車両の蓄電池への充電を制御する機能を有する充電器であって、本体と、上記本体から延びるケーブルと、上記ケーブルを上記車両に接続するためのコネクタとを備え、上記本体に、上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第1の電流制限手段が設けられ、上記コネクタに、上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第2の電流制限手段が設けられていることを特徴とする充電器。上記の各所定値は、上記車両が備える電流制限手段が制限動作を行なう電流値の下限よりも小さいことを特徴とする請求項1に記載の充電器。第1の電流制限手段は、上記ケーブルへの電流路の開閉を行なう第1の電磁開閉器と、上記ケーブルに供給される電流の電流値、および上記ケーブルから供給される電流の電流値を検出する第1の電流監視手段と、第1の電流監視手段が検出した電流値が所定値以上の場合に、第1の電磁開閉器に対して上記電流路を開くように制御する第1の開閉制御手段とを備えることを特徴とする請求項1または2に記載の充電器。第2の電流制限手段は、上記ケーブルへの電流路の開閉を行なう第2の電磁開閉器と、上記ケーブルに供給される電流の電流値、および上記ケーブルから供給される電流の電流値を検出する第2の電流監視手段と、第2の電流監視手段が検出した電流値が所定値以上の場合に、第2の電磁開閉器に対して上記電流路を開くように制御する第2の開閉制御手段とを備えることを特徴とする請求項1、2または3に記載の充電器。第1の電流制限手段は、上記ケーブルへの電流路の開閉を行なう第1のコンタクタと、上記ケーブルに供給される電流の電流値、および上記ケーブルから供給される電流の電流値を検出する第1の電流監視手段と、第1の電流監視手段が検出した電流値が所定値以上の場合に、第1のコンタクタに対して上記電流路を開くように制御する第1の開閉制御手段とを備えることを特徴とする請求項1または2に記載の充電器。第2の電流制限手段は、上記ケーブルへの電流路の開閉を行なう第2のコンタクタと、上記ケーブルに供給される電流の電流値、および上記ケーブルから供給される電流の電流値を検出する第2の電流監視手段と、第2の電流監視手段が検出した電流値が所定値以上の場合に、第2のコンタクタに対して上記電流路を開くように制御する第2の開閉制御手段とを備えることを特徴とする請求項1、2または5に記載の充電器。第1の電流制限手段は、上記本体から上記ケーブルに供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流の電流路を遮断する第1の配線遮断機であることを特徴とする請求項1または2に記載の充電器。第2の電流制限手段は、上記車両から上記ケーブルに供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流の電流路を遮断する第2の配線遮断機であることを特徴とする請求項1、2または7に記載の充電器。第1の配線遮断機は、片方向配線遮断機であることを特徴とする請求項7に記載の充電器。第2の配線遮断機は、片方向配線遮断機であることを特徴とする請求項8または9に記載の充電器。第1の電流制限手段は、上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流の電流路を溶断する第1のヒューズであることを特徴とする請求項1または2に記載の充電器。第2の電流制限手段は、上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流の電流路を溶断する第2のヒューズであることを特徴とする請求項1、2または11に記載の充電器。上記本体は、複数のスイッチを備え、当該複数のスイッチに対するスイッチング動作により、上記ケーブルに供給される電流および上記ケーブルから供給される電流の電圧を制御するDC/DCコンバータと、上記DC/DCコンバータのスイッチング動作を制御する制御手段と、上記ケーブルに供給される電流の電流値、および上記ケーブルから供給される電流の電流値を検出する第1の電流監視手段とを備え、第1の電流制限手段は、上記複数のスイッチと上記制御手段と第1の電流監視手段とで構成され、上記制御手段は、第1の電流監視手段が検出した電流値が所定値以上の場合に、上記複数のスイッチをOFFにすることを特徴とする請求項1または2に記載の充電器。上記車両からの放電を制御する機能をさらに有することを特徴とする請求項1~13のいずれか1項に記載の充電器。車両の蓄電池への充電を制御する機能を有し、本体と、上記本体から延びるケーブルと、上記ケーブルを上記車両に接続するためのコネクタとを備える充電器の制御方法であって、上記本体から上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから上記本体に供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第1の電流制限ステップと、上記コネクタから上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから上記コネクタに供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第2の電流制限ステップとを有することを特徴とする充電器の制御方法。上記の各所定値は、上記車両が備える電流制限手段が制限動作を行なう電流値の下限よりも小さいことを特徴とする請求項15に記載の充電器の制御方法。請求項1~6および13のいずれか1項に記載の充電器を動作させるための制御プログラムであって、コンピュータを上記各手段として機能させるための制御プログラム。請求項17に記載の制御プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。しかしながら、特許文献1では、配線の短絡による大電流に対する安全性に関しては考慮されていないという問題がある。具体的には、特許文献1では、ケーブルの途中に1箇所、開閉器が設けられているだけであるので、ケーブルの何れかの箇所に配線の短絡が生じた際に、確実に短絡箇所を遮断できず、大電流が配線に流れてしまう。そのため、配線が短絡して大電流が流れた場合、ケーブルが発熱して、発煙、発火が発生し、むき出しになった配線から感電するおそれがある。また、電気自動車では、電気自動車から充電器へ送る充電電流量の指令値と実際の充電電流量とが大きく違った場合に、充電を停止するように制御している。この制御は充電器と電気自動車との通信によって行っているため、ノイズや通信線の損傷などで通信不能となったときに、充電の停止制御ができなくなってしまう。さらに、配線の短絡は、特に、中小容量の充電器または充放電器を使用する場合に発生しやすい。具体的には、電気自動車用の充電器または充放電器は、機種によって定格電力が異なるため、電気自動車側に、種々の充電器または充放電器に対応可能な電流制限手段を設けることは困難である。また、電気自動車からの放電に関しても、放電器の定格容量や接続される負荷によって配線に流れる電流値が異なるため、異なる電流値に対応可能な電流制限手段を電気自動車側に設けることは困難である。そのため、電気自動車に備えられる電流制限手段の過電流時の遮断リミットは、急速充電時の電流量約150Aに対応するように設計しなければならない。したがって、図14aに示すように、通常の電気自動車200に設けられる電流制限手段201は、大容量例えば50kWの急速充電器100に対応するように、大電流リミッターが用いられる。これに対し、急速充電器100では、最大50kWの電力を供給するように設計されているため、ケーブル101および充放電コネクタ102は、大型で重く、扱いづらい。特に、住宅用のスマートグリッド対応パワーコンディショナなどの定格電力は、一般的に数kWから10kWになると考えられる。このため、急速充電器100のケーブル101および充放電コネクタ102を住宅用の充放電器に用いると、コストがかかりすぎるという問題がある。そのため、図14bに示すように、中小容量数kW~20kW程度の充放電器110では、小型のケーブル111および充放電コネクタ112を用いることができる。ケーブル111は、ケーブル101に比べて細く、充放電コネクタ112も、充放電コネクタ102に比べてサイズが小さくできるため、扱いやすいという利点がある。しかしながら、充放電器110での充放電中に、充放電器110の故障やケーブル111の切断等によって短絡電流が発生した場合であっても、短絡電流が電気自動車200の電流制限手段201のリミット電流以下であれば、電流は遮断されない。上記のように、電流制限手段201は通常、大電流リミッターであるため、電流制限手段201のリミット電流以下の短絡電流であっても、ケーブル111の発熱による発火や溶着の危険性があり、また、むき出しになった配線から感電する恐れもある。このように、小型で扱いやすい、中小容量の充電器または充放電器のケーブルにおいて、配線の短絡が発生しやすいため、中小容量の充電器または充放電器に、短絡による大電流を防止する機構を設ける必要性が高まっている。本発明は、上記の問題点を解決するためになされたもので、その目的は、短絡による大電流を安全に遮断することができる充電器および充電器の制御方法を実現することにある。上記の課題を解決するために、本発明に係る充電器は、車両の蓄電池への充電を制御する機能を有する充電器であって、本体と、上記本体から延びるケーブルと、上記ケーブルを上記車両に接続するためのコネクタとを備え、上記本体に、上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第1の電流制限手段が設けられ、上記コネクタに、上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第2の電流制限手段が設けられていることを特徴としている。上記の構成によれば、本体およびコネクタにそれぞれ、所定値以上の電流が発生した場合に当該電流を遮断する第1および第2の電流制限手段が設けられている。これにより、配線の短絡によって大電流が発生した場合であっても、本体およびコネクタの少なくとも一方において安全に電流を遮断することができる。したがって、短絡による大電流を安全に遮断することができる充電器を実現することができる。本発明に係る充電器では、上記の各所定値は、上記車両が備える電流制限手段が制限動作を行なう電流値の下限よりも小さいことが好ましい。上記の構成によれば、充電器が中小容量の充電器であっても、上記所定値をケーブルおよびコネクタのサイズに応じて適切に設定することにより、車両が備える電流制限手段が動作しない程度の大電流が発生した場合であっても、安全に電流を遮断することができる。そのため、中小容量の充電器において、扱いやすく低コストのケーブル及びコネクタを安全に使用することができる。本発明に係る充電器では、第1の電流制限手段は、上記ケーブルへの電流路の開閉を行なう第1の電磁開閉器と、上記ケーブルに供給される電流の電流値、および上記ケーブルから供給される電流の電流値を検出する第1の電流監視手段と、第1の電流監視手段が検出した電流値が所定値以上の場合に、第1の電磁開閉器に対して上記電流路を開くように制御する第1の開閉制御手段とを備えることが好ましい。本発明に係る充電器では、第2の電流制限手段は、上記ケーブルへの電流路の開閉を行なう第2の電磁開閉器と、上記ケーブルに供給される電流の電流値、および上記ケーブルから供給される電流の電流値を検出する第2の電流監視手段と、第2の電流監視手段が検出した電流値が所定値以上の場合に、第2の電磁開閉器に対して上記電流路を開くように制御する第2の開閉制御手段とを備えることが好ましい。上記の構成によれば、電流制限手段が、電磁開閉器と電流監視手段と開閉制御手段とで構成されるので、安全性の高い充電器を簡単に実現することができる。本発明に係る充電器では、第1の電流制限手段は、上記ケーブルへの電流路の開閉を行なう第1のコンタクタと、上記ケーブルに供給される電流の電流値、および上記ケーブルから供給される電流の電流値を検出する第1の電流監視手段と、第1の電流監視手段が検出した電流値が所定値以上の場合に、第1のコンタクタに対して上記電流路を開くように制御する第1の開閉制御手段とを備えることが好ましい。本発明に係る充電器では、第2の電流制限手段は、上記ケーブルへの電流路の開閉を行なう第2のコンタクタと、上記ケーブルに供給される電流の電流値、および上記ケーブルから供給される電流の電流値を検出する第2の電流監視手段と、第2の電流監視手段が検出した電流値が所定値以上の場合に、第2のコンタクタに対して上記電流路を開くように制御する第2の開閉制御手段とを備えることが好ましい。上記の構成によれば、電流制限手段が、コンタクタと電流監視手段と開閉制御手段とで構成されるので、安全性の高い充電器をより簡単に実現することができる。本発明に係る充電器では、第1の電流制限手段は、上記本体から上記ケーブルに供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流の電流路を遮断する第1の配線遮断機であることが好ましい。本発明に係る充電器では、第2の電流制限手段は、上記車両から上記ケーブルに供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流の電流路を遮断する第2の配線遮断機であることが好ましい。上記の構成によれば、電流制限手段として配線遮断機を用いているので、安全性の高い充電器を簡単に実現することができる。本発明に係る充電器では、第1の配線遮断機は、片方向配線遮断機であることが好ましい。本発明に係る充電器では、第2の配線遮断機は、片方向配線遮断機であることが好ましい。片方向配線遮断機は、双方向配線遮断機に比べて構造が簡単で小型であるため、充電器の小型化が容易になる。本発明に係る充電器では、第1の電流制限手段は、上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流の電流路を溶断する第1のヒューズであることが好ましい。本発明に係る充電器では、第2の電流制限手段は、上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流の電流路を溶断する第2のヒューズであることが好ましい。上記の構成によれば、電流制限手段としてヒューズを用いているので、安全性の高い充電器を簡単に実現することができる。本発明に係る充電器では、上記本体は、複数のスイッチを備え、当該複数のスイッチに対するスイッチング動作により、上記ケーブルに供給される電流および上記ケーブルから供給される電流の電圧を制御するDC/DCコンバータと、上記DC/DCコンバータのスイッチング動作を制御する制御部と、上記ケーブルに供給される電流の電流値、および上記ケーブルから供給される電流の電流値を検出する第1の電流監視手段とを備え、第1の電流制限手段は、上記複数のスイッチと上記制御部と第1の電流監視手段とで構成され、上記制御部は、第1の電流監視手段が検出した電流値が所定値以上の場合に、上記複数のスイッチをOFFにすることが好ましい。上記の構成によれば、DC/DCコンバータに電流制限機能を持たせているので、電磁開閉器やブレーカー等を設ける必要がない。そのため、安全性の高い充放電器をより簡単に低コストで実現することができる。本発明に係る充電器では、上記車両からの放電を制御する機能をさらに有することが好ましい。上記の課題を解決するために、本発明に係る充電器の制御方法は、車両の蓄電池への充電を制御する機能を有し、本体と、上記本体から延びるケーブルと、上記ケーブルを上記車両に接続するためのコネクタとを備える充電器の制御方法であって、上記本体から上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから上記本体に供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第1の電流制限ステップと、上記コネクタから上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから上記コネクタに供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第2の電流制限ステップとを有することを特徴としている。上記の構成によれば、本体およびコネクタにそれぞれ、所定値以上の電流が発生した場合に、第1および第2の電流制限ステップにおいて、当該電流が遮断される。これにより、配線の短絡によって大電流が発生した場合であっても、本体およびコネクタの少なくとも一方において安全に電流を遮断することができる。したがって、短絡による大電流を安全に遮断することができる充電器の制御方法を実現することができる。本発明に係る充電器の制御方法では、上記の各所定値は、上記車両が備える電流制限手段が制限動作を行なう電流値の下限よりも小さいことが好ましい。上記の構成によれば、充電器が中小容量の充電器であっても、上記所定値をケーブルおよびコネクタのサイズに応じて適切に設定することにより、車両が備える電流制限手段が動作しない程度の大電流が発生した場合であっても、安全に電流を遮断することができる。そのため、中小容量の充電器において、扱いやすく低コストのケーブル及びコネクタを安全に使用することができる。また、上記充電器を動作させるための制御プログラムであって、コンピュータを上記各手段として機能させるための制御プログラム、および当該制御プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体も本発明の技術的範囲に含まれる。以上のように、本発明に係る充電器は、車両の蓄電池への充電を制御する機能を有する充電器であって、本体と、上記本体から延びるケーブルと、上記ケーブルを上記車両に接続するためのコネクタとを備え、上記本体に、上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第1の電流制限手段が設けられ、上記コネクタに、上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第2の電流制限手段が設けられている構成である。また、本発明に係る充電器の制御方法は、車両の蓄電池への充電を制御する機能を有し、本体と、上記本体から延びるケーブルと、上記ケーブルを上記車両に接続するためのコネクタとを備える充電器の制御方法であって、上記本体から上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから上記本体に供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第1の電流制限ステップと、上記コネクタから上記ケーブルに供給される電流の電流値、または上記ケーブルから上記コネクタに供給される電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する第2の電流制限ステップとを有する構成である。したがって、短絡による大電流を安全に遮断することができる充電器および充電器の制御方法を実現できるという効果を奏する。本発明の実施の一形態について図1~図13に基づいて説明すれば、以下のとおりである。充放電システムの構成図1は、本実施形態に係る充放電システム1の概略構成を示す図である。充放電システム1は、電気自動車車両2の蓄電池21への充電、並びに、蓄電池21からの放電を制御する充放電システムであり、充放電器3、ソーラーパネル4、蓄電池5および電力系統6を含んで構成される。充放電器3は、例えば、一般家庭の電気自動車2の駐車スペースに設置され、本体7と、本体7から延びるケーブル8と、ケーブル8を電気自動車2に接続するための充放電コネクタコネクタ9とを備えている。充放電器3の定格電力は、例えば20kWである。そのため、ケーブル8として、急速充電器用のケーブルに比べ、断面積が小さく、軽量で曲がりやすいものを用いることができる。また、充放電コネクタ9も、急速充電器用の充放電コネクタに比べ、小型で軽量のものを用いることができる。したがって、ケーブル8および充放電コネクタ9を、低コストで扱いやすいものを使用することができる。充放電器3の本体7は、家電機器10に接続されているとともに、それぞれDC/DCコンバータ11、DC/DCコンバータ12およびAC/DCコンバータ13を介して、ソーラーパネル4、蓄電池5および電力系統6に接続されている。家電機器10、DC/DCコンバータ11、DC/DCコンバータ12およびAC/DCコンバータ13は、DCバス14によって互いに接続されている。充放電器3は、ソーラーパネル4、蓄電池5または電力系統6からの電力を電気自動車2に供給する制御、および、電気自動車2から放電された電力を蓄電池5または家電機器10に供給する制御を行なう。充放電器の構成図2は、電気自動車2および充放電器3の具体的な構成を示すブロック図である。充放電器3の本体7には、電磁開閉器71、電流監視部72、開閉制御部73、主回路74、制御部75、通信部76および表示部77が設けられている。電磁開閉器71は、特許請求の範囲に記載の第1の電磁開閉器に相当し、充放電のための電流路に流れる電流、すなわち、ケーブル8に供給される電流、およびケーブル8から供給される電流のオン/オフ導通/遮断を行なう機能を有している。電磁開閉器71の具体的な構成例は、後述する。電流監視部72は、特許請求の範囲に記載の第1の電磁監視手段に相当し、充放電のための電流路に流れる電流の電流値を検出する。電流監視部72は、電流センサで構成される。また、電流値の検出は、所定の間隔例えば100μsで行われる。開閉制御部73は、特許請求の範囲に記載の第1の開閉制御手段に相当し、電磁開閉器71による電流のオン/オフを制御するものである。電流監視部72によって検出された電流値は、開閉制御部73に入力される。開閉制御部73は、当該電流値が所定値以上である場合に、電流路を遮断する。この所定値は、ケーブル8の大きさに応じて設定され、中小容量の充放電器の場合、例えば数十~100Aに設定される。主回路74は、スイッチ素子のスイッチング動作により、電流路の電圧を制御するDC/DCコンバータである。主回路74におけるスイッチング動作は、制御部75によって制御される。通信部76は、電気自動車2との信号の送受信を行なうものである。電気自動車2にも通信部24が設けられており、通信部76と通信部24との間で、例えば、充放電器3の定格電力や、電気自動車2の蓄電池21の電圧残量を示す情報等が送受信される。表示部77は、充放電操作のためのユーザインターフェース画面の表示や充放電の進捗状況の表示の他、短絡の発生等のエラー表示を行なうものである。本体7の電磁開閉器71、電流監視部72および開閉制御部73は、特許請求の範囲に記載の第1の電流制限手段を構成している。これらの電磁開閉器71、電流監視部72および開閉制御部73が設けられていることにより、充放電のための電流路に流れる電流すなわち、ケーブル8に流れる電流の電流値が所定値以上である場合に、電流が遮断される。一方、充放電器3の充放電コネクタ9には、電磁開閉器91、電流監視部92および開閉制御部93が設けられている。電磁開閉器91、電流監視部92および開閉制御部93の各構成は、本体7の電磁開閉器71、電流監視部72および開閉制御部73の各構成とそれぞれ同一である。また、電磁開閉器91、電流監視部92および開閉制御部93は、特許請求の範囲に記載の第2の電磁開閉器、第2の電流監視手段および第2の開閉制御手段にそれぞれ相当する。電磁開閉器91、電流監視部92および開閉制御部93は、特許請求の範囲に記載の第2の電流制限手段を構成している。これにより、充放電コネクタ9においても、充放電のための電流路に流れる電流すなわち、ケーブル8に流れる電流の電流値が所定値以上である場合に、電流が遮断される。なお、図2に示す構成では、電流監視部72は、電磁開閉器71に対してケーブル8側に設けられているが、これに限定されない。電流監視部72を電磁開閉器71に対してDCバス14側に設けてもよい。同様に、電流監視部92は、電磁開閉器91に対してケーブル8側に設けられているが、これに限定されない。電流監視部92を電磁開閉器71に対して電気自動車2側に設けてもよい。電気自動車2に設けられる電流制限手段としてのコンタクタ22は、例えば、大容量の急速充電器による急速充電時の電流量約150Aに対応するように設計される。これに対し、本実施形態に係る充放電器3は、本体7および充放電コネクタ9に、本体7と電気自動車2との間に流れる電流の電流値が所定値以上の場合に、当該電流を遮断する電流制限手段として、それぞれ電磁開閉器7191が設けられている。さらに、上記所定値は、コンタクタ22が電流制限動作を行なう電流値の下限よりも小さく設定され、ケーブル8および充放電コネクタ9のサイズに応じた値となっている。これにより、配線の短絡によって電気自動車2のコンタクタ22が動作しない程度の大電流が発生した場合であっても、安全に電流を遮断することができる。また、充放電器3の本体7および充放電コネクタ9、ケーブル8、並びに電気自動車2の何れの箇所で短絡故障が起こっても、過大な電流が配線に流れることはないので、発煙や溶着を回避できる。そのため、中小容量の充放電器であっても、扱いやすく低コストのケーブル及び充放電コネクタを安全に使用することができ、充放電器のインフラ増強に貢献できる。なお、短絡による大電流だけでなく、漏電によって大電流が発生した場合であっても、本体7および充放電コネクタ9の少なくとも一方において電流が遮断されるので、安全性は確保される。主回路の構成続いて、主回路74の構成について説明する。図3は、主回路74の具体的な構成例を示す回路図である。主回路74は、DC/DCコンバータであり、3つのスイッチSW1~SW3、2つの平滑コンデンサC1C2およびコイルL1を備えている。スイッチSW1~SW3は、NPN型バイポーラトランジスタとダイオードとが並列に接続されて構成されている。平滑コンデンサC1はDCバス14側の2つの配線間に設けられ、平滑コンデンサC2は電磁開閉器71側の2つの配線間に設けられている。スイッチSW1とスイッチSW2とは、互いに直列に接続され、スイッチSW1とスイッチSW2との直列回路は、平滑コンデンサC1と並列に接続されている。スイッチSW1とスイッチSW2との接続点は、コイルL1を介してスイッチSW3に接続されている。なお、主回路74に設けられるスイッチの個数は、特に限定されない。図4は、充電時における、主回路74のスイッチSW1~SW3のスイッチング動作および充電電圧を示す波形図である。充電時において、スイッチSW1は、所定の周期でON/OFFを繰り返している。これに対し、スイッチSW2SW3は、常にOFFの状態である。スイッチSW1のON期間に、コイルL1にエネルギーが蓄積され、スイッチSW1のOFF期間に、上記エネルギーに基づく起電圧と入力電圧とが重畳された電圧が電気自動車2側に出力される。これにより、充電電圧は一定となる。図5は、放電時における、主回路74のスイッチSW1~SW3のスイッチング動作および充電電圧を示す波形図である。放電時において、スイッチSW2は、所定の周期でON/OFFを繰り返している。これに対し、スイッチSW1は、常にOFFの状態であり、スイッチSW3は、常にONの状態である。スイッチSW2のOFF期間に、コイルL1にエネルギーが蓄積され、スイッチSW2のON期間に、上記エネルギーに基づく起電圧と入力電圧とが重畳された電圧がDCバス14側に出力される。これにより、放電電圧は一定となる。電磁開閉器の構成続いて、電磁開閉器71の構成について説明する。図6は、電磁開閉器71の具体的な構成例を示す図であり、aは、電磁開閉器71が閉じているON状態を示しており、bは、電磁開閉器71が開いているOFF状態を示している。電磁開閉器71は、コンタクタ電磁接触器711と、サーマルリレー712とを備えている。コンタクタ711は、電磁石711a、可動鉄心711b、電源711cおよびスイッチ711dを備えている。サーマルリレー712は、ヒーター712a、バイメタル712bおよびスイッチ712cを備えている。図6aに示すように、スイッチ711dおよびスイッチ712cがONの場合、可動鉄心711bが電磁石711aに引き付けられ、充放電の電流路の接点が閉じた状態となる。ここで、電流路に電流が流れると、ヒーター712aが発熱することによりバイメタル712bが湾曲する。電流路に流れる電流が過大になると、図6bに示すように、バイメタル712bがスイッチ712cをOFFする。これにより、可動鉄心711bは電磁石711aから離れて、充放電の電流路をON/OFFする接点が開く。また、スイッチ711dは、図2に示す開閉制御部73によってON/OFF制御される。これにより、電流監視部72によって検出された電流値が所定の値以上である場合に、開閉制御部73がスイッチ711dをOFFすることで、電流路に流れる電流が遮断される。充電制御の手順続いて、充放電器3における充電制御の手順について説明する。図7は、充放電器3における充電制御の手順を示すフローチャートである。まず、充放電コネクタ9を電気自動車2に接続してステップS1、充電指示が行われるとステップS2においてYES、電磁開閉器7191は閉じるように制御され、電気自動車2側においてもコンタクタ22が閉じられるステップS3。これにより、DCバス14から電気自動車2の蓄電池21への電流路が導通状態となり、充電動作が開始されるステップS4。充電中に、電流監視部72が所定値以上の電流を検知した場合ステップS5においてYES、開閉制御部73は、電磁開閉器71を開いて充電電流を遮断するステップS6、第1の電流制限ステップ。また充電中に、電流監視部92が所定値以上の電流を検知した場合ステップS7においてYES、開閉制御部93は、電磁開閉器91を開いて充電電流を遮断するステップS8、第2の電流制限ステップ。これにより、充電動作が中止されステップS9、表示部77は異常が発生した旨を表示するステップS10。充電中に、電流監視部7292が所定値以上の電流を検知することなく充電動作が終了した場合ステップS11においてYES、主回路74のスイッチング動作が停止されステップS13、電磁開閉器7191は開くように制御され、電気自動車2側においてもコンタクタ22が開かれるステップS14。変形例1上記の実施形態では、電流制限手段が、電磁開閉器、電流監視部および開閉制御部で構成されていたが、電流制限手段の具体的な構成はこれに限定されない。以下では、本実施形態の変形例について説明する。なお、説明の便宜上、上記において、既に説明した部材と同じ機能を有する部材については、同じ符号を付記し、その説明を省略する。図8は、本実施形態の第1の変形例に係る充放電器3aの構成を示すブロック図である。充放電器3aは、本体17と、ケーブル8と、充放電コネクタ19とを備えている。本体17は、図2に示す充放電器3の本体7において、電磁開閉器71をコンタクタ171に置き換えた構成である。同様に、充放電コネクタ19は、図2に示す充放電器3の充放電コネクタ9において、電磁開閉器91をコンタクタ191に置き換えた構成である。すなわち、本変形例に係る充放電器3aは、本体17および充放電コネクタ19に、電流制限手段として、それぞれコンタクタ171191を備えている。なお、コンタクタ171191は、特許請求の範囲に記載の第1および第2のコンタクタにそれぞれ相当する。図9は、コンタクタ171の具体的な構成例を示す図であり、aは、コンタクタ171が閉じているON状態を示しており、bは、コンタクタ171が開いているOFF状態を示している。コンタクタ171は、電磁石711a、可動鉄心711b、電源711cおよびスイッチ711dを備えており、図6に示す電磁開閉器71のコンタクタ711と略同様の構成である。図9aに示すように、スイッチ711dがONの場合、可動鉄心711bが電磁石711aに引き付けられ、充放電の電流路の接点が閉じた状態となる。また、スイッチ711dは、図8に示す開閉制御部73によってON/OFF制御される。これにより、電流監視部72によって検出された電流値が所定の値以上である場合、図9bに示すように、開閉制御部73がスイッチ711dをOFFすることで、電流路に流れる電流が遮断される。なお、充放電コネクタ19に設けられるコンタクタ191も、コンタクタ171と同一の構成である。このように、コンタクタを用いて電流制限手段を構成することで、安全性の高い充放電器をより簡単に実現することができる。変形例2続いて、電流制限手段としてブレーカー配線遮断機およびヒューズを用いる例について説明する。図10は、本実施形態の第2の変形例に係る充放電器3bの構成を示すブロック図である。充放電器3bは、本体27と、ケーブル8と、充放電コネクタ29とを備えている。本体27は、図2に示す充放電器3の本体7において、電磁開閉器71、電流監視部72および開閉制御部73を、ブレーカー78およびヒューズ79に置き換えた構成である。また、充放電コネクタ29は、ブレーカー98およびヒューズ99を備えている。なお、ブレーカー7898は、特許請求の範囲に記載の第1および第2の配線遮断機にそれぞれ相当する。また、ヒューズ7999は、特許請求の範囲に記載の第1および第2のヒューズに相当する。本体27に設けられるブレーカー78は、電気自動車2へ供給される充電方向の電流の電流値が所定値以上の場合に自動的に電流路を遮断する片方向ブレーカーである。また、充放電コネクタ29に設けられるブレーカーは、本体27へ供給される放電方向の電流の電流値が所定値以上の場合に自動的に電流路を遮断する片方向ブレーカーである。ブレーカー7898として双方向ブレーカーを用いてもよいが、片方向ブレーカーは、双方向ブレーカーに比べ、構造が簡単で小型である。そのため、本体27の小型化および充放電コネクタ29の軽量小型化が容易になる。また、ヒューズ7999は、電流路に流れる電流の電流値が所定値以上の場合に自動的に電流路を溶断する。ヒューズ7999が溶断動作する電流値の下限と、ブレーカー7898が遮断動作する電流値の下限とは、同一であってもよいし、異なってもよい。なお、ブレーカー78およびヒューズ79のうちいずれかを、本体27に設ける構成としてもよい。同様に、ブレーカー98およびヒューズ99のうちいずれかを、充放電コネクタ29に設ける構成としてもよい。このように、電流制限手段としてブレーカーおよびヒューズの少なくともいずれかを用いることで、安全性の高い充放電器をより簡単に実現することができる。変形例3続いて、DC/DCコンバータである主回路に電流制限機能を持たせることにより、電流制限手段を実現する例について説明する。図11は、本実施形態の第3の変形例に係る充放電器3cの構成を示すブロック図である。充放電器3cは、本体37と、ケーブル8と、充放電コネクタ9とを備えている。本体37は、図2に示す充放電器3の本体7において、電磁開閉器71および開閉制御部73を省略し、制御部75を制御部175に置き換えた構成である。制御部175は、電流監視部72よって検出された電流の電流値が所定値以上である場合に、主回路74におけるスイッチング動作を制御して、電流を遮断する機能を有している。より具体的には、充放電のための電流路に流れる電流の電流値が所定値以上である場合に、制御部175は、図3に示す全てのスイッチSW1~SW3がOFF状態になるように制御する。図12は、充電時において大電流が発生した場合の、主回路74のスイッチSW1~SW3のスイッチング動作および充電電流を示す波形図である。例えば、配線の短絡により充電電流が所定値例えば100A以上となった場合、制御部175は、主回路74のスイッチSW1図3参照をOFFに制御する。これにより、主回路74において電流が遮断される。図13は、放電時において大電流が発生した場合の、主回路74のスイッチSW1~SW3のスイッチング動作および充電電流を示す波形図である。例えば、配線の短絡により放電電流が所定値以上となった場合、制御部175は、主回路74のスイッチSW2およびスイッチSW3図3参照をOFFに制御する。これにより、主回路74において電流が遮断される。本変形例では、主回路74のスイッチSW1~SW3と、制御部175と、電流監視部72とで、特許請求の範囲に記載の第1の電流制限手段を構成している。このように、主回路74に電流制限機能を持たせることにより、電磁開閉器やブレーカー等を設ける必要がないので、安全性の高い充放電器をより簡単に低コストで実現することができる。付記事項本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能である。すなわち、請求項に示した範囲で適宜変更した技術的手段を組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。例えば、上述した実施形態では、変形例3を除き、充放電器の本体と充放電コネクタとは、同一構成の電流制限手段を備えていたが、本体と充放電コネクタとが異なる構成の電流制限手段を備えてもよい。最後に、上述した充放電器の各ブロック、特に開閉制御部7393および制御部175は、ハードウェアロジックによって構成してもよいし、次のようにCPUを用いてソフトウェアによって実現してもよい。すなわち、充放電器は、各機能を実現する制御プログラムの命令を実行するCPUcentralprocessingunit、上記プログラムを格納したROMreadonlymemory、上記プログラムを展開するRAMrandomaccessmemory、上記プログラムおよび各種データを格納するメモリ等の記憶装置記録媒体などを備えている。そして、本発明の目的は、上述した機能を実現するソフトウェアである充放電器の制御プログラムのプログラムコード実行形式プログラム、中間コードプログラム、ソースプログラムをコンピュータで読み取り可能に記録した記録媒体を、上記充放電器に供給し、そのコンピュータまたはCPUやMPUが記録媒体に記録されているプログラムコードを読み出し実行することによっても、達成可能である。上記記録媒体としては、例えば、磁気テープやカセットテープ等のテープ系、フロッピー登録商標ディスク/ハードディスク等の磁気ディスクやCD-ROM/MO/MD/DVD/CD-R等の光ディスクを含むディスク系、ICカードメモリカードを含む/光カード等のカード系、あるいはマスクROM/EPROM/EEPROM/フラッシュROM等の半導体メモリ系などを用いることができる。また、充放電器を通信ネットワークと接続可能に構成し、上記プログラムコードを、通信ネットワークを介して供給してもよい。この通信ネットワークとしては、特に限定されず、例えば、インターネット、イントラネット、エキストラネット、LAN、ISDN、VAN、CATV通信網、仮想専用網virtualprivatenetwork、電話回線網、移動体通信網、衛星通信網等が利用可能である。また、通信ネットワークを構成する伝送媒体としては、特に限定されず、例えば、IEEE1394、USB、電力線搬送、ケーブルTV回線、電話線、ADSL回線等の有線でも、IrDAやリモコンのような赤外線、Bluetooth登録商標、802.11無線、HDRhighdatarate、携帯電話網、衛星回線、地上波デジタル網等の無線でも利用可能である。なお、本発明は、上記プログラムコードが電子的な伝送で具現化された、搬送波に埋め込まれたコンピュータデータ信号の形態でも実現され得る。