正逆方向に予め設定された回転角度で回転する回転テーブルに搭載された有線装置の配線ケーブルを収容するとともに、一端側が前記回転テーブルに保持されて該回転テーブルの回転に連動する可動端とされ、他端側が固定端とされたフレキシブルチューブからなる回転ケーブルと、前記回転テーブルの回転に連動して変位する前記回転ケーブルを、予め設定された移動路に沿って変位するように案内する複数のガイドローラと、を備え、前記ガイドローラは、前記回転テーブルの回転に連動して変位する前記可動端の経路の両側に少なくとも複数ずつ配置されていることを特徴とする回転ケーブルガイド機構。前記ガイドローラは、固定軸と該固定軸に回転可能に外挿された円筒状の回転筒とを有して形成されていることを特徴とする請求項1記載の回転ケーブルガイド機構。前記ガイドローラの回転筒は、フッ素樹脂で形成されていることを特徴とする請求項2記載の回転ケーブルガイド機構。しかしながら、回転テーブルに搭載された有線装置の配線ケーブルを収容する回転ケーブルのガイドに、前記特許文献1のガイド機構を適用しようとしても、ケーブルの配線ルートが難しく、前記回転テーブルを備えた装置の小型化が困難である。また、ケーブルガイドとして例えばフレキシブルチューブを用いることも考えられる。しかし、その場合、特に回転テーブルが鉛直方向に立てて配置されていると、フレキシブルチューブはその自重のため回転テーブルの回転に連動して円滑に変位するのが難くなり、回転テーブルの円滑な回転が妨げられるおそれがある。本発明は前記事情に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、配線ケーブルを収容するフレキシブルチューブからなる回転ケーブルを、予め設定した移動路に沿って容易にかつ確実に変位するようにした、回転ケーブルガイド機構を提供することにある。本発明の回転ケーブルガイド機構は、正逆方向に予め設定された回転角度で回転する回転テーブルに搭載された有線装置の配線ケーブルを収容するとともに、一端側が前記回転テーブルに保持されて該回転テーブルの回転に連動する可動端とされ、他端側が固定端とされたフレキシブルチューブからなる回転ケーブルと、前記回転テーブルの回転に連動して変位する前記回転ケーブルを、予め設定された移動路に沿って変位するように案内する複数のガイドローラと、を備え、前記ガイドローラは、前記回転テーブルの回転に連動して変位する前記可動端の経路の両側に少なくとも複数ずつ配置されていることを特徴とする。また、前記回転ケーブルガイド機構において、前記ガイドローラは、固定軸と該固定軸に回転可能に外挿された円筒状の回転筒とを有して形成されていることが好ましい。また、前記回転ケーブルガイド機構において、前記ガイドローラの回転筒は、フッ素樹脂で形成されていることが好ましい。本発明の回転ケーブルガイド機構によれば、配線ケーブルを収容するフレキシブルチューブからなる回転ケーブルと、該回転ケーブルを、予め設定された移動路に沿って変位するように案内する複数のガイドローラと、を備えているので、屈曲性可撓性のあるフレキシブルチューブを、ガイドローラによって点接触または線接触で支持しつつ送り出すことにより、屈曲性を損なうことなく、このフレキシブルチューブを移動路に沿って容易にかつ確実に案内することができる。また、ガイドローラを、回転テーブルの回転に連動して変位する可動端の経路の両側に配置しているので、回転テーブルの正方向の回転に伴うフレキシブルチューブの変位、および逆方向の回転に伴う変位のいずれにも対応して、ガイドローラがフレキシブルチューブを確実に案内する。さらに、ガイドローラを、前記経路の両側に少なくとも複数ずつ配置しているので、一つのガイドローラではフレキシブルチューブを点接触または線接触で支持しているため不安定であるものの、複数で支持しているためフレキシブルチューブを安定して支持し、案内することができる。したがって、例えば回転テーブルが鉛直方向に立てて配置されている場合であっても、回転テーブルに連動する変位を円滑になさせることができる。よって、予め移動路を設定してこの移動路に沿って回転ケーブルを正確に案内できるので、前記回転テーブルを備えた装置の小型化を図ることができる。図1、図2は本発明の回転ケーブルガイド機構を用いた装置の一例を示す図であり、図1は管端検査装置の概略構成を示す斜視図、図2は図1に示した管端検査装置の側面図である。これらの図において符号1は管端検査装置である。以下、この管端検査装置1の説明に基づき、本発明の回転ケーブルガイド機構を説明する。管端検査装置1は、端部に対して溶接のための開先加工を行った管配管の、開先加工部管端加工部の加工状態を検査するためのものである。被検査体となる管としては、特に限定されないものの、発電所やプラントに用いられる各種配管、例えば伝熱管などが適用される。この管端検査装置1は、管の開先加工を行うラインに設置されたもの、すなわちインライン化されたもので、図示しない開先加工装置の下流側に配置されたものである。開先加工装置には、開先加工した管2を移送するコンベア図示せずが接続されており、このコンベアには管端検査装置1に接続されている。これによって管端検査装置1には、開先加工された管2がその開先加工部を先にしてコンベアで移送され、図1中矢印で示すように供給されるようになっている。この管端検査装置1は、図2に示すように移送されてきた管2の位置決めを行うストッパユニット3と、位置決めされた管2をその位置に保持固定するクランプユニット4と、保持固定された管2の開先加工部管端加工部の検査を行う計測ユニット5と、を備えて構成されており、計測ユニット5に、本発明の回転ケーブルガイド機構が適用されている。ストッパユニット3は、エアシリンダー等図示せずによって昇降可能とした一対のロッド6、6間に保持板7aを取り付け、この保持板7aの一側部に位置決め板7bを取り付けたものである。位置決め板7bは、その表裏面が水平方向に向くように保持板7aに取り付けられている。なお、一対のロッド6、6は、図2の紙面奥行き方向に適宜な間隔をあけて配置されており、これによって管2は、その開先加工部管端加工部がこれらロッド6、6に干渉されることなく、これらの間を通り抜けられるようになっている。このような構成によってストッパユニット3は、図2中二点鎖線で示すように管2の先端開先加工部が突き当たる位置から、図2中実線で示した管2の先端より充分に高い退避位置までの間、位置決め板7bを昇降させるようになっている。したがって、ストッパユニット3は、コンベアによって移動してきた管2を、図2中の二点鎖線で示す位置で位置決め板7bに突き当てさせ、ここでその移動を停止させることにより、管2を検査位置に位置決めするようになっている。クランプユニット4は、図2に示すようにストッパユニット3の前方に配置された架台8上に設けられたもので、図1、図2に示すように架台8上に設けられた載置ブロック9と、載置ブロック9上に配設された押圧板10と、押圧板10上に配置されたエアシリンダー11とを備えて構成されたものである。載置ブロック9は、例えばその上部にV字状に切り欠かれてなる管保持部図示せずを有し、この管保持部に管2を保持するように構成されたものである。エアシリンダー11は、架台8上に設けられた固定枠12に固定されたもので、下方に向けて設けられた可動ロッド図示せずの下端部に前記押圧板10を取り付けたものである。押圧板10は、架台8と固定枠12との間に配置されて、前記載置ブロック9の両側に設けられた一対のガイド軸13、13に移動可能に取り付けられたものである。このような構成によってクランプユニット4は、前記コンベアによって移送されてきた管2を載置ブロック9の管保持部に保持する。そして、前記のストッパユニット3で管2が位置決めされると、エアシリンダー11が作動して押圧板10が下降し、管2を下方に押圧する。これによってクランプユニット4は、管2を載置ブロック9と押圧板10とで挟持固定することにより、管2を所定位置、すなわちストッパユニット3で位置決めされた検査位置に固定するようになっている。なお、載置ブロック9の管保持部がV字状に切り欠かれて形成されているため、この管保持部に保持固定された管2は、左右方向にずれることなく、その中心軸が平面視して管保持部の中心線に重なるように位置させられる。また、管保持部がV字状に形成されているため、管2の外径が変わっても、管2は常にその中心軸が平面視して管保持部の中心線に重なるようになっている。したがって、クランプユニット4は、外径の異なる種々の管2に対応可能になっている。計測ユニット5は、図1、図2に示すようにストッパユニット3の後方に配置された筐体14内に収容されたものである。筐体14は、Z軸ステージ15によって鉛直方向に昇降可能に構成されるとともに、X軸ステージ16によって管2の先端、すなわち開先加工部に対して進退可能に構成されている。このような構成によって筐体14内の計測ユニット5は、図2中実線で示すようにストッパユニット3の位置決め板7bが上方に退避した後、X軸ステージ16の駆動によって筐体14が図2中二点鎖線で示すように管2側に前進することにより、予め設定された検査位置に至るようになっている。また、管2の種類が変わって外径が変化した場合などでは、Z軸ステージ15の駆動によって昇降し、計測ユニット5の検査中心が管2の中心軸に一致させられるようになっている。計測ユニット5は、図1に示すように筐体14の一方の面クランプユニット4側の面に基板20を配置し、この基板20上に有線装置であるレーザ変位計ユニットと撮像装置ユニットとを有したものである。基板20は、鉛直方向に立てられて配置されたもので、円形の開口20aを形成したものであり、筐体14が前進した際、この開口20a内に管2の先端部開先加工部を通り抜けさせるようになっている。基板20には、図3a、bに示すように前記クランプユニット4側の面と反対側の面上に、円環板状の回転テーブル21が設けられている。この回転テーブル21は、本発明の回転ケーブルガイド機構を構成する回転ケーブルの一端側を保持するものである。したがって、この回転テーブル21には、本発明に係る有線装置としてのレーザ変位計ユニットや撮像装置ユニットが搭載されている。ただし、図3a、bではこれらの図示を省略し、回転テーブル21の構成を分かり易くしている。回転テーブル21は、基板20の面方向に沿って鉛直方向に立てられて配置されたもので、前記した基板20の開口20aの外周部にその周方向に沿って設けられた円形枠状のガイド枠22に、正逆方向に回転可能に取り付けられている。この回転テーブル21は、図3aに示すように基板20に設けられた回転機構23により、ガイド枠22に対して回転可能に取り付けられている。そして、この回転テーブル21は、その回転中心が、前記クランプユニット4に固定された管2の中心軸に一致するようになっている。なお、この回転テーブル21の回転中心は、計測ユニット5の検査中心、すなわち後述するレーザ変位計や撮像装置の検査中心となっている。回転機構23は、回転テーブル21に対しその周方向に沿って架け渡されたタイミングベルト24と、このタイミングベルト24を回転可能に保持する一対のプーリー25、25と、一方のプーリー25を正逆方向に回転させるサーボモータ26と、サーボモータ26の駆動を制御する制御装置図示せずとを備えて構成されている。このような構成のもとに回転機構23は、制御装置によってサーボモータ26を駆動させてプーリー25を予め設定した回転速度で正方向又は逆方向に回転させ、これによってタイミングベルト24を介して回転テーブル21を設定した回転速度で正方向又は逆方向に回転させるようになっている。また、この回転機構23には、回転テーブル21の回転を規制する規制機構27が設けられている。規制機構27は、回転テーブル21に設けられた第1ドグ28と、基板20側に設けられた矩形板状の第2ドグ29と、第2ドグの29の左右両側にそれぞれ配置された一対の規制部図示せず、すなわち第1規制部35a及び第2規制部35bを備えて構成されている。第1規制部35aは、リミットスイッチ30aとこのリミットスイッチ30aの近傍に配置されたメカストッパ31aとを有して構成されている。同様に第2規制部35bも、リミットスイッチ30bとこのリミットスイッチ30bの近傍に配置されたメカストッパ31bとを有して構成されている。第1ドグ28は、図3bに示すように回転テーブル21の外側に延び出た延出したドグ本体28aと、回転テーブル21の外側にてドグ本体28aに取り付けられた円柱状の押圧体28bとからなるもので、回転テーブル21にドグ本体28aがボルト止めされ、ドグ本体28aに押圧体28bがボルト止めされて形成されている。第2ドグ29は、図3aに示すように回転テーブル21の上方、すなわち回転テーブル21の回転中心の真上鉛直方向上方に配置され、その上端部上部側がボルトによって基板20に回動可能に取り付けられ、これによってその下端側が振り子状に、正逆方向に回動するように基板20に取り付けられている。また、第2ドグ29は、図3bに示すようにその下端側の側端面が、前記第1ドグ28の押圧体28bに当接してこれに押圧されることにより、回動する変位するようになっている。リミットスイッチ30a、30bは、それぞれ外側に向けて押圧されるとこれを検知し、図示しない制御装置を介して前記回転機構23のサーボモータ26の駆動を停止させ、回転テーブル21の回転を停止させるようになっている。なお、本実施形態では、一方のリミットスイッチ30aはこれが押圧されると回転テーブル21の回転を停止させ、その後回転テーブル21を逆回転させるよう、サーボモータ26を駆動するように構成されている。ここで、リミットスイッチ30aは、本実施形態では回転テーブル21が図3aに示す初期位置、すなわち第1ドグ28の中心線が回転テーブル21の回転中心の真上鉛直方向上方となる位置から正方向反時計回り方向に一周した際360度回転した際、図3a中実線で示すようにこの第1ドグ28によって回動させられ、変位させられた第2ドグ29に押圧されるように、基板20上に配置されている。一方、リミットスイッチ30bは、本実施形態では回転テーブル21が前記初期位置から逆方向時計回り方向に一周した際360度回転した際、図3a中二点鎖線で示すようにこの第1ドグ28によって回動させられ、変位させられた第2ドグ29に押圧されるように、基板20上に配置されている。したがって、回転テーブル21は、後述するように一周360度正回転した後第1ドグ28が第2ドグ29を押圧すると、第2ドグ29が一方のリミットスイッチ30aを押圧し、これによってその回転正回転を停止する。続いて、逆回転し始め、一周360度逆回転した後第1ドグ28が第2ドグ29を逆方向から押圧すると、他方のリミットスイッチ30bを押圧し、これによってその回転逆回転を停止するようになっている。なお、本実施形態ではリミットスイッチ30aの位置を、回転テーブル21が一周360度正回転した際に第2ドグ29に押圧される位置としたが、360度を少し超えた際、例えば370度正回転した際に第2ドグ29に押圧される位置となるよう、前記初期位置から遠ざけて配置してもよい。同様に、リミットスイッチ30bの位置についても、回転テーブル21が例えば370度正回転した際に第2ドグ29に押圧される位置となるよう、前記初期位置から遠ざけて配置してもよい。メカスイッチ31a、31bは、リミットスイッチ30a、30bの近傍で、かつ、振り子状の第2ドグ29の回動方向外側に配置されたものである。これによってメカスイッチ31a、31bは、第1ドグ28に押圧された第2ドグ29がリミットスイッチ30a30bを押圧した後、この第2ドグ29の回動を機械的に停止させるようになっている。したがって、第2ドグ29がリミットスイッチ30a30bを押圧した際、誤作動等によって回転テーブル21が停止しなかった場合にも、メカスイッチ31a、31bが第2ドグ29の回動を機械的に停止させることで、回転テーブル21の回転を機械的に停止させるようになっている。すなわち、第1ドグ28に押圧された第2ドグ29の回動が停止することにより、これら第2ドグ29、第1ドグ28を介して回転テーブル21の回転が機械的に停止するようになっている。このような構成により、リミットスイッチ30a、30bが正常に作動しなかった場合にも、回転テーブル21が回転し続けてしまう不都合が確実に防止されている。回転テーブル21には、図4に示すように基板20側の面と反対側の面上に、有線装置であるレーザ変位計ユニット40と撮像装置ユニット60とが搭載されている。レーザ変位計ユニット40は、回転テーブル21に固定された矩形状の取付板41と、取付板41上に設けられたレーザ変位計42と、取付板41上に固定されてレーザ変位計42を移動可能に保持する変位計移動機構43と、を備えて構成されたもので、レーザ変位計42に配線ケーブル37を有したものである。取付板41には、略矩形状の開口41aが設けられており、この開口41aは回転テーブル21の内部孔、すなわち基板20の開口20aに連通して配置されている。したがって、基板20の開口20aを通り抜けた管2は、その先端部、すなわち開先加工部を、開口41a内に臨ませるようになっている。レーザ変位計42は、図5に示す管2の開先加工部管端加工部2aの形状を計測し、その加工精度を検査するためのものである。すなわち、図6に示すようにレーザ変位計42は、取付板41の開口41a内に臨む開先加工部2a図4参照の周方向の一部にセンシングポイントとなるレーザビームスポットを照射し、図5に示した管2の開先加工部2aの形状、すなわち加工した管外面2b及び管端面2c、さらに管内面2dの管端面2c側の形状を、2次元形状計測するものである。また、このレーザ変位計42は、本発明に係る回転テーブル21によって管2の開先加工部2aの周方向に沿って回転移動させられることにより、図5に示すレーザビームスポットSが管2の開先加工部2aの周方向に沿って回転するようになっている。これにより、レーザ変位計42は、回転テーブル21の回転によって管2の開先加工部2aをその周方向に走査し、開先加工部2aの全周の形状計測を行えるようになっている。図6に示すように変位計移動機構43は、ステッピングモータ44と、ステッピングモータ44に連結したボールネジ45と、ボールネジ45に螺合した可動ブロック46と、可動ブロック46に連結し、かつレーザ変位計42を保持する保持板47と、を備えて構成されている。ステッピングモータ44は、図示しない制御装置から与えられる信号によって正逆方向のいずれかに回転し、ボールネジ45を所定の回転数だけ回転させるようになっている。これによって可動ブロック46は、ボールネジ45の長さ方向に沿って進退し、保持板47に保持されたレーザ変位計42をボールネジ45の長さ方向と平行な方向に移動させる。なお、ステッピングモータ44も本発明に係る有線装置であり、配線ケーブル図示せずを有して形成されている。ここで、変位計移動機構43は、ボールネジ45の配置や、保持板47へのレーザ変位計42の取り付け位置などが調整されていることにより、前記したようにレーザ変位計42を移動させることで、そのレーザビームスポットSを前記開先加工部管端加工部2aの半径方向、すなわち管2の半径方向に移動できるようになっている。したがって、この変位計移動機構43により、図5に示すようにレーザ変位計42のレーザビームスポットSを管2の開先加工部2aの一部、すなわち管2の周方向における一部の開先加工部2aに照射できるように調整することにより、管2の種類が変わってその外径が変わった場合にも、これに対応して管2の開先加工部2aの一部にレーザビームスポットSを照射することができる。つまり、前記したようにZ軸ステージ15の駆動によって予め管2の中心軸に計測ユニット5の検査中心、すなわち回転テーブル21の回転中心を一致させた後、変位計移動機構43でレーザビームスポットSの照射位置を管2の半径方向に移動させることにより、管2の外径の変化に容易に対応することができるようになっている。図4に示す撮像装置ユニット60は、回転テーブル21に固定された矩形状の取付板61と、取付板61上に設けられた撮像装置62と、取付板41上に固定されて撮像装置62を移動可能にする撮像装置移動機構63と、この撮像装置移動機構63に設けられて撮像装置62を変位可能に搭載するゴニオテーブル64と、を備えて構成されている。取付板61は、回転テーブル21上において、前記レーザ変位計ユニット40の取付板41の側方に配置されたものである。撮像装置62は、配線ケーブル38を有したCCDカメラ62aと、同じく配線ケーブル39を有した照明器62bとを有したもので、図5に示す管2の開先加工部管端加工部2aの表面を撮影し、その加工状態を検査するためのものである。なお、図4では、配線ケーブル38、39については省略して一部のみを示している。この撮像装置62は、CCDカメラ62aの焦点を図5に示した管2の開先加工部2aの管外面2bの一部に合わせて撮影することにより、管外面2bの焼き付きの有無を検査し、また、焦点を管内面2dの一部に合わせて撮影することにより、管内面2dの傷の有無を検査するように構成されている。なお、照明器62bは、CCDカメラ62aの焦点となる部位を照らすように構成されている。また、この撮像装置62は、本発明に係る回転テーブル21によって管2の開先加工部2aの周方向に沿って回転移動させられることにより、CCDカメラ62aの焦点が管2の開先加工部2aの周方向に沿って回転するようになっている。これにより、撮像装置62は、回転テーブル21の回転によって管2の開先加工部2aをその周方向に走査し、開先加工部2aの全周の撮影、検査を行えるようになっている。ただし、本実施形態の撮像装置62は、CCDカメラ62aの焦点が開先加工部2aの管外面2bと管内面2dのうちの一方にのみ合うように構成されている。したがって、回転テーブル21が一周する間で撮影できる部位は、管外面2bと管内面2dとのうちの一方のみとなっている。図7a、bに示すように撮像装置移動機構63は、ステッピングモータ65と、ステッピングモータ65に連結したボールネジ66と、ボールネジ66に螺合した可動ブロック67と、可動ブロック67に一体に設けられた前記ゴニオテーブル64と、ゴニオテーブル64に連結され、かつ撮像装置62を保持する保持板68と、を備えて構成されている。ステッピングモータ65は、図示しない制御装置から与えられる信号によって正逆方向のいずれかに回転し、ボールネジ66を所定の回転数だけ回転させるようになっている。これによって可動ブロック67は、ボールネジ66の長さ方向に沿って進退し、保持板68に保持された撮像装置62をボールネジ66の長さ方向と平行な方向に移動させる。なお、ステッピングモータ65も本発明に係る有線装置であり、配線ケーブル図示せずを有して形成されている。ここで、撮像装置移動機構63は、ボールネジ66の配置や、保持板68への撮像装置62の取り付け位置などが調整されていることにより、前記したように撮像装置62を移動させることで、CCDカメラ62aの焦点を前記開先加工部管端加工部2aの半径方向、すなわち管2の半径方向に移動できるようになっている。したがって、この撮像装置移動機構63により、CCDカメラ62aの焦点を管2の開先加工部2aの一部、すなわち管2の周方向における一部の開先加工部2aに合うように調整することにより、管2の種類が変わってその外径が変わった場合にも、これに対応して管2の開先加工部2aの一部に焦点を合わせることができる。つまり、前記したようにZ軸ステージ15の駆動によって予め管2の中心軸に計測ユニット5の検査中心、すなわち回転テーブル21の回転中心を一致させた後、撮像装置移動機構63でCCDカメラ62aの焦点を管2の半径方向に移動させることにより、管2の外径の変化に容易に対応することができるようになっている。ゴニオテーブル64は、図7aに示すようにサーボモータ69に接続したもので、サーボモータ69の駆動によって正逆方向に回動し、搭載した撮像装置62を所定の位置間で変位させるようになっている。すなわち、このゴニオテーブル64は、予め設計された点を回動中心として正逆方向に回動することにより、図8aに示すように撮像装置62のCCDカメラ62aの焦点が管2の開先加工部2aの管外面2bに合うときの焦点距離と、図8bに示すように撮像装置62のCCDカメラ62aの焦点が管2の開先加工部2aの管内面2dに合うときの焦点距離とが同一になるように、撮像装置62の位置を変位させるように構成されている。このような構成によって撮像装置62は、管外面2bを撮影するときの感度精度と管内面2dを撮影するときの感度精度とを、同じにして撮影できるようになっている。なお、サーボモータ69も本発明に係る有線装置であり、配線ケーブル図示せずを有して形成されている。回転テーブル21に搭載された有線装置、すなわちレーザ変位計ユニット40レーザ変位計42や撮像装置ユニット60撮像装置62:CCDカメラ62a、照明器62b、各モータは、それぞれの配線ケーブル37、38、39等が、図9a、bに示すようにフレキシブルチューブからなる回転ケーブル70に収容されている。フレキシブルチューブ回転ケーブル70は、軟質塩化ビニル樹脂等からなり、屈曲性可撓性や柔軟性を有するもので、内部に前記配線ケーブル37、38、39や各モータの配線ケーブルを、互いに絡まることがないように収容したものである。この回転ケーブルフレキシブルチューブ70は、前記回転テーブル21の背面側、すなわち前記レーザ変位計ユニット40や撮像装置ユニット60の、回転テーブル21と反対の側に設けられたガイド基板71上に配置されている。ガイド基板71は、中心部に切欠72を形成したもので、この切欠72内に、前記レーザ変位計ユニット40や撮像装置ユニット60を臨ませている。これらレーザ変位計ユニット40や撮像装置ユニット60の配線ケーブル37、38、39は、切欠72から外側に引き出されて、前記回転ケーブル70に収容されている。回転ケーブル70は、その一端側、すなわちレーザ変位計ユニット40や撮像装置ユニット60側が、保持具73を介して回転テーブル21に保持固定されている。したがって、この一端側が、回転テーブル21の回転に連動する可動端70aとなっている。一方、回転ケーブル70の他端側は、ガイド基板71の上部に固定具74によって固定されており、これによって固定端70bとなっている。前記のレーザ変位計ユニット40や撮像装置ユニット60の配線ケーブル37、38、39等は、切欠72から外側に引き出された後、可動端70a側から回転ケーブル70内に挿入され、固定端70bを出て電源等図示せずに接続されている。配線ケーブル37、38、39や各モータの配線ケーブルは、回転テーブル21の回転に伴われて変位するため、これらを収容した回転ケーブル70も、回転テーブル21の回転に伴われて変位する。本実施形態では、回転テーブル21が前述したように図9a中矢印で示す正方向反時計回り方向に360度予め設定された回転角度回転し、その後、逆方向時計回り方向に360度予め設定された回転角度回転するようになっている。したがって、回転ケーブル70はその可動端70aが回転テーブル21に保持固定されていることにより、このような回転テーブル21の回転に連動して変位するようになっている。このような回転ケーブル70を案内するため、ガイド基板71には、複数のガイドローラ75が設けられている。これらガイドローラ75は、回転テーブル21の回転に連動して変位する回転ケーブル70を、予め設定された移動路に沿って変位するように案内するためのものである。すなわち、本実施形態では、図9aに示す初期位置から図9bに示す最終位置近傍を過ぎ、最終位置図示せずに至るまでの間移動路を、円滑に移動変位できるように案内するためのものである。なお、回転ケーブル70が変位する最終位置は、その可動端70aが図9aに示した可動端70aの位置とほぼ同じ位置になる。ガイドローラ75は、回転ケーブル70の可動端70aの、図9a中に矢印Pで示す経路移動路の両側に配置されている。すなわち、経路Pの外周側に第1ガイドローラ75aが配置され、内周側に第2ガイドローラ75bが配置されている。これらガイドローラ7575a、75bは、図10に示すように、ガイド基板71に立てた状態に固定された円柱状の固定軸76と、該固定軸76に回転可能に外挿された円筒状の回転筒77と、回転筒77を固定軸76から抜けでないよう固定軸76に保持する保持蓋78と、からなっている。固定軸76は、金属や硬質樹脂によって形成されており、回転筒77は、本実施形態ではポリ4フッ化エチレン[テフロン登録商標]等のフッ素樹脂によって形成されている。フッ素樹脂は表面が滑らかであり、滑性摺動性に優れているため、回転筒77の上を回転ケーブル70が通過摺動した際、回転筒77は固定軸76上を円滑に回転し、したがって回転ケーブル70を円滑に送り出せるようになっている。また、本実施形態では、図9aに示す回転ケーブル70の可動端70aの初期位置に対して、前記経路P方向矢印P方向に100度から150度程度回転した位置に、二つの第1ガイドローラ75aと、一つの第2ガイドローラ75bとを配置している。また、200度から240度程度回転した位置に、三つの第1ガイドローラ75aと、一つの第2ガイドローラ75bとを配置している。さらに、270度程度回転した位置に一つの第1ガイドローラ75aを配置し、315度程度回転した位置に二つの第1ガイドローラ75aを配置している。このように配置されたガイドローラ7575a、75bは、回転ケーブル70が図9aに示す初期位置から最終位置にまで変位するまでの間、経路Pの外周側に配置された第1ガイドローラ75aが主に回転ケーブル70を支持してこれを送るようになっている。また、逆に回転ケーブル70が最終位置から初期位置に変位復帰するまでの間には、経路Pの内周側に配置された第2ガイドローラ75bが主に回転ケーブル70を支持してこれを送るようになっている。その際、これらガイドローラ7575a、75bは、屈曲性や柔軟性のある回転ケーブルフレキシブルチューブ70に対して点接触または線接触するようになっている。すなわち、回転ケーブル70は円管状であり、ガイドローラ7575a、75bは回転ケーブル70に対してそれぞれの中心軸が互いに交差するように配置された円柱状であるため、これらガイドローラ75は、回転ケーブル70を点接触フレキシブルチューブが撓んだ場合には部分的な線接触で支持しつつ、経路P移動路に沿って案内し、送り出すようになっている。このようにガイドローラ75は、回転ケーブル70に対して点接触で支持し、かつ、前記したように固定軸76に対して滑性摺動性に優れた回転筒77で回転ケーブル70を支持し、経路P移動路に沿って送り出すため、回転ケーブルフレキシブルチューブ70の屈曲性や柔軟性を損なうことなく、したがって内部に収容された配線ケーブルに不測の外力を与えることなく、経路P移動路に沿って容易にかつ確実に案内することができるようになっている。次に、このような構成の管端検査装置1による管2の開先加工部2aの検査方法について説明する。まず、開先加工装置で開先加工され、コンベアで移送されてきた管2を、図1、図2に示すように受け入れる。すなわち、前記したようにコンベアで移送されてきた管2の先端位置をストッパユニット3で位置決めし、この位置決めした状態でクランプユニット4により保持固定する。次に、管2の外径に合わせて必要に応じてZステージ15を駆動し、管2の中心軸と計測ユニット5の検査中心、すなわち回転テーブル21の回転軸とを一致させる。また、X軸ステージ16を駆動して筐体14を予め設定した位置まで前進させ、レーザ変位計42のレーザビームスポットが管2の開先加工部2aに位置するようにするとともに、撮像装置62のCCDカメラ62aの焦点が管2の開先加工部2aに合うようにする。また、管2の種類が変わり、その外径が変わった場合などでは、変位計移動機構43、撮像装置移動機構63をそれぞれ駆動させ、レーザ変位計42、撮像装置62を管2の外径に対応した位置に移動させる。次いで、本発明に係る回転ケーブルガイド機構を作動すべく、まず、レーザ変位計42、撮像装置62をそれぞれ作動させる。その際、撮像装置62については、ゴニオテーブル64を調整しておくことにより、図8aに示すように管2の開先加工部2aの管外面2bにCCDカメラ62aの焦点を合わせておく。続いて、回転テーブル21を例えば図3a中の矢印で示す正方向に360度回転させる。すると、図4に示したようにレーザ変位計ユニット40、撮像装置ユニット60は回転テーブル21に搭載されているため、レーザ変位計ユニット40のレーザ変位計42は、そのレーザビームスポットSを管2の開先加工部2aの所定位置に照射しつつその周方向に一周する。これにより、レーザ変位計42は開先加工部2aの全周を計測し、得られた計測データを例えば解析装置図示せずに送信する。解析装置では、送信された計測データに基づき、開先加工部2aの形状を求め、加工精度の良否等を判定する。したがって、レーザ変位計42により、開先加工部2aの加工精度の検査を自動的に行うことができる。一方、撮像装置ユニット60の撮像装置62は、そのCCDカメラ62aの焦点を管2の開先加工部2aの管外面2bの所定位置に合わせつつ、その周方向に一周する。これにより、撮像装置62CCDカメラ62aは開先加工部2aの管外面2bの全周を撮影し、得られた画像データを例えば解析装置図示せずに送信する。解析装置では、送信された画像データに基づき、開先加工部2aの管外面2bの焼き付きの有無を判定する。したがって、撮像装置62により、開先加工部2aの管外面2bの焼き付きの有無の検査を自動的に行うことができる。ここで、このように回転テーブル21を正方向に360度回転させた際、有線装置であるレーザ変位計ユニット40や撮像装置ユニット60は、回転テーブル21の回転に伴われて予め設定された角度、すなわち正方向に360度回転する。したがって、その配線ケーブル37、38、39等を収容した回転ケーブル70も、図9aに示した初期位置から最終位置図示せずまで変位する。その際、回転テーブル21は主に第1ガイドローラ75aに支持されつつ案内されることで、経路Pに沿って確実に送られる。したがって、回転ケーブル70全体が予め設定された移動路に沿って正確に送られることにより、回転ケーブル70内に収容された複数の配線ケーブル37、38、39が絡まったり捩れたりすることがない。このようにして回転テーブル21が一周360度回転すると、図3aに示すように第1ドグ28が第2ドグ29を押圧し、これによって第2ドグ29がリミットスイッチ30aを押圧する。すると、回転テーブル21はその回転正回転を停止させる。そして、回転テーブル21を逆回転させるよう、サーボモータ26を再駆動させる。その際、撮像装置ユニット60については、サーボモータ69を駆動させてゴニオテーブル64を調整し、撮像装置62のCCDカメラ62aの焦点を、図8bに示すように管2の開先加工部2aの管内面2dに合わせておく。このようにしてCCDカメラ62aの焦点を管内面2dに合わせた後、回転テーブル21を逆回転させ、一周360度回転させると、撮像装置62は、そのCCDカメラ62aの焦点を管2の開先加工部2aの管内面2dの所定位置に合わせつつ、その周方向に一周する。これにより、撮像装置62CCDカメラ62aは開先加工部2aの管内面2dの全周を撮影し、得られた画像データを例えば解析装置図示せずに送信する。解析装置では、送信された画像データに基づき、開先加工部2aの管内面2dの傷の有無を判定する。したがって、撮像装置62により、開先加工部2aの管内面2dの傷の有無の検査を自動的に行うことができる。ここで、このように回転テーブル21を逆方向に360度回転させた際にも、有線装置であるレーザ変位計ユニット40や撮像装置ユニット60は、回転テーブル21の回転に伴われて逆方向に360度回転する。したがって、その配線ケーブル37、38、39等を収容した回転ケーブル70も最終位置図示せずから、図9aに示した初期位置まで変位する。その際、回転ケーブル70はその自重で垂れつつ、主に第2ガイドローラ75aに支持されて案内されることで、経路Pに沿って確実に送られる。したがって、回転ケーブル70全体が予め設定された移動路に沿って正確に送られることにより、回転ケーブル70内に収容された複数の配線ケーブル37、38、39が絡まったり捩れたりすることがない。なお、この逆回転時には、レーザ変位計42による計測を行う必要はなく、したがってその作動を停止させておく。また、このようにして回転テーブル21が逆方向に一周360度回転すると、図3aに示した第1ドグ28が第2ドグ29を逆側から押圧し、これによって第2ドグ29がリミットスイッチ30bを押圧する。これにより、回転テーブル21はその回転逆回転を停止させる。そして、管2の開先加工部2aについての検査が終了する。したがって、管2は、クランプユニット4による固定から解放された後、コンベアによって次工程に移送される。このような管端検査装置1における回転ケーブルガイド機構にあっては、配線ケーブル37、38、39を収容するフレキシブルチューブからなる回転ケーブル70と、該回転ケーブル70を、予め設定された移動路に沿って変位するように案内する複数のガイドローラ75と、を備えているので、屈曲性や柔軟性のある回転ケーブルフレキシブルチューブ70を、ガイドローラ75によって点接触または線接触で支持しつつ送り出すことにより、屈曲性や柔軟性を損なうことなく、この回転ケーブル70を移動路に沿って容易にかつ確実に案内することができる。また、ガイドローラ75を、可動端70aの経路Pの両側に配置しているので、回転テーブル21の正方向の回転に伴うフレキシブルチューブ回転ケーブル70の変位、および逆方向の回転に伴う変位のいずれにも対応して、ガイドローラ75が回転ケーブル70を確実に案内する。さらに、ガイドローラ75を、前記経路Pの両側に複数ずつ配置しているので、一つのガイドローラ75では回転ケーブル70を点接触または線接触で支持しているため不安定であるものの、複数で支持しているため回転ケーブル70を安定して支持し、案内することができる。したがって、例えば回転テーブル21が鉛直方向に立てて配置されている場合であっても、回転テーブル21に連動する変位を円滑になさせることができる。よって、予め移動路を設定してこの移動路に沿って回転ケーブル70を正確に案内できるので、回転テーブル21を備えた装置の小型化を図ることができる。また、ガイドローラ7575a、75bを、固定軸74と該固定軸74に回転可能に外挿された円筒状の回転筒77とを有した構造に形成しているので、回転筒77が固定軸74上を回転することにより、これらガイドローラ7575a、75bで支持する回転ケーブル70を移動路に沿って円滑に案内し、送り出すことができる。また、ガイドローラ75の回転筒77を、表面が滑らかであり、滑性摺動性に優れたポリ4フッ化エチレン等のフッ素樹脂で形成しているので、回転筒77の上を回転ケーブル70が通過摺動した際、回転筒77が固定軸76上を円滑に回転し、したがって回転ケーブル70を円滑に送り出すことができる。なお、本発明は前記実施形態に限定されることなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。例えば、前記実施形態では、本発明の回転ケーブルガイド機構を、管の開先加工部の検査を行う管端検査装置に用いた場合について説明したが、本発明はこれに限定されることなく、有線装置を搭載する回転テーブルを備え、この回転テーブルを正逆方向に回転させる装置であれば、いずれの装置にも適用可能である。また、前記実施形態では回転テーブル21を鉛直方向に立てて用いたが、水平方向に寝かして用いてもよい。その場合にガイド基板71も水平方向に寝かして配置し、したがって回転ケーブル70も水平方向に変位させるように構成するが、そのように構成しても、ガイドローラ75によって回転ケーブル70を安定して支持し、案内することができる。また、前記実施形態では回転ケーブルとして、軟質塩化ビニル樹脂等からなる屈曲性可撓性や柔軟性を有するフレキシブルチューブを用いたが、屈曲性を有していれば、ステンレス等の金属やフッ素樹脂等の硬質樹脂からなるフレキシブルチューブを用いることもできる。さらに、ガイドローラ75についても、回転筒77をフッ素樹脂以外の硬質樹脂や金属で形成することもできる。また、ガイドローラ75の配置については、図9a、bに示した配置に限定されることなく、回転ケーブル70の材質や外径、長さ等に応じて種々の形態に変更可能である。