監視対象の機器の消費電力量計測値を記憶する計測値記憶装置に接続された消費電力量表示装置であって、前記消費電力量計測値の監視対象月間と比較対象月間とがユーザにより選択される監視情報選択部と、前記監視情報選択部で選択された前記監視対象月間と前記比較対象月間とに対応する前記消費電力量計測値を、前記計測値記憶装置から取得する計測値取得部と、前記計測値取得部で取得された前記監視対象月間の日付の曜日と一致するように前記比較対象月間の日付をシフトさせて対応させ、対応する日付同士の前記消費電力量計測値を日毎に並べて表示させる表示情報を生成することが可能な表示情報生成部と、前記表示情報生成部で生成された表示情報を表示する表示部とを備える消費電力量表示装置。請求項1に記載の消費電力量表示装置であって、前記監視情報選択部は、前記監視対象月間の前記消費電力量計測値と前記比較対象月間の前記消費電力量計測とを、同じ日付同士で日毎に並べて表示させるか、曜日を合わせて日毎に並べて表示させるかが前記ユーザにより更に選択され、前記表示情報生成部は、前記監視情報選択部において同じ日付同士で日毎に並べて表示させることが選択されたときには、前記監視対象月間の前記消費電力量計測値と前記比較対象月間の前記消費電力量計測値とを、同じ日付同士で日毎に並べて表示させるように前記表示情報を生成し、前記監視情報選択部において曜日を合わせて日毎に並べて表示させることが選択されたときには、前記監視対象月間の前記消費電力量計測値の日付の曜日に合うように前記比較対象月間の前記消費電力量計測値の日付をシフトさせて対応させ、対応する日付同士の前記消費電力量計測値を日毎に並べて表示させるように前記表示情報を生成することを特徴とする消費電力量表示装置。請求項1または2に記載の消費電力量表示装置であって、前記表示情報生成部は、前記比較対象月間の前記消費電力量計測値の日付をシフトさせる際に、前記監視対象月間の日付に対して前後3日の範囲でシフトさせることを特徴とする消費電力量表示装置。請求項1または2に記載の消費電力量表示装置であって、前記表示情報生成部は、前記比較対象月間の前記消費電力量計測値の日付をシフトさせる際に、前記監視対象月間の日付に対して後6日の範囲でシフトさせることを特徴とする消費電力量表示装置。請求項1または2に記載の消費電力量表示装置であって、前記表示情報生成部は、前記対応する日付同士の前記消費電力量計測値を日毎に並べたグラフを表示させるように前記表示情報を生成することを特徴とする消費電力量表示装置。請求項1または2に記載の消費電力量表示装置であって、前記表示情報生成部は、前記対応する日付同士の前記消費電力量計測値を日毎に並べた表を表示させるように前記表示情報を生成することを特徴とする消費電力量表示装置。以下、実施形態について図面を参照して詳細に説明する。一実施形態に係る消費電力量表示システムの構成一実施形態に係る消費電力量表示装置を利用した消費電力量表示システム1の構成について、図2を参照して説明する。本実施形態においては、監視対象の建物内のテナント店舗Aのために設置された空調機器の室外機10-1と室外機10-1に接続された複数の室内機10-2~10-4との消費電力量を計測し、監視情報を表示する場合について説明する。すなわち、本実施形態においては、監視対象の機器が空調機器である場合について説明する。本実施形態に係る消費電力量表示システム1は、監視対象の建物に設置された室外機10-1および室内機10-2~10-4に接続された計測値記憶装置としての計測値管理サーバ20と、計測値管理サーバ20に接続された複数の消費電力量表示装置30-1、30-2とを有する。室外機10-1および各室内機10-2~10-4は、それぞれ自装置の消費電力量の計測値を積算して保持し、所定時間間隔例えば15分間隔または30分間隔で計測値管理サーバ20に送信する。計測値管理サーバ20は、年月日と曜日を特定するカレンダー機能を有する時計機能を備え、接続された室外機10-1および各室内機10-2~10-4から送信された消費電力量の計測値を取得して、時計機能の年月日及び時間を基準に機器毎の消費電力量を蓄積する。消費電力量表示装置30-1、30-2は、汎用のパーソナルコンピュータまたは専用のコントローラなどで構成され、入力部31と監視情報選択部32と計測値取得部33と表示情報生成部34と表示部35とを備える。入力部31は、例えばマウスやキーボードなどで構成され、監視員ユーザの操作により各種情報を入力する。監視情報選択部32は、入力部31から入力された情報により、基本情報を設定する処理と、監視対象機器、消費電力量の監視対象期間、および監視対象期間よりも過去の比較対象期間を選択する処理とを行う。計測値取得部33は、監視情報選択部32で選択された監視対象月間と比較対象月間とに対応する、選択された監視対象機器に関する消費電力量計測値を、計測値管理サーバ20へと要求し、データを取得する。表示情報生成部34は、計測値取得部33で取得された消費電力量の計測値と、監視情報選択部32で設定された基本情報とに基づいて、監視情報として表示させるための表示情報を生成する。表示部35は、表示情報生成部34で生成された表示情報を表示する。一実施形態に係る消費電力量表示システムの動作次に、本実施形態に係る消費電力量表示システム1の動作について説明する。本実施形態では、消費電力量表示装置30-1において監視情報を表示させる場合について説明する。本実施形態において、計測値管理サーバ20では、室外機10-1および室内機10-2~10-4から所定時間間隔で計測値が取得され、取得した年月日曜日時刻のデータとともに蓄積されているものとする。まず、監視員により消費電力量表示装置30-1の入力部31が操作されて監視情報を表示するための処理が開始されると、図3に示すような省エネルギーモニタ画面100が表示部35に表示される。省エネルギーモニタ画面100は、監視情報の表示に関する基本情報の設定を行う基本設定画面を表示させるための基本設定ボタン110と、監視対象とする機器を個別に選択したりエリアごとやテナントごとに選択したりするための監視対象機器選択エリア120と、監視対象とする期間および比較対象とする期間を選択するための監視対象期間選択エリア130と、選択された監視対象機器および監視対象期間に該当する消費電力量の計測値や削減率を棒グラフで表示するグラフ表示エリア140とを備える。次に、監視員により入力部31から省エネルギーモニタ画面100が操作されることにより、監視情報選択部32において、基本情報を設定する処理と、監視対象機器、消費電力量の監視対象期間、および比較対象期間を選択する処理とが行われる。基本情報を設定する処理が実行される際は、まず省エネルギーモニタ画面100の基本設定ボタン110が選択されることにより、図4に示すような基本設定画面111が別ウィンドウで表示される。そして、表示された基本設定画面111上で、監視員の操作により監視情報の表示に関する基本情報が設定される。基本設定画面111は、カレンダ設定エリア111aと月比較設定エリア111bとを備える。カレンダ設定エリア111aは、グラフ表示エリア140に表示させるグラフの表示期間のカレンダ情報を設定することができる。月比較設定エリア111bは、グラフ表示エリア140に表示させるグラフの表示期間の時間単位が月単位として選択された場合に、監視対象月間の消費電力量計測値と比較対象月間の消費電力量計測とを同じ日付同士で日毎に並べて表示させるか、あるいは日付をシフトし曜日を合わせて日毎に並べて表示させるかを選択することができる。本実施形態においては、基本情報として、基本設定画面111内のカレンダ設定エリア111aにおいて、グラフの表示期間の時間単位が年単位として選択されたときには表示期間の開始月が4月として設定され、またグラフの表示期間の時間単位が月単位として選択されたときには表示期間の開始日が1日として設定され、グラフの表示期間の時間単位が週単位として選択されたときには表示期間の開始曜日が月曜として設定されたものとするようデフォルト設定されている。また、基本設定画面111内の月比較設定エリア111bにおいて、グラフ表示エリア140に表示させるグラフの表示期間の時間単位が月単位として選択された場合に、比較対象月間の日付をシフトし監視対象月間の日付の曜日に合わせて消費電力量の計測データを日毎に並べて表示させることが選択されたものとするようデフォルト設定されている。基本設定画面111において、監視員が最下欄のOKボタンを選択することで表示の設定がなされ、表示画面は図3の省エネルギーモニタ画面100に戻る。ここでは、基本設定画面111においてグラフの表示期間の時間単位が月単位として選択されたものとして、説明する。次に、監視員により入力部31が操作されることにより、省エネルギーモニタ画面100の監視対象機器選択エリア120内において監視対象とするエリアまたは機器のチェックボックスをマークすることで、個別またはエリアやテナントごとに選択される。本実施形態においては、監視対象として、図3に示すように、監視対象機器選択エリア120内において、当該建物2階のテナントA内のすべての機器が選択されたものとする。次に、監視員により入力部31が操作されることにより、省エネルギーモニタ画面100の監視対象期間選択エリア130内において監視対象とする期間および比較対象とする期間が設定される。本実施形態においては、図3に示すように、監視対象期間選択エリア130内において監視対象とする期間および比較対象とする期間の時間単位を月単位とすることが選択され、さらに監視対象月間が2010年8月として設定され、比較対象月間が2009年8月として設定されたものとする。比較対象月間は、監視対象期間選択エリア130内の戻りボタン131、133、または送りボタン132、134が操作されることにより選択されてもよいし、監視対象期間選択エリア130内が選択操作されることにより表示される図5に示すような期間選択画面135内が操作されることにより選択されてもよい。期間選択画面135では、監視対象期間および比較対象期間の年、月、週、日が、それぞれ入力ボックスに表示された上下三角印が操作されることにより選択される。図5においては、監視対象とする期間および比較対象とする期間の時間単位を月単位とすることがすでに上述の基本設定画面111において選択されているため、月単位よりも小さい時間単位である週、日については設定する必要がなく、入力不可能な状態となっていることが示されている。このようにして、監視情報選択部32において、基本情報を設定する処理と監視対象機器、消費電力量の監視対象期間、および比較対象期間を選択する処理とが行われると、計測値取得部33において、選択された監視対象月間および比較対象月間における、選択された監視対象機器に関する消費電力量計測値が、計測値管理サーバ20から取得される。次に、表示情報生成部34において、計測値取得部33で取得された消費電力量の計測値と、監視情報選択部32で設定された基本情報とに基づいて、監視情報として表示させるための表示情報が生成される。表示情報生成部34における表示情報の生成処理の一例について、図6のフローチャートを参照して説明する。まず、監視情報選択部32で選択された情報に基づいて、表示させるグラフの表示期間の時間単位が月単位として選択されているか否かが判定されるS1。ここでは、表示期間の時間単位が月単位として設定されているS1のYESため、ステップS2に移り、設定された基本情報において曜日を合わせて日毎に並べて表示させることが選択されているか否かが判定されるS2。ここで、曜日を合わせて日毎に並べて表示させることが選択されていない場合S2のNOには、比較対象月間の開始日はシフトされず1日に設定され、監視対象月間の表示期間の開始日として設定されている1日に対応するように設定されるS3基本情報において曜日を合わせて日毎に並べて表示させることが選択されているS2のYESため、ステップS3に移り、監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が一致しているか否かが判定されるS4。ここで、監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が一致しているときにはS4のYES、比較対象月間の開始日が1日に設定され、監視対象月間の表示期間の開始日として設定されている1日に対応するように設定されるS3。ステップS4において監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が一致していないと判定されたときにはS4のNO、比較対象月間の曜日が監視対象月間の開始日の曜日と一致するまで日付を加算した場合と減算した場合とのそれぞれのシフト量が算出されるS5。そして、加算した場合と減算した場合とのうち、算出されたシフト量の少ない方が選択され、比較対象月間の日付をシフトする処理に用いられる。ここで、加算した場合の方がシフト量が少ない場合には、比較対象月間の日付を加算してシフトすることが決定されるS6のYES。そして、日付を加算してシフトすることにより、監視対象月間の開始日の曜日と一致する曜日の日付が、比較対象月間の開始日として設定されるS7。また、減算した場合の方がシフト量が少ない場合には、比較対象月間の日付を減算してシフトすることが決定されるS6のNO。そして、日付を減算してシフトすることにより、監視対象月間の開始日の曜日と一致する曜日の日付が、比較対象月間の開始日として設定されるS8。例えば、図7に示す比較対象月間のカレンダ情報のように、監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が月曜日で一致しているときには、比較対象月間の開始日は日付が加算されずにそのまま1日に設定される。また、比較対象月間のカレンダ情報のように、監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が一致していないときには、まず、比較対象月間の曜日が監視対象月間の開始日の曜日と一致するようにシフトするには、減算する場合-6日よりも加算する場合1日のほうがシフト量が少ないため、加算してシフトすることが決定される。そして、加算されて曜日が一致した日付2日が、比較対象月間の開始日として設定される。同様にして、比較対象月間のカレンダ情報のように、監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が一致していないときには、まず、比較対象月間の曜日が監視対象月間の開始日の曜日と一致するようにシフトするには、減算する場合-5日よりも加算する場合2日のほうがシフト量が少ないため、加算してシフトすることが決定される。そして、加算されて曜日の一致した日付3日が、比較対象月間の開始日として設定される。また、比較対象月間のカレンダ情報のように、監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が一致していないときには、まず、比較対象月間の曜日が監視対象月間の開始日の曜日と一致するようにシフトするには、加算する場合6日よりも減算する場合-1日のほうがシフト量が少ないため、減算してシフトすることが決定される。そして、減算されて曜日の一致した比較対象月間の前月最終の日付31日が、比較対象月間の開始日として設定される。同様にして、比較対象月間のカレンダ情報のように、監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が一致していないときには、まず、比較対象月間の曜日が監視対象月間の開始日の曜日と一致するようにシフトするには、加算する場合5日よりも減算する場合-2日のほうがシフト量が少ないため、減算してシフトすることが決定される。そして、減算されて曜日の一致した比較対象月間の前月最終から2日目の日付30日が、比較対象月間の開始日として設定される。このようにして、曜日の一致した日付が比較対象月間の開始日として設定され、監視対象月間の表示期間の開始日として設定されている1日に対応するように設定される。以上のように処理が行われることにより、監視対象月間の日付の前後3日の範囲で比較対象月間の日付がシフトされる。そして、ステップS3、ステップS7、またはステップS8において監視対象月間の表示期間の開始日に対応するように設定された比較対象月間の開始日の情報と、計測値取得部33で取得された消費電力量の計測値とに基づいて、監視対象月間と比較対象月間の対応する日付同士の消費電力量計測値を日毎に並べて表示させる表示情報が、表示情報生成部34において生成される。また、ステップS1において表示させるグラフの表示期間の時間単位が月単位として選択されていない場合S1のNOも、選択されている時間単位での表示情報が表示情報生成部34において生成されるS9。このように、比較対象月間の開始日の曜日が監視対象月間の開始日の曜日と一致するように前後3日の範囲で日付を加算または減算することにより、最も少ないシフト量で曜日を合わせることができ、日付のずれを最小限に抑えた状態で表示情報を生成することができる。すなわち、本実施形態では、監視対象月間と比較対象月間との間で曜日を一致させる際、最も近い日付の日が選択されるようになっている。このため、最大で3日のシフト量で済む。この結果、空調機器のように電力消費量が季節変化によって変動するものに対しては、季節変化の影響を少なくして最適な比較が可能となる。また、表示情報の生成処理の他の例について、図8のフローチャートを参照して説明する。この例においては、監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が一致していない場合には、比較対象月間の日付けを加算側にのみシフトする方式を採用している。図8において、ステップS11~S14の処理は、図6におけるステップS1~S4の処理と同様であるため、詳細な説明は省略する。ステップS14において監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が一致していないと判定されたときにはS14のNO、比較対象月間の開始日の曜日が監視対象月間の開始日の曜日と一致するまで順次日付が加算され、曜日の一致した日付が比較対象月間の開始日として設定されるS15。例えば、図9に示す比較対象月間のカレンダ情報のように、監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が月曜日で一致しているときには、比較対象月間の開始日は日付が加算されずにそのまま1日に設定される。また、比較対象月間のカレンダ情報のように、監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が一致していないときには、まず、比較対象月間の開始日の曜日が監視対象月間の開始日の曜日月曜日と一致するように日付が1日加算されてシフトされる加算日数1。そして、曜日の一致した日付2日が比較対象月間の開始日として設定される。また、比較対象月間のカレンダ情報のように、監視対象月間の開始日の曜日と比較対象月間の開始日の曜日が一致していないときには、まず、比較対象月間の開始日の曜日が監視対象月間の開始日の曜日月曜日と一致するように日付が2日加算されてシフトされる加算日数2。そして、曜日の一致した日付3日が比較対象月間の開始日として設定される。同様にして、比較対象月間のカレンダ情報~比較対象月間のカレンダ情報の場合にも加算処理が行われて、曜日の一致した日付が比較対象月間の開始日として設定される。そして、曜日の一致した日付が監視対象月間の表示期間の開始日として設定されている1日に対応するように設定される。以上のように処理が行われることにより、監視対象月間の日付の後6日の範囲で比較対象月間の日付がシフトされる。そして、ステップS13またはステップS15において監視対象月間の表示期間の開始日に対応するように設定された比較対象月間の開始日の情報と、計測値取得部33で取得された消費電力量の計測値とに基づいて、監視対象月間と比較対象月間の対応する日付同士の消費電力量計測値を日毎に並べて表示させる表示情報が表示情報生成部34において生成される。また、ステップS11において表示させるグラフの表示期間の時間単位が月単位として選択されていない場合S11のNOも、選択されている時間単位での表示情報が表示情報生成部34において生成されるS6。このように、比較対象月間の開始日の曜日が監視対象月間の開始日の曜日と一致するように日付を順次加算することにより、比較対象のデータが前月に跨いで表示されることがなく、比較対象月として選択された月のデータのみで表示情報を生成することができる。更に、計測値管理サーバ20において消費電力量計測値が月毎に分類されて蓄積されている場合には、計測値の取得処理を簡略化することができる。この方式によれば、監視対象月間の開始日が前月に遡らないため、月間比較する場合に違和感が少なくなる。また、この方式においてもシフトする日数は、最大で6日のため、図6に示す実施形態よりも若干劣るが、電力消費量が季節変化によって変動する場合でも、季節変化の影響を少なくして比較ができる。生成された表示情報は、表示部35に表示された省エネルギーモニタ画面100のグラフ表示エリア140に表示される。グラフ表示エリア140に表示される表示情報の一例を、図10に示す。図10のグラフでは、監視対象月の消費電力量計測値の日毎のデータに対応するように設定された、比較対象月の消費電力量計測値の同じ曜日の日毎のデータが並べて表示されている。このように表示されることにより、週末が非稼働日であり消費電力量が平日と大きく異なる建物の消費電力量を監視する場合にも、曜日による影響を考慮して、異なる月間のデータ同士で適切な比較を行うことができる。このため、監視員の監視作業を支援することができる。また、基本情報の設定において監視対象月間の消費電力量計測値と比較対象月間の消費電力量計測値とを同じ日付同士で日毎に並べて表示させるか、あるいは曜日を合わせて日毎に並べて表示させるかを選択可能としたことにより、曜日による影響がない機器に関する消費電力量を異なる月間のデータ同士で比較するときには日付をシフトさせる処理を行わないようにすることができ、表示情報の生成処理をより簡易に実行することができる。また、図3のグラフ表示エリア140の各日にちの消費電力量の比較棒グラフの下方に示したように、比較対象月間と比較した監視対象月間の日ごとの消費電力量の削減率を示すグラフを表示させることで、監視員の監視作業をさらに支援できるようにしてもよい。また本実施形態においては、室外機10-1および室内機10-2~10-4から送信された消費電力量の計測値を計測値管理サーバ20で受信して蓄積する場合について説明したが、これには限定されず、複数の室外機および室内機の消費電力を計測する電力計を設置し、電力計で計測された消費電力の計測値を計測値管理サーバ20で取得して蓄積するようにしてもよい。この場合、電力計で計測された計測値を、電力計に接続された室外機、室内機の稼働比率や能力比率で分配することにより、各室外機、室内機による消費電力量を算出して蓄積するようにしてもよい。なお、本実施形態においては、監視対象月間の消費電力量計測値と比較対象月間の消費電力量計測値を比較しやすいように日毎に並べて棒グラフ表示させたが、監視対象月間の消費電力量計測値と比較対象月間の消費電力量計測値の数値を日毎に表形式にして並べて表示しても良い。以上、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。