筐体と、前記筐体内に配置された入力装置及び表示パネルと、前記筐体と前記表示パネルとの間に配置された弾性部材と、前記入力装置を保持し、前記筐体に固定され、前記弾性部材が変形するように前記表示パネルを前記弾性部材へ向けて押す保持部材と、を備えた電子装置。前記筐体は、互いに対向する第1及び第2カバーを含み、前記第1カバー、前記第2カバー、及び前記保持部材は、共通の部品により固定される、請求項1の電子装置。前記筐体は、前記表示パネルの平面方向の位置を規定する位置決め部を含む、請求項1又は2の電子装置。前記保持部材は、前記入力装置及び表示パネルの平面方向の位置を規定する位置決め部、前記入力装置と前記表示パネルとの間隔を規定するスペーサ部、を含む、請求項1乃至3の何れかの電子装置。前記弾性部材は、発泡部材、ゴム、及びバネ、の少なくとも一つを含む、請求項1乃至4の何れかの電子装置。前記入力装置はタッチパネルである、請求項1乃至5の何れかの電子装置。このようにタッチパネル及び表示パネルを筐体に固定するには、タッチパネルを保持する保持部材と、表示パネルに筐体に固定するための固定部材との双方が用いられる。このため、装置全体の重量が増していた。本発明は、入力装置及び表示パネルを備えつつ軽量化された電子装置を提供することを目的とする。本明細書に開示の電子装置は、筐体と、前記筐体内に配置された入力装置及び表示パネルと、前記筐体と前記表示パネルとの間に配置された弾性部材と、前記入力装置を保持し、前記筐体に固定され、前記弾性部材が変形するように前記表示パネルを前記弾性部材へ向けて押す保持部材と、を備えている。入力装置及び表示パネルを備えつつ軽量化された電子装置を提供できる。ノート型コンピュータを電子装置の一例として説明する。図1A~1Cは、本実施例のノート型コンピュータ1の説明図である。ノート型コンピュータ1は、筐体10、20を有している。筐体10、20は、2軸ヒンジHにより連結されている。筐体10は、上面11、上面11と対向する底面、を有している。上面11には、ノート型コンピュータ1を操作するためのキーボードK、タッチパッドPDが設けられている。筐体10内には、ノート型コンピュータ1の動作全体を制御するためのマザーボードが収納されている。筐体20は、正面21、正面21と対向する背面22、を有している。正面21には、表示ユニットUが設けられている。表示ユニットUは、画像を表示可能な表示パネルと、接触することにより操作可能なタッチパネルとを含んでいる。なお、タッチパネルは、抵抗膜方式、表面弾性波方式、赤外線方式、など各種方式のものを採用しうる。また、タッチペンが不要でユーザの指先と導電膜との間での静電容量の変化を利用する静電容量方式のタッチパネルを採用してもよい。また、タッチパネルの代わりに、電子ペンを利用する電磁誘導方式のペンタブレットも採用しうる。これらタッチパネル、ペンタブレットは入力装置の一例である。2軸ヒンジHは、筐体10、20を異なる2つの軸心A1、A2周りに回転可能に連結している。軸心A1、A2は直交している。軸心A1は、上面11が広がる方向と平行に延びる。軸心A2は、上面11と交差する方向に延びる。つまり、軸心A1と軸心A2とは交差する。図1Aは、筐体10の上面11に筐体20の正面21が重なった第1重畳状態を示している。図1Bは、筐体10、20が開いた開状態を示している。図1Cは、筐体10の上面11に筐体20の背面22が重なった第2重畳状態を示している。ユーザは、第1重畳状態から筐体20を軸心A1周りに回転させることにより、ノート型コンピュータ1を開状態にすることができる。ユーザは、図1Bの開状態から筐体20を軸心A2周りに回転させることより、図1Bの状態から筐体20の正面21と背面22とを反転させることができる。ユーザは、筐体20の正面21と背面22を反転させた状態で、筐体20が筐体10に重なるように軸心A1周りに回転させる。これにより、ノート型コンピュータ1は、筐体10の上面11と筐体20の背面22が対向した第2重畳状態となる。図2は、筐体20の分解斜視図である。筐体20は、カバー30、40、保持部材50、表示ユニットUを含む。保持部材50、表示ユニットUは、カバー30、40内に配置されている。カバー30、40は、それぞれ筐体20の正面21、背面22を画定する。表示ユニットUは、重ねて配置されたタッチパネルTP、表示パネルDPを含む。タッチパネルTPは、カバー30側に配置され、表示パネルDPはカバー40側に配置されている。カバー30、40は、互いに対向する第1及び第2カバーの一例である。カバー30は、タッチパネルTPを露出して表示パネルDPの視認性を確保するために、枠状に形成されている。スポンジE1は、カバー30とタッチパネルTPとの間に配置される。スポンジE1は、それぞれ直線状に延びている。スポンジE1は、両面テープや接着剤によりカバー30の内側に貼付される。スポンジE1は、タッチパネルTPの各辺に沿うように配置される。保持部材50は、枠状でありタッチパネルTPを保持する。保持部材50は、合成樹脂製である。スポンジE2は、表示パネルDPとカバー40との間に配置される。スポンジE2は、形状や大きさが異なっているが、同じであってもよい。スポンジE2は、両面テープや接着剤によりカバー40の内側に貼付される。スポンジE2は、表示パネルDPと筐体10との間に配置される弾性部材の一例である。また、スポンジE2は、発泡部材の一例である。図3は、保持部材50の外観図である。保持部材50は、合成樹脂製である。保持部材50は、枠状の基部52、基部52から外側に突出した突出部54、突出部54に形成された貫通孔55、を含む。図4は、筐体20の分解斜視図である。図4に示すように、カバー30には、複数の凹部32、34が形成されている。凹部32、34には、詳しくは後述するがネジSが貫通する貫通孔が形成されている。ネジSは、貫通孔に貫通してカバー40のネジ孔に螺合する。凹部32、34には、ネジSを覆うためのゴムGが嵌合する。ゴムGは、凹部32、34にあわせて形状が異なっている。図5~7は、図4の拡大図である。図4に示すように、カバー40には、カバー40の内面からカバー30側に突出した突片46、47が形成されている。突片46、47は、表示パネルDPの側面に当接して、表示パネルDPの平面方向の位置を規定する位置決め部の一例である。突片46は、表示パネルDPの対向する2つの短辺の一方に当接し、突片47は、表示パネルDPの対向する2つの長辺の一方に当接する。尚、突片46、47には、スポンジが固定されており、スポンジを介して表示パネルDPに当接する。突片46、47は、図5~7に示した箇所以外にも設けられている。また、カバー40にはカバー30側に突出した支持部42、44が形成されている。支持部42、44には、それぞれネジ孔43、45が形成されている。凹部32、34には、それぞれ貫通孔33、35が形成されている。複数のネジSの一部は、凹部32に形成された貫通孔33を貫通して、カバー40の支持部42に形成されたネジ孔43に螺合する。これにより、カバー30、40が固定される。また、複数のネジSの一部は、カバー30の貫通孔35及び保持部材50の貫通孔55を貫通し、カバー40の支持部44に形成されたネジ孔45に螺合する。これにより、カバー30、40、保持部材50が連結される。保持部材50の基部52には、カバー30側に突出した突部56、カバー40側に突出した突部57、保持部材50の内側に突出した支持部53、が設けられている。突部56は、基部52の縁に沿って形成されている。突部57は、基部52の縁に沿って部分的に形成されている。筐体20の組立順序について説明する。作業者は、表示パネルDPがカバー40の突片46、47に位置決めされるようにして、カバー40に貼付されたスポンジE2上に配置する。突片46、47により、表示パネルDPは、カバー40の所望の位置に容易に配置される。次に、作業者は、タッチパネルTPを保持した保持部材50を表示パネルDPに組み付ける。具体的には、作業者は、保持部材50の突部57を表示パネルDPに係合させる。次に、作業者は、スポンジE1が貼付されたカバー30をカバー40と重なるように配置し、カバー30、40、保持部材50をネジSにより固定する。次に、作業者は、ゴムGを凹部32、34に挿入する。このようにして筐体20が組み立てられる。図8A、8Bは、組立後の筐体20の断面図である。図8Aは、保持部材50の突出部54を示した断面図である。図8Bは、スポンジE2を示した断面図である。図8A、8Bに示すように、突部56、57は、それぞれ、タッチパネルTP、表示パネルDPの縁に当接して、タッチパネルTP、表示パネルDPと係合する。突部56、57は、タッチパネルTP、表示パネルDPの平面方向の位置を規定する位置決め部の一例である。支持部53は、タッチパネルTPと表示パネルDPとの間に位置する。支持部53は、タッチパネルTPと表示パネルDPとの間隔を規定するスペーサ部の一例である。タッチパネルTPは、保持部材50の支持部53により支持され突部56に係合することにより、保持部材50に保持されている。図8Aに示すネジSは、カバー30、40、保持部材50を固定している。図8Aに示すネジSは、カバー30、40、保持部材50を共通に固定する部品の一例である。保持部材50の突出部54は、カバー30の凹部34と、カバー40の支持部44とにより挟まれるようにして保持されている。これにより、筐体20の平面方向及び厚み方向での保持部材50の位置が規定されて保持部材50が筐体20に固定される。図8Aに示すように、タッチパネルTPは、カバー30と保持部材50との間で保持される。具体的には、突部56の先端とタッチパネルTPとがスポンジE1に押し付けられる。これにより、カバー30とタッチパネルTPとの間から埃等が進入することを防止されている。図8Bに示すように、スポンジE2は、カバー40の内側から若干突出したリブ49により支持されている。スポンジE2は、表示パネルDPにより潰されるようにして変形している。保持部材50が表示パネルDPをスポンジE1へ押し付けているからである。従って、表示パネルDPには、保持部材50により押される力と、この力と反対方向に作用するスポンジE2による弾性復元力とが作用する。これにより、表示パネルDPがスポンジE2と保持部材50との間でがたつくことが防止される。以上のように、保持部材50は、タッチパネルTPを保持しつつ、表示パネルDPをカバー40に押し付けることにより表示パネルDPをカバー40に固定する。図9は、本実施例の筐体20とは異なる構造を有した筐体20xの分解斜視図である。尚、筐体20xについて、筐体20と類似の箇所については類似の符号を付することによりその説明を省略する。筐体20xは、表示パネルDPxに固定される2つの固定部材60xを有している。固定部材60xは、表示パネルDPxの縁に沿うように延びた板状である。固定部材60xは、金属製である。保持部材50xは、保持部材50と異なり貫通孔55が設けられていない。筐体20xの組立順序について説明する。作業者は、表示パネルDPxに固定部材60xを固定し、固定部材60xをカバー40xに固定する。次に、作業者は、タッチパネルTPxを保持した保持部材50xを固定部材60xに組付け、ネジSx2によりカバー30xをカバー40xに固定する。これにより、筐体20xが組み立てられる。上述したように保持部材50xには、保持部材50と異なり貫通孔55が設けられていないので、ネジSx2は、カバー30xとカバー40xとを固定する。図10は、固定部材60xが固定された表示パネルDPxの外観図である。2つの固定部材60xは、表示パネルDPxの側にネジSxにより固定される。固定部材60xには、表示パネルDPxの外側に突出した突出部64xが設けられている。突出部64xには貫通孔65xが形成されている。図11A、11Bは、本実施例の筐体20とは異なる構造を有した筐体20xの断面図である。図11Aに示すように、ネジSx1が突出部64xの貫通孔65xを貫通してカバー40xの支持部44xに形成されたネジ孔45xに螺合することにより、固定部材60xはカバー40xに固定されている。図11Bに示すように、保持部材50xはタッチパネルTPxを保持しており、固定部材60xが固定された表示パネルDPxに係合している。このように、筐体20xにおいては、タッチパネルTPxを保持する保持部材50xと、表示パネルDPxをカバー40xに固定するための固定部材60xとが用いられる。本実施例のノート型コンピュータ1の筐体20においては、保持部材50が、タッチパネルTPを保持すると共に表示パネルDPをカバー40に固定している。従って、本実施例のノート型コンピュータ1の筐体20では、固定部材60xは不要である。このため、筐体20は、筐体20xと比較して軽量化されており、組立工数も減少している。筐体20xでは、作業者は、表示パネルDPxに固定部材60xをネジSxで固定した後に、更に固定部材60xをネジSx1によりカバー40xに固定する必要がある。本実施例の筐体20では、作業者は、表示パネルDPをカバー40上に配置し、タッチパネルTPを保持した保持部材50をカバー30、40と共にネジSにより固定すれば、表示パネルDPは固定される。このため、筐体20では、筐体20xと比較して使用されるネジの数が削減されている。従って、筐体20は、軽量化され、組立性が向上している。筐体20xでは、ネジSx1により固定部材60xはカバー40xに固定され、ネジSx2によりカバー30x、40xが固定される。本実施例の筐体20では、共通のネジSによりカバー30、40、保持部材50が固定される。このため、筐体20は、筐体20xと比較して使用されるネジの数が削減されている。従って、筐体20は、軽量化され、組立性が向上している。尚、ネジSの代わりに、カバー30、40、保持部材50にそれぞれ形成された孔に圧入可能なピンにより、カバー30、40、保持部材50を固定してもよい。スポンジE2の代わりにゴムやバネを用いてもよい。バネは、コイル状のバネであってもよく、板状のバネであってもよい。尚、バネやゴムの代わりにスポンジE2を用いることによって、軽量化が達成されている。以上本発明の好ましい一実施形態について詳述したが、本発明は係る特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能である。上記実施例においては、電子装置の一例としてノート型コンピュータを例に説明したが、電子装置はそれ以外であってもよい。例えば、タブレット型コンピュータ、携帯電話、携帯テレビ、電子辞書、PDA、ゲーム機、カメラ、音楽プレイヤー、ナビゲーション装置等である。また、電子装置は、このような携帯装置のみならず、据置型の電子装置であってもよい。例えば、電子装置は、デスクトップ型のコンピュータに用いられるモニタ、コンピュータが内蔵されたモニタ、テレビ、オーディオ、その他の家電製品であってもよい。