第1の電極と、前記第1の電極と誘電膜を隔てて設けられた第2の電極とを有し、前記第1の電極と前記第2の電極との間に電圧を印加されると誘電体バリア放電によりプラズマ気流を発生する、複数のプラズマ気流発生装置と、前記プラズマ気流発生装置に電圧を供給する、少なくとも一つのプラズマ電源と、を備え、前記プラズマ気流発生装置は風力発電装置における翼に設けられ、複数の系統に分かれて系統毎に独立して電圧が供給されることを特徴とする風力発電装置。前記プラズマ発生装置は、風力発電装置における前記翼の表面上に配置されていることを特徴とする請求項1記載の風力発電装置。前記系統毎に設けられた遮断装置と、前記遮断装置の導通状態又は遮断状態を制御する制御部と、をさらに備え、前記プラズマ気流発生装置は、前記系統毎に前記遮断装置を介して前記プラズマ電源に接続されており、前記制御部は、いずれかの前記プラズマ気流発生装置に故障が発生すると、このプラズマ気流発生装置と同一系統の前記遮断装置を遮断し、この系統に属する前記プラズマ気流発生装置への電圧の供給を停止し、他の前記遮断装置は導通状態を維持することを特徴とする請求項1記載の風力発電装置。前記プラズマ電源は前記系統毎に設けられ、前記系統毎に、少なくとも一つの前記プラズマ気流発生装置が同じ系統の前記プラズマ電源に接続されており、前記系統毎に独立して、前記プラズマ電源が前記プラズマ気流発生装置に電圧を供給することを特徴とする請求項1記載の風力発電装置。前記プラズマ気流発生装置毎に複数設けられた遮断装置と、前記遮断装置の導通状態又は遮断状態を制御する制御部と、をさらに備え、前記プラズマ電源は、前記プラズマ気流発生装置毎に設けられており、前記プラズマ気流発生装置と前記プラズマ電源とは、それぞれ複数の前記遮断装置を介して接続導線により前記プラズマ電源に接続されており、前記制御部は、いずれかの前記接続導線に断線が発生すると、この接続導線に接続された前記遮断装置を遮断し、この接続導線に接続された前記プラズマ気流発生装置に接続されている他の遮断装置の導通状態を継続することを特徴とする請求項1に記載の風力発電装置。前記プラズマ気流発生装置は、前記翼のコード方向に沿ってタンデム状に複数配置されたブロックが、前記翼のスパン方向に沿って複数配置されており、前記プラズマ電源は、前記ブロック毎に設けられており、各々の前記ブロックは複数のサブブロックを有し、前記サブブロック毎に前記プラズマ気流発生装置が複数設けられ、同一の前記サブブロック内の前記プラズマ気流発生装置の間には他の前記サブブロック内の前記プラズマ気流発生装置が配置されており、前記サブブロック毎に設けられた遮断装置と、前記遮断装置の導通状態又は遮断状態を制御する制御部と、をさらに備え、各々の前記サブブロック内の前記プラズマ気流発生装置は、前記遮断装置を介して前記プラズマ電源に接続されていることを特徴とする請求項1記載の風力発電装置。前記翼の回転速度、前記翼の表面の圧力状態、前記翼の表面上の気流の流速の少なくともいずれか一つに関する情報を検出する物理センサと、前記プラズマ電源の動作を制御する制御部と、をさらに備え、前記制御部は、前記物理センサが検出した前記情報に基づいて、前記プラズマ電源の動作を制御することを特徴とする請求項1記載の風力発電装置。前記プラズマ気流発生装置は、前記第1の電極の長手方向の一端面が、前記翼のキャンバーラインで規定される前記翼の前縁基点から背面側に渡る範囲内に、前記翼のスパン方向に沿って配置されていることを特徴とする請求項1乃至7のいずれか一項に記載の風力発電装置。前記プラズマ気流発生装置は、前記翼のスパン方向に沿って、異なる前記系統に属するものが交互に配置されていることを特徴とする請求項1乃至8のいずれか一項に記載の風力発電装置。風車翼周りの気流は、主流速に対して風車回転数が遅い時、あるいは風向が急に変化したとき等の場合、風車翼周りの速度三角形が定格点から大きくずれることで、流れの剥離が風車翼の広範囲で発生する。従来の風力発電装置では、こうした風の急激な変動にピッチ制御及びヨー制御が対応できず、発電が不安定になり高効率の風力発電装置を実現することができないという問題があった。特許文献1に記載された誘電体バリア放電によるプラズマ気流発生装置を備えた風力発電装置は、図10に概略的に示されたように、翼21の前縁に沿って配置された複数のプラズマ気流発生装置10を備えている。このようなプラズマ気流発生装置10を備えた風力発電装置では、風洞実験を実施した結果、プラズマ気流発生装置がオフ状態の場合と比較し、オン状態では風車の回転数が大幅に増大することが明らかとなった。この現象は、風車翼の前縁に設けたプラズマ気流発生装置により翼の表面を流れる空気の境界層付近に高速なプラズマ気流が発生し、境界層の速度分布が変化して翼周りの剥離流れが抑制され、風車翼の揚力が増大することで風車の回転数が増大し、これがポジティブフィードバックとなって一挙に回転数が増大したものと考えられる。風力発電装置の定格風速は、一般には12~13m/sとされる。しかし、このような定格風速に恵まれる風車立地点は少なく、より低速域4~8m/sの風が年間を通じて吹くような立地点が多い。よって、プラズマ気流発生装置の設置により低中風速域での発電を増大できることは、年間を通じて安定して高効率な風力発電装置が実現できることを意味している。ところで、運転時の風車翼は風の力によって大きく撓むため、翼の変形に対しても対応可能なようにプラズマ気流発生装置を設置する必要がある。図11に、翼121の前縁にプラズマ気流発生装置110を複数配置した例を示す。従来は、このように複数のプラズマ気流発生装置110を接続導線109により単純に直列接続し、低圧側電源101に接続されたプラズマ電源102に接続されており、プラズマ気流発生装置における短絡等の故障が発生した場合に対する配慮が施されていなかった。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、プラズマ気流発生装置において短絡等の故障が発生した場合であってもその影響が装置全体に及ぶことを防止し、安定して高効率の風力発電装置を提供することを目的とする。本発明の風力発電装置は、第1の電極と、前記第1の電極と誘電膜を隔てて設けられた第2の電極とを有し、前記第1の電極と前記第2の電極との間に電圧を印加されると誘電体バリア放電によりプラズマ気流を発生する、複数のプラズマ気流発生装置と、前記プラズマ気流発生装置に電圧を供給する、少なくとも一つのプラズマ電源とを備え、前記プラズマ気流発生装置は風力発電装置における翼に設けられ、複数の系統に分かれて系統毎に独立して電圧が供給されることを特徴とする。本発明の風力発電装置によれば、プラズマ気流発生装置への電源供給系統を複数備えることで、一部のプラズマ気流発生装置が故障した場合であってもその影響が装置全体に及ぶことを防止し、安定して高効率の風力発電装置を実現することが可能である。以下、本発明の実施の形態による風力発電装置について、図面を参照しながら説明する。第1の実施の形態本発明の第1の実施の形態による風力発電装置において、翼21に複数のプラズマ気流発生装置を配置した構成を図1aに、さらにプラズマ気流発生装置に電源を供給する接続構成を図1bにそれぞれ示す。図1aに示されたように、風車の翼21の前縁に沿って、ユニット化されたプラズマ気流発生装置10が複数配置されている。このプラズマ気流発生装置は、外観を示した斜視図である図2a、並びに図2aにおけるA-A線に沿う縦断面図である図2bに示されたように、耐候性が高くかつ変形に対する耐性が高い樹脂8が基材として設けられ、樹脂8の表面上に導電性を有する内挿電極6bが配置されている。内挿電極6bを覆うように樹脂8の表面上に誘電膜7が形成され、誘電膜7の表面上に導電性を有する表面電極6aが設けられてユニットとして成形されている。このように耐候性並びに変形に対する耐性の高い樹脂8を用いてユニット成型したことにより、このプラズマ気流発生装置10は風車が設置されるような屋外環境においても長寿命で信頼性が高く、また凹凸が少ないため気流制御特性に優れた流体制御用アクチュエータとして動作することができる。このプラズマ気流発生装置10の装着は、翼21の成型時に埋め込んでもよく、あるいは翼21の表面に接着、ネジ止め等により固定してもよい。尚、翼21の表面にプラズマ気流発生装置10を装着する部位は、剥離流れを抑制することが可能な位置である必要がある。具体的には、図3に示されたように、プラズマ気流発生装置10の表面電極6aの長手方向の一端面が、翼21の前縁において、キャンバーラインCLで規定される翼21の前縁基点BPから背面側21aの所定範囲に渡る、図中点線で示された範囲21bであることが望ましい。しかし、この範囲21bに限定されるものではなく、空力学的及び剥離流れの抑制を行う上で望ましい任意の位置にプラズマ気流発生装置10を装着することができる。表面電極6a、内挿電極6bは、それぞれ図示されていない接続導線により後述するプラズマ電源に接続される。表面電極6aと内挿電極6bとの間にプラズマ電圧が印加され、表面電極6aの近傍において誘電体バリア放電が誘起され、電子やイオンが生成されて電界により移動して翼21の表面を流れる空気の境界層付近に高速なプラズマ気流が発生し、境界層の速度分布が変化して空気の剥離が抑制される。尚、気流の大きさや向きは、プラズマ電圧、周波数、電流波形、デューティ比等を変化させることで制御することができる。そして、図1aに示されたように、電源を供給される系統が異なる第1の系統の複数のプラズマ気流発生装置10A1、10A2、10A3と、第2の系統の複数のプラズマ気流発生装置10B1、B2、B3とが、翼21の前縁に沿って交互に配置されている。ここで、それぞれの系統のプラズマ気流発生装置10の数は1以上の任意の数でよく、また系統は複数であればよく3以上設けられていてもよい。このように配置されたプラズマ気流発生装置10に電源を供給する接続構成について、図1bを参照して説明する。低圧側電圧1から、例えばAC100Vの電源電圧がプラズマ電源2に供給される。プラズマ電源2は、内蔵する制御機構により、印加電圧や発生周波数を調整して誘電体バリア放電の制御を行う。尚、プラズマ電源2の装着部位は、翼21の回転軸に接続された発電機等を収納したナセル内、あるいは翼21の内部等、プラズマ気流発生装置10に電気的に接続可能な箇所であれば限定されずいずれの箇所であってもよい。プラズマ電源2には、第1の系統のプラズマ気流発生装置10A1、10A2、10A3が、遮断装置3Aを介して並列に接続導線9Aにより接続されている。また、第2の系統のプラズマ気流発生装置10B1、10B2、10B3が、遮断装置3Bを介して並列に接続導線9Bにより接続されている。尚、それぞれのプラズマ気流発生装置10が遮断装置3A、3Bを介して接続される接続構成は、並列に限らず直列であってもよい。尚、本実施の形態並びに後述する第2~第7の実施の形態における接続導線9は、高電圧と例えば接地された低電圧とを、表面電極6aと内挿電極6bとにそれぞれ供給するため、2本の導線が1対をなしているものとする。遮断装置3A、3Bは、それぞれ制御部11に接続されている。制御部11は、いずれかのプラズマ気流発生装置10において絶縁破壊等により故障が発生したことを例えばセンサからの情報により検出し、このプラズマ気流発生装置10が属するいずれかの系統の遮断装置3A又は3Bを遮断する。これにより、故障したプラズマ気流発生装置10が含まれる系統の全てのプラズマ気流発生装置10にはプラズマ電源が供給されず、動作を停止する。しかし、他の系統のプラズマ気流発生装置10にはプラズマ電源が供給されて動作状態を維持するので、翼21周りの剥離流れを抑制することができる。さらに、第1の系統のプラズマ気流発生装置10A1、10A2、10A3と第2の系統のプラズマ気流発生装置10B1、10B2、10B3とを翼21のスパン方向に沿って交互に配置しているので、一方の系統に故障が発生して動作を停止した場合であっても翼21のスパン方向に沿う全域に渡って剥離流れの抑制制御が可能である。以上説明したように、第1の実施の形態の風力発電装置によれば、プラズマ気流発生装置により翼周りの剥離流れを抑制する際に、複数のプラズマ気流発生装置を複数系統に分けて電源を供給し、いずれかのプラズマ気流発生装置に故障が発生した場合その系統の動作を停止し、故障が発生していない系統は引き続き動作させるように構成したことにより、故障の影響が装置全体に及ぶことがなく、安定して高効率の風力発電装置を実現することができる。本発明の第2の実施の形態について、そのプラズマ気流発生装置の配列並びに接続構成を示した図4を参照して説明する。上記第1の実施の形態と同一の構成要素には同一の番号を付して、重複する説明は省略する。図4aに示されたように、翼21の前縁方向に沿って複数のプラズマ気流発生装置10A、10B、10C、10Dが配置されている。そして第2の実施の形態では、図4bに示されたように、各々のプラズマ気流発生装置10A、10B、10C、10D毎にプラズマ電源2A、2B、2C、2Dが設けられ、それぞれ接続導線9A、9B、9C、9Dにより直接接続されている。いずれかのプラズマ気流発生装置10A、10B、10C、10Dが故障した場合であっても、装置毎にプラズマ電源2A、2B、2C、2Dが設けられているので、他のプラズマ気流発生装置10にはそれに接続されたプラズマ電源2からの電源の供給を継続することができる。これにより故障の影響が装置全体に及ばず、剥離流れの抑制制御を継続して行い、安定して高効率の風力発電装置を実現することが可能である。ところで近年は、ロータ径が80mを超える風力発電装置が現れている。このような大型風力発電装置では、翼の先端領域、中間領域、翼根領域において回転速度が大きく異なる。また、翼コード長も半径位置毎に異なっており、半径位置毎の翼周りも大きく異なっている。上述したように、プラズマ気流発生装置により翼の剥離流れを抑制する際に、剥離渦の放出周期に同調してプラズマ気流を発生することで、より効果的に剥離流れを抑制することができる。第2の実施の形態では、スパン方向に沿って配列されたプラズマ気流発生装置10A、10B、10C、10D毎にプラズマ電源2A、2B、2C、2Dを設けているので、個別にプラズマ電源の電圧周波数を制御することが可能である。これにより、スパン方向に沿って大きく異なる翼21周りの剥離渦周期に同調した最適な剥離防止のための制御を行うことができる。第3の実施の形態本発明の第3の実施の形態について、プラズマ気流発生装置の接続構成を示した図5を用いて説明する。上記第1、第2の実施の形態と同一の構成要素には同一の符号を付して、重複した説明を省略する。第3の実施の形態では、プラズマ気流発生装置10A、10B、10C、10D毎にプラズマ電源2A、2B、2C、2Dを備える。尚、プラズマ気流発生装置10A~10Dの翼21への配列は、図4aに示された上記第2の実施の形態と同一であり、説明を省略する。プラズマ気流発生装置10Aとプラズマ電源2Aとを接続するため2本の接続導線9A1及び9A2が設けられている。同様に、プラズマ気流発生装置10Bとプラズマ電源2B、プラズマ気流発生装置10Cとプラズマ電源2C、プラズマ気流発生装置10Dとプラズマ電源2Dとを接続するため、それぞれ2本の接続導線9B1及び9B2、9C1及び9C2、9D1及び9D2が設けられている。尚、上述したように、高電圧と低電圧とを表面電極6a、内挿電極6bにそれぞれ供給するため、接続導線9A1、9A2、9B1、9B2、9C1、9C2、9D1、9D2はそれぞれ2本の導線で1対をなしている。さらに、接続導線9A1及び9A2、9B1及び9B2、9C1及び9C2、9D1及び9D2には、プラズマ電源2A、2B、2C、2Dに近接した接続根部において、それぞれ遮断装置3A1及び3A2、3B1及び3B2、3C1及び3C2、3D1及び3D2が接続されている。遮断装置3A1及び3A2、3B1及び3B2、3C1及び3C2、3D1及び3D2は、制御部11に接続されている。翼21の撓み等により、2本の接続導線9A1又は9A2、9B1又は9B2、9C1又は9C2、9D1又は9D2のいずれか一方において断線が発生した場合には、制御部11が断線した接続導線9に接続されている遮断装置3を遮断する。これにより、断線が生じた接続導線9による接続を遮断し、残った接続導線9により当該プラズマ気流発生装置10に電源を供給して引き続き駆動を継続することができる。この結果、断線が生じたいずれか一方の接続導線9に接続されているプラズマ気流発生装置10の動作を他方の接続導線9により継続することができるので、スパン方向において大きく異なる翼21の周りの気流に対応して半径位置毎に異なる剥離渦周期に同調した最適な制御を維持することが可能である。尚、第3の実施の形態では1つのプラズマ気流発生装置10に対して2本の接続導線9を接続した場合について説明した。しかし、接続導線の数は2本に限定されず3本以上接続してもよい。本発明の第4の実施の形態について、プラズマ気流発生装置の翼における配列、並びにプラズマ気流発生装置の接続構成を示した図6を用いて説明する。上記第1~第3の実施の形態と同一の構成要素には同一の符号を付して、重複した説明を省略する。第4の実施の形態は、上記第1の実施の形態における複数のプラズマ気流発生装置10を複数系統に分けて各々の系統に複数のプラズマ気流発生装置10をそれぞれ設けた構成と、上記第2の実施の形態における複数系統毎に1つずつプラズマ電源2を設けた構成とを組み合わせて、複数系統毎に1つずつプラズマ電源2を設けて各々の系統に複数のプラズマ気流発生装置10をそれぞれ設けたものに相当する。具体的には、10個のプラズマ気流発生装置10が5系統に分割され、各々の系統には2個ずつプラズマ気流発生装置10が配置され、系統毎にプラズマ電源2が設けられている。プラズマ気流発生装置10A1及び10A2にプラズマ電源2Aが接続導線9Aにより接続される。プラズマ気流発生装置10B1及び10B2にプラズマ電源2Bが接続導線9Bにより接続される。プラズマ気流発生装置10C1及び10C2にプラズマ電源2Cが接続導線9Cにより接続される。プラズマ気流発生装置10D1及び10D2にプラズマ電源2Dが接続導線9Dにより接続される。プラズマ気流発生装置10E1及び10E2にプラズマ電源2Eが接続導線9Eにより接続される。そして、プラズマ気流発生装置10A1とプラズマ気流発生装置10A2との間に他の系統のプラズマ気流発生装置10B1が配置されるというように、同じ系統内の2つのプラズマ気流発生装置10の間に他の系統のプラズマ気流発生装置10が配置されている。但し、全てのプラズマ気流発生装置10がこのように間隔を開けて配置される必要はなく、プラズマ気流発生装置10E1及び10E2のように連続して配置されたものが含まれてもよい。例えば、一つの系統内のプラズマ気流発生装置10A1に故障が発生したような場合、これに接続されたプラズマ電源2Aからの電源の供給動作を停止し、プラズマ気流発生装置10A1及び10A2の駆動を停止する。他のプラズマ気流発生装置10B1及び10B2、10C1及び10C2、10D1及び10D2、10E1及びE2への電源の供給は継続し、動作状態を維持する。このように、系統毎にプラズマ電源2を設けることで、いずれかの系統内のプラズマ気流発生装置10に故障が発生した場合にも、他の系統のプラズマ気流発生装置10の動作状態を維持することができる。また、同一系統内の複数のプラズマ気流発生装置10の間に他の系統のプラズマ気流発生装置10を挿入するように配置したことで、いずれかの系統のプラズマ気流発生装置10が動作しない状態になった場合にも、翼21の半径位置毎に異なる剥離流れに対応した最適制御を維持することができる。さらに、一つの系統に設けられた1個のプラズマ電源2に対して複数のプラズマ気流発生装置10を配置したことにより、プラズマ電源2の数の増加を抑制しコスト低減を図りつつ、翼21の広い範囲に渡って剥離流れの制御が可能である。第5の実施の形態本発明の第5の実施の形態について、プラズマ気流発生装置の翼における配列、並びにプラズマ気流発生装置の接続構成を示した図7を用いて説明する。上記第1~第4の実施の形態と同一の構成要素には同一の符号を付して、重複した説明を省略する。近年の風力発電装置では大型風車が用いられており、ロータ径が80mを超えるものも現れてきた。このため、翼の半径位置によってはコード長が2~4mにも達する。このような大きな翼周りの流れを制御するためには、プラズマ気流発生装置を翼弦方向に沿ってタンデム状に設けて、より強いプラズマ気流を発生させることが有効である。第5の実施の形態はこのような大型風車に対して特に有効なものであり、プラズマ気流発生装置が半径位置毎にタンデム状に複数設けられてブロックを構成するとともに、ブロック毎にプラズマ電源がそれぞれ設けられている。具体的には、図7a、bに示されたように、プラズマ気流発生装置10A12、10A22、10A11及び10A21が気流発生方向に沿ってタンデム状に配置されて1つのブロックを構成している。図7aにおいては、翼21の前縁に沿って配置された4個のプラズマ気流発生装置10のうち、プラズマ気流発生装置10A12、10A22が図示されており、プラズマ気流発生装置10A11、10A21はプラズマ気流発生装置10A22の背後に配置されている。同様に、4個のプラズマ気流発生装置10B12、10B22、10B11及び10B21、4個のプラズマ気流発生装置10C12、10C22、10C11及び10C21、4個のプラズマ気流発生装置10D12、10D22、10D11及び10D21が気流発生方向に沿ってタンデム状にそれぞれブロックを構成して配置されている。図7bに示されたように、タンデム状に配置された4個のプラズマ気流発生装置10から成るブロック毎に、1つずつプラズマ電源2A、2B、2C、2Dが配置されている。プラズマ電源2Aには、遮断装置3A1、3A2をそれぞれ介して接続導線9A1、9A2によりプラズマ気流発生装置10A11、10A21が並列に接続され、プラズマ気流発生装置10A11と直列にプラズマ気流発生装置10A12が接続され、プラズマ気流発生装置10A21と直列にプラズマ気流発生装置10A22が接続されている。同様に、プラズマ電源2Bには、遮断装置3B1、3B2をそれぞれ介して接続導線9B1、9B2によりプラズマ気流発生装置10B11、10B21が並列に接続され、プラズマ気流発生装置10B11と直列にプラズマ気流発生装置10B12が接続され、プラズマ気流発生装置10B21と直列にプラズマ気流発生装置10B22が接続されている。プラズマ電源2Cには、遮断装置3C1、3C2をそれぞれ介して接続導線9C1、9C2によりプラズマ気流発生装置10C11、10C21が並列に接続され、プラズマ気流発生装置10C11と直列にプラズマ気流発生装置10C12が接続され、プラズマ気流発生装置10C21と直列にプラズマ気流発生装置10C22が接続されている。プラズマ電源2Dには、遮断装置3D1、3D2をそれぞれ介して接続導線9D1、9D2によりプラズマ気流発生装置10D11、10D21が並列に接続され、プラズマ気流発生装置10D11と直列にプラズマ気流発生装置10D12が接続され、プラズマ気流発生装置10D21と直列にプラズマ気流発生装置10D22が接続されている。そして、遮断装置3A1、3A2、3B1、3B2、3C1、3C2、3D1、3D2は、それぞれ制御部11に接続されている。このように第5の実施の形態では、4個のプラズマ気流発生装置10を1つのブロックとして気流発生方向に沿ってタンデム状に配置するとともに、翼21の半径位置毎に独立してプラズマ電源2A、2B、2C、2Dを設けたことにより、大型風車において半径位置により大きく変化する翼21周りの気流に対応して、それぞれの剥離渦周期に同調した最適な制御を行うことができる。また、タンデム状に配置された4個のプラズマ気流発生装置10のうち、直列に接続された例えばプラズマ気流発生装置10A11及び10A12に遮断装置3A1、プラズマ気流発生装置10A21及び10A22に遮断装置3A2が接続されている。例えば、プラズマ気流発生装置10A11に故障が発生した場合には制御部11が遮断装置3A1を遮断し、これに直列に接続されたプラズマ気流発生装置10A11及び10A12への電力の供給を停止する。しかし、残りのプラズマ気流発生装置10には電力の供給が可能であり、引き続き動作状態を継続することができる。さらに、同一の遮断装置3に直列接続されたプラズマ気流発生装置10の間に、他の遮断装置3に接続されたプラズマ気流発生装置10が配置されていることで、いずれかの遮断装置3において遮断が生じた場合にも気流の発生に与える影響が抑制され、翼21全体としての剥離流れ制御を十分維持することができ、安定して高効率の風力発電装置が実現される。第6の実施の形態本発明の第6の実施の形態について、プラズマ気流発生装置の翼における配列、並びにプラズマ気流発生装置の接続構成を示した図8を用いて説明する。上記第1~第5の実施の形態と同一の構成要素には同一の符号を付して、重複した説明を省略する。第6の実施の形態では、上記第4の実施の形態によるプラズマ気流発生装置において、翼21の運転状態をモニタして得られた情報に基づきプラズマ電源2A~2Eの動作に対して制御部11がフィードバック制御を行う構成が加えられたものに相当する。プラズマ気流発生装置10の翼21における配列、プラズマ気流発生装置10とプラズマ電源2との接続構成は上記第4の実施の形態と同一であり、説明を省略する。プラズマ気流発生装置10により翼21の剥離流れを制御する場合には、上述したように剥離渦の放出周期に同調してプラズマ気流を発生させることにより、剥離現象をより抑制することができる。しかしながら、翼21の半径位置により旋回速度や翼弦長が異なり、さらには装置の高さ位置により風速や風向が異なるため、剥離渦の周波数も位置により異なることとなる。そこで第6の実施の形態では、例えば風車回転数を回転数センサ5を用いてモニタし、風車回転数が増大するような周波数制御条件を制御部11にて演算して、プラズマ電源2A、2B、2C、2Dにそれぞれ独立してフィードバックする。これにより、半径位置に応じた剥離流れを抑制することが可能となる。尚、この周波数制御条件は、プラズマ電源2A、2B、2C、2D毎に独立して与えることが半径位置に応じた制御を行うためには望ましい。しかし、翼21全体で一括して同一の周波数条件をプラズマ電源2A、2B、2C、2Dに与えても、剥離を制する制御自体は可能である。また、風力発電装置が一般に備えている種々のセンサ、例えば翼21に流入する気流の速度を測定する風速センサ、翼21に流入する気流の風向を計測する風向センサ、翼21の表面の圧力を計測する圧力センサ等から得られた情報に基づいて、プラズマ電源2A、2B、2C、2Dが発生する電圧の周波数条件を設定してもよい。周波数条件の設定は、例えば、制御部11において第1の周波数条件を設定してプラズマ電源2に与え、この第1の周波数条件で電源をプラズマ気流発生装置10に与えて所定時間駆動し、この時の風車回転数を測定する。そして、異なる第2の周波数条件でプラズマ気流発生装置10を所定時間駆動し、この時の風車回転数を測定する。第1の周波数条件と第2の周波数条件の時とにおけるそれぞれの風車回転数を比較して望ましい方を選択する。このような処理を繰り返していくことで、最適な条件を探索していく。当然ながら、フィードバック制御は風速風向変動に対して応答するまでに時定数が存在する。しかし、所定時間を単位として平均化すると、フィードバック制御による最適条件の探索を行うことは剥離抑制を行う上で有効である。このように第6の実施の形態によれば、例えば風車回転数をモニタしてその情報に基づいて翼周りの剥離流れを抑制し、また上記第4の実施の形態と同様に一部のプラズマ気流発生装置に故障が発生した場合にも他のプラズマ気流発生装置の駆動を継続することで、安定して高効率な風力発電装置を実現することが可能である。本発明の第7の実施の形態について、プラズマ気流発生装置の接続構成を示した図9を用いて説明する。上記第1~第6の実施の形態と同一の構成要素には同一の符号を付して、重複した説明を省略する。第7の実施の形態は、上記第6の実施の形態の構成に加えて翼21の表面に物理センサ4を設け、翼21周りの気流の情報を検出してその情報を制御部11に与え、この情報に基づいてプラズマ電源2A、2B、2C、2D、2Eの電源電圧の周波数を制御する。このようなフィードバックループを設けたことによって、上記第6の実施の形態よりさらに有効に剥離を抑制するようプラズマ気流を発生させるものである。尚、プラズマ気流発生装置10A1、10A2、10B1、10B2、10C1、10C2、10D1、10D2、10E1、10E2の翼21の表面における配列、及びこれらのプラズマ気流発生装置10とプラズマ電源2A、2B、2C、2Dとの接続構成は、上記第6の実施の形態と同様であり説明を省略する。物理センサ4として、例えば圧力センサや、翼21の表面の流速を計測する流速センサ等を用いてもよい。圧力センサを用いた場合は、翼21の表面に付着していた流れが剥離すると表面圧力が増大するため、この圧力の変化を検出する。流速センサを用いた場合は、剥離現象が起こると翼21の表面における気流の流速に変化が生じるため、この流速の変化を検出する。翼21の先端が地上100m近くにもなる大型風車の場合は、垂直方向の風速や風向の分布も翼21周りの流れに影響する。このため、翼21周りの気流は時々刻々、半径位置及び回転位置で異なる。翼21の表面の圧力や表面の流速を物理センサ21を用いてモニタしておくことで、翼21周りの各位置における局所的な流れの挙動を把握することが可能となる。そこで、翼21に設けた物理センサ4により流れの挙動を把握しておき、流れが剥離している領域が時間的に最も多い箇所に配置されたプラズマ気流発生装置10のプラズマ気流発生周波数の最適化を図る。例えば、具体的には第1の周波数条件でプラズマ気流発生装置10を所定時間駆動し、この時に物理センサ4が検知した情報を制御部11が取得する。次に、第2の周波数条件でプラズマ気流発生装置10を所定時間駆動し、この時に物理センサ4が検知した情報と先の情報を比較し、剥離流れがより抑制されるいずれかの周波数条件を探索する処理を繰り返していく。第7の実施の形態によれば、物理センサ4が検出した流れの挙動に基づき最適な電圧周波数をプラズマ気流発生装置10に供給しプラズマ気流の最適化を図ることで、翼21周りの剥離流れを有効に抑制することができる。また上記第6の実施の形態と同様に、一部のプラズマ気流発生装置10が故障した場合にも、他のプラズマ気流発生装置10の動作を継続することができるので、安定して高効率の風力発電装置を実現することができる。上記実施の形態はいずれも一例であって、本発明の技術的範囲内において様々に変形することが可能である。例えば、上記第1~第7の実施の形態におけるプラズマ気流発生装置の個数や配列、翼の設置位置、プラズマ気流発生装置の系統数等について、必要に応じて任意に設定することができる。例えば、上記第1~第7の実施の形態では、図1a等に示されたように、翼21の前縁に沿ってプラズマ気流発生装置10の長手方向がスパン方向に一致するように配置している。しかしプラズマ気流発生装置10の配列方向は限定されず、例えばプラズマ気流発生装置10の長手方向が翼21のコード方向に一致するように配置してもよい。このように、プラズマ気流発生装置10の配列方向は、風車翼が回転する際に空力学的に望ましいように、また剥離の抑制制御において望ましいように配列することができる。