"コントロールケーブル取付構造であって、インナケーブル及び該インナケーブルが挿通されるアウタチューブからなるコントロールケーブルと、前記アウタチューブの先端に設けられた取付部を固定する固定部材と、を具備しており、前記固定部材は、略平板状の固定板部と、前記固定板部の板面に直交する方向に貫通するとともに、前記固定板部の一つの側辺に開ロする板部側取付溝とを有し、前記板部側取付溝は、前記取付部が位置決め固定される固定溝と、前記固定溝と前記側辺との間に設けられ、前記固定溝よりも幅の狭い狭窄溝とからなり、前記取付部は、前記固定溝に係合されるとともに前記狭窄溝の幅よりも大きい係合部と、前記係合部の外面から突出するとともに前記固定板部の板面の表裏にそれぞれ対向する略平行な一対の対向面と、前記一対の対向面から画成され、前記固定板部の前記板部側取付溝の周縁部が係合される係合溝とを有しており、前記一対の対向面の少なくとも一方に、前記狭窄溝と前記固定溝との境界よりも前記側辺側に前記対向面の他方に向けて突出する突出部が設けられていることを特徴とするコントロールケーブル取付構造。前記固定部材は、前記固定板部の板面と直交する方向に延びる一般面を有し、前記固定板部は、前記側辺の対向側で前記一般面と連結され、前記取付部は、前記一対の対向面の一方又は他方のいずれかから前記係合溝とは離れる方向に且つ前記一般面に沿って延びる延設部を有し、前記突出部は、前記一対の対向面の一方に形成され、前記突出部と前記一対の対向面の他方との距離は、前記延設部の先端部が前記一般面に近づくように前記コントロールケーブルが傾いたとき、前記延設部の先端部が前記一般面に当接するよりも先に、前記突出部及び前記一対の対向面の他方が前記固定板部の板面の表裏にそれぞれ当接する距離に設定されている、請求項1に記載のコントロールケーブル取付構造。前記延設部の前記先端部は、前記一般面と対向する側にのみに形成された平面状の面取り部を有する、請求項2に記載のコントロールケーブル取付構造。前記固定板部の前記板面は、前記突出部側の面が前記側辺から前記一般面に向かうに連れて前記板面の肉厚が増加するよう傾斜面に形成されている、請求項2又は3に記載のコントロールケーブル取付構造。前記突出部は、前記傾斜面に沿った突出部側傾斜面を有する、請求項4に記載のコントロールケーブル取付構造。前記取付部は、前記側辺よりも外方で前記一対の対向面同士を連結する第1連結部を有する、請求項1乃至5のいずれか1項に記載のコントロールケーブル取付構造。前記取付部は、前記係合部が前記固定溝に固定され、前記狭窄溝に挿通された状態で、前記一対の対向面同士を連結する第2連結部を有する、請求項1乃至7のいずれか1項に記載のコントロールケーブル取付構造。本発明は、コントロールケーブルの傾きによる抜けを確実に防ぐことができるとともに、構成の簡素化を図ることができるコントロールケーブル取付装置を提供することを課題とする。請求項1に係る発明によれば、コントロールケーブル取付構造であって、インナケーブル及び該インナケーブルが挿通されるアウタチューブからなるコントロールケーブルと、前記アウタチューブの先端に設けられた取付部を固定する固定部材と、を具備しており、前記固定部材は、略平板状の固定板部と、前記固定板部の板面に直交する方向に貫通するとともに、前記固定板部の一つの側辺に開ロする板部側取付溝とを有し、前記板部側取付溝は、前記取付部が位置決め固定される固定溝と、前記固定溝と前記側辺との間に設けられ、前記固定溝よりも幅の狭い狭窄溝とからなり、前記取付部は、前記固定溝に係合されるとともに前記狭窄溝の幅よりも大きい係合部と、前記係合部の外面から突出するとともに前記固定板部の板面の表裏にそれぞれ対向する略平行な一対の対向面と、前記一対の対向面から画成され、前記固定板部の前記板部側取付溝の周縁部が係合される係合溝とを有しており、前記一対の対向面の少なくとも一方に、前記狭窄溝と前記固定溝との境界よりも前記側辺側に前記対向面の他方に向けて突出する突出部が設けられているコントロールケーブル取付構造が提供される。請求項2に係る発明では、好ましくは、前記固定部材は、前記固定板部の板面と直交する方向に延びる一般面を有し、前記固定板部は、前記側辺の対向側で前記一般面と連結され、前記取付部は、前記一対の対向面の一方又は他方のいずれかから前記係合溝とは離れる方向に且つ前記一般面に沿って延びる延設部を有し、前記突出部は、前記一対の対向面の一方に形成され、前記突出部と前記一対の対向面の他方との距離は、前記延設部の先端部が前記一般面に近づくように前記コントロールケーブルが傾いたとき、前記延設部の先端部が前記一般面に当接するよりも先に、前記突出部及び前記一対の対向面の他方が前記固定板部の板面の表裏にそれぞれ当接する距離に設定されている。請求項3に係る発明では、好ましくは、前記延設部の前記先端部は、前記一般面と対向する側にのみに形成された平面状の面取り部を有する。請求項4に係る発明では、好ましくは、前記固定板部の前記板面は、前記突出部側の面が前記側辺から前記一般面に向かうに連れて前記板面の肉厚が増加するよう傾斜面に形成されている。請求項5に係る発明では、好ましくは、前記突出部は、前記傾斜面に沿った突出部側傾斜面を有する。請求項6に係る発明では、好ましくは、前記取付部は、前記側辺よりも外方で前記一対の対向面同士を連結する第1連結部を有する。請求項7に係る発明では、好ましくは、前記取付部は、前記係合部が前記固定溝に固定され、前記狭窄溝に挿通された状態で、前記一対の対向面同士を連結する第2連結部を有する。請求項1に係る発明では、取付部は、対向面の少なくとも一方に、狭窄溝と固定溝との境界よりも側辺側で、対向面の他方に向けて突出する突出部を有するので、突出部によって係合溝の幅が、突出部が設けられていない部位に比べて狭くなっていることから、コントロールケーブルが傾いたときに、狭窄溝と固定溝との境界よりも上方係合部が固定溝によって固定されている固定部分よりも上方で、固定板部に取付部を当接させることができる。これにより、コントロールケーブルを傾けて係合部を固定溝から抜き去る荷重を作用させたときに、対向面の他方若しくは突出部で固定板部を曲げることで発生する摩擦力が、係合部のみで発生させる純粋な抜去力に加味される。この結果、コントロールケーブルの傾きによる抜けを確実に防ぐことができる。さらに、対向面の少なくとも一方に、狭窄溝と固定溝との境界よりも側辺側に、対向面の他方に突出する突出部を設けるだけなので、コントロールケーブル取付構造の構成を簡素化することができる。請求項2に係る発明では、突出部が対向面の一方に形成され、突出部と対向面の他方との距離が、延設部の先端部が一般面に近づくようにコントロールケーブルが傾いたときに、延設部の先端部が一般面に当接するよりも先に、突出部及び対向面の他方が固定板部の板面の表裏にそれぞれ当接する距離に設定されている。従って、延設部の先端が一般面を支点とするてこの原理で係合部を固定溝から抜き去る荷重を作用させたときにも、対向面の他方若しくは突出部で固定板部を曲げることで発生する摩擦力が、係合部のみで発生させる純粋な抜去力に加味される。この結果、てこの原理で係合部に荷重が作用する場合にも、コントロールケーブルの傾きによる抜けを確実に防ぐことができる。請求項3に係る発明では、延設部の先端部には、一般面と対向する側のみに、平面状の面取り部が設けられているので、延設部の先端部が一般面に当接する距離を大きくすることができる。従って、延設部の先端部が一般面に当接することを抑制できる。仮に、延設部の先端部が一般面に当接しても、線接触若しくは面接触になるので、アウタチューブから延設部に加わる荷重を一般面に伝えやすくなり、てこの原理に影響するカを減らすことができる。さらに、延設部の先端部は、一般面と対向する側にのみ面取りをするだけなので、延設部の先端部の剛性低下を最小限に止めることができる。請求項4に係る発明では、固定板部の板面の突出部側の面は、側辺から一般面に向かうに連れて板面の肉厚が増加するよう傾斜面に形成されている。例えば、固定板部の先端が、突出部に引っ掛かることでコントロールケーブルの挿入性が低下する恐れがある。傾斜面と対抗する対向面に突出部を設けることで、コントロールケーブルの挿入性の低下を抑制できる。請求項5に係る発明では、突出部は、傾斜面に沿った突出部側傾斜面を有するので、固定板部と突出部とのクリアランスを少なくすることができる。さらに、突出部と傾斜面とを面接触させることができる。この結果、突出部で固定板部を曲げることで発生する摩擦力を増大することができ、コントロールケーブルの傾きによる保持力をさらに増大することができる。請求項6に係る発明では、取付部には、側辺よりも外方で一対の対向面同士を連結する第1連結部が形成されているので、一対の対向面同士の広がりを抑制できる。また、取付部を固定溝に挿入する方向が決まるので、コントロールケーブルの取付時における作業性を向上することができる。請求項7に係る発明では、取付部には、係合部が固定溝に固定され、狭窄溝に挿通された状態で、一対の対向面同士を連結する第2連結部が形成されているので、一対の対向面同士の広がりを抑制できる。さらに、コントロールケーブルの回り止めにも効力を発揮することができる。以下、本発明の好ましい実施例について、添付した図面に基づいて詳細に説明する。図1及び図2に示すように、車両10は、車室12内に設けられドライバーが着座する運転席14と、前輪不図示を操舵するステアリング16と、運転席14の外方にドライバーが乗降するドア開口部17と、このドア開口部17を開閉自在に覆う車両用ドア18と、ドア開口部17に設けられ、ドア18を係止するストライカ19とを含んでいる。ドア18は、車体11に開閉自在に取付けられるドア本体21と、このドア本体21に昇降自在に取付けられるドアガラス22と、ドア本体21を車室12側から覆うドアライニング23と、このドアライニング23の上下方向略中央部に、車体前後方向に向けて延びるよう設けられたアームレスト24と、ドア本体21に設けられ、ストライカ19に係止されるラッチ機構25と、ラッチ機構25の係止状態を解除するインナドアハンドル26と、インナドアハンドル26とラッチ機構25とを連結するコントロールケーブル31とを備える。ラッチ機構25は、ラッチ不図示を収納するハウジング32を備える。ハウジング32は、コントロールケーブル31を固定する固定部材である以下、ハウジング32を固定部材32と記載する。コントロールケーブル取付構造30は、コントロールケーブル31と、固定部材32とからなる。固定部材32は、コントロールケーブル31に沿った一般面34と、この一般面34から立ち上げられるとともに略平板状に形成され、コントロールケーブル31が固定される固定板部35とを備えている。一般面34は、固定板部35の板面36図4参照と直交する方向に延びる。図1~図4に示すように、板面36の表裏は、インナドアハンドル26の接続側を板面の表面36aとし、ラッチ機構25の接続側を板面の裏面36bとする。固定板部35の板面の表面36aは、固定板部35の側辺38から一般面34に向かうに連れて板面36の肉厚が増加するよう傾斜面に形成されている。板面の表面36aは、後述する取付部48の突出部61側に面する部分である。固定板部35の板面の裏面36bは、一般面34に垂直に形成されている。固定板部35には、固定板部35の一つの側辺38としての上端に開ロする板部側取付溝39が形成されている。固定板部35は、側辺38の対向側で一般面34と連結される。さらに、固定板部35は、支持壁44,45で両側が支持されている。板部側取付溝39は、取付部48が位置決め固定される固定溝41と、固定溝41と側辺38との間に形成され、固定溝41よりも幅の狭い狭窄溝42とから構成される。狭窄溝42は、上端側辺38に向けて幅が広く形成されている。固定溝41は、狭窄溝42の下方に連続的に形成されるとともに、狭窄溝42に向けて開口した円形状をしている。すなわち、狭窄溝42は、固定溝41に連続する連続部境界43の幅w1図11参照が最も狭められている。図4に示すように、コントロールケーブル31は、変形自在のワイヤで形成されたインナケーブル46と、このインナケーブル46が挿通されるアウタチューブ47と、このアウタチューブ47の先端47aに且つ固定部材32の近傍に設けられ、固定板部35に固定される取付部ケーブルキャップ48とからなる。図4~図13に示されているように、取付部ケーブルキャップ48は、インナケーブル46が挿通するインナ筒部51と、アウタチューブ47が嵌合するアウタ筒部52と、固定溝41に係合されるとともに狭窄溝42の幅連続部43の幅w1よりも径が大きい断面視円形の係合部53と、係合部53の外面から突出するとともに固定板部35の板面36の表裏にそれぞれ対向する略平行な一対の対向面54,55と、一対の対向面54,55から画成され、固定板部35の板部側取付溝39の周縁部56a,56bが係合される係合溝58と、対向面の少なくとも一方54に、狭窄溝42と固定溝41との境界連続部43よりも側辺38側で、対向面の他方55に突出する突出部61と、一対の対向面の一方54又は他方55のいずれかから係合溝58とは離れる方向に且つ一般面34に沿うように延びている延設部62と、側辺38よりも外方で一対の対向面54,55同士を連結する第1連結部63と、係合部53が固定溝41に固定され、狭窄溝42に挿通された状態で、一対の対向面54,55同士を連結する第2連結部64とを有する。板部側取付溝39の周縁部56a,56bは、それぞれ板面の表面36a及び板面の裏面36bの係合溝58の当設部分に相当する。実施例では、一対の対向面54,55は、インナドアハンドル26の接続側を対向一方面一方54、ラッチ機構25図2参照の接続側を対向他方面他方55とする。すなわち、実施例では、対向一方面54に、狭窄溝42と固定溝41との境界連続部43よりも側辺38側で、対向他方面55に突出する突出部61が設けられている。言い換えれば、突出部61は対向一方面54にのみ設けられる。対向他方面55は、板面36に取付けた状態で板面36の裏面36bに沿って形成されている。延設部62は、対向面の対向一方面一方54から係合溝58とは離れる方向に且つ一般面34に沿うように延びている。延設部62の先端部62aには、一般面34に対面する側のみに、平面状の面取り部66が形成されている。突出部61には、傾斜面板面の表面36aに沿った突出部側傾斜面67が形成されている。面取り部66は、延設部62の先端部62aが一般面34に近づくように傾けたときに、一般面34と平行になるように形成される。これにより、延設部62の先端部62aが一般面34に近づくように傾いたときに、面取り部66は一般面34に当接する。図14aは、コントロールケーブル取付構造30を示している。コントロールケーブル取付構造30では、突出部61は、対向面の一方対向一方面54に形成されている。突出部61と対向面の他方対向他方面55との距離は、延設部62の先端部62aが一般面34に近づくようにコントロールケーブル31が傾いたとき、延設部62の先端部62aが一般面34に当接するよりも先に、突出部61及び対向面の他方55が固定板部35の板面36の表裏表面36a及び裏面36bにそれぞれ当接する距離D1に設定されている。従って、コントロールケーブル31を傾けて図4に示された係合部53を固定溝41から抜き去る荷重を作用させたときに、対向面の他方55若しくは突出部61で固定板部35を曲げることで発生する摩擦力が、係合部53のみで発生させる純粋な保持力に加味される。この結果、コントロールケーブル31の傾きによる抜けを確実に防ぐことができる。さらに、コントロールケーブル取付構造30では、延設部62の先端部62aは、一般面34と対向する側に、平面状の面取り部66を有する。平面状の面取り部66を設けない場合には、突出部61及び対向面の他方55が固定板部35の板面36の表裏表面36a及び裏面36bにそれぞれ当接したときの一般面34から延設部62の先端62aまでの距離はS1となる。平面状の面取り部66を設けた場合には、突出部61及び対向面の他方55が固定板部35の板面36の表裏表面36a及び裏面36bにそれぞれ当接したときの一般面34から延設部62の先端部62aまでの距離はS2となる。すなわち、距離S2>距離S1であり、延設部62の先端部62aが、一般面34と対向する側に、平面状の面取り部66が設けることで、延設部62の先端部62aが一般面34に当接する距離を稼ぐことができる。従って、延設部62の先端部62aが一般面34に当接することを抑制できる。図14bは、比較例によるコントロールケーブル取付構造130を示している。コントロールケーブル取付構造130では、突出部131は、対向面の一方対向一方面132に形成されている。突出部131と対向面の他方対向他方面133との距離は、延設部134の先端部134aが一般面135に近づくようにコントロールケーブル136が傾いたとき、延設部134の先端部134aが一般面135に当接しても、突出部131及び対向面の他方対向他方面133の間に隙間Bができる距離D2に設定されている。すなわち、コントロールケーブル136を傾けたときに、対向面の他方133若しくは突出部131で固定板部137を曲げることで発生する摩擦力が発生しない。従って、本実施例によるコントロールケーブル取付構造30に比べて、比較例によるコントロールケーブル取付構造130では保持力が低い。図15aに示すように、コントロールケーブル取付構造30において、突出部61から距離L離れたアウタチューブ47に上向き方向に荷重Aを加えると、係合部53及び固定溝41図4にLA相当の曲げモーメントが作用する。これが、図4に示された係合部53を固定溝41から抜き去る純粋な抜去力として作用する。この際、係合部53が固定板部35とこすれることで摩擦が発生する。これに加えて、対向面の他方対向他方面55若しくは突出部61で固定板部35を曲げることで発生する摩擦力が、係合部53のみで発生させる純粋な保持力に加味される。図15bに示すように、コントロールケーブル取付構造30において、突出部61から距離L離れたアウタチューブ47に下向き方向に荷重Aを加えると、係合部53及び固定溝41図4にLA相当の曲げモーメントが作用する。これが、係合部53を固定溝41から抜き去る純粋な抜去力として作用する。この際、係合部53が固定板部35とこすれることで摩擦が発生する。これに加えて対向面の他方対向他方面55若しくは突出部61で固定板部35を曲げることで発生する摩擦力が、係合部53のみで発生する純粋な保持力に加味される。図15cに示すように、コントロールケーブル取付構造30において、突出部61図4から距離L離れたアウタチューブ47に、延設部62の先端部62aを固定側部材32の一般面34に当たるまで下向き方向に荷重Aを加える。このときに、延設部62の先端部62aから荷重Aを加える点までの距離をL1とし、突出部61から延設部62の先端部62aまでの距離をL2とする。延設部62の先端部62aが固定部材32の一般面34に当たると、延設部62の先端部62aを支点として、係合部53図4及び固定溝41にてこの原理でL1/L2A相当の荷重が作用し、係合部53は固定溝41から抜けやすい状態になる。図4に示されているように、コントロールケーブル取付構造30では、突出部61と対向面の他方対向他方面55との距離は、延設部62の先端部62aが一般面34に近づくようにコントロールケーブル31が傾いたとき、延設部62の先端部62aが一般面34に当接するよりも先に、突出部61及び対向面の他方55が固定板部35の板面36の表裏にそれぞれ当接する距離に設定されている。従って、延設部62の先端部62aが一般面34を支点とするてこの原理で係合部53を固定溝41から抜き去る荷重を作用させたときにも、対向面の他方55若しくは突出部61で固定板部35を曲げることで発生する摩擦力が、係合部53のみで発生する純粋な保持力に加味される。この結果、てこの原理で係合部53に荷重が作用する場合にも、コントロールケーブル31の傾きによる抜けを確実に防ぐことができる。図16aに示すように、突起部61図16c参照のない取付部48Aに嵌め込まれたアウタチューブ47Aに上向き方向の荷重Bが作用したときには、対向一方面54A側に隙間があるので、一方側対向面55Aの下端57Aが板面の裏面36bに先に当たる。取付部48Aは、一方側対向面55Aの下端57Aを支点として矢印e1の如く回転する。図16bは図16aのb-b線に沿った断面図を示している。図16a及び図16bに示すように、取付部48Aの係合部53Aは、矢印e2,e3の如く、狭窄溝42に対して抜け方向の荷重が作用する。コントロールケーブル取付構造30では、図16cに示すように、アウタチューブ47に上向き方向の荷重Bを作用したときには、対向一方面54の突起部61が板面の表面36aに先に当たる。取付部48は、対向一方面54の突起部61を支点として矢印e4の如く回転する。図16dは図16cのd-d線に沿った断面図を示している。図16c及び図16dに示すように、取付部48の係合部53は、矢印e5,e6の如く、狭窄溝42に対して押し込み方向の荷重が作用する。すなわち、図16a~dに示すように、アウタチューブ47に上向き方向の荷重Bを作用したとき、突起部61の有無によって、狭窄溝42に対して係合部53若しくは係合部53A作用する荷重の方向が異なる。コントロールケーブル取付構造30では、狭窄溝42に対して押し込み方向の荷重が作用するので、狭窄溝42に対する係合部53の保持力は、突起部61がない場合に比べて高い。図4に示すように、コントロールケーブル取付構造30は、インナケーブル46及びインナケーブル46が挿通されるアウタチューブ47からなるコントロールケーブル31と、アウタチューブ47の先端47aに設けられた取付部48を固定する固定部材32とを備える。固定部材32は、略平板状の固定板部35と、固定板部35の板面36に直交する方向に貫通するとともに、固定板部35の一つの側辺38に開ロする板部側取付溝39とを有する。板部側取付溝39は、取付部48が位置決め固定される固定溝41と、固定溝41と側辺38との間に設けられ、固定溝41よりも幅の狭い狭窄溝42とからなる。図4、図11~図13に示すように、取付部48は、固定溝41に係合されるとともに狭窄溝42の幅連続部43の幅w1よりも大きい係合部53と、係合部53の外面から突出するとともに固定板部35の板面36の表裏にそれぞれ対向する略平行な一対の対向面54,55と、一対の対向面54,55から画成され、固定板部35の板部側取付溝39の周縁部56a,56bが係合される係合溝58とを有する。対向面の少なくとも一方54に、狭窄溝42と固定溝41との境界よりも側辺38側で、対向面の他方55に向けて突出する突出部61を設けたので、突出部61によって係合溝58の幅D1が、突出部61が設けられていない部位に比べて狭くなっていることから、コントロールケーブル31が傾いたときに、狭窄溝42と固定溝41との境界よりも上方係合部53が固定溝41によって固定されている固定部分よりも上方で、固定板部35に取付部48詳細には、突出部61及び対向面の他方55を当接させることができる。これにより、コントロールケーブル31を傾けて係合部53を固定溝41から抜き去る荷重を作用させたときに、対向面の他方55若しくは突出部61で固定板部35を曲げることで発生する摩擦力が、係合部53のみで発生させる純粋な保持力に加味される。この結果、コントロールケーブル31の傾きによる抜けを確実に防ぐことができる。さらに、対向面の少なくとも一方54に、狭窄溝42と固定溝41との境界よりも側辺38側で、対向面の他方55に向けて突出する突出部61を設けるだけなので、コントロールケーブル取付構造30の構成を簡素化することができる。図4に示すように、コントロールケーブル取付構造30では、固定部材32は、固定板部35の板面36と直交する方向に延びる一般面34を有している。固定板部35は、側辺38の対向側で一般面34と連結される。取付部48には、一対の対向面の一方54又は他方55のいずれかから係合溝58とは離れる方向に且つ一般面34に沿うように延びている延設部62が設けられている。図12、図13及び図15cに示すように、突出部61は対向面の一方54に形成されている。突出部61と対向面の他方55との距離は、延設部62の先端部62aが一般面34に近づくようにコントロールケーブル31が傾いたとき、延設部62の先端部62aが一般面34に当接するよりも先に、突出部61及び対向面の他方55が固定板部35の板面36の表裏にそれぞれ当接する距離に設定されている。従って、延設部62の先端部62aが一般面34を支点とするてこの原理で係合部53を固定溝41から抜き去る荷重を作用させたときにも、対向面の他方55若しくは突出部61で固定板部35を曲げることで発生する摩擦力が、係合部53のみで発生させる純粋な保持力に加味される。この結果、てこの原理で係合部53に荷重が作用する場合にも、コントロールケーブル31の傾きによる抜けを確実に防ぐことができる。図12に示すように、延設部62の先端部62aには、一般面34と対向する側のみに、平面状の面取り部66が形成されているので、延設部62の先端部62aが一般面34に当接する距離を大きくすることができる。従って、延設部62の先端部62aが一般面34に当接することを抑制できる。仮に、延設部62の先端部62aが一般面34に当接しても、線接触若しくは面接触になるので、アウタチューブ47から延設部62に加わる荷重を一般面34に伝えやすくなり、てこの原理に影響するカを減らすことができる。さらに、延設部62の先端部62aに、一般面34と対向する面にだけの面取りをするので、延設部62の先端部62aの剛性低下を最小限に止めることができる。図12及び図13に示すように、固定板部35の板面36の突出部61側の面板面の表面36aは、側辺38から一般面34に向かうに連れて板面36の肉厚が大きくなるよう傾斜面に形成されている。例えば、固定板部35の先端が、突出部61に引っ掛かることでコントロールケーブル31の挿入性が低下する恐れがある。傾斜面板面の表面36aと対抗する対向面54に突出部61を設けることで、コントロールケーブル31の挿入性の低下を抑制できる。図10及び図12に示すように、突出部61は、傾斜面板面の表面36aに沿った突出部側傾斜面67を有するので、固定板部35と突出部61とのクリアランスを少なくすることができる。さらに、突出部61と傾斜面36aとを面接触させることができる。この結果、突出部61で固定板部35を曲げることで発生する摩擦力を増大することができ、コントロールケーブル31の傾きによる保持力をさらに増大することができる。図12及び図13に示すように、コントロールケーブル取付装置30では、取付部48は、側辺38よりも外方で一対の対向面54,55同士を連結する第1連結部63を有するので、一対の対向面54,55同士が拡開するのを抑制することができる。さらに、取付部48を固定溝41に挿入する方向が決まるので、コントロールケーブル31の取付時における作業性を向上することができる。図9及び図10に示すように、取付部48には、係合部53が固定溝41に固定され、狭窄溝42に挿通された状態で、一対の対向面54,55同士を連結する第2連結部64が形成されているので、一対の対向面54,55同士の拡開を抑制することができる。さらに、コントロールケーブル31の回り止めにも効力を発揮することができる。本実施例では、図12に示すように、対向一方面54に、狭窄溝42と固定溝41との境界よりも側辺38側に、対向他方面55に方向に向けて突出する突出部61が設けられているが、これに限るものではなく、対向面の他方若しくは対向面の双方に突出部を設けるようにしてもよい。本実施例では、図12に示すように、板面36の表裏は、インナドアハンドル26の接続側を板面の表面36aとし、ラッチ機構25の接続側を板面の裏面36bとしたが、これに限るものではなく、板面36の表裏は逆に設定するものであってもよい。"