誘電体基板と、前記誘電体基板の一方の面上に設けられた導体面と、前記導体面に切れ込みを入れて形成され、前記切れ込みの一端が前記導体面の端辺で開放端を成すスロットと、前記スロットの内部に形成され、前記スロットの対向する辺の一方の辺と接続部を用いて接続されたスタブと、を備え、前記スタブは、前記接続部の長さが、前記接続部が接続された辺と対向する辺から前記スタブまでの距離よりも長くなるように形成される、スロットアンテナ。前記スタブは、一方の端部が前記スロットの対向する辺の一方の辺と前記接続部を用いて接続され、もう一方の端部は開放された先端開放型であり、前記スタブの長さは、使用周波数に対応する波長の1/4より短い、請求項1記載のスロットアンテナ。前記スタブは、一方の端部が前記スロットの開放端と前記接続部を用いて接続される請求項2記載のスロットアンテナ。前記スタブは、一方の端部が前記スロットの対向する辺の一方の辺と第1の接続部を用いて接続され、もう一方の端部が前記スロットの対向する辺の他方の辺と第2の接続部を用いて接続され、前記第1の接続部が、前記第2の接続部よりも開放端側に接続されている場合、前記第1の接続部の長さが、前記第2の接続部が接続された辺から前記スタブまでの距離よりも長くなるように形成される、請求項1記載のスロットアンテナ。前記スタブの長さは、使用周波数に対応する波長の1/4より長く、かつ1/2より短い、請求項4記載のスロットアンテナ。前記スタブは、前記スロットの内部に複数配置される、請求項1乃至5のいずれか1項に記載のスロットアンテナ。前記スタブが配置される位置は、前記スロットの開放端から使用周波数に対応する波長のn/2nは整数倍離れた位置である、請求項6に記載のスロットアンテナ。前記スロットに給電を行う給電部をさらに備え、前記給電部は、同軸ケーブル、コプレーナ型給電線又はマイクロストリップ型給電線である、請求項1乃至7のいずれか1項に記載のスロットアンテナ。前記接続部及び前記スタブは、前記導対面上に形成されるプリント基板と一体として形成される請求項1乃至8のいずれか1項に記載のスロットアンテナ。しかし、特許文献1に開示されている、スロット端にコンデンサを形成する構造は、装荷するわずかな容量値の誤差によってアンテナの共振周波数が大きく変動してしまい、装荷する容量値を高精度に作りこむ必要がある。具体的には、導体凸部を用いてコンデンサを形成する構造では、量産時の誘電体基板の厚さ、ばらつきや、比誘電率のばらつきによりアンテナの共振周波数がずれるという問題点がある。また、チップコンデンサを用いた構造では、チップコンデンサ自身の容量値のばらつきによりアンテナの共振周波数がずれるという問題点がある。また、特許文献2に開示されているスロットアンテナにおいては、スロット内部に追加される放射導体の詳細な形状等が明確に記載されていない。そのため、スロット内部に放射導体が追加されたことにより、スロットアンテナの小型化を実現することができるか否かについては明確ではない。本発明はこのような問題を解決するために、小型化した場合に共振周波数を高精度に調整することができるスロットアンテナを提供することを目的とする。本発明の第1の態様にかかるスロットアンテナは、誘電体基板と、前記誘電体基板の一方の面上に設けられた導体面と、前記導体面に切れ込みを入れて形成され、前記切れ込みの一端が前記導体面の端辺で開放端を成すスロットと、前記スロットの内部に形成され、前記スロットの対向する辺の一方の辺と接続部を用いて接続されたスタブと、を備え、前記スタブは、前記接続部の長さが、前記接続部が接続された辺と対向する辺から前記スタブまでの距離よりも長くなるように形成されるものである。本発明により、小型化した場合に共振周波数を高精度に調整することができるスロットアンテナを提供することができる。実施の形態1以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。図1は、本発明の実施の形態1に係るスロットアンテナ装置の導体面のスロットに配置されたスタブを示す図である。図2は、本発明の実施の形態1にかかるスロットアンテナ装置の概略的な構成を示し、図1のII-II線における断面図である。スロットアンテナ装置は、誘電体からなる板状の誘電体基板1と、誘電体基板1の一方の面上例えば上面側に設けられた導体面10と、導体面10に切れ込みを入れて形成され、切れ込みの一端が導体面10の端辺で開放端を成すスロット11と、スロット11の内部に形成され、スロットの対向する辺の一方の辺と接続部13を用いて接続されたスタブ12とを備えている。給電線21の外部導体および内部導体である給電部20は、夫々、スロット11を跨ぐようにして、スロット11の両側の導体面10に接続されている。無線回路図示せずは、給電線21及び給電部20を介してスロット11に対して給電を行う。スロット11は、一方を開放端、他方を短絡端として構成され、長さをLsとする。スロット11は、使用周波数に対応する波長をλとした場合、長さLsをλ/4とする周波数において共振する。スロット11は、直線形状を有し、対向する一方の辺において接続部13を用いてスタブ12と接続されている。スタブ12は、細長い直線形状を有する板状部材である。スタブ12の長さスタブ長Lは、使用周波数に対応する波長をλとした場合、L<λ/4となるように設定されている。また、スタブ12の幅は、スタブ長Lと比較して十分小さくなっている。スタブ12の一端は、接続部13を介して直線形状を有するスロット11の対向する一方の辺と接続されている。スタブ12の他端は、開放された開放端となっており、先端開放型スタブを形成している。図1は、スタブ12が、スロット11の開放端近傍に接続される例を示している。導体面10、スタブ12及び接続部13は、全て同様の材料を用いて形成された導体でもよい。図1及び図2を用いて説明したスロットアンテナは、スロット11の開放端に配置したスタブ12のスタブ長Lが、L<λ/4になるように設定されている。この場合、スロット11の開放端にキャパシタンスを装荷したことと等価になり、スロットアンテナの共振周波数が低域側にシフトする。これにより、スロットを小型化することができる。このとき、スタブ12により生成されるキャパシタンスの値は、主として、スタブ長Lによって決定される。そのため、スタブ12により生成されるキャパシタンスの値は、誘電体基板1の厚さや、誘電体基板1を構成する誘電体の比誘電率による影響をあまり受けない。このとき、スタブ12から、接続部13が接続されていないスロット11の一辺までの距離をaとし、接続部13の長さをbとすると、スタブ12は、距離aが、長さbよりも小さくなるように配置される必要がある。スタブ12をこのような位置に配置し、且つ前述のようにスタブ長LをL<λ/4とすることにより、共振周波数を低域側へシフトするのに必要なキャパシタがスロット11に付加され、そのシフト量はスタブ長Lにより制御することが出来る。続いて、図3を用いて、本実施の形態1にかかるスロットアンテナ装置のインピーダンス特性の計算例について説明する。図1における先端開放型スタブ12のスタブ長Lを0mm~7.5mmに変化させると、図3に示すようにスロットアンテナ装置のインピーダンス特性は変化する。つまり、スタブ長Lを長くすることにより、共振周波数が低域側にシフトする。この計算例では、距離aは長さbに対して充分小さい値を有し、a=0.25mm、b=1.25mmとして計算した。このように、スタブ長Lを変化させて、スロット11の開放端に装荷するキャパシタンスを制御することにより、スロット11の寸法を変えることなくスロットアンテナ装置の共振周波数を高精度に調整することができる。即ち、より小さいスロット11の寸法を用いて所望のアンテナ共振周波数を得ることができる。以上説明したように、本発明の実施の形態1にかかるスロットアンテナ装置は、スタブ12のスタブ長Lを調整してスロットアンテナ装置に装荷するキャパシタンスを制御する構造を有している。従って、誘電体基板1の厚さや誘電体の比誘電率のばらつきによるスロットアンテナ装置の共振周波数への影響を低減でき、共振周波数を高精度に調整することができる。また、スタブ12及び接続部13の導体パターンは、通常のプリント基板製造プロセスで実現可能であるため、スタブ長Lのばらつきを非常に小さく抑えることができる。これにより、スロットアンテナ装置の共振周波数を高精度に制御できる。また、スロットアンテナ装置は、キャパシタンスを制御するために、チップコンデンサを用いる必要がない。そのため、部品レス化によるスロットアンテナ装置の低コスト化が図れる。実施の形態2図4は、本発明の実施の形態2にかかるスロットアンテナ装置の導体面のスロットに配置されたスタブを示す図である。本実施の形態2にかかるスロットアンテナ装置は、スロット11の開放端近傍に、接続部31を介してスタブ30の一端が導体面10に接続される。さらに、接続部31が接続された辺に対向する辺において、スタブ30の他端が、接続部32を介して接続される。図4におけるスタブ30は、他端が導体面10に短絡した先端短絡型となっている。さらに、図4におけるスタブ30はミアンダ形状に形成されている。ミアンダ形状に形成されているスタブ30のスタブ長Lは、λ/4<L<λ/2となるように設定する。本実施の形態2にかかるスロットアンテナ装置において、他の構成は上記実施の形態1にかかるスロットアンテナ装置と略同一であるため、同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。また、給電線及び給電部も実施の形態1と同様に接続されていることとする。上述のように構成されたスロットアンテナ装置において、スロット11の内部に配置されたスタブ30のスタブ長Lをλ/4<L<λ/2になるように設定すると、スロット11の開放端にキャパシタンスを装荷したことと等化になり、スロットアンテナ装置の共振周波数が低域側にシフトする。また、スロット11の開放端に接続された接続部31の長さをbとし、接続部31が接続された辺に対向する辺とスタブ30との最短距離をaとする。この場合、距離aが、長さbよりも小さくなるようにスタブ30を配置する。スタブ30をこのような位置に配置し、且つ前述のようにスタブ長Lをλ/4<L<λ/2とすることにより、共振周波数を低域側へシフトするのに必要なキャパシタがスロット11に付加され、そのシフト量はスタブ長Lにより制御することが出来る。従って、上記実施の形態1にかかるスロットアンテナ装置と同様に、本実施の形態2にかかるスロットアンテナ装置においても、スタブ長Lを変化させて、スロット11の開放端に装荷するキャパシタンスを制御することにより、スロット11の寸法を変えることなくスロットアンテナ装置の共振周波数を高精度に調整することができる。即ち、より小さいスロット11の寸法で所望の共振周波数を得ることができる。また、本実施の形態2にかかるスロットアンテナ装置において、上記実施の形態1にかかるスロットアンテナ装置と同様に、スタブ30で生成されるキャパシタンスの値はスタブ長Lによって決定され、誘電体基板1の厚さや、誘電体の比誘電率による影響をあまり受けない。さらに、スタブ30、接続部31及び32を形成する導体パターンは、通常のプリント基板製造プロセスで実現可能である。そのため、スタブ長Lのばらつきを非常に小さく抑えることができる。即ち、スタブ30で生成されるキャパシタンスのばらつきを抑え、共振周波数を高精度に制御することができる。ここで、スタブ30の形状はミアンダ形状に制限されず、スパイラル形状や、折り返し形状、不規則に蛇行した形状等でもよい。実施の形態3図5は、本発明の実施の形態3にかかるスロットアンテナ装置の導体面のスロットに配置されたスタブを示す図である。本実施の形態3にかかるスロットアンテナ装置は、スタブ40が、スロット開放端より内側となるように接続部41を介して誘電体基板1に接続されている。スタブ40及び接続部41以外の構成は、実施の形態1にかかるスロットアンテナと同様である。本実施の形態3にかかるスロットアンテナ装置は、スタブの配置がスロット11の開放端から離れるに伴い、アンテナの共振周波数が低域側へシフトする量が小さくなる。これにより、本実施の形態3にかかるスロットアンテナ装置は、スタブの位置を調整することにより、共振周波数の細かい調整が可能となる。また、図5におけるスタブ40と接続部41の形状は、L字型で記載されているが、この形状に限るものではない。図1におけるスタブ12と接続部13の形状も同様にL字型の形状に限るものではない。スタブ40と接続部41の形状は、スタブ40の一方が開放端であり、他方が誘電体基板1と接続部41を介して接続されている構造であればよい。例えば、図6に示すように、スタブ40と接続部41の形状は、T字型の形状であってもよい。また、図5においては、スタブ40の開放端が接続部41よりもスロット11の内部方向にあるように記載されているが、スタブ40の開放端が接続部41よりもスロット11の開放端側にあるような形状であっても良い。また、スタブ40は、ミアンダ型や、折り返し型、不規則に蛇行した形状であってもよい。実施の形態4図7は、本発明の実施の形態4にかかるスロットアンテナ装置の導体面のスロットに配置されたスタブを示す図である。本実施の形態4にかかるスロットアンテナ装置は、ミアンダ形状に形成されたスタブ50が、スロット開放端より内側となるように接続部51及び52を介して誘電体基板1に接続されている。スタブ50、接続部51及び接続部52以外の構成は、実施の形態2にかかるスロットアンテナと同様である。本実施の形態4にかかるスロットアンテナ装置は、スタブの配置がスロット11の開放端から離れるに伴い、アンテナの共振周波数が低域側へシフトする量が小さくなる。これにより、本実施の形態4にかかるスロットアンテナ装置は、スタブの位置を調整することにより、共振周波数の細かい調整が可能となる。また、図7におけるスタブ50、接続部51及び接続部52の形状は、ミアンダ形状で記載されているが、この形状に限るものではない。接続部51及び接続部52の形状は、接続部51がスロット11の一辺と接続され、接続部52が、接続部51が接続されている一辺と対向する辺と接続されている構造であればよい。例えば、スタブ50は、折り返し型や、不規則に蛇行した形状であってもよい。実施の形態5図8は、本発明の実施の形態4にかかるスロットアンテナ装置の導体面のスロットに配置されたスタブを示す図である。本実施の形態にかかるスロットアンテナ装置は、スロット11の開放端に配置された先端開放型のスタブ60に加えて、さらに先端開放型スタブ70が、スロット11の内部に配置されている。また、スロット11の内部に配置されているスタブ70は、スロット11の開放端からλ/2だけ離れた位置に配置される。スロット長が1/4波長に相当する共振周波数1におけるスロットアンテナの電界は、スロット11の開放端の電界が腹となり、短絡端側の電界が節となるような定在波分布を有する。一方、スロット長が3/4波長に相当する共振周波数2におけるスロットアンテナの電界は、スロット11の開放端及びスロット11の開放端からλ/2だけ離れた位置の電界が腹となり、スロット11の開放端からλ/4及び3λ/4だけ離れた位置の電界が節となるような定在波分布を有する。ここで、図8のように、定在波分布が腹となるスロット11の開放端及びスロット11の開放端からλ/2だけ離れた位置にそれぞれスタブ60及びスタブ70を配置した場合、次のような作用を生じる。スロット11の開放端に配置したスロット60のスタブ長の調整により共振周波数1、2を共に変化させることができる。これに対して、スロット11の開放端からλ/2だけ離れた位置に配置したスロット70のスタブ長を調整することにより、共振周波数2のみを変化させることができる。従って、本実施の形態5においては、まずスロット11の開放端に配置したスタブ60のスタブ長の制御により、共振周波数1を所望の共振周波数に調整し、次にスロット11の開放端からλ/2だけ離れた位置に配置したスタブ70のスタブ長の制御により、共振周波数2を所望の周波数に調整する。本実施の形態5にかかるスロットアンテナ装置は、このようにして共振周波数を調整することができるため、スロット本数は1本のままで、スロット長の寸法も変えずに複共振化が可能である。これにより、実質的なアンテナの小型化を実現することができる。また、複数のスタブを適切な位置に配置し、各スタブ長を各々制御することにより、複数の共振周波数を独立に調整することができる。これにより、周波数調整行程を削減することができる。また、本実施の形態5においては、スタブの数を2つ配置する例について説明したが、2つには限られない。また、本実施の形態5においては、先端開放型のスタブを用いた例について説明したが、先端短絡型のスタブを複数個配置してもよい。実施の形態6図9は、本発明の実施の形態6にかかるスロットアンテナ装置の給電線の構成を示す図である。本実施の形態6にかかるスロットアンテナ装置は、実施の形態1にかかるスロットアンテナ装置において、給電線をコプレーナ型給電線80としたこと以外は、実施の形態1のスロットアンテナ装置と同様の構成を有する。また、図10は、給電線をマイクロストリップ型給電線90としたスロットアンテナ装置である。図11は、図10にかかるスロットアンテナ装置のB-Bにおける断面図である。図10及び図11にかかるスロットアンテナ装置は、誘電体基板1の一方の面に導体面10が形成され、他方の面に導体面100が形成されている。また、誘電体基板1には、スルーホール110が設けられ、導体面10と導体面100とは、スルーホール110を介して導通されている。本実施の形態6に示すスロットアンテナは、給電線と無線回路とを一枚のプリント基板上に形成することができるようになり、実装スペースの削減ができる。さらに、給電ケーブルの引き回しが不要となるため、給電ケーブルを原因とした他の回路、機能部品との電磁干渉、不要輻射、又は電力損失による無線性能低下等を防ぐことができる。また、コスト面においてもアンテナ製造における低コスト化が図れる。なお、本発明は上記実施の形態に限られたものではなく、趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更することが可能である。以上、実施の形態を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記によって限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。この出願は、2011年2月9日に出願された日本出願特願2011-026066を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。