"中央部分が外側に膨出された形状を有する外装カバーと、前記外装カバーに少なくとも片面が覆われたディスプレイユニットと、複数のセルで構成されたハニカム構造に配列され前記外装カバーの縁から離れた範囲の内壁に一体に成型されたリブと、を備えることを特徴とする電子機器。前記外装カバーは、前記内壁に沿って対角に一体に成型された補強ビードを備え、前記補強ビードは、前記リブが接続された斜面を有することを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記リブは、前記補強ビードに接続されない領域で、前記外装カバーの内壁に対して高さが徐々に小さくなるように形成されたことを特徴とする請求項2に記載の電子機器。前記外装カバーは、前記内壁に沿って対角に一体に成型された補強ビードを備え、前記リブは、前記補強ビードよりも低く成型されることを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記外装カバーは、前記内壁に沿って対角に一体に成型された補強ビードを備え、前記リブは、前記補強ビードよりも高く成型されることを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記外装カバーは、前記内壁に沿って対角に一体に成型された補強ビードを備え、前記リブ及び前記補強ビードは、前記ディスプレイユニットに対して平行な高さに成型されることを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記表示部がヒンジによって連結される本体を有し、前記本体に近い範囲に配置された前記リブは、端部が前記本体に向かって垂直に延びており、その高さが前記外装カバーの内壁の表面まで徐々に小さくなっていることを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記表示部がヒンジによって連結される本体を有し、前記リブは、前記ヒンジの回動軸心に対して垂直な方向に延びる縦リブを含むハニカム構造に配列されていることを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記外装カバーは、前記ディスプレイユニットの外周に対峙するサポートを一体に備え、前記リブは、前記サポートの手前で前記外装カバーの内壁の表面まで徐々に高さが小さくなっていることを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記外装カバーは、側壁から離れた位置に前記ディスプレイユニットの外周に対峙するサポートを一体に備え、前記リブは、前記サポートを貫通して前記側壁まで延びていることを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記外装カバーは、導電性材料で成型され、無線通信用のアンテナを前記表示部の内側に配置するために前記回動端側角部どうしの間の部分が開放されており、非導電性の補助カバーが装着されることを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記外装カバーは、前記内壁に沿って対角に一体に成型された補強ビードを備え、前記補強ビードは、平行に少なくとも2本ずつ設けられ、前記外装カバーの中央部で同じ高さで交差することを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記リブは、平行に配置された前記補強ビードの外側の範囲に配置されることを特徴とする請求項12に記載の電子機器。前記リブは、平行に配置された前記補強ビードどうしの間の範囲にも配置されることを特徴とする請求項13に記載の電子機器。前記リブは、平行に配置された前記補強ビードどうしの間の範囲にも配置され、前記補強ビードの端に面したリブの端部は、前記外装カバーの内壁の表面まで高さが徐々に小さくなっていることを特徴とする請求項13に記載の電子機器。ところで、ノートブック型コンピュータを薄型化及び軽量化するためにディスプレイユニット側の筐体を金属製にしたいが、金属製にするとディスプレイユニット側に内蔵するアンテナの感度が低下してしまうので、開口部を設けなければならなくなることが特許文献1に記載されている。このとき、特許文献1は、開口部を設けることによってディスプレイモジュールを保護するための強度が低下してしまうことを指摘している。また、外装カバーとしての装飾的な機能も満たす必要があるから、ディスプレイユニット側の筐体を単体で構成することによって薄型化及び軽量化を図るのは、これ以上困難であると特許文献1では判断した。その結果、特許文献1において、ディスプレイユニット側の筐体は、構造体としての機能と外装カバーとしての機能とを分離し、前者を上部筐体、後者を化粧カバーとしている。しかしながら、ディスプレイユニットを保護する筐体を機能に合わせて上部筐体と化粧カバーとの2つの部品に分けて構成すると、その分だけ製造工程や品質管理工程が増えるため、コストが増加する。また、ノートブック型コンピュータは、使用される際に表示部が回動される。このとき、表示部の左右どちらかに偏った位置を掴んで片手で回動操作されることが多い。そして、表示部に設けられるディスプレイユニットが大きくなると、これを任意の角度に保持するためのヒンジの摩擦抵抗も大きくなる。したがって、表示部は、厚み方向に外部から加わる押圧荷重のほかに、回動させるときに加わる捻れに対しても、十分な強度を有している必要がある。特許文献1の場合、ノートブック型コンピュータは、上部筐体にハニカム構造のサブブリッジを備えている。しかし、この上部筐体は、サブブリッジがハニカム構造であってもその内側が開口になっているため、ハニカム構造の本来の捻れ剛性が十分に発揮されない。そこで、本発明は、表示部側の筐体の部品点数及び重量を増やすことなく、押圧荷重及び捻れ荷重に対して剛性の高い筐体を備える電子機器を提供する。本発明の一実施形態の電子機器は、外挿カバーとディスプレイユニットとリブとを備える。外装カバーは、中央部分が外側に膨出された形状を有する。ディスプレイユニットは、外装カバーに少なくとも片面が覆われる。リブは、複数のセルで構成されたハニカム構造に配列され外装カバーの縁から離れた範囲の内壁に一体に成型する。本発明の一実施形態の電子機器は、部品点数及び重量を増やすことなく、外部からの押圧及び捻れに対して表示部側の筐体の剛性を高くすることができる。本発明の第1の実施形態の電子機器1は、図1から図9を参照して説明される。図1に示された電子機器1は、ノートブック型のポータブルコンピュータであって、本体2に対して表示部3がヒンジ4で連結されている。なお、この明細書において、電子機器1を利用者側から見て手前を前、奥側を後、上、下、左、右をそれぞれ定義する。また、本体2に対して表示部3が重ね合わされた状態を閉姿勢、本体2に対して表示部3が縦起こされた状態を開姿勢P1と呼び、閉姿勢にすることを閉じる、開姿勢P1にすることを開くと表現することもある。図1に示すように本体2は、この外殻を構成する第1筐体20の上面21に、入力手段であるキーボード5を装備している。表示部3は、ディスプレイユニット6の一例である液晶ディスプレイを内蔵している。ディスプレイユニット6として液晶ディスプレイのほかに、有機エレクトロルミネッセンスディスプレイ、プラズマディスプレイ、表面電動型電子放出素子ディスプレイ等を採用することができる。また、ディスプレイユニット6の表面から入力操作を行えるようにする入力手段として、例えば、デジタイザやタッチパネルを表示部3に組み込んでも良い。ヒンジ4は、本体2と表示部3とを連結し、表示部3の重量に応じた回動抵抗を有している。したがって、本体2に対してある角度に表示部3を回動させると、表示部3は、その角度に保持される。表示部3は、第2筐体を構成する外装カバー31とマスク32とを備える。外装カバー31は、表示部3に内蔵されるディスプレイユニット6の背面6aを覆っている。マスク32は、ディスプレイユニット6の表示領域に対応する開口部321を有しており、ディスプレイユニット6の外周縁部61を表側から覆っている。外装カバー31は、ディスプレイユニット6を保持するためのサポート311を左右の側壁31Aよりも内側に有している。このサポート311は、図2に示すように、数箇所に分散して配置されている。また、外装カバー31は、開姿勢P1において下端となるヒンジ側角部31Bに、ヒンジ4を直接的に固定する基部312を有している。そして、開姿勢P1において上端となる外装カバー31の回動端31Cは、回動端側角部31Dの間の部分が開放されている。この部分の近くには、無線通信用のアンテナが配置される。また、開放された部分を外装カバー31の外面に沿って覆うための補助カバー33を固定するためのステム313を数箇所に有している。なお、無線通信用のアンテナを配置するとともに、赤外線通信用のポートを配置しても良い。図2に示すように、外装カバー31は、内壁31E側にリブ314,314aおよび補強ビード315を備える。リブ314,314aは、正六角形の複数のセルHで構成されるハニカム構造に配列されている。一つ一つのセルHは、ヒンジ4の回動軸心Rに対して垂直な方向に延びる縦リブ314aを含んでいる。なお、以降、本明細書中において縦リブ314aと言及しない限りリブ314とは、斜めに配置されるリブ314も縦リブ314aも含むものとする。また、補強ビード315は、断面形状が台形でリブ314よりも幅広であり、2本ずつが平行に設けられている。補強ビード315は、両方のヒンジ側角部31Bの近傍からこのヒンジ4に対して外装カバー31の対角の回動端側角部31Dの近傍まで斜にそれぞれ延びており、中央部31Fで互いに交差している。また、本実施形態ではさらに、回動軸心Rと平行に回動端31C側に配置される補強ビード316を1つ備えている。この補強ビード316の端部は、対角線に沿う方向に配置される補強ビード315と接続されている。ハニカム構造のリブ314は、2本ずつ平行に設けられた補強ビード315の外側の領域を埋めるように配置される。つまり、回動端31C側の補強ビード316および対角線に沿って延びる補強ビード315で囲われる上側領域A1、外装カバー31の左右の側壁31Aおよび対角線に沿って延びる補強ビード315で囲われる右側領域A2および左側領域A3、外装カバー31の本体2寄りの縁31Gおよび対角線に沿って延びる補強ビード315で囲われる下側領域A4のこれら4つの領域に、互いに連続性のあるパターンでハニカム構造のリブ314が配置されている。各リブ314および補強ビード315,316は、図3および図4に示すように外装カバー31に対して一体に成型されており、内壁31Eの厚みよりも大きい高さを有している。図3に示すように見た目上ではほとんど分からないが、図4に示すようにリブ314は、補強ビード315,316よりもわずかに低く成型されている。具体的には、リブ314のほうが補強ビード315,316よりも0.1mm程度低い。また、図3においてほとんど分からないが、外装カバー31は、図5に模式的に示すように中央部31Fが外側に向かって膨出しており、全体的になだらかな曲面を形成している。このとき、リブ314および補強ビード315,316は、ディスプレイユニット6に対して平行な高さに成型される。つまり、中央部31F寄りのリブ314および補強ビード315は、本体2側および回動端31C側のリブ314および補強ビード315,316よりも高い。このとき、対角方向に渡された補強ビード315は、電子機器1が閉姿勢であるときに外装カバー31の外側から加わる面荷重を受けることを主目的とし、ハニカム構造のリブ314は、外装カバー31の捻れ剛性を高めることを主目的としている。したがって、図6に示すように、補強ビード315をディスプレイユニット6に対して平行な高さに成型し、リブ314を外装カバー31の内壁31Eに沿って平行な高さに成型しても良い。また、外装カバー31に外側から加わる面荷重が、ディスプレイユニット6に対して応力が集中して点荷重となって加わらないように、リブ314および補強ビード315の高さをディスプレイユニット6の背面6aに平行に設定している。したがって、図7に示すように、リブ314の高さが補強ビード315,316よりも高く設定されていても良い。また、全体的に外装カバー31が湾曲した場合に、どの部分がディスプレイユニット6に接しても良いように、図8に示すように、リブ314と補強ビード315,316との高さを同じ高さに設定しても良い。さらに、本実施形態の外装カバー31の細部の説明をする。この外装カバー31は、ディスプレイユニット6を保持する。したがって、外装カバー31は、ディスプレイユニット6を保持するためのサポート311が一体に成型されている。サポート311は、図9に示すように、左右のヒンジ側角部31Bからヒンジ4の回動軸心Rに対して垂直に延びる側壁31Aよりもわずかに内側となる複数個所に配置される。各サポート311は、ディスプレイユニット6の固定部や支持部が設けられた外周縁部61に対峙するように配置される。側壁31Aとサポート311の間には、表示部3の回動端31C側に設置されるアンテナに接続されたリード線が配線される。外装カバー31の側壁31Aの近傍に配置されたリブ314は、図9に示すようにサポート311の手前で外装カバー31の内壁31Eの表面まで徐々に高さが小さくなっている。また、補強ビード315,316と隣接しているリブ314は、図10,図11,図12に示すようにハニカム構造のパターンを維持したまま、断面形状が台形に形成された補強ビード315,316の斜面315a,316aにも形成されている。補強ビード315どうしが交差する部分は、図11に示すように、ヒンジ側角部31Bから回動端側角部31Dまで一続きに設けられている。したがって、補強ビード315は中央部31Fで互いに横切るように接続されている。下側領域A4で本体2に近い位置に配置される縦リブ314aは、端部が本体2に向かって垂直に延びている。また、本体2に近い位置にセルHを構成するリブ314は、本体2側に近づくにつれて高さが外装カバー31の内壁31Eの表面まで徐々に小さくなるように形成されている。以上のように構成された電子機器1は、ハニカム構造に配列されたリブ314とヒンジ側角部31Bから対角の回動端側角部31Dへ延びる補強ビード315とが、外装カバー31の内壁31Eに外装カバー31と一体に成型されている。そして、外装カバー31に加わる荷重のうち、外側から加わる面荷重を主に補強ビード315,316で受け、表示部3を開け閉めするなど回動させるときに加わる捻れ力を主にハニカム構造に配列されたリブ314で受ける。ハニカム構造に配列されたリブ314は、外装カバー31に一体に成型されており、各セルHの内側は、外装カバー31の内壁31Eで塞がっている。したがって、電子機器1の表示部3の筐体を構成する外装カバー31は、表示部3の厚み方向に部品点数を増やすことなく薄くすることができ、かつ、表示部3に加わる面荷重や捻れ力に対する堅牢性を向上させることができる。また、補強ビード315,316に接続されないリブ314の最外周は、内壁31Eの表面になだらかに接合している。そのため、リブ314に伝わる応力が、ハニカム構造の最外周に集中しない。また、この外装カバー31は、例えば、アルミニウムやマグネシウム、チタンなど軽金属を主部とする合金をダイキャスト成型することによって製造される。成型のための材料は、外装カバー31の回動端31C側から供給され、成型中の材料の流れは、縦リブ314aに沿う方向に設定される。上側領域A1、右側領域A2、左側領域A3、下側領域A4のいずれにおいても、補強ビード315,316に隣接するリブ314は斜面315a,316aにつながっており、補強ビード315に接続されないリブ314はすべて外装カバー31の内壁31Eの表面に対して高さが徐々に小さくなるように形成されている。したがって、ダイキャスト成型の際に材料が補強ビード315やリブ314に沿って流れやすい。外装カバー31は、中央部31Fが外側に向かってわずかに膨出した曲面に形成されている。そして、補強ビード315の高さは、ディスプレイユニット6と平行に設けられる。したがって、外装カバー31の中央部31Fにおける厚み方向の強度は、外周部における厚み方向の強度よりも高い。電子機器1が閉姿勢であるときに外装カバー31の中央部31Fに外側から押さえつける荷重が加わった場合、中央部31Fが容易に撓まない。この外装カバー31は、導電性の合金で作られるが、その回動端31C側が開放されている。したがって、回動端31C側に無線通信用のアンテナを設置することで、導電性の金属材料を外装カバー31に用いることによる制約を受けない。本発明の第2の実施形態の電子機器1は、図13から図18を参照して説明される。第1の実施形態の電子機器1の構成と同じ機能を有する構成は、各図中において同一の符号を付し、その説明を省略する。この第2の実施形態の電子機器1は、外装カバー31の内壁31Eにハニカム構造に配列されるリブ314を設ける範囲が第1の実施形態の電子機器1と異なっている。第2の実施形態の電子機器1のそれ以外の構成は、第1の実施形態の電子機器と同じであるので、電子機器1の全体の説明は、第1の実施形態の図1およびその説明を参酌する。この電子機器1の外装カバー31は、図13に示すように、上側領域A1、右側領域A2、左側領域A3、下側領域A4にハニカム構造に配列されたリブ314を有している他に、平行に配置された補強ビード315の間の対角線上領域A5にもハニカム構造に配列されたリブ314を有している。対角線上領域A5に配列されるリブ314は、他の上側領域A1、右側領域A2、左側領域A3、下側領域A4に配列されたリブ314と互いに連続するパターンで配列される。したがって、内壁31Eの全域にわたって均質なハニカム構造に配列されたリブ314と、対角方向に沿って配置された補強ビード315とが、合成された複合構造をなしている。そして、本実施形態では図14に示すように、補強ビード315が互いに交差する部分の対角線上領域A5側に形成されたリブ314と上側領域A1、右側領域A2、左側領域A3、下側領域A4側に形成されたリブ314とは、ちょうど一つのセルHで補強ビード315の4つの交差部をそれぞれ囲うように配列されている。つまり、ハニカム構造のセルHの大きさおよび補強ビード315の間隔は、補強ビード315の交差部が各々一つのセルHに収まるように設定されている。また、対角線上領域A5の回動端側角部31Dに近い側のリブ314は、図15に示すように、回動端31C側に沿って設けられた補強ビード316の延長線上まで設けられている。そして開姿勢P1のときに上端に並ぶリブ314は、補強ビード316の上端側の斜面と同じ面に沿って、内壁31Eの表面まで高さが徐々に減少するように形成されている。これと同様に、対角線上領域A5のヒンジ側角部31Bに近い側のリブ314は、図16に示すように、本体2寄りの下側領域A4のリブ314と同じ位置まで設けられ、リブ314の高さも、下側領域A4のリブ314と同じ減少率で、内壁31Eの表面まで高さが徐々に減少している。右側領域A2および左側領域A3のそれぞれ側壁31Aの近傍においてハニカム構造に配列されるリブ314は、図17、図18に示すように、側壁31Aの手前に配置されたサポート311を貫通して側壁31Aまで延びている。サポート331を超えて側壁31Aまでハニカム構造の同じパターンを継続させて、リブ314が設けられている。したがって、外装カバー31の捻れ剛性は、側壁31Aやサポート311も含めた分だけ高くなる。つまり、リブ314が側壁31Aまで延びていることで、外装カバーに捻れが加わった場合に、応力を側壁31Aやサポート311に逃がすことができる。さらに、対角線上領域A5のヒンジ側角部31Bや回動端側角部31D寄りに設けられたリブ314、および下側領域A4で本体2寄りに設けられたリブ314は、内壁31Eの表面まで高さが徐々に減少しており、なだらかに接続されている。したがって、リブ314に伝わる応力が、ハニカム構造の最外周に集中しない。なお、いずれの実施形態においても、補強ビード315,316に隣接して設けられたリブ314によって構成されるセルHは、正六角形に満たないものもあるが、これらもハニカム構造の一部を構成するものである。"