"電子機器の冷却器に用いられる冷却フィン構造であって、冷媒が流れる冷媒通路に千鳥状に配置される複数のピンフィンを備え、前記ピンフィンは、円形断面を有する円形部と、前記円形部に対して冷媒流れの上流側および下流側に連設される異形部とを有し、前記異形部には、その異形部を有するピンフィンから冷媒流れに対して斜め方向に隣り合って配置されるピンフィンの前記円形部の中心点を中心とした円周に沿う外周面が形成される、冷却フィン構造。前記円形部が半径Rを有し、冷媒流れに対して直交する方向に隣り合って配置される前記ピンフィン間の隙間がCLであり、冷媒流れに対して斜め方向に隣り合って配置される前記ピンフィン間のピッチが、冷媒流れに対して直交する方向においてR1/2×CLであり、冷媒の流れ方向において31/2R1/2×CLである場合に、前記外周面は、半径RCLの円周に沿う形状を有する、請求項1に記載の冷却フィン構造。電子機器の冷却器に用いられる冷却フィン構造であって、冷媒が流れる冷媒通路に千鳥状に配置される複数のピンフィンを備え、前記ピンフィンは、円形断面を有する円形部と、前記円形部に対して冷媒流れの上流側および下流側に連設される異形部とを有し、前記異形部には、前記円形部の中心点から冷媒の流れ方向に延長した直線の両側で、前記円形部の中心点から見て凹形状となるように湾曲する外周面が形成される、冷却フィン構造。前記異形部は、その異形部を有するピンフィンにおいて冷媒流れの最も上流側に配置される上流点と、冷媒流れの最も下流側に配置される下流点とを含み、冷媒流れに対して斜め方向に隣り合って配置される前記ピンフィン間において、上流側に配置されるピンフィンの前記異形部の前記下流点が、下流側に配置されるピンフィンの前記異形部の前記上流点よりも冷媒流れの下流側に位置決めされる、請求項3に記載の冷却フィン構造。上述の特許文献に開示されるように、発熱を伴う各種の電子機器を冷却するために、冷媒通路上にピンフィンを配置した冷却器が利用されている。このようなピンフィンの代表的な配置としては、ピンフィンを碁盤の目状マトリクス状に配置する場合と、ピンフィンを千鳥状に配置する場合とが挙げられる。ピンフィンを千鳥状に配置した場合、ピンフィン間を通過した冷媒の前方には別の列に配置されたピンフィンが存在するため、冷媒は、冷媒の流れ方向に対してその両側にうねりながら進行することになる。この場合、冷媒がほぼ直線状に進行する碁盤の目状の配置と比較して、冷媒通路を流通する冷媒流れの圧力損失が増大してしまう。冷媒流れの圧力損失の増大は、冷媒供給用のモータへの負荷を高めたり、電子機器の冷却効率を低下させたりする原因となる。一方、電子機器の冷却効率を向上させるには、冷媒流れの圧力損失を低減することに加えて、ピンフィンから冷媒への熱伝達を効率的にする必要もある。そこでこの発明の目的は、上記の課題を解決することであり、ピンフィンが千鳥状配置される冷却器において、ピンフィンから冷媒への熱伝達の効率を向上させつつ、冷媒流れの圧力損失を低減する冷却フィン構造を提供することである。この発明の1つの局面に従った冷却フィン構造は、電子機器の冷却器に用いられる冷却フィン構造である。冷却フィン構造は、冷媒が流れる冷媒通路に千鳥状に配置される複数のピンフィンを備える。ピンフィンは、円形断面を有する円形部と、円形部に対して冷媒流れの上流側および下流側に連設される異形部とを有する。異形部には、その異形部を有するピンフィンから冷媒流れに対して斜め方向に隣り合って配置されるピンフィンの円形部の中心点を中心とした円周に沿う外周面が形成される。このように構成された冷却フィン構造によれば、ピンフィンに異形部を設けることによって、円形部のみからなるピンフィンと比較して、冷媒と接触するピンフィンの表面積やピンフィンの断面積が増大する。これにより、ピンフィンから冷媒への熱伝達の効率を向上させることができる。また、異形部の外周面は、冷媒流れに対して斜め方向に隣り合うピンフィンの円形部の中心点を中心とした円周に沿う形状を有する。これにより、ピンフィン間における冷媒流れを円滑にするとともに、ピンフィンの冷媒流れの下流側に渦が発生することを抑制できる。結果、冷媒流れの圧力損失を低減することができる。また好ましくは、円形部が半径Rを有する。冷媒流れに対して直交する方向に隣り合って配置されるピンフィン間の隙間がCLである。冷媒流れに対して斜め方向に隣り合って配置されるピンフィン間のピッチが、冷媒流れに対して直交する方向においてR1/2×CLであり、冷媒の流れ方向において31/2R1/2×CLである。この場合に、外周面は、半径RCLの円周に沿う形状を有する。このように構成された冷却フィン構造によれば、冷媒流れに対して斜め方向に隣り合うピンフィン間に形成される冷媒通路の幅を、冷媒の目詰まりなどを考慮して決定されるCLに維持しつつ、冷媒と接触するピンフィンの表面積やピンフィンの断面積を増大させることができる。この発明の別の局面に従った冷却フィン構造は、電子機器の冷却器に用いられる冷却フィン構造である。冷却フィン構造は、冷媒が流れる冷媒通路に千鳥状に配置される複数のピンフィンを備える。ピンフィンは、円形断面を有する円形部と、円形部に対して冷媒流れの上流側および下流側に連設される異形部とを有する。異形部には、円形部の中心点から冷媒の流れ方向に延長した直線の両側で、円形部の中心点から見て凹形状となるように湾曲する外周面が形成される。このように構成された冷却フィン構造によれば、ピンフィンに異形部を設けることによって、円形部のみからなるピンフィンと比較して、冷媒と接触するピンフィンの表面積やピンフィンの断面積が増大する。これにより、ピンフィンから冷媒への熱伝達の効率を向上させることができる。また、異形部の外周面は、円形部の中心点から冷媒の流れ方向に延長した直線の両側で、円形部の中心点から見て凹形状となるように湾曲する。これにより、冷媒流れに対して斜め方向に隣り合うピンフィン間には、千鳥状に配置されたピンフィン間をうねりながら進行する冷媒の経路に沿った冷媒通路が形成される。結果、冷媒流れを円滑にして、冷媒流れの圧力損失を低減することができる。また好ましくは、異形部は、その異形部を有するピンフィンにおいて冷媒流れの最も上流側に配置される上流点と、冷媒流れの最も下流側に配置される下流点とを含む。冷媒流れに対して斜め方向に隣り合って配置されるピンフィン間において、上流側に配置されるピンフィンの異形部の下流点が、下流側に配置されるピンフィンの異形部の上流点よりも冷媒流れの下流側に位置決めされる。このように構成された冷却フィン構造によれば、冷媒と接触するピンフィンの表面積やピンフィンの断面積をより大きく増大させることができる。また、冷媒流れに対して斜め方向に隣り合うピンフィン間に形成される冷媒通路の長さが大きくなる。このため、ピンフィンから冷媒への熱伝達の効率を向上させる効果や、冷媒流れの圧力損失を低減する効果をより有効に奏することができる。以上に説明したように、この発明に従えば、ピンフィンが千鳥状配置される冷却器において、ピンフィンから冷媒への熱伝達の効率を向上させつつ、冷媒流れの圧力損失を低減する冷却フィン構造を提供することができる。この発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。なお、以下で参照する図面では、同一またはそれに相当する部材には、同じ番号が付されている。図1は、ハイブリッド自動車のモータジェネレータ制御に関する構成を示す回路図である。本実施の形態では、本発明における冷却フィン構造が、ハイブリッド自動車に搭載されるパワー制御ユニットPCU:PowerControlUnitの冷却器に適用される。図1を参照して、まず、ハイブリッド自動車のモータジェネレータ制御に関して説明する。ハイブリッド自動車は、ガソリンエンジンやディーゼルエンジン等の内燃機関と、充放電可能な2次電池バッテリから電力供給されるモータとを動力源とする。ハイブリッド自動車は、バッテリユニット40と、車両用駆動装置20と、図示しないエンジンとを有する。車両用駆動装置20は、モータジェネレータMG1,MG2と、図示しないエンジンおよびモータジェネレータMG1,MG2の間で動力を分配する動力分割機構26と、モータジェネレータMG1,MG2の制御を行なうパワー制御ユニット21とを有する。モータジェネレータMG1は、主にジェネレータとして機能し、エンジンの出力により発電を行なう。また、モータジェネレータMG1は、エンジン始動時にはスタータとして作動する。モータジェネレータMG2は、主にモータとして機能し、エンジンの出力を補助し、駆動力を高める。また、モータジェネレータMG2は、回生制動時には発電を行ない、バッテリBを充電する。バッテリユニット40には端子41,42が設けられている。PCU21にはDC端子43,44が設けられている。端子41とDC端子43との間および端子42とDC端子44との間は、それぞれ、ケーブル6およびケーブル8によって電気的に接続されている。バッテリユニット40は、バッテリBと、バッテリBの正極と端子41との間に接続されるシステムメインリレーSMR2と、バッテリBの負極と端子42との間に接続されるシステムメインリレーSMR3と、バッテリBの正極と端子41との間に直列に接続される、システムメインリレーSMR1および制限抵抗Rとを有する。システムメインリレーSMR1~SMR3は、後述の制御装置30から与えられる制御信号SEに応じて導通/非導通状態が制御される。バッテリユニット40は、バッテリBの端子間の電圧VBを測定する電圧センサ10と、バッテリBに流れる電流IBを検知する電流センサ11とを有する。バッテリBとしては、ニッケル水素、リチウムイオン等の2次電池や、燃料電池などを用いることができる。バッテリBに代わる蓄電装置として、電気二重層コンデンサ等の大容量キャパシタを用いることもできる。パワー制御ユニット21は、モータジェネレータMG1,MG2にそれぞれ対応して設けられるインバータ22,14と、インバータ22,14に共通して設けられる昇圧コンバータ12と、制御装置30とを有する。昇圧コンバータ12は、DC端子43,44間の電圧を昇圧する。昇圧コンバータ12は、一方端が端子43に接続されるリアクトル32と、昇圧用IPMIntelligentPowerModule13と、平滑用コンデンサ33とを有する。昇圧用IPM13は、昇圧後の電圧VHを出力する昇圧コンバータ12の出力端子間に直列に接続されるIGBT素子Q1,Q2と、IGBT素子Q1,Q2にそれぞれ並列に接続されるダイオードD1,D2とを有する。平滑用コンデンサ33は、昇圧コンバータ12によって昇圧された電圧を平滑化する。リアクトル32の他方端は、IGBT素子Q1のエミッタおよびIGBT素子Q2のコレクタに接続されている。ダイオードD1のカソードは、IGBT素子Q1のコレクタと接続され、ダイオードD1のアノードは、IGBT素子Q1のエミッタと接続されている。ダイオードD2のカソードは、IGBT素子Q2のコレクタと接続され、ダイオードD2のアノードは、IGBT素子Q2のエミッタと接続されている。インバータ14は、車輪を駆動するモータジェネレータMG2に対して昇圧コンバータ12の出力する直流電圧を三相交流に変換して出力する。インバータ14は、回生制動に伴い、モータジェネレータMG2において発電された電力を昇圧コンバータ12に戻す。このとき、昇圧コンバータ12は、降圧回路として動作するように制御装置30によって制御される。インバータ14は、走行用IPM18を構成するU相アーム15、V相アーム16およびW相アーム17を有する。U相アーム15,V相アーム16およびW相アーム17は、昇圧コンバータ12の出力ライン間に並列に接続されている。U相アーム15は、直列接続されたIGBT素子Q3,Q4と、IGBT素子Q3,Q4とそれぞれ並列に接続されるダイオードD3,D4とを有する。ダイオードD3のカソードは、IGBT素子Q3のコレクタと接続され、ダイオードD3のアノードは、IGBT素子Q3のエミッタと接続されている。ダイオードD4のカソードは、IGBT素子Q4のコレクタと接続され、ダイオードD4のアノードは、IGBT素子Q4のエミッタと接続されている。V相アーム16は、直列接続されたIGBT素子Q5,Q6と、IGBT素子Q5,Q6とそれぞれ並列に接続されるダイオードD5,D6とを有する。ダイオードD5のカソードは、IGBT素子Q5のコレクタと接続され、ダイオードD5のアノードは、IGBT素子Q5のエミッタと接続されている。ダイオードD6のカソードは、IGBT素子Q6のコレクタと接続され、ダイオードD6のアノードは、IGBT素子Q6のエミッタと接続されている。W相アーム17は、直列接続されたIGBT素子Q7,Q8と、IGBT素子Q7,Q8とそれぞれ並列に接続されるダイオードD7,D8とを有する。ダイオードD7のカソードは、IGBT素子Q7のコレクタと接続され、ダイオードD7のアノードは、IGBT素子Q7のエミッタと接続されている。ダイオードD8のカソードは、IGBT素子Q8のコレクタと接続され、ダイオードD8のアノードは、IGBT素子Q8のエミッタと接続されている。各相アームの中間点は、モータジェネレータMG2の各相コイルの各相端に接続されている。すなわち、モータジェネレータMG2は、三相の永久磁石同期モータであり、U,V,W相の3つのコイルは各々一方端が中性点に共に接続されている。U相コイルの他方端は、IGBT素子Q3,Q4の接続ノードに接続されている。V相コイルの他方端は、IGBT素子Q5,Q6の接続ノードに接続されている。W相コイルの他方端は、IGBT素子Q7,Q8の接続ノードに接続されている。電流センサ25は、モータジェネレータMG1に流れる電流をモータ電流値MCRT1として検出し、モータ電流値MCRT1を制御装置30に出力する。電流センサ24は、モータジェネレータMG2に流れる電流をモータ電流値MCRT2として検出し、モータ電流値MCRT2を制御装置30に出力する。インバータ22は、昇圧コンバータ12に対してインバータ14と並列的に接続される。インバータ22は、モータジェネレータMG1に対して昇圧コンバータ12の出力する直流電圧を三相交流に変換して出力する。インバータ22は、昇圧コンバータ12から昇圧された電圧を受けてたとえばエンジンを始動させるためにモータジェネレータMG1を駆動する。また、インバータ22は、エンジンのクランクシャフトから伝達される回転トルクによってモータジェネレータMG1で発電された電力を昇圧コンバータ12に戻す。このとき、昇圧コンバータ12は降圧回路として動作するように制御装置30によって制御される。なお、インバータ22の内部の構成はインバータ14と同様であるため、詳細な説明は繰返さない。制御装置30は、トルク指令値TR1,TR2、モータ回転数MRN1,MRN2、電圧VB,VL,VH、電流IBの各値、モータ電流値MCRT1,MCRT2および起動信号IGONを受ける。ここで、トルク指令値TR1,モータ回転数MRN1およびモータ電流値MCRT1は、モータジェネレータMG1に関するものであり、トルク指令値TR2,モータ回転数MRN2およびモータ電流値MCRT2は、モータジェネレータMG2に関するものである。電圧VBは、バッテリBの電圧であり、電流IBは、バッテリBに流れる電流である。電圧VLは、昇圧コンバータ12の昇圧前電圧であり、電圧VHは、昇圧コンバータ12の昇圧後電圧である。制御装置30は、昇圧コンバータ12に対して昇圧指示を行なう制御信号PWU,降圧指示を行なう制御信号PWDおよび動作禁止を指示する信号CSDNを出力する。制御装置30は、インバータ14に対して昇圧コンバータ12の出力である直流電圧をモータジェネレータMG2を駆動するための交流電圧に変換する駆動指示PWMI2と、モータジェネレータMG2で発電された交流電圧を直流電圧に変換して昇圧コンバータ12側に戻す回生指示PWMC2とを出力する。制御装置30は、インバータ22に対して直流電圧をモータジェネレータMG1を駆動するための交流電圧に変換する駆動指示PWMI1と、モータジェネレータMG1で発電された交流電圧を直流電圧に変換して昇圧コンバータ12側に戻す回生指示PWMC1とを出力する。続いて、パワー制御ユニット21の冷却器の全体的な構造について説明する。図2は、この発明の実施の形態における冷却フィン構造が適用されたパワー制御ユニットの冷却器を示す側面図である。図3は、図2中のパワー制御ユニットの冷却器を平面的に見た場合の断面図である。図2および図3を参照して、パワー制御ユニットの冷却器60には、冷却対象である複数の半導体素子62が搭載されている。複数の半導体素子62は、図1中のインバータ2214の走行用IMP18U相アーム15、V相アーム16およびW相アーム17や、昇圧コンバータ12の昇圧用IPM13を構成する。複数の半導体素子62は、パワー制御ユニットの駆動に伴って発熱する。パワー制御ユニットの冷却器60は、絶縁板64、流路天板66、流路底板68、流路側壁69および複数のピンフィン71を有する。絶縁板64は、高い電気絶縁性および熱伝導性を有する材料により形成されている。絶縁板64は、セラミックスにより形成されている。本実施の形態では、絶縁板64が、窒化アルミニウムAlNにより形成されている。絶縁板64の表面上には、複数の半導体素子62が互いに間隔を隔てて接合されている。流路天板66、流路底板68、流路側壁69および複数のピンフィン71は、高い熱伝導性を有する材料により形成されている。本実施の形態では、流路天板66、流路底板68、流路側壁69および複数のピンフィン71がアルミニウムから形成されている。流路天板66、流路底板68、流路側壁69および複数のピンフィン71は、半導体素子62で発生した熱を冷媒としての冷却水LLC:ロングライフクーラントに放熱するヒートシンクを構成している。なお、冷却器60の製造方法として、アルミダイキャストによって、複数のピンフィン71を流路天板66もしくは流路底板68と一体に成形してもよいし、複数のピンフィン71を単体で成形した後、これらを流路天板66および流路底板68に組み付けてもよい。流路天板66、流路底板68および流路側壁69が四方から組み合わされることによって、冷却水が流通する冷却水通路80が形成されている。流路天板66には、複数の半導体素子62が接合された絶縁板64が接合されている。複数のピンフィン71は、冷却水通路80に配置されている。複数のピンフィン71は、棒状に延伸するピン形状を有し、互いに間隔を隔てて流路天板66と流路底板68との間に立設されている。パワー制御ユニットの駆動に伴って複数の半導体素子62が発熱する。複数の半導体素子62で発生した熱は、絶縁板64および流路天板66を通じて複数のピンフィン71に伝わる。一方、図示しない電動ポンプによって、冷却水が冷却水通路80に供給され、図2および図3中の矢印に示すように一方向に流通する。この間、冷却水と複数のピンフィン71との間で熱交換が行なわれることによって、複数の半導体素子62で発生した熱が放熱される。図3中において、冷却水通路80における冷却水の流れ方向をX軸方向とし、その冷却水の流れ方向に直交する方向をY軸方向とする。ピンフィン71は、流路天板66と流路底板68との間でX軸方向およびY軸方向に直交する方向に延伸している。複数のピンフィン71は、冷却水通路80において千鳥状に配置されている。すなわち、X軸方向に一列に配列される複数のピンフィン71図3中の中心線110A上に配列される複数のピンフィン71と、その複数のピンフィン71の隣りでX軸方向に一列に配列される複数のピンフィン71図3中の中心線110B上に配列される複数のピンフィン71とは、Y軸方向に互いにずれて配置されている以下、特に中心線110Aと中心線110Bとを区別しない場合には、中心線110という。図3中のピンフィン71Aと、そのピンフィン71Aから冷却水の流れ方向に対して斜め方向X軸方向とY軸方向との間の方向に隣り合って配置されるピンフィン71Bとに注目すると、ピンフィン71Aおよびピンフィン71Bは、X軸方向においてPxのピッチで配置され、Y軸方向においてPyのピッチで配置されている。本実施の形態では、複数のピンフィン71が、Px>Pyの関係を満たすように配置されている。さらに本実施の形態では、ピッチPyの大きさが、ピンフィン71Aをピンフィン71Bに向けてX軸方向にずらした場合に、ピンフィン71Aの一部がピンフィン71Bと重なるように設定されている。続いて、図2および図3中のパワー制御ユニットの冷却器60に用いられるピンフィン71の構造について詳細に説明する。図4は、図3中のパワー制御ユニットの冷却器の一部分を拡大して示す断面図である。図4を参照して、ピンフィン71は、X軸-Y軸平面により切断された場合に異形の円形断面を有する。より具体的には、ピンフィン71は、X軸-Y軸平面により切断された場合に、円形部72と、曲線形部73pおよび曲線形部73q以下、特に区別しない場合は、曲線形部73というとから構成される断面形状を有する。円形部72は、円形状を有する。円形部72は、中心点101を中心に半径Rを有する。冷却水流れに対して斜め方向に隣り合って配置されるピンフィン71間のピッチPx,Pyは、円形部72の中心点101を基準に決定される。円形部72は、冷却水通路80を流れる冷却水と接触する外周面74を有する。外周面74は、中心点101を中心とした半径Rの円周に沿う形状を有する。曲線形部73は、円形部72に対して冷却水流れの上流側および下流側に連設されている。より具体的には、曲線形部73pが、円形部72に対して冷却水流れの上流側に連設され、曲線形部73qが、円形部72に対して冷却水流れの下流側に連設されている。曲線形部73pおよび曲線形部73qは、円形部72の中心点101を基準に対称形状を有する。曲線形部73pと曲線形部73qとは、冷却水の流れ方向において円形部72によって分断されている。曲線形部73pは、ピンフィン71において冷却水流れの最も上流側に配置される上流点76を有し、曲線形部73qは、ピンフィン71において冷却水流れの最も下流側に配置される下流点77を有する。上流点76および下流点77は、中心点101から冷却水の流れ方向に延長した中心線110上に配置されている。曲線形部73pは、上流点76で尖った形状を有し、曲線形部73qは、下流点77で尖った形状を有する。曲線形部73pは、そのY軸方向の幅BがX軸方向において上流点76から離れるに従って大きくなる形状を有する。曲線形部73qは、そのY軸方向の幅BがX軸方向において下流点77から離れるに従って大きくなる形状を有する。なお、上記では、曲線形部73が上流点76および下流点77で尖った形状を有すると説明したが、型を用いてピンフィン71を成形する製造工程上の理由から、上流点76および下流点77が小さく丸まった形状を有してもよい。曲線形部73は、冷却水通路80を流れる冷却水と接触する湾曲面75を有する。曲線形部73は、その曲線形部73を有するピンフィン71から冷却水流れに対して斜め方向に隣り合って配置された4つのピンフィン71と向かい合う各位置に湾曲面75を有する。曲線形部73pの湾曲面75は、中心線110の両側で、上流点76から冷却水流れの下流側に向かって延在し、円形部72の外周面74に連なっている。曲線形部73qの湾曲面75は、中心線110の両側で、下流点77から冷却水流れの上流側に向かって延在し、円形部72の外周面74に連なっている。湾曲面75は、上流点76もしくは下流点77において角部をなすように交わっている。本実施の形態では、湾曲面75が、上流点76もしくは下流点77において鋭角をなすように交わっている。湾曲面75は、上流点76もしくは下流点77と、湾曲面75が円形部72の外周面74に連なる位置との間で、連続的に湾曲している。湾曲面75は、湾曲しながら円形部72の外周面74に滑らかに連なっている。曲線形部73pの湾曲面75と、曲線形部73qの湾曲面75とは、いずれか一方を円形部72の中心点101を中心に180°回転させたときにいずれか他方に重なるように形成されている。湾曲面75は、中心線110を基準にして左右対称の形状を有する。湾曲面75は、円形部72の中心点101から見て凹形状となるように湾曲している。言い換えれば、湾曲面75は、円形部72の中心点101に向けて凹む湾曲形状を有する。湾曲面75は、円形部72の中心点101から見て円形部72の外周面74と凹凸が反対になるように湾曲している。湾曲面75は、X軸-Y軸平面における湾曲面75の傾きの絶対値が、X軸方向において上流点76もしくは下流点77から離れるに従って徐々に大きくなるように湾曲している。湾曲面75は、曲線形部73の幅Bの増加率が、X軸方向において上流点76もしくは下流点77から離れるに従って徐々に大きくなるように湾曲している。図3および図4を参照して、ピンフィン71が千鳥状に配置されるパワー制御ユニットの冷却器60においては、冷却水の流れ方向において、その直交方向に互いにずれて配置されたピンフィン71が交互に現れる。このため、冷却水通路80を流れる冷却水は、前方に現れたピンフィン71を迂回するように流れ、その結果、図3中の矢印100に示すように、中心線110の両側にうねりながら進行することになる。この場合、冷却水は、冷却水通路80を流れる間にピンフィン71と衝突を繰り返すため、冷却水流れの圧力損失が増大するという懸念が生じる。これに対して、本実施の形態における冷却フィン構造においては、ピンフィン71が、円形部72および曲線形部73を有する異形の円形断面を有する。このような構成により、冷却水流れに対して斜め方向に配置されるピンフィン71Aとピンフィン71Bとの間には、ピンフィン71Aの外周面74および湾曲面75と、ピンフィン71Bの外周面74および湾曲面75とが通路の側壁をなす冷却水通路80が形成される。この際、本実施の形態では、湾曲面75が円形部72の中心点101から見て凹形状となるように湾曲するため、冷却水通路80が、ピンフィン71を迂回するように流れる冷却水の経路に沿った形状となる。これにより、冷却水流れを円滑として、冷却水通路80における圧力損失を低減することができる。また、ピンフィン71が円形部72のみから構成される場合と比較して、冷却水と接触するピンフィン71の表面積やピンフィン71の断面積を増大させることができる。これにより、ピンフィン71から冷却水への熱伝達の効率を向上させることができる。冷却器に用いられるピンフィンの断面形状としては、翼断面形状を有した流線形が挙げられる。しかしながら、この場合、ピンフィンの上流側の先端部が湾曲した円弧状の表面を有するため、冷却水がそのピンフィンの先端部に衝突してから迂回方向に進路を変更することになる。結果、冷却水流れの圧力損失を効果的に向上させることが難しい。一方、本実施の形態における冷却フィン構造においては、ピンフィン71の上流点77が尖鋭な形状を有するため、冷却水の進路変更を円滑にすることができる。なお、複数のピンフィン71は、冷却水流れの上流側に配置されるピンフィン71Aの下流点77が、下流側に配置されるピンフィン71Bの上流点76よりも冷却水流れの下流側に位置決めされるように配置されてもよい。この場合、冷却水通路80における冷却水流れの圧力損失を低減する効果や、ピンフィン71から冷却水への熱伝達の効率を向上させる効果をより有効に得ることができる。図4を参照して、さらにピンフィン71の構造についての説明を進めると、本実施の形態では、湾曲面75が円周130に沿う形状を有する。より具体的には、冷却水の流れ方向に対して互いに斜め方向に配置されるピンフィン71Aおよびピンフィン71Bに注目すると、ピンフィン71Aの湾曲面75は、ピンフィン71Bの円形部72の中心点101を中心とする円周130に沿う形状を有する。同様に、ピンフィン71Aの湾曲面75は、ピンフィン71Aから冷却水の流れ方向に対して斜め方向に配置された他の3つのピンフィン71の円形部72を用いて描いた円周に沿う形状を有する。ピンフィンを用いた冷却器においては、ピンフィン間の隙間やピッチを小さくするほど高い伝熱性能が得られる。その一方、実際の製品を想定した場合、ピンフィン間の隙間やピッチを小さくしすぎると、ピンフィン間に異物が挟まって冷却水の目詰まりが生じる懸念がある。そこで、本実施の形態における冷却フィン構造においては、Y軸方向に隣り合って配置されるピンフィン71間の隙間の大きさが制約限界CLに設定されている。この制約限界CLは、冷媒の目詰まりを防ぐという観点から、冷媒の種類や流速、異物を捕獲するためのフィルタの性能などを考慮して決定される。一例として、制約限界CLは0.5mm以上の値である。この場合に、冷却水の流れ方向に対して互いに斜め方向に配置されるピンフィン71Aおよびピンフィン71BのX軸方向におけるピッチPxが、31/2R1/2×CLに設定され、ピンフィン71Aおよびピンフィン71BのY軸方向におけるピッチPyが、R1/2×CLに設定され、円周130の半径がRCLに設定されている。このような構成によれば、ピンフィン71間における冷却水流れを円滑にするとともに、ピンフィン71の下流点77の近傍において渦が発生することを抑制できる。これにより、冷却水通路80における冷却水流れの圧力損失をより効果的に低減することができる。また、本実施の形態では、ピンフィン71Aおよびピンフィン71Bの中心点101間のピッチLが、2RCLに設定される。この場合、ピンフィン71Aおよびピンフィン71Bの間に形成される冷却水通路80の幅がCLとなる。このため、冷却水通路80の幅を、冷却水の目詰まりを考慮して決定される制約限界CLに維持しつつ、冷却水と接触するピンフィン71の表面積を最大限、増大させることができる。図5は、実施例および比較例における冷却フィン構造において、ピンフィンから冷却水への等価熱伝達率を比較するグラフである。図6は、実施例および比較例における冷却フィン構造において、冷却水流れの圧力損失を比較するグラフである。図5および図6を参照して、実施例におけるピンフィンは、以上に説明した図3および図4中に示すピンフィン71と同じ構造を有する。比較例におけるピンフィンは、図4中に示すピンフィン71の円形部72半径Rのみから構成される円柱形状のピンフィンである。CAE解析によって、ピンフィンから冷却水への等価熱伝達率および冷却水流れの圧力損失を評価したところ、図中に示すように、等価熱伝達率に関して、実施例が比較例よりも1000W/m2Kほど高くなり、圧力損失に関して、実施例が比較例よりも1000kPaほど低くなる結果となった。以上に説明した、この発明の実施の形態における冷却フィン構造の構成についてまとめて説明すると、本実施の形態における冷却フィン構造は、電子機器としてのパワー制御ユニットの冷却器60に用いられる。冷却フィン構造は、冷媒としての冷却水が流れる冷媒通路としての冷却水通路80に千鳥状に配置される複数のピンフィン71を備える。ピンフィン71は、円形断面を有する円形部72と、円形部72に対して冷却水流れの上流側および下流側に連設される異形部としての曲線形部73とを有する。曲線形部73には、その曲線形部73を有するピンフィン7171Aから冷却水流れに対して斜め方向に隣り合って配置されるピンフィン7171Bの円形部72の中心点101を中心とした円周130に沿う外周面としての湾曲面75が形成される。また別の観点から冷却フィン構造の構成について説明すると、本実施の形態における冷却フィン構造は、電子機器としてのパワー制御ユニットの冷却器60に用いられる。冷却フィン構造は、冷媒としての冷却水が流れる冷媒通路としての冷却水通路80に千鳥状に配置される複数のピンフィン71を備える。ピンフィン71は、円形断面を有する円形部72と、円形部72に対して冷却水流れの上流側および下流側に連設される異形部としての曲線形部73とを有する。曲線形部73には、円形部72の中心点101から冷却水の流れ方向に延長した直線としての中心線110の両側で、円形部72の中心点101から見て凹形状となるように湾曲する外周面としての湾曲面75が形成される。このように構成された、この発明の実施の形態における冷却フィン構造によれば、千鳥状配置されたピンフィン71を備えるパワー制御ユニットの冷却器60において、ピンフィン71から冷却水への熱伝達の効率を向上させつつ、冷却水通路80における冷却水流れの圧力損失を低減することができる。これにより、パワー制御ユニットを構成する複数の半導体素子62の冷却効率を向上させることができる。なお、本発明を、燃料電池と2次電池とを動力源とする燃料電池ハイブリッド車FCHV:FuelCellHybridVehicleまたは電気自動車EV:ElectricVehicleに搭載されるパワー制御ユニットの冷却器に適用することもできる。本実施の形態におけるハイブリッド自動車では、燃費最適動作点で内燃機関を駆動するのに対して、燃料電池ハイブリッド車では、発電効率最適動作点で燃料電池を駆動する。また、2次電池の使用に関しては、両方のハイブリッド自動車で基本的に変わらない。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"