"可逆的な発熱や吸熱反応の過程において膨張を伴う反応物が充填される反応部と、熱を輸送するための熱媒体が通る熱媒体流路部とが積層された反応器と、該反応器の積層方向両端の外壁に夫々対向して配設された補強部と、前記反応器の側方において前記積層方向に延び、両側の前記補強部を連結する連結フレームと、前記外壁と前記補強部との間に配設され、前記反応器と前記補強部との間で応力を伝達する応力伝達部と、を有する化学蓄熱用反応器。前記補強部は、前記反応器の前記外壁に向かって凸に構成され、前記応力伝達部に面接触するアーチ形のフレームを有している請求項1に記載の化学蓄熱用反応器。前記積層方向における前記補強部の外縁が、該積層方向外側に凸に湾曲している請求項1に記載の化学蓄熱用反応器。前記連結フレームが、前記反応器の側壁に接合されている請求項1~請求項3の何れか1項に記載の化学蓄熱用反応器。前記反応器の側壁には、前記熱媒体を前記熱媒体流路部に分配し、又は該熱媒体流路部を通過した前記熱媒体を集めるマニホールドが設けられ、該マニホールドの壁部が前記連結フレームと一体化されている請求項4に記載の化学蓄熱用反応器。前記反応器の前記外壁には、所定方向に延びる第1肉抜き部が設けられ、前記応力伝達部には、該第1肉抜き部と交差する方向に延びる第2肉抜き部が設けられている請求項1~請求項5の何れか1項に記載の化学蓄熱用反応器。ところで、化学反応に伴い発生又は吸収する熱を熱媒体に輸送することを目的とした反応器は、反応物蓄熱材が充填される反応部と、熱媒体流路部とが交互に積層された熱交換器として構成され、積層される各部材の接合部はロウ付け等の接合によって構成される。この反応器の重量増加は、熱容量の増大を招き、熱交換効率の低下に直結するため、上記接合部や反応器の外壁等を薄肉に構成することが望ましい。しかしながら、反応物が可逆的な発熱や吸熱反応の過程において膨張を伴うものである場合には、該反応物の膨張時に、該反応物と接触する反応器の内壁面に対して数MPaレベルの強い応力が作用することとなる。本発明は、上記事実を考慮して、反応物の膨張に起因する反応器の変形を抑制して、積層された各部材の接合部での応力集中を抑制することを目的とする。請求項1の発明は、可逆的な発熱や吸熱反応の過程において膨張を伴う反応物が充填される反応部と、熱を輸送するための熱媒体が通る熱媒体流路部とが積層された反応器と、該反応器の積層方向両端の外壁に夫々対向して配設された補強部と、前記反応器の側方において前記積層方向に延び、両側の前記補強部を連結する連結フレームと、前記外壁と前記補強部との間に配設され、前記反応器と前記補強部との間で応力を伝達する応力伝達部と、を有している。請求項1に記載の化学蓄熱用反応器では、反応部と熱媒体流路部とが積層されて反応器が構成され、該反応部に充填された反応物が、化学反応により可逆的に発熱及び吸熱を行い、熱媒体流路部を通る熱媒体を介して、その熱交換を行うことができる。この化学蓄熱用反応器では、補強部が、反応部と熱媒体流路部とが積層された反応器の積層方向両端の外壁に夫々対向して配設され、外壁と補強部との間に応力伝達部が配設されているので、反応物が化学反応の過程において膨張を伴うものであっても、その膨張に起因して反応器に生じる応力は、積層方向の外壁から応力伝達部を通じて補強部に伝達される。一方、両側の補強部は、反応器の側方において上記積層方向に延びる連結フレームにより連結されているので、該補強部側から反応器側への抗力が生じることとなる。これにより、反応物の膨張に起因する反応器の変形を抑制して、積層された各部材の接合部での応力集中を抑制することができる。請求項2の発明は、請求項1に記載の化学蓄熱用反応器において、前記補強部は、前記反応器の前記外壁に向かって凸に構成され、前記応力伝達部に面接触するアーチ形のフレームを有している。請求項2に記載の化学蓄熱用反応器では、補強部が、反応器の外壁に向かって凸となるアーチ形のフレームを有しており、該フレームが応力伝達部に面接触しているので、反応物の膨張に伴い反応器に生じる応力は、その接触部からフレームに伝達され、補強部に分散する。また同時に、補強部側から反応器側への抗力により、該反応器の変形を抑制することができる。このため、反応器と補強部との接触面積の増加を抑制しつつ、反応物の膨張に起因する反応器の変形を抑制することができる。請求項3の発明は、請求項1に記載の化学蓄熱用反応器において、前記積層方向における前記補強部の外縁が、該積層方向外側に凸に湾曲している。反応物の膨張の度合いが極めて大きい場合、反応器、応力伝達部と補強部との接触部の面積は、該接触部に生じる応力が材料の降伏応力以下となるように設定する必要がある。またこの場合の応力は、補強部の軸方向に直線的に分布する。請求項3に記載の化学蓄熱用反応器では、積層方向における補強部の外縁が、該積層方向外側に凸に湾曲しているので、反応器に生じた応力が補強部に伝達される際に、該応力が補強部及び連結フレームに広く分散する。このため、反応物が膨張及び収縮を繰り返すことにより繰返し応力を受ける補強部及び連結フレームの疲労強度を向上させることができる。請求項4の発明は、請求項1~請求項3の何れか1項に記載の化学蓄熱用反応器において、前記連結フレームが、前記反応器の側壁に接合されている。反応器において、反応部と熱媒体流路部とが交互に積層され、積層される各部材の接合部がロウ付け等の接合によって構成されている場合、反応物の膨張に伴い反応器の生じる応力は、該接合部に集中し易くなる。しかしながら、請求項4に記載の化学蓄熱用反応器では、連結フレームが、反応器の側壁に接合され、該側壁に位置する接合部が補強されている。このため、接合部への応力の集中を抑制し、反応器の変形を抑制することができる。請求項5の発明は、請求項4に記載の化学蓄熱用反応器において、前記反応器の側壁には、前記熱媒体を前記熱媒体流路部に分配し、又は該熱媒体流路部を通過した前記熱媒体を集めるマニホールドが設けられ、該マニホールドの壁部が前記連結フレームと一体化されている。請求項5に記載の化学蓄熱用反応器では、反応器の側壁に設けられたマニホールドの壁部が、連結フレームと一体化されているので、反応物の膨張に起因した反応器の変形を抑制しつつ、熱容量の増加を抑制することができる。請求項6の発明は、請求項1~請求項5の何れか1項に記載の化学蓄熱用反応器において、前記反応器の前記外壁には、所定方向に延びる第1肉抜き部が設けられ、前記応力伝達部には、該第1肉抜き部と交差する方向に延びる第2肉抜き部が設けられている。請求項6に記載の化学蓄熱用反応器では、反応器の外壁に第1肉抜き部が設けられ、応力伝達部に第2肉抜き部が設けられているので、反応物の膨張に起因した反応器の変形を抑制しつつ、熱容量の増加を抑制することができる。また第2肉抜き部は、第1肉抜き部と交差する方向に延びているので、補強部から応力伝達部を介して外壁に作用する抗力を、該外壁に均一に分散させることができる。以上説明したように、本発明に係る請求項1に記載の化学蓄熱用反応器によれば、反応物の膨張に起因する反応器の変形を抑制して、積層された各部材の接合部での応力集中を抑制することができる、という優れた効果が得られる。請求項2に記載の化学蓄熱用反応器によれば、反応器と補強部との接触面積の増加を抑制しつつ、反応物の膨張に起因する反応器の変形を抑制することができる、という優れた効果が得られる。請求項3に記載の化学蓄熱用反応器によれば、補強部及び連結フレームの疲労強度を向上させることができる、という優れた効果が得られる。請求項4に記載の化学蓄熱用反応器によれば、接合部への応力の集中を抑制し、反応器の変形を抑制することができる、という優れた効果が得られる。請求項5に記載の化学蓄熱用反応器によれば、反応物の膨張に起因した反応器の変形を抑制しつつ、熱容量の増加を抑制することができる、という優れた効果が得られる。請求項6に記載の化学蓄熱用反応器によれば、反応物の膨張に起因した反応器の変形を抑制しつつ、熱容量の増加を抑制することができると共に、外壁に作用する補強部の抗力を、該外壁に均一に分散させることができる、という優れた効果が得られる。以下、本発明を実施するための形態を図面に基づき説明する。[第1実施形態]図1,図2において、本実施形態に係る化学蓄熱用反応器10は、反応器12と、補強部14と、連結フレーム16と、応力伝達部18とを有している。反応器12は、可逆的な発熱や吸熱反応の過程において膨張を伴う反応物21が充填される反応部22と、熱を輸送するための熱媒体が通る熱媒体流路部24とが積層されている。この反応器12は、積層方向両端の外壁26と、該積層方向と例えば直交する方向の両端の側壁28,29図2と、底部31図7参照とを有し、上方に開口部32が形成されている。以下、積層方向を適宜X方向と呼び、積層方向と直交する方向を適宜Y方向と呼ぶ。開口部32の周囲には、フランジ34が設けられており、該フランジ34に、例えば水蒸気を供給するための装置図示せずが接続されるようになっている。図3Bに示されるように、側壁28側において、反応部22、熱媒体流路部24及び外壁26を構成する各部材は、例えばステンレス鋼により構成され、接合部42において、例えばロウ付けにより接合されている。側壁29側についても同様である。反応部22に充填される反応物21としては、例えば酸化カルシウムが用いられる。また側壁28にはマニホールド38が取り付けられ、側壁29にはマニホールド39が取り付けられている。両側の側壁28,29において、熱媒体流路部24とマニホールド38,39内とは夫々通じている。これにより、例えば配管36図1からマニホールド38内に矢印A方向に流入した熱媒体は、側壁28から各熱媒体流路部24に入り、該熱媒体流路部24を矢印B方向に通過して、側壁29からマニホールド39に抜け、配管図示せずに向けて矢印C方向に流れ出るようになっている。この熱媒体は、加熱対象物図示せずに供給される。なお、配管36,37の向きや、マニホールド38,39への接続位置は任意である。熱媒体としては、空気や水等が用いられる。図1,図2において、補強部14は、反応器12の積層方向両端の外壁26に夫々対向して配設されている。この補強部14は、反応器12の外壁26に向かって凸に構成され、応力伝達部18に面接触するアーチ形のフレーム44を有している。ここで、アーチ形とは、長手方向Y方向の両端から中央部に向かうに従って外壁26側に張り出す湾曲形状をいう。このアーチ形のフレーム44には、後述する2つの応力伝達部18と夫々面接触する座部44Aが2箇所形成されている。図1,図2において、連結フレーム16は、反応器12の側方において積層方向X方向に延び、両側の補強部14を連結する部材である。この連結フレーム16の位置は、Y方向において、マニホールド38,39よりも外側に位置している。X方向に延びる連結フレーム16の両端は、Y方向に延びる直線形のフレーム46により夫々連結されている。アーチ形のフレーム44の両端は、直線形のフレーム46の両端に夫々連結されている。これにより、補強部14及び連結フレーム16からなる補強枠48が構成されている。この補強枠は、例えばステンレス鋼により構成されている。図示の例では、1つの反応器12に2組の補強枠48が取り付けられているが、補強枠48の数はこれに限られず、1つであっても、また3つ以上であってもよい。図1,図2において、応力伝達部18は、外壁26と補強部14との間に配設され、反応器12と補強部14との間で応力を伝達する部材である。本実施形態では、この応力伝達部18は、例えばステンレス鋼を、反応器12の高さ方向Z方向に細長く、X方向に薄い板状に構成したものであり、一方の外壁26につき、例えば2本ずつ用いられている。2本の応力伝達部18は、Z方向に沿って互いに平行に、かつX方向に離間して設けられている。この2本の応力伝達部18に対して、2組の補強枠48が夫々接触している。詳細には、図2に示されるように、応力伝達部18が、アーチ形のフレーム44の座部44Aに対して面接触している。なお、1つの外壁26に対して用いられる応力伝達部18の個数は、2本に限定されるものではなく、1本でもよく、また3本以上であってもよい。作用本実施形態は、上記のように構成されており、以下その作用について説明する。図1,図2において、本実施形態に係る化学蓄熱用反応器10では、反応部22と熱媒体流路部24とが積層されて反応器12が構成され、該反応部22に充填された反応物21が、化学反応により可逆的に発熱及び吸熱を行い、熱媒体流路部24を通る熱媒体を介して、その熱交換を行うことができる。図3Aに示されるように、この化学蓄熱用反応器では、補強部14が、反応部22と熱媒体流路部24とが積層された反応器12の積層方向両端の外壁26に夫々対向して配設され、外壁26と補強部14との間に応力伝達部18が配設されているので、反応物21が化学反応の過程において膨張を伴うものであっても、その膨張に起因して反応器12に生じる応力Dは、積層方向の外壁26から応力伝達部18を通じて補強部14に伝達される。一方、両側の補強部14は、反応器12の側方において上記積層方向に延びる連結フレーム16により連結されているので、該補強部14側から反応器12側への抗力Eが生じることとなる。ここで、本実施形態では、補強部14が、反応器12の外壁26に向かって凸となるアーチ形のフレーム44を有しており、該フレーム44が座部44Aにおいて応力伝達部18に面接触しているので、反応物21の膨張に伴い反応器12に生じる応力Dは、その接触部からフレームに伝達され、補強部14に分散する。また同時に、連結フレーム16において抗力xが生じ、直線形のフレーム46において抗力yが生じる。これらの抗力が合わさって、補強部14側から反応器12側への抗力Eとなることで、反応器12の変形を抑制することができる。このため、反応物21の膨張に起因する反応器12の変形を抑制し、積層された各部材の接合部42図3Bでの応力集中を抑制することができる。また一般に、熱交換形の反応器12では、反応部22と熱媒体流路間において、高い熱交換効率が求められるが、反応器12から補強部14への熱伝導経路が存在すると、反応器12の熱が、該補強部14及び連結フレーム16へと放熱して行き、熱交換効率が低下する。そこで、本実施形態では、補強部14におけるアーチ形のフレーム44が、反応器12の外壁26に設けられた例えば2つの応力伝達部18に対して面接触するようにして、接触面積の増加を抑制し、反応器12から補強部14への伝熱経路に熱抵抗部絞りを設けている。これにより、反応器12から補強部14や連結フレーム16への放熱を抑制することができる。図4は、補強枠48における応力伝達部18との接触部座部44Aでの応力と、積層方向X方向における該接触部の変位量との関係を解析した結果を示す線図である。▲印は本実施形態に係り、○印はアーチ形のフレーム44を有しない矩形の補強枠の場合を示している。補強枠48の形状については、補強部14及び連結フレーム16の厚さが4mm、連結フレーム16の幅が8.6mmである。アーチ形のフレーム44の幅は10mm、該アーチ形のフレーム44の曲率半径が96mmである。解析条件は次のとおりである。応力伝達部18に作用する応力Dの最大値は86MPaである。これは反応物21の膨張力が3MPaである場合に相当する。また補強枠48の材質は、ヤング率が197MPa、ポアソン比が0.3、降伏応力が269MPaのステンレス鋼とした。この結果から、補強部14にアーチ形のフレーム44を設けることにより、応力伝達部18との接触部座部44Aの変位量を抑制でき、更には反応器12の変形を抑制できることがわかる。変形例補強部14の構成は、上記のものに限られず、例えば図5に示される構成とすることも可能である。この例では、積層方向X方向における補強部14の外縁50が、該積層方向外側に凸に湾曲し、補強部14のX方向の幅が、Y方向の中央部において最も大きく、両端に向かって漸減している。補強部14のうち、外壁26に対向する内縁52は、Y方向に直線状となっており、該内縁52が応力伝達部18に面接触するように構成されている。反応物21の膨張の度合いが極めて大きい場合、反応器12、応力伝達部18と補強部14との接触部の面積は、該接触部に生じる応力が材料の降伏応力以下となるように設定する必要がある。またこの場合の応力は、補強部14の軸方向Y方向に直線的に分布する。変形例に係る補強部14を有する化学蓄熱用反応器10では、積層方向X方向における補強部14の外縁50が、該積層方向外側に凸に湾曲しているので、反応器12に生じた応力が補強部14に伝達される際に、該応力が補強部14及び連結フレーム16に広く分散する。このため、反応物21が膨張及び収縮を繰り返すことにより繰返し応力を受ける補強部14及び連結フレーム16の疲労強度を向上させることができる。図6は、図4と同様に、補強枠48における応力伝達部18との接触部内縁52での応力と、積層方向X方向における該接触部の変位量との関係を解析した結果を示す線図である。●印は補強部14の外縁50が積層方向外側に凸に湾曲した本変形例に係り、○印は補強部14の幅が一定の場合を示している。補強枠48の形状については、補強部14及び連結フレーム16の厚さが4mm、連結フレーム16の幅が8.6mmである。アーチ形のフレーム44の幅は10mm、補強部14の外縁50の曲率半径が96mmである。解析条件は次のとおりである。応力伝達部18に作用する応力の最大値は23MPaである。これは反応物21の膨張力が3MPaである場合に相当する。補強枠48の材質については、図4の場合と同様である。この結果から、補強部14の外縁50を積層方向X方向外側に凸に湾曲させることにより、応力伝達部18との接触部内縁52の変位量を抑制でき、更には反応器12の変形を抑制できることがわかる。[第2実施形態]図7,図8において、本実施形態に係る化学蓄熱用反応器20では、連結フレーム16が、反応器12の側壁28,29に、例えばロウ付けにより接合されている。反応器12には、熱媒体流路部24及び外壁26を構成する各部材の接合部42が、側壁28,29の双方に存在するが、この接合部42が、積層方向X方向の全体にわたって、連結フレーム16により直接補強された構造となっている。本実施形態では、反応器12に例えば3組の補強枠48が取り付けられている。なお、補強部14は、アーチ形のフレーム44を有するものに限られず、図5に示される変形例の構成であってもよい。他の部分については、第1実施形態と同様であるので、同一の部分には図面に同一の符号を付し、説明を省略する。作用本実施形態は、上記のように構成されており、以下その作用について説明する。反応器12において、反応部22、熱媒体流路部24とが交互に積層され、積層される各部材の接合部42がロウ付け等の接合によって構成されている場合、反応物21の膨張に伴い反応器12の生じる応力は、該接合部42に集中し易くなる。しかしながら、本実施形態に係る化学蓄熱用反応器20では、連結フレーム16が反応器12の側壁28,29に接合され、該側壁28,29に位置する接合部42が補強されている。このため、接合部42への応力の集中を抑制し、反応器12の変形を抑制することができる。変形例図9に示される変形例では、反応器12の側壁28,29に、熱媒体を熱媒体流路部24に分配し、又は該熱媒体流路部24を通過した熱媒体を集めるマニホールド38,39が設けられており、該マニホールド38,39の壁部が連結フレーム16に一体化されている。ここで、一方のマニホールド38を例に取ると、壁部とは、例えば上壁部38A及び下壁部38Bである。3組の補強枠48のうち、Z方向の中間に位置する補強枠48の連結フレーム16は、マニホールド38,39内を貫通し、かつ側壁28,29に夫々接合されている。本変形例では、反応器12の側壁28,29に設けられたマニホールド38,39の壁部が、連結フレーム16と一体化されているので、該連結フレーム16が壁部と別体とされている場合と比較して、反応物21の膨張に起因した反応器12の変形を抑制しつつ、熱容量の増加を抑制することができる。[第3実施形態]図10,図11において、本実施形態に係る化学蓄熱用反応器30では、反応器12の外壁26に、所定方向の一例たるX方向に延びる第1肉抜き部61が設けられ、応力伝達部18には、該第1肉抜き部61と交差する方向Z方向に延びる第2肉抜き部62が設けられている。第1肉抜き部61は、エッチング等により外壁26にY方向に延びる穴を開けたものであり、例えば該外壁26のZ方向に複数形成されている。この第1肉抜き部61は、外壁26のY方向両側に開口していてもよいし、片側のみに開口していてもよい。また第1肉抜き部61の開口部分に栓をしてもよい。第2肉抜き部62は、応力伝達部18における外壁26への当接面に、Z方向に延びる溝を、Y方向に複数配列したものである。各々の第2肉抜き部62は、応力伝達部18の全長にわたって連続しているが、部分的或いは断続的なものであってもよい。応力伝達部18から外壁26に伝わる抗力を、該外壁26に均一に分散させるためには、第1肉抜き部61が延びる方向と、第2肉抜き部62が延びる方向とが直交していることが望ましい。他の部分については、第1実施形態と同様であるので、同一の部分には図面に同一の符号を付し、説明を省略する。作用本実施形態は、上記のように構成されており、以下その作用について説明する。図10,図11において、本実施形態に係る化学蓄熱用反応器30では、反応器12の外壁26に第1肉抜き部61が設けられ、応力伝達部18に第2肉抜き部62が設けられているので、反応物21図1参照の膨張に起因した反応器12の変形を抑制しつつ、熱容量の増加を抑制することができる。具体的には、応力伝達部18と外壁26との接触面積が、該応力伝達部18に第2肉抜き部62を設けることで減少しているので、外壁26から応力伝達部18への伝熱経路に熱抵抗部絞りを設けることができる。これにより、化学蓄熱用反応器30における熱容量の増加を抑制することができる。また第2肉抜き部62は、第1肉抜き部61と交差する方向に延びているので、補強部14から応力伝達部18を介して外壁26に作用する抗力を、該外壁26に均一に分散させることができる。このため、反応器12の変形を均等に抑制することができる。他の実施形態なお、上記各実施形態は、夫々単独での形態に限られず、適宜組み合わせることが可能である。"