"昇降路内の上下方向に配設されたガイドレールを当該昇降路に支持する複数のレールブラケットと、前記ガイドレールを前記レールブラケットにスライド可能に締結するレールクリップと、を備え、前記レールクリップのガイドレール保持力が上階側よりも下階側で強くなるように前記レールクリップと前記レールブラケットとが締結されていることを特徴とするエレベータのガイドレール支持構造。請求項1に記載のエレベータのガイドレール支持構造であって、前記レールクリップの前記ガイドレール保持力は、最上階側が最も弱く、最上階から下階に行くに連れて強くなることを特徴とするエレベータのガイドレール支持構造。請求項1または2に記載のエレベータのガイドレール支持構造であって、前記レールクリップとレールブラケットとの間に低摩擦部材から成る滑動部材を介在させたことを特徴とするエレベータのガイドレール支持構造。請求項1または2に記載のエレベータのガイドレール支持構造であって、前記レールクリップとレールブラケットとの間に低摩擦部材と弾性部材とを重ね合わせて成る滑動部材を介在させたことを特徴とするエレベータのガイドレール支持構造。昇降路内の上下方向に配設されたガイドレールを当該昇降路に支持する複数のレールブラケットと、前記ガイドレールを前記レールブラケットにスライド可能に締結するレールクリップと、前記昇降路のピット床面に設けられ、前記ガイドレールの下端部を支持する底面ブロックを有するガイドレール受け部と、を備え、前記ガイドレールの支持は、レールクリップとレールブラケットとの締結支持と、前記ガイドレール受け部の底面支持によることを特徴とするエレベータのガイドレール支持構造。請求項5に記載のエレベータのガイドレール支持構造であって、前記昇降路のピット床面には床補強部材が設けられ、この床補強部材の上に前記ガイドレール受け部が載置されて前記ガイドレールを底面支持することを特徴とするエレベータのガイドレール支持構造。請求項5または6に記載のエレベータのガイドレール支持構造であって、前記レールクリップのガイドレール保持力が上階側よりも下階側で強くなるように前記レールクリップと前記レールブラケットとが締結されていることを特徴とするエレベータのガイドレール支持構造。しかしながら、従来のガイドレール支持構造は、柔構造における建築物の層間変位が原因となり、建物の上方に向かうに連れてガイドレールと建築構造体との変位差が大きくなってくる。また、昇降路がガラス張りの展望エレベータにおいては、日光照射による昇降路内部の温度変化が著しいため、昇降路に敷設されているガイドレールの熱膨張熱収縮が建築物の熱膨張熱収縮よりも大きくなり、その結果、ガイドレールと建築構造体の変位差が通常の建築物に比べて大きくなって、レールの座屈応力が高くなる。そのため、スライディングクリップでの応力解放が頻繁に発生し、その都度、レール支持部位で振動が発生するという課題がある。本発明は上記の事情に鑑み、座屈応力を小さくして、レール支持部位での振動を小さくすることができるエレベータのガイドレールの支持構造を提供することを目的としている。上記の目的を達成するための態様は、エレベータのガイドレール支持構造であって、昇降路内の上下方向に配設されたガイドレールを当該昇降路に支持する複数のレールブラケットと、前記ガイドレールを前記レールブラケットにスライド可能に取り付けるレールクリップと、を備え、前記レールクリップのガイドレール保持力が上階側よりも下階側で強くなるように前記レールクリップと前記レールブラケットとが取り付けられることを特徴としている。また、他の態様は、エレベータのガイドレール支持構造であって、昇降路内の上下方向に配設されたガイドレールを当該昇降路に支持する複数のレールブラケットと、前記ガイドレールを前記レールブラケットにスライド可能に取り付けるレールクリップと、前記昇降路のピット床面に設けられ、前記ガイドレールの下端部を支持する底面ブロックを有するガイドレール受け部と、を備え、前記ガイドレールの支持は、レールクリップとレールブラケットとの締結支持と、前記ガイドレール受け部の底面支持によることを特徴としている。[第1の実施形態]図1は実施形態によるエレベータのガイドレール支持構造を示している。図1Aに示すように、エレベータの昇降路1には、その上下方向にガイドレール2が配設され、このガイドレール2は、昇降路1の適宜箇所に横設されている建築梁3に取り付けられている。図1A中、円Aで囲む部分の詳細をBに示す。ガイドレール2の建築梁3への取り付けは、図1Bに示すように、梁上に載置されたレールブラケット4と、このレールブラケット4にスライド可能に取り付けられるレールクリップ5と、レールブラケット4とレールクリップ5とを締結するボルト6を介して行われる。レールブラケット4は、断面L字状の鋼板で構成され、建築梁3上に溶接等によって固定されている。レールクリップ5は、SUP6やSUP9等のばね鋼で構成され、ガイドレール2をスライド可能に支持するスライディングクリップである。滑動部材7は、図2に示すように、低摩擦部材8と弾性部材9とを重ね合わせたもの、または低摩擦部材8と弾性部材9とを積層して加硫接着したもので構成できる。また、低摩擦部材8は、超高分子量ポリエチレンやテフロン登録商標等、弾性部材9はゴム等で構成できる。図3はガイドレール支持構造を示す外観構成であり、図4はその分解斜視図である。図4に示すように、低摩擦部材8と弾性部材9を積層し、これらを狭持部材10によって挟み、ボルト6によって、レールクリップ5と共に、レールブラケット4に取り付けられている。狭持部材10は、コ字状に形成された薄鋼板で構成され、低摩擦部材8と弾性部材9とがガイドレール2の伸び縮みの際に外れてしまうのを防止する外れ止めとして機能する。また、ボルト6の締め付け力を調整することによりガイドレール保持力を調整する調整ライナとしての役目を果たしている。ここで、図5に示すように、レールクリップ5をボルト6によってレールブラケット4に取り付ける際、左右2カ所の摩擦によるレール保持力Fは、以下の第1式で表すことができる。F=2μN1μ:摩擦係数N:垂直反力ここで、本発明者の実験結果によれば、クリップの底部が密着するまで締め付けたときのクリップ先端のたわみ量は、1.43mmであり、そのときのクリップ反力垂直反力Nは953kgfである。また、摩擦係数を0.1とすると、1式の値は、F=2×0.1×953=190.6kgfとなる。したがって、計算で求められたレール保持力190.6kgfを基準として、上階部におけるクリップの締め付け力を190.6kgf以下に弱め、下階部に行くに連れてクリップの締め付け力を190.6kgfを超えない範囲で少しずつ強くしていけば良い。このように、第1の実施形態では、ガイドレール2の保持力締め付け力を加減することにより、ガイドレール2が太陽光の照射等に起因する熱膨張によって長さが伸びた場合にあっても上階部の締め付け力は弱いため、応力を解放することができ、レールクリップ5をスライドして上に伸びることができる。このため、レールクリップ5での応力解放が頻繁に発生しても、レール支持部位での振動を小さくすることができる。[第2の実施形態]図6乃至図8は第2の実施形態によるエレベータのガイドレール支持構造を示している。通常、ガイドレールは、昇降路の底面から浮いた状態で、昇降路の壁面に沿って固定されている。すなわち、ガイドレースの支持は建物の壁面に依存している。しかし、このような状態で、建物に強い揺れが発生した場合、あるいは、ガイドレールの熱膨張によってレールクリップに強い応力が加わると、レールクリップによる壁面支持のみではガイドレールを支持することが困難となり、レールがずれ落ちることが考えられる。そこで、第2の実施形態では、図6に示すように、レールブラケットとレールクリップ5との締結による支持壁面支持と共に、ガイドレール下端部をピット床面昇降路底面11に設けられたガイドレール受け部13で支持する底面支持とに分散するようにしている。具体的には、図7に示すように、昇降路1のピット床面11には、鋼板等で構成される床補強板14が載置されており、この床補強板14上に複数枚の高さ調整用プレート15が積層され、さらに積層された高さ調整用プレート15上に底面ブロック16が置かれ、その底面ブロック16上にガイドレールの下端部が支持される構成となっている。これによって、ガイドレール2の底面を支持するガイドレール受け部13が構成されている。なお、図中、12はピット床面に設けられた緩衝器を示す。高さ調整用プレート15は、本来、昇降路1内にガイドレール2を敷設する際に、一旦、ガイドレール2を載せるために用いられる。ガイドレール2をレールブラケットにクリップ止めした後、プレートを適当な枚数だけ抜き取ってガイドレール2の下端部を浮かせるようにしている。第2の実施形態では、ガイドレール2の下端部を浮かせるのではなく、この高さ調整用プレート15の上に底面ブロック16を置き、この底面ブロック16上にガイドレールの下端部を置いて支持するようにしている。底面ブロック16は、高さ調整用プレート15上にボルト17によって取り付けられている。この底面ブロック16は、図8に示されるように、基台部16aと、基台部16a上に一体に形成された一対の直立部16b,16cとから成り、互いに向かい合う直立部16b,16cで形成される間隙にガイドレール2の下端部が挿入されるようになっている。挿入されたガイドレール2の下端部はボルト18とナット19で締結されてガイドレール受け部13が構成される。このように、第2の実施形態によれば、昇降路1内の上下方向に配設されたガイドレール2を昇降路1に支持する複数のレールブラケット4と、ガイドレール2をレールブラケット4に取り付けるレールクリップ5と、昇降路1の底面に設けられ、昇降路1に垂設されたガイドレール2の下端部が当接した状態で支持する底面ブロック16とを備え、ガイドレール2の支持は、レールクリップ5とレールブラケット4との締結支持壁面支持と、底面ブロック16による底面支持によるものとした。このため、第1の実施形態と同様の作用効果を奏すると共に、ガイドレール2の落下を未然に防止することができる。また、ガバナ装置のような安全装置が作動し、ガイドレールを掴んで乗りかごを緊急停止させるような場合、下向きに強い重力がかかってもガイドレール2が底面支持されているので、ガイドレール2がずれ落ちることはない。[他の実施形態]なお、第2の実施形態においても、第1の実施形態と同様、レールクリップ5の前記ガイドレール保持力は、最上階側が最も弱く、最上階から下階に行くに連れて強くなるように構成することによって、ガイドレール2が太陽光の照射等に起因する熱膨張によって長さが伸びた場合にあっても上階部の締め付け力は弱いため、応力を解放することができ、レールクリップ5をスライドして上に伸びることができる。このため、レールクリップ5での応力解放が頻繁に発生しても、その都度、レール支持部位での振動を小さくすることができるという効果を奏するものである。以上、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"