既存のピロティ型建物の柱近傍の梁下部面に複数の箱状体を並べ、あと施工アンカーボルトで固定し、前記箱状体の左右に接する箱状体の面を一体的に連結すると共に、前記箱状体の下部面に箱状体を基礎部面近くまで下方向へと次々に一体的に連結し、梁下部面より吊り下げ、前記連結した箱状体下部となる建物の基礎部分には梁と平行な平面部を設け、該平面部の上部にある箱状体の下部面に金具を取付け、該金具の頭部が、前記平面部を全方向に摺動可能であることを特徴とする建物の倒壊防止構造。基礎部分の平面部はステンレス板あるいは鋼板に硬質クロムメッキを施していることを特徴とする請求項1に記載の建物の倒壊防止構造。金具頭部形状は、半球形状に近い丸頭形状であることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の建物の倒壊防止構造。金具は角根丸頭ボルトで、ステンレス製あるいは鋼製の金具に硬質クロムメッキを施した金具であることを特徴とする請求項1から3に記載の建物の倒壊防止構造。箱状体は角形鋼管を切断した4面より成る箱状であることを特徴とする請求項1から4に記載の建物の倒壊防止構造。箱状態の連結は、ボルトとナットを用いることを特徴とする請求項1から5に記載の建物の倒壊防止構造。既存の鉄筋コンクリート造で、ピロティ型と呼ばれる1階は柱のみあるいは柱と少くない壁の組合せは、地震時の外力で偏心捩れが発生し、柱のせん断破壊により1階部分が上層階の重量により押し潰されたり、あるいは建物全体が倒壊する場合が見られるが、本発明は、既存の柱のせん断破壊が生じても、せん断破壊した柱の負担する軸力を肩代りすることで建物全体の倒壊を防ぎ、居住者を圧死から守り意匠性も考慮した構造を提供しようとするものである。図1aは、本発明の実施例1を示し、既存のピロティ型建物の全体を示し、1階の柱2の近傍へ箱状体を組んだ集合体による倒壊防止構造を施工したもので、本図は正面図、図bは図aの左側面図である。図2は、図1aの建物の倒壊防止構造の要部拡大図である。図3は、図2のA-A矢視図で、図3上で柱2の上方向と柱2の柱方向に平行に並んだステンレス板の平面部8上に、箱状体の梁3の上部より連結した最下部の箱状体5-3の位置関係を示した図である。図4は、本発明に用いる箱状体5の斜視図である。箱状体5は、4辺を鋼板で囲む、一辺の長さが250ミリの立方体で、鋼板の厚さは6ミリ、1体当たりの重さは11.7kgfである。図5は、金具10の正面図で、ねじサイズはM12である。本発明の建物への倒壊防止構造を組付けるには、図2において、先ず、梁3の下部面に取付ける箱状体5に対応する基礎部4上に無収縮モルタルのベース13を施工し、養生し、硬化を待つ。次に、梁3の下部面と箱状体5-1の間に後から無収縮モルタル12を注入するため30ミリの空間を設けて、箱状体5-1の3体をアンカーボルト7にナット14を用いて取付け、同時に箱状態同士が横方向で接する面をボルトナット6を用いて締付ける。そして、箱状体5-1の各下面に次の箱状体5-2を縦方向と横方向が、ずれないように取付け、更に次々と箱状体5を最下方の箱状体5-3まで連結し吊り下げる。次に基礎部4の上に施工した無収縮モルタルのベース13上に取付けた平行部8のステンレス板に対し、箱状体5-3の平行を調べ、アンカーボルト7に箱状体5-1を取付けたナット14で平行を調整する。アンカーボルト7は12本あり、吊り下げた30体の箱状体5と締付けているボルトナット6と金具12本の合計の重さとして荷重約375kgfが加わる。アンカーボルト1本当り31kgfの荷重が加わるが、偏荷重が加わっても、ナット14による回転調整は容易に出来る。次に箱状体5-3の下部面に設けられた孔に金具10を金具頭部11を下にして、下部より差し込み、金具頭部11は、平行部8のステンレス板に接している状態にして、図6の如く、金具10を箱状体5-3に締付ける。次に図2において、梁3の下部面と箱状体5-1の間に設けている空間部に無収縮モルタル12を注入し、梁3の下部面と箱状体5-1の上部面を密着し、養生する。無収縮モルタル12が硬化すると、箱状体の集合体は、梁3の下部面より吊り下げられた状態となる。図7は、右から左方向へ地震力Fが加わった時、柱2が破損し、箱状体5の集合体が、破損した柱2の左方向へ金具頭部11により移動した状態を示している。又、図7は、地震により柱2が破損し、箱状体の集合体が柱2の代りに軸力を受け、箱状体5-3で急激に受けた力を吸収している状態を示し、図8は、その要部拡大図である。