センター間に保持された円筒等の製品を研削するための対向装置であって、研削盤21は、被加工円筒22と向かい合う砥石車24を備えた保持構造体20を有し、少なくとも1つの対向装置23は、上記砥石車24に対して上記円筒22の反対側に配置され、上記対向装置23は、介在アクチュエータ28、35により対向装置23の本体27の内側を摺動する短管26に組み付けられたスライド25を有し、更に、上記本体27に対する短管26の相対位置のブロック要素29と、上記円筒22に対する短管26の位置の不可逆ブロック装置31、32、33とを有する、センター間に保持された円筒等の製品を研削するための対向装置。上記ブロック要素29は、ピストンであることを特徴とする請求項1に記載の対向装置。上記介在アクチュエータは、上記短管26の先端を囲み、上記短管26とこの装置の上記本体27とに両端で固定されるベローズ28により画成される拡張可能環状チャンバ35からなり、このチャンバ35は、この対向装置23の制御システム34に連結されていることを特徴とする請求項1に記載の対向装置。上記本体27に対する上記短管26の相対位置の上記ブロックピストン29は、単一作用型であり、この対向装置23の長手軸線30に対して法線方向に配置されることを特徴とする請求項1乃至3の何れか1項に記載の対向装置。上記円筒22に対する上記短管26の位置の不可逆ブロック装置は、上記本体27の後端と一体のスクリューダイ32の内側で回転するねじ31を備え、このねじ31はモータ33により作動し、上記短管26の底に当接することを特徴とする請求項1乃至4の何れか1項に記載の対向装置。上記スライドは、低摩擦係数を有する材料により製造されることを特徴とする請求項1乃至5の何れか1項に記載の対向装置。この対向装置は上記砥石車24の反対側に一定数配列されていることを特徴とする、請求項1乃至6の何れか1項に記載の対向装置。本発明の全体的な目的は、非常に単純で、経済的で、且つ、特に機能的な方法により、上記の従来技術の欠点を解決することである。本発明のさらなる目的は、特に、限定されないがセンター間に保持される円筒用の、上述した5つの目的全てを満たす、研削用対向装置を提供することである。本発明のさらに別の目的は、手動及び自動サイクルの両方の研削盤に適した、センター間に保持される円筒の研削用対向装置を提供することである。上記の目的に鑑みて、本発明によれば、センター間に保持された円筒の研削のための、主請求項及び添付した従属請求項に記載した特徴を有する対向装置が考案された。公知技術に対する本発明の構造的及び機能的特徴並びにその利点は、特に、同一の発明により製造した、センター間に保持された円筒の研削のための対向装置の例示的な実施形態を示す添付の概略図面を参照しつつ、以下の説明から一層明らかになるであろう。図1乃至4に関して、これらは、センター間に保持された円筒を研削するための対向装置の例示的な適用例を示す。特に、いわゆる薄肉円筒22非常に小さい径/長さ比は、研削盤21の保持構造体20に配置されていることが見て取れる。少なくとも1つの本発明による対向装置23は、研削盤のセンター間に位置しており、更に、保持構造体20に固定された砥石車24に対して円筒22の反対側で、保持構造体20に固定されている。図2は、全てが同時に砥石車24の反対側で円筒22に作用するいくつかの対向装置23がどのように適用されるのかを示す。本発明による対向装置23は、図4及び5により良く示すように、低摩擦係数を有する材料で製造され加工中の円筒22に対して当接して摺動するスライド25を備える。スライド25は、対向装置23の本体27の内側を摺動する短管26に組み付けられている。本体27と短管26との間の嵌合は、シールされ両部品に拘束された柔軟な拡張性のあるベローズ28によって前部で保護される。ベローズ28は、短管26の一端を取り囲み、その両末端で本体27及び短管26に拘束される。また、本体27に対する短管26の相対位置をブロックするブロックピストン29も想定される。ピストン29は、例えば、単一作用型のものであり、対向装置23の長手方向軸線30に対して法線方向に配置される。ピストン29は、発生した摩擦による軸線方向の固定を保証するのに十分な、短管26の軸線30に垂直な力を作用させる。最後に、ねじ31は、対向装置23の本体27の後部に組み付けられ、本体27と一体のスクリューダイ32の内側で回転する。ねじ31は、モータ33により作動され、円筒22に対する短管26の位置の不可逆ブロック手段として機能する。この目的のために、モータ33の軸とねじ31とは、トルクを伝達し且つ双方向の軸線方向摺動を可能にする継手により連結される。モータ33の反対側の、ねじ31の自由端は、短管26の底に当接する。対向装置23の制御システム34は、ベローズ28と短管26の外面とによって画成される拡張可能チャンバ35に加圧空気を供給する。図4乃至12に関して、本発明による対向装置は、以下の方法に従って機能する。最初の段階では、円筒22がセンターCの間に組み付けられると、スライド25は、円筒22に向かって図4の位置から図5の位置に移動する。これを実行するために、対向装置23の制御システム34は、加圧空気を、ベローズ28と短管26の外面とによって画成されるチャンバ35に送り込む。この圧力の結果、対向装置23の本体27に拘束されているベローズ28は、1方向に伸びて短管26及びその結果としてスライド25を引っ張ることだけが可能である。スライド25は、加工中の円筒22の表面に達すると、短管26の質量慣性及びスライド25の質量慣性により、要求されるよりも大きい力を与える。反対方向へのスライド25の移動を制限するものは無いが、その力は、衝突後すぐに、ベローズ28と短管26とによって画成される環状面への空気圧に等しい値で安定化する。この空気圧は、これらのパラメータの一方又は両方を変化させることにより、必要に応じて決定することができる。このように、比較的小さい対向力という前述した第1の目的目的aは、効果的に達成される。更に、ベローズ28によって画成される環状チャンバ35内の空気圧は、外部環境から来る粒子状物質による汚染から機構を保証する僅かな与圧をシステム内に生じさせ、かくして、外部環境に対する装置の高保護度という目的目的dも達成する。この位置及び状態に達した後、空気圧シリンダ29は、その力を短管26に解放するように作動され、かくして制動力を与える図6。制動力は、シリンダ29のピストンと短管26との間の摩擦係数に依存し、これもまた、供給圧力、若しくは、シリンダの直径、又は、その両方に影響を及ぼすことにより、設計段階で要求に応じて決定することができる。この時点で、ねじ31は、モータ33により作動され図7、短管26の端部に対してねじ自身の頭部を送りながらスクリューダイ32の内側を前進する。短管26は既に制動されているので、スライド25の位置は変化せず、スライド25によって円筒22に与えられた力は変化しない。同時に、ねじ31の新しい位置は、短管26の位置の固定を保証する。このように、対向装置の高剛性目的cも達成される。したがって、加工される円筒で優れた性能及び結果が得られる研削が達成される。砥石車24が移動端に達し、その結果円筒22に圧力を加えなくなる度に、1つ又はそれ以上のスライド25により生じる対向力を再構築すべきこともまた明らかである。さもなければ、研削された円筒の直径の減少により、この力は0になるまで徐々に減少するであろう。この目的のために、圧力は空気圧シリンダ29のチャンバから除去される。このように、ベローズ28は、前述したように、さらに空気を受け入れ、再度加工されている円筒22に対して短管26及びスライド25を押しつける図8。既に指摘したように、非常に短い期間の後、ベローズ28と短管26との間のチャンバ35内の圧力は安定し、空気圧ブレーキは再度ブロックすることができる。すなわち、シリンダ29のピストンは短管26に再び係合することができる図9。最後に、既に述べた結論として、短管26の位置の不可逆性を保証するために、ねじ31が再び作動される図10。このようにして、対向装置23の高剛性の目的が再び達成され、結果的に全研削サイクルにわたって対向力は実質的に一定のままであると言える。従って、本発明による対向装置は、上述した全体的な目的を達成する。この装置によって、研削盤上の損傷を受けた円筒を加工することも可能である。上記の円筒22がセンター間に配置されると、実際には、上記の例のように進行し、対向装置23の制御システム34は、ベローズ28と短管26との間のチャンバ25に加圧空気を送り込む。スライドが円筒に向かって移動する上述した状況が得られる図11。従って、力は、環状面と供給圧力により定義される特定の目標値で安定化される。この時点で、ねじ31は、モータ33により作動され、短管26の端部に対してねじ自身の頭部を送る。短管26は制動されていないので、ねじ31は、ねじ31の制御に加えられるトルクに関連する力をスライド25に加えることができる。この力が十分に大きい場合、ねじ31の移動の不可逆性のために、円筒22を曲げてその位置に保持することができる図12。このように、損傷を受けた円筒の研削が可能という上述した残りの目的目的eも達成されている。この力の値は、当然、ねじ31に加えられるトルクにより、要求に応じて調整することができる。従って、説明の前文で述べた目的は達成されている。本発明による対向装置は、特に、操作員が同装置を制御室内で制御でき、その結果、周囲の汚染環境から完全に隔離される完全自動化プラントで高く評価される。本発明の対向装置23を作るための構造体の形態、さらには材料及び組立方法も、当然、純粋に例示的且つ非限定的な目的のために図面で示したものと異なってもよい。従って、発明の保護範囲は、添付の特許請求の範囲により定められる。