの上流端部に設けられた上流側排出口と、コアケースの下流端部に設けられた下流側排出口とからなることを特徴とする。請求項2に係る熱回収器組立体は、熱回収器本体に第2熱媒体を導入する第2熱媒体導入管と、熱回収器本体から第2熱媒体を排出する第2熱媒体排出管とが接続部材を介してコアケースに接続されている熱回収器組立体であって、第2熱媒体排出管は、下流側排出口から接続部材までを繋ぐ下流側排出管と、接続部材から外部へ向かって延びる上流側排出管とからなり、接続部材は、第2熱媒体導入管の一端が接続される導入管接続口と、この導入管接続口から第2熱媒体導入口までを接続する第2熱媒体導入路と、下流側排出管の一端が接続される下流側排出管接続口と、この下流側排出管接続口及び上流側排出口から上流側排出管までを接続する三つ又状の第2熱媒体排出路とからなることを特徴とする。請求項3に係る熱回収器組立体は、コアケースは、略直方体形状を呈し、コアケースの上面又は下面の内、上流側の任意の角を第1のコーナ部とし、この第1のコーナ部と同じ面であって上流側のもう一つの角を第2のコーナ部とし、この第2のコーナ部の下流側の角を第3のコーナ部とした場合に、第1のコーナ部に第2熱媒体導入口が形成され、第2のコーナ部に上流側排出口が形成され、第3のコーナ部に下流側排出口が形成されると共に、接続部材が、第1のコーナ部から第2のコーナ部に亘って取付けられていることを特徴とする。請求項4に係る排熱回収装置は、熱回収器組立体が搭載された排熱回収装置であって、この排熱回収装置は、排気ガスを導入する導入口と、この導入口の下流に接続され導入された第1熱媒体を下流側の2つの流路に分岐する分岐部と、この分岐部の下流に接続され導入口の下流に向かって延びる第1流路と、この第1流路を迂回するように分岐部から下流に向かって延びる第2流路と、この第2流路に設けられた熱回収器組立体と、第2流路の下流端部から第1流路に向かって延びる合流部と、この合流部及び第1流路の下流端部が接続される部屋部と、この部屋部で支持されるバルブ軸と、このバルブ軸に支持され回動することで2つの流路を切り替えるバルブと、このバルブを回動させるためにバルブ軸に接続されるサーモアクチュエータとからなり、接続部材は、サーモアクチュエータの基部が取付けられるサーモアクチュエータ取付部を備えていることを特徴とする。請求項1に係る発明では、コアケースの上流端部に第2熱媒体導入口と、上流側排出口とが設けられ、コアケースの下流端部に下流側排出口が設けられている。第2熱媒体導入口から導入された第2熱媒体のうち、一部は上流側排出口に向かって流れる。第2熱媒体導入口及び上流側排出口が共にコアケースの上流端部に設けられているため、第2熱媒体の流路は短い。第2熱媒体の流路が短いことで、沸騰の生じやすい上流側では、第2熱媒体の滞留を抑え、沸騰が生じる前に第2熱媒体をコアケースの外に排出することができる。一方、第2熱媒体導入口から導入された第2熱媒体の残部は、下流側排出口に向かって流れる。コアケースの上流端部から導入した第2熱媒体を、コアケースの下流端部から排出するため、十分に排気ガスの熱を回収することができる。即ち、沸騰する前にコアケースの外部へ第2熱媒体を排出する。第2熱媒体の沸騰を防ぐことで、第2熱媒体を円滑に流すことができる。第2熱媒体を円滑に流すことで、効率よく第1熱媒体の熱を回収することができる。請求項2に係る発明では、熱回収器本体に接続部材を取付けた。接続部材には、第2熱媒体導入管、上流側排出管及び下流側排出管が接続される。例えば、接続部材に第2熱媒体導入管、上流側排出管及び下流側排出管を接続した上で、熱回収器本体に接続することができる。それぞれの部品を個別に接続する場合に比べて、部品点数を削減することができる。請求項3に係る発明では、コアケースの上面又は下面に位置する第1のコーナ部から第2のコーナ部に亘って、接続部材が取付けられている。コアケースの上方又は下方の部位に接続部材を取付け、この接続部材に、第2熱媒体導入管、上流側排出管及び下流側排出管が接続される。即ち、第2熱媒体導入管、上流側排出管及び下流側排出管をコアケースの上面又は下面近傍にまとめて配置することができる。まとめて配置することで、熱回収器組立体の小型化を図ることができる。請求項4に係る発明では、接続部材は、サーモアクチュエータの基部が取付けられるサーモアクチュエータ取付部を備えている。サーモアクチュエータの取付けを容易に行うことができると共に、部品点数の削減を図ることができる。本発明の実施の形態を添付図に基づいて以下に説明する。なお、図面は符号の向きに見るものとする。先ず、本発明の実施例1を図面に基づいて説明する。図1に示されるように、排熱回収装置10は、排気ガスを導入する導入口11と、この導入口11の下流に接続され導入された排気ガス第1熱媒体を下流側の2つの流路に分岐する分岐部12と、この分岐部12の下流に接続され導入口11の下流に向かって延びる第1流路13と、この第1流路13を迂回するように分岐部12から下流に向かって延びる第2流路14と、この第2流路14に設けられた熱回収器組立体30と、第2流路14の下流端部から第1流路13に向かって延びる合流部16と、この合流部16及び第1流路13の下流端部が接続される部屋部17と、この部屋部17で支持されるバルブ軸18と、このバルブ軸18に支持され回動することで2つの流路を切り替えるバルブ21と、部屋部17の側方に取付けられバルブ軸18を閉じ方向へ付勢する付勢手段22と、この付勢手段22に先端が接続され冷却水第2熱媒体の温度で作動するサーモアクチュエータ23とからなる。導入口11は、分岐部12に一体的に形成されている。サーモアクチュエータ23は、基部が熱回収器組立体30に支持されている。バルブ21の詳細を次図で説明する。図2に示すように、バルブ21は、バルブ軸18にボルト25を介して固定される固定部26と、この固定部26の先端に設けられ第1流路13の下流端部13bを閉じる弁体28とからなる。弁体28は、第1流路13の下流端部13bの内周面に取付けられた着座部29に着座している。図に示す状態で、バルブ21は第1流路13を閉じている。第1流路13が閉じられていることで、導入口11から導入された排気ガスは、第2流路14図面裏面側へ向かって分岐部12内を流れる。一方、バルブ軸18を回転させることで、バルブ21は第1流路13を開く。第1流路13が開かれている場合は、導入口11から導入された排気ガスは、第1流路13を流れる。図1に戻って詳細に説明する。第1流路13が閉じられている場合は、導入口11から導入された排気ガスは、分岐部12を通って第2流路14へ向かう。第2流路14には、熱回収器組立体30が設けられており、排気ガスは熱回収器組立体30内の冷却水との間で熱交換を行う。熱交換を行った排気ガスは、合流部16を介して部屋部17に流れ、外部へ排出される。熱回収器組立体30を流れる冷却水が所定の温度を超えると、サーモアクチュエータ23内のワックスが膨張する。ワックスが膨張することで、サーモアクチュエータ23の先端部23aが、図面右方向に向かって前進する。サーモアクチュエータ23の先端部23aは、付勢手段22の付勢する力に抗して前進し、バルブ軸18を回転させる。バルブ軸18を回転させることでバルブ21が開き、排気ガスが第1流路13を流れる。熱回収器組立体30の詳細について図3以降で説明する。図3に示すように、熱回収器組立体30は、第2流路図1、符号14を形成し排気ガスとの間で熱交換を行う熱回収器本体40と、この熱回収器本体40の上面に取付けられる接続部材60と、この接続部材60に接続され熱回収器本体40に冷却水第2熱媒体を導入する第2熱媒体導入管31と、接続部材60に接続され熱回収器本体40の冷却水を排出する第2熱媒体排出管32とからなる。熱回収器本体40の詳細を次図で説明する。図4に示すように、熱回収器本体40は、略直方体のコアケース41と、このコアケース41の上流端部41aに取付けられる上流側エンドプレート42と、この上流側エンドプレート42に対向しコアケース41の下流端部41bに取付けられる下流側エンドプレート43とからなる。コアケース41の上面の内、上流側の左の角を第1のコーナ部C1とし、この第1のコーナ部C1と同じ上流側のもう一つの角を第2のコーナ部C2とし、この第2のコーナ部C2の下流側の角を第3のコーナ部C3とする。この場合に、冷却水を導入するための第2熱媒体導入口45が第1のコーナ部C1に形成され、冷却水を排出するための排出口であって上流側に形成される上流側排出口46が第2のコーナ部C2に形成され、冷却水を排出するための排出口であって下流側に形成される下流側排出口47が第3のコーナ部C3に形成されている。冷却水を排出するための第2熱媒体排出口48は、上流側排出口46と、下流側排出口47の2つの排出口からなる。即ち、第2熱媒体導入口45からコアケース41内に導入される冷却水は、上流側排出口46又は下流側排出口47のどちらかからコアケース41の外部へ排出される。コアケース41の上面の一部は、冷却水の流れを規制するために凹まされた流路規制凹部41cとされる。詳細は後述するが、流路規制凹部41cを形成することで、冷却水の流路を規制することができる。コアケース41の形状で冷却水の流路を規制するため、熱回収器本体40の部品点数を削減することができる。第2熱媒体導入口45と、上流側排出口46とは、コアケース41の上面に開けられた一つの穴41dを仕切ることで形成されている。想像線で示されるのは、第2熱媒体導入口45と、上流側排出口46とを仕切るための仕切り部63bである。即ち、第2熱媒体導入口45は、穴41dの、仕切り部63bよりも第1のコーナ部C1側図面下側の部位であり、上流側排出口46は、穴41dのうち、仕切り部63bよりも第2のコーナ部C2側図面上側の部位である。穴41dは略矩形状を呈する。穴41dの強度を保つために、複数の補強部49が形成されている。このような穴41dの上部に接続部材図3、符号60が取付けられる。熱回収器本体40について詳細をさらに次図で説明する。図5に示すように、コアケース41内に複数の伝熱チューブ51が収納され、これらの伝熱チューブ51内にフィン52がそれぞれ配置されている。伝熱チューブ51の両端は、エンドプレート図4、符号42,43で支持される。伝熱チューブ51内に排気ガスが流れ、伝熱チューブ51の外部を流れる冷却水が温められる。冷却水が温められることで、伝熱チューブ51内を流れる排気ガスの温度は下がる。コアケース41の上部に取付けられる接続部材60は、コアケース41内に冷却水を導入するための第2熱媒体導入路61と、コアケース41内の冷却水を排出するための第2熱媒体排出路62とを有し、第2熱媒体導入路61と第2熱媒体排出路62は、壁部63によって仕切られている。壁部63は、第2熱媒体導入路61から第2熱媒体排出路62に向かって膨出する膨出部63aと、この膨出部63aの先端から伝熱チューブ51に向かって延び第2熱媒体導入口45及び上流側排出口46を仕切る仕切り部63bとからなる。膨出部63aを形成することで、第2熱媒体導入路61及び第2熱媒体導入口45を広くしつつ、接続部材60をコンパクトにすることができる。接続部材60をコンパクトにすることで、熱回収器本体40の上方に配置することができる。即ち、熱回収器本体40の幅に対して、接続部材60が略重なるよう、接続部材60を配置することができる。加えて、壁部63を伝熱チューブ51に略接触する位置まで延ばすことで、第2熱媒体導入口45及び上流側排出口46を仕切る仕切り部63bとした。壁部63を延ばして形成するため、部品点数の削減を図ることができる。また、仕切り部63bを伝熱チューブ51に略接触させることで、第2熱媒体導入口45から導入された冷却水を、伝熱チューブ51の下端まで流すことができる。即ち、仕切り部63bは、冷却水の流路を規制する規制部の役割も果たす。また、接続部材60の縁部64の形状は、コアケース41の縁部41eの形状に合わせて形成され、接続部材60の縁部64をコアケース41の縁部41eに嵌合させることができる。嵌合することで、熱回収器本体40に対して、接続部材60を容易に位置決めすることができる。また、熱回収器本体40に対して接続部材60を溶接する際に、接続部材60が固定され、溶接作業を容易に行うことができる。熱回収器組立体図3、符号30の詳細について次図で説明する。図6に示すように、熱回収器組立体30の第2熱媒体排出管32は、下流側排出口47から接続部材60までを繋ぐ下流側排出管33と、接続部材60から外部へ向かって延びる上流側排出管34とからなる。接続部材60は、第2熱媒体導入管31の一端が接続される導入管接続口66と、この導入管接続口66から第2熱媒体導入口45までを接続する第2熱媒体導入路61と、この第2熱媒体導入路61の下流側に形成されサーモアクチュエータの基部図1、符号23bが取付けられるサーモアクチュエータ取付部67と、下流側排出管33の一端が接続される下流側排出管接続口68と、この下流側排出管接続口68及び上流側排出口46から上流側排出管34までを接続する三つ又状の第2熱媒体排出路62図5も合わせて参照と、上流側排出管34が接続される上流側排出管接続口69とからなる。図1も参照して、サーモアクチュエータ取付部67にサーモアクチュエータ23を取付けることで、冷却水の熱をサーモアクチュエータ23に伝えることができる。冷却水の熱がサーモアクチュエータ23に伝わることで、サーモアクチュエータ23内のワックスが膨張又は収縮する。ワックスが膨張又は収縮することで、サーモアクチュエータ23の先端部23aが前進又は後退する。即ち、サーモアクチュエータ23は、冷却水の温度によって作動する。接続部材60は、サーモアクチュエータ23の基部23bが取付けられるサーモアクチュエータ取付部67を備えている。サーモアクチュエータ23の取付けを容易に行うことができると共に、部品点数の削減を図ることができる。図6に戻り、接続部材60には、第2熱媒体導入管31、上流側排出管34及び下流側排出管33が接続される。例えば、接続部材60に第2熱媒体導入管31、上流側排出管34及び下流側排出管33を接続した上で、熱回収器本体40に接続することができる。それぞれの部品を個別に接続する場合に比べて、部品点数を削減することができる。加えて、コアケース41の上面に位置する第1のコーナ部C1から第2のコーナ部C2に亘って、接続部材60が取付けられている。コアケース41の上方の部位に接続部材60を取付け、この接続部材60に、第2熱媒体導入管31、上流側排出管34及び下流側排出管33が接続される。即ち、第2熱媒体導入管31、上流側排出管34及び下流側排出管33をコアケース41の上面近傍にまとめて配置することができる。まとめて配置することで、熱回収器組立体30の小型化を図ることができる。流路規制凹部41cは、伝熱チューブ図5、符号51の近傍の位置まで凹まされる。流路規制凹部41cを伝熱チューブの近傍の位置まで凹ませることで、冷却水の流路を規制する。下流側排出口47近傍の詳細を次図で説明する。図7に示すように、下流側排出口47に、下流側排出管33が接続されている。第2熱媒体導入口図4、符号45から導入された冷却水の一部は、上流側排出口図4、符号46から排出され、残部が下流側排出口47から排出される。冷却水の流れについて詳細を次図で説明する。図8に模式的に示すように、冷却水は、第2熱媒体導入管31及び接続部材60を通過する矢印1参照。接続部材60を通過した冷却水の一部は、矢印2で示すように、コアケース41の上流側を下に向かって流れる。冷却水の残部は、矢印3で示すように、伝熱チューブ51に沿って下流に向かって流れる。コアケース41の上流側を流れる冷却水は、矢印4で示すように、伝熱チューブ51の下端を通過して上方に向かって流れ、矢印5で示すように、接続部材60に向かって排出される。一方、下流に向かって流れる冷却水は、矢印6で示すように伝熱チューブ51間及び外側を流れ、下流側排出管33に向かって流れる。矢印7で示すように下流側排出管33を通過し、接続部材60で上流側を通過した冷却水と合流する。合流した冷却水は、矢印8で示すように上流側排出管34を通過する。第2熱媒体導入口から導入された冷却水矢印1のうち、一部は上流側排出口に向かって流れる矢印2,4,5。第2熱媒体導入口及び上流側排出口が共にコアケース41の上流端部に設けられているため、冷却水の流路は短い。冷却水の流路が短いことで、沸騰の生じやすい上流側では、沸騰が生じる前に冷却水をコアケース41の外に排出することができる。一方、第2熱媒体導入口から導入された第2熱媒体の残部は、下流側排出口に向かって流れる矢印3,6。コアケースの上流端部から導入した冷却水を、コアケース41の下流端部から排出するため、十分に排気ガスの熱を回収することができる。即ち、沸騰する前にコアケース41の外部へ冷却水を排出する。冷却水の沸騰を防ぐことで、冷却水を円滑に流すことができる。冷却水を円滑に流すことで、効率よく排気ガスの熱を回収することができる。このような熱回収器組立体の別実施例について次図で説明する。次に、本発明の実施例2を図面に基づいて説明する。図9は実施例2の熱回収器組立体の平面図を示し、上記図3に対応させて表している。図9に示されるように、熱回収器本体70に、第2媒体導入管71と第2媒体排出管72とが接続されている。即ち、実施例2に係る熱回収器本体70は、接続部材図3、符号60を介さずに、第2媒体導入管71及び第2媒体排出管72が接続されている。熱回収器本体70は、コアケース73の上流端部73aに第2熱媒体導入口74が設けられている。また、冷却水を排出する第2熱媒体排出口75は、コアケース73の上流端部73aに設けられた上流側排出口76と、コアケース73の下流端部73bに設けられた下流側排出口77とからなる。このような熱回収器本体70を用いた場合も、冷却水が沸騰する前にコアケース73の外部へ冷却水を排出する。冷却水の沸騰を防ぐことで、冷却水を円滑に流すことができる。冷却水を円滑に流すことで、効率よく排気ガスの熱を回収することができる。このような熱回収器組立体のさらなる別実施例について次図で説明する。次に、本発明の実施例3を図面に基づいて説明する。図10は実施例3の熱回収器組立体の平面図を示し、上記図3に対応させて表している。図10に示されるように、熱回収器本体80に、第2媒体導入管81と第2媒体排出管82とが接続されている。即ち、実施例3に係る熱回収器本体80は、接続部材図3、符号60を介さずに、第2媒体導入管81及び第2媒体排出管82が接続されている。熱回収器本体80は、コアケース83の上流端部83aの側面に第2熱媒体導入口84が設けられている。また、冷却水を排出する第2熱媒体排出口85は、コアケース83の上流端部83aの側面に設けられた上流側排出口86と、コアケース83の下流端部83bの側面に設けられた下流側排出口87とからなる。なお、伝熱チューブは、冷却水第2熱媒体の流れ方向に沿って配置される。即ち、実施例1では鉛直方向に向かって配置された伝熱チューブ図5参照が、実施例3では水平方向に向かって配置される。このような熱回収器本体80を用いた場合も、冷却水が沸騰する前にコアケース83の外部へ冷却水を排出する。冷却水の沸騰を防ぐことで、冷却水を円滑に流すことができる。冷却水を円滑に流すことで、効率よく排気ガスの熱を回収することができる。尚、本発明に係る熱回収器本体及び熱回収器組立体は、EGRExhaustGasRecirculationクーラにも適用することができ、これらのものに用途は限定されない。"