下記のA~G成分を含有する速硬性組成物。Aアルカリ金属炭酸塩、アルカリ金属硫酸塩、アルカリ土類金属炭酸塩、およびアルカリ土類金属硫酸塩から選ばれる少なくとも1種以上の無機塩と、カルシウムアルミネート類とを含む速硬性混和材BポルトランドセメントC凝結調整剤D減水剤E有機繊維Fアクリル酸エステルの重合体を含む樹脂および/またはアクリル酸エステルとスチレンの共重合体を含む樹脂G水さらに、消泡剤および/または収縮低減剤を含む、請求項1に記載の速硬性組成物。請求項1または2のいずれか1項に記載の速硬性組成物と、細骨材を含むモルタル。請求項3に記載のモルタルと、粗骨材を含むコンクリート。そこで、本発明は速硬性、防水性および防水工等の作業性に優れ、かつ鋼繊維を用いなくても曲げ強度等や曲げ靱性などが高いモルタルおよびコンクリート以下コンクリート等という。と、これらに用いる速硬性組成物を提供することを目的とする本発明者は、前記目的に適う速硬性組成物を鋭意検討した結果、下記の[1]の成分を含む速硬性組成物は前記目的を達成できることを見い出し、本発明を完成させた。すなわち、本発明は、以下の[1]~[4]を提供する。[1]下記のA~G成分を含有する速硬性組成物。Aアルカリ金属炭酸塩、アルカリ金属硫酸塩、アルカリ土類金属炭酸塩、およびアルカリ土類金属硫酸塩から選ばれる少なくとも1種以上の無機塩と、カルシウムアルミネート類とを含む速硬性混和材BポルトランドセメントC凝結調整剤D減水剤E有機繊維Fアクリル酸エステルの重合体を含む樹脂および/またはアクリル酸エステルとスチレンの共重合体を含む樹脂G水[2]さらに、消泡剤および/または収縮低減剤を含む、前記[1]に記載の速硬性組成物。[3]前記[1]または[2]のいずれか1項に記載の速硬性組成物と、細骨材を含むモルタル。[4]前記[3]に記載のモルタルと、粗骨材を含むコンクリート。本発明の速硬性組成物を用いたコンクリート等は、速硬性、防水性、および防水工等の作業性に優れるとともに、ひび割れが生じにくく、圧縮強度、曲げ強度、および曲げ靱性等に優れている。なお、前記の速硬性とは、前記のマニュアルに規定する圧縮強度24N/mm2以上を発現する性能をいう。本発明の速硬性組成物は、前記のとおり、A速硬性混和材、Bポルトランドセメント、C凝結調整剤、D減水剤、E有機繊維、Fアクリル酸エステルの重合体を含む樹脂および/またはアクリル酸エステルとスチレンの共重合体を含む樹脂、並びにG水を含有する。以下に、本発明について詳細に説明する。A速硬性混和材該混和材は、前記のとおり、iカルシウムアルミネート類と、iiアルカリ金属炭酸塩、iiiアルカリ金属硫酸塩、viアルカリ土類金属炭酸塩、およびvアルカリ土類金属硫酸塩から選ばれる少なくとも1種以上の無機塩とを含むものである。以下、これらの各成分について説明する。iカルシウムアルミネート類カルシウムアルミネート類は、例えば、C12A712CaO7Al2O3、C3A3CaOAl2O3、C11A7CaF211CaO7Al2O3CaF2、NC8A3Na2O8CaO3Al2O3、アーウィン3CaO3Al2O3CaSO4、CACaOAl2O3、CA2CaO2Al2O3、およびアルミナセメント等から選ばれる少なくとも1種以上を挙げることができる。これらの中でも、CAとアルミナセメントは速硬性に特に優れるため好ましい。また、該カルシウムアルミネート類の粉末度は、ブレーン比表面積で4000cm2/g以上が好ましく、5000cm2/g以上がより好ましく、6000cm2/g以上がさらに好ましい。該値が4000cm2/g未満では速硬性が低い場合がある。また、該粉末度の上限はコストの面から15000cm2/gである。iiアルカリ金属炭酸塩該炭酸塩は、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸水素リチウム、炭酸水素ナトリウム、および炭酸水素カリウム等から選ばれる少なくとも1種以上が挙げられる。これらの中でも、炭酸リチウムは短時間での強度発現性に優れるため好ましい。該炭酸塩はカルシウムアルミネート類の水和反応を促進し、さらに石膏を併用するとコンクリート等の強度を短時間で高めることができる。該炭酸塩の粉末度は、ブレーン比表面積で3000cm2/g以上が好ましく、4000cm2/g以上がより好ましく、5000cm2/g以上がさらに好ましい。該値が3000cm2/g未満では、短時間での強度発現性が低い場合がある。また、該粉末度の上限はコストの面から15000cm2/gである。該炭酸塩の配合割合は、カルシウムアルミネート類100質量部に対し1~15質量部が好ましく、3~10質量部がより好ましく、4~8質量部がさらに好ましい。該値が1~15質量部であればコンクリート等の短時間での強度発現性が高い。iiiアルカリ金属硫酸塩該硫酸塩は、硫酸リチウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸水素リチウム、硫酸水素ナトリウム、および硫酸水素カリウム等から選ばれる少なくとも1種以上が挙げられる。これらの中でも、速硬性組成物の防湿効果に優れ減水剤の効果を安定させるため、硫酸ナトリウムが好ましく、無水硫酸ナトリウムがより好ましい。該硫酸塩の平均粒子径は、100μm以下が好ましく、5~100μmがより好ましく、10~80μmがさらに好ましい。該値が100μmを超えると、防湿効果等が低下する場合がある。なお、前記の平均粒子径とは、レーザー粒度分布測定装置を用いて測定した、全粒子の50質量が通過する粒子径をいう。該硫酸塩の配合割合は、カルシウムアルミネート類100質量部に対し2~10質量部が好ましく、3~8質量部がより好ましく、4~7質量部がさらに好ましい。該値が2~10質量部であれば防湿効果が高い。更に、前記硫酸塩の配合割合は、前記炭酸塩100質量部に対して50~200質量部が好ましく、70~200質量部がより好ましく、100~180質量部がさらに好ましい。該値が50~200質量部であれば、前記の炭酸塩によるコンクリート等の短時間での強度発現性が向上する。viアルカリ土類金属炭酸塩該炭酸塩は、炭酸カルシウムおよび炭酸マグネシウム等から選ばれる少なくとも1種以上が挙げられる。該炭酸塩の粉末度は、ブレーン比表面積で3000cm2/g以上が好ましく、4000cm2/g以上がより好ましく、5000cm2/g以上がさらに好ましい。該値が3000cm2/g未満では、長期の強度の伸びが低い場合がある。また、該粉末度の上限はコストの面から15000cm2/gである。該炭酸塩の配合割合は、カルシウムアルミネート類100質量部に対し1~10質量部が好ましく、2~8質量部がより好ましく、3~7質量部がさらに好ましい。該値が1~10質量部であれば、コンクリート等の長期強度の伸びが大きい。vアルカリ土類金属硫酸塩前記アルカリ土類金属硫酸塩は硫酸カルシウム、硫酸水素カルシウム、硫酸マグネシウム、硫酸水素マグネシウム、無水石膏、半水石膏、および二水石膏等から選ばれる少なくとも1種以上が挙げられる。これらの中で石膏が好ましく、無水石膏がより好ましく、II型無水石膏がさらに好ましい。石膏とカルシウムアルミネート類が反応してエトリンガイトが生成する結果、短時間でコンクリート等の強度が高くなる。なお、石膏は天然物のほかに、排煙脱硫石膏、リン酸石膏、チタン石膏、フッ酸石膏、精錬石膏、石膏ボート廃材等の石膏廃棄物が使用できる。該硫酸塩の粉末度は、ブレーン比表面積で4000cm2/g以上が好ましく、5000cm2/g以上がより好ましく、6000cm2/g以上がさらに好ましい。該値が4000cm2/g未満では、短時間での強度発現性が低い場合がある。また、該粉末度の上限はコストの面から15000cm2/gである。該硫酸塩の配合割合は、カルシウムアルミネート類100質量部に対し20~150質量部が好ましく、40~120質量部がより好ましく、50~100質量部がさらに好ましい。該値が20~150質量部であればコンクリート等の短時間での強度発現性が高い。速硬性混和材の配合割合は、後記のポルトランドセメント100質量部に対し10~100質量部が好ましく、20~80質量部がより好ましく、30~60質量部がさらに好ましい。なお、前記成分を含む市販の速硬性混和材としては、1太平洋マテリアル社製のFacet登録商標や2電気化学工業社製のデンカコスミック登録商標等が挙げられる。Bポルトランドセメントポルトランドセメントとしては、普通ポルトランドセメント、早強ポルトランドセメント、中庸熱ポルトランドセメント等を用いることができるが、本発明においては、短期の強度発現性等から、普通ポルトランドセメントまたは早強ポルトランドセメントを用いることが好ましい。該セメントの粉末度は、ブレーン比表面積で3000~5000cm2/gが好ましく、3100~4600cm2/gがより好ましい。該値が3000cm2/g未満では、短期の強度発現性が低い場合がある。なお、前記粉末度の調整は、ボールミルやロッドミル等の粉砕機を用いて行うことができる。本発明においてコンクリートを製造する場合、ポルトランドセメントの配合量は、コンクリート1m3あたり200~450kg/m3が好ましく、250~400kg/m3がより好ましい。C凝結調整剤該調節剤は、クエン酸、グルコン酸、酒石酸、ヘプトン酸およびこれらの塩から選ばれる少なくとも1種以上が挙げられる。これらの中でも、クエン酸、ヘプトン酸およびこれらの塩は、エトリンガイトの急激な生成を抑制することにより急結を防止できるため好ましい。また、前記の塩は、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属塩やカルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属塩から選ばれる少なくとも1種以上が挙げられる。該調整剤の配合割合は、ポルトランドセメントと速硬性混和材以下結合材という。の合計量100質量部に対し0.1~3.0質量部が好ましく、0.2~2.7質量部がより好ましく、0.5~2.5質量部がさらに好ましい。該値が0.1質量部未満ではコンクリート等が流動性を保つ時間が短く、3.0質量部を超えると強度が低下する場合がある。なお、前記凝結調整剤は、粉体の状態や水に溶かした状態のいずれも用いることができる。D減水剤該減水剤はポリカルボン酸、ナフタレンスルホン酸ホルムアルデヒド縮合物、メラミンスルホン酸ホルムアルデヒド縮合物、リグニンスルホン酸およびこれらの塩から選ばれる少なくとも1種以上が挙げられる。また、前記の塩は、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属塩やカルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属塩から選ばれる少なくとも1種以上が挙げられる。また、これらの減水剤は、減水性能や空気連行性能等によりAE減水剤、高性能減水剤、高性能AE減水剤等に分類されている。これらの減水剤の中でも、ポリカルボン酸塩を主成分とする高性能AE減水剤が、減水性能やスランプ保持性能に優れているため好ましい。該減水剤の配合割合は、結合材100質量部に対し、固形分換算で0.1~5質量部が好ましく、0.3~4質量部がより好ましく、0.5~2質量部がさらに好ましい。該値が0.1~5質量部であればコンクリート等の凝結調整が容易で、かつ強度低下のおそれがない。なお、前記減水剤は、粉体の状態や水に溶かした状態のいずれも用いることができる。E有機繊維本発明で用いる繊維は有機繊維である。本発明のコンクリート等は、有機繊維を含むため、i単位容積あたりの質量が小さい、ii曲げ強度や曲げ靱性が高い、iii乾燥収縮が小さい、iv防水工等の作業が容易である、などの利点がある。本発明で用いる繊維は、例えば、ビニロン繊維、アラミド繊維、ポリエチレン繊維、ポリプロピレン繊維、ポリビニルアルコール繊維、およびセルロース繊維等から選ばれる少なくとも1種以上が挙げられる。これらの中でも、ビニロン繊維は安価で、コンクリート等を効果的に拘束できるため好ましい。前記繊維の直径は、0.027~0.90mmが好ましく、0.45~0.90mmがより好ましく、0.50~0.70mmがさらに好ましい。該値が0.027mm未満では、コンクリート等の流動性が低下するほか繊維の引張強度が低いため張力を受けると切断され易く、0.90mmを超えるとコンクリート等の単位容積あたりの繊維の数が少なくなるため、コンクリート等を効果的に拘束できず、強度や曲げ靱性が低下するおそれがある。前記繊維の長さは、6~60mmが好ましく、20~30mmがより好ましい。該値が6mm未満ではコンクリート等を効果的に拘束できない場合があり、60mmを超えるとコンクリート等の流動性やワーカビリティが低下する場合がある。また、速硬性組成物中における有機繊維の含有率は、0.3~2.0体積が好ましく、0.5~2.0体積がより好ましく、0.8~1.7体積がさらに好ましい。該値が0.3体積未満ではコンクリート等の曲げ靱性等が低下するおそれがあり、2.0体積を超えるとコンクリート等のワーカビリティが低下するおそれがある。Fアクリル酸エステルの重合体を含む樹脂および/またはアクリル酸エステルとスチレンの共重合体を含む樹脂アクリル酸エステルの重合体を含む樹脂とは、メタアクリル酸エステルのモノマー残基の含有率が50質量以上である共重合体ただし、スチレンとの共重合体を除く。を含む樹脂を意味する。また、アクリル酸エステルとスチレンの共重合体を含む樹脂とは、アクリル酸エステルおよびスチレンのモノマー残基の含有率が50質量以上である共重合体を含む樹脂を意味する。これらの樹脂は単独で用いてもよく、また併用してもよい。ここで、メタアクリル酸エステルとして、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸-n-プロピル、メタアクリル酸-i-プロピル等が挙げられる。また、前記スチレンは、スチレンのほかに置換スチレンも含む。ここで置換スチレンとして、2-メチルスチレン、3-メチルスチレン、4-メチルスチレン、2-エチルスチレン、3-エチルスチレン、4-エチルスチレン、2-メトキシスチレン、3-メトキシスチレン、および4-メトキシスチレン等の一置換スチレンや、3、4-ジメチルスチレン、3、4-ジエチルスチレン、および4-クロロ-3-メチルスチレン等の多置換スチレンが挙げられる。なお、前記樹脂は、その他のモノマー残基として、前記モノマーと共重合可能なモノマーの残基を含んでもよい。前記樹脂の配合割合は、結合材100質量部に対し固形分換算で2~30質量部が好ましく、2.5~15.0質量部がより好ましい。該値が2~30質量部の範囲外では、コンクリート等の防水性、ワーカビリティおよび強度発現性等が低下する場合がある。G水本発明で用いる水は、速硬性組成物の強度発現性や流動性等に影響を与えないものであれば用いることができる。かかる水として、水道水、下水処理水、生コンの上澄水などが挙げられる。水/結合材の質量比は0.15~0.5が好ましく、0.3~0.45がより好ましい。該比が0.15~0.5であれば、コンクリート等の強度が高く流動性や施工性が良好である。H細骨材本発明のモルタルやコンクリートに用いる細骨材は、川砂、山砂、海砂、珪砂等の天然砂、砕砂、高炉スラグ細骨材等の人工砂、再生細骨材、およびこれらの混合物等が挙げられる。前記細骨材の配合割合は、結合材100質量部に対し50~500質量部が好ましく、100~400質量部がより好ましい。該値が50~500質量部であれば、モルタルのひび割れの発生が少なく、流動性は良好である。I粗骨材本発明のコンクリートに用いる粗骨材は、砂利、砕石、再生粗骨材、およびこれらの混合物等が挙げられる。前記粗骨材の粒径は5~25mmが好ましく5~13mmがより好ましい。また、前記粗骨材の配合割合は、結合材100質量部に対し0~500質量部が好ましく、100~250質量部がより好ましい。該値が0~500質量部であれば、コンクリートのワーカビリティ等が良好である。Jその他の成分本発明の速硬性組成物は、さらに消泡剤、収縮低減剤、膨張材、および水和熱抑制剤等の混和剤材を含んでもよい。消泡剤として、例えば、エステル系、ポリエーテル系、鉱物油系、シリコーン系等の液状または粉末状の消泡剤が挙げられる。該消泡剤の配合割合は、速硬性組成物100質量部に対し固形分換算で0.04質量部以下が好ましく、0.02質量部以下がより好ましい。該値が0.04質量部を超えると速硬性組成物の水和を阻害するおそれがある。収縮低減剤として、例えば、低級アルコールのアルキレンオキシド付加物、グリコールエーテルアミノアルコール誘導体、ポリエーテル、アルキレンオキシド共重合体、およびポリオキシアルキレンアルコールエーテルと無機フィラーの混合物等から選ばれる少なくとも1種以上が挙げられる。該収縮低減剤の配合割合は、速硬性組成物100質量部に対し固形分換算で2.0質量部以下が好ましく、0.5~1.0質量部がより好ましい。該値が2.0質量部を超えると速硬性組成物の水和を阻害するおそれがある。また、膨張材として、石灰系やカルシウムスルホアルミネート系を挙げることができる。該膨張材の配合割合は、コンクリート1m3あたり10~40kgが好ましく、20~30kgがより好ましい。該値が10kg未満では膨張量が低く、40kgを超えると膨張量が過大になる場合がある。水和熱抑制剤として、例えば、デキストリン、化工デンプン、ホウ酸等から選ばれる少なくとも1種以上が挙げられる。該水和熱抑制剤は、速硬性組成物の水和熱を抑制して収縮ひび割れを低減する効果がある。該水和熱抑制剤の配合割合は、速硬性組成物100質量部に対し0.01~0.3質量部が好ましく、0.05~0.2質量部がより好ましく、0.1~0.15がさらに好ましい。該値が0.01~0.3質量部であれば、凝結を遅延させることなく、水和熱を抑制することができる。また、本発明の速硬性組成物は、速硬性等が阻害されない範囲で、さらにフライアッシュ、石炭灰、シリカフューム、石灰石等の混和材や混合材を含んでもよい。本発明のコンクリート等の混練方法や混練機は特に限定されない。混練機として、例えば、オムニミキサ、パン型ミキサ、二軸練りミキサ、傾胴ミキサ等を用いることができる。そして、本発明のモルタルの圧縮強度は、混練後3時間で15N/mm2以上となり、また本発明のコンクリートの圧縮強度と曲げ強度は、それぞれ24N/mm2以上および4.5N/mm2以上になる。したがって、本発明の速硬性組成物は、鋼橋、RC橋、PC橋、およびRCPC中空床版橋の床版の補修等のほか、工期の短縮や緊急工事などの超速硬性と高強度が要求される用途に好適である。以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されない。1.使用した材料A速硬性混和材;商品名Facet太平洋マテリアル社製該混和材は、本発明の速硬性組成物に含まれる速硬性混和材に相当するものである。Bポルトランドセメント;普通ポルトランドセメントブレーン比表面積3200cm2/g、太平洋セメント社製C凝結調整剤:クエン酸小野田ケミコ社製D減水剤;商品名マイテイ150登録商標、花王社製E有機繊維E-1ビニロン繊維A:φ0.20×18mmクラレ社製E-2ビニロン繊維B:φ0.66×30mmクラレ社製E-3アラミド繊維:φ0.50×20mm帝人プロダクツ社製F樹脂F-1アクリル酸エステルの重合体を含む樹脂;アクリル系樹脂日本合成化学工業社製F-2アクリル酸エステルとスチレンの共重合体を含む樹脂;アクリルスチレン系樹脂日本合成化学工業社製F-3スチレンブタジエン系樹脂太平洋マテリアル社製G水:水道水H細骨材:川砂茨城県結城産I粗骨材:砕石栃木県佐野産2.試験方法フロー値、凝結時間、圧縮強度、作業性前記の材料を用い、後記の表1に示す配合に従ってモルタルを調製した。なお、混練機はホバートミキサーを用いた。また、圧縮強度等の各物性の測定は、以下に示すJISに従って行った。1~4の結果を表2に示す。1フロー値15回の落下運動を行わなかった以外は、JISA5201セメントの物理試験方法11.フロー試験に準じて、フロー値を測定した。2凝結時間JISA5201セメントの物理試験方法に準じて、凝結時間を測定した。3圧縮強度JISA5201セメントの物理試験方法に準じて、材齢3時間の圧縮強度を測定した。4作業性ブリーディングが全く生じなかったものを◎、若干生じたものを○、多量に生じたものを△で示した。表2から、本発明のアクリルスチレン系樹脂およびアクリル系樹脂を用いたモルタル実施例1、2は、樹脂を含まないモルタル比較例1やスチレンブタジエン系樹脂を含むモルタル比較例2と比べて以下のことが言える。1フロー値実施例1、2のフロー値約180mmは、比較例2約165mmよりも高く、樹脂を含まない比較例1と同等である。したがって、本発明のモルタルは流動性に優れている。2凝結時間実施例1、2の凝結時間は、始発約50分、終結約80分ともに比較例2始発:81分、終結:108分より短く、樹脂を含まない比較例1始発:34分、終結:59分に近い値である。したがって、本発明のモルタルは凝結への樹脂の影響が少ない。3圧縮強度実施例1、2の材齢3時間における圧縮強度約15N/mm2は、比較例1約12N/mm2や比較例2約11N/mm2よりも高い。したがって、本発明のモルタルは短時間における強度発現性に優れている。4作業性実施例1はブリーディングが生じず、実施例2では若干生じた程度である。これに対し比較例2はブリーディングが多量に生じている。したがって、本発明のモルタルは材料分離がないか、または少ないため、作業性に優れている。3.試験方法スランプ、圧縮強度、静弾性係数、曲げ強度、曲げ靱性係数前記の材料を用い、後記の表3に示す配合に従ってコンクリートを調製した。なお、混練機は水平二軸ミキサーを用いた。また、圧縮強度等の各物性の測定は、以下に示すJISに従って行った。1~3の結果を表4に示す。1スランプJISA1101コンクリートのスランプ試験方法に準じて測定した。2圧縮強度と静弾性係数φ100×200mmのサミットモールドを用いて、JISA1108コンクリートの圧縮強度試験方法に準じ、材齢3時間、1日および7日における圧縮強度を測定した。また、JISA1149コンクリートの静弾性係数試験方法に準じて、材齢1日と7日における静弾性係数を測定した。3曲げ強度と曲げ靱性係数100×100×400mmの鋼製型枠を用いて、JISA1106コンクリートの曲げ強度試験方法とJSCE-G552-2010鋼繊維補強コンクリートの曲げ強度および曲げタフネス試験方法に準じ、それぞれ、材齢1日と7日の曲げ強度および曲げ靱性係数を測定した。表4から、本発明のコンクリート実施例3~5は、繊維を含まないコンクリート比較例3や鋼繊維を含むコンクリート比較例4、5と比べて以下のことが言える。1スランプ実施例3~5のスランプ8.0~12cmは、鋼繊維を含む比較例46cmおよび比較例58cmよりも比較的大きく、ワカビリティ等が良好である。2強度実施例3~5の材齢3時間における圧縮強度24.3~25.0N/mm2は、前記マニュアルに規定された24N/mm2以上を満たし、速硬性に優れている。また、実施例3~5の曲げ強度は鋼繊維を含む比較例4、5と同等であるから、本発明のコンクリートは軽量であることと合わせて、鋼繊維を含むコンクリートよりも有用性が高いと言える。4.その他防水性実施例5のコンクリートを、φ150×300mmの型枠を用いて成形後、20°Cで7日間気中養生して、φ150×300mmの供試体を作製した。次に、該供試体を高さ方向に3等分してφ150×100mmの供試体を作製した。さらに、該供試体の上面中央部付近に、φ18×350mmのプラスチック管をエポキシ接着剤により接着した後、該プラスチック管に水を300mmの高さまで注水した。また、注水した後、プラスチック管の開口部をビニールで覆うことにより水の蒸発を防止した。注水から9日後に、プラスチック管の水位が低下した高さを測定し、コンクリート硬化体への浸透水量を算出した。なお、比較として、実施例5のコンクリートから樹脂を除いた以外は、同じ配合割合のコンクリートについても同様の試験を行い、コンクリート硬化体への浸透水量を測定した。その結果、実施例5のコンクリートでは、浸透水量は7.5mm3/分であった。一方、樹脂を含まない比較のコンクリートでは、浸透水量は10.8mm3/分であった。以上の結果から、本発明の速硬性組成物を用いれば、防水性の高いコンクリート等を製造することができる。