少なくとも1つのロータブレードを有するエアロダイナミックなロータを備えた風力発電装置を運転するための方法であって、以下の工程:風速依存運転点において風力発電装置を運転すること;前記運転点の運転パラメータを検出すること;前記検出された運転パラメータと予設定参照値とを対比すること;及び前記検出された運転パラメータが前記参照値に対し予設定偏差を上回る場合、前記少なくとも1つのロータブレードを加熱し、その際、風力発電装置の運転は継続されることを含むことを特徴とする方法。前記参照値に対し、第1許容領域及び第2許容領域が設けられること、前記第1許容領域は前記第2許容領域の内部にあること、及び前記検出された運転パラメータが前記第1許容領域の外部にありかつ前記第2許容領域の内部にある場合、風力発電装置の運転の継続中の前記少なくとも1つのロータブレードの加熱が実行され、及び/又は前記検出された運転パラメータが前記第2許容領域の外部にある場合、風力発電装置は停止されること、即ち、ストップangehalten及び/又はスイッチオフabgeschaltetされることを特徴とする請求項1に記載の方法。前記検出された運転パラメータは出力、とりわけ風力発電装置によって生成された電気的出力であること、実際の風速が検出され、前記参照値は風速に依存すること、とりわけ、前記参照値は風速依存参照特性曲線として記憶されていること、及び/又は少なくとも風速の部分領域のための及び/又は移行時間のための参照値として、前記運転パラメータの最大値が使用されることを特徴とする請求項1又は2に記載の方法。前記少なくとも1つのロータブレードを加熱するために、加熱空気がロータブレードに導かれ、流路でロータブレード内を案内され、かくして、ロータブレードを内部から加熱すること、及び/又はロータブレードが該ロータブレードに設けられた少なくとも1つの電気抵抗加熱要素によって加熱されることを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載の方法。風力発電装置又はその近くにおいて温度が検出されること、及び該検出された温度が予設定最低温度を下回る場合かつ前記検出された運転パラメータが前記参照値に対し前記予設定偏差を上回る場合、風力発電装置が停止される、即ち、ストップ及び/又はスイッチオフされること、その際、任意的にエラー信号が生成及び/又は出力されることを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載の方法。加熱は、前記検出された運転パラメータが予設定された第1最小時間の間前記参照値に対する前記予設定偏差を上回った場合に、はじめて実行されること、風力発電装置のストップ及び/又はスイッチオフは、前記検出された運転パラメータが予設定された第2最小時間の間所定のないし前記第2許容領域の外部にあった場合に、はじめて実行されること、前記検出された運転パラメータが前記第2許容領域の外部にあったために風力発電装置が停止された場合、該風力発電装置は予設定された再スイッチオン時間の経過後再び始動され、前記検出された運転パラメータが予設定された第3最小時間の間前記第2許容領域の外部にあった場合、かつ、前記予設定された第3最小時間が前記予設定された第2最小時間よりも短い場合、該風力発電装置は再び停止されること、加熱を行う場合、該加熱は予設定された第4最小時間の間保持されること、及び/又は加熱工程の終了後、予設定された第5最小時間の経過後はじめて新たな加熱が実行されることを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載の方法。風力発電装置のロータのハブに結合するためのロータブレードであって、該ロータブレードは、前記ハブに結合するための主要部分、及び前記主要部分及び/又は中間部分に結合するための末端部分を含み、前記主要部分は、前記ハブに結合するための翼根領域、及び前記末端部分及び/又は前記ないし所定の中間部分に結合するための連結領域を含み、前記主要部分には、加熱空気を該主要部分を介して前記翼根領域から前記末端部分まで貫通案内するための空気案内手段が設けられること、前記空気案内手段は、前記加熱空気が前記貫通案内時に前記主要部分と接触しないよう構成されることを特徴とするロータブレード。前記主要部分には、ロータブレードを加熱するための平面状の加熱装置を有する領域複数と、ロータブレードからの熱の損失を阻止するための断熱手段を有する領域複数が設けられていること、前記主要部分は金属、とりわけスチールで実質的に製造されていること、前記末端部分は複合材料、とりわけガラス繊維強化プラスチックで実質的に製造されていること、及び/又は前記末端部分は外部に対して部分的に絶縁断熱されていることを特徴とする請求項7に記載のロータブレード。とりわけ請求項7又は8に記載の、少なくとも1つのロータブレードを有するロータと、請求項1~6の何れか1項に記載の方法を実行するための制御装置とを備えた風力発電装置。実際の風速を測定するための風速計、とりわけ超音波風速計が設けられていることを特徴とする請求項9に記載の風力発電装置。風力発電装置を運転するための方法を実行するために中央制御ユニットが設けられていること、及び/又は、少なくとも1つのロータブレードを加熱するための加熱装置が設けられていることを特徴とする請求項9又は10に記載の風力発電装置。少なくとも1つのロータブレードを有するエアロダイナミックなロータを備えた風力発電装置を運転するための方法、とりわけ請求項1に記載の方法であって、以下の工程:風力発電装置におけるアイシングの有無を、とりわけ氷の付着Eisansatzを検出するためのアイスセンサによって、監視すること氷の付着が検出された場合、少なくとも1つのロータブレードを加熱し、その際、風力発電装置の運転は継続されることを含むことを特徴とする方法。少なくとも1つのロータブレードを有するエアロダイナミックなロータを夫々備え、互いに連絡される複数の風力発電装置を含んで構成されるウインドパークを運転するための方法であって、以下の工程:複数の風力発電装置の少なくとも1つにおけるアイシングの有無を、とりわけ氷の付着Eisansatzを検出するためのアイスセンサによって、監視すること氷の付着が検出された場合、複数の風力発電装置の各々の少なくとも1つのロータブレードを加熱し、その際、ウインドパークの複数の風力発電装置の運転は継続されることを含むことを特徴とする方法。請求項1~6の特徴の少なくとも1つが使用されることを特徴とする請求項12に記載の方法。とりわけ請求項7又は8に記載の、少なくとも1つのロータブレードを有するエアロダイナミックなロータを夫々備え、互いに連絡される複数の風力発電装置を含んで構成されるウインドパークにおいて、請求項13又は14に記載の運転方法が実行されることを特徴とするウインドパーク。この場合風力発電装置を保護のためにストップanhalten及びスイッチオフabschaltenするために、ロータブレードにおける氷形成の検出を試みる方法が知られている。更に、風力発電装置の停止静止状態において、氷を除去することが試みられることがある。DE10323785A1には、氷の付着着氷:Eisansatzの検出方法が記載されている。この場合問題なのは、着氷を確実に検出することである。安全性確実性の観点は大きな、通常は最も大きな優先順位を有するので、着氷が推測される場合には早くも風力発電装置のスイッチオフが行われることがしばしばある。これにより、風力発電装置の不所望かつ客観的な観点から不必要な停止時間が生じ得る。このようなことが積み重なると、設置場所によっては、重大な経済的損失に至り得る。それゆえ、本発明の課題は、上述した欠点を可及的に取り除くことないし阻止することである。とりわけ、風力発電装置の効率を高める解決手段、とりわけ着氷が生じた場合ないし着氷が生じそうな場合に風力発電装置の運転態様の改善を図る解決手段が提供されるべきである。少なくとも、代替措置が提供されるべきである。上記の課題を解決するために本発明により、請求項1に記載の方法が提供される。風力発電装置を運転するための本発明の方法は、とりわけ、その上端部頂部にナセルが配されたタワーを支持する設置基部Fundamentを有する風力発電装置を出発点とする。ナセルゴンドラは、少なくとも1つの発電機と、該発電機と直接的に又は間接的に結合するエアロダイナミックなaerodynamischロータとを有する。とりわけ、実質的に水平な軸水平軸と、少なくとも1つの有利には3つのロータブレードを備えたハブとを有するロータを出発点とする。風力発電装置は風速に依存する運転点風速依存運転点において運転される。例えば、発電機から出力生成される電気的出力電力は、予め設定された回転数予設定回転数に依存する出力特性曲線に基づき、所定の回転数及び所定の生成出力を有する定常静的運転点が現れるまで調整される。この運転点Betriebspunktは風速に依存する。この運転点の少なくとも1つの運転パラメータが検出される。例えば、発電機から出力生成される電気的出力電力は検出され、運転パラメータを形成する。これは、1つの測定値又は1又は複数の測定値からの1つの計算値であり得る。検出される運転パラメータとして、例えば風力発電装置の運転時に運転点において生成されるか又はいずれにせよ検出される内部の演算値Rechengroesse又は制御値ないし制御量:Steuerungsgroesseを使用することも可能である。この検出された運転パラメータ検出運転パラメータ-上記の例では生成された電気的な発電機出力-が予め設定された参照値予設定参照値と対比される。上記の例では、検出された出力検出出力と参照出力との対比が行われる。検出運転パラメータが検出された参照値検出参照値に対し予め設定された偏差予設定偏差を上回った場合、少なくとも1つのロータブレードが加熱され、その際、風力発電装置の運転は継続される。有利には、この場合、風力発電装置の全てのロータブレードが加熱される。この場合、風力発電装置の運転の継続とは、とりわけ、ロータが引き続き回転され発電機が更に電気的出力電力を生成出力し、この電気的出力電力が更に電気ネットワーク電力網とりわけ3相交流電圧電力網に供給されることとして理解されることができる。加熱は、更なる境界条件Randbedingungenに依存して実行されることも可能である。参照値としては、現に存在する運転点に対し、とりわけこの場合主風速vorherrschendeWindgeschwindigkeitに対し典型的な値がとりわけ使用される。そのため、実際値と称されることもできる検出された値検出値は、標準的な正常な条件下で予期される値と対比される。僅かな偏差は許容される。しかしながら、参照値に対し予設定偏差が超過される場合、非典型的な運転状態が生じている可能性がある。ロータブレードにおける着氷氷の付着:Eisansatzを推定させる偏差がある場合風力発電装置をストップ及びスイッチオフするのではなく引き続き運転し、ロータブレードを加熱することにより推定アイシングに対抗対処することが有利であり得ることが今や明らかとなった。この場合、検出運転パラメータとそれに対応する参照値との間の予設定偏差は、早期の段階における着氷に対抗対処するよう選択されることができる。そのため、風力発電装置のストップ及びスイッチオフは暫々阻止されることができる。着氷の疑いがあるにも拘らず風力発電装置を引き続いて運転するよう創出された手段可能性によって、従来風力発電装置がスイッチオフされていたような状況、とりわけ冬季において、風力発電装置は引き続いて運転されることができ、かくして効率を向上することができる。このため、とりわけ冬季において、発電機から出力生成される電気エネルギの量は増加されることができる。着氷の早期の検出及びロータブレードの加熱の実行によって、本発明の方法は予防的に使用することも可能である。予設定偏差は、検出運転パラメータが参照値を上回る又は下回ることが許される幅に対応する固定値として規定されることも可能である。尤も、偏差は、予設定参照値を上回る場合に対するものと、予設定参照値を下回る場合に対するものとで異なるように選択されることも可能である。更に、予設定偏差は、運転点に応じて又は他のパラメータに依存して異なるように選択されることも可能である。問題の参照値に対し第1許容領域と第2許容領域が予め設定され、該第1許容領域は該第2許容領域の内部にあると有利である。その都度の参照値はこれら2つの許容領域内にある。尤も、これら2つの許容領域は参照値を同様に含んでいる必要はない。むしろ、第1許容領域の一方の境界が第2許容領域の対応する境界と一致することも可能であり、同時に、第1許容領域の他方の境界が、参照値に対し、第2許容領域の対応する境界よりも小さい距離間隔を規定することも可能である。ここでは、発電機から生成出力可能な電気的出力電力への主風支配的な風:vorherrschendWindの最適な出力変換は着氷のないロータブレードによって達成されるという思想を基礎としている。検出運転パラメータとしての発電機の生成出力電力の検出の例として、検出出力と参照出力との間に小さな偏差が生じる場合、第1に、空気密度のような幾つかの境界パラメータの自然変動ないし変化がその基礎原因をなしている。従って、そのような小さい偏差に対しては、風力発電装置は変わりなく引き続き運転される。しかしながら、検出運転パラメータが第1の許容領域の外部にありかつ従って第1の予設定偏差を上回る場合、例えば着氷のような異常な状態が生じている可能性がある。その際、該検出運転パラメータがまだ第2許容領域の内部にあれば、まだそれほど大きな着氷は生じていない。この場合、風力発電装置はストップ又はスイッチオフされる必要はないが、着氷に対抗対処するためにロータブレードの加熱が実行される。ところで、検出運転パラメータは第2許容領域の外部にあるほど偏差が大きい場合、余りに大きすぎる着氷が生じている可能性があるため、風力発電装置はストップされる。他方、例えば運転パラメータの検出において、障害故障が生じることもあり得る。この場合にも、風力発電装置はストップされるべきである。検出出力が参照出力より大きい場合、従って通常の出力より大きい場合、着氷ではなく寧ろ測定障害誤動作又はその他の障害が生じている可能性がある。この場合、第1許容領域の境界値Grenzwertと第2許容領域の境界値は、測定障害の場合にロータブレードを加熱することは得策ではないため、同じ値をとる。しかしながら、検出出力が参照出力を下回る場合、従って期待値を下回る場合、このことは、着氷の存在によるものと推定させる風力発電装置の効率の低下を示唆する。従って、この場合は、偏差がまだそれほど大きくなければ、アイシングに対抗対処するために、ロータブレードの加熱が実行される。しかしながら、偏差が余りにも大きすぎる場合、即ち検出運転パラメータが第2許容領域の外部にあるほど大きい場合、場合によっては起こり得る損傷損害を予防するために、風力発電装置はストップ及び/又はスイッチオフされる。余りにも大きな偏差は風力発電装置の制御が正確には作動していないことも示唆し得る。更なる一実施形態に応じて、検出運転パラメータが出力、とりわけ風力発電装置によって即ち発電機によって生成される出力であること及び/又は実際の風速が検出されかつ参照値が風速に依存することが提案される。とりわけ、参照値は、風速に依存する参照特性曲線風速依存参照特性曲線として記憶される。そのような参照特性曲線を記憶するための可能性手段の一例はDE10323785A1に記載されている。検出運転パラメータと参照値とを対比は以下のように行うことができる。風力発電装置に対して、回転数と出力との間の予め設定された関係に依存して1つの運転点が調節設定される。更に、主風速が測定されるが、この測定値は該運転点の調節設定には使用されていない。この測定された風速値測定風速値に対し、特性曲線または参照テーブル-いわゆるルックアップテーブル-に、通常は標準的な正常な条件下で調節される出力のための参照値が記憶される。運転点の調節の際に得られた検出された出力は、実際の風速に対して記憶された出力のこの値と対比される。実際の運転点が標準的な境界条件に基づく場合、とりわけアイシングに基づいていない場合、運転点の調節の際に、実際の風速に対して記憶された参照値としての出力にほぼ対応する出力に調節されても良い。僅かな偏差は許容され得る。より大きな偏差が生じた場合、軽微なアイシングが生じているものとすることができ、ロータブレードの加熱が実行される。このことは、とりわけ、検出された出力が対応する参照値より小さい場合に行われる。偏差が余りにも大きくなり過ぎてからはじめて、ストップ及び/又はスイッチオフは実行されるべきである。出力の使用は、とりわけロータブレード角が調整可能に構成された風力発電装置の場合にいわゆる部分負荷領域において提案される可能性手段の1つに過ぎない。部分負荷領域では、通常、ロータブレード角は調整されず、寧ろ、部分負荷領域全体にわたって、即ち、風力発電装置がまさに始動される発電を開始する起動カットイン風速から、風力発電装置が標準的な条件下で低格回転数及び定格出力に到達している定格風速に至るまでの風速に対して、一定である。後者の全負荷領域では、基本的に、ロータブレード角の調整-いわゆるピッチング-によって回転数は定格回転数に制御される。出力は定格出力に制御される。そのため-少なくとも理想的な場合-全負荷領域においては出力及び回転数は一定である。従って、調整された出力の参照出力に対する風速に依存する偏差風速依存偏差が生じることもない。この場合、調整された出力はアイシングの指標としては適切ではない。従って、全負荷運転においては、調整されたロータブレード角と参照ロータブレード角との対比比較が提案される。参照ロータブレード角もまた風速に依存して記憶される。ロータブレード角の参照値としての使用は、一層より大きい風速のための全負荷領域に引き続く領域、例えば風速があくまで一例に過ぎないが28m/sから42m/sであり得るいわゆる暴風領域に対しても提案される。かくして、部分負荷領域における着氷検出は検出出力と参照出力との対比比較を介して実行される。全負荷運転では、着氷の検出は検出されたロータブレード角検出ロータブレード角と参照ロータブレード角との対比を介して実行される。尤も、部分負荷運転及び/又は全負荷運転において常に両者の基準が検査されること、即ち、常に出力が参照出力と対比されかつ調整されたロータブレード角が参照ロータブレード角と常に対比されることも有利に提案される。これらの対比の一方のみがそのような着氷を示す場合は、着氷が生じているものとすべきである。これは、その都度に不適切な一方の対比は着氷を示さないであろうし、過誤により示すこともないであろうという知見に基づく。有利には、部分負荷領域から全負荷領域への移行領域において既にロータブレード角の僅かな調整が行われる。例えば、ロータブレード角は移行領域において100kW当り0.4°の経験値だけ調整されることができる。運転パラメータである出力と運転パラメータであるロータブレード角の既述の同時検査によって、部分負荷領域から全負荷領域への移行領域におけるロータブレード角の提案される僅かな調整はそれによって着氷の監視の際に何等の問題も引き起こさない。換言すれば、常に両者が監視される場合に誤った運転パラメータに基づく過誤は回避される。更なる一実施形態に基づき、参照値として、少なくとも風速の部分領域に対して、関連する運転値の最大値を使用することが提案される。このことは、一時的暫定的な場合にも適用することができる。参照特性曲線としては、好ましくは、風速に依存する参照値風速依存参照値が使用される。風力発電装置の夫々のタイプに対し、例えばデフォルト特性曲線とも称される標準特性曲線としての風力に依存する出力特性曲線のような1つの参照特性曲線が、装置側でwerksseitig記憶されることも可能である。この標準-参照特性曲線は、風力発電装置の運転開始の直後に最初に使用される。尤も、結局は、個々の風力発電装置はそれ独自の挙動運転状態をもつ。このことは、製造上のばらつきによって、更には夫々の設置部位場所及び更なる条件に依存して、基礎付けられる。この理由から、個々の風力発電装置は、その運転の最中にこの標準特性曲線に適合される。これは、風力発電装置の推定された標準的な境界条件の下で、とりわけアイシングが除外阻止され得る条件の下で測定された値を使用することによって行われる。そして、測定された値は処理されて相応の参照特性曲線が作成される。例えば周囲温度が異なる場合例えば3°Cと30°Cに空気密度に生じる既知の変動は、相応の調整適合ファクタAnpassungsfaktorによって考慮することができる。これによって、境界条件が変動するにも拘らずただ1つの参照特性曲線を作成することが可能になる。1つの風力発電装置について、記憶された標準-参照特性曲線に対する装置特異的な参照特性曲線の大きな差異偏差をもたらす複数の境界条件が生じ得る。そのため、例えば風力発電装置によって引き起こされる騒音振動の放出を制限するために、例えば複数の風力発電装置がその出力を適切に目標を定めて減少するよう構成されることも可能である。これから、風力発電装置がその運転中に獲得しかつ変化された参照特性曲線として依拠する利用する別の参照特性曲線が生じ得る。そのような適合化が実行されていないか又は参照特性曲線の一部分に対して実行されるに過ぎない間は、参照特性曲線は氷検出に適合されていない。この場合は、最大値-この例では騒音の放出を制限するための出力制限-を利用することが提案される。この場合、参照特性曲線を使用する場合に設定されることになる量Betragとは異なり得る予め設定された量だけこの最大値が下回られる場合には、着氷の存在が推定される。最大値のそのような使用は、参照特性曲線のある部分が既に適合化されているのに対し、他の部分がまだ適合化されていないか、又は、参照特性曲線ないしその適合化が一時的に又は一時的に部分的に実行可能である場合に、部分的にabschnittsweise実行可能である。例えば、風力発電装置が、例えば当該風力発電装置が給電する電気ネットワークの管理者Betreiberが生成出力の減少を要求する場合に、一時的にのみ減少された出力で運転されるべきことも考慮される。この場合にも、出力減少に基づいて生成される最大値が、参照値として利用される。短時間経過後には早くもそのような制限は再び終了されていることもあり得る。1つの実施形態に基づき、少なくとも1つのロータブレードを加熱するために加熱空気がロータブレードに供給され、ロータブレードを内部から加熱するために1つの流路でロータブレード内を案内されることが提案される。現代の大型風力発電装置のロータブレードは、補強ないし安定化用結合ウェブ複数によって互いに分離されている複数の中空空間を有することが多い。そこで、そのような中空空間を利用して、ロータブレードの内部にロータブレード前縁に沿ってロータブレード翼端の近くにまで即ちロータブレードハブから離隔したロータブレードの部分にまで加熱空気を導くことが提案される。そのロータブレード翼端の近くに補強ウェブ又はその他の隔壁に開口部を設け、この開口部を介して加熱空気が別の中空空間に流入し、例えばロータブレードの中央領域を介してロータブレード翼根に向って流動し、それによって最終的にロータブレードハブに戻るように構成することも可能である。このため、この戻ってきた空気を再加熱し、再び前縁に沿ってロータブレード内で案内することにより、有利な態様で循環空気流を形成することができる。この目的にために、1又は複数のファン及び1又は複数の加熱要素を設けることができる。代替的に又は追加的補充的に、例えば加熱マットのような1又は複数の電気抵抗加熱要素をロータブレードの加熱すべき領域に配すること、とりわけ埋設することも可能である。更なる一実施形態により、風力発電装置の表面において又は風力発電装置の近くにおいて温度、とりわけ外部温度が測定されること、並びに、検出された温度が予設定最低温度を下回る場合及び検出された運転パラメータが参照値に対する予設定偏差を上回る場合、風力発電装置がスイッチオフされることが提案される。任意的に、エラー信号が生成及び/又は出力される。これは、0°C未満の温度ではアイシング着氷が生じているはずがないとしても、アイシングは例えば2°Cのような所定の温度より大きいところでは排除され得るという知見に基づいている。2°Cという値は水の凝固点氷結点より僅かに大きいものであり、そのため、温度測定の小さい許容差又は局部的な小さな温度変動を考慮している。従って、着氷の基準が運転パラメータと参照値との対比によって検出されるが、予め設定された温度値予設定温度値を上回る外部温度が着氷を排除するならば、エラーの状態であると想定する必要があり、風力発電装置を少なくともストップし、有利には更にスイッチオフするのが得策である。エラーを検出及び評価するために、エラー信号を生成すること及びこれを制御ユニットに供給し及び/又は通信連絡手段を介して監視センターに供給することが提案される。有利には、例えば2°Cの値のような予設定温度値が下回られる場合にのみ加熱が実行される。また、この値として、例えば1°C又は3°Cの値を選択することも可能である。更なる好ましい一実施形態に基づき、検出された運転パラメータが予め設定された第1最小時間予設定第1最小時間の間参照値に対し予設定偏差を上回った場合にはじめて加熱を実行することが提案される。そのため、運転パラメータと参照値との間での最初の対比が着氷を示唆する場合に直ちに加熱が実行されることが回避される。これは、一方では、着氷が形成されるにはある程度の時間が必要であるという知見に基づいている。更には、小さな着氷は場合によっては短期間で再び自然に軟化し或いは減少する可能性もある。更に、ここの測定がエラーを含むことがあり得るが、これが加熱を作動してしまうことも回避される。予め設定された第1最小時間は合成合算:zusammengesetztされたものでもよく、修正されてもよく、従って、例えば10分間の最小時間が設定されてもよいが、10分間の間常時着氷が検出されていたことまで要求する必要はない。寧ろ、この最小時間を、着氷が検出されていない時間の分だけ延長することも可能である。有利には、そのような検査は、カウンタを用いて実行される。例えば、分周期分単位で-又は他の時間的周期時間的単位で-運転パラメータと参照値との間の対比を行うことができる。その際あり得る着氷が検出されるたびに、相応のカウンタが、例えば10のような予め設定された値に達するまで、所定の値だけ加算される。その間に着氷が検出されない状況が生じると、カウンタは減算されることも可能である。有利には、外部温度が同時に考慮され、それにより、一般的に、例えば1°C~3°Cの範囲の、とりわけ2°Cの予め設定された外部温度予設定外部温度が到達され又は下回られるに場合にのみ着氷が存在するとし、外部温度がより大きい期間もまた一般的には考慮されない。従って、最小時間を検出するための上記のカウンタは外部温度が十分に低い場合にのみ加算作動される。更に、第1運転パラメータが予め設定された最小時間予設定最小時間に対する所定のないし第2の許容領域の外部にあった場合にはじめて風力発電装置のスイッチオフが実行されることが追加的に補充的に又は任意的に提案される。これによっても、過度に敏感に応答するスイッチオフ又はストップが回避される。風力発電装置がストップ又はスイッチオフ後に、即ち風力発電装置が一般的に停止された後に、第2許容領域の外部における運転パラメータの検出という条件の下に、予め設定された再投入時間予設定再投入時間の経過後、再び始動されると有利である。この再投入時間は、数時間、例えば6時間に達してもよい。一方では、停止状態におけるロータブレードの加熱により6時間後には除氷の成功を見込むことができ、他方では、これは、場合によって起こり得る気象条件が再び変化するのに十分な時間であり得る。そして、風力発電装置は再び始動され、少なくとも部分的に高度に運転されることができるが、その際、着氷を検出するための基準が監視される。これに関し、着氷を推定させる基準複数が生じた場合、風力発電装置を再び停止するとともに改めて予設定再投入時間の終了を待つことにより、余りに長く待機すべきではないであろう。かくして、検出運転パラメータが予設定第2最小時間よりも短い予設定第3最小時間の間第2許容領域の外部にあった場合に風力発電装置を再び停止することが提案される。この予設定第3最小時間もまた、カウンタを用いて監視することができる。このために、予設定第2最小時間に対するものと同じカウンタを使用することも可能である。更に、カウンタが風力発電装置の停止後0に変更されるのではなく僅かな値だけ減算されることによって、より短い時間が達成される。これに応じて、僅かな値により、カウンタは結果として風力発電装置の停止を伴うその最大値を再び取る。加熱を行う場合、加熱が予設定第4最小時間の間維持されると有利である。これは、加熱が着氷の融解及び/又は防止を引き起こすという知見に基づいている。この場合、それ未満では加熱が殆ど無意味であるように思われる熱時定数が問題となる。そこで、加熱は例えば少なくとも10分間又は少なくとも20分間行うことも可能である。同様に、加熱工程の終了後新たな加熱を予設定第5最小時間後にはじめて実行することが提案される。これによって、必須の加熱装置の早急なオンオフ切換を回避することができる。予設定第5最小時間の予設定は例えば予設定第1最小時間のために有利に使用可能なカウンタの使用によって実行することができる。このカウンタは予設定第5の最小時間に相応する適切な数だけ減算されることができるが、加熱のためには、カウンタは相応に予めこの値だけ加算される必要があろう。本発明により、更に、請求項7に記載の風力発電装置が提案される。有利には、風力発電装置は風速計風力計を有する。風速計によって風速が測定され、風速依存参照値が相応の参照特性曲線又は相応の参照テーブルから取得されることができる。有利には、それ自身は可動部分を備えない超音波風速計が使用される。そのため、ロータブレードにアイシングが起きても、超音波風速計にはアイシングが起きないか、或いは、少なくとも超音波風速計のアイシングが、風速が信頼性を以って測定可能である程度に僅かであることが可能になる。有利には、風力発電装置は、風力発電装置を運転するための本発明の方法を実行可能にする中央制御ユニットを有する。このため、中央制御ユニットは実行される制御のための相応のプログラムコードを有してもよく、また、中央制御ユニットは、更に、風力発電装置を運転するための方法を実行するために使用可能な参照値を含む1又は複数の参照特性曲線及び/又は参照値を含む1又は複数の参照テーブルを含むデータ記憶装置を含んでもよい。有利には、特性曲線は、少なくとも所定の部分のために、とりわけ部分負荷領域において、3次関数として記憶されるが、例えば、回転数に依存する出力回転数依存出力のために又は以下に示すような風速VWに依存する関数としての出力Pのために記憶される:P=ab×VWc×VW2d×VW3係数a、b、c及びdは測定値から求めることができる。3次曲線は、dが0に等しくなければ、係数a、b及びcの1又は2以上が0の値をとる場合にも存在する。有利には、更に、少なくとも1つの送風装置と少なくとも1つの加熱要素これらは1つの装置に一体組み込み可能であるを有する加熱装置が設けられる。有利には、そのような加熱装置はロータブレードの各々に設けられる。更に、ロータブレードがそのロータブレード翼端の領域においてロータブレードの内部に、加熱のための空気流をロータブレード翼端の領域で反転させるための通過開口を有すると有利である。更なる一実施形態に応じ、代替的に又は追加的補充的に、加熱マット又は複数の加熱マットのアレイのような抵抗加熱要素が使用される。更に、少なくとも1つのロータブレードを有するエアロダイナミックなロータを備える風力発電装置を運転するための方法であって、風力発電装置にアイシング着氷が起きているか否かが、とりわけ着氷付着氷を検出するための1つのアイスセンサによって、監視し、及び、着氷が検出された場合該少なくとも1つのロータブレードが加熱されるが風力発電装置の運転は継続される方法が提案される。ここで、着氷はセンサによって検出可能であるが、着氷は例えば上述したように認識される。この処置方法においても、着氷の場合に風力発電装置はスイッチオフされず、ロータブレードを加熱しながら引き続き運転されること、とりわけ風力発電装置のエアロダイナミックなロータが回転し続け、風力発電装置が電気ネットワークにエネルギを供給し続けることが提案される。更に、少なくとも1つのロータブレードを有するエアロダイナミックなロータを夫々有し互いに通信連絡される複数の風力発電装置を含んで構成されるウインドパークを運転する方法であって、複数の風力発電装置の少なくとも1つにアイシングが起きているか否かを、とりわけ着氷を検出するための1つのアイスセンサによって、監視し、及び、着氷が検出された場合該複数の風力発電装置の各々の少なくとも1つのロータブレードが加熱されるがウインドパークの複数の風力発電装置の運転は継続される方法が提案される。ここでは、着氷の正確かつ信頼性のある検出は高価な特殊センサを必要とし得るという知見に基づく。尤も、着氷を生じさせる環境条件複数とりわけ気象条件複数は、ウインドパークの内部においては、個々の風力発電装置に対して少なくとも類似のものである。この場合は、ウインドパークを代表する、少なくともウインドパークの一部を代表する1つの風力発電装置のみを監視すれば十分であり得る。ウインドパークの複数の風力発電装置の相互の連絡通信は例えば複数の風力発電装置に適合されたSCADAシステムSupervisoryControlandDataAcquisition:監視制御及びデータ取得システムによって実行される。アイシング状態を検出するために1つのセンサを使用する場合においても、有利には、検出されたパラメータと参照値との対比によるアイシングの検出に関連して既に説明した複数の方法ステップないし複数の特徴又は複数の基準の1又は複数を採用することが提案される。これは、とりわけ、尤も唯一ではないが、遅延時間の使用及びカウンタの使用に関連する。外部温度の評価もまた、それが適用可能な限りにおいて、同じ態様で使用可能である。有利には、加熱は、外部温度が例えば1°C~3°Cの範囲にあるとりわけ2°Cのような予め設定された値を下回る場合には、着氷に関して更なる検査を実行することなく、実行される。この場合着氷検出は放棄し、予め設定された温度を再び越えるまで、この温度値未満で、継続加熱が実行される。ここで認識されたことは、氷の融解によるロータブレードのエアロダイナミック空力特性の改善により生成される付加的エネルギは加熱のために使用されるエネルギよりも大きいことである。そのため、エネルギの総収支は低温の際に常に加熱される場合にも加熱によって改善可能である。更に認識されたことは、未知の検出されていない着氷が、あたかも不必要に加熱されるときの如く、対処阻止されない場合には、より大きなエネルギ損失が見込まれ得ることである。このことは、加熱操作が上述のように生成エネルギに依存して制御される場合に、とりわけ当てはまる。そのような温度依存性の継続加熱を制御技術的に実現する1つの可能性手段は、上述の許容領域を0にセットすることである。これは、図1の例では、PHeizがPOptの100にセットされるか或いは一層より大きい値にセットされることを意味する。更なる一実施形態に基づき、ロータブレードハブ即ち風力発電装置のロータのハブに結合するためのロータブレードが提案される。ロータブレードはハブに結合するための主要部分セクションを含む。ロータブレードは更に該主要部分に結合するための末端部分を有する。付加的に、少なくとも1つの中間部分が設けることも可能であり、その場合、即ち付加的に又は代替的に、末端部分は中間部分に結合することができる。主要部分及び末端部分は、とりわけ製造の際に、まず、別個の部品として構成され、後に、とりわけ風力発電装置の建設の際に、組み立てられる。この組み立ては、有利にはネジ固定締着によって実行される。とりわけ、規定どおりに、ハブが主要部分を担持し、該主要部分が末端部分を担持する。主要部分は、ハブに結合するための翼根ブレード基部領域と、末端部分及び/又は前記ないし所定の中間部分に結合するための接続領域Anschlussbereichを含み、更に、主要部分には、加熱空気を該主要部分を介して翼根領域から末端部分まで貫通案内するための空気案内手段が設けられ、該空気案内手段は、加熱空気が該貫通案内時に主要部分と接触しないよう構成される。そのため、加熱空気は、主要部分を貫通して案内されるが、主要部分の加熱には使用されず、第1に、末端部分を加熱する。有利には、以下を特徴とするロータブレードが提案される:主要部分に、ロータブレードを加熱するための面状加熱装置を有する領域複数及びロータブレードからの熱の損失を阻止するための断熱手段を有する領域複数が設けられていること、主要部分は金属、とりわけスチールで実質的に製造されていること、末端部分は複合材料、とりわけガラス繊維強化プラスチックGFKで実質的に製造されていること、及び/又は末端部分は外部に対して部分的に絶縁断熱されていること。これらの特徴は、有利には組み合わせて用いられるが、個々の特徴もまたそれ自体で有利な実施形態を構成する。金属製の主要部分と複合材料製の末端部分との組合せによって、安定性及び避雷性のような金属材料の利点を利用することができると同時に、比較的軽量なロータブレードを構成することができる。更に、本発明の方法を実行するウインドパークが提案される。以下に、本発明の種々の実施例を添付の図面を参照して説明する。以下に言及する図面では、類似の、場合によっては同一でない特徴に対し同じ図面参照符号ないし名称記号を用いることがある。図1は、風力発電装置の出力、即ち発電機から放出生成される出力P対風速VWが示されたグラフを示す。記号Poptが付された特性曲線は、基礎となる風力発電装置の比較的長い運転期間に基づいて求められた、風力発電装置を出力最適化制御した場合の出力の推移を示す。更に、最小出力特性曲線Pmin及び最大出力特性曲線Pmaxも示されている。これら2つの特性曲線PminとPmaxは出力最適化特性曲線Poptを少なくとも開始領域において挟み込み、第2の許容領域Tol2を形成画成する。検出された出力検出出力がそのために測定された風速VWにおいて参照値Poptから、これが第2許容領域Tol2の外部即ち特性曲線Pminの下方又は特性曲線Pmaxの上方に位置するほど大きくずれている場合、風力発電装置はストップされangehalten、場合によってはスイッチオフabgeschaltetされる。Pminは例えば定格風速VNから限界風速VGこの風速以降風力発電装置は出力が低下されるまでの領域において出力最適化特性曲線の75であり得る。最大出力Pmaxは部分負荷領域に対してのみ、即ちほぼ定格風速VNまでに対してのみ与えられる。Pmaxの推移の更なる規定は不必要である。なぜなら、その更なる推移においては、即ち定格風速VN以降の風速においては、Poptの対応する値より大きい出力を見込むべきではないからである。更に、図1には、特性曲線PHeizが破線で示されている。測定された出力値出力は例えば所定の時間例えば10分間にわたる平均値であり得るは対応する風速において出力最適化値Poptから大きくずれている場合、即ち特性曲線PHeizの下方であるが特性曲線Pminの上方にある場合、風力発電装置の運転は続行され、ロータは更に回転され、更に出力が生成され、風力発電装置のロータブレードは加熱される。出力最適化特性曲線Poptの上方には、PHeizと同様に理解すべき特性曲線は記載されていない。このことは、特性曲線Poptのその都度の値を上回る場合は如何なる場合においてもロータブレードの加熱は実行されないことを意味している。かくして、破線の特性曲線PHeizは特性曲線Pmaxと共にとの間に第1許容領域Tol1を形成画成する。検出出力がこの第1許容領域にある限り、ロータブレードの加熱が開始されることもなければ、風力発電装置もストップされない。寧ろ、風力発電装置は変わることなく引き続き運転される。しかしながら、出力の検出値が第1許容領域の外部にあれば、かつ、破線の特性曲線PHeizと特性曲線Pminとの間にあれば、ロータブレードの加熱が実行される。PHeizの値は図示の実施例ではとりわけ全負荷領域においてPoptの値の凡そ90である。その他の領域においても、PHeizの値は例えばPoptの90を取り得る。ここで注意すべきことは、PHeiz、更にはPminについての値はVEinからVAまでの重要な風速領域全体に対して求められ、記載されていることである。他方、凡そ定格風速VN以降においては、検出ロータブレード角と風速に依存して記憶されたロータブレード角との対比に基づく監視が重要になるにも拘らず、図1には何も記載されていない。PHeizとPminの更なる監視は続行されるが、そのようなロータブレードに依存する監視を根本的には妨げず、また、この領域においては着氷を検出する必要はないであろう。図2は音響騒音最適化運転に基づいている。この音響最適化運転では、騒音放出を限度内に維持するために、出力は低減された出力値PSを上回るべきではない。装置特異的な特性曲線は特性曲線PSoptによって示されるべきものである。尤も、図2に記載された例では、風力発電装置についての出力特性曲線の検証はまだ完了していない。即ち、この低減を考慮していない標準特性曲線を基礎としており、これに対し、この低減を考慮する装置特異的特性曲線はまだ完全には把握できていなかった。従って、限界風速の領域では、更にはそれ以前の風速においても、PSoptは依然として定格出力PNの値を取っている。図示の実施例では、風力発電装置は、補助的に書き込まれた風速VH辺りを超える風速においては、未だ運転されていないか、定格値では運転されていなかった。従って、PSoptは部分的に依然として図示の大きな値を取っている。風力発電装置が補助的に書き込まれた風速VH辺り以降の残りの図示VHから右側の風速において十分によく運転されると、最適化された出力特性曲線PSoptの最大値は、この例では定格出力PNのほぼ50であるPSの値を有するであろう。下方限界として相応に考慮される出力特性曲線PSminは、部分的にはまだ正確ではないPSoptの推移に追随している。かくして、推移PSminは補助的な風速と限界風速VGとの間の領域においてPSoptの75の値を取る。ここで-最初に-風力発電装置がこの領域の風速で運転されると、値PSを上回らない出力に調整される。なぜなら、これはこの例では絶対的な上限だからである。尤も、風速VHに対しては、そのような出力はPSminの下方にあるべきである。結果として、風力発電装置は停止されざるを得ないであろう。そのような不所望の停止を回避するために、特性曲線PSminBで表されている制限された最小値がPSminのために規定される。この特性曲線は、PSoptの現在の特性曲線の下方凡そ75にあるが、最大でも、PSの最大許容値の75までである。かくして、風力発電装置の停止は、出力値がこの特性曲線PSminBを下回ったときにはじめて実行される。図2には、出力値PSoptが最大許容-音響最適化-出力PSを上回らない場合の風速について、特性曲線PSmin及び特性曲線PSminBの推移が重なっている様子も見出すことができる。最大出力特性曲線PSmaxの推移は根本的に前記問題点によって影響を受けず、PSmaxの特性曲線は最大音響最適化出力PSに到達したとき終了する。図1及び図2は、2000kWの定格出力を有する風力発電装置と、図2にPSoptとして示した1000kWの出力値に音響最適化された特性曲線推移を示す。図3のロータブレード1は前縁2及び後縁4を有する。更に、ロータブレード翼根6が記載されているが、これによってロータブレード1はロータブレードハブに結合される。更に、ロータブレード翼根6から離隔する側に位置するロータブレード翼端尖端8が記載されている。ロータブレード1ロータブレード翼端8を加熱するために、ロータブレード翼根6の領域に配設された加熱装置10が記載されている。尤も、加熱装置10がロータブレード内ではなく、ロータブレードハブ内のロータブレード翼根のすぐ近くの部分に配設されるような他の種々の実施態様も可能である。同様に、加熱装置10は、ロータブレード翼根6の根元結合基部領域内に突入するような態様でロータブレードハブの表面に結合するよう構成することも可能であろう。有利には、加熱装置10は、ロータブレード1とロータブレードハブとの間での電気的接続が回避されるよう不必要になるように配設される。加熱装置10は、図では、単にシンボルとして示されているが、送風機と少なくとも1つの加熱要素、とりわけ例えば加熱ワイヤのような抵抗加熱要素を有する。そして、加熱装置10は加熱が完了した空気、少なくとも暖められた空気を、前縁2に近接配置された第1室12に沿って送風する。生成された加熱空気は、図では、空気流14として矢印で象徴的に示されている。次いで、熱空気流14はロータブレード翼端8付近まで流動し、そこで、内壁18に設けられた開口16を通過する。これによって、空気は中央室20に到達し、この中央室20内で、相応の矢印で象徴的に示された戻り流として流動し、ロータブレード翼根6に戻る。戻り流22によって流れ戻る空気はロータブレード翼根6の領域において加熱装置10によって再び吸引され、加熱され、再び第1室12に送風される。従って、加熱は実質的に循環空気流によって実行される。ここで注意すべきことは、ロータブレード1は、加熱の機能の説明のために、模式的に記載されているに過ぎないことである。とりわけ、第1室12及び中央室20は、図では、極めて単純化されて記載されている。風力発電装置を運転するための本発明の方法の基礎をなす装置出力の監視による着氷検出は、ロータブレードの空力特性がアイシングによって変化することを出発点としている。この装置特異的な空力特性の測定及び監視を可能にするために、風力発電装置が制約なく作動しているときに、即ちとりわけ出力について制約されていないときに、そのときのこれらの特性ないし相応の値と凝固点氷結点付近ないし凝固点未満の温度において測定されるデータとを対比するために、これら空力特性を記録することが必要であるか、少なくとも望ましい。運転開始初期には、個々の風力発電装置のロータブレードに典型的な標準出力特性曲線が基本とされ、風力発電装置の制御において記憶される。この特性曲線は、個々の装置タイプないしブレードタイプについて風速に関して測定された出力特性曲線である。2°Cより大きい外部温度では、このいわゆるデフォルト特性曲線は測定される風速に依存して徐々に修正される。更に、典型的には60秒についての風速及び出力の平均値がその都度生成される。種々異なる空気温度によって引き起こされる密度変動を補償するために、測定された出力測定出力は、その都度、外部温度に依存して修正される。このため、特性曲線が記録されるのが3°Cであるか30°Cであるかは殆ど重要ではない。測定された風速測定風速に属する出力特性曲線の値は、その際、測定出力に依存して、記憶された値から上方又は下方にずれた僅かな部分だけ修正される。これにより、風力発電装置がどの程度の期間種々異なる風速で運転されたかに応じて、測定風速についての装置特異的な出力特性曲線が生成される。特性曲線の修正較正は、風力発電装置が制約なく作動している場合にのみ実行される。これは、ロータブレードは予設定最小ブレード角を越えて戻し操作されること即ち戻しピッチ調整されることも、風力発電装置が調整された定格出力未満である最大出力によって制限されることも意味しない。更に、特性曲線の修正較正は、上述のように、外部温度が2°Cより大きい場合にのみ実行される。なぜなら、この温度未満では、着氷の形成の危険があり、これにより、特性曲線が不正確になって着氷検出が機能しなくなる可能性があるからである。風力発電装置は出力最適化及び音響最適化運転では異なるパラメータで運転されるので、これら2つの運転状態について互いに独立の特性曲線を記録する作成することが必要である。出力最適化及び音響最適化運転のために記憶された出力特性曲線の内容はマニュアルで手動で表示及び/又は選択することができる。出力特性曲線は風力発電装置の運転時に記録作成されるが、その際、この記録作成は2°C以下の温度で停止され、着氷の検出によって開始される。このため、2°C未満の外部温度で加算しプラスにカウントし:hochzaehlenかつ風力発電装置のアイシングの可能性を相応に持続的に記憶するカウンタが使用される。2°C以下の外部温度では、着氷に対するタイマは1分以内に360°Cに加算セットされる。タイマカウンタがこの値に到達すると、制御装置は、アイシングが起きている可能性がありかつ着氷検出のための相応の方法が活性化実行されることを認識する。外部温度が2°Cより大きくなったときにはじめて、タイマは再びゆっくりとゼロに向って計数減算し始める。この減算の速さは、この場合、外部温度に依存する。外部温度が大きいほど、タイマが再びゼロに減算されるのがより早くなり、着氷検出は終了されるが、特性曲線の記録作成は続けられる。温度が低いためにアイシングが原理的に起きている可能性がある場合、制御装置は実際に測定された平均出力と記憶された特性曲線との対比を開始する。そのために、出力特性曲線の監視のための調整されたパラメータを用いて、その都度測定された平均風速に対する最大及び最小出力が求められる。例えば、記録された特性曲線を挟んで、その幅が種々異なり得る許容バンドが規定される。例えば、風速10.5m/sまでの許容バンドの幅を用いることができる。その際、記録された特性曲線と下限又は上限との間の差異を与える許容値を用いることができる。この値に基づき、記憶された出力特性曲線を用いることにより、風力発電装置の出力の変動がその範囲内に収められるべき出力ウインドウが計算される求められる。出力ウインドウの下側の値は、上記許容値を差し引いた測定風速測定された風速の場合の、記憶された特性曲線の出力値である。出力ウインドウの上側の値は、上記許容値を加えた測定風速に属する出力特性曲線の値である。許容値は、例えば、出力特性曲線の相対値として定めることができ、例えば、出力特性曲線の関連する出力値の75であり得る。換言すれば、許容幅は、特性曲線の上下25である。ロータブレードのアイシングが推定され、かつ、典型的には60秒間の平均の出力P-これは実際の出力PAktと称することもできる-が下方限界値Pminを下回ると直ぐに、相応のカウンタが値1だけ増加加算される。風力発電装置は、カウンタが値30に達すると直ちに、状態着氷検出:ロータ出力測定を伴って停止する。風力発電装置は、外部温度が十分に長く2°Cより大きい値に上昇されておりかつ対応して着氷の検出のためのタイマが再び0にリセットされると、自動的に再び運転を開始する。同様に、風力発電装置は、ブレードからの着氷除去の終了後、自動的に再び運転を開始する。アイシングが依然として起きている可能性がある場合であっても、風力発電装置は、ロータブレードが再び無氷状態になっているか否かを検査するために、例えば6時間間隔で始動試験を行う。このため、上述のカウンタは30から27に減算される。風力発電装置が始動されると直ぐに、出力は再び監視される。ロータブレードに依然としてアイシングが生起している場合、カウンタは再び加算され、風力発電装置はカウンタ3つ分の後には、即ちこの例では3分後には、停止される。ロータブレードにアイシングが最早生起していないか或いは僅かしか生起していない場合、カウンタは減算され、風力発電装置は運転状態が維持される。この機能によって、着氷形成による停止時間は短縮することができる。風力発電装置の一実施例では、循環空気式ブレード加熱装置が設けられる。循環空気式ブレード加熱装置は、ブレード当り20kW-他の一実施例ではブレード当り25kWである-の出力を有する加熱送風機から構成されるが、これはブレード内に組み込まれ、72°Cまでの高温空気をロータブレードの前縁に沿ってロータブレード翼端に向って流動させる。これによって、風力発電装置が停止静止している際にロータブレードから着氷除去することも、風力発電装置が作動している際に大抵の場合ロータブレードを無氷状態に維持することも可能になる。従って、本発明の方法は、着氷を検出しかつ除去することが可能な方法にも、着氷ないし少なくとも成長しつつある着氷を阻止し又はこれらを予防するために実質的に予防的に使用可能な方法にも関する。他の一実施例では、循環空気式ブレード加熱装置に加えて、電気抵抗加熱要素ないし電気抵抗加熱装置の上位概念に相当するマット状網状加熱装置が設けられる。これにより、ロータブレード内に層状に張り渡された導線網が絶縁分離変圧器Trenntransformatorを介して大電流で加熱される。そのような加熱装置は、とりわけ、ブレード当り8kWから15kWの出力で作動する。風力発電装置の既述の運転管理は、原理的に、上記2つの種類のブレード加熱装置を使用することができる。原理的には、そのようなブレード加熱装置によって、手動的な着氷除去を実行することも可能である。尤も、ブレード加熱装置の運転が自動モードである場合、ブレード加熱装置は、着氷検出のためのカウンタが上述の基準のもとで相応の値に到達すると直ちに、スイッチオンされる。典型的には、そのようなカウンタは、少なくとも10分に対応する値に到達する必要がある。例えば、この場合、ブレード加熱装置は少なくとも20分間運転状態に維持される。これによって、既にロータブレードに形成されている氷は融解する。ロータの効率は改善し、着氷検出用カウンタは、着氷除去が少なくとも部分的に成功したとき、再び0にセットされる。かくして、着氷による風力発電装置の停止を阻止するための、加熱装置のスイッチオン期間を最小にすることができる。ブレード加熱装置の最大参照出力を予め設定することも可能である。この値は、一実施例では、0kWから85kWの間で調整可能である。85kWの最大値は、3つの加熱抵抗についての凡そ3×25kWと3つの送風機についての3×3.3kWからなる。そして、ブレード加熱装置が関連カバーするのは、実際の装置出力を考慮に入れて、5分平均で、既述の調整された参照出力より大きくない。例えば、参照出力に対し40kWの値が調整されると、ブレード加熱装置は、風力発電装置が停止している場合又は装置出力が0kWの場合、最大で40kWで作動する、即ち、送風機について10kW及び加熱装置について3×10kWで作動する。ブレード加熱装置の運転が風力発電装置の作動時にスイッチオンされると、この場合、ブレード加熱装置は装置出力の増加と共に同様により大きい出力で運転され、30kWの装置出力-これは他の風力発電装置では例えば45kWであり得る-から、70kWの最大出力これは他の風力発電装置では例えば85kWであり得るに達する。ブレード加熱装置の最小加熱時間期間は、例えば、1時間から10時間の間で選択することができる。加熱時間は、第1に、調整された参照出力及び外部温度に依存する。更に、風速とアイシングの程度も重要である。加熱時間は大抵の場合3時間から4時間で十分であり得ることが経験的に示されている。図4と図5は、組立式ロータブレードの一実施例を示す。ロータブレード400は、主要部分402と末端部分404を有する。主要部分402は、連結領域406と翼根領域408を有する。主要部分は、連結領域406において末端部分404と結合する。更に、主要部分に固定される後縁セグメント410が設けられている。主要部分内には、空気案内管412が空気案内手段として配設されている。空気案内管412は加熱空気を生成しかつ送風するための加熱送風機414と結合されている。加熱送風機は、加熱抵抗を有する送風機として構成することも可能である。加熱送風機414は、主要部分402の翼根領域408に配設されており、そこで加熱空気を生成し、これを空気案内管412内に吹き込む。空気案内管412は、主要部分を貫通して連結領域406に加熱空気を案内し、そこで、加熱空気は末端部分内に入り込んで、該末端部分を暖める。従って、加熱空気は、この場合主要部分402内に漏出することなく、空気案内管412によって案内される。従って、空気案内管412内で案内される加熱空気は主要部分402の加熱には使用されない。空気案内手段412の代わりに、例えば、加熱空気をこの意味で主要部分を貫通して案内することができるホース又はその他の適切な手段もまた使用することができる。空気案内手段、とりわけ空気案内管は、加熱空気からの不所望の放熱を可及的に小さく維持するために、絶縁断熱手段を有しても良い。末端部分406[404]内には、ウェブ[414]のような空気案内手段が設けられており、この空気案内手段によって加熱空気は末端部分の内部を通って案内され、これにより末端部分は加温される。ウェブとしては、好ましくは、ロータブレード内に設けられる支持ウェブStuetzstegeが使用される。ウェブは、加熱空気を矢印416で示された往路でロータブレード翼端418にまで案内する。ロータブレード翼端418の直前で空気は反転されて更に流動し、矢印420で表された復路で連結領域406に戻る。加温によって、とりわけ着氷除去されるべきである。末端部分406[404]には、矢印420で示された空気が戻り流動する領域に、当該領域における熱損失を回避するために、熱的絶縁断熱手段を設けてもよい。空気は連結領域406から主要部分402を通って流動し、加熱送風機414が配設されている翼根領域408に戻る。その際、空気は、矢印422で示された復路では、往路の場合とは異なり、更なる案内手段無しで、主要部分の内部を通って流動する。尤も、この復路についても、空気案内手段を設けてもよく、この空気案内手段は、放熱従って熱損失を回避するために、付加的な断熱手段を有してもよい。加熱送風機414は、ロータブレードハブに結合するための結合フランジ424を有する翼根領域408に配設されている。このため、加熱送風機414はロータブレードハブの領域に配置されることになり、かくして、保守管理作業のために良好にアクセス可能になる。そのため、加熱空気は末端部分404を加熱するために簡単な方法でロータハブの近くの位置から供給されることができる。有利には、図示のロータブレード400の場合のように、主要部分402は例えばスチール鋼鉄のような金属で製造されるが、これにより、主要部分は加熱送風機が配置されるファラデーケージとして機能するので、加熱送風機のために避雷手段が実現される。末端部分は、図示の実施例の場合のように、ガラス繊維強化プラスチックGFKで製造してもよい。主要部分の加熱のために、加熱マット426が設けられている。