"左,右のウェブ板12,42と、該左,右のウェブ板12,42の上端側に溶接により接合される上フランジ板14,43と、前記左,右のウェブ板12,42の下端側に溶接により接合される下フランジ板16,44とを備え、前記左,右のウェブ板12,42と前記上,下のフランジ板14,43,16,44とにより横断面が四角形の閉断面構造をなす箱型構造体として形成される建設機械用ブームにおいて、前記左ウェブ板12,42と右ウェブ板12,42とは、互いに形状が異なる少なくとも合計5枚の板材12A~12E,42A~42Fを前,後方向の端部で溶接線13A~13Dに沿ってそれぞれ接合することにより形成し、前記上フランジ板14,43は、互いに形状が異なる少なくとも合計3枚の板材14A~14C,43A~43Dを前,後方向の端部で溶接線15A,15Bに沿ってそれぞれ接合することにより形成し、前記下フランジ板16,44は、互いに形状が異なる少なくとも合計6枚の板材16A~16F,44A~44Gを前,後方向の端部で溶接線17A~17Eに沿ってそれぞれ接合することにより形成し、前記上フランジ板14,43を構成する各板材14A~14C,43A~43D間の溶接線15A,15Bの端部15A1,15B1,15A2,15B2と前記左,右のウェブ板12,42を構成する各板材12A~12E,42A~42F間の溶接線13A~13Dの端部13A1~13D1,13A2~13D2とは、前,後方向で互いに異なる位置に配置し、前記下フランジ板16,44を構成する各板材16A~16F,44A~44G間の溶接線17A~17Eの端部17A1~17E1,17A2~17E2と前記左,右のウェブ板12,42を構成する各板材12A~12E,42A~42F間の溶接線13A~13Dの端部13A1~13D1,13A2~13D2とは、前,後方向で互いに異なる位置に配置する構成としたことを特徴とする建設機械用ブーム。前記左,右のウェブ板12間には、前,後方向の後端側に位置して前記上,下のフランジ板14,16間に溶接されるブームフート側取付部材20を設けると共に、前記合計5枚の板材12A~12Eのうち前,後方向で最も中央に位置する板材12Cに溶接されブームシリンダ11Aが回動可能に連結されるブームシリンダ取付部材21を設け、前記左,右のウェブ板12を構成する合計5枚の板材12A~12Eのうち前記ブームフート側取付部材20が溶接される前記後端側の板材12Aと前記中央に位置する板材12Cとは、他の3枚の板材12B,12D,12Eよりも板厚を厚くする構成としてなる請求項1に記載の建設機械用ブーム。前記左,右のウェブ板12間には、前,後方向の後端側に位置して前記上,下のフランジ板14,16間に溶接されるブームフート側取付部材20を設けると共に、前記合計5枚の板材12A~12Eのうち前,後方向で最も中央に位置する板材12Cに溶接されブームシリンダ11Aが回動可能に連結されるブームシリンダ取付部材21を設け、前記上フランジ板14には、前記ブームシリンダ取付部材21よりも前側となる位置でかつ前記合計3枚の板材14A~14Cのうち中央に位置する板材14Cの上面に位置しアームシリンダ9Aが回動可能に連結されるアームシリンダ取付部材23を設け、前記左,右のウェブ板12の前記中央に位置する板材12Cは、その前,後方向の後側の溶接線13Bを、前記ブームフート側取付部材20と前記ブームシリンダ取付部材21とを結ぶ第1の基準線L1にほぼ直交する関係に配置し、前,後方向の前側の溶接線13Cを、前記ブームシリンダ取付部材21と前記アームシリンダ取付部材23とを結ぶ第2の基準線L2にほぼ直交する関係に配置する構成としてなる請求項1に記載の建設機械用ブーム。前記左,右のウェブ板12は、前,後方向の後端側に位置する第1ウェブ材12Aと、後側の端部が該第1ウェブ材12Aの前側の端部に接合される第2ウェブ材12Bと、後側の端部が該第2ウェブ材12Bの前側の端部に接合される第3ウェブ材12Cと、後側の端部が該第3ウェブ材12Cの前側の端部に接合される第4ウェブ材12Dと、後側の端部が該第4ウェブ材12Dの前側の端部に接合される第5ウェブ材12Eとからなる合計5枚の板材12A~12Eによりそれぞれ構成し、前記左,右のウェブ板12を構成する前記第2ウェブ材12B間には、前記上,下のフランジ板14,16間に位置して第1の仕切板18を設け、前記第4ウェブ材12D間には、前記上,下のフランジ板14,16間に位置して第2の仕切板19を設ける構成としてなる請求項1に記載の建設機械用ブーム。前記左,右のウェブ板12,42には、前,後方向の前端側に位置して前記上,下のフランジ板14,43,16,44間に溶接されるアーム側取付部材22を設ける構成としてなる請求項1に記載の建設機械用ブーム。以下、本発明の実施の形態による建設機械用ブームを、油圧ショベルのブームに適用した場合を例に挙げ、添付図面に従って詳細に説明する。ここで、図1~図9は本発明の第1の実施の形態に係る油圧ショベルのブームを示している。図中、1は建設機械としての油圧ショベルで、該油圧ショベル1は、図1に示すように自走可能なクローラ式の下部走行体2と、該下部走行体2上に旋回可能に搭載された上部旋回体3と、後述の作業装置8とにより大略構成されている。油圧ショベル1の上部旋回体3は、下部走行体2と共に建設機械の車体を構成するものである。上部旋回体3は、後述の旋回フレーム4、キャブ5、カウンタウエイト6および建屋カバー7等により構成されている。4は上部旋回体3のフレームを構成する旋回フレームを示し、該旋回フレーム4は、その前側に後述の作業装置8が俯仰動可能に取付けられ、後側には後述のカウンタウエイト6が取付けられている。旋回フレーム4の前部左側にはキャブ5が配設され、該キャブ5は、内部に運転室を画成している。キャブ5内には、オペレータが着席する運転席、操作レバー、走行用レバーまたはペダルいずれも図示せず等が配設されている。6は旋回フレーム4の後端側に設けられたカウンタウエイトで、該カウンタウエイト6は、旋回フレーム4の後端側に着脱可能に搭載され、前側の作業装置8に対して上部旋回体3全体の重量バランスをとるものである。カウンタウエイト6の前側には、エンジン図示せず等を収容する後述の建屋カバー7が設けられている。7はキャブ5とカウンタウエイト6との間に位置して旋回フレーム4上に立設された建屋カバーで、該建屋カバー7は、例えば薄い鋼板からなる複数枚の金属パネル等を用いて建屋構造に形成され、内部にエンジン等を収容する機械室図示せずを画成するものである。8は上部旋回体3の前部に俯仰動可能に設けられた作業装置で、該作業装置8は、後述のブーム11と、ブーム11の先端側に俯仰動可能に取付けられたアーム9と、例えば土砂等の掘削作業を行うため該アーム9の先端側に回動可能に設けられた作業具としてのバケット10とにより大略構成されている。作業装置8のブーム11は、ブームシリンダ11Aにより旋回フレーム4に対して上,下に俯仰動され、アーム9は、ブーム11の先端側でアームシリンダ9Aにより上,下に俯仰動される。作業具としてのバケット10は、アーム9の先端側でバケットシリンダ10Aにより上,下に回動されるものである。11は作業装置8の作業腕を構成するブームで、該ブーム11は、図1に示すように長尺な箱型構造体として形成され、ブームシリンダ11Aにより旋回フレーム4に対して上,下に俯仰動されるものである。図2、図6、図9に示すように、ブーム11は、ブーム11の長さ方向前,後方向に延び左,右方向で互いに対向した左,右一対のウェブ板12,12と、該各ウェブ板12の上,下両端側に溶接により接合された上,下のフランジ板14,16とから横断面が四角形の閉断面構造をなす箱型構造体として形成されている。左,右のウェブ板12および上,下のフランジ板14,16は、例えば550~600Mpaメガパスカル級の高張力鋼からなる板材を用いて形成され、これにより各板材の板厚を可能な限り薄くできるようにしている。同様に、後述の仕切板18,19、ボス部材20,21およびブラケット部材22,23についても、同様な高張力鋼からなる鋼材を用いて形成されている。次に、左,右のウェブ板12の構成について、具体的に説明する。12はブーム11の側面を形成する左,右一対のウェブ板を示している。なお、左ウェブ板12と右ウェブ板12とは、互いに同一な形状に形成されるため、一方のウェブ板12について説明する。また、ブーム11の長さ方向である前,後方向の後端側とは、油圧ショベル1の車両後方からみた場合にブーム11の後部側に相当し、前,後方向の前端側とは、油圧ショベル1の車両後方からみた場合にブーム11の前部側先端側に相当するものである。図4に示すように、このウェブ板12は、ウェブ板12の全長のうち後端側ブーム11のフート側に位置する第1ウェブ材12Aと、その前側に順次配置され互いに形状が異なる第2ウェブ材12B,第3ウェブ材12C,第4ウェブ材12Dおよび第5ウェブ材12Eとからなる合計5枚の板材により構成されている。このうち前,後方向の最も後側に位置する第1ウェブ材12Aは、前記高張力鋼からなる平板材をプレス成形することにより、上,下方向の幅寸法が後側から前側に向けて漸次大きくなる四角形状に形成されている。しかも、この第1ウェブ材12Aは、前側寄りの折曲げ線12A1の位置で左,右方向の外側に反るように折曲げられている。次の第2ウェブ材12Bについても、前記高張力鋼からなる平板材をプレス成形することにより、上,下方向の幅寸法が後側から前側に向けて漸次大きくなる四角形状に形成されている。ウェブ板12のうち前,後方向の最も中央に位置する第3ウェブ材12Cは、前記高張力鋼からなる平板材をプレス成形することにより、図2に示すように平行四辺形状に形成されている。しかも、この第3ウェブ材12Cの上,下両端側は、それぞれ予め決められた曲率をもった円弧状の縁部12C1,12C2となっている。このうち上側の縁部12C1は、例えば1800mm前,後の曲率半径を有し、下側の縁部12C2についても、ほぼ同様な曲率半径をもって形成されている。第3ウェブ材12Cには、縁部12C1,12C2の間に位置して円形の打抜き穴12C3が形成され、該打抜き穴12C3には、後述するボス部材21の環状鍔部21Bが溶接により接合される。第4のウェブ材12Dは、前記高張力鋼からなる平板材をプレス成形することにより、その上底の方が下底よりも長い台形状に形成されている。従って、ブーム11は、左,右のウェブ板12のうち第3ウェブ材12Cと第4ウェブ材12Dとにより、長さ方向中間部分が弓形状に湾曲された形状となっている。ウェブ板12のうち前,後方向の最も前側前端側に位置する第5ウェブ材12Eは、前記高張力鋼からなる平板材をプレス成形することにより、上,下方向の幅寸法が後側から前側に向けて漸次小さくなる四角形状に形成されている。第1~第5ウェブ材12A~12Eの中で、第5ウェブ材12Eは、前,後方向の長さ寸法が最も大きく、その板厚は最も薄く形成されている。図5に示すように、第2ウェブ材12Bは、後側の端部が第1ウェブ材12Aの前側端部に溶接線13Aに沿って接合される。溶接線13Aの位置ではV型開先による突合せ溶接が行われるもので、この溶接線13Aは、一方の端部13A1と他方の端部13A2とを有している。第3ウェブ材12Cは、後側の端部が第2ウェブ材12Bの前側端部に溶接線13Bに沿って接合される。溶接線13Bの位置でもV型開先による突合せ溶接が行われるもので、この溶接線13Bは、一方の端部13B1と他方の端部13B2とを有している。第4ウェブ材12Dは、後側の端部が第3ウェブ材12Cの前側端部に溶接線13Cに沿って接合される。溶接線13Cの位置でもV型開先による突合せ溶接が行われるもので、この溶接線13Cは、一方の端部13C1と他方の端部13C2とを有している。さらに、第5ウェブ材12Eは、後側の端部が第4ウェブ材12Dの前側端部に溶接線13Dに沿って接合される。溶接線13Dの位置でもV型開先による突合せ溶接が行われるもので、この溶接線13Dは、一方の端部13D1と他方の端部13D2とを有している。ウェブ板12を構成する第1~第5ウェブ材12A~12Eのうち、その荷重分担が最も大きくなるのは、第1ウェブ材12Aと第3ウェブ材12Cであり、一例として、第1ウェブ材12Aの板厚t1aと第3ウェブ材12Cの板厚t1cとは、例えば14mm程度に形成されている。これに対し、第2ウェブ材12Bの板厚t1bと第4ウェブ材12Dの板厚t1dとは、例えば10mm程度に形成されている。第5ウェブ材12Eの板厚t1eは、例えば9mm程度であって最も薄く形成されている。従って、第1~第5ウェブ材12A~12Eの板厚t1a~t1eは、下記のような関係にある。ここで、図2、図3に示す如く、第2ウェブ材12Bと第3ウェブ材12Cとの間の溶接線13Bは、後述する第1の直交線A-Aに近い範囲の角度θ1例えば、θ1≒4.5~4.9度となる位置に配置されている。一方、図2、図3に示す如く、第3ウェブ材12Cと第4ウェブ材12Dとの間の溶接線13Cは、後述する第2の直交線B-Bに近い範囲の角度θ2例えば、θ2≒10.5~11.5度となる位置に配置されている。第3ウェブ材12Cの上側の縁部12C1と溶接線13Cの端部13C1との交点は、後述するブラケット部材23の後端部に対して寸法a例えば、a≒113~116mmだけ前側となる位置に配置されている。第3ウェブ材12Cの下側の縁部12C2と溶接線13Cの端部13C2との交点は、後述する仕切板19の下端部に対して寸法b例えば、b=100mmだけ後側となる位置に配置されている。次に、上フランジ板14の構成について、具体的に説明する。14は左,右のウェブ板12の上端側に隅肉溶接により接合された上フランジ板である。即ち、図4に示すように、この上フランジ板14は、上フランジ板14の全長のうち前,後方向の後側に位置する後上フランジ材14Aと、前,後方向の前側に位置する前上フランジ材14Bと、後上フランジ材14Aと前上フランジ材14Bとの間に配置される中間上フランジ材14Cとからなる合計3枚の板材により構成されている。中間上フランジ材14Cは、後述のボス部材21を上方から覆う位置に配置される。後上フランジ材14A、前上フランジ材14Bおよび中間上フランジ材14Cは、前記高張力鋼からなる平板材をプレス成形することにより四角形状にそれぞれ形成され、互いに異なる形状をもって前,後方向に延びている。その長さ寸法は、後上フランジ材14Aが最も短く、中間上フランジ材14Cが最も長く、前上フランジ材14Bは両者の中間の長さに形成されている。上フランジ板14は、後述のブラケット部材23が中間上フランジ材14Cの外側面に接合されるため、中間上フランジ材14Cの板厚t2cが最も厚く、例えば14mm程度の板厚に形成されている。後上フランジ材14Aの板厚t2aは、例えば10mm程度の中間の板厚に形成され、前上フランジ材14Bの板厚t2bは、例えば8mm程度で最も薄く形成されている。従って、後上フランジ材14Aの板厚t2a、前上フランジ材14Bの板厚t2bおよび中間上フランジ材14Cの板厚t2cは、下記のような関係にある。図4および図5に示すように、中間上フランジ材14Cは、後側の端部が後上フランジ材14Aの前側端部に溶接線15Aに沿って接合される。溶接線15Aの位置ではV型開先による突合せ溶接が行われるもので、この溶接線15Aは、一方の端部15A1と他方の端部15A2とを有している。前上フランジ材14Bは、後側の端部が中間上フランジ材14Cの前側端部に溶接線15Bに沿って接合される。溶接線15Bの位置でもV型開先による突合せ溶接が行われるもので、この溶接線15Bは、一方の端部15B1と他方の端部15B2とを有している。上フランジ板14は、後上フランジ材14Aと前上フランジ材14Bとの間に中間上フランジ材14Cを溶接線15A,15Bに沿って接合した状態で、板継後のロール加工が施される。これにより、上フランジ板14は、図5に示すように湾曲される。即ち、上フランジ板14の後上フランジ材14Aと中間上フランジ材14Cとは、ウェブ板12の上端側における円弧状の輪郭線に沿った形状に湾曲される。図6、図7に示すように、後上フランジ材14A、前上フランジ材14Bおよび中間上フランジ材14Cからなる上フランジ板14は、左,右のウェブ板12の上端側に溶接により接合される。このとき、ウェブ板12の溶接線13A,13B,13C,13Dは、その端部13A1,13B1,13C1,13D1が上フランジ板14の溶接線15A,15Bの端部15A1,15B1端部15A2,15B2と溶接位置が重なることがないように配置されている。即ち、溶接線13A~13Dの端部13A1,13B1,13C1,13D1と溶接線15A,15Bの端部15A1,15B1端部15A2,15B2とは、ブーム11の前,後方向で互いに異なる位置に配置されている。次に、下フランジ板16の構成について、具体的に説明する。16は左,右のウェブ板12の下端側に溶接により接合された下フランジ板である。即ち、図4に示すように、この下フランジ板16は、下フランジ板16の全長のうち前,後方向の後側から前側へと順次並べて配置された合計6枚の板材、即ち、第1下フランジ材16A,第2下フランジ材16B,第3下フランジ材16C,第4下フランジ材16D,第5下フランジ材16E,第6下フランジ材16Fにより構成されている。このうち、第3下フランジ材16Cは、後述するボス部材21の下方となる位置に配置される。これらの下フランジ材16A~16Fは、前記高張力鋼からなる平板材をプレス成形することにより四角形状にそれぞれ形成され、互いに異なる形状をもって前,後方向に延びている。その長さ寸法は、前,後方向の中間に位置する第3下フランジ材16Cが最も長く、第2下フランジ材16Bと第6下フランジ材16Fとが最も短く形成されている。第4下フランジ材16Dは、第2,第6下フランジ材16B,16Fよりも長く形成されている。第1下フランジ材16Aと第5下フランジ材16Eは、第3下フランジ材16Cよりは短く、第4下フランジ材16Dよりは長く形成されている。下フランジ板16は、前,後方向の中間に位置する第3下フランジ材16Cの板厚t3cが最も厚く、例えば12mm程度に形成されている。第1,第2下フランジ材16A,16Bの板厚t3a,t3bは、例えば9mm程度に形成されている。第4,第5,第6下フランジ材16D,16E,16Fの板厚t3d,t3e,t3fは、例えば8mm程度で最も薄く形成されている。従って、第1~第6下フランジ材16A~16Fの板厚t3a~t3fは、下記のような関係にある。図4に示す如く、第3下フランジ材16Cには板継前のロール加工が施され、第3下フランジ材16Cは、ウェブ板12の下端側における円弧状の輪郭線に沿った形状に湾曲される。その後に、第3下フランジ材16Cの前側端部は、第4下フランジ材16Dの後側端部に溶接線17Aに沿って接合され、溶接線17Aの位置ではV型開先による突合せ溶接が行われる。図5中に示すように、溶接線17Aは、一方の端部17A1と他方の端部17A2とを有している。図8に示すように、互いに接合して形成された第3下フランジ材16Cと第4下フランジ材16Dとは、上フランジ板14に缶組みして溶接された左,右のウェブ板12に対し、その長さ方向中間部の下端側を部分的に閉塞するように溶接により接合される。次に、下フランジ板16は、長さ寸法の短い第2下フランジ材16Bと第6下フランジ材16Fとが左,右のウェブ板12に対し、その下端側を部分的に閉塞するように溶接により接合される。このとき、第2下フランジ材16Bの後側端部は、第3下フランジ材16Cの前側端部に溶接線17B図9参照に沿って接合され、溶接線17Bの位置では両者を突合せた状態で内側と外側との両面溶接が行われる。図9中に示す如く、溶接線17Bは、一方の端部17B1と他方の端部17B2とを有している。第1下フランジ材16Aと第5下フランジ材16Eとは、後述のブーム缶組体31の各ウェブ板12間を最後に閉塞する蓋部材を構成するものである。即ち、四角形の閉断面構造をなすブーム11を缶組み溶接するときに、第1下フランジ材16Aと第5下フランジ材16Eとは、左,右のウェブ板12に対し、その下端側を最終的に閉塞するように溶接により接合される。このとき、第1下フランジ材16Aの後側端部は、第2下フランジ材16Bの前側端部に溶接線17C図9参照に沿って接合され、溶接線17Cの位置では裏当て材図示せずを用いたV型開先による突合せ溶接が行われる。図9中に示すように、溶接線17Cは、一方の端部17C1と他方の端部17C2とを有している。また、第5下フランジ材16Eの後側端部は、第4下フランジ材16Dの前側端部に溶接線17Dに沿って接合され、第5下フランジ材16Eの前側端部は第6下フランジ材16Fの後側端部に溶接線17Eに沿って接合される。この場合も、溶接線17D,17Eの位置では、それぞれ裏当て材図示せずを用いたV型開先による突合せ溶接が行われる。図9中に示すように、溶接線17Dは、一方の端部17D1と他方の端部17D2とを有し、溶接線17Eは、一方の端部17E1と他方の端部17E2とを有している。下フランジ板16の溶接線17Aは、その端部17A1,17A2が左,右のウェブ板12の溶接線13C,13Dの端部13C2,13D2に対して溶接位置が重なることがないように配置されている。即ち、溶接線13C,13Dの端部13C2,13D2と溶接線17Aの端部17A1,17A2とは、ブーム11の前,後方向で互いに異なる位置に配置されている。溶接線17Bの端部17B1,17B2は、ウェブ板12の溶接線13Aの端部13A2に対して溶接位置が重なることがないように配置されている。即ち、溶接線13Aの端部13A2と溶接線17Bの端部17B1,17B2とは、ブーム11の前,後方向で互いに異なる位置に配置されている。溶接線17Cの端部17C1,17C2についても、例えばウェブ板12の溶接線13Aの端部13A2に対して溶接位置が重なることがないように配置されている。即ち、溶接線13Aの端部13A2と溶接線17Cの端部17C1,17C2とは、ブーム11の前,後方向で互いに異なる位置に配置されている。溶接線17Dの端部17D1,17D2についても、例えば溶接線13Dの端部13D2に対して溶接位置が重なることがないように配置されている。即ち、溶接線13Dの端部13D2と溶接線17Dの端部17D1,17D2とは、ブーム11の前,後方向で互いに異なる位置に配置されている。同様に、溶接線17Eの端部17E1,17E2も、例えば溶接線13Dの端部13D2に対して溶接位置が重なることがないように配置されている。即ち、溶接線13Dの端部13D2と溶接線17Eの端部17E1,17E2とは、ブーム11の前,後方向で互いに異なる位置に配置されている。18はブーム11の内部に設けられた隔壁としての第1の仕切板で、該第1の仕切板18は、左,右のウェブ板12を構成する第2ウェブ材12B間と上,下のフランジ板14,16との間に隅肉溶接等の手段で接合して設けられている。第1の仕切板18の上端は、上フランジ板14の中間上フランジ材14Cに隅肉溶接等の手段で接合されている。第1の仕切板18の下端は、下フランジ板16の第3下フランジ材16Cに隅肉溶接等の手段で接合されている。第1の仕切板18の左,右両端は、左,右のウェブ板12の第2ウェブ材12Bに隅肉溶接等の手段で接合されている。19はブーム11の内部に設けられた隔壁としての第2の仕切板で、該第2の仕切板19は、左,右のウェブ板12を構成する第4ウェブ材12D間と上,下のフランジ板14,16との間に隅肉溶接等の手段で接合して設けられている。第2の仕切板19の上端は、上フランジ板14の中間上フランジ材14Cに隅肉溶接等の手段で接合されている。第2の仕切板19の下端は、下フランジ板16の第3下フランジ材16Cに隅肉溶接等の手段で接合されている。第3の仕切板19の左,右両端は、左,右のウェブ板12の第4ウェブ材12Dに隅肉溶接等の手段で接合されている。次に、ブーム11に付属して取付けられるブームフート側取付部材、ブームシリンダ取付部材、アーム側取付部材およびアームシリンダ取付部材の構成について、具体的に説明する。20はブームフート側取付部材を構成するボス部材である。図4、図5に示す如く、このボス部材20は、左,右方向に延びる筒状のボス部20Aと、該ボス部20Aの両端側に一体形成された左,右の継手部20Bとにより構成されている。ボス部材20の各継手部20Bは、左,右のウェブ板12の第1ウェブ材12Aの後端側に、例えば裏V型開先による溶接手段を用いて接合されている。ボス部材20のボス部20Aには、上,下のフランジ板14,16の後端即ち、後上フランジ材14Aの後端と第1下フランジ材16Aの後端が上,下方向で挟むように溶接手段を用いて接合されている。これにより、ボス部材20は、ブーム11の後端基端側に位置して左,右の第1ウェブ材12Aの後端と後上フランジ材14Aの後端と第1下フランジ材16Aの後端との間に溶接して設けられている。ボス部材20は、ブーム11の基端側を上部旋回体3の旋回フレーム4図1参照に俯仰動可能にピン結合するためのブームフート部を構成するものである。21はブーム11の長さ方向中間部に設けられたブームシリンダ取付部材を構成する他のボス部材である。図4、図5に示す如く、このボス部材21は、左,右方向に延びる筒状のボス部21Aと、該ボス部21Aの両端側に一体形成された左,右の環状鍔部21Bとにより構成されている。ボス部材21の各環状鍔部21Bは、左,右のウェブ板12の第3ウェブ材12Cに打抜き穴12C3を介して嵌合され、例えば裏V型開先による溶接手段を用いて打抜き穴12C3の周囲に接合されている。図1に示す如く、ボス部材21のボス部21Aには、ブームシリンダ11Aのロッド側が回動可能にピン結合されるものである。ここで、図2、図3に示すように、ボス部材20のボス部20Aとボス部材21のボス部21Aとの中心を結ぶ第1の基準線L1としたとき、この基準線L1に対して直交する第1の直交線A-Aを想定する。左,右のウェブ板12のうち前,後方向の最も中央に位置する第3ウェブ材12Cは、相手方となる第2ウェブ材12Bとの間の溶接線13Bが第1の基準線L1にほぼ直交する関係となるように第1の直交線A-Aと近い範囲に配置されている。第1の直交線A-Aと溶接線13Bとがなす角度θ1は、5度以下の角度例えば、θ1≒4.5~4.9度に設定されている。また、第3ウェブ材12Cの上端側に位置する円弧状の縁部12C1に対し垂直な垂線Kを想定すると、溶接線13Bは、垂線Kに対して角度α例えば、α≒4.7~4.8度だけ一方側に傾斜し、第1の直交線A-Aに対して他方側に角度差θ1分だけ傾斜している。即ち、第1の直交線A-Aと垂線Kとの角度βは、β=αθ1の関係にあり、角度θ1と角度αとはほぼ等しい角度に設定するのが好ましい。22はブーム11の前端先端側に設けられたアーム側取付部材を構成するブラケット部材である。このブラケット部材22は、二又状をなす左,右一対のブラケット部22Aと、該各ブラケット部22Aの間を一体的に連結する継手部22Bとにより構成されている。左,右のブラケット部22Aの後端は、左,右の第5ウェブ材12Eの前端側に、例えば裏V型開先による溶接手段を用いて接合されている。ブラケット部材22の継手部22Bには、上,下のフランジ板14,16の前端即ち、前上フランジ材14Bの前端と第6下フランジ材16Fの前端が上,下方向で挟むように溶接手段を用いて接合されている。これにより、ブラケット部材22は、ブーム11の前端先端側に位置して左,右の第5ウェブ材12Eの前端と前上フランジ材14Bの前端と第6下フランジ材16Fの前端との間に溶接して設けられている。図1に示すように、このようなブラケット部材22には、アーム9の基端側が俯仰動可能にピン結合されるものである。23はアームシリンダ9Aが連結されるアームシリンダ取付部材としての他のブラケット部材である。このブラケット部材23は、二又状をなすブラケットとして形成されピン孔23Aを有している。ブラケット部材23は、上フランジ板14のうち中間上フランジ材14Cの上面側に、例えば隅肉溶接等の手段を用いて接合されている。ブラケット部材23のピン孔23Aには、図1に示す如くアームシリンダ9Aのボトム側が回動可能にピン結合されるものである。ここで、図2、図3に示すように、ブラケット部材23のピン孔23Aとボス部材21のボス部21Aとの中心を結ぶ第2の基準線L2としたとき、この基準線L2に対して直交する第2の直交線B-Bを想定する。第3ウェブ材12Cと相手方の第4ウェブ材12Dとの間の溶接線13Cは、第2の基準線L2にほぼ直交する関係となるように第2の直交線B-Bと近い範囲に配置されている。第2の直交線B-Bと溶接線13Cとがなす角度θ2は、12度以下の角度例えば、θ2≒10.5~11.5度に設定されている。第1の実施の形態による油圧ショベル1は、上述の如き構成を有するもので、次にその作動について説明する。油圧ショベル1のキャブ5内に乗り込んだオペレータが、キャブ5内のレバー、ペダルいずれも図示せず等を操作し、建屋カバー7内の油圧ポンプ図示せずから吐出される圧油を下部走行体2に供給することにより、該下部走行体2の走行モータ等を駆動して車両を前,後進させる。前記油圧ポンプからの圧油を各給排配管図示せずを介して作業装置8側に給排することにより、ブームシリンダ11Aとアームシリンダ9Aとを伸縮させてブーム11とアーム9を俯仰動させつつ、バケットシリンダ10Aでバケット10を回動することによって土砂の掘削作業等を行うものである。次に、作業装置8の作業腕をアーム9と共に構成するブーム11の製造工程について、図4ないし図9を参照して説明する。ここで、ブーム11を構成する左,右のウェブ板12と上,下のフランジ板14,16とを、それぞれ別工程でプレス成形することにより製作する。プレス工程と一部溶接工程左,右のウェブ板12図4、図5中では一方のみ図示は、プレス成形により互いに異なる形状に形成された第1~第5ウェブ材12A~12Eを、図5に示すように溶接線13A,13B,13C,13Dに沿ってV型開先の突合せ溶接により前,後方向で接合する。この場合、第1ウェブ材12Aについては、第2ウェブ材12Bと接合する前にプレス成形の段階において、前側寄りの折曲げ線12A1の位置で左,右方向の外側に反るように折曲げておく。上フランジ板14は、プレス成形により互いに異なる形状に形成された後上フランジ材14A、中間上フランジ材14Cおよび前上フランジ材14Bを、溶接線15A,15Bに沿ってV型開先の突合せ溶接により前,後方向で接合する。このように、後上フランジ材14Aと前上フランジ材14Bとの間に中間上フランジ材14Cを溶接線15A,15Bに沿って接合した状態で、上フランジ板14には板継後のロール加工を施す。これにより、上フランジ板14の後上フランジ材14Aと中間上フランジ材14Cとを、ウェブ板12の上端側における円弧状の輪郭線に沿った形状に湾曲させる。下フランジ板16については、プレス成形により互いに異なる形状に形成された第1下フランジ材16A~第6下フランジ材16Fのうち、第3下フランジ材16Cに板継前のロール加工を施す。これにより、第3下フランジ材16Cは、ウェブ板12の下端側における円弧状の輪郭線に沿った形状に湾曲される。その後、図5に示すように、第3下フランジ材16Cの前側端部には、第4下フランジ材16Dの後側端部を溶接線17Aに沿ってV型開先の突合せ溶接により一体的に接合しておく。しかし、下フランジ板16の第1下フランジ材16A、第2下フランジ材16B、第3,第4下フランジ材16C,16Dの接合体、第5下フランジ材16E、第6下フランジ材16Fは、互いに接合することなく、ブーム11の缶組み作業の最終段階図8に示す下フランジ板缶組み工程まで予め決められた位置に待機させておく。左,右のウェブ板と上フランジ板の缶組み工程次に、図6に示す缶組み工程では、予め用意した缶組み治具24の上に、左,右のウェブ板12と上フランジ板14とを仮止めするように配置する。この場合、後上フランジ材14A、前上フランジ材14Bおよび中間上フランジ材14Cからなる上フランジ板14は、左,右のウェブ板12の上端側に溶接により仮止めするかたちで固定しておく。このとき、ウェブ板12の溶接線13A,13B,13Cおよび13Dは、上フランジ板14の溶接線15A,15Bと溶接位置が重なることがないように、溶接線13A~13Dの端部13A1,13B1,13C1,13D1と溶接線15A,15Bの端部15A1,15B1端部15A2,15B2とは、ブーム11の前,後方向で互い違いとなる位置に配置されている。次に、左,右のウェブ板12と上フランジ板14との間には、第1,第2の仕切板18,19を溶接により仮止めするように配置する。即ち、第1の仕切板18は、左,右の第2ウェブ材12B間と中間上フランジ材14Cの後部側とに部分的な溶接で仮止めする。第2の仕切板19は、左,右の第4ウェブ材12D間と中間上フランジ材14Cの前部側とに部分的な溶接で仮止めする。また、左,右のウェブ板12と上フランジ板14との前,後方向後端側後端側には、ブームフート側のボス部材20を溶接により仮止めする。長さ方向の中間部には、左,右の第3ウェブ材12C間に位置してブームシリンダ11A用のボス部材21を溶接により仮止めする。即ち、ボス部材21の環状鍔部21Bを第3ウェブ材12Cの打抜き穴12C3に対して溶接により仮止めする。次に、左,右のウェブ板12と上フランジ板14との前,後方向の前端側には、アーム9用のブラケット部材22を溶接により仮止めし、中間上フランジ材14Cの上面側には、アームシリンダ9A用のブラケット部材23を溶接により仮止めする。このようにして、ブーム11の予備組立体であるブーム缶組体31は、図6に示す缶組み治具24を用いて製作される。この場合、ブーム缶組体31は、左,右のウェブ板12、上フランジ板14、第1,第2の仕切板18,19、ボス部材20,21およびブラケット部材22,23が仮止めにより缶組みされたものである。内部溶接工程図7に示す内部溶接工程では、予め用意した一対の回転ポジショナ25の間にブーム缶組体31をセットする。次に、一対の回転ポジショナ25によりブーム缶組体31を図7中の矢示C方向に回転させ、ブーム缶組体31に内部溶接を施す。即ち、左,右のウェブ板12と上フランジ板14との接合部位に前,後方向の全長にわたる内部溶接を行う。第1の仕切板18には、左,右の第2ウェブ材12B間と中間上フランジ材14Cの後部側との接合部位に隅肉溶接等の手段で内部溶接を行う。第2の仕切板19についても、左,右の第4ウェブ材12D間と中間上フランジ材14Cの前部側との接合部位に隅肉溶接等の手段で内部溶接を行う。一方、ブームフート側のボス部材20は、左,右の第1ウェブ材12Aと後上フランジ材14Aとの接合部位に対して内部溶接を施し、ブームシリンダ11A用のボス部材21についても、左,右の第3ウェブ材12Cとの接合部位に内部溶接を施して両者を溶接により固着する。アーム9用のブラケット部材22は、左,右の第5ウェブ材12Eと前上フランジ材14Bとの接合部位に内部溶接を施して両者を固着する。下フランジ板缶組み工程次に、図8に示す下フランジ板16の缶組み工程では、予め接合された第3下フランジ材16Cと第4下フランジ材16Dとの接合体を、ブーム缶組体31の左,右のウェブ板12に対し、その長さ方向中間部の下端側を部分的に閉塞するように溶接により接合する。このとき、第1の仕切板18は、その下端側を第3下フランジ材16Cの内側面に隅肉溶接等の手段により接合する。第2の仕切板19についても、その下端側を第3下フランジ材16Cの内側面に隅肉溶接等の手段により接合する。次に、下フランジ板16の第2下フランジ材16Bと第6下フランジ材16Fとを、左,右のウェブ板12に対し、その下端側を部分的に閉塞するように溶接して接合する。このとき、第2下フランジ材16Bの後側端部は、第3下フランジ材16Cの前側端部に溶接線17B図9参照に沿って接合され、溶接線17Bの位置では両者を突合せた状態で内側と外側との両面溶接を施す。また、第6下フランジ材16Fの前側端部は、ブラケット部材22の継手部22Bに前,後方向で突合せた状態で内側と外側との両面溶接により接合する。次に、第1下フランジ材16Aと第5下フランジ材16Eとを、左,右のウェブ板12に対して、その下端側を閉塞するように溶接して接合し、下フランジ板16の缶組み作業を完了させる。即ち、第1下フランジ材16Aと第5下フランジ材16Eの接合作業が完了した段階で、左,右のウェブ板12の下端側は、その前,後方向の全長にわたって実質的に閉塞される。このとき、第1下フランジ材16Aの後側端部は、第2下フランジ材16Bの前側端部に溶接線17C図9参照に沿って接合される。なお、溶接線17Cの位置では裏当て材図示せずを用いたV型開先による突合せ溶接が、後述の外部溶接工程で行われる。一方、第5下フランジ材16Eの後側端部は、第4下フランジ材16Dの前側端部に溶接線17Dに沿って接合され、第5下フランジ材16Eの前側端部は第6下フランジ材16Fの後側端部に溶接線17Eに沿って接合される。この場合も、溶接線17D,17Eの位置ではそれぞれ裏当て材図示せずを用いたV型開先による突合せ溶接が、後述の外部溶接工程で行われる。外部溶接工程次に、図9に示すように、溶接工程の最終段階である外部溶接を複数台の溶接ロボット26を用いて行う。この外部溶接工程では、溶接ロボット26により左,右のウェブ板12と上フランジ板14との間を前,後方向の全長にわたって隅肉溶接する。同様に、左,右のウェブ板12と下フランジ板16との間も前,後方向の全長にわたって隅肉溶接する。一方、上フランジ板14のうち中間上フランジ材14Cの上面側には、予め仮止めされたブラケット部材23を隅肉溶接により強固に接合する。溶接ロボット26を用いた外部溶接工程では、第1下フランジ材16Aの後側端部と第2下フランジ材16Bの前側端部とを、溶接線17Cに沿って接合し、この溶接線17Cの位置で裏当て材図示せずを用いたV型開先による突合せ溶接を完了させる。一方、第5下フランジ材16Eの後側端部と第4下フランジ材16Dの前側端部とについても、溶接線17Dに沿って接合し、第5下フランジ材16Eの前側端部と第6下フランジ材16Fの後側端部との間も溶接線17Eに沿って接合する。これらの溶接線17D,17Eの位置でもそれぞれ裏当て材図示せずを用いたV型開先による突合せ溶接を完了させる。このように、溶接ロボット26を用いた外部溶接工程により、ブーム11は、長尺な箱型構造体からなる溶接構造物として完成される。その後、ブーム11は、作業装置8の組立工程に搬送され、例えば図1に示す作業装置8の作業腕としてアーム9と共に組立てられる。かくして、第1の実施の形態によれば、ブーム11の左,右のウェブ板12を、互いに形状が異なる合計5枚の第1~第5ウェブ材12A~12Eを、前,後方向の端部で溶接線13A~13Dに沿って接合することにより形成することができる。上フランジ板14については、互いに形状が異なる合計3枚の後上フランジ材14A、前上フランジ材14B、中間上フランジ材14Cを前,後方向の端部で溶接線15A,15Bに沿って接合することにより形成できる。さらに、下フランジ板16については、互いに形状が異なる合計6枚の第1~第6下フランジ材16A~16Fを前,後方向の端部で溶接線17A~17Eに沿って接合することにより形成することができる。このような左,右のウェブ板12、上フランジ板14および下フランジ板16を用いて、横断面が四角形状をなす箱型構造体のブーム11を形成する。このときには、左,右のウェブ板12を構成する各板材間の溶接線13A~13Dの上側の端部13A1,13B1,13C1,13D1を、上フランジ板14を構成する各板材間の溶接線15A,15Bの端部15A1,15B1端部15A2,15B2に対してそれぞれ前,後方向で互いに異なる位置に配置することができる。これと同様に、溶接線13A~13Dの下側の端部13A2,13B2,13C2,13D2を、下フランジ板16を構成する各板材間の溶接線17A~17Eの端部17A1,17B1,17C1,17D1,17E1端部17A2,17B2,17C2,17D2,17E2に対してそれぞれ前,後方向で互いに異なる位置に配置することができる。この結果、溶接欠陥の発生し易い溶接線端部の重なりを回避することができるので、溶接欠陥が発生する可能性を低減することができ、強度の高い溶接構造をもったブーム11を製作することができる。さらに、ブーム11を構成する各板材の板厚を必要最小限に薄くすることが可能となり、ブーム11全体の重量を軽減して軽量化を図ることができる。しかも、掘削反力等に対するブーム11の耐衝撃性を高めることができ、十分な曲げ強度、捩り強度も確保することができる。ブーム11を構成する左,右のウェブ板12のうち、ブームフート側のボス部材20が接合される第1ウェブ材12Aと、前,後方向で最も中央に位置する第3ウェブ板12Cとは、板厚の厚い材料を使用する。これ以外の第2ウェブ材12B、第4ウェブ材12D、第5ウェブ材12Eは、第1ウェブ材12A、第3ウェブ材12Cよりも板厚が薄い材料を使用することができる。この結果、第1ウェブ材12Aは、上フランジ板14の後上フランジ材14A、下フランジ板16の第1下フランジ材16Aと共にブームフート側のボス部材20を頑丈な構造で支持することができ、ブームフート側の支持強度を高めることができる。左,右の第3ウェブ材12Cは、ブームシリンダ11Aのロッド側が回動可能にピン結合されるボス部材21を頑丈な構造で支持することができ、ブームシリンダ11Aに対する支持強度を高めることができる。一方、図3に示すように、左,右のウェブ板12を構成する合計5枚の板材のうち第3ウェブ材12Cは、第2ウェブ材12Bの端部に接合される溶接線13Bを、第1の基準線L1と直交する直交線A-Aに近接した位置に配置することができる。このため、ブームシリンダ11Aの伸縮動作等に伴ってボス部材21とブームフート側のボス部材20との間で左,右のウェブ板12に発生する応力に対し、第2ウェブ材12Bと第3ウェブ材12Cとの溶接線13Bに沿った位置での接合強度、即ち溶接強度を高めることができ、溶接寿命、信頼性を向上することができる。また、第3ウェブ材12Cは、第4ウェブ材12Dの端部に接合される溶接線13Cを第2の基準線L2と直交する直交線B-Bに近接した位置に配置することができる。このため、アームシリンダ9Aの伸縮動作、ブームシリンダ11Aの伸縮動作等に伴ってボス部材21とブラケット部材23との間で左,右のウェブ板12に発生する応力に対し、第3ウェブ材12Cと第4ウェブ材12Dとの溶接線13Cに沿った位置での接合強度、即ち溶接強度を高めることができ、溶接寿命、信頼性を向上することができる。しかも、第1~第5ウェブ材12A~12Eからなる左,右のウェブ板12のうち第2ウェブ材12B間には、上,下のフランジ板14,16間に位置して第1の仕切板18を溶接により接合して設けることができ、第1の仕切板18により、左,右のウェブ板12と上,下のフランジ板14,16との間の溶接による接合強度を高めることができる。また、左,右の第4ウェブ材12D間には、上,下のフランジ板14,16間に位置して第2の仕切板19を溶接により接合して設けることができ、第2の仕切板19によって、左,右のウェブ板12と上,下のフランジ板14,16との間の溶接による接合強度を高めることができる。従って、第1の実施の形態によれば、左,右のウェブ板12および上,下のフランジ板14,16を必要最小限の板厚をもった板材で形成することができ、材料費を削減してブーム11全体の軽量化を図ることができる。これによって、ブームシリンダ11Aをより小型の油圧シリンダで構成することができる。しかも、ブームシリンダ11Aでブーム11を俯仰動するときの慣性力を小さくすることができ、ブーム11を任意の位置で止めるときの位置決め性能等を高めることができる。次に、図10は本発明の第2の実施の形態を示している。第2の実施の形態の特徴は、左ウェブ板と右ウェブ板とを合計6枚の板材により形成し、上フランジ板を合計4枚の板材により形成し、下フランジ板を合計7枚の板材により形成したことにある。なお、第2の実施の形態では前述した第1の実施の形態と同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略するものとする。図中、41は第2の実施の形態で採用したブームで、該ブーム41は、第1の実施の形態で述べたブーム11とほぼ同様に構成されている。ブーム41は、その長さ方向前,後方向に延び左,右方向で互いに対向した左,右一対のウェブ板42,42と、該各ウェブ板42の上,下両端側に溶接により接合された上,下のフランジ板43,44とから横断面が四角形の閉断面構造をなす箱型構造体として形成される。しかし、左,右のウェブ板42は、合計6枚の板材により形成されている点で、第1の実施の形態とは異なっている。即ち、ウェブ板42は、第1の実施の形態で述べた第1~第4ウェブ材12A~12Dと同様に形成された第1~第4ウェブ材42A~42Dと、第5ウェブ材42Eおよび第6ウェブ材42Fとからなる合計6枚の板材により構成されている。ここで、第5ウェブ材42Eと第6ウェブ材42Fとは、前記第1の実施の形態の形態で述べた第5ウェブ材12Eを2枚の板材に分割して形成したものである。第5ウェブ材42Eは、その前端が第6ウェブ材42Fの後端側に溶接線図示せずに沿って接合される。ウェブ板42の第1ウェブ材42Aは、第1の実施の形態で述べた第1ウェブ材12Aと同様に、前側寄りの折曲げ線42A1の位置で左,右方向の外側に反るように折曲げられている。さらに、第3ウェブ材42Cは、第1の実施の形態で述べた第3ウェブ材12Cと同様に、その上,下両端側が円弧状の縁部42C1,42C2となり、該縁部42C1,42C2の間には、ボス部材21の環状鍔部21Bが溶接により接合される円形の打抜き穴42C3が形成されている。一方、上フランジ板43は、合計4枚の板材により形成されている点で、第1の実施の形態とは異なっている。即ち、上フランジ板43は、上フランジ板14の全長のうち後端側に位置する第1上フランジ材43Aと、その前側に位置する第2上フランジ材43Bと、その前側に位置する第3上フランジ材43Cと、その前側に位置する第4上フランジ材43Dとからなる合計4枚の板材により構成されている。ここで、第1上フランジ材43Aは、第1の実施の形態で述べた後上フランジ材14Aと同様に構成され、第2上フランジ材43Bは、第1の実施の形態で述べた中間上フランジ材14Cと同様に構成されている。しかし、第3上フランジ材43Cと第4上フランジ材43Dとは、前記第1の実施の形態の形態で述べた前上フランジ材14Bを2枚の板材に分割して形成されている。第3上フランジ材43Cの前端は、第4上フランジ材43Dの後端に溶接線図示せずに沿って接合される。下フランジ板44は、合計7枚の板材により形成されている点で、第1の実施の形態とは異なっている。即ち、下フランジ板44は、第1の実施の形態で述べた第1~第4下フランジ材16A~16Dと同様に形成された第1~第4下フランジ材44A~44Dと、第5下フランジ材44E、第6下フランジ材44Fおよび第7下フランジ材44GEとからなる合計7枚の板材により構成されている。ここで、下フランジ板44の第5下フランジ材44Eと第6下フランジ材44Fとは、前記第1の実施の形態の形態で述べた下フランジ板16の第5下フランジ材16Eを2枚の板材に分割して形成したもので、この点で第1の実施の形態の形態とは異なっている。第5下フランジ材44Eの前端は、第6下フランジ材44Fの後端に溶接線図示せずに沿って接合される。一方、下フランジ板44の第7下フランジ材44Gは、前記第1の実施の形態の形態で述べた下フランジ板16の第6下フランジ材16Fと同様に形成されている。また、左,右のウェブ板42を構成する第1~第6ウェブ材42A~42F間の各溶接線の端部と上フランジ板43を構成する第1~第4上フランジ材43A~43D間の各溶接線の端部とは、前,後方向で互いに異なる位置に配置される。また、左,右のウェブ板42を構成する第1~第6ウェブ材42A~42F間の各溶接線の端部と下フランジ板44を構成する第1~第7下フランジ材44A~44G間の各溶接線の端部とは、前,後方向で互いに異なる位置に配置されるものである。かくして、このように構成される第2の実施の形態でも、左,右のウェブ板42および上,下のフランジ板43,44を必要最小限の板厚をもった板材で形成することができ、第1の実施の形態とほぼ同様な作用効果を得ることができる。なお、前記第2の実施の形態では、左,右のウェブ板42を6枚の板材により形成し、上フランジ板43を4枚の板材により形成し、下フランジ板44を7枚の板材により形成する場合を例に挙げて説明した。しかし、本発明はこれに限らず、例えば左,右のウェブ板を7枚の板材により形成し、上フランジ板は3枚の板材により形成し、下フランジ板は6枚の板材で形成してもよい。一方、左,右のウェブ板を5枚の板材により形成し、上フランジ板を、例えば4枚の板材により形成し、下フランジ板を6枚の板材により形成してもよい。また、左,右のウェブ板を5枚の板材により形成し、上フランジ板を4枚の板材により形成し、下フランジ板を6枚の板材により形成する構成としてもよい。即ち、本発明によれば、左,右のウェブ板は少なくとも5枚の板材により形成し、上フランジ板は少なくとも3枚の板材により形成し、下フランジ板は少なくとも6枚の板材で形成する構成とすればよいものである。さらに、前記各実施の形態では、建設機械の代表例として油圧ショベル1に設けるブーム11を例に挙げて説明した。しかし、本発明はこれに限らず、例えばホイール式の油圧ショベル等、他の建設機械に用いる作業腕としてのブームにも適用できるものである。"