芯線の外周を絶縁被覆で被覆した電線の端末部に、端子金具が接続されてなる端子金具付き電線であって、前記端子金具は、他の導電部材に接続する接続部と、前記電線の端末部において前記絶縁被覆の端末から露出された前記芯線に圧着される電線圧着部と、前記電線圧着部と前記接続部とを繋ぐ繋ぎ部とを有し、前記芯線の露出部分には、筒状の止水被覆が被せ付けられ、前記繋ぎ部には、前記止水被覆に引っ掛かる突起が設けられている端子金具付き電線。前記繋ぎ部から前記電線圧着部にかけて、前記電線の端末部が一面側に載置される底板が延びて設けられ、前記繋ぎ部は、前記底板の両側縁から前記一面側に立ち上がる一対の側板を有し、前記突起は、前記側板の立ち上がり端縁に突出して設けられている請求項1に記載の端子金具付き電線。前記止水被覆は、熱収縮チューブであり、前記突起は、加熱収縮後の前記熱収縮チューブに引っ掛かるものである請求項1または請求項2に記載の端子金具付き電線。前記止水被覆の内周面には接着層が備えられ、前記突起は、前記接着層を突き破って前記止水被覆に食い込むものである請求項1ないし請求項3のいずれか一項に記載の端子金具付き電線。前記繋ぎ部のうち前記突起よりも前記電線圧着部側の位置には、前記繋ぎ部と前記止水被覆との間に配されてこの間の隙間を埋める止水部が設けられている請求項1ないし請求項4のいずれか一項に記載の端子金具付き電線。前記突起は、複数設けられている請求項1ないし請求項5のいずれか一項に記載の端子金具付き電線。前記芯線と前記端子金具とが異種の金属によって形成されている請求項1ないし請求項6のいずれか一項に記載の端子金具付き電線。芯線の外周を絶縁被覆で被覆した電線の端末部に接続される端子金具であって、他の導電部材に接続する接続部と、前記電線の端末部において前記絶縁被覆の端末から露出された前記芯線に圧着される電線圧着部と、前記電線圧着部と前記接続部とを繋ぐ繋ぎ部とを有し、前記電線との接続部分に筒状の止水被覆が被せ付けられるものにおいて、前記繋ぎ部には、前記止水被覆に引っ掛かる突起が設けられている端子金具。前記繋ぎ部から前記電線圧着部にかけて、前記電線の端末部が一面側に載置される底板が延びて設けられ、前記繋ぎ部は、前記底板の両側縁から前記一面側に立ち上がる一対の側板を有し、前記突起は、前記側板の立ち上がり端縁に突出して設けられている請求項8に記載の端子金具。ところで、製造後に環境温度が著しく上がった場合、接着層が溶け、所定の位置に被せ付けられた熱収縮チューブが、位置ずれする虞がある。上記のような防水技術においては、止水被覆の位置ずれは防水性の低下に直結するので、止水被覆を所定の位置に保持することが重要であり、対策が望まれていた。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、止水被覆の位置ずれを防止することが可能な端子金具付き電線および端子金具を提供することを目的とする。本発明の端子金具付き電線は、芯線の外周を絶縁被覆で被覆した電線の端末部に、端子金具が接続されてなる端子金具付き電線であって、前記端子金具は、他の導電部材に接続する接続部と、前記電線の端末部において前記絶縁被覆の端末から露出された前記芯線に圧着される電線圧着部と、前記電線圧着部と前記接続部とを繋ぐ繋ぎ部とを有し、前記芯線の露出部分には、筒状の止水被覆が被せ付けられ、前記繋ぎ部には、前記止水被覆に引っ掛かる突起が設けられている。このような構成によれば、止水被覆の位置ずれを防止することができる。また、前記繋ぎ部から前記電線圧着部にかけて、前記電線の端末部が一面側に載置される底板が延びて設けられ、前記繋ぎ部は、前記底板の両側縁から前記一面側に立ち上がる一対の側板を有し、前記突起は、前記側板の立ち上がり端縁に突出して設けられているものとしてもよい。また、前記止水被覆は、熱収縮チューブであり、前記突起は、加熱収縮後の前記熱収縮チューブに引っ掛かるものとしてもよい。また、前記止水被覆の内周面には接着層が備えられ、前記突起は、前記接着層を突き破って前記止水被覆に食い込むものとしてもよい。このような構成によれば、製造後に環境温度が著しく上がって接着層が溶けたりした場合であっても、止水被覆の位置ずれを防止することができる。また、前記繋ぎ部のうち前記突起よりも前記電線圧着部側の位置には、前記繋ぎ部と前記止水被覆との間に配されてこの間の隙間を埋める止水部が設けられているものとしてもよい。このような構成によれば、止水部により電線圧着部側への水の侵入が防止されるから、例えば突起の位置で止水被覆と端子金具との間に隙間が生じたり、突起が止水被覆を貫通したりしたとしても、それにより防水性が低下することを防止することができる。また、前記突起は、複数設けられているものとしてもよい。また、前記芯線と前記端子金具とが異種の金属によって形成されているものとしてもよい。このように、電線の芯線と端子金具とが異種の金属によって形成されている場合には、両者の接続部分に水分が介在すると、両金属が水中にイオンとして溶け込み、電気化学的反応によって腐食が進行する電食が発生する虞がある。したがって、止水被覆の位置ずれを防いで電線と端子金具との接続部分を確実に防水することが重要であるから、本発明が特に有効である。本発明の端子金具は、芯線の外周を絶縁被覆で被覆した電線の端末部に接続される端子金具であって、他の導電部材に接続する接続部と、前記電線の端末部において前記絶縁被覆の端末から露出された前記芯線に圧着される電線圧着部と、前記電線圧着部と前記接続部とを繋ぐ繋ぎ部とを有し、前記電線との接続部分に筒状の止水被覆が被せ付けられるものにおいて、前記繋ぎ部には、前記止水被覆に引っ掛かる突起が設けられている。また、前記繋ぎ部から前記電線圧着部にかけて、前記電線の端末部が一面側に載置される底板が延びて設けられ、前記繋ぎ部は、前記底板の両側縁から前記一面側に立ち上がる一対の側板を有し、前記突起は、前記側板の立ち上がり端縁に突出して設けられているものとしてもよい。本発明によれば、止水被覆の位置ずれを防止することが可能な端子金具付き電線および端子金具を提供することができる。<実施形態1>以下、本発明を具体化した実施形態1について、図1~図7を参照しつつ詳細に説明する。本実施形態における端子金具付き電線Wは、芯線11の外周を絶縁被覆12で被覆した電線10の端末に、端子金具20が接続されてなるものである。本実施形態では、電線10が、アルミニウムまたはアルミニウム合金製の芯線11を備えたアルミ電線である一方、端子金具20が、銅または銅合金製である場合について説明する。以下、各構成部材において、図1の左側を前方、右側を後方、上側を上方、下側を下方として説明する。電線10は、複数の金属細線を撚り合せてなる芯線11と、芯線11の外周を被覆する合成樹脂製の絶縁被覆12とから構成され、電線10の端末においては、絶縁被覆12が所定長さ皮剥きされることで、芯線11の端末が露出している。なお、芯線は単芯線であってもよい。端子金具20は、図示しない相手側の雄型端子金具他の導電部材に接続される接続部21と、電線10の端末部に圧着される電線圧着部22と、電線圧着部22と接続部21とを繋ぐ繋ぎ部23とを備えた雌型の端子金具である。この端子金具20は、金属板材をプレス加工することで形成され、全体として前後方向に細長い形状をなし、金属板材の表面には図示しないメッキ層が形成されている。メッキ層を構成する金属としては、スズ、ニッケル等、必要に応じて任意の金属を採用し得る。本実施形態では、銅又は銅合金の表面にスズメッキ層が形成されている。なお、金属板材の表面にメッキ層を形成しない構成としてもよい。接続部21は全体として略角筒形をなし、図示しない雄型端子金具のタブが挿入されて接続される。接続部21の後方には、電線10の端末部が上面側一面側に載置される底板24が、前後方向に延びて設けられている。電線圧着部22は、芯線11の端末に圧着されるワイヤバレル25の後方に、絶縁被覆12の端末に圧着されるインシュレーションバレル27が設けられてなる。ワイヤバレル25は、底板24の両側縁から上側に立ち上がる一対のバレル片を有している。同ワイヤバレル25は、芯線11を外側から抱き込み、両バレル片の突出縁を突き合わせつつ芯線11に食い込ませる、いわゆるハート型にかしめ圧着される。なお、ワイヤバレル25の内面には、セレーション26が形成されている。セレーション26は、平行四辺形状をなす複数の窪みが、縦横に整列して形成されたものである。インシュレーションバレル27は、ワイヤバレル25と同様、底板24の両側縁から上側に立ち上がる一対のバレル片を有し、絶縁被覆12の端末を、バレル片の突出端を重ね合わせつつ外側から抱き込む、いわゆるオーバーラップ型にかしめ圧着される。繋ぎ部23は、底板24の両側縁から上側に立ち上がる一対の側板28を有し、断面U字形状に形成されている。一対の側板28は、その前後が接続部21およびワイヤバレル25に一続きに繋がっている。この繋ぎ部23には、後述する熱収縮チューブ止水被覆30に引っ掛かる突起29が設けられている。この突起29については、熱収縮チューブ30の説明をした後に説明する。繋ぎ部23には、止水部40が設けられている。止水部40は、底板24と一対の側板28とに囲まれてなる溝23Aを隙間なく埋め、かつ溝23Aの上方に突出している。止水部40は、一対の側板28の内側面対向面と、底板24の上側面とに隙間なく密着している。止水部40は、繋ぎ部23の溝23Aに、樹脂加工物を嵌め込んで加熱処理することにより形成したものである。樹脂加工物は、溝23Aの形状に合わせて加工されたものであり、円柱状をなす芯材と、その外周面を覆う皮材とを有してなる。芯材は、例えば、融点が170°C程度の樹脂材料からなり、皮材は、融点が120°C程度の樹脂材料接着性可塑性樹脂からなる。この樹脂加工物は適度な弾性を有しており、その直径は溝23Aの幅寸法よりも若干大きいものとされ、溝23Aに嵌め込まれると溝23Aの内周面に密着する。そして、加熱処理を行うと、樹脂加工物の皮材が溶融及び変形して接着成分となり、溝23Aの壁面に液密的に密着し、止水部40が形成される。なお、芯材は、加熱処理されても溶融せず、樹脂加工物の形状が維持される。この樹脂加工物は、例えば、押出成形装置を利用して樹脂材料を細長い円柱状に押出成形し、その成形物を所定の大きさに切り分けることによって得ることができる。端子金具20と電線10との接続部分には、熱収縮チューブ30が被せ付けられている。熱収縮チューブ30は、加熱処理によって収縮する合成樹脂材料からなり、端子金具20の繋ぎ部23から電線10の絶縁被覆12の端末部までインシュレーションバレル27よりも後方の位置までを被覆することが可能な、言い換えると、端子金具20のうち接続部21を除く略全体を覆うことが可能な筒状をなしている。熱収縮チューブ30の内周面には、加熱によって軟化又は溶融することにより接着性を発現する、熱可塑性の接着剤からなる接着層31が備えられている。本実施形態では、加熱収縮前の接着層31の層厚と熱収縮チューブ30の厚さ寸法とが同等とされている図3参照。また、加熱収縮前の接着層31を含む熱収縮チューブ30の内径寸法は、端子金具付き電線Wを内側に挿通可能な大きさとされている図7参照。なお、熱収縮チューブ30が加熱収縮した後の状態については、後ほど製造工程の説明を行う際に説明する。端子金具20の繋ぎ部23には、熱収縮チューブ30に引っ掛かる突起29が設けられている。突起29は、繋ぎ部23のうち接続部21寄りの位置に設けられ、止水部40よりも前側に位置している。突起29は、一対の側板28の両方に一ずつ設けられ、各側板28の立ち上がり端縁に突出して設けられている。突起29は、側板28の端縁を所定形状に打ち抜くことで形成され、先端が尖った三角形状をなしている。突起29の先端は、突起29の前後方向の真ん中に位置している。突起29は、加熱収縮後の熱収縮チューブ30に引っ掛かるものであり、その突出寸法は、熱収縮チューブ30および接着層31の厚さ寸法等を考慮して適宜設定される。本実施形態では、突起29の突出寸法は、熱収縮チューブ30の内側に備えられた接着層31を突き破って、先端が熱収縮チューブ30に食い込むだけの寸法とされている。なお、一対の突起29は、端子金具20の軸線を挟んで対称である。次に、本実施形態に係る端子金具付き電線Wの製造工程の一例を説明する。まず、金属板材に打ち抜き工程を実行する。これにより、帯状をなすキャリア50の側縁に、複数の端子金具片51が連結された形態の連鎖端子52を形成する図4参照。複数の端子金具片51は、キャリア50の長手方向に沿って略等間隔に並べて形成する。端子金具片51は、接続部21、繋ぎ部23および電線圧着部22に対応する部分が一体に繋がった形状のものであり、繋ぎ部23には突起29が形成されているものとする。また、キャリア50には、長手方向に沿って略等間隔に並ぶ送り孔53を形成する。この送り孔53には、図示しない加工機に設けられた送り爪が係合するようになっている。また、この打ち抜き工程において、ワイヤバレル25を構成する部分のうち芯線11が載置される側の面にセレーション26を形成する。なお、これらは、打ち抜き工程とは別工程で形成してもよい。次いで、打ち抜き工程が実行された金属板材に対して、曲げ工程を実行する。この曲げ工程を実行することにより、端子金具片51を所定形状に形成する。その後、止水部40を形成する止水部形成工程を実行する。この工程においては、まず樹脂加工物を繋ぎ部23の溝23Aに嵌め込む。キャリア50に形成されている送り孔53に、送り爪を係合させて、順次、端子金具片51を送りながら、図示しない組立機によって各端子金具片51における繋ぎ部23の溝23Aに樹脂加工物を圧入する。次いで、加熱処理を行って樹脂加工物を溝23Aに隙間なく密着させる。樹脂加工物が嵌め込まれた端子金具片51を、順次、加熱装置D内に送り、複数の端子金具片51を連続的に加熱処理すると、樹脂加工物の皮材が溶融して溝23Aの壁面に密着する。その後、樹脂加工物が冷え固まり、繋ぎ部23の溝23Aに対して隙間なく密着した状態で固定される。これにより止水部40が形成される。続いて、電線10を圧着する電線圧着工程を行う。まず、電線10の絶縁被覆12を剥離して芯線11を露出させるとともに、絶縁被覆12の端末部および絶縁被覆12から露出した芯線11を、端子金具20の底板24の上面に載置する。その後、図示しない圧着装置により、インシュレーションバレル27およびワイヤバレル25を、絶縁被覆12および芯線11に対し、それぞれ圧着させる。同時に、キャリア50から端子金具片51を切り離す切断工程を行う。これにより、電線10の端末に端子金具20が接続されてなる端子金具付き電線Wを得ることができる。なお、電線圧着工程の後に、先に述べた止水部形成工程を行ってもよい。次に、熱収縮チューブ30を端子金具付き電線Wの所定の位置に被せ付ける、熱収縮チューブ30の被覆工程を行う。まず、未加熱状態の熱収縮チューブ30を、端子金具20側から挿通し、端子金具付き電線Wの所定部分電線10と端子金具20との接続部分を覆うように配置する図7参照。その後、図示しない加熱装置で加熱処理を実行する。すると、熱収縮チューブ30が収縮し、その内周面に備えられた接着層31が溶融して、端子金具20と電線10との接続部分の外面に隙間なく密着する図1参照。この際、溶融した接着層31は、繋ぎ部23、止水部40、芯線11、ワイヤバレル25、インシュレーションバレル27、絶縁被覆12の外面の全体、および突起29のうち先端を除く部分の全体に隙間なく密着し、突起29の先端は熱収縮チューブ30に食い込んだ状態になる。こうして、熱収縮チューブ30は、突起29に引っ掛かった状態で端子金具付き電線Wの所定位置に被せ付けられ、端子金具付き電線Wの製造が終了する。なお、熱収縮チューブ30は、電線10側から挿通させてもよく、このときには、前述した電線圧着工程の前に、予め電線10に挿通させておくことが好ましい。次に、上記のように構成された実施形態1の作用および効果について説明する。本実施形態の端子金具付き電線Wは、芯線11の外周を絶縁被覆12で被覆した電線10の端末に、端子金具20が接続されてなるものであって、端子金具20は、相手側の端子金具に接続する接続部21と、電線10の端末部において絶縁被覆12の端末から露出された芯線11に圧着される電線圧着部22と、電線圧着部22と接続部21とを繋ぐ繋ぎ部23とを有し、芯線11の露出部分には、熱収縮チューブ30が被せ付けられ、繋ぎ部23には、熱収縮チューブ30に引っ掛かる突起29が設けられている。これにより、熱収縮チューブ30の位置ずれを防止することができる。また、熱収縮チューブ30の内周面には接着層31が備えられ、突起29は、接着層31を突き破って熱収縮チューブ30に食い込むものである。これにより、製造後に環境温度が著しく上がって接着層31が溶けたとしても、突起29が熱収縮チューブ30に引っ掛かっているから、熱収縮チューブ30の位置ずれを防止することができる。また、繋ぎ部23のうち突起29よりも後側電線圧着部22側の位置には、繋ぎ部23と熱収縮チューブ30との間に配されてこれらの間の隙間を埋める止水部40が設けられている。この止水部40により、芯線11側への水の侵入が防止されるから、例えば突起29の位置で熱収縮チューブ30と端子金具20との間に隙間が生じたり、突起29が熱収縮チューブ30を貫通したりしたとしても、それにより防水性が低下することを防止することができる。また、芯線11と端子金具20とが異種の金属によって形成されている。このような場合には、両者の接続部分に水分が介在すると、両金属が水中にイオンとして溶け込み、電気化学的反応によって腐食が進行する電食が発生する虞がある。したがって、特に電線10と端子金具20との接続部分を確実に防水することが重要であるから、本実施形態のように、熱収縮チューブ30の位置ずれを防ぐことが特に有効である。なお、電線10は、アルミ電線であるから、端子金具付き電線Wの軽量化を図ることができる。<実施形態2>次に、本発明を具体化した実施形態2に係る端子金具付き電線Wを図8によって説明する。本実施形態の端子金具付き電線Wは、各側板28に突起60が複数ずつ設けられている点で、実施形態1とは相違する。なお、実施形態1と同様の構成には同一符号を付して重複する説明を省略する。本実施形態に係る端子金具付き電線Wは、実施形態1と同様に、芯線11の外周を絶縁被覆12で被覆した電線10の端末に、端子金具20が接続されてなる端子金具付き電線Wであって、端子金具20は、接続部21と、電線圧着部22と、繋ぎ部23とを有し、芯線11の露出部分には、熱収縮チューブ30が被せ付けられ、繋ぎ部23には、熱収縮チューブ30に引っ掛かる突起60が設けられている。突起60は、実施形態1と同様、繋ぎ部23のうち接続部21寄りの位置に設けられ、止水部40よりも前側に位置している。突起60は、一対の側板28の両方に複数本実施形態では4つずつ設けられている。全ての突起60は、実施形態1と同様、側板28の端縁を所定形状に打ち抜くことで、各側板28の立ち上がり端縁に突出して設けられ、それぞれ先端が尖った三角形状をなしている。突起60の先端は、各突起60の前後方向の真ん中に位置している。各側板28に設けられた4つの突起60は、隙間なく前後方向に連なって形成されている。突起60の形成部分突起部61と称するは、端子金具20の軸線に対し平行に延びる縁を有さず、斜め方向に延びる傾斜縁のみを有している。そして、実施形態1と同様、全ての突起60が、加熱収縮後の熱収縮チューブ30に引っ掛かるものとされ、熱収縮チューブ30の内周面に備えられた接着層31を突き破って、その先端が熱収縮チューブ30に食い込むものとされている。なお、両側板28の突起部61は、端子金具20の軸線を挟んで対称である。以上のように本実施形態においては、端子金具20の繋ぎ部23には、熱収縮チューブ30に引っ掛かる突起60が設けられているから、実施形態1と同様に、熱収縮チューブ30の位置ずれを防止することができる。また、各側板28に複数ずつ突起60が設けられているから、突起60が単数である場合に比べて熱収縮チューブ30に対する引っ掛かりが強く、確実に熱収縮チューブ30の位置ずれを防止することができる。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記実施形態では、突起29は、熱収縮チューブ30の内周面に備えられた接着層31を突き破って、先端が熱収縮チューブ30に食い込むものとされているが、これに限らず、例えば図9に示すように、突起70を、熱収縮チューブ30の内周面に備えられた接着層31を突き破り、さらにその先端が熱収縮チューブ30を突き破って外側まで突出するものとしてもよい。このような場合には、突起29の後側に、繋ぎ部23と熱収縮チューブ30との間に配されてこれらの間の隙間を埋める止水部40を設けるとよい。2上記実施形態では、突起29は、止水部40よりも前側に設けられているが、これに限らず、例えば図10に示すように、突起80を、止水部40よりも後側に設けてもよい。このような場合には、突起80の先端が熱収縮チューブ30を突き破らないものとするのがよい。3上記実施形態では、端子金具20は雌型の端子金具であるが、これに限らず、端子金具20は雄タブを備えた雄型の端子金具であってもよく、また、接続部に貫通孔が形成された、いわゆるLA端子等であってもよく、必要に応じて任意の形状の端子金具とすることができる。4上記実施形態では、電線10の芯線11がアルミニウム又はアルミニウム合金からなる構成としたが、これに限らず、電線の芯線は銅又は銅合金からなる構成としてもよく、必要に応じて任意の金属により形成される構成としてもよい。また、本実施形態においては、端子金具20が、銅又は銅合金からなると共に表面にスズメッキ層が形成される構成としたが、これに限らず、端子金具は必要に応じて任意の金属からなる構成としてもよい。5上記実施形態では、端子金具20の繋ぎ部23が断面U字形状をなす場合について説明したが、本発明は、端子金具の繋ぎ部がどのような形状であっても適用することができ、例えば、繋ぎ部が平板状をなすものにも適用することができる。6上記実施形態では、止水被覆として熱収縮チューブ30を用いた例を示したが、これに限らず、例えば、止水被覆として、ゴム弾性を有する弾性チューブを用いてもよく、またシート状の止水テープを、電線及び端子金具の接続部分に巻きつけて筒状に形成したものを用いてもよい。7上記実施形態では、熱収縮チューブ30の内周面には接着層31が備えられているが、これに限らず、熱収縮チューブの内周面に、接着層を設けない構成としてもよい。8上記実施形態では、止水部40は、樹脂加工物を繋ぎ部23の溝23Aに嵌め込んで加熱処理することで形成されているが、これに限らず、例えば、止水部を、端子金具の繋ぎ部に樹脂モールド成形することで形成してもよい。9上記実施形態では、突起29は、側板28の立ち上がり端縁に突出して設けられているが、これに限らず、例えば、突起を、繋ぎ部の底板の一部分を切り起こすことで、底板に突出して設けてもよい。