熱媒体が流れる媒体流路と、前記媒体流路に隣接して設けられ水蒸気が流れる容器と、前記容器内の前記媒体流路側に設けられ、水蒸気による水和反応で発熱し、加熱による脱水反応で蓄熱する蓄熱材と、前記容器内で前記蓄熱材の前記媒体流路側とは反対側に設けられ、前記蓄熱材の平均粒径よりも狭い流路を通じて水蒸気を通過させる支管部と、前記容器内で前記支管部の前記蓄熱材側とは反対側に設けられ、水蒸気が流れると共に前記蓄熱材の膨張を抑制又は吸収する主管部と、を有する化学蓄熱反応器。前記主管部は、水蒸気が流れる方向に沿って設けられ前記蓄熱材の膨張を抑制又は吸収する壁部を複数有し、水蒸気が流れる方向と直交する直交方向における複数の前記壁部の断面積が、該直交方向における前記主管部内の水蒸気の流路の断面積の5以上、20以下の大きさである請求項1に記載の化学蓄熱反応器。前記主管部は、前記直交方向における断面形状が凹凸を繰り返す形状とされた波板である請求項1又は請求項2に記載の化学蓄熱反応器。前記波板は、前記直交方向の断面形状が矩形波状である請求項3に記載の化学蓄熱反応器。前記波板は、前記直交方向の断面形状が、前記支管部と接触する頂部が丸められた波形状である請求項3に記載の化学蓄熱反応器。前記波板の前記直交方向における断面の凹から凸までの1ピッチの長さが、該直交方向における前記蓄熱材の断面の厚さの7倍以下である請求項3又は請求項4に記載の化学蓄熱反応器。前記支管部は、メッシュ状の構造体で構成されている請求項1から請求項6のいずれか1項に記載の化学蓄熱反応器。請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の化学蓄熱反応器と、前記容器に気密状態で連通され、水を蒸発させて前記容器に供給する蒸発部と、を有する化学蓄熱システム。ここで、特許文献1の化学発熱装置において、蓄熱材の水和膨張圧は数MPa程度と大きいので、隙間に挟んだ多孔質部材の圧縮変形又は崩壊を防ぐためには、多孔質部材の気孔率を低下させる80程度以下にする必要がある。しかし、多孔質部材の気孔率を低下させた場合、圧力損失が大きいため水蒸気分圧が低下し、蓄熱材の反応性が低下することになる。また、多孔質部材の熱容量が大きいため、利用可能な熱量が低下してしまうという課題がある。本発明は、上記問題を解決すべく成されたものであり、蓄熱材に供給される水蒸気の流路を確保すると共に蓄熱材の反応性の低下を抑制することができる化学蓄熱反応器及び化学蓄熱システムを得ることを目的とする。本発明の請求項1に係る化学蓄熱反応器は、熱媒体が流れる媒体流路と、前記媒体流路に隣接して設けられ水蒸気が流れる容器と、前記容器内の前記媒体流路側に設けられ、水蒸気による水和反応で発熱し、加熱による脱水反応で蓄熱する蓄熱材と、前記容器内で前記蓄熱材の前記媒体流路側とは反対側に設けられ、前記蓄熱材の平均粒径よりも狭い流路を通じて水蒸気を通過させる支管部と、前記容器内で前記支管部の前記蓄熱材側とは反対側に設けられ、水蒸気が流れると共に前記蓄熱材の膨張を抑制又は吸収する主管部と、を有する。上記構成によれば、水蒸気が、水蒸気の流路となる容器内の主管部を流れ、主管部から支管部を通って蓄熱材に到達する。そして、蓄熱材と水蒸気との水和反応により蓄熱材が発熱し、この発熱による熱量によって媒体流路内の熱媒体が加熱される。ここで、蓄熱材が水和反応により膨張したとき、主管部が蓄熱材の膨張を抑制又は吸収するので、主管部及び支管部が潰れることがなくなり、主管部から蓄熱材までの水蒸気の流路を確保することができる。さらに、支管部において、蓄熱材の平均粒径よりも狭い流路を通じて水蒸気を通過させるので、平均粒径よりも大きい蓄熱材は支管部を通過しなくなる。これにより、膨張した蓄熱材の一部が崩壊して粉末状となっても、この粉末状の蓄熱材が支管部を通って主管部側へ脱落することがなくなるので、主管部が蓄熱材で閉塞されることが抑制され、水蒸気が蓄熱材へ供給されて、蓄熱材の反応性の低下を抑制することができる。本発明の請求項2に係る化学蓄熱反応器は、前記主管部は、水蒸気が流れる方向に沿って設けられ前記蓄熱材の膨張を抑制又は吸収する壁部を複数有し、水蒸気が流れる方向と直交する直交方向における複数の前記壁部の断面積が、該直交方向における前記主管部内の水蒸気の流路の断面積の5以上、20以下の大きさである。上記構成によれば、複数の壁部によって蓄熱材の膨張が抑制又は吸収されるので、主管部が潰れるのを抑制することができる。さらに、複数の壁部の間が水蒸気の流路となり、且つ壁部の断面積の比率が主管部内の水蒸気の流路の断面積の5以上、20以下に抑えられているので、水蒸気の流路を確保すると共に水蒸気分圧の低下による反応性の低下を抑制することができる。本発明の請求項3に係る化学蓄熱反応器は、前記主管部は、前記直交方向における断面形状が凹凸を繰り返す形状とされた波板である。上記構成によれば、波板が同様の凹凸を繰り返す形状となっており、各凹部又は凸部の大きさが均等となるので、主管部の各部における蓄熱材の膨張に対する強度が同等になると共に、水蒸気の供給量も均等となる。これにより、蓄熱材の各部における水和反応状態が均一となり、熱媒体の加熱むらを抑制することができる。本発明の請求項4に係る化学蓄熱反応器は、前記波板は、前記直交方向の断面形状が矩形波状である。上記構成によれば、矩形波状の波板は、湾曲した波形に比べて支管部との接触面積が多く且つ応力集中が少ないので、水和反応により蓄熱材が膨張しとき、蓄熱材が崩壊しにくい。これにより、蓄熱材を長期間使用することができる。本発明の請求項5に係る化学蓄熱反応器は、前記波板は、前記直交方向の断面形状が、前記支管部と接触する頂部が丸められた波形状である。上記構成によれば、頂部が丸められた波形状の波板は、V字状の波板の先端頂部を支管部に接触させる構成に比べて、頂部と支管部の接触面積が多くなるので、水和反応により蓄熱材が膨張しとき、蓄熱材が崩壊しにくい。これにより、蓄熱材を長期間使用することができる。本発明の請求項6に係る化学蓄熱反応器は、前記波板の前記直交方向における断面の凹から凸までの1ピッチの長さが、該直交方向における前記蓄熱材の断面の厚さの7倍以下である。上記構成によれば、波板の直交方向における断面の凹から凸までの1ピッチの長さを、該直交方向における蓄熱材の断面の厚さの7倍以下とすることにより、蓄熱材中の最も長い水蒸気拡散距離が蓄熱材の厚さの2倍以下となる。即ち、必要とされる水蒸気の拡散距離が短くなるので、蓄熱材と水蒸気の反応を確実に行うことができ、蓄熱材と水蒸気の反応性の低下を抑制することができる。本発明の請求項7に係る化学蓄熱反応器は、前記支管部は、メッシュ状の構造体で構成されている。上記構成によれば、支管部がメッシュ状の構造体であるため、水和反応により膨張した蓄熱材の崩壊した部位の粉末脱落を防止することができる。さらに、支管部の厚さが薄くなるため、水蒸気の透過性を向上させることができる。本発明の請求項8に係る化学蓄熱システムは、請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の化学蓄熱反応器と、前記容器に気密状態で連通され、水を蒸発させて前記容器に供給する蒸発部と、を有する。上記構成によれば、化学蓄熱反応器における蓄熱材の反応性の低下が抑制されるので、化学蓄熱システムにおける熱媒体の加熱効率の低下を抑制することができる。本発明は、上記構成としたので、蓄熱材に供給される水蒸気の流路を確保すると共に蓄熱材の反応性の低下を抑制することができる。本発明の実施形態に係る化学蓄熱反応器及び化学蓄熱システムの一例について説明する。図1には、実施形態の一例としての化学蓄熱システム10の概略構成が示されている。化学蓄熱システム10は、水H2Oの蒸発、凝縮が行われる蒸発部の一例としての蒸発凝縮器12と、後述する蓄熱材30A、30Bの水和反応又は脱水反応が行われる化学蓄熱反応器の一例としての反応器20と、蒸発凝縮器12及び反応器20に接続されこれらの内部を連通させる水蒸気流路14と、を含んで構成されている。なお、本実施形態では一例として、化学蓄熱システム10を自動車図示省略に適用している。蒸発凝縮器12は、貯留した水を蒸発させて反応器20に供給する水蒸気を生成する蒸発部、反応器20から導入された水蒸気を凝縮する凝縮部、及び水蒸気が凝縮された水を貯留する貯留部としての各機能を兼ね備えている。また、蒸発凝縮器12は、内部に水を貯留した容器16を有しており、容器16内に水蒸気の凝縮用の冷媒流路17及び蒸発用のヒータ18が設けられている。冷媒流路17は、容器16内における少なくとも気相部16Aを含む部分で熱交換を行うように設けられており、ヒータ18は、容器16内における少なくとも液相部貯留部16Bを含む部分で通電により加熱を行うように設けられている。水蒸気流路14には、蒸発凝縮器12容器16と反応器20後述する反応容器22との連通、非連通を切り替えるための開閉弁19が設けられている。容器16、反応容器22、水蒸気流路14、及び開閉弁19は、互いの接続部位が気密に構成されており、これらの内部空間が予め真空脱気されている。次に、反応器20について説明する。図2A、Bに示すように、反応器20は、内部を熱媒体以後、熱媒というが流れる媒体流路の一例としての熱媒流路24、25と、熱媒流路24、25に隣接して設けられ水蒸気流路14から水蒸気が流れる水蒸気の流路となる容器の一例としての反応容器22と、反応容器22内の熱媒流路24、25側に設けられた蓄熱材30A、30Bと、反応容器22内で蓄熱材30A、30Bの熱媒流路24、25側とは反対側に設けられた支管部28A、28Bと、反応容器22内で支管部28A、28Bの蓄熱材30A、30B側とは反対側に設けられた主管部26と、を含んで構成されている。なお、以後の説明では、反応容器22において、主管部26、支管部28A、28B、蓄熱材30A、30Bの配列方向を矢印Y方向、矢印Y方向と直交し且つ水蒸気が流れる方向を矢印X方向、矢印X方向及び矢印Y方向と直交する直交方向を矢印Z方向とする。また、反応容器22内への水蒸気の流入方向、流出方向を区別する場合は、流入方向を矢印X方向、流出方向を矢印-X方向とする。ここで、図2A、Bの上下方向が矢印Y方向となっており、反応容器22内では、下側から上側へ向けて、蓄熱材30B、支管部28B、主管部26、支管部28A、蓄熱材30Aの順で積層された構成となっている。そして、反応容器22の下側に隣接して熱媒流路25が配置され、反応容器22の上側に隣接して熱媒流路24が配置されている。なお、本実施形態では一例として、X-Y面が鉛直面となるように反応器20が配置されているが、これに限らず、X-Y面が水平面となるように反応器20を配置してもよい。熱媒流路24、25は、一例として、角筒状のステンレス鋼で構成されており、熱媒が流入する扁平矩形状の流入口24A、25Aと、熱媒が流出する扁平矩形状の流出口24B、25Bとを有している。なお、流入口24A、25Aから熱媒流路24、25内への熱媒の流入を矢印Aで示しており、熱媒流路24、25内から流出口24B、25Bへの熱媒の流出を矢印Bで示している。矢印A、Bは、共に矢印X方向に沿っている。熱媒は、蓄熱材30A、30Bからの熱を加熱対象に輸送するためのものであり、本実施形態では、熱媒の一例として、自動車図示省略のエンジンオイルを用いている。なお、熱媒の他の例として、排気ガス、電気ヒータ図示省略で加熱された空気、冷却水等の流体を用いてもよく、あるいは、流体ではなく触媒を用いて、この触媒を温めるようにしてもよい。一方、反応容器22は、直方体状の容器であり、矢印X方向の一方の側壁の矢印Y方向中央部分に開口部22Aが形成されている。そして、開口部22Aには、水蒸気流路14の一端が接続されている。また、反応容器22内で開口部22Aと対向する部位には、主管部26が配置されている。図2B及び図3に示すように、主管部26は、一例として、プレス加工により矢印Z方向における断面形状Y-Z面が凹凸を繰り返す矩形波状とされた、ステンレス鋼から成る波板壁部で構成されている。具体的には、矢印Z方向に間隔をあけて直立配置された複数の側壁26Aと、矢印Z方向で1つおきに2つの側壁26Aの上端部を繋ぐ上壁26Bと、上壁26Bとずらして矢印Z方向で1つおきに2つの側壁26Aの下端部を繋ぐ下壁26Cとで構成されている。側壁26Aは、矢印X方向を長手方向、矢印Y方向を短手方向とする矩形状に形成されており、上壁26B及び下壁26Cは、矢印X方向を長手方向、矢印Z方向を短手方向とする矩形状に形成されている。そして、主管部26は、2つの側壁26Aと1つの下壁26Cとでコ字状に囲まれた上側流路27Aと、2つの側壁26Aと1つの上壁26Bとでコ字状に囲まれた下側流路27Bとを有しており、複数の上側流路27A及び複数の下側流路27Bに水蒸気が流入するようになっている。また、主管部26は、一例として、複数の側壁26A、上壁26B、及び下壁26CのY-Z面の合計断面積S1とするが、該Y-Z面における複数の上側流路27A及び下側流路27Bの合計流路断面積S2とするの10となっている。即ち、S1/S2×100=10となっている。なお、合計断面積S1と合計流路断面積S2との比率の好ましい設定範囲については後述する。図2A、Bに示すように、支管部28A、28Bは、メッシュ状の構造体の一例としてのステンレスメッシュで構成されており、蓄熱材30A、30Bの平均粒径より小さいろ過精度を有している。これにより、支管部28A、28Bでは、蓄熱材30A、30Bの平均粒径より狭い流路を水蒸気が通過する一方、平均粒径よりも大きい蓄熱材30A、30Bを通過させないようになっている。なお、ろ過精度とは、ろ過効率が50~98となる粒子径のことであり、ろ過効率とは、ある粒子径の粒子に対する除去効率である。また、支管部28Aは、主管部26の複数の上壁26Bと接触して配置されており、支管部28Bは、主管部26の複数の下壁26Cと接触して配置されている。これにより、支管部28A、28Bは、主管部26からの力を一部に集中させずに分散させ、面圧に変換する役割を担っている。蓄熱材30A、30Bは、一例として、アルカリ土類金属の酸化物の1つである酸化カルシウムCaOの成形体が用いられている。この成形体は、例えば、酸化カルシウム粉体をバインダ例えば粘土鉱物等と混練し、焼成することで、略矩形ブロック状に形成されている。また、蓄熱材30A、30Bは、反応容器22の内壁面に周囲を密着させた状態で配置挿入されている。ここで、蓄熱材30A、30Bは、水和に伴って放熱発熱し、脱水に伴って蓄熱吸熱するものであり、反応器20内では、以下に示す反応で放熱、蓄熱を可逆的に繰り返し得る構成とされている。CaOH2O⇔CaOH2この式に蓄熱量、発熱量Qを併せて示すと、CaOH2O→CaOH2QCaOH2Q→CaOH2Oとなる。なお、一例として、蓄熱材30A、30Bの1kg当たりの蓄熱容量は、1.86[MJ/kg]とされている。なお、本実施形態において、蓄熱材30A、30Bの粒径とは、蓄熱材30A、30Bが粉体の場合はその平均粒径、粒状の場合は造粒前の粉体の平均粒径、成形体の場合は成形前の造粒粉の平均粒径とする。これは、粒や成形体が崩壊する場合、前工程の状態に戻ると推定されるためである。一方、図4に示すように、主管部26では、Y-Z面における凹下壁26Cから凸上壁26Bまでの1ピッチの長さ矢印Z方向における3つの側壁26Aの幅Pが、Y-Z面における蓄熱材30A、30Bの矢印Y方向の厚さTの7倍以下、即ち、P≦7Tとなるように、1ピッチの長さPが設定されている。これは、ピッチPが大きくなると、水蒸気拡散距離Lが長くなり、水蒸気と蓄熱材30A、30Bとの反応性が低下するためである。なお、1ピッチの長さPは、次のように導出している。図4において、支管部28Bの厚さが蓄熱材30Bの厚さTに比べて薄いため、反応容器22の内壁22Bから主管部26の下壁26Cまでの距離を、蓄熱材30Bの厚さTとする。また、下壁26Cの矢印Z方向の一方の端点をC、下壁26Cの垂直二等分線M実際は面と内壁22Bとの交点をD、下壁26Cの矢印Z方向における中点をEとする。このとき、主管部26から蓄熱材30Bへ向けて拡散する水蒸気の最大距離最大水蒸気拡散距離は、線分CD=Lとなる。ここで、矢印Z方向における上壁26Bの幅と下壁26Cの幅が等しいものとすると、直角三角形CEDについて、L2=T2P/42が成立する。また、水蒸気と蓄熱材30Bとの反応性を考えると、最大水蒸気拡散距離Lは、蓄熱材30Bの厚さTの2倍以下がよい。つまり、L≦2Tであり、L2≦4T2とすることが好ましい。これら2つの式からPとTの関係をまとめると、P2≦48T2、即ちP≦7Tが得られる。次に、本実施形態の作用について説明する。図5Aに示すように、化学蓄熱システム10において反応器20に蓄熱された熱を放熱する際には、開閉弁19を開放した状態で、蒸発凝縮器12のヒータ18により液相部16Bの水を蒸発させる。そして、生成された水蒸気が水蒸気流路14内を矢印X方向に移動して、反応器20内に供給される。続いて、図6に示すように、反応器20内では、供給された水蒸気Wが主管部26の複数の上側流路27A及び下側流路27B内を流れる。そして、上側流路27A内の水蒸気Wが支管部28Aを通過して蓄熱材30Aと接触することにより、蓄熱材30Aは、水和反応を生じつつ放熱する。この熱は、熱媒流路24内を流れる熱媒によって、加熱対象に輸送される。同様に、下側流路27B内の水蒸気Wが支管部28Bを通過して蓄熱材30Bと接触することにより、蓄熱材30Bは、水和反応を生じつつ放熱する。この熱は、熱媒流路25内を流れる熱媒によって、加熱対象に輸送される。一方、図5Bに示すように、化学蓄熱システム10において反応器20の蓄熱材30A、30Bに蓄熱する際には、開閉弁19を開放した状態で、熱媒流路24、25内に熱源図示省略によって加熱された熱媒を流通させる。この熱媒によって加熱されることで、蓄熱材30A、30Bが脱水反応を生じ、この熱が蓄熱材30A、30Bに蓄熱される。このとき、蓄熱材30A、30Bから脱水された水蒸気は、支管部28A、28Bから主管部26を通り、さらに水蒸気流路14を流れて蒸発凝縮器12内に導入される。そして、蒸発凝縮器12の気相部16Aにおいて、冷媒流路17を流通する冷媒によって水蒸気が冷却され、凝縮された水が容器16の液相部16Bに貯留される。以上説明した蓄熱材30A、30Bの蓄熱、放熱について、図7に示す化学蓄熱システム10のサイクル一例を参照しつつ補足する。図7には、PT線図に示された圧力平衡点における化学蓄熱システム10のサイクルが示されている。この図において、上側の等圧線が脱水吸熱反応を示し、下側の等圧線が水和発熱反応を示している。このサイクルでは、例えば、蓄熱材の温度が410°Cで蓄熱された場合、水蒸気は50°Cが平衡温度となる。そして、化学蓄熱システム10では、水蒸気は蒸発凝縮器12図1参照において冷媒流路17の冷媒との熱交換によって50°C以下に冷却され、凝縮されて水になる。一方、ヒータ18図1参照により加熱を行うことで、該ヒータ18の温度に応じた蒸気圧の水蒸気が発生する。例えば、図7のサイクルにおいて、5°Cで水蒸気を発生させる場合、蓄熱材は315°Cで放熱することが解る。このように、内部が真空脱気されている化学蓄熱システム10では、5°C付近の低温熱源から熱を汲み上げて、315°Cもの高温を得ることができる。ここで、本実施形態の反応器20では、図6に示すように、蓄熱材30A、30Bが水和反応により膨張したとき、主管部26の上壁26Bに対して矢印Y方向下向きの押圧力F1が作用し、下壁26Cに対して矢印Y方向上向きの押圧力F2が作用するが、主管部26では、複数の側壁26Aによって押圧力F1、F2に抵抗する。これにより、蓄熱材30A、30Bの膨張が抑制又は吸収されるので、主管部26自体及び支管部28A、28Bが潰れることがなくなり、主管部26から蓄熱材30A、30Bまでの水蒸気の流路を確保することができる。また、反応器20では、支管部28A、28Bにおいて、水蒸気は通過するが平均粒径より大きい蓄熱材30A、30Bは通過しないので、膨張した蓄熱材30A、30Bの一部が崩壊して粉末状となることがあっても、この粉末状の蓄熱材30A、30Bが支管部28A、28Bを通って主管部26側へ脱落することがなくなる。これにより、主管部26が蓄熱材30A、30Bで閉塞されることが抑制され、水蒸気が蓄熱材30A、30Bへ供給されるので、蓄熱材30A、30Bの反応性の低下を抑制することができる。さらに、反応器20では、主管部26が、Y-Z面の断面形状が凹凸を繰り返す矩形波状となっており、各凹部上側流路27A又は凸部下側流路27Bの大きさが均等となっているので、主管部26の各部における蓄熱材30A、30Bの膨張に対する強度が同等になると共に、蓄熱材30A、30Bへの水蒸気の供給量も均等となる。これにより、蓄熱材30A、30Bの各部における水和反応状態が均一となり、熱媒流路24、25内の熱媒の加熱むらを抑制することができる。加えて、反応器20では、主管部26が矩形波状の波板となっており、湾曲した波形に比べて支管部28A、28Bとの接触面積が多く且つ応力集中が少ないので、水和反応により蓄熱材30A、30Bが膨張しとき、蓄熱材30A、30Bが崩壊しにくい。これにより、蓄熱材30A、30Bを長期間使用することができる。また、反応器20は、図4において、Y-Z面における凹部から凸部までの1ピッチの長さPが、蓄熱材30A、30Bの断面の厚さTの7倍以下となるように設定されているので、蓄熱材30A、30B中の最も長い水蒸気拡散距離Lが蓄熱材30A、30Bの厚さTの2倍以下となる。即ち、必要とされる水蒸気の拡散距離が短くなるので、蓄熱材30A、30Bと水蒸気の反応を確実に行うことができ、反応性の低下を抑制することができる。さらに、反応器20では、支管部28A、28Bがメッシュ状網状の構造体であるため、水蒸気を通過させつつ、水和反応により膨張した蓄熱材30A、30Bの崩壊した部位の粉末脱落を防止することができる。さらに、メッシュ状としたことにより、支管部28A、28Bの厚さが薄くなるため、水蒸気の通過性透過性を向上させることができる。加えて、反応器20では、主管部26を挟んで上下両側に支管部28A、28B、及び蓄熱材30A、30Bが設けられているので、一方側のみ蓄熱材を設ける構成に比べると、反応可能な蓄熱材が2倍存在している。これにより、水蒸気と蓄熱材CaOとの反応性がさらに向上する。このようにして、本実施形態の化学蓄熱システム10では、反応器20における蓄熱材30A、30Bの水蒸気との反応性の低下が抑制されるので、化学蓄熱システム10における熱媒の加熱効率の低下を抑制することができる。次に、反応器20において、各パラメータ主管部26の断面形状、断面積率、及びP/T1ピッチP/蓄熱材30A、30Bの厚さTと、支管部28A、28Bの種類及びろ過精度を変更したときの、蓄熱材30A、30Bと水蒸気との反応率の測定結果について、表1に示す。なお、実施例1~7は、本実施形態の反応器20として採用した構成であり、比較例1~7は、本実施形態の反応器20として採用しなかった構成である。また、表1において、強度は、蓄熱材30A、30Bの水和膨張圧により著しい圧縮変形または崩壊に至らない場合を○、そうでない場合を×で示している。断面積率は、水蒸気流れと垂直な方向Y-Z面における、波板の断面積の水蒸気流路断面積に対する割合前述のS1/S2×100となっている。ろ過精度は、蓄熱材30A、30Bの粒径よりも小さい場合を○、大きい場合を×で示している。反応率は、1回目又は1000回目の水和反応における発熱量Q図7参照の理論発熱量に対する割合となっている。表1に示すように、主管部26については、断面形状が矩形状又は十字形後述するであり、断面積率が5~20、P/Tが7以下の条件において、また、支管部28A、28Bについては、メッシュ状で且つろ過精度を満足する条件において、1000回目の反応においても良好な反応率70から90が得られ、且つ1回目の反応率と同等の反応率を得られることが分かった。ここで、本実施形態の主管部26では、一例として、断面積率が10となっており、5以上、20以下の範囲に抑えられているので、水蒸気の流路を確保すると共に水蒸気分圧の低下による反応性の低下を抑制できている。次に、本実施形態の反応器の他の実施例について説明する。なお、既に説明した反応器20を第1実施例とする。図8Aには、第2実施例としての反応器40のY-Z面が示されている。反応器40は、第1実施例の反応器20のうち、主管部26図2B参照に換えて主管部42が設けられており、その他の構成は反応器20と同様となっている。主管部42は、連続した湾曲面からなる波形であり、上側の頂部に支管部28Aが接触し、下側の頂部に支管部28Bが接触している。そして、各頂部は、共に丸められている。反応器40では、主管部42が波形となっていることから、Y-Z断面がV字状の波板の上端、下端を支管部28A、28Bに接触させる構成に比べると、支管部28A、28Bとの接触面積が多くなる。これにより、水和反応により蓄熱材30A、30Bが膨張しとき、蓄熱材30A、30Bに部分的な荷重の集中が起こりにくくなり、崩壊しにくくなるので、蓄熱材30A、30Bを長期間使用することができる。図8Bには、第3実施例としての反応器50のY-Z面が示されている。反応器50は、第1実施例の反応器20のうち、主管部26図2B参照に換えて主管部52が設けられており、その他の構成は反応器20と同様となっている。主管部52は、Y-Z面が台形状の波形であり、上面に支管部28Aが接触し、下面に支管部28Bが接触している。反応器50では、主管部52が台形状となっていることから、Y-Z断面がV字状の波板の上端、下端を支管部28A、28Bに接触させる構成に比べると、支管部28A、28Bとの接触面積が多くなる。これにより、水和反応により蓄熱材30A、30Bが膨張しとき、蓄熱材30A、30Bに部分的な荷重の集中が起こりにくくなり、崩壊しにくくなるので、蓄熱材30A、30Bを長期間使用することができる。図9には、第4実施例としての反応器60のY-Z面が示されている。反応器60は、第1実施例の反応器20のうち、主管部26図2B参照に換えて主管部62が設けられており、その他の構成は反応器20と同様となっている。主管部62は、Y-Z面が連続した十字状となっており、上端に支管部28Aが接触し、下端に支管部28Bが接触している。具体的には、図10Aに示すように、主管部62は、平板部62Aと、平板部62Aの上面、下面から上側、下側へ立設された複数の側壁62Bとを含んで構成されている。平板部62Aの上下の側壁62Bの位置は揃えられており、十字状の断面を形成している。そして、各側壁62Bの間が、水蒸気の流路となっている。反応器50では、平板部62Aの上側、下側の両方共、複数の側壁62Bの間が全て水蒸気の流路となるので、図9において、蓄熱材30A、30B全体に均等に水蒸気を供給することができる。なお、主管部62の変形例として、図10Bに示すように、主管部72を用いてもよい。主管部72は、X-Z面矢印X、Zは省略となる平板部72Aを有しており、平板部72Aの上側、下側に複数の小さな板状の凸部72Bが立設されている。複数の凸部72Bは、平板部72A上で間隔をあけて二次元配列されているため、水蒸気が流れる方向は1方向に限らない。これにより、水蒸気の移動の自由度が増加し、例えば、主管部72の中央部分のみに水蒸気が滞留することが抑制される。図11A、Bには、第5実施例としての反応器80のX-Y面、Y-Z面が示されている。反応器80は、第1実施例の反応器20のうち、反応容器22図1参照に換えて、反応容器22の半分に近い大きさの反応容器82が設けられている。反応容器82は、水蒸気の流入口82Aが形成されており、反応容器82内では、下側から順に、蓄熱材30B、支管部28B、及び主管部26が積層状態で設けられている。つまり、反応器80は、主管部26の片側のみに蓄熱材30Bを設けた構成となっている。反応器80では、主管部26を用いた場合は、第1実施形態の反応器20に比べて利用可能な水蒸気が1/2となり、水蒸気の供給効率としては低下するが、反応器20に比べて外形が小さくなるので、化学蓄熱システム10としての設置スペースを低減することができる。なお、本発明は上記の実施形態に限定されない。反応器20は、反応容器22における水蒸気の流れる方向矢印X方向と、熱媒流路24、25の熱媒が流れる方向とが、側面視で直交する配置となっていてもよい。また、ヒータ18に換えて、熱媒が流れる熱媒流路を液相部16Bに配置して水蒸気を発生させるようにしてもよい。さらに、蓄熱材30A、30Bに隣接してヒータ又は熱媒流路を配置し、蓄熱材30A、30Bを加熱して脱水反応を生じさせるようにしてもよい。また、蓄熱材30A、30Bとして酸化カルシウムを用いたが、水酸化カルシウムを用いてもよく、水和、脱水による放熱、蓄熱を行う他の化学蓄熱材を用いてもよい。さらに、上記実施形態では、蓄熱材30A、30Bとして成形体を用いた例を示したが、これに限定されず、例えば、粒状に形成された蓄熱材を反応容器22内に充填することで反応器20を構成しても良い。