"プラスチック製のケースの開口部にパッキンを介してカバープレートが嵌め込まれ、前記ケースの内部に、該ケースの外部からの電波を受信するためまたは該ケースの内部から外部へ電波を送信するためのアンテナを有する通信機能付き電子機器であって、前記ケースには、前記開口部の近傍に、該開口部の周りを略一周するように配置された導電性を有する金属製の補強部材が埋め込まれており、前記補強部材は、前記カバープレートの面方向と平行な姿勢に配置された平面部と、前記平面部の外周縁から略直角に屈曲して形成され前記カバープレートの外周縁よりも外側に配置された起立部と、該補強部材を周方向に分断するために前記平面部及び前記起立部に亘って連続して形成された一つのスリットと、前記スリットを挟んだ両側に設けられ該補強部材の加工時における位置ずれを抑制する位置ずれ抑制部と、前記スリットを挟んだ両側に設けられ前記ケースの肉部に係合して補強部材の拡開を抑制する変形抑制部と、を備えることを特徴とする通信機能付き電子機器。前記変形抑制部は、前記スリットを挟んで互いに対向する前記起立部の周方向の両端部に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の通信機能付き電子機器。前記変形抑制部は、前記起立部の端部から前記平面部が広がる方向とは逆の方向へ屈曲して形成された突起によって構成されていることを特徴とする請求項2に記載の通信機能付き電子機器。前記変形抑制部は、前記起立部の厚さ方向に凹む凹部または厚さ方向に貫通する貫通孔によって構成されていることを特徴とする請求項2に記載の通信機能付き電子機器。前記位置ずれ抑制部は、前記スリットを挟んで互いに対向する前記平面部の周方向の両端部に形成され、該平面部の厚さ方向に凹む凹部または厚さ方向に貫通する貫通孔によって構成されていることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の通信機能付き電子機器。ところで、前記通信機能付き電子時計において、プラスチック製のケースの開口にパッキンを介してカバーガラスカバープレートを取り付ける構造を採用する場合に、ケースのカバーガラス保持部に前記補強リングをインサートすることで、デザイン面及び強度面を共に良好にすることができる。しかしながら、補強リングが環状をなしていると、アンテナを介して電波を送受信する際に補強リングに渦電流が発生して通信性能が低下するという課題が生じる。そこで、前記見返しリングの技術を応用して、補強リングに周方向に分断するスリットを設ければ、補強リングに渦電流が発生するのを防止することはできるので通信性能は良好となる。しかしながら、補強リングを分断してしまうと、ケースを補強するという補強リングの本来の目的を達成することができなくなり、その結果、カバーガラス保持力の低下、防水性能の低下などを引き起こす虞がある。そこで、本発明は、カバープレートをしっかりと保持することができ、防水性能を良好に保つことができ、且つ、通信性能を良好に維持することができる通信機能付き電子機器を提供するものである。本発明は、上記課題を解決するために以下の手段を採用した。本発明に係る通信機能付き電子機器は、プラスチック製のケースの開口部にパッキンを介してカバープレートが嵌め込まれ、前記ケースの内部に、該ケースの外部からの電波を受信するためまたは該ケースの内部から外部へ電波を送信するためのアンテナを有する通信機能付き電子機器であって、前記ケースには、前記開口部の近傍に、該開口部の周りを略一周するように配置された導電性を有する金属製の補強部材が埋め込まれており、前記補強部材は、前記カバープレートの面方向と平行な姿勢に配置された平面部と、前記平面部の外周縁から略直角に屈曲して形成され前記カバープレートの外周縁よりも外側に配置された起立部と、該補強部材を周方向に分断するために前記平面部及び前記起立部に亘って連続して形成された一つのスリットと、前記スリットを挟んだ両側に設けられ該補強部材の加工時における位置ずれを抑制する位置ずれ抑制部と、前記スリットを挟んだ両側に設けられ前記ケースの肉部に係合して補強部材の拡開を抑制する変形抑制部と、を備えることを特徴とする。この構成によれば、補強部材はスリットによって周方向に分断されているが、スリットを挟んだ両側に位置ずれ抑制部が設けられているので、補強部材をプレス装置等の加工装置を用いて所望の形状に加工するときに、位置ずれ抑制部を利用して加工前の補強部材を加工装置にセットすることにより、加工時に補強部材がずれるのを防止することができ、確実に所望の形状に加工することができる。また、完成品である通信機能付き電子機器の形態においては、パッキンの弾性圧縮に基づく反力がカバープレートの側面及びケースの側面に加わることでカバープレート保持力及び防水性を確保しているが、ケースの内部に補強部材が埋め込まれているので、ケースの側面に作用する前記反力を補強部材とケースとで受けることができ、これにより、前記反力の作用方向に沿うケースの肉厚を小さくすることができ、デザイン上の制約を小さくすることができる。ここで、補強部材はスリットにより周方向に分断されているため、前記反力はスリットを拡開させて補強部材を変形させようとするが、補強部材にはスリットを挟んだ両側に変形抑制部が設けられていて、この変形抑制部がケースの肉部に係合して補強部材が拡開するのを抑制するので、補強部材の変形が抑制される。これにより、補強部材は、周方向に分断されてない真に環状の補強リングと同等の補強性能を発揮することができるので、カバープレートをケースから外れないように強固に保持することができるとともに、高い防水性を確保することができる。また、補強部材はスリットによって周方向に分断されているので、電波の送受信時に補強部材に渦電流が発生することがなく、通信性能を良好に維持することができる。本発明に係る通信機能付き電子機器は、前記変形抑制部が、前記スリットを挟んで互いに対向する前記起立部の周方向の両端部に形成されていることを特徴とする。この構成によれば、スリットに面する起立部の端部に変形抑制部を設けることで、補強部材の両端部が互いに離間する方向すなわちスリットを拡開させる方向に変形するのを抑制する効果を極めて大きくすることができる。本発明に係る通信機能付き電子機器は、前記変形抑制部が、前記起立部の端部から前記平面部が広がる方向とは逆の方向へ屈曲して形成された突起によって構成されていることを特徴とする。この構成によれば、変形抑制部をケースの肉部に確実に係合させることができる。本発明に係る通信機能付き電子機器は、前記変形抑制部が、前記起立部の厚さ方向に凹む凹部または厚さ方向に貫通する貫通孔によって構成されていることを特徴とする。この構成によれば、変形抑制部を構成する凹部または貫通孔にケースの肉部が食い込むので、変形抑制部をケースの肉部に確実に係合させることができる。本発明に係る通信機能付き電子機器は、前記位置ずれ抑制部が、前記スリットを挟んで互いに対向する前記平面部の周方向の両端部に形成され、該平面部の厚さ方向に凹む凹部または厚さ方向に貫通する貫通孔によって構成されていることを特徴とする。この構成によれば、補強部材の加工時に補強部材の両端部が互いに離間する方向すなわちスリットを拡開させる方向にずれるのを抑制する効果を極めて大きくすることができる。本発明に係る通信機能付き電子機器によれば、ケースの内部に補強部材が埋め込まれているので、ケースの側面に作用するパッキンの反力を補強部材とケースとで受けることができ、その結果、ケースの肉厚を小さくすることができ、デザイン上の制約を小さくすることができる。また、補強部材はスリットにより周方向に分断されているが、スリットを挟んで両側に設けた変形抑制部がケースの肉部に係合して補強部材の拡開を抑制し、補強部材の変形を抑制するので、補強部材は周方向に分断されていない環状の補強リングと同等の補強性能を発揮する。これにより、カバープレートをケースから外れないように強固に保持することができるとともに、高い防水性を確保することができる。また、補強部材はスリットによって周方向に分断されているので、電波の送受信時に補強部材に渦電流が発生することがなく、通信性能を良好に維持することができる。したがって、ケースの機械的強度向上と、通信性能の確保と、デザイン性の向上とを両立させた通信機能付き電子機器を提供することが可能となる。以下、本発明の実施形態を図面を参照して説明する。<実施形態1>この実施形態における通信機能付き電子機器は、通信機能付き腕時計型電子時計である。この通信機能には、例えばパソコン通信機能、携帯電話機能、非接触式ICカード機能などの無線通信機能などが含まれる。図1は、通信機能付き腕時計型電子時計以下、電子時計というの平面図であり、図2は図1のA-A線に沿う断面図である。電子時計1は、ケース本体3と蓋4とからなるケース2を備え、ケース2の内部にムーブメント20が収容されて構成されている。なお、以下の説明では、図2においてカバーガラス6が取り付けられている側を上側、蓋4が配置されている側を下側として、上下方向を言うものとする。ケース本体3は、上下を開口させ内部がムーブメント収納部10となっているプラスチック製の外枠5と、外枠5の上側の開口部5aに樹脂製のパッキン8を介して固定された透明なカバーガラス6と、一部が外枠5に埋め込まれた導電性を有する金属製の補強部材7とを備えている。この実施形態においてカバーガラス6はカバープレートを構成する。そして、外枠5の下側の開口部5bは、ネジ図示略により取り外し可能に取り付けられた金属製の蓋4によって塞がれている。外枠5の外周部には、互いに180度離間する位置に、バンドを取り付けるためのバンド取付部9,9が形成されるとともに、バンド取付部9,9から離間した位置に複数のスイッチ11が取り付けられている。また、一方のバンド取付部9における外枠5の上面にもスイッチ12が取り付けられている。これらスイッチ11,12は、後述する液晶ディスプレイ以下、LCDと略す25に表示される内容を切り換えるためのものである。カバーガラス6の取り付け部について詳述する。外枠5には、開口部5aの下側に、開口部5aよりも水平方向内側に突出する段部13が形成されている。補強部材7は、その一部が段部13の上に載置され、他の部分が外枠5の内部に埋設された状態で、開口部5aの周りを略一周するように配置されている。補強部材7は、図3Cに示すように、周方向の1箇所がスリット40によって分断されて平面視で略C字形をなしている。補強部材7は、平面部41と、起立部42と、突起43とを備えて構成されている。平面部41は、水平方向に一定幅を有し、平面視で開口部5aと略相似形をなし、内周縁が開口部5aより内側に位置し、外周縁が開口部5aよりも外側に位置する大きさを有している。起立部42は、平面部41の外周縁の全長に亘って該外周縁から上方へ略直角に屈曲して形成されている。突起43は、スリット40を挟んで互いに対向する起立部42の周方向の両端部から、水平方向外側へ略直角に屈曲して形成されている。つまり、突起43は、起立部42の端部から平面部41が広がる方向とは逆の方向へ屈曲している。また、スリット40は、平面部41、起立部42、突起43に亘って連続してただ一つ形成され、補強部材7を周方向に分断している。また、スリット40を挟んで互いに対向する平面部41の周方向の両端部には、平面部41の厚さ方向に貫通する貫通孔44が設けられている。この実施形態において、突起43は変形抑制部を構成し、貫通孔44は位置ずれ抑制部を構成する。この補強部材7は、平面部41における内周側部分を外枠5の段部13の上に載置させ、平面部41の残る部分と起立部42と突起43をケース本体3の外枠5の肉部に埋め込んだ状態にして外枠5に固定されている。そして、起立部42は、開口部5aの水平方向外側を取り囲むように配置され、突起43は、スイッチ12が取り付けられていないバンド取付部9側に配置されている。なお、補強部材7は、外枠成形用の金型内に予め補強部材7をインサートしておいて外枠5を射出成形することにより、外枠5に固定する。そして、外枠5の開口部5aの内周面と補強部材7の平面部41の上面とカバーガラス6の外周面及び下面との間に、パッキン8が弾性圧縮した状態に挟装されており、これによりカバーガラス6が外枠5に固定されている。つまり、パッキン8の弾性圧縮に基づく反力がカバーガラス6の外周面及び外枠5の開口部5aの内周面に作用することで、カバーガラス6は外枠5に保持され、パッキン8とカバーガラス6及び外枠5との間の防水が確保される。外枠5のムーブメント収納部10に収容されたムーブメント20は、カバーガラス6と蓋4との間であって補強部材7よりも下側に配置されていて、図示しないネジにより外枠5に固定されている。ムーブメント20は、駆動ユニット21と電池ユニット22とが上下に積層され、電池押さえ23により連結されて構成されている。駆動ユニット21は上側すなわちカバーガラス6に近い側に配置され、電池ユニット22は下側すなわち蓋4に近い側に配置されている。駆動ユニット21は、樹脂製のLCD保持枠24を備え、LCD保持枠24の上部に形成された凹部に、LCD25が収容され移動不能に固定されている。LCD25はカバーガラス6に対向して配置されている。LCD25は、周知技術であるので詳細説明を省略するが、液晶を挟んで対向配置されたガラス基板25a,25bと、これらガラス基板25a,25bの外側に配置された偏光フィルタ25c,25dとから構成されている。LCD保持枠24の下側には、IC27等が実装された基板26が取り付けられている。また、LCD25の下側にはアンテナ28が配置されている。LCD25はIC27によって制御され、時刻等の像をデジタル表示する。ユーザーは、カバーガラス6を透してLCD25に表示された像を見ることができる。アンテナ28は、外部からの電波を受信したり、電子時計1で取得した情報を電波にして外部へ発信するためのものであり、図1に示すように、平面視において補強部材7よりも若干内側にループ状に配置されている。アンテナ28は、フイルム基板で形成され、ループ状にパターンを形成してアンテナとしての特性を得ている。また、ケーブル29はフイルム基板のループ状パターン形成面と逆の面に形成され、ループ状パターンの端部と接続され、ループ状パターンとの交叉をジャンプし、基板26に配置されたアンテナ接続端子図示略と重なる位置に接続用パターンを形成したジャンパー配線である。前記フイルム基板に設けた接続パターンは導通部材図示略を介して基板26に形成したアンテナ接続端子に接続されている。前記導通部材はコイルばねや、導電性のゴムなど弾性を有する導電部品でも、半田付けなど実装用材料でも構わない。電池ユニット22は、ボタン型の電池30と、電池30を収容する樹脂製の電池ケース31と、電池ケース31に取り付けられた負極端子32とから構成されている。負極端子32は、電池30の負極に当接可能で、導体図示略を介して基板26の負極入力端子図示略に接続されている。電池ケース31に収容された電池30は、駆動ユニット21と電池ユニット22とを連結する電池押さえ23によって保持されている。電池押さえ23は、電池30の正極端子に当接する端子部23aと、電池ケース31及びLCD保持枠24の側面に沿って延びる複数のアーム23bとを備え、各アーム23bの先端がLCD保持枠24の側部に係合して、駆動ユニット21と電池ユニット22とを連結している。また、電池押さえ23は、導体図示略を介して基板26の正極入力端子図示略に接続されている。つまり、この電池押さえ23は、陽極端子として機能と、駆動ユニット21と電池ユニット22とを連結して一体化する連結部材としての機能を有している。また、前述したスイッチ11,12も電気的に基板26に接続されており、スイッチ11,12の操作に基づく信号が基板26のIC27に入力されるように構成されている。このように構成された電子時計1では、外枠5の内部に補強部材7が埋め込まれているので、パッキン8の弾性圧縮に基づき外枠5の開口部5aの内周面に作用する反力を、補強部材7と外枠5とで受けることができる。これにより、補強部材7を有さない場合と比較すると、前記反力の作用方向に沿う外枠5の肉厚を小さくすることができ、デザイン上の制約を小さくすることができる。ところで、補強部材7の起立部42には、前記反力の作用により、補強部材7の環状に沿った引っ張り荷重が加わる。ここで、補強部材7はスリット40により周方向に分断されているので、前記引っ張り荷重は、スリット40を広げる方向に補強部材7に作用する。しかしながら、補強部材7にはスリット40を挟んだ両側に変形抑制部としての突起43が設けられていて、この突起43が外枠5の肉部に係合して補強部材7の周方向両端部が互いに離間しないようにすなわちスリット40が広がらないように踏ん張るので、補強部材7の変形が抑制される。これにより、補強部材7は、周方向に分断されていない真に環状の補強リングと同等の補強性能を発揮することができる。その結果、カバーガラス6を外枠5から外れないように強固に保持することができるとともに、高い防水性を確保することができる。特に、この実施形態では、突起43が、スリット40を挟んで互いに対向する起立部42の周方向の両端部に形成されているので、補強部材7の両端部が互いに離間する方向に変形するのを抑制する効果が極めて大きい。また、補強部材7はスリット40によって周方向に分断されているので、アンテナ28を介して電波を送受信する時に補強部材7に渦電流が発生することがなく、通信性能を良好に維持することができる。したがって、ケース2の機械的強度向上と、通信性能の確保と、デザイン性の向上とを両立させた通信機能付き電子時計1を提供することが可能となる。次に、補強部材7の加工方法を図3を参照して説明する。補強部材7は金属板をプレス成形して製造する。まず、図3Aに示すように、素材である金属板から、補強部材7を平面的に展開した形状の板材50を裁断し、この裁断時に、平面部41に対応する部分51の周方向の両端部に貫通孔44を同時成形する。次に、板材50を第1のプレス装置図示略にセットし、突起43に対応する部分52を板材50の板厚方向に屈曲するプレス加工を行って、図3Bに示すように、突起43を加工する。ここで、板材50を第1のプレス装置にセットする際には、第1のプレス装置に予め設けておいた位置決めピン図示略を板材50の貫通孔44に嵌合し、この嵌合を保持しつつプレス加工を行う。このようにすることで、プレス加工中に板材50の位置がずれるのを阻止することができ、板材50の分断部53が広がらないようにすることができる。次に、突起43が加工された図3Bに示される板材50を、第2のプレス装置図示略にセットし、板材50の外周部54を、突起43の加工時とは逆方向の板厚方向に屈曲する絞り加工を行って、図3Cに示すように補強部材7を成形する。ここで、板材50を第2のプレス装置にセットする際には、第2のプレス装置に予め設けておいた位置決めピン図示略を板材50の貫通孔44に嵌合し、この嵌合を保持しつつプレス加工を行う。このようにすることで、プレス加工中に板材50の位置がずれるのを阻止することができ、板材50の分断部53が広がらないようにすることができる。なお、分断部53は補強部材7におけるスリット40となる。このように、補強部材7を製造する際に、板材50の貫通孔44を用いて板材50の位置ずれを規制しながらプレス成形することができるので、所望寸法のスリット40を有する所望形状、所望寸法の補強部材7を、高精度に加工することができる。<実施形態2>次に、本発明の他の実施形態を図4から図6の図面を参照して説明する。この実施形態の電子時計1と前記実施形態の電子時計1との相違点は、補強部材7の形状にあり、他の構成は前記実施形態と同じである。以下、相違点についてのみ説明し、同一態様部分には同一符号を付して説明を省略する。図5Bに示すように、この実施形態の電子時計1における補強部材7は、起立部42の端部に突起43が設けられておらず、その代わりに、スリット40を挟んで互いに対向する起立部42の周方向の両端部であって平面部41との接続部近傍に、起立部42の厚さ方向水平方向に貫通する貫通孔45が設けられている。この実施形態では、この貫通孔45が変形抑制部を構成する。図4は、この実施形態の電子時計1の断面図であって図2に相当する図面である。この実施形態の電子時計1においても、補強部材7は、外枠5の開口部5aの周りを略一周するように配置されていて、平面部41の内周側部分を外枠5の段部13の上に載置させ、平面部41の残る部分と起立部42を外枠5の内部に埋め込んだ状態で、外枠5に固定されている。この実施形態の場合も、補強部材7は、外枠成形用の金型内に予め補強部材7をインサートしておいて外枠5を射出成形することにより、外枠5に固定する。この射出成形時に、溶融樹脂が補強部材7の貫通孔45にも充填され、そのまま固化されて外枠5が形成される。したがって、この実施形態の電子時計1では、補強部材7の貫通孔45に外枠5の肉部が貫通した状態となっているので、換言すると、補強部材7の貫通孔45と外枠5の肉部が係合しているので、補強部材7は、その周方向両端部が互いに離間しないようにすなわちスリット40が広がらないように踏ん張ることができ、補強部材7の変形が抑制される。これにより、補強部材7は、周方向に分断されていない真に環状の補強リングと同等の補強性能を発揮することができる。その結果、カバーガラス6を外枠5から外れないように強固に保持することができるとともに、高い防水性を確保することができる。この実施形態の場合も、貫通孔45が、スリット40を挟んで互いに対向する起立部42の周方向の両端部に形成されているので、補強部材7の両端部が互いに離間する方向に変形するのを抑制する効果が極めて大きい。また、この実施形態の場合においても、外枠5に埋め込まれた補強部材7がケース2の機械的強度を向上させるので、補強部材7を有さない場合と比較して外枠5の肉厚を小さくすることができ、デザイン上の制約を小さくすることができる。また、補強部材7はスリット40によって周方向に分断されているので、アンテナ28を介して電波を送受信する時に補強部材7に渦電流が発生することがなく、通信性能を良好に維持することができる。したがって、ケース2の機械的強度向上と、通信性能の確保と、デザイン性の向上とを両立させた通信機能付き電子時計1を提供することが可能となる。補強部材7の加工方法を図5を参照して説明すると、まず、図5Aに示すように、素材である金属板から、補強部材7を平面的に展開した形状の板材50を裁断し、この裁断時に、平面部41に対応する部分51の周方向の両端部に貫通孔44を同時成形するとともに、起立部42に対応する外周部54の両端部に貫通孔45を同時成形する。次に、板材50をプレス装置図示略にセットし、板材50の外周部54を板厚方向に屈曲する絞り加工を行って、図5Bに示すように補強部材7を成形する。ここで、板材50をプレス装置にセットする際には、プレス装置に予め設けておいた位置決めピン図示略を板材50の貫通孔44に嵌合し、この嵌合を保持しつつプレス加工を行う。このようにすることで、プレス加工中に板材50の位置がずれるのを阻止することができ、板材50の分断部53すなわちスリット40が広がらないようにすることができる。このように、補強部材7を製造する際に、板材50の貫通孔44を用いて板材50の位置ずれを規制しながらプレス成形することができるので、所望寸法のスリット40を有する所望形状、所望寸法の補強部材7を、高精度に加工することができる。図6に示すように、起立部42に貫通孔45を設ける代わりに、起立部42の上端に開口するコ字状の切り欠き部46を設け、この切り欠き部46により変形抑制部を構成してもよい。切り欠き部46は、起立部42の厚さ方向に貫通する貫通孔の一種であるとみなすことができる。さらに、貫通孔45や切り欠き部46のように起立部42の厚さ方向に貫通させないで、起立部42の厚さ方向の途中まで凹ませた凹部で変形抑制部を構成してもよい。前述した各実施形態では、LCD25の下側にアンテナ28を配置したが、図7に示すように、補強部材7の下方であって、外枠5とLCD保持枠24との間にアンテナ28を配置することも可能であり、アンテナ28の設置位置に特に限定はない。以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこれら実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲での変更が可能である。例えば、前述の実施形態では、カバープレートをガラス製としたが、カバープレートを硬質樹脂等の他の素材で形成することも可能である。また、通信機能付き電子機器は、通信機能付き電子時計に限るものではなく、本発明は、時計機能を有さない種々の電子機器にも適用可能である。"