"アンテナと、無線通信手段と、カレンダー表示手段と、前記無線通信手段およびカレンダー表示手段を制御する制御手段とを備え、前記カレンダー表示手段は、カレンダー表示板と、このカレンダー表示板を移動させるカレンダー移動手段と、前記カレンダー表示板に設けられた集磁部材とを備え、前記アンテナは、アンテナコアと、このアンテナコアに巻回されるコイルとを備え、前記アンテナコアは、前記コイルに巻回されたコイル巻部と、このコイル巻部の両端側から延出するリード部とを備え、前記集磁部材は、前記カレンダー表示板が予め設定された受信時配置位置にある場合に、前記リード部に磁気結合される位置に配置され、前記制御手段は、前記無線通信手段による受信処理時には、前記カレンダー表示板を前記受信時配置位置に移動させることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。請求項1に記載のアンテナ内蔵式電子時計において、前記カレンダー表示板は、円板状または円環状のものであり、前記カレンダー表示板には、このカレンダー表示板の円周方向に沿って二つの集磁部材が設けられており、前記二つの集磁部材は、前記カレンダー表示板が前記受信時配置位置にある場合に、時計を表面側から見た平面視において、前記集磁部材の端部と前記アンテナコアの両端のリード部とがそれぞれ重なる位置に配置されていることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。請求項1に記載のアンテナ内蔵式電子時計において、前記カレンダー表示板は、円板状または円環状のものであり、前記カレンダー表示板には、このカレンダー表示板の円周方向に沿って、等間隔に三つの集磁部材が設けられており、これらのうちの二つの集磁部材は、前記カレンダー表示板が予め設定された三箇所の受信時配置位置にある場合に、時計を表面側から見た平面視において、前記集磁部材の端部と前記アンテナコアの両端のリード部とがそれぞれ重なる位置に配置され、前記制御手段は、前記無線通信手段による受信処理時には、前記カレンダー表示板を前記三箇所の受信時配置位置のうち、前記カレンダー表示板の移動距離が最も短い受信時配置位置に移動させることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。請求項1に記載のアンテナ内蔵式電子時計において、前記カレンダー表示手段は、それぞれ円板状または円環状のものであり、時計を表面側から見た平面視において、中心点が異なり、かつ、互いに重ならない位置に配置された二つのカレンダー表示板を備え、前記二つのカレンダー表示板には、このカレンダー表示板の円周方向に沿って、それぞれ一つの集磁部材が設けられており、前記二つの集磁部材は、前記カレンダー表示板がそれぞれ前記受信時配置位置にある場合に、前記平面視において、前記集磁部材の端部と前記アンテナコアの両端のリード部とがそれぞれ重なる位置に配置されていることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。請求項1から請求項4のいずれかに記載のアンテナ内蔵式電子時計において、前記集磁部材は、前記カレンダー表示板が前記受信時配置位置にある場合に、前記平面視において、前記集磁部材の端部と前記リード部とが重なり、かつ、前記集磁部材と前記コイル巻部とが重ならない位置に配置されていることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。請求項1から請求項5のいずれかに記載のアンテナ内蔵式電子時計において、前記集磁部材は、インサート成形により、前記カレンダー表示板に設けられることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。請求項1から請求項5のいずれかに記載のアンテナ内蔵式電子時計において、前記集磁部材は、前記カレンダー表示板の裏面に接着されることにより、前記カレンダー表示板に設けられることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。請求項1から請求項5のいずれかに記載のアンテナ内蔵式電子時計において、前記集磁部材は、前記カレンダー表示板の裏面に印刷されることにより、前記カレンダー表示板に設けられることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。ところで、時計の内部スペースには制約があるのが一般的であり、集磁部材をアンテナコア表面に固定して配置すると、他の構成部材と干渉してしまうおそれがある。そのため、集磁部材を他の構成部材と干渉しないように配置しなければならず、集磁部材の配置位置やサイズの制約が多くなってしまうという問題がある。本発明の目的は、集磁部材のサイズの制約を少なくでき、集磁効果を高めることができるアンテナ内蔵式電子時計を提供することにある。本発明のアンテナ内蔵式電子時計は、アンテナと、無線通信手段と、カレンダー表示手段と、前記無線通信手段およびカレンダー表示手段を制御する制御手段とを備え、前記カレンダー表示手段は、カレンダー表示板と、このカレンダー表示板を移動させるカレンダー移動手段と、前記カレンダー表示板に設けられた集磁部材とを備え、前記アンテナは、アンテナコアと、このアンテナコアに巻回されるコイルとを備え、前記アンテナコアは、前記コイルに巻回されたコイル巻部と、このコイル巻部の両端側から延出するリード部とを備え、前記集磁部材は、前記カレンダー表示板が予め設定された受信時配置位置にある場合に、前記リード部に磁気結合される位置に配置され、前記制御手段は、前記無線通信手段による受信処理時には、前記カレンダー表示板を前記受信時配置位置に移動させることを特徴とする。本発明においては、日車や曜車などのカレンダー表示板に、集磁部材を設けている。ここで、カレンダー表示板は、時計の部品の中でも特に平面積が大きな部品であるために、このカレンダー表示板に設けられる集磁部材のサイズ面積を比較的に大きくできる。また、このカレンダー表示板は、地板と文字板との間にあるために、地板内の部品と干渉するおそれがない。そのため、カレンダー表示板に集磁部材を設ける場合には、集磁部材のサイズの制約が少ない。また、無線通信手段による受信処理時には、カレンダー表示板は、集磁部材がアンテナの集磁効果を高めるのに適した位置に移動する。すなわち、カレンダー表示板は、たとえば一日毎に移動するため、受信するタイミングによっては、集磁部材がアンテナのリード部と磁気結合しない位置に移動していることもある。これに対し、本発明では、受信処理時には、制御手段がカレンダー移動手段によってカレンダー表示板を受信時配置位置に移動する。従って、本発明によれば、集磁部材を、カレンダー表示板のサイズに応じた大きさに形成することができ、面積の大きな集磁部材を構成できるとともに、受信処理時にはカレンダー表示板を集磁効果が最も高くなる受信時配置位置に移動させることができる。このため、集磁部材のサイズの制約を少なくでき、集磁効果を高めることができる。本発明のアンテナ内蔵式電子時計においては、前記カレンダー表示板は、円板状または円環状のものであり、前記カレンダー表示板には、このカレンダー表示板の円周方向に沿って二つの集磁部材が設けられており、前記二つの集磁部材は、前記カレンダー表示板が前記受信時配置位置にある場合に、時計を表面側から見た平面視において、前記集磁部材の端部と前記アンテナコアの両端のリード部とがそれぞれ重なる位置に配置されていることが好ましい。本発明においては、無線通信手段による受信処理時には、時計を表面側から見た平面視において、二つの集磁部材の端部がアンテナコアの両端のリード部にそれぞれ重なる位置に配置されることとなる。そのため、カレンダー表示板に一つの集磁部材を設けて、集磁部材の端部がアンテナコアのいずれか一方のリード部のみに重なる位置に配置される場合と比較して、集磁効果を高めることができる。また、カレンダー表示板に二つの集磁部材を設ける場合には、三つ以上の集磁部材を設ける場合と比較して、集磁部材の面積を大きくできる。そのため、カレンダー表示板に三つ以上の集磁部材を設ける場合と比較して、集磁効果を高めることができる。本発明のアンテナ内蔵式電子時計においては、前記カレンダー表示板は、円板状または円環状のものであり、前記カレンダー表示板には、このカレンダー表示板の円周方向に沿って、等間隔に三つの集磁部材が設けられており、これらのうちの二つの集磁部材は、前記カレンダー表示板が予め設定された三箇所の受信時配置位置にある場合に、時計を表面側から見た平面視において、前記集磁部材の端部と前記アンテナコアの両端のリード部とがそれぞれ重なる位置に配置され、前記制御手段は、前記無線通信手段による受信処理時には、前記カレンダー表示板を前記三箇所の受信時配置位置のうち、前記カレンダー表示板の移動距離が最も短い受信時配置位置に移動させることが好ましい。本発明においては、制御手段は、無線通信手段による受信処理時には、カレンダー表示板を三箇所の受信時配置位置のうち、カレンダー表示板の移動距離が最も短い受信時配置位置に移動させる。そのため、カレンダー表示板に二つ以下の集磁部材を設ける場合と比較して、無線通信手段による受信処理時におけるカレンダー表示板の平均的な移動時間を短縮することができ、消費電力を低減できる。本発明のアンテナ内蔵式電子時計においては、前記カレンダー表示手段は、それぞれ円板状または円環状のものであり、時計を表面側から見た平面視において、中心点が異なり、かつ、互いに重ならない位置に配置された二つのカレンダー表示板を備え、前記二つのカレンダー表示板には、このカレンダー表示板の円周方向に沿って、それぞれ一つの集磁部材が設けられており、前記二つの集磁部材は、前記カレンダー表示板がそれぞれ前記受信時配置位置にある場合に、前記平面視において、前記集磁部材の端部と前記アンテナコアの両端のリード部とがそれぞれ重なる位置に配置されていることが好ましい。ここで、二つのカレンダー表示板とは、たとえば、一位日車および十位日車等である。本発明においては、無線通信手段による受信処理時には、二つの集磁部材の端部がアンテナコアの両端のリード部にそれぞれ重なる位置に配置されることとなる。そのため、一つのカレンダー表示板に一つの集磁部材を設ける場合のように、集磁部材の端部がアンテナコアのいずれか一方のリード部のみに重なる位置に配置される場合と比較して、集磁効果を高めることができる。また、例えば、一位日車および十位日車にそれぞれ集磁部材を設ける場合には、一つの日車のサイズが小さく重量が軽いために、円板状のものにしやすい。そして、円板状のものに集磁部材を設ける場合には、円環状のものに集磁部材を設ける場合に比較して、集磁部材の平面形状特に集磁部材の幅方向の制約を少なくできる。さらに、十位日車は、日付が1日に変わる場合と、10日に変わる場合と、20日に変わる場合と、30日に変わる場合にしか移動しない。そこで、例えば十位日車による表示が1のときの位置を受信時配置位置に設定すれば、日付が10日~19日の場合には、無線通信手段による受信処理時における十位日車の移動を省略できる。このようにして、消費電力を低減できる。本発明のアンテナ内蔵式電子時計においては、前記集磁部材は、前記カレンダー表示板が前記受信時配置位置にある場合に、前記平面視において、前記集磁部材の端部と前記リード部とが重なり、かつ、前記集磁部材と前記コイル巻部とが重ならない位置に配置されていることが好ましい。例えば、時計を表面側から見た平面視において、集磁部材とコイル巻部とが重なる位置に、集磁部材が配置されている場合には、集磁部材が副磁路として機能してしまい、集磁効果が低下する。このため、アンテナの受信感度が低下するおそれがある。これに対し、本発明においては、集磁部材は、カレンダー表示板が受信時配置位置にある場合に、前記平面視において、集磁部材とコイル巻部とが重ならない位置に配置されている。このような場合、集磁部材が副磁路として機能するおそれがないため、集磁効果をさらに高めることができる。本発明のアンテナ内蔵式電子時計においては、前記集磁部材は、インサート成形により、前記カレンダー表示板に設けられることが好ましい。このように、インサート成形により、集磁部材をカレンダー表示板に設ける場合には、集磁部材をカレンダー表示板に接着させる場合に比べて、時計の組み立て性を向上できる。また、本発明のアンテナ内蔵式電子時計が落下した場合のように衝撃などが加わった場合でも、集磁部材をカレンダー表示板で保護できて強度をアップでき、耐衝撃性能も向上できる。本発明のアンテナ内蔵式電子時計においては、前記集磁部材は、前記カレンダー表示板の裏面に接着されることにより、前記カレンダー表示板に設けられることが好ましい。このような場合には、従来から使用される日車などのカレンダー表示板の裏面に、集磁部材を接着させればよいため、従来から使用される日車などを利用して、本発明のアンテナ内蔵式電子時計を製造することができる。本発明のアンテナ内蔵式電子時計においては、前記集磁部材は、前記カレンダー表示板の裏面に印刷されることにより、前記カレンダー表示板に設けられることが好ましい。このような場合には、従来から使用される日車などのカレンダー表示板の裏面に、磁性材料を印刷することで集磁部材を設ければよいため、従来から使用される日車などを利用して、本発明のアンテナ内蔵式電子時計を製造することができる。また、印刷によって集磁部材を設ける場合、磁性材料のインクをインクジェット方式のプリンターを用いて印刷すればよく、生産性を向上できる。[第一実施形態]以下、本発明に係る第一実施形態を図面に基づいて説明する。[電波修正時計の構成]図1は、本実施形態に係る電波修正時計1の平面図であり、図2は、電波修正時計1の概略構成を示すブロック図である。アンテナ内蔵式電子時計である電波修正時計1は、図1に示すように、時刻を表示する時刻表示部10と、カレンダー表示板としての日車15とを備えた指針式腕時計アナログ時計である。この時刻表示部10は、時針11、分針12、秒針13、および文字板14を備える。そして、電波修正時計1は、時刻情報を含む無線電波としての長波標準電波を受信し、受信した時刻情報に基づいて時針11、分針12、秒針13、および日車15の指示位置を補正可能な時計である。なお、カレンダー表示板として日車15を用いたがこれに限定されない。例えば、カレンダー表示板は、月、曜日、月齢などを表示するものであってもよい。ここで、文字板14および日車15としては、例えば合成樹脂やセラミックなどの非導電性素材から形成されていることが好ましく、これにより、カバーガラス120側から進入する長波標準電波が阻害されず、後述するアンテナ21にて良好に受信させることができる。[電波修正時計の回路構成]電波修正時計1は、時刻表示部10および日車15を備える他、図2に示すように、長波標準電波を受信するアンテナ21と、アンテナ21で受信した長波標準電波を処理して時刻情報タイムコードとして出力する、無線通信手段としての受信回路22と、受信回路22から出力された時刻情報を記憶するデータ記憶回路23と、電波修正時計1の動作を制御する制御回路24と、時刻表示部10および日車15の駆動を制御する表示駆動回路25と、時刻表示部10の指針の針位置および日車15の表示位置を検出する表示検出回路26と、発電装置27と、発電装置27で発電された電力を蓄電する二次電池28と、竜頭やボタンなどで構成された外部操作部材6と、を備えて構成されている。発電装置27は、本実施形態では、ソーラーパネル271図4参照と充電制御回路図示略とで構成されている。なお、本発明において、無線通信手段とカレンダー表示手段を制御する制御手段は、制御回路24により構成されている。[電波修正時計の構造]次に、電波修正時計1の具体的構造について説明する。電波修正時計1は、外装ケース100を備えている。外装ケース100は、略リング状に形成されたケーシング胴110と、このケーシング110の表面側に装着されたカバーガラス120と、このケーシング110の裏面側に着脱可能に取り付けられた裏蓋図示略とを備えている。ケーシング110は、ステンレス鋼、真鍮、チタンなどの金属材で構成されている。このケーシング110は、略円筒状に形成され、内周面が平面略円形に形成されている。裏蓋は、ケーシング110と同様な金属材で構成され、ケーシング110の裏面開口に固定されている。外装ケース100内には、図3,4に示すように、アンテナ21、回路基板30、モーター41,42,43、輪列44、二次電池28などを有するムーブメントモジュール5が配置されている。なお、図4は、時計の裏面側が上方となり、表面側が下方となる向きで記載している。これらのアンテナ21、回路基板30、モーター41,42,43、輪列44、二次電池28などは、地板50に取り付けられている。また、回路基板30は、回路基板30の裏面側に配置された回路押さえ31により、地板50側に押さえられている。なお、回路基板30には、受信回路22、データ記憶回路23、制御回路24、表示駆動回路25などを構成するIC図示略が取り付けられている。また、地板50の表面側には、日車15、ソーラーパネル271および文字板14が積層されて取り付けられている。なお、地板50は、合成樹脂などの非導電性部材で構成されている。日車15の裏面には、図3に示すように、日車15の円周方向に沿って二つの集磁部材70が設けられている。この構成の詳細は後述する。文字板14は、ソーラーパネル271に光を照射できるように、合成樹脂やガラスなど透光性の部材で構成されている。これらの非導電性部材を用いれば、文字板14は標準電波を遮蔽することもない。ソーラーパネル271も、標準電波を遮蔽することがないように、フィルム基板などを用いて構成されている。従って、ケーシング110および裏蓋が電波を通さない金属製であっても、前記アンテナ21は、電波修正時計1の表面側からカバーガラス120、文字板14、ソーラーパネル271を通して入射する標準電波を受信することができる。[モーターの配置構造]電波修正時計1は、図3に示すように、外装ケース100内に配置された、秒モーター41、時分モーター42、およびカレンダーモーター43の三つのモーターを備えている。秒モーター41は、外装ケース100の中心に対して3時方向に配置され、時分モーター42は、外装ケース100の中心に対して9時方向に配置されている。また、カレンダーモーター43は、外装ケース100の中心に対して5時方向に配置されている。これらの各モーター41,42,43は、時計の指針などを駆動する一般的なステッピングモーターであるため、説明を省略する。秒モーター41は、輪列44を駆動して秒針13を運針する。時分モーター42は、輪列44を駆動して、時針11、分針12を運針する。カレンダーモーター43は、輪列44を駆動して、日車15を回転移動させる。このように、カレンダー移動手段は、カレンダーモーター43および輪列44により構成される。これらの輪列44の構成も時計において一般的なものであるため、説明を省略する。なお、地板50には、図示は省略するが、前記各モーター41,42,43を上下に挟んだ耐磁板が取り付けられている。この耐磁板は、鉄など透磁率の高い金属板からなり、各モーター41,42,43のモーターコイルおよびステーターに対して、平面的に重ねて配置されている。これにより、外部磁界が各モーター41,42,43に悪影響を与えることを防いでいる。[アンテナの構造]アンテナ21は、図3,4に示すように、磁性体のコアであるアンテナコア211およびアンテナ枠213に、コイル212を巻いて構成されており、必要に応じて、耐食性に優れるカチオン電着塗装などで絶縁を施したものである。アンテナコア211は、例えば、磁性箔材としてのコバルト系のアモルファス金属箔例;Co50wt以上のアモルファスシートを型で打ち抜くか、エッチングで成形したものを10~30枚程接着して重ね合わせ、焼鈍などの熱処理を行って磁気特性を安定化させたものである。また、本実施形態のアンテナコア211は、コイル212が巻回されたコイル巻部211Aが直線状に形成され、かつ、両端部電波の磁束を取り込むリード部211Bが湾曲された平面形状のアモルファス箔を、同様の平面形状とされたアンテナ枠213内に配置して時計の厚み方向に積層して構成されている。なお、アンテナコア211としては、積層アモルファス箔に限定されず、性能は劣るが安価なフェライトを用いてもよく、この場合には、型などで成形し、熱処理して製造すればよい。ここで、アンテナコア211の各アモルファス箔は、厚さ寸法が0.01mm~0.05mm程度であるため、例えば30枚積層した場合、アンテナコア211の積層方向の厚さ寸法は0.3~1.5mm程度である。アモルファス箔材はフェライトに比べて磁気特性が良いため、より小型薄型のアンテナ21を実現できる。そして、アンテナ特性は、コアの体積によって影響されるため、アンテナを薄くする分、アンテナ特性を維持するには、アンテナの平面積を大きくするか、アンテナ長さコア長さを長くする必要がある。従って、本実施形態では、アンテナコア211の幅寸法は例えば0.5~3.0mm程度であり、長さは15~30mm程度とされている。なお、アモルファス金属板の厚みが0.05mmより厚くなると、板圧中央部は迅速な冷却を行うことが困難なため、金属はアモルファス化させることなく結晶化されてしまう。すなわち、アモルファス金属を製造するには、金属が結晶化される以前に、迅速な冷却作業を行う必要があり、そのためには、金属の厚みを薄くしなくてはならない。また、アモルファス金属板の厚みが0.01mmより薄くなると、組立作業などにおいて、アモルファス金属板の強度が弱くなって変形しやすくなるので、部品の位置決め作業や部品の取扱作業などが非常にやりにくくなる。コイル212は、長波標準電波40~77.5kHzを受信する場合は、20mH程度のインダクタンス値が必要となる。このため、本実施形態では、コイル212として直径0.1μm程度のウレメット線を数百ターンほど巻いて構成している。また、コイル212の巻き方としては、特に限定されず、乱巻きなどでもよいが、特に整列巻きが好ましい。整列巻きを採用すれば、コイル線材間の無駄な空間が無くなり、同じインダクタンス値を得るためのコイル体積を小さくできる。アンテナ枠213は、合成樹脂製の部材であり、前記アンテナコア211を保持している。アンテナ枠213において、アンテナコア211のリード部211Bを保持する部分は、アンテナコア211のアモルファス箔の積層方向の一方側が開口され、リード部211Bが露出されている。また、アンテナ枠213の両端部には貫通孔が形成されている。そして、この貫通孔に挿入したネジ56を、地板50に設けられたネジピンにねじ込むことで、アンテナ21が地板50に取り付けられている。なお、アンテナコア211に穴を明けて、ネジ56でアンテナコア211を地板50に直接固定するのは、アンテナコア211に応力が加わり、磁気特性が劣化するので好ましくない。このため、本実施形態では、アンテナ枠213に貫通孔を形成してネジ56で固定している。このように、アンテナコア211を保持するアンテナ枠213は、ネジ56で地板50に固定されているので、磁気特性のバラツキが軽減されている。すなわち、アンテナコア211をネジ56で固定しない場合には、アンテナコア211および集磁部材70の間隔がばらついて磁気結合の度合いが変わりやすく、個々のアンテナ21のインダクタンス値やQ値などの性能のバラツキや経年変化が大きくなる。これに対し、本実施形態では、アンテナコア211をネジ56で固定しているので、アンテナコア211と集磁部材70との間隔や固定力密着力を一定に保つことができる。これにより、アンテナコア211と集磁部材70との磁気結合をばらつき無く確実に行うことができる。アンテナ21は、外装ケース100の円周状の内周面に沿って配置されている。すなわち、図3に示すように、アンテナコア211の平面形状は、前述したように、コイル212が巻回されたコイル巻部211Aが直線状に形成され、かつ、リード部211Bが湾曲されている。このため、アンテナコア211のリード部211Bは、外装ケース100の円弧状の内周面にほぼ沿って配置されている。このようなアンテナ21は、外装ケース100の中心に対して9時方向に配置されている。一方、外装ケース100には外部操作部材6が配置されている。外部操作部材6は、外装ケース100の3時位置に配置された、巻真61および竜頭62と、2時位置および4時位置に配置されたボタン63,64とを備えている。すなわち、外部操作部材6と、アンテナ21とは、外装ケース100の平面中心位置を挟んで互いに反対側に配置されている。[日車および集磁部材の構造]日車15には、図3に示すように、この日車15の円周方向に沿って二つの集磁部材70が設けられている。日車15の材質は、合成樹脂などの非導電性部材であれば特に限定されないが、例えばポリエステルなどが挙げられる。このため、日車15は、ポリエステルシートを打ち抜いて製造してもよいし、ポリエステル樹脂を用いて成型してもよい。本実施形態の日車15は、図4に示すように、裏面に集磁部材70を配置するための凹部が形成されているため、ポリエステル樹脂で成型して構成している。日車15の表面には、文字板14の日窓14Aに表示される日付が印刷されている。さらに、日車15の表面には、受信中であることを表示するための文字や記号以下受信マークというも印刷されている。集磁部材70は、アモルファスシートからなる磁性箔体アモルファス箔を数枚例えば3枚積層して構成されている。この積層枚数が多いほど集磁効果は高まるが、集磁部材70は、地板50およびソーラーパネル271間に、日車15とともに収める必要があるため、集磁部材70の厚さ寸法に制約がある。このため、本実施形態では3枚程度を積層して構成している。アモルファス箔としては、例えばコバルト系アモルファスCoFeNiBSiなどが挙げられる。この集磁部材70は、例えばコバルト系アモルファスCoFeNiBSiの場合で比透磁率が20000であり、文字板14およびソーラーパネル271に比べてはるかに高い透磁率を有している。なお、本発明におけるカレンダー表示手段は、日車15と、カレンダーモーター43および輪列44と、日車15に設けられた集磁部材70とから構成されている。[集磁部材の配置構造]図3は、日車15が受信時配置位置にある状態を示す。この際、日窓14Aには、受信マークが表示される。二つの集磁部材70は、図3に示すように、前記平面視において、集磁部材70の端部とアンテナコア211の両端のリード部211Bとそれぞれ重なり、かつ、集磁部材70とコイル巻部211Aと重ならない位置に配置されている。図4に示すように、これら二つの集磁部材70は、日車15の裏面側の凹部に、その表面が日車15の表面から突出しないように設けられている。集磁部材70は、日車15の凹部に後から接着してもよいし、インサート成型によって日車15と一体で製造してもよい。日車15は、回転移動することで日付を表示するものであるため、電波修正時計1の使用時には1日単位で動く。このため、通常、集磁部材70の配置位置は、図3に示す受信時配置位置とはなっていない。そこで、本実施形態では、後述するように、制御回路24は、受信回路22の駆動時つまり電波受信時には、集磁部材70の配置位置が図3に示す受信時配置位置となるように、日車15を移動させている。そして、図3に示すように、アンテナコア211の両端のリード部211Bは、前記平面視において、それぞれ集磁部材70の端部と重なる位置に配置されて、集磁部材70に磁気結合されている。従って、集磁部材70には、周囲の磁束線が集められ、集磁部材70からリード部211Bを介してアンテナコア211の内部を通過する磁束線の磁束密度も高くなる。なお、前記平面視において、集磁部材70とリード部211Bとが重なる面積は、リード部211Bの面積の半分以上となることが好ましい。この重なる面積が、リード部211Bの面積の半分以下と小さくなると、重なる面積の減少に伴い、集磁部材70からリード部211Bに流れる磁束線も減少し、受信感度も低下する。一方、重なる面積が、リード部211Bの面積の半分以上あれば、集磁部材70からリード部211Bに流れる磁束線も増加し、受信感度も向上する。なお、集磁部材70とアンテナコア211の時計厚さ方向の間隔図4の寸法Hは、0.05mm~1mmの寸法範囲が好ましい。寸法Hが、前記寸法範囲よりも小さいと、集磁部材70とアンテナコア211とが接触してしまう可能性が高く、日車15の回転を阻害する。また、寸法Hが前記寸法範囲よりも大きいと、磁気結合が弱まり、集磁部材70からリード部211Bに流れる磁束線も減少し、受信感度も低下する。さらに、集磁部材70は、平面面積が大きいほど磁束線を集めることができるので、受信性能を向上できる。この際、集磁部材70の幅寸法は、日車15の幅寸法で規制される。このため、日車15の円周方向に延長することで、集磁部材70の平面面積を大きくしている。本実施形態では、集磁部材70は2枚のみ設けているため、集磁部材70の先端側リード部211Bと重なる基端部とは反対側の端部は、日車15に沿って時計の3時位置日窓14Aが設けられている位置まで形成することが可能である。ただし、集磁部材70をあまり長く形成すると、集磁部材70同士が近接してしまい、集磁効果が薄れる。このため、本実施形態の集磁部材70は、図3に示すように、配置可能なスペースの略半分程度の長さに設定している。また、前記平面視における二つの集磁部材70の基端部間の距離は、コイル巻部211Aの長さ寸法よりも大きくされている。このため、図3に示すように、受信時配置位置において、集磁部材70とコイル巻部211Aとが平面的に重ならないようにすることができる。[制御回路の動作]このような電波修正時計1における制御回路24は、電波修正時計1の動作を制御するが、特に、受信回路22の駆動時つまり電波受信時には、次のような動作を行う。すなわち、制御回路24は、電波受信時には、日車15を予め設定された受信時配置位置に移動させる。ここで、受信時配置位置とは、集磁部材70がアンテナ21との関係で電波受信に適した位置にあるときの配置位置のことであり、電波修正時計1の各部材が図3に示す状態となる配置位置のことである。日車15は、回転移動することで日窓に日付を表示するものである。そのため、電波修正時計1の使用時には、1日毎に日車15が回転移動して、例えば、図5に示す状態となる。図5に示すように、前記平面視において、一方の集磁部材70はリード部211Bと全く重ならない位置に配置されている。そこで、制御回路24は、電波受信時には、日車15を、前記受信時配置位置、つまり図3に示す状態となるように移動させている。このような図3に示す状態において受信回路22を駆動した場合には、前記平面視において、アンテナコア211の両端のリード部211Bは、それぞれ集磁部材70と重なる位置に配置されているため、アンテナコア211の内部を通過する磁束線の磁束密度を向上できる。なお、日車15は、独立したカレンダーモーター43で回転されるため、時計回り、または、反時計回りの両方向に回転可能である。このため、制御回路24は、日車15を、受信時配置位置までの移動距離が短い方向に早送りで移動する。例えば、図5に示す状態の場合には、日車15を矢印A方向に回転移動させる。そして、日車15を受信時配置位置に移動すると、日窓14Aには、電波受信中である旨を示す受信マークが表示される。このため、時計の使用者に電波受信中である旨を認知させることができる。なお、制御回路24は、電波受信時には、各モーター41,42,43を停止することが好ましい。各モーター41,42,43が駆動する際に発生する磁界が、電波受信に影響することを防止できるためである。このような本実施形態によれば、次の効果が得られる。本実施形態においては、日車15に、集磁部材70を設けている。ここで、日車15は、時計の部品の中でも大きな部品であるために、この日車15に設けられる集磁部材70のサイズを比較的に大きくできる。また、この日車15は、地板50と文字板14との間にあるために、地板50内の部品と干渉するおそれがない。そのため、このような場合には、集磁部材70のサイズの制約が少ない。そして、電波受信時には、日車15は、集磁部材70がアンテナ21の集磁効果を高めるのに適した位置に移動する。従って、本実施形態によれば、集磁部材70を、日車15のサイズに応じた大きさに形成することができ、面積の大きな集磁部材70を構成できる。このため、集磁部材70のサイズの制約を少なくでき、集磁効果を高めることができる。本実施形態においては、電波受信時には、二つの集磁部材70がアンテナコア211の両端のリード部211Bにそれぞれ配置されることとなる。そのため、日車15に一つの集磁部材70を設ける場合のように、集磁部材70がアンテナコア211のいずれか一方のリード部211Bのみに配置される場合と比較して、集磁効果を高めることができる。また、日車15に二つの集磁部材70を設ける場合には、三つ以上の集磁部材70を設ける場合と比較して、集磁部材70の面積を大きくできる。そのため、日車15に三つ以上の集磁部材70を設ける場合と比較して、集磁効果を高めることができる。本実施形態においては、集磁部材70は、日車15が受信時配置位置にある場合に、前記平面視において、集磁部材70の端部とリード部211Bとが重なり、かつ、集磁部材70とコイル巻部211Aとが重ならない位置になっている。このような場合、集磁部材70が副磁路として機能するおそれがないため、集磁効果をさらに高めることができる。[第二実施形態]本発明の第二実施形態について、図6を参照して説明する。図6は、本発明の第二実施形態に係る電波修正時計1Aの内部を裏蓋側から見た概略平面図である。第二実施形態は、i日車15には、この日車15の円周方向に沿って、等間隔に三つの集磁部材7070A,70B,70Cが設けられている点、iiこのため、二つの集磁部材70がリード部211Bに重なる受信時配置位置も三箇所設けられる点、およびiii制御回路24は、電波受信時には、日車15を三箇所の受信時配置位置のうち、日車15の移動距離が最も短い受信時配置位置に移動させる点が前記第一実施形態と相違する。このため、前記実施形態と同一または同様の構成については説明を省略する。第二実施形態では、日車15には、図6に示すように、この日車15の円周方向に沿って、等間隔に三つの集磁部材70が設けられている。また、前記平面視における二つの集磁部材70同士の間の距離は、コイル巻部211Aの長さ寸法よりも大きい。そして、三つのうち二つの集磁部材70B,70Cは、図6に示すように、前記平面視において、集磁部材70B,70Cの端部とアンテナコア211の両端のリード部211Bとがそれぞれ重なり、かつ、集磁部材70B,70Cとコイル巻部211Aとが重ならない位置に配置されている。ここで、図6に示す状態から日車15が時計回りに120°回転移動したとすると、前記平面視において、集磁部材70A,70Cの端部とリード部211Bとがそれぞれ重なるような配置位置となる。一方で、図6に示す状態から日車15が反時計回りに120°回転移動したとすると、前記平面視において、集磁部材70A,70Bの端部とリード部211Bとがそれぞれ重なるような配置位置となる。このように、図6に示す状態から日車15が時計回りと反時計回りにそれぞれ120°回転移動したとしても、前記平面視における集磁部材70とリード部211Bとの位置関係は同じである。そのため、第二実施形態では、電波修正時計1Aの各部材が図6に示す状態となる配置位置、および図6に示す状態から日車15が時計回りと反時計回りにそれぞれ120°回転移動した状態となる配置位置の三箇所を、受信時配置位置として設定できる。そして、第二実施形態では、制御回路24は、電波受信時には、日車15を三箇所の受信時配置位置のうち、日車15の移動距離が最も短い受信時配置位置に移動させる。例えば、時計の使用時において、日車15が図6に示す状態から時計回りに1°~59°回転移動していた場合には、制御回路24は、電波受信時に、日車15を図6に示す状態となる配置位置に回転移動させる。また、時計の使用時において、日車15が図6に示す状態から時計回りに61°~119°回転移動していた場合には、制御回路24は、電波受信時に、日車15を図6に示す状態から日車15が時計回りに120°回転移動した状態となる配置位置に回転移動させる。以上のようにすれば、日車15に二つ以下の集磁部材70を設ける場合と比較して、電波受信時における日車の移動時間を短縮することができる。第二実施形態では、前記第一実施形態と同様の作用効果を奏する上、次の効果も得られる。本実施形態においては、制御回路24は、電波受信時には、日車15を三箇所の受信時配置位置のうち、日車15の移動距離が最も短い受信時配置位置に移動させる。そのため、前記第一実施形態と比較して、電波受信時における日車15の平均的な移動時間を短縮することができ、消費電力を低減できる。ただし、前記第一実施形態と比較して、集磁部材70の数が多い分、一つの集磁部材70の面積が小さくなる。このため、集磁効果の点では第一実施形態のほうが優れている。[第三実施形態]本発明の第三実施形態について、図7を参照して説明する。図7は、本発明の第三実施形態に係る電波修正時計1Bの内部を裏蓋側から見た概略平面図である。第三実施形態は、iカレンダー表示手段が、前記平面視において、中心点が異なり、かつ、互いに重ならない位置に配置された二つの日車15一位日車151および十位日車152を備える点、ii一位日車151および十位日車152には、これら一位日車151および十位日車152の円周方向に沿って、それぞれ一つの集磁部材70が設けられている点が前記第一実施形態と相違する。それ以外の構成は、第一実施形態と同一であるため、説明を省略する。第三実施形態では、図7に示すように、外装ケース100の中心に対して4時方向に一位日車151が、8時方向に十位日車152がそれぞれ配置されている。一位日車151および十位日車152はいずれも円板状のものであり、別個独立して回転移動できる。また、一位日車151および十位日車152には、これら一位日車151および十位日車152の円周方向に沿って、それぞれ一つの集磁部材70が設けられている。そして、集磁部材70は、図7に示すように、前記平面視において、集磁部材70の端部とアンテナコア211の両端のリード部211Bとがそれぞれ重なり、かつ、集磁部材70とコイル巻部211Aとが重ならない位置に配置されている。なお、図示は省略するが、一位日車151および十位日車152をそれぞれ回転移動させるために、カレンダー移動手段は、一位日車151および十位日車152のための二つのカレンダーモーターと、輪列とで構成される。第三実施形態では、前記第一実施形態と同様の作用効果を奏する上、次の効果も得られる。本実施形態においては、一位日車151および十位日車152にそれぞれ集磁部材70を設けているが、一つの日車のサイズが小さく重量が軽いために、円板状のものにしやすい。そして、円板状のものに集磁部材70を設ける場合には、円環状のものに集磁部材70を設ける場合に比較して、集磁部材70の平面形状特に集磁部材70の幅方向の制約を少なくできる。さらに、十位日車152は、10日に1度程度しか移動しない。そこで、例えば十位日車152による表示が1のときの位置を受信時配置位置に設定すれば、日付が10日~19日の場合には、電波受信時における十位日車152の移動を省略できる。このようにして、消費電力を低減できる。他の実施形態なお、本発明は、前記各実施形態に限定されるものではない。すなわち、本発明は、主に特定の実施の形態に関して特に図示され、かつ、説明されているが、以上述べた実施の形態に対し、本発明の技術的思想および目的の範囲から逸脱することなく、形状、材質、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形を加えることができる。例えば、第一実施形態では、日車15に設けられる集磁部材70の数は二つであり、第二実施形態では、日車15に設けられる集磁部材70の数は三つであるが、日車15に設けられる集磁部材70の数は、特に限定されず、本発明の目的を達成できる範囲内で適宜設定できる。例えば、図8に示す電波修正時計1Cのように、日車15に設けられる集磁部材70の数を四つとしてもよい。このような場合、日車15には、図8に示すように、この日車15の円周方向に沿って、等間隔に四つの集磁部材70が設けられている。そして、四つのうち少なくとも一つの集磁部材70は、図8に示すように、集磁部材70とアンテナコア211の両端のリード部211Bと重なる位置に配置されている。また、前記平面視における二つの集磁部材70同士の間の距離は、時計を側面側から見た断面視における集磁部材70とアンテナコア211との間の距離通常は、0.05mm~1mmよりも大きくしている。このような構成により、前記実施形態と同様の効果が達成できる。前記実施形態では、集磁部材70として積層アモルファス箔で構成されたものを用いたが、これに限定されない。集磁部材70としては、フェライトシートなどの磁性箔体を用いてもよいし、アモルファス粉末に合成樹脂を混ぜて成形したものや、フェライトコアなどの磁性体を用いてもよい。ただし、アモルファス箔やフェライトシートなどの磁性箔体を用いたほうが、厚さ寸法を小さくでき、かつ、磁気特性に優れている点で好ましい。前記実施形態では、集磁部材70は、日車15の裏面に接着されることにより形成されたが、これに限定されない。例えば、集磁部材70は、インサート成形により設けられてもよい。このように、インサート成形により、集磁部材70を日車15に設ける場合には、集磁部材70を日車15に接着させる場合に比べて、時計の組み立て性を向上できる。また、電波修正時計1が落下した場合のように衝撃などが加わった場合でも、集磁部材70を日車15で保護できて強度をアップでき、耐衝撃性能も向上できる。前記実施形態では、日車15の裏面に凹部を形成し、この凹部に集磁部材70を接着していたが、日車の裏面に凹部を形成せずに集磁部材70を接着してもよい。この場合には、従来から使用されている日車の裏面に集磁部材70を接着させて利用でき、製造コストを低減できる。さらに、ポリエステルシートを打ち抜いて日車を形成することもでき、この点でも製造コストを低減できる。また、集磁部材70は、日車15の裏面の所定範囲に磁性材料からなるインクをベタ印刷することで設けられてもよい。このような場合には、従来から使用される日車の裏面に印刷で集磁部材70を設けることにより、電波修正時計1に利用できる。そのため、従来から使用される日車を利用して、電波修正時計1を製造することができる。また、印刷は作業的に効率がよいため、大量生産にも適している。さらに、集磁部材70は、日車15の表面に設けられていてもよい。例えば、日車15の日付表示のための文字や、その文字枠を磁性材料からなるインクで印刷することで集磁部材70としてもよい。前記実施形態では、発電装置27としてソーラーパネル271を設けていたが、回転錘で回転される発電機などの他の発電装置を用いてもよい。さらに、ソーラーパネル271などの発電装置27を設けなくてもよい。この場合、電池として一次電池を用いればよい。さらに、アンテナ21によって受信する無線情報としては、時刻情報を含む長波標準電波に限定されない。例えば、アンテナ21は、300MHz帯の微弱電波無線、400MHz帯の特定小電力無線、非接触ICカードおよびキーレスエントリーなどに用いられる135kHz帯の無線などの各種無線信号を受信するものでもよい。これらの無線を受信する場合には、長波標準電波に比べて周波数が高いため、コイル212のターン数は少なくてよく、アンテナ21も小さくできる。また、電波を用いた無線通信に限らず、電磁結合方式や電磁誘導方式などの他の無線通信方式を用いてもよい。なお、電磁結合や電磁誘導方式は、通信機器同士を近接させる必要があるが、ステンレスなどの非磁性体であれば金属部分でも透過して通信が可能なため、アンテナが内蔵されるケースをステンレスなどの金属製で構成できる利点がある。さらに、前記アンテナ21を用いて通信する無線情報としては、時刻情報に限らない。例えば、電波修正時計1内にICカード機能を内蔵させ、電車の定期券や各種プリペイドICカードのような情報を送受信するために利用してもよい。例えば、ケース内にICチップとアンテナなどを組み込み、ICカードを用いた改札機や入退室管理機、各種の課金支払機などに腕時計を近接させて情報をやり取りできるようにしてもよい。この場合、別途、ICカードを出し入れする必要がなく、時計をはめた手を近付けるだけでよいため、操作性を非常に向上することができる。従って、本発明のアンテナ内蔵式電子時計に内蔵されるアンテナ21としては、標準電波を受信する場合のような受信専用に用いるものでもよいし、非接触ICを用いたタグのように、情報を送受信するために用いてもよいし、さらには送信専用に用いてもよく、これらは本発明を適用する電子時計の種類に応じて適宜選択すればよい。また、アンテナ21は、ループアンテナや誘導体アンテナなどの他のアンテナを用いてもよく、これらは送信あるいは受信する無線情報の種類などに応じて適宜設定すればよい。なお、ループアンテナを用いる場合は、磁性体コアが挿入されていないものを用いてもよい。"