"断面視で一対の主フランジと、それに交差接合するウェブを備えた所定長さの山留め芯材であって、前記一対の主フランジの間に介在するとともに、前記ウェブに接合する補強フランジが設けられ、前記補強フランジまでの前記一方の主フランジと前記ウェブの一部とが切り欠き形成可能に構成されていることを特徴とする山留め芯材。近接する地下躯体を構築するための2つの掘削領域において、それぞれ掘削時期または掘削深さが異なることで前記地下躯体同士の間で山留め機能が必要となる場合に適用される山留め構造であって、前記地下躯体同士の間に、断面視で一対の主フランジと、それに交差接合するウェブおよび前記一対の主フランジの間に介在し前記ウェブに接合する補強フランジと、からなる所定長さの山留め芯材が、前記主フランジ面を前記地下躯体に対向させた形態で地中に打設され、前記一方の地下躯体構築時に干渉することとなる前記山留め芯材部分において、前記補強フランジまでの前記一方の主フランジと前記ウェブの一部とが切り欠き形成され、前記他方の地下躯体構築時に干渉することとなる前記山留め芯材部分において、前記補強フランジまでの前記他方の主フランジと前記ウェブの一部とが切り欠き形成されていることを特徴とする山留め構造。しかしながら、従来の山留め壁では、以下のような問題があった。すなわち、特許文献1では、削孔部の孔径に対して偏心可能な断面寸法のH形鋼材を用いるため、本来必要な断面の鋼材ではなく、構造上の耐力が確保されないおそれがある。つまり、削孔部を掘削する箇所が地中の深い位置にある場合、その掘削位置から上方の全領域が削孔部に対して偏心した位置に設けられるH鋼材のみとなることから、山留め壁として十分な強度が得られない場合があり、その点で改良の余地があった。本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、構造上の耐力を確保して近接する地下躯体同士の施工を効率よく施工することができる山留め芯材および山留め構造を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明に係る山留め芯材では、断面視で一対の主フランジと、それに交差接合するウェブを備えた所定長さの山留め芯材であって、一対の主フランジの間に介在するとともに、ウェブに接合する補強フランジが設けられ、補強フランジまでの一方の主フランジとウェブの一部とが切り欠き形成可能に構成されていることを特徴としている。また、本発明に係る山留め構造では、近接する地下躯体を構築するための2つの掘削領域において、それぞれ掘削時期または掘削深さが異なることで地下躯体同士の間で山留め機能が必要となる場合に適用される山留め構造であって、地下躯体同士の間に、断面視で一対の主フランジと、それに交差接合するウェブおよび一対の主フランジの間に介在しウェブに接合する補強フランジと、からなる所定長さの山留め芯材が、主フランジ面を地下躯体に対向させた形態で地中に打設され、一方の地下躯体構築時に干渉することとなる山留め芯材部分において、補強フランジまでの一方の主フランジとウェブの一部とが切り欠き形成され、他方の地下躯体構築時に干渉することとなる山留め芯材部分において、補強フランジまでの他方の主フランジとウェブの一部とが切り欠き形成されていることを特徴としている。本発明では、山留め芯材において、補強フランジを残した状態で縦断面方向にウェブの一部を切断して切り欠き部を形成しても、芯材自体は切断されずに残った補強フランジによって補強されているので、高い剛性を保つことができる。そのため、山留め壁としての構造上の耐力が維持された状態で、切り欠き部によって形成された領域の地山を掘削することができる。したがって、近接する地下躯体同士を施工する場合において、それらの間に山留め芯材を打設した山留め構造を設け、一方の地下躯体構築時に干渉することとなる山留め芯材部分に補強フランジまでの一方の主フランジとウェブの一部とを切り欠き形成させた切り欠き部を形成し、他方の地下躯体構築時に干渉することとなる山留め芯材部分に補強フランジまでの他方の主フランジとウェブの一部とを切り欠き形成させた切り欠き部を形成することで、地下躯体同士の間隔が狭く近接する掘削領域を同時期に施工することができる。つまり、従来のように、一方の地下躯体を構築してから、双方の間の山留め壁を撤去しつつ他方の地下躯体を構築するといった長期化する工程ではなくなるので、工期の短縮化を図ることができる。また、近接する地下躯体の施工時期が異なる場合、すなわち山留め芯材の一方の地下躯体側に切り欠き部を形成する場合であっても、切り欠き部が形成された芯材自体が構造上の耐力を有しているので、その切り欠き部を有する山留め芯材が他方の地下躯体側の掘削領域に対しても山留め壁として機能するため、その山留め芯材を近接する地下躯体同士で共通に用いることができる。また、山留め芯材の切り欠き部は、打設後に現場で形成することが可能なため、掘削工程、躯体の構築工程に応じて、適宜必要な箇所を切り欠き形成して設けることができる。つまり、現場で切断位置を合わせることが可能となるので、不要な箇所に切り欠き部を設けずに済むという利点がある。一方で、打設前に予め山留め芯材の必要な箇所に切り欠き部を形成させておくことも可能である。この場合、現場での切断作業をなくすことができるので、作業効率の向上を図ることができる。本発明の山留め芯材および山留め構造によれば、縦断面方向にウェブを切断しても、その切断された芯材自体が補強フランジによって補強されて構造上の耐力を確保することができるので、適宜な位置に切り欠き部を設けた施工が可能となり、近接する地下躯体同士の施工を効率よく施工することができる。以下、本発明の実施の形態による山留め芯材および山留め構造について、図面に基づいて説明する。図1に示すように、本実施の形態による山留め芯材1は、近接する地下躯体を構築するための2つの掘削領域において、それぞれ掘削時期または掘削深さが異なることで地下躯体同士の間で山留め機能が必要となる場合に山留め壁山留め構造として適用されるものである。この山留め壁を構築するには、地盤内に所定深さでセメント等の固化材を注入しつつ攪拌混合した土と固化材との混合体を連続溝状に形成し、該混合体内に所定長さの山留め芯材1を挿入打設することで連続溝の平面視で延長方向、例えば60cm間隔で複数本配列していく。固化材が固化して固化体となると山留め芯材1と固化体による壁体が形成されることになり、壁体を挟んで一方側の地盤を掘削したときにはこの壁体は山留め壁山留め構造として機能する。図1乃至図3に示すように、山留め芯材1は、一対の主フランジ11A、11B及びこれに交差接合するウェブ12からなるH型鋼材と、一対の主フランジ11A、11Bの間に介在するとともにウェブ12に対して直交する方向にフランジ面を向けてウェブ12に溶接により接合された平板からなる一対の補強フランジ13、14と、を備え、補強フランジ13、14までの一方の主フランジ11A11Bとウェブ12の一部とが切り欠き形成可能に構成されている。ここで、図2の符号Wは、補強フランジ13、14の溶接部を示している。ここで、図2において、紙面右側に位置するものを第1補強フランジ13とし、左側に位置するものを第2補強フランジ14として以下説明する。そして、山留め芯材1において、材軸方向を長さ方向Yといい、この長さ方向Yに延びる山留め芯材1の中心軸を芯材軸Oといい、ウェブ12の主フランジ11A、11B同士の離間方向を幅方向Xという。一対の第1補強フランジ13及び第2補強フランジ14は、一定の間隔をもってウェブ12に沿って平行に延在し、幅方向Xで芯材軸O寄りの位置で、その芯材軸Oを挟んで左右対象となるように配置されている。そして、各補強フランジ13、14は、ウェブ12を挟んで両側に設けられている。このように構成される山留め芯材1は、山留め壁を設ける地中に打設されるが、打設前、或いは打設後に図4に示すように必要に応じて長さ方向Yの一部の範囲で主フランジ11A、11Bとウェブ12の一部を切断させた切り欠き部Pを形成することができる。例えば、図5に示すように、一方の第1補強フランジ13より幅方向Xの外側部分図2で右側部分に切り欠き部Pを形成したり、図6に示すように、他方の第2補強フランジ14より幅方向Xの外側部分図2で左側部分に切り欠き部Pを形成して使用することができる。なお、図4において、符号P0は、切り欠き部Pが形成されていない部分非切り欠き部を示している。なお、山留め芯材1は、長さ方向Yで部分的に一対の補強フランジ13、14のうち一方のみを設けた構成とすることも可能である。次に、上述した山留め芯材1からなる山留め壁を用いて近接する地下躯体同士を施工する施工手順について、図面に基づいて説明する。図7に示すように、近接する第1地下躯体2と第2地下躯体3との離間が山留め芯材1の幅寸法D図2参照よりも小さくなる場合には、第1地下躯体2と第2地下躯体3とのそれぞれを構築するために掘削する第1掘削領域T1と第2掘削領域T2との間に山留め壁10を設置し、適宜、山留め芯材1に切り欠き部P図4参照を形成し、切梁4、5で山留め芯材1を支持しながら第1地下躯体2と第2地下躯体3とを構築する。例えば、前記地下躯体2、3同士の離間が275mmの場合、山留め芯材1の幅寸法D図2を700mmに設定することができる。つまり、地下躯体2、3同士の間に、所定長さの山留め芯材1が、主フランジ11A,11Bの面をそれぞれ地下躯体2、3に対向させた形態で地中に打設され、一方の地下躯体2の構築時に干渉することとなる山留め芯材1部分において、第1補強フランジ13までの一方の主フランジ11Aとウェブ12の一部とを切り欠き形成し、他方の地下躯体3の構築時に干渉することとなる山留め芯材1部分において、第2補強フランジ14までの他方の主フランジ11Bとウェブ12の一部とを切り欠き形成する。第2地下躯体3の底盤3a設置盤G2は、第1地下躯体2の底盤2a設置盤G1よりも深い位置に設けられている。第1地下躯体2は、底盤2aから所定の高さまでの一部が山留め芯材1と干渉している。第2地下躯体3は、底盤3aから地上付近までの一部にわたって山留め芯材1と干渉している。第1掘削領域T1と第2掘削領域T2との間に複数の山留め芯材1、1、...を配列させて打設する。ここでは、紙面に直交する方向に配列する。そして、山留め芯材1は、打設する時点において、一対の補強フランジ13、14を設ける部分と一方の第1補強フランジ13のみを設ける部分とが混在したものを使用している。つまり、山留め芯材1は、上部に第2掘削領域T2側の第2補強フランジ14のみが設けられる部分があり、その下の中央部に一対の補強フランジ13、14が設けられ、さらに下半分の部分に第1掘削領域T1側の第1補強フランジ13のみが設けられた構成となっている。図1及び図8aに示すように、先ず、山留め芯材1を第2掘削領域T2よりも深く打設する。そして、第1掘削領域T1では、予定の掘削深さの半分程度のまで掘削し、1段目の切梁4Aを山留め芯材1の主フランジ11Aに支持させて架設する。第2掘削領域T2では、第1掘削領域T1で掘削した深さのさらに半分程度の深さまで掘削し、1段目の切梁5A図8bを山留め芯材1の主フランジ11Bに支持させて架設する。次に、図8bに示すように、第1掘削領域T1において、1段目の切梁4Aの下方から第1地下躯体2の底盤2aの設置盤G1までを掘削するとともに、その範囲の山留め芯材1に対して第1切り欠き部P1を形成し、2段目の切梁4Bを山留め芯材1の第1補強フランジ13に支持させて架設する。これと同時に、第2掘削領域T2において、さらに第1掘削領域T1の1段目の切梁4Aの高さより深い位置まで掘削し、その切梁4Aと同レベルに2段目の切梁5Bを山留め芯材1の主フランジ11Bに支持させて架設する。続いて、第2掘削領域T2において、第1掘削領域T1の2段目の切梁4Bのやや下方のレベルまで掘削し、図9aに示すように、3段目の切梁5Cを設けた後、第1掘削領域T1の設置盤G1よりも下方まで掘削する。このとき、第1切り欠き部P1の下方に非切り欠き部P0を部分的に残した状態で山留め芯材1の第2掘削領域T2側に第2切り欠き部P2を形成し、第2切り欠き部P2で露出する第2補強フランジ14に支持させて4段目の切梁5Dを架設する。さらに、これらの工程と同時に、第1掘削領域T1において、第1地下躯体2のベース盤21を構築し、その後、2段目の切梁4Bを撤去する。次いで、図9bに示すように、第1掘削領域T1において、2段目の切梁4Bを撤去した位置で、第1切り欠き部P1に張り出すようにして第1地下躯体2を打設し、その躯体2に対して山留め芯材1の第1切り欠き部P1を支持させる。同時に、第2掘削領域T2において、第2地下躯体3の底盤3a図7の設置盤G2まで掘削しつつ、山留め芯材1の第2掘削領域T2側に第3切り欠き部P3を形成し、5段目の切梁5Eを第3切り欠き部P3で露出する第2補強フランジ14に支持させて架設する。次に、図10aに示すように、第2掘削領域T2において、設置盤G2と山留め芯材1との交差部に第2地下躯体3のベース部31を構築し、そのベース部31に対して山留め芯材1の第3切り欠き部P3を支持させ、その後、5段目の切梁5Eを撤去する。続いて、図10bに示すように、第2掘削領域T2において、2段目と3段目の切梁5B、5Cの間で、山留め芯材1の第2掘削領域T2側に第4切り欠き部P4を形成し、この第4切り欠き部P4の空間に第2地下躯体3の第1躯体部32を構築し、その第1躯体部32に対して山留め芯材1の第4切り欠き部P4を支持させる。そして、第1掘削領域T1の1段目の切梁4A及び第2掘削領域T2の2段目の切梁5Bを撤去する。そして、図11aに示すように、第2掘削領域T2において、第4切り欠き部P4の上方に連続する第5切り欠き部P5を形成し、さらに前記第1躯体部32の上にさらに第2躯体部33を構築し、その第2躯体部33に対して山留め芯材1の第5切り欠き部P5を支持させ、その後、1段目の切梁5Aを撤去する。また、第1掘削領域T1においてもさらに第1地下躯体2を立ち上げる。次に、図11bに示すように、第1地下躯体2より上方の山留め芯材1を全て撤去し、さらに第2掘削領域T2において3段目、4段目の切梁5C、5Dを撤去するとともに、第2掘削領域T2側の残りの非切り欠き部P0を全て撤去する。これにより、打設した山留め芯材1は、第1地下躯体2の下方のみに一部が残る状態となる。このように、山留め芯材1において、補強フランジ13、14を残した状態で縦断面方向にウェブ12の一部を切断して切り欠き部Pを形成しても、芯材自体は切断されずに残った補強フランジ13、14によって補強されているので、高い剛性を保つことができる。そのため、山留め壁10としての構造上の耐力が維持された状態で、切り欠き部Pによって形成された領域の地山を掘削することができる。したがって、近接する地下躯体2、3同士を施工する場合において、それらの間に山留め芯材1を打設した山留め壁10を設け、一方の地下躯体2の構築時に干渉することとなる山留め芯材1部分に第1補強フランジ13までの一方の主フランジ11Aとウェブ12の一部とを切り欠き形成させた切り欠き部Pを形成し、他方の地下躯体3の構築時に干渉することとなる山留め芯材1部分に第2補強フランジ14までの他方の主フランジ11Bとウェブ12の一部とを切り欠き形成させた切り欠き部Pを形成することで、地下躯体2、3同士の間隔が狭く近接する第1掘削領域T1及び第2掘削領域T2を同時期に施工することができる。つまり、従来のように、一方の地下躯体2を構築してから、双方の間の山留め壁10を撤去しつつ他方の地下躯体3を構築するといった長期化する工程ではなくなるので、工期の短縮化を図ることができる。また、近接する地下躯体2、3の施工時期が異なる場合、すなわち山留め芯材1の一方の地下躯体23側に切り欠き部Pを形成する場合であっても、切り欠き部Pが形成された芯材自体が構造上の耐力を有しているので、その切り欠き部Pを有する山留め芯材が他方の地下躯体32側の掘削領域に対しても山留め壁10として機能するため、その山留め芯材1を近接する地下躯体2、3同士で共通に用いることができる。また、山留め芯材1の切り欠き部Pは、打設後に現場で形成することが可能なため、掘削工程、躯体2、3の構築工程に応じて、適宜必要な箇所を切り欠き形成して設けることができる。つまり、現場で切断位置を合わせることが可能となるので、不要な箇所に切り欠き部Pを設けずに済むという利点がある。なお、この切り欠き部Pの形成にあたっては、山留め壁10の固化材を削って補強フランジ13、14まで露出させてからカッタにて主フランジ部分とウェブ部分を切断する。一方で、打設前に予め山留め芯材1の必要な箇所に切り欠き部Pを形成させておくことも可能である。この場合、固化材を削るのみで現場での切断作業をなくすことができるので、作業効率の向上を図ることができる。また、補強フランジ13、14がウェブ12の主フランジ11A、11B同士の離間方向で芯材軸O側に寄った位置に設けられており、一対の主フランジ11A、11Bのそれぞれから補強フランジ13、14までの距離が長くなるので、大きな切り欠き部Pを形成することができる。そのため、近接する地下躯体2、3同士の間隔がより小さい場合であっても施工が可能となる。上述のように本実施の形態による山留め芯材および山留め構造では、縦断面方向に芯材本体のウェブ12を切断しても、切断された芯材自体が補強フランジ13、14によって補強されて構造上の耐力を確保することができるので、適宜な位置に切り欠き部Pを設けた施工が可能となり、近接する地下躯体2、3同士の施工を効率よく施工することができる。以上、本発明による山留め芯材および山留め構造の実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、本実施の形態では山留め芯材1のH型鋼のウェブ12に一対の補強フランジ13,14を設けた構成としているが、補強フランジの数量は1つ、或いは3つ以上設ける構成であっても構わない。例えば、図12に示すように、ウェブ12の芯材軸O上に1つの補強フランジ15を設けた山留め芯材1Aであってもかまわない。そして、本実施の形態の施工手順での説明のように、1本の連続する山留め芯材1において、補強フランジの数量を変える構成とするようにしても良い。また、本実施の形態では山留め芯材1の芯材本体としてH型鋼を採用しているが、これに限定されることはなく、I型鋼等であってもかまわない。その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。"