絶縁性の回路基板本体と、該回路基板本体の表面に互いに離間して設けられ前記離間する方向に延在する第1アンテナ部及び第2アンテナ部と、前記回路基板本体の表面に金属箔でパターン形成され前記第1アンテナ部と前記第2アンテナ部との間の中間領域と前記第1アンテナ部及び前記第2アンテナ部に沿った両側領域とを有したグランド面と、前記第1アンテナ部及び前記第2アンテナ部に設けられた一対のアンテナ側給電点とこれらアンテナ側給電点に対応して前記中間領域に設けられた一対の回路側給電点とを接続する一対の同軸ケーブルとを備え、前記第1アンテナ部及び前記第2アンテナ部が、前記回路基板本体の表面に設けられた絶縁性領域と、該絶縁性領域にそれぞれ金属箔でパターン形成されたグランドパターン及びアンテナエレメントとをそれぞれ備え、前記グランドパターンが、前記離間する方向に向けて延在し、前記アンテナエレメントが、前記グランドパターンの先端に設けられた前記アンテナ側給電点に基端が接続され前記離間する方向に開放端を向けて配置され、前記同軸ケーブルが、前記アンテナ側給電点から前記グランドパターンの直上を避け前記両側領域の直上を通って前記中間領域に設けられた前記回路側給電点に配線されていることを特徴とするアンテナ装置。請求項1に記載のアンテナ装置において、前記同軸ケーブルが、前記グランドパターンに対して平行にならずに湾曲又は屈曲して延在していることを特徴とするアンテナ装置。請求項1又は2に記載のアンテナ装置において、前記同軸ケーブルが、使用周波数に対応する波長の4分の1の長さに設定されていることを特徴とするアンテナ装置。請求項1から3のいずれか一項に記載のアンテナ装置において、前記アンテナエレメントの先端部に誘電体アンテナのアンテナ素子が設けられていることを特徴とするアンテナ装置。しかしながら、上記従来の技術においても、以下の課題が残されている。すなわち、特許文献1に記載の相互結合中和器では、対をなすパッチアンテナ間の逆の相互結合を予め定められた周波数帯域にわたって中和するために、キャパシタを予め定められた大きさに形成する必要がある。また、各アンテナから引き出した同等振幅逆位相で注入する必要があり、アンテナレイアウトが複雑化し、小型化を含め、容易にアンテナや相互結合を調整することが困難であった。また、特許文献2に記載のアンテナ装置では、給電ストリップ部の端部からブリッジ部までの距離により素子間相互結合を調整するため、不安定要素が大きく、生産性に乏しいと同時に、小型化が困難であった。さらに、近接した短絡ストリップ部同士の結合が発生し、グランド側への高周波電流の影響で、グランドを介して相互結合してしまい、グランドサイズ、アンテナサイズ等の設計条件に左右され、十分な相互結合抑制の実現は困難であった。本発明は、前述の課題に鑑みてなされたもので、省スペース化が可能であると共に、アンテナ間の相互結合を低減することができるアンテナ装置を提供することを目的とする。本発明は、前記課題を解決するために以下の構成を採用した。すなわち、第1の発明のアンテナ装置は、絶縁性の回路基板本体と、該回路基板本体の表面に互いに離間して設けられ前記離間する方向に延在する第1アンテナ部及び第2アンテナ部と、前記回路基板本体の表面に金属箔でパターン形成され前記第1アンテナ部と前記第2アンテナ部との間の中間領域と前記第1アンテナ部及び前記第2アンテナ部に沿った両側領域とを有したグランド面と、前記第1アンテナ部及び前記第2アンテナ部に設けられた一対のアンテナ側給電点とこれらアンテナ側給電点に対応して前記中間領域に設けられた一対の回路側給電点とを接続する一対の同軸ケーブルとを備え、前記第1アンテナ部及び前記第2アンテナ部が、前記回路基板本体の表面に設けられた絶縁性領域と、該絶縁性領域にそれぞれ金属箔でパターン形成されたグランドパターン及びアンテナエレメントとをそれぞれ備え、前記グランドパターンが、前記離間する方向に向けて延在し、前記アンテナエレメントが、前記グランドパターンの先端に設けられた前記アンテナ側給電点に基端が接続され前記離間する方向に開放端を向けて配置され、前記同軸ケーブルが、前記アンテナ側給電点から前記グランドパターンの直上を避け前記両側領域の直上を通って前記中間領域に設けられた前記回路側給電点に配線されていることを特徴とする。このアンテナ装置では、同軸ケーブルが、アンテナ側給電点からグランドパターンの直上を避け両側領域の直上を通って中間領域に設けられた回路側給電点に配線されているので、同軸ケーブルからの輻射による両側領域との電磁結合を利用し、アンテナ部から中間領域へ高周波電流を効果的に流すことができる。したがって、第1アンテナ部と第2アンテナ部とについて、それぞれグランドパターンに流れる高周波電流の影響を抑えて同軸ケーブルからグランド面への高周波電流の流れを確保することができ、互いに間隔を大きく広げなくても第1アンテナ部と第2アンテナ部との相互結合を低減させることができる。第2の発明のアンテナ装置は、第1の発明において、前記同軸ケーブルが、前記グランドパターンに対して平行にならずに湾曲又は屈曲して延在していることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、同軸ケーブルが、グランドパターンに対して平行にならずに湾曲又は屈曲して延在しているので、グランドパターンを流れる高周波電流と同軸ケーブルを流れる高周波電流とが分離され、アンテナ部からグランド面の中間領域に対する高周波電流の流れをより効果的に流すことができる。すなわち、同軸ケーブルがグランドパターンと平行に配置された場合、互いに流れる高周波電流が同位相になり、同軸ケーブルに流れる高周波電流に影響を与えてアンテナ性能に対して不安定要素が増大してしまうが、本発明では、上記両高周波電流の位相が異なるため、第1アンテナ部と第2アンテナ部とについて、それぞれ同軸ケーブルからグランド面への高周波電流の流れを安定して確保することができる。第3の発明のアンテナ装置は、第1又は第2の発明において、前記同軸ケーブルが、使用周波数に対応する波長の4分の1の長さに設定されていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、同軸ケーブルが使用周波数に対応する波長の4分の1の長さに設定されているので、同軸ケーブルの輻射及び両側領域との間の電磁結合を効果的に利用することができる。なお、同軸ケーブルが使用周波数に対応する波長の4分の1未満の長さであると、アンテナ部から見た高周波電流の流れを最大限に利用できなくなると共に、グランドパターンに流れる高周波電流との影響により、アンテナ性能に対して不安定要素が増大してしまう。また、同軸ケーブルが使用周波数に対応する波長の4分の1を超えた長さであると、アンテナ部から見た高周波電流に悪影響を与える定在波が同軸ケーブル上に発生し、やはりアンテナ性能に対して不安定要素が増大してしまう。第4の発明のアンテナ装置は、第1から第3の発明のいずれかにおいて、前記アンテナエレメントの先端部に誘電体アンテナのアンテナ素子が設けられていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、アンテナエレメントの先端部に誘電体アンテナのアンテナ素子が設けられているので、誘電体アンテナであるアンテナ素子の選択によって、アンテナエレメントを短くでき、小型化および高性能化が可能になる。本発明によれば、以下の効果を奏する。本発明のアンテナ装置によれば、同軸ケーブルが、アンテナ側給電点からグランドパターンの直上を避けグランド面の両側領域の直上を通って中間領域に設けられた回路側給電点に配線されているので、アンテナ部から中間領域へ高周波電流を効果的に流して第1アンテナ部と第2アンテナ部との相互結合を低減させることができ、小型化が可能で高性能なアンテナ特性を得ることができる。したがって、同一基板上にBluetooth登録商標やワイヤレスLAN等の同一周波数帯を使用する2つのアンテナを設計する場合に、アンテナ間の距離を大きく離さなくても相互結合によるアンテナ性能の劣化を抑制でき、省スペース化小型化、薄型化が可能である。以下、本発明に係るアンテナ装置の一実施形態を、図1から図3を参照しながら説明する。本実施形態におけるアンテナ装置1は、図1に示すように、絶縁性の回路基板本体2と、該回路基板本体2の表面に互いに離間して設けられ前記離間する方向Xに延在する第1アンテナ部3A及び第2アンテナ部3Bと、回路基板本体2の表面に銅箔等の金属箔でパターン形成され第1アンテナ部3Aと第2アンテナ部3Bとの間の中間領域GND1と第1アンテナ部3A及び第2アンテナ部3Bに沿った両側領域GND2とを有したグランド面GNDと、第1アンテナ部3A及び第2アンテナ部3Bに設けられた一対のアンテナ側給電点FP1とこれらアンテナ側給電点FP1に対応して中間領域GND1に設けられた一対の回路側給電点FP2とを接続する一対の同軸ケーブル4とを備えている。上記第1アンテナ部3A及び第2アンテナ部3Bは、回路基板本体2の表面に設置され絶縁性領域となる絶縁性のアンテナ基板5と、該アンテナ基板5の表面にそれぞれ銅箔等の金属箔でパターン形成されたグランドパターン6及びアンテナエレメント7とをそれぞれ備えている。上記グランドパターン6は、前記離間する方向Xに向けて延在した長方形状にパターン形成されている。すなわち、一対のグランドパターン6は、第1アンテナ部3A及び第2アンテナ部3Bの延在方向に沿って同一直線上に形成されている。上記アンテナエレメント7は、グランドパターン6の先端に設けられたアンテナ側給電点FP1に基端が接続され前記離間する方向Xに開放端を向けて配置されている。なお、一対のグランドパターン6の基端は、互いに対向している端部であり、前記離間する方向Xに向いた端部を先端としている。このアンテナエレメント7は、グランドパターン6の先端から該グランドパターン6の延在方向に延在して途中に第1受動素子P1が接続された第1エレメント7aと、該第1エレメント7aの途中であって第1受動素子P1より基端側に先端が接続されていると共に途中に第2受動素子P2が接続され基端がアンテナ側給電点FP1から離間した位置でグランドパターン6に接続されている第2エレメント7bとを有している。上記第1受動素子P1及び第2受動素子P2は、例えばインダクタ、コンデンサ、抵抗又はジャンパー線等が採用される。また、アンテナエレメント7の先端部、すなわち第1エレメント7aの先端部には、誘電体アンテナのアンテナ素子ATが設けられている。アンテナ素子ATは、所望の共振周波数に自己共振しないローディング素子であって、例えば図2に示すように、セラミックス等の誘電体21の表面にAg等の導体パターン22が形成されたチップアンテナである。これらのアンテナ素子ATは、共振周波数等の設定に応じて、その長さ、幅、導体パターン22等が互い異なる素子を選択しても構わないと共に、同じ素子を選択しても構わない。なお、これらのアンテナ素子ATは、第1エレメント7aの延在方向に沿って設置されている。すなわち、第1エレメント7aおよびアンテナ素子ATは、対向するグランド面GNDの両側領域GND2の端辺に沿って平行に配されている。したがって、第1アンテナ部3A及び第2アンテナ部3Bのアンテナ素子ATの先端は、それぞれ各アンテナ部の開放端となり、互いに逆向きに配置されている。上記同軸ケーブル4は、アンテナ側給電点FP1からグランドパターン6の直上を避け両側領域GND2の直上を通って中間領域GND1に設けられた回路側給電点FP2に配線されている。また、同軸ケーブル4は、グランドパターン6に対して平行にならずに湾曲又は屈曲して延在している。さらに、同軸ケーブル4は、使用周波数に対応する波長の4分の1の長さに設定されている。上記回路基板本体2及びアンテナ基板5は、一般的なプリント基板であって、本実施形態では、長方形状のガラスエポキシ樹脂等からなるプリント基板の本体を採用している。回路基板本体2は、長方形状であり、一辺側の一対の角部側にそれぞれグランド面GNDが形成されていない領域が形成され、これら領域にそれぞれ長方形状のアンテナ基板5が、回路基板本体2の一辺に沿って実装されている。すなわち、これら一対のアンテナ基板5は、同一直線上に配置されている。これらアンテナ基板5は、回路基板本体2にネジ止めや接着剤等により固定される。上記アンテナ側給電点FP1には、上述したように同軸ケーブル4の一端側の芯線が接続され、該同軸ケーブル4の一端側のグランド線は、グランドパターン6に接続されている。また、上記回路側給電点FP2には、上述したように同軸ケーブル4の他端側の芯線が接続され、該同軸ケーブル4の他端側のグランド線は、グランド面GNDの中間領域GND1に接続されている。この回路側給電点FP2は、グランド面GNDに設けられる高周波回路図示略の給電配線に接続されている。次に、本実施形態のアンテナ装置における同軸ケーブル4の配線状態によるアンテナ性能について説明する。まず、同軸ケーブル4の長さは、アンテナ側給電点FP1と回路側給電点FP2との距離から考えてグランドパターン6よりも長くなり、第1アンテナ部3A及び第2アンテナ部3Bから見た高周波電流の流れは、グランドパターン6よりも同軸ケーブル4を介してグランド面GNDに流すことが有効である。しかしながら、図3のaに示すように、同軸ケーブル4をグランドパターン6の直上で該グランドパターン6に対して平行に配置した場合、グランドパターン6に流れる高周波電流6iと同軸ケーブル4に流れる高周波電流4iとが同位相となる。このため、グランドパターン6に流れる高周波電流6iの影響により同軸ケーブル4に流れる高周波電流4iの不安定要素が増大し、第1アンテナ部3Aと第2アンテナ部3Bとの相互結合にも悪影響を与えてしまう。これに対して、本実施形態では、図3のbに示すように、同軸ケーブル4がグランドパターン6に対して平行にならないようにグランドパターン6の直上を避け、両側領域GND2の直上を介してカーブを描いて配線されているため、同軸ケーブル4の高周波電流4iとグランドパターン6の高周波電流6iとの位相が異なる。さらに、同軸ケーブル4からの輻射によって両側領域GND2との電磁結合が生じ、アンテナ部から中間領域GND1へ同軸ケーブル4を介して高周波電流が流れ易くなる。したがって、第1アンテナ部3Aと第2アンテナ部3Bとについて、それぞれ同軸ケーブル4からグランド面GNDの中間領域GND1への高周波電流の流れを安定して確保することができ、第1アンテナ部3Aと第2アンテナ部3Bとの相互結合も低減される。このように本実施形態のアンテナ装置1では、同軸ケーブル4が、アンテナ側給電点FP1からグランドパターン6の直上を避け両側領域GND2の直上を通って中間領域GND1に設けられた回路側給電点FP2に配線されているので、同軸ケーブル4からの輻射による両側領域GND2との電磁結合を利用し、アンテナ部から中間領域GND1へ高周波電流を効果的に流すことができる。したがって、第1アンテナ部3Aと第2アンテナ部3Bとについて、それぞれグランドパターン6に流れる高周波電流の影響を抑えて同軸ケーブル4からグランド面GNDへの高周波電流の流れを確保することができ、互いに間隔を大きく広げなくても第1アンテナ部3Aと第2アンテナ部3Bとの相互結合を低減させることができる。また、同軸ケーブル4が、グランドパターン6に対して平行にならずに湾曲又は屈曲して延在しているので、グランドパターン6を流れる高周波電流6iと同軸ケーブル4を流れる高周波電流4iとが分離され、アンテナ部からグランド面GNDの中間領域GND1に対する高周波電流4iの流れをより効果的に流すことができる。さらに、同軸ケーブル4が使用周波数に対応する波長の4分の1の長さに設定されているので、同軸ケーブル4の輻射及び両側領域GND2との間の電磁結合を効果的に利用することができる。また、アンテナエレメント7の先端部に誘電体アンテナのアンテナ素子ATが設けられているので、誘電体アンテナであるアンテナ素子ATの選択によって、アンテナエレメント7を短くでき、小型化および高性能化が可能になる。上記実施形態のアンテナ装置1の実施例として、第1アンテナ部3Aと第2アンテナ部3Bとの相互結合レベルを測定した結果を、図4に示す。なお、第1受動素子P1としては、L=13nHのインダクタを使用し、第2受動素子P2としては、R=0Ωのジャンパー線を使用した。この結果からわかるように、所望の周波数帯において相互結合が大幅に抑制されており、2442MHzにおいて-37.4dBが得られている。次に、図5のabに示すように、同軸ケーブル4が回路基板本体2の外を経由する場合とグランドパターン6の直上を経由する場合とについて、それぞれ第1アンテナ部3Aと第2アンテナ部3Bとの相互結合レベルを測定した結果を、図6のabに示す。なお、これらの測定では、同軸ケーブル4は、使用周波数に対応する波長の4分の1の長さとして30mmに設定した。これらの結果からわかるように、同軸ケーブル4が回路基板本体2の外を経由する場合、2442MHzにおいて-14.8dBとなり、本発明の上記実施例-37.4dBに比べて22.6dB劣化している。また、同軸ケーブル4がグランドパターン6の直上を経由する場合、2442MHzにおいて-15.6dBとなり、本発明の上記実施例-37.4dBに比べて21.8dB劣化している。このように、同軸ケーブル4が湾曲しながらグランド面GNDの両側領域GND2の直上を経由して引き回されている本発明の実施例では、同軸ケーブル4が回路基板本体2の外を経由する場合やグランドパターン6の直上を経由する場合に比べて大幅に相互結合が抑制されている。次に、図7のabに示すように、同軸ケーブル4が使用周波数に対応する波長の4分の1未満の長さである場合と4分の1を超えた長さである場合とについて、それぞれ第1アンテナ部3Aと第2アンテナ部3Bとの相互結合レベルを測定した結果を、図8のabに示す。なお、これらの測定では、使用周波数に対応する波長の4分の1の長さを30mmとし、同軸ケーブル4が使用周波数に対応する波長の4分の1未満の長さである場合は、同軸ケーブル4の長さを25mmとし、4分の1を超えた長さである場合は、同軸ケーブル4の長さを50mmとした。ただし、同軸ケーブル4が使用周波数に対応する波長の4分の1未満の長さである場合は、同軸ケーブル4が短すぎてグランド面GNDの両側領域GND2の直上を経由することができず、グランドパターン6の直上を経由している。これらの結果からわかるように、同軸ケーブル4が使用周波数に対応する波長の4分の1未満の長さである場合、2442MHzにおいて-10.7dBとなり、本発明の上記実施例-37.4dBに比べて26.7dB劣化している。また、同軸ケーブル4が使用周波数に対応する波長の4分の1を超える長さである場合、2442MHzにおいて-22.1dBとなり、両側領域GND2の直上を経由しているので、他の比較例に比べて相互結合が低減されているが、同軸ケーブル4が使用周波数に対応する波長の4分の1の長さである場合-37.4dBに比べて15.3dB劣化している。このように、同軸ケーブル4が使用周波数に対応する波長の4分の1未満の長さであると、アンテナ部から見た高周波電流4iの流れを最大限に利用できなくなると共に、グランドパターン6に流れる高周波電流6iの影響により、アンテナ性能に対して不安定要素が増大してしまう。また、同軸ケーブル4が使用周波数に対応する波長の4分の1を超えた長さであると、アンテナ部から見た高周波電流4iに悪影響を与える定在波が同軸ケーブル4上に発生し、やはりアンテナ性能に対して不安定要素が増大してしまう。したがって、同軸ケーブル4が使用周波数に対応する波長の4分の1に設定されている本発明の実施例では、同軸ケーブル4が上記波長の4分の1未満や4分の1を超えた場合に比べて大幅に相互結合が抑制される。なお、本発明は上記実施形態及び上記実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることができる。例えば、上記実施形態では、第1アンテナ部と第2アンテナ部とが、同一の周波数帯を使用するアンテナを構成するが、互いに異なる周波数帯を使用するアンテナとしても構わない。また、上記実施形態では、回路基板本体の表面に絶縁性のアンテナ基板が実装され、該アンテナ基板の表面がグランドパターン及びアンテナエレメントをパターン形成するための絶縁性領域表面に絶縁性材料が露出している領域とされているが、アンテナ基板を用いずに、回路基板本体の表面に直接、絶縁性領域を設けて、該絶縁性領域回路基板本体の表面に直にグランドパターン及びアンテナエレメントをパターン形成してアンテナ部を設けても構わない。