"複数の色光をそれぞれ変調する複数の画像表示素子と、該複数の画像表示素子により変調された前記複数の色光を合成するプリズム素子を有し、前記合成した複数の色光を投射することによってカラー画像を表示する投射型画像表示装置であって、前記画像表示素子を保持する第1の保持部材と、前記プリズム素子を保持する第2の保持部材と、前記第1の保持部材に接着する接着面と前記第2の保持部材に接着する接着面と前記第1の保持部材および前記第2の保持部材の少なくとも一方に係合する係合部を備えた接着固定部材と、を有し、前記第1の保持部材に接着する接着面と前記第2の保持部材に接着する接着面の少なくとも一方と前記係合部は、前記第1の保持部材と前記第2の保持部材の少なくとも一方を押圧した状態で狭持することを特徴とする投射型画像表示装置。前記接着固定部材を複数有し、該複数の接着固定部材は連結部材で連結されていることを特徴とする請求項1に記載の投射型画像表示装置。前記連結部材は弾性変形が可能であることを特徴とする請求項2に記載の投射型画像表示装置。前記連結部材は弾性ヒンジ構造を有することを特徴とする請求項2または3に記載の投射型画像表示装置。前記第1の保持部材及び前記第2の保持部材の少なくとも一方は、前記連結部材で連結された前記複数の接着固定部材の両端を押圧して支持する支持部を有することを特徴とする請求項2乃至4のいずれか1項に記載の投射型画像表示装置。前記接着固定部材は、透明アクリル樹脂で形成されていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の投射型画像表示装置。前記画像形成素子は、反射型液晶表示素子であることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載の投射型画像表示装置。前記画像形成素子は、透過型液晶表示素子であることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載の投射型画像表示装置。しかしながら、上記従来例の特許文献1に記載の方法では、スペーサ部材を接着する際に、接着部位に保持させて固定しておくことが困難であった。このように、スペーサ部材を接着部位に保持させて固定しない状態で接着を行うと、接着剤の層が一定になりにくく、接着強度を安定させることが困難である。また、液晶パネルの位置を調整し、それを完全に固定するには液晶パネル1個あたりに複数のスペーサ部材を必要とするが、このような構成ではスペーサ1個づつをそれぞれ接着部位に押し当てながら接着すことが必要となり、そのための工数を要することとなる。本発明は、上記課題に鑑み、画像形成素子を接着固定するに当たり、工数を削減することができ、画素ずれを抑制して保持することが可能となる投射型画像表示装置を提供することを目的とするものである。複数の色光をそれぞれ変調する複数の画像表示素子と、該複数の画像表示素子により変調された前記複数の色光を合成するプリズム素子を有し、前記合成した複数の色光を投射することによってカラー画像を表示する投射型画像表示装置であって、前記画像表示素子を保持する第1の保持部材と、前記プリズム素子を保持する第2の保持部材と、前記第1の保持部材に接着する接着面と前記第2の保持部材に接着する接着面と前記第1の保持部材および前記第2の保持部材の少なくとも一方に係合する係合部を備えた接着固定部材と、を有し、前記第1の保持部材に接着する接着面と前記第2の保持部材に接着する接着面の少なくとも一方と前記係合部は、前記第1の保持部材と前記第2の保持部材の少なくとも一方を押圧した状態で狭持することを特徴としている。また、本発明の投射型画像表示装置は、前記接着固定部材を複数有し、該複数の接着固定部材は連結部材で連結されていることを特徴としている。また、本発明の投射型画像表示装置は、前記連結部材は弾性変形が可能であることを特徴としている。また、本発明の投射型画像表示装置は、前記連結部材は弾性ヒンジ構造を有することを特徴としている。また、本発明の投射型画像表示装置は、前記第1の保持部材及び前記第2の保持部材の少なくとも一方は、前記連結部材で連結された前記複数の接着固定部材の両端を押圧して支持する支持部を有することを特徴としている。また、本発明の投射型画像表示装置は、前記接着固定部材は、透明アクリル樹脂で形成されていることを特徴としている。また、本発明の投射型画像表示装置は、前記画像形成素子は、反射型液晶表示素子であることを特徴としている。また、本発明の投射型画像表示装置は、前記画像形成素子は、透過型液晶表示素子であることを特徴としている。本発明によれば、画像形成素子を接着固定するに当たり、工数を削減することができ、画素ずれを抑制して保持することが可能となる投射型画像表示装置を実現することができる。つぎに、本発明の実施の形態について説明する。本実施の形態においては、画像表示素子を保持する第1の保持部材とプリズム素子を保持する第2の保持部材に接着する接着面及びこれらの保持部材に係合する係合部を備えた接着固定部材を次のように構成する。以下の記載において、この複数の接着固定部材を、スペーサ部材と記す。すなわち、この接着固定部材における上記係合部をフック形状とする。これにより、接着部位にスペーサ部材を常時押し当てて、接着時の状態を安定させることができる。さらに、従来では複数に分かれていたスペーサ部材を弾性部材でつないで一体に構成することで、これまで1個づつ取り付け接着していた工数を一度に取り付け接着できるようにすることができる。このような本実施の形態の構成によれば、部品点数が少なく、且つばらつきなく確実にスペーサを、例えば液晶パネルの背面板および支持板に貼り付けることができる。これにより、液晶パネルの保持において、液晶パネル同士の画素ずれをより抑えることができるので、画質の向上した投射型画像表示装置を実現することができる。以下に、本発明の実施例について説明する。[実施例1]図1は、本発明の投射型画像表示装置投射表示装置を示している。図1において、1は光源ランプ、2はランプ1を保持するランプホルダー、3は防爆ガラス、4はガラス押さえである。αはランプ1からの光を入射する照明光学系、βは照明光学系からの出射光を入射するRGBの3色用の液晶パネルを備えた色分解合成光学系である。5は色分解合成光学系からの出射光を入射して図示せぬスクリーン被投射面に画像を投射する投射レンズ鏡筒であり、投射レンズ鏡筒5内には後述する投射レンズ光学系を収納している。6はランプ1、照明光学系α、色分解合成光学系βを収納するとともに投射レンズ鏡筒5が固定される光学ボックスであり、該光学ボックス6にはランプ1の周囲を囲むランプ周辺部材としての図示しないランプケース部材6aが形成されている。7は光学ボックス6内に照明光学系α、色分解合成光学系βを収納した状態で蓋をする光学ボックス蓋、8は電源、9は電源フィルタ、10は8の電源と合体しランプ1を点灯するためのバラスト電源である。11は電源8からの電力により液晶パネルの駆動、及びランプ1の点灯指令を送る為の回路基板である。12A12Bは後述する外装キャビネット21の吸気口21aから空気を吸い込むことで色分解合成光学系β内の液晶パネル等の光学素子を冷却する為の光学系用の冷却ファンA冷却ファンBである。13は光学冷却ファン12による風を色分解合成光学系β内の液晶パネル等の光学素子に送る為のRGBダクトAである。14はランプ1に対して吹き付け風を送り、ランプ1を冷却するための光源ランプ用の冷却ファンであり、15はランプ冷却ファン14を保持しつつ冷却風をランプに送るためのランプダクトAである。16は冷却ファン14を押さえて15のランプダクトAと合わせてダクトを構築するためのランプダクトBである。17は後述する外装キャビネット21に設けた吸気口21bから空気を吸い込むことで電源8とバラスト電源10内に風を流通させることで電源8及びバラスト電源10を同時に冷却する為の電源用の冷却ファンである。18は排気ファンであり、排気ファン18はランプ冷却ファン14によるランプ1を通過した後の熱風を排出する。19はランプ排気ルーバーA、20はランプ排気ルーバーBであり、ランプ1からの光が装置外部に漏れないような遮光機能を有している。21は光学ボックス6等を収納する為の外装キャビネット外装ケース下部、22は外装キャビネット21に光学ボックス6等を収納した状態で蓋をする為の外装キャビネット蓋外装ケース上部、23は側板A、24は側板Bである。外装キャビネット21には上述した吸気口21a、21bが形成されており、側板B24には上述した排気口24aが形成されている。25は各種信号を取り込むコネクターが搭載されるインターフェース基板で、26は側板A23の内側に取り付けられたインターフェース補強板である。27はランプ1からの排気熱を18の排気ファンまで導き、装置内部に排気風を放散させないためのランプ排気ボックスで、19のランプ排気ルーバーAと20のランプ排気ルーバーBを保持する。28はランプ蓋で、ランプ蓋28は外装キャビネット21の底面に着脱自在に設けられており、図示を省略したビスにより固定されている。また、29はセット調整脚で、セット調整脚29は外装キャビネット21に固定されており、その脚部29aの高さを調整可能となっている。脚部29aの高さ調整により、装置本体の傾斜角度を調整できるように構成されている。30は外装キャビネット21の吸気口21a外側に取り付く不図示のフィルターを押えるRGB吸気プレート。31はβの色分解合成光学系を保持するプリズムベースである。32は、βの色分解合成光学系の光学素子と反射型液晶表示素子を冷却するために12A12Bの冷却ファンA冷却ファンBからの冷却風を導くためのダクト形状部を有するボックスサイドカバーである。33は32のボックスサイドカバーと合わせることでダクトを形成するためのRGBダクトBである。34はβの色分解合成光学系内に配置されるところの、反射型液晶表示素子から出ているFPCが接続され、11の回路基板に接続されるRGB基板で、35は34のRGB基板に電気ノイズが入り込まないようにするためのRGB基板カバーである。次に、前述したランプ1、照明光学系α、色分解合成光学系β、投射レンズ鏡筒5にて構成される反射型液晶表示素子反射型液晶パネル等の画像形成素子を搭載した投射型画像表示装置の光学構成について図2にて説明する。図2において、41は連続スペクトルで白色光を発光する発光管、42は発光管41からの光を所定の方向に集光するリフレクターであり、発光管41とリフレクター42によりランプ1を形成する。43aは水平方向ランプ1からの光の進行方向における水平方向紙面垂直方向において屈折力を有するレンズアレイで構成された第1のシリンダアレイである。43bは第1のシリンダアレイ43aの個々のレンズに対応したレンズアレイを有する第2のシリンダアレイ、44は紫外線吸収フィルタ、45は無偏光光を所定の偏光光に揃える偏光変換素子である。46は垂直方向において屈折力を有するシリンドリカルレンズで構成されたフロントコンプレッサ、47は光軸を88度変換する為の全反射ミラーである。43cは垂直方向ランプ1からの光の進行方向における垂直方向紙面垂直方向において屈折力を有するレンズアレイで構成された第3のシリンダアレイである。43dは第3のシリンダアレイ43cの個々のレンズに対応したレンズアレイを有する第4のシリンダアレイ、50は色座標をある値に調整するために特定波長域の色をランプに戻すためのカラーフィルターである。48はコンデンサーレンズ、49は垂直方向において屈折力を有するシリンドリカルレンズで構成されたリアコンプレッサである。以上により照明光学系αが構成される。58は青Bと赤Rの波長領域の光を反射し、緑Gの波長領域の光を透過するダイクロイックミラーであり、59は透明基板に偏光素子を貼着したG用の入射側偏光板であり、P偏光光のみを透過する。60はP偏光光を透過し、S偏光光を反射する第1の偏光ビームスプリッターであり、偏光分離面を有する。61R,61G,61Bはそれぞれ入射した光を反射するとともに画像変調する赤用の反射型液晶表示素子、緑用の反射型液晶表示素子、青用の反射型液晶表示素子である。62R,62G,62Bはそれぞれ、赤用の1/4波長板、緑用の1/4波長板、青用の1/4波長板である。64aはRの色純度を高めるためにオレンジ光をランプに戻すトリミングフィルターで、64bは透明基板に偏光素子を貼着したRB用の入射側偏光板であり、P偏光のみを透過する。65はRの光の偏光方向を90度変換し、Bの光の偏光方向は変換しない色選択性位相差板である。66はP偏光を透過し、S偏光を反射する第2の偏光ビームスプリッターであり、偏光分離面を有する。68BはB用出射側偏光板偏光素子であり、BのS偏光のみを整流し、68GはS偏光のみを透過させるG用出側偏光板である。69はRB光を透過し、G光を反射するダイクロイックプリズムである。以上のダイクロイックミラー58から69のダイクロイックプリズムにより、色分解合成光学系βが構成される。ここでP偏光とS偏光の定義を明確にすると、45の偏光変換素子では、P偏光をS偏光に変換するが、ここでゆうP偏光とS偏光は45の偏光変換素子を基準として述べている。一方58のダイクロイックミラーに入射する光は60と66の偏光ビームスプリッター基準で考えるのでP偏光光が入射するものとする。45の偏光変換素子から射出された光はS偏光だが、同じS偏光光を58のダイクロイックミラーに入射する光をP偏光光として本実施例では定義するものである。次に、本実施例の投射型画像表示装置の光学的作用について説明する。発光管41から発した光はリフレクター42により所定の方向に集光される。リフレクター42は放物面形状を有しており、放物面の焦点位置からの光は放物面の対称軸に平行な光束となる。但し、発光管41からの光源は理想的な点光源ではなく有限の大きさを有しているので、集光する光束には放物面の対称軸に平行でない光の成分も多く含まれている。これらの光束は、第1のシリンダアレイ43aに入射する。第1のシリンダアレイ43aに入射した光束はそれぞれのシリンダレンズに応じた複数の光束に分割、集光される垂直方向に帯状の複数の光束。さらに、紫外線吸収フィルタ44を介して、第2のシリンダアレイ43bを経て、複数の光束垂直方向に帯状の複数の光束を偏光変換素子45の近傍に形成する。偏光変換素子45は、偏光分離面と反射面と1/2波長板とからなり、複数の光束は、その列に対応した偏光分離面に入射し、透過するP偏光成分の光と反射するS偏光成分の光に分割される。反射されたS偏光成分の光は反射面で反射し、P偏光成分と同じ方向に出射する。一方、透過したP偏光成分の光は、1/2波長板を透過してS偏光成分と同じ偏光成分に変換され、偏光方向が揃った光として出射する。偏光変換された複数の光束垂直方向に帯状の複数の光束は、偏光変換素子45を出射した後、フロントコンプレッサ46を介して、反射ミラー47にて88度反射する。さらに、第3のシリンダアレイ43cに入射する。第3のシリンダアレイ43cに入射した光束はそれぞれのシリンダレンズに応じた複数の光束に分割、集光される水平方向に帯状の複数の光束。第4のシリンダアレイ43dを経て、複数の光束水平方向に帯状の複数の光束となり、コンデンサーレンズ48、リアコンプレッサ49に至る。ここで、フロントコンプレッサ46、コンデンサーレンズ48、リアコンプレッサ49の光学的作用の関係で、複数の光束は矩形形状の像が重なった形で矩形の均一な照明エリアが形成されることになる。この照明エリアに後述の反射型液晶表示素子61R、61G、61Bを配置する。次に、偏光変換素子45によりS偏光とされた光は、ダイクロイックミラー58に入射する。尚、ダイクロイックミラー58は、B430~495nmとR590~650nmの光は反射し、G505~580nmの光は透過する。次に、Gの光路について説明する。ダイクロイックミラー58を透過したGの光は入射側偏光板59に入射する。尚、Gの光はダイクロイックミラー58によって分解された後もP偏光45の偏光変換素子基準の場合はS偏光となっている。そしてGの光は、入射側偏光板59から出射した後、第1の偏光ビームスプリッター60に対してP偏光として入射して偏光分離面で透過して、G用の反射型液晶表示素子61Gへと至る。G用の反射型液晶表示素子61Gにおいては、Gの光が画像変調されて反射される。画像変調されたGの反射光のうちP偏光成分は、再び第1の偏光ビームスプリッター60の偏光分離面で透過して光源側に戻され、投射光から除去される。一方、画像変調されたGの反射光のうちS偏光成分は、第1の偏光ビームスプリッター60の偏光分離面で反射され、投射光としてダイクロイックプリズム69に向かう。このとき、すべての偏光成分をP偏光に変換した状態黒を表示した状態において、第1の偏光ビームスプリッター60とG用の反射型液晶表示素子61Gとの間に設けられた1/4波長板62Gの遅相軸を所定の方向に調整する。これにより、第1の偏光ビームスプリッター60とG用の反射型液晶表示素子61Gで発生する偏光状態の乱れの影響を小さく抑えることができる。第1の偏光ビームスプリッター60から出射したGの光は、第3の偏光ビームスプリッター69に対してS偏光として入射し、ダイクロイックプリズム69のダイクロイック膜面でG光を反射して投射レンズへと至る。一方、ダイクロイックミラー58を反射したRとBの光は、入射側偏光板64aに入射する。尚、RとBの光はダイクロイックミラー58によって分解された後もP偏光となっている。そして、RとBの光は、トリミングフィルター64aでオレンジ光をカットされた後、64bの入射側偏光板から出射し、色選択性位相差板65に入射する。色選択性位相差板65は、Rの光のみ偏光方向を90度回転する作用を持っており、これによりRの光はS偏光として、Bの光はP偏光として第2の偏光ビームスプリッター66に入射する。S偏光として第2の偏光ビームスプリッター66に入射したRの光は、第2の偏光ビームスプリッター66の偏光分離面で反射され、R用の反射型液晶表示素子61Rへと至る。また、P偏光として第2の偏光ビームスプリッター66に入射したBの光は、第2の偏光ビームスプリッター66の偏光分離面を透過してB用の反射型液晶表示素子61Bへと至る。R用の反射型液晶表示素子61Rに入射したRの光は画像変調されて反射される。画像変調されたRの反射光のうちS偏光成分は、再び第2の偏光ビームスプリッター66の偏光分離面で反射されて光源側に戻され、投射光から除去される。一方、画像変調されたRの反射光のうちP偏光成分は第2の偏光ビームスプリッター66の偏光分離面を透過して投射光として69のダイクロイックプリズムに向かう。また、B用の反射型液晶表示素子61Bに入射したBの光は画像変調されて反射される。画像変調されたBの反射光のうちP偏光成分は、再び第2の偏光ビームスプリッター66の偏光分離面を透過して光源側に戻され、投射光から除去される。一方、画像変調されたBの反射光のうちS偏光成分は第2の偏光ビームスプリッター66の偏光分離面で反射して投射光として69のダイクロイックプリズムに向かう。このとき、第2の偏光ビームスプリッター66とR用,B用の反射型液晶表示素子61R,61Bの間に設けられた1/4波長板62R,62Bの遅相軸を調整することにより、Gの場合と同じようにR,Bそれぞれの黒の表示の調整を行うことができる。こうして、1つの光束に合成され、第2の偏光ビームスプリッター66から出射したRとBの投射光のうちBの光は、出射側偏光板68Bで検光されて69のダイクロイックプリズムに入射する。また、Rの光はP偏光のまま68Bの偏光板をそのまま透過し、69のダイクロイックプリズムに入射する。尚、出射側偏光板68Bで検光されることにより、Bの投射光は第2の偏光ビームスプリッター66とB用の反射型液晶表示素子61B、1/4波長板62Bを通ることによって生じた無効な成分をカットされた光となる。そして、69のダイクロイックプリズムに入射したRとBの投射光は69のダイクロイックプリズムのダイクロイック膜面を透過し、前述した該ダイクロイック膜面にて反射したGの光と合成されて投射レンズ5に至る。そして、合成されたR,G,Bの投射光は、投射レンズ5によってスクリーンなどの被投射面に拡大投影される。以上に説明した光路は反射型液晶表示素子が白表示の場合であるため、以下に反射型液晶表示素子が黒表示の場合における光路について説明する。まず、Gの光路について説明する。ダイクロイックミラー58を透過したGの光のP偏光光は入射側偏光板59に入射し、その後、第1の偏光ビームスプリッター60に入射して偏光分離面で透過され、G用の反射型液晶表示素子61Gへと至る。しかし、反射型液晶表示素子61Gが黒表示の為、Gの光は画像変調されないまま反射される。従って、反射型液晶表示素子61Gで反射された後もGの光はP偏光光のままである為、再び第1の偏光ビームスプリッター60の偏光分離面で透過し、入射側偏光板59を透過して光源側に戻され、投射光から除去される。次に、RとBの光路について説明する。ダイクロイックミラー58を反射したRとBの光のP偏光光は、入射側偏光板64bに入射する。そしてRとBの光は、入射側偏光板64bから出射した後、色選択性位相差板65に入射する。色選択性位相差板65は、Rの光のみ偏光方向を90度回転する作用を持っており、これによりRの光はS偏光として、Bの光はP偏光として第2の偏光ビームスプリッター66に入射する。S偏光として第2の偏光ビームスプリッター66に入射したRの光は、第2の偏光ビームスプリッター66の偏光分離面で反射され、R用の反射型液晶表示素子61Rへと至る。また、P偏光として第2の偏光ビームスプリッター66に入射したBの光は、第2の偏光ビームスプリッター66の偏光分離面を透過してB用の反射型液晶表示素子61Bへと至る。ここで、R用の反射型液晶表示素子61Rは黒表示の為、R用の反射型液晶表示素子61Rに入射したRの光は画像変調されないまま反射される。従って、R用の反射型液晶表示素子61Rで反射された後もRの光はS偏光光のままであることから、再び第1の偏光ビームスプリッター60の偏光分離面で反射し、入射側偏光板64bを通過して光源側に戻され、投射光から除去されるため、黒表示となる。一方、B用の反射型液晶表示素子61Bに入射したBの光はB用の反射型液晶表示素子61Bが黒表示の為、画像変調されないまま反射される。従って、B用の反射型液晶表示素子61Bで反射された後もBの光はP偏光光のままであるため、再び第1の偏光ビームスプリッター60の偏光分離面を透過する。色選択性位相差板65により、P偏光に変換され、入射側偏光板64bを透過して光源側に戻されて投射光から除去される。以上が、反射型液晶表示素子反射型液晶パネルを使用した投射型画像表示装置での光学構成である。次に、本実施例における液晶表示素子の接着固定方法を説明する。図3に示すように、反射型液晶表示素子70は背面板71に貼り付けられている。背面板71は、液晶素子を保護するパッケージの役目と、液晶素子で発生した熱を放熱する放熱板の役割をしている。一方、プリズム素子73にはパネル支持板72がとりつけられている。パネル支持板72の先端部分はピン形状72aになっており、一方、背面板71には穴形状71aがあけられている。さらに、パネル支持板72にはスペーサの接着部72bが設けられており、背面板71にもスペーサの接着部71bが設けられている。つぎに、反射型液晶表示素子70を背面板71を介してパネル支持板72に接着する手順を次に示す。まず、穴形状71aにUV接着剤を充填しておく。次に、液晶パネルをピント位置に移動することで穴形状71aにピン形状72aが挿入される。穴形状71aはピン形状72aの直径に対して調整余裕しろを設けた大きさとなっている。各色光の反射型液晶表示素子70の相対位置調整を行った後、穴形状71aに充填されたUV接着剤にUV光を照射し、接着固定を行う。以上が液晶表示素子のUV仮固定となる。ここで、穴形状71aに注入した接着剤は接着時の硬化収縮によるズレを低減するために、接着時の硬化収縮が少ない特性を示すものを選択している。以上によりUV接着固定をした後、さらに機械的強度を満足するように構成するため、スペーサ74を背面板およびパネル支持板に面接着する。このスペーサ74は、本実施例では透明アクリル樹脂で形成される。スペーサ74は、2面の接着面として接着面74aと接着面74bを有している。この接着面74aは背面板接着面71bと接着され、また接着面74bは支持板接着面72bに接着、それぞれ貼り付ける構造になっている。その際、2面にそれぞれ面接着するため、両方の面に押し付け密着した状態で接着する必要がある。どちらか1面でも貼り付け時に接着面から浮いた状態で貼り付けてしまうと、接着の強度を充分に保つことができず、反射型液晶表示素子70の温度上昇などによって、各色光の反射型液晶表示素子70同士の相対位置関係がずれる。これにより、画面上の画素がずれた映像となり、画質が劣化する要因になってしまうこととなる。このようなことから、本実施例では、背面板71と支持板72の両方の面が簡単にかつ安定してスペーサ74に密着した状態で貼り付けができるように、このスペーサ74につぎのような係合部が構成されている。すなわち、スペーサ74に背面板71およびパネル支持板72に位置決め固定できるフック状の係合部74c、74dが、それぞれ形成されている。固定に際しては、このスペーサ74に設けられた複数の係合部74c、74dを、背面板71と支持板72にそれぞれ係合するが、係合部の内側寸法74dは背面板71の厚さ71cよりもわずかに小さな値になっている。また、係合部74e内側寸法も支持板の厚さ72bよりも、わずかに小さい値なっている。これにより、係合部を背面板71と支持板72に係合する際に、係合部がスペーサ74の弾性によりわずかに押圧し、スペーサ74の接着面が背面板71と支持板72に密着させることができる。このように、係合部の隙間74dと、背面板71cと支持板72の厚さを管理し、常に押圧させる。以上の構成によれば、スペーサ74を貼り付ける際に、作業者が接着面にピンセットなどでスペーサ74を押し付けながら接着する必要がなく、かつ接着面に押し当てる強度が一定するために、接着層のばらつきが少なくすることができる。図4は、本実施例における液晶表示素子の接着固定後の様子を示したものである。係合部74c、74dが背面板71、パネル支持板72に押圧した状態ではめ込まれている。[実施例2]実施例1で述べたように、1つの液晶パネルに対して複数例えば4個のスペーサ74を、1個づつ、背面板71と支持板72に取り付けてUV接着を行うためには、4回接着作業を行う必要がある。このため、本実施例では、複数のスペーサ74を同時に液晶パネルにとりつけ、且つ同時に接着するように構成して、接着工程の削減を図るようにしている。図5に、本実施例の連結スペーサの構成例を示す。図5に示すように、複数のスペーサ74をこのスペーサよりも断面が小さい連結部材75aでつないで、連結スペーサ75を構成する。これにより、実施例1では必要とされる4回の接着の工程を削減することができ量産上の効率を図ることが可能となる。さらに、連結部材75aは連結スペーサ75を背面板71もしくは支持板72のどちらかに押圧できるような弾性バネ構造としても良い。その際、弾性バネ構造として、連結部材75aの中心にU字型の形状75bを設ける。また、複数の位置決め固定手段のうち少なくとも1つは、実施例1で示したような係合構造を有する構成としてもよい。さらに、パネル支持板の接着面同士の間隔76より連結スペーサ75の接着面同士の間隔77が、わずかに広い設定にしておく。連結スペーサ75の挿入時に接着面2面78aをそれぞれパネル支持板の接着面78bに接触するように挿入するが、連結スペーサ75の接着面同士の間隔77が広いために、挿入時にパネル支持板の接着面同士の間隔76にならうようにして圧縮されて挿入される。圧縮時にU字型の形状75bが連結スペーサ75を形成するアクリル樹脂の弾性によりバネの役目を果たし、連結アクリルスペーサを接着面に押圧させる。これによって、アクリルスペーサを人為的にピンセットなどで押さえつけながらUV接着する必要がなく、かつ接着時の押し付け力を一定にすることができるため、接着層の厚さのばらつきを低減することができる。なお、本実施例では、スペーサ74には背面板71およびパネル支持板72のうち、背面板71とのみ係合する係合部が形成されている。すなわち、実施例1ではスペーサ74に背面板71およびパネル支持板72と係合するフック状の係合部74c、74dが形成されているのに対して、本実施例では図5に示されるように、背面板71に係合するフック状の係合部77aだけが形成されている。図6は、本実施例における液晶表示素子の接着固定後の様子を示したものである。図5に示した連結スペーサ75の間隔78bは、図6に示すようにパネル支持板金72によって75cの方向に押され、常に押圧されている。複数のスペーサ74をこのスペーサよりも断面が小さい連結部材75aで繋ぐのはつぎの理由による。太い断面を持つ構造で繋いでしまうと、液晶パネルの発熱時にスペーサ74自体が熱を吸収した場合には、スペーサ74はこれを形成しているアクリル樹脂の線膨張係数で膨張することになるからである。一方、アクリル樹脂の線膨張係数アクリルの値挿入に対して、背面板71もしくはパネル支持板72の線膨張係数鉄板の値挿入は小さい。したがって、この線膨張率の差による変形量の差により発生した応力が、接着面に影響を及ぼすことで、接着面がはがれやすくなり、接着面がはがれることにより液晶パネルの移動が生じてしまう原因になる。つまり、スペーサ74の剛性が高いほど接着面に及ぼす影響が大きいと考えられる。このため、スペーサ74同士を繋ぐ連結部材は、スペーサ74の断面よりも充分小さい断面を持ち、スペーサ74の接着面に影響のないような構造を構成する必要がある。つぎに、上記連結スペーサ75とは、更に異なる形態のスペーサの構成例について説明する。図7aに、図5、図6で示したアクリルスペーサ同士を、さらに弾性を持った連結部材79でつないだ構成例を示す。連結部材79は、図7bに示すように液晶パネルに取り付けられると、79aの方向に押され、スペーサ74の接着面78aが背面板の接着面71bに押圧することができる。これにより複数のスペーサ74を一つの部品にまとめることができるので、部品点数が少なくなり、接着も同時にできることとなり工数も削減することができる。なお、以上の各実施例では、反射型の液晶表示装置について説明したが、本発明は透過型の液晶表示装置であっても問題なく適用することができる。また、本発明は、上記各実施例によって何ら制限されるものではない。"