"車両ボディに形成されたドア開口を開閉する車両ドア側に固定され、駆動源及び該駆動源により回転駆動されるドラムを有する駆動部材と、前記ドラムに巻回され、両端末が車両前後方向に離隔されて前記車両ボディ側にそれぞれ連結されるケーブルとを備え、前記駆動部材により前記ケーブルを選択的に巻取り繰出しすることで前記車両ドアを開閉作動させる車両用ドア開閉装置において、前記ケーブルの車両後側に配置される前記端末に設けられたテンショナーと、前記車両ボディ側に固定され、前記ケーブルの張力方向とは異なる組付方向から前記テンショナーが装着される収容凹部を有する支持部材と、前記車両ボディの意匠面を形成するボディ外装部材に設けられ、前記組付方向とは逆方向への前記テンショナーの移動を規制する押さえ部とを備えたことを特徴とする車両用ドア開閉装置。請求項1に記載の車両用ドア開閉装置において、前記テンショナーは、前記収容凹部に装着され、前記端末を前記ケーブルの張力方向に移動可能に収容するテンショナケースと、前記テンショナケースに収容され、前記端末を付勢して前記ケーブルに張力を付与する付勢部材とを備え、前記テンショナケースに前記組付方向の逆方向に突設され、前記押さえ部との間隙を設定する調整片を備えたことを特徴とする車両用ドア開閉装置。請求項2に記載の車両用ドア開閉装置において、前記テンショナケースに片持ち支持されて前記組付方向に延設され、前記テンショナケースとの間で前記収容凹部の開口端部を挟持する挟持片を備え、前記調整片は、前記テンショナケースに対して前記挟持片よりも前記組付方向の逆方向に突出してなることを特徴とする車両用ドア開閉装置。請求項3に記載の車両用ドア開閉装置において、前記収容凹部の開口端から前記組付方向の逆方向に突設され、前記挟持片と係合して前記支持部材に対する前記テンショナケースの前記張力方向における位置決めをする位置決め部を備えたことを特徴とする車両用ドア開閉装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の車両用ドア開閉装置において、前記押さえ部は、前記ボディ外装部材に一体に形成されたことを特徴とする車両用ドア開閉装置。ところで、特許文献2の車両用ドア開閉装置では、テンショナーをケーブルの張力方向にホルダ部に挿入することを前提としており、挿入時の移動範囲分だけ当該挿入方向に組付スペースを確保する必要がある。換言すれば、この組付スペースを確保できなければ、このようなテンショナーの固定方法を採用することもできない。特に、車両後部に固定されるテンショナーは、周辺部品など車両レイアウトによって組付時の移動軌跡が制限されたり、車両ボディに予めホルダ部が固定されているなど車両ボディ側への取付構造や組付け順序が制約されたりして、ケーブルの張力方向への組付けができない場合がある。従って、このようなテンショナーの固定方法を採用できない場合であっても、車両ボディ側に不完全に固定されたテンショナーの外れを抑制し得る構造が望まれている。本発明の目的は、ケーブルの張力方向とは異なる組付方向で車両ボディ側に組み付けられるテンショナーの外れを抑制することができる車両用ドア開閉装置を提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、車両ボディに形成されたドア開口を開閉する車両ドア側に固定され、駆動源及び該駆動源により回転駆動されるドラムを有する駆動部材と、前記ドラムに巻回され、両端末が車両前後方向に離隔されて前記車両ボディ側にそれぞれ連結されるケーブルとを備え、前記駆動部材により前記ケーブルを選択的に巻取り繰出しすることで前記車両ドアを開閉作動させる車両用ドア開閉装置において、前記ケーブルの車両後側に配置される前記端末に設けられたテンショナーと、前記車両ボディ側に固定され、前記ケーブルの張力方向とは異なる組付方向から前記テンショナーが装着される収容凹部を有する支持部材と、前記車両ボディの意匠面を形成するボディ外装部材に設けられ、前記組付方向とは逆方向への前記テンショナーの移動を規制する押さえ部とを備えたことを要旨とする。同構成によれば、前記支持部材の前記収容凹部に装着された前記テンショナーは、前記押さえ部により前記組付方向とは逆方向、即ち前記収容凹部から外れる方向への移動が規制される。従って、前記車両ボディ側収容凹部への前記テンショナーの固定が不完全であっても、該テンショナーの外れを抑制することができる。また、前記テンショナーの前記組付方向は、前記ケーブルの張力方向とは異なることで、前記組付方向に制約等の著しい車両後部においても柔軟に対応して前記テンショナーを組み付けることができる。なお、前記車両ボディの意匠面を形成するボディ外装部材に設けられとは、ボディ外装部品に一体形成された場合のみを言うのではなく、ボディ外装部品が複数部材で構成されておりその中の直接車両ボディの意匠面を形成しない部材に設けられている場合も含むものとする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の車両用ドア開閉装置において、前記テンショナーは、前記収容凹部に装着され、前記端末を前記ケーブルの張力方向に移動可能に収容するテンショナケースと、前記テンショナケースに収容され、前記端末を付勢して前記ケーブルに張力を付与する付勢部材とを備え、前記テンショナケースに前記組付方向の逆方向に突設され、前記押さえ部との間隙を設定する調整片を備えたことを要旨とする。同構成によれば、前記テンショナケースに対する前記調整片の突出長を調整することで、前記押さえ部との間隙を調整することができる。これにより、例えば前記押さえ部による前記テンショナーの外れ抑制のタイミングを調整することができる。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の車両用ドア開閉装置において、前記テンショナケースに片持ち支持されて前記組付方向に延設され、前記テンショナケースとの間で前記収容凹部の開口端部を挟持する挟持片を備え、前記調整片は、前記テンショナケースに対して前記挟持片よりも前記組付方向の逆方向に突出してなることを要旨とする。同構成によれば、前記調整片は、前記挟持片よりも前記組付方向の逆方向に突出していることで、前記押さえ部に前記調整片が当接したとしても、前記押さえ部に前記挟持片が当接することを回避でき、前記テンショナーの外れ抑制時に前記挟持片が変形したりすることを抑制できる。請求項4に記載の発明は、請求項3に記載の車両用ドア開閉装置において、前記収容凹部の開口端から前記組付方向の逆方向に突設され、前記挟持片と係合して前記支持部材に対する前記テンショナケースの前記張力方向における位置決めをする位置決め部を備えたことを要旨とする。同構成によれば、前記挟持片及び前記位置決め部を係合させることで、前記支持部材に対する前記テンショナケースの前記張力方向における位置決めをすることができ、前記支持部材に対する前記テンショナケーステンショナーの組付けを円滑な行うことができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか一項に記載の車両用ドア開閉装置において、前記押さえ部は、前記ボディ外装部材に一体に形成されたことを要旨とする。同構成によれば、前記押さえ部は、前記車両ボディの意匠面を形成する既存の前記ボディ外装部材に一体的に形成されることで、部品点数の増大を抑制することができる。本発明では、ケーブルの張力方向とは異なる組付方向で車両ボディ側に組み付けられるテンショナーの外れを抑制することができる車両用ドア開閉装置を提供することができる。図1~図6を参照して本発明の一実施形態について説明する。図1に示すように、車両ボディ1は、その側部ボディ2に形成されたドア開口2aを有するとともに、後部ボディ3の後部に形成されたリア開口3aを有する。そして、車両ボディ1の側部には、車両ドアとしてのスライドドア20が車両前後方向に移動可能に支持されている。スライドドア20は、車両前後方向に移動することでドア開口2aを開閉する。一方、後部ボディ3の後部には、リア開口3aの上縁に設けられたヒンジにより、バックドア4が上下方向に回動可能に支持されている。バックドア4は、上下方向に回動することでリア開口3aを開閉する。後部ボディ3の側部の高さ方向中間部には、ドア開口2aの後端からリア開口3aの側端に亘って車両前後方向に延在するレール取付溝3bが形成されている。レール取付溝3bには、その開口部の略全体を覆って車両ボディ1の意匠面を形成するボディ外装部材としての帯状のレールカバー5が装着されている。このレールカバー5は、車両ボディ1と同一の材料例えば鋼板からなっている。なお、レールカバー5の後端部は、リア開口3aの側端に達するように車両幅方向内側に向かって曲成されている。後部ボディ3の後部には、レールカバー5の下側で車両幅方向全長に亘って延在する取付凹部3cが形成されている。この取付凹部3cには、その略全体を覆って車両ボディ1の意匠面を形成するボディ外装部材としての略U字状のリアバンパ6が装着されている。このリアバンパ6は、車両後突時の衝撃を緩和するためのものである。また、後部ボディ3の後端角部には、レールカバー5の上側で車両高さ方向に延在する取付凹部3dが形成されている。取付凹部3dには、その略全体を覆って車両ボディ1の意匠面を形成するボディ外装部材としての略L字板状のテールランプカバー7が装着されている。図2に示すように、車両ボディ1には、ドア開口2aの上縁及び下縁に沿って車両前後方向に延在するアッパレール11及びロアレール12が設置されるとともに、前記レール取付溝3bに沿って同じく車両前後方向に延在するセンターレール13が設置されている。そして、これらアッパレール11、ロアレール12及びセンターレール13には、ガイドローラユニット14を介して前記スライドドア20が車両前後方向に移動可能に支持されている。なお、レール取付溝3bには、センターレール13の下縁に沿って車両前後方向に延在するケーブルガイド15が併せて設置されている。スライドドア20の内部下部には、駆動部材21が設置されている。この駆動部材21は、駆動源としての駆動モータ22及び該駆動モータ22により回転駆動されるドラム23を有する。そして、ドラム23には、ケーブルとしての第1ケーブル24及び第2ケーブル25が巻回されている。これら第1及び第2ケーブル24,25は、一方の端末がドラム23にそれぞれ係止された状態で該ドラム23に巻回されている。第1及び第2ケーブル24,25は、駆動部材21により選択的に巻取り繰出しされる。第1及び第2ケーブル24,25は、それぞれ、スライドドア20の内部に設置された中継プーリ26及び案内プーリ27を経てスライドドア20側から車両ボディ1側へと渡され、ケーブルガイド15に沿って前後方向に配索されている。そして、第1ケーブル24は、ケーブルガイド15に案内されて前側に配索され、他方の端末に連結されたテンショナー28を介して、ケーブルガイド15の前端側で車両ボディ1側に連結されている。また、第2ケーブル25は、ケーブルガイド15に案内されて後側に配索され、他方の端末に連結されたテンショナー29を介して、ケーブルガイド15の後端側で車両ボディ1側に連結されている。つまり、第1及び第2ケーブル24,25の他方の端末は、ケーブルガイド15を挟んで車両前後方向に離隔されて該当のテンショナー28,29をそれぞれ介して車両ボディ1側に連結されている。これらテンショナー28,29は、第1及び第2ケーブル24,25にそれぞれ張力を付与するためのものである。これにより、第1及び第2ケーブル24,25の弛みが解消される。このような構成にあって、例えば駆動部材21により第1ケーブル24を繰り出しつつ第2ケーブル25を巻き取ると、スライドドア20はドア開口2aを開放すべく後方に移動する。一方、駆動部材21により第1ケーブル24を巻き取りつつ第2ケーブル25を繰り出すと、スライドドア20はドア開口2aを閉鎖すべく前方に移動する。次に、第2ケーブル25の端末テンショナー29の車両ボディ1側への連結構造等について更に説明する。図3に示すように、後部ボディ3のレール取付溝3bには、ケーブルガイド15の後端に対応して、例えば金属板からなるリアブラケット30が固定されている。このリアブラケット30は、前記レール取付溝3bの側壁溝形状の底壁に沿って平板状に広がって該レール取付溝3bに固定される取付壁30a及び該取付壁30aの下端縁からレール取付溝3bの下壁に沿って平板状に広がる支持壁30bを一体的に有して略L字形状を呈する。リアブラケット30の支持壁30bには、例えば金属板からなる支持部材としての略U字溝状のホルダ部33が載置固定されている。図4及び図5に示すように、ホルダ部33は、支持壁30bに固着される底壁34を有するとともに、レール取付溝3bの側壁に沿って底壁34の両端縁に立設された互いに平行な一対の側壁35を有し、更にこれら両側壁35の長手方向一側図5の左下側端縁間を接続する接続壁36を有する。ホルダ部33は、これら底壁34、両側壁35及び接続壁36によって区画される収容凹部33aを形成する。レール取付溝3bの開口側に配置される一方の側壁35の長手方向中央部には、その板厚方向に貫通する長孔状のテンショナ係止孔35aが形成されている。また、当該側壁35には、その長手方向他側図5の右上側端から上側に湾出する位置決め部35bが形成されている。一方、接続壁36には、ホルダ部33の開口端側上側に開放された略U字状のガイド溝36aが形成されている。ガイド溝36aの開口幅は、第2ケーブル25の外径よりも長く設定されている。図5に示すように、前記テンショナー29は、樹脂材からなる略四角箱形のテンショナケース41を有する。このテンショナケース41は、その外形が収容凹部33aのなす略四角筒形状に合わせて成形されており、該収容凹部33aの開口端側上側から装着されてこれに保持される。そして、図6に一部を破断して示すように、テンショナケース41には、長手方向他側図6の右側に開口する略円形の収容部42が形成されている。なお、収容部42の終端には、環状の座部42aが形成されている。また、テンショナケース41には、座部42aの中心線と同心で外側に突設された略すり鉢状の嵌合突部43が形成されるとともに、該嵌合突部43ともども当該中心線に沿って貫通する挿通孔44が形成されている。嵌合突部43の縮径された基端部の外径は、ガイド溝36aの開口幅よりも若干短く設定されており、挿通孔44の内径は、第2ケーブル25の外径よりも若干長く設定されている。図5に示すように、テンショナケース41の長手方向中間部には、テンショナ係止孔35aの形成された側壁35側の上端縁に片持ち支持されて下方に延設された挟持片45が設けられている。この挟持片45は、テンショナケース41の対向面との間に、側壁35の板厚と同等の間隙を形成する。そして、挟持片45の下端縁には、図6に示すように、テンショナケース41の対向面側に突設された爪状の係止部45aが形成されている。図5に示すように、挟持片45を位置決め部35bに係合当接位置決めしつつ、テンショナケース41を収容凹部33aの開口側上側から下方に向かってこれに挿入装着すると、挟持片45がテンショナケース41との間で側壁35収容凹部33aの開口端部を挟持するとともに、係止部45aがテンショナ係止孔35aに嵌入係止する。これにより、テンショナケース41が収容凹部33aから抜け止めされる。以下では、収容凹部33aの開口側上側から下方に向かう方向を組付方向Aともいう。なお、テンショナケース41上面の中央部には、調整片46が上向き即ち組付方向Aの逆方向に突設されている。この調整片46は、図4に示すように、テンショナケース41の長手方向に延在してその上面に立設された筋状の柱部46aを有するとともに、該柱部46aの上端からテンショナケース41の上面に沿って平板状に広がる調整壁46bを有して略T字形状を呈する。調整片46が、テンショナケース41に対して挟持片45よりも上方即ち組付方向Aの逆方向に突出していることはいうまでもない。図6に示すように、第2ケーブル25の端末は、嵌合突部43側から挿通孔44に挿通されて収容部42に導入収容されている。収容部42に収容された第2ケーブル25の端末には、収容部42の内径よりも小さく、且つ、挿通孔44の内径よりも大きい外径を有する略円柱状のケーブルエンド51が固着されている。このケーブルエンド51の前記座部42aから離隔する側の先端には、収容部42の内径と同等の外径を有する円盤状のフランジ51aが形成されている。そして、収容部42には、座部42aに一方の先端が位置決めされ、フランジ51aの外周縁に他方の先端が係止されたコイルスプリングからなる付勢部材52が収容されている。つまり、第2ケーブル25の端末は、付勢部材52の内周側に配置される態様で収容部42に収容されている。付勢部材52は、第2ケーブル25の端末を収容部42内に引き込む側に付勢することで第2ケーブル25に張力を付与する。なお、収容部42の開口端は、テンショナケース41に取着されたストッパ53にて閉塞されている。従って、収容部42に収容された第2ケーブル25の端末は、ケーブルエンド51がテンショナケース41の底壁又はストッパ53に当接するまでの一定範囲でテンショナケース41の長手方向、即ち第2ケーブル25の張力方向B駆動部材21による第2ケーブル25の巻取方向又は繰り出し方向に移動可能に収容されている。張力方向Bが組付方向Aと異なることはいうまでもない。このような構成にあって、第2ケーブル25の端末にテンショナー29を連結する際には、ケーブルエンド51の固着に先立って、当該端末を嵌合突部43側から挿通孔44に挿通して付勢部材52の収容された収容部42を貫通させる。そして、この状態で、収容部42から外部に突出する端末にケーブルエンド51を固着するとともに、該ケーブルエンド51のフランジ51aが収容部42内に収まるまで第2ケーブル25を挿通孔44から引き出す。次いで、収容部42の開口端にストッパ53を取着することで、第2ケーブル25の端末がその張力方向Bに移動可能に収容部42に収容される。ここで、図3及び図4に示すように、前記レールカバー5には、調整片46調整壁46bの上側に若干の間隙を有して配置される平板状の押さえ部50が突設されている。この押さえ部50は、調整片46の調整壁46bに平行に広がっている。調整片46と押さえ部50との上下方向の間隙は、収容凹部33aに対するテンショナケース41の組付代挿入代よりも十分に小さく設定されている。従って、収容凹部33aに装着されたテンショナケース41テンショナー29が組付方向Aの逆方向に移動しようとしても、調整片46が押さえ部50に当接することで当該移動が規制されるようになっている。次に、本実施形態の動作について説明する。第2ケーブル25の端末が取着されたテンショナー29をホルダ部33に取着する際には、図5に示すように、収容凹部33aの上側にテンショナケース41テンショナー29を配置した状態で、挟持片45を位置決め部35bに係合当接させる態様でこれに位置決めしつつ、組付方向Aに沿ってテンショナケース41を収容凹部33aに挿入装着する。これにより、テンショナケース41の上端縁から下方組付方向Aに延設された挟持片45がテンショナケース41との間で側壁35収容凹部33aの開口端部を挟持するとともに、係止部45aがテンショナ係止孔35aに嵌入係止し、テンショナケース41が収容凹部33aから抜け止めされる。続いて、レール取付溝3bにレールカバー5を装着すると、図4に示すように、テンショナケース41の上側組付方向Aの逆方向に突設された調整片46の上側に若干の間隙を有して押さえ部50が配置される。これにより、例えば第2ケーブル25の張力が変化するなどして、収容凹部33aに装着されたテンショナケース41テンショナー29が組付方向Aの逆方向、即ち収容凹部33aから外れる方向に移動しようとしても、調整片46が押さえ部50に当接することで当該移動が規制される。従って、車両ボディ1側収容凹部33aへのテンショナー29の固定が不完全であっても、該テンショナー29の外れが抑制される。以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。1本実施形態では、ホルダ部33の収容凹部33aに装着されたテンショナー29テンショナケース41は、押さえ部50により組付方向Aとは逆方向、即ち収容凹部33aから外れる方向への移動が規制される。従って、車両ボディ1側収容凹部33aへのテンショナー29の固定が不完全であっても、該テンショナー29の外れを抑制することができる。また、テンショナー29の組付方向Aは、第2ケーブル25の張力方向Bとは異なることで、組付方向に制約等の著しい車両後部においても柔軟に対応してテンショナー29を組み付けることができる。さらに、押さえ部50は、既存のレールカバー5に一体的に形成されることで、部品点数の増大を抑制することができる。また、専用部品として押さえ部を設ける必要がないため、その分の配置スペースの制約や意匠性、組付性、整備性の悪化を解消することができる。2本実施形態では、テンショナケース41に対する調整片46の突出長を調整することで、押さえ部50との間隙を調整することができる。これにより、例えば押さえ部50によるテンショナー29の外れ抑制のタイミングを調整することができる。3本実施形態では、調整片46は、挟持片45よりも組付方向Aの逆方向に突出していることで、押さえ部50に調整片46が当接したとしても、押さえ部50に挟持片45が当接することを回避でき、テンショナー29の外れ抑制時に挟持片45が変形したりすることを抑制できる。4本実施形態では、挟持片45及び位置決め部35bを係合させることで、ホルダ部33に対するテンショナケース41の張力方向Bにおける位置決めをすることができ、ホルダ部33に対するテンショナケース41テンショナー29の組付けを円滑な行うことができる。5本実施形態では、テンショナケース41が押さえ部50との本来の間隙を超えて収容凹部33aから外れている場合、レール取付溝3bに装着されるレールカバー5の押さえ部50が調整片46と干渉することで組付不能となる。従って、車両ボディ1側収容凹部33aへのテンショナー29の固定が著しく不完全なまま放置される可能性を軽減することができる。6本実施形態では、組付方向に制約等の著しい車両後部においても柔軟に対応してテンショナー29を組み付けることができるため、例えば該テンショナー29をより車両後方に配置することでその分、スライドドア20によるドア開口2aの開口幅を拡大することができる。7テンショナケース41テンショナー29の組付方向Aは、その組付作業性に優れた方向に一致するため、当該方向での組付けが不完全になるとその分、外れる可能性も高くなる。しかしながら、押さえ部50があることで、組付作業性を損ねることなくテンショナケース41の外れを抑制することができる。なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。図7aに示すように、レールカバー5から離隔するに従って組付方向Aの逆方向に徐々に突出するガイド部61を有するテンショナケース60であってもよい。そして、レールカバー5に、ガイド部61の傾斜面61aの傾斜角度に合わせて傾斜する押さえ部63を設けてもよい。この場合、図7bに示すように、車両ボディ1側ホルダ部33への固定が不完全な状態でレール取付溝3bにレールカバー5が装着されると、ガイド部61の傾斜面61aが押さえ部63の対向面に押圧される。このとき、ガイド部61の傾斜面61aに、組付方向Aへの分力Fが発生することで、レールカバー5の装着が完了するまでテンショナケース60が組付方向Aに移動する。このように、テンショナケース60テンショナー29をホルダ部33に組み付けようとする作用が働くことで、テンショナー29の外れた状態をある程度のレベルで自動的に修復することができる。ガイド部61の傾斜面61a及び押さえ部63の各々に設定された傾斜角度は、補助手段を構成する。なお、テンショナケース60に調整片46が設けられている場合、該調整片に傾斜面61aを設定してもよい。前記実施形態において、テンショナー29の組付方向Aは、張力方向Bと異なるのであれば任意である。また、組付方向は、直線移動方向に限定されるものではなく、例えば位置決め部35bに挟持片45を仮止めした状態で、位置決め部35bを支点にテンショナー29を回転させながら収容凹部33aにテンショナー29を装着する組付方向であってもよい。前記実施形態において、ホルダ部33に固定されたテンショナー29の外側をリアバンパ6又はテールランプカバー7が覆う場合、該当のリアバンパ6又はテールランプカバー7に押さえ部を一体的に形成してもよい。また、レールカバー5及びテールランプカバー7の上下の配置関係は逆であってもよい。前記実施形態においては、第1ケーブル24及び第2ケーブル25の2本のケーブルを使用しているが、1本のケーブルであってもよい。請求項1における前記車両ボディの意匠面を形成するボディ外装部材に設けられとは、ボディ外装部品に一体形成された場合のみを言うのではなく、ボディ外装部品が複数部材で構成されておりその中の直接車両ボディの意匠面を形成しない部材に設けられている場合も含むものとする。具体的には、リアバンパが車両外側の意匠部材と、車両内側の補強部材又は車両に取り付ける取付ブラケットとにより構成された場合において、車両内側の補強部材又は車両に取り付ける取付ブラケットに押さえ部を設けてもよい。あるいは、リアコンビネーションランプの意匠面を形成する前面カバー例えば、特開2010-135087号公報の前面カバー3と、灯具ボディ例えば、特開2010-135087号公報の灯具ボディ2とにより構成された場合において、灯具ボディに押さえ部を設けてもよい。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。イ請求項1~5のいずれか一項に記載の車両用ドア開閉装置において、前記押さえ部及び前記テンショナー間には、前記支持部材から外れた前記テンショナーを前記押さえ部が押圧する際に前記テンショナーに対し前記組付方向への分力を発生する補助手段が設定されていることを特徴とする車両用ドア開閉装置。同構成によれば、前記支持部材から前記テンショナーが外れているとき、該テンショナーが前記押さえ部に押圧されることで、前記補助手段により前記テンショナーに対して前記組付方向への分力が発生される。このように、前記テンショナーを前記支持部材に組み付けようとする作用が働くことで、前記テンショナーの外れた状態を自動的に修復することができる。"