複数の基地局および中継装置を備える無線通信システムにおいて、前記中継装置は、所定期間毎に無線通信を行う前記基地局を切り換え、前記複数の基地局と巡回して無線通信を行うことを特徴とする無線通信システム。請求項1に記載の無線通信システムであって、前記中継装置は、複数の前記基地局のうち、通信量が所定の閾値より大きい基地局とは無線通信を行わず、通信量が所定の閾値以下の基地局のみと前記所定期間毎に巡回して無線通信を行うことを特徴とする無線通信システム。請求項1または2に記載の無線通信システムであって、さらに制御局を備え、前記制御局が送信するタイミング制御信号にしたがって、前記中継装置は、無線通信を行う前記基地局を所定期間毎に切り換えることを特徴とする無線通信システム。複数の基地局および中継装置を備える無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記中継装置が、所定期間毎に無線通信を行う前記基地局を切り換え、前記複数の基地局と巡回して無線通信を行うステップを含むことを特徴とする無線通信方法。しかしながら、中継装置はセル内に位置する複数の無線端末の無線通信を中継することから通常の無線端末に比べて通信量が多い。したがって、中継装置と無線通信を行う基地局の通信量が大きく増え、要求される通信量が基地局の処理能力を超えると、当該基地局のセル内に位置する無線端末が通信できなくなったりつながりにくくなったりする場合がある以下、このような状態を輻輳という。したがって、かかる点に鑑みてなされた本発明の目的は、中継装置と無線通信を行う基地局が輻輳する可能性を低減できる無線通信システムおよび無線通信方法を提供することにある。上記目的を達成する第1の観点に係る無線通信システムの発明は、中継装置および複数の基地局を含む無線通信システムにおいて、前記中継装置は、所定期間毎に無線通信を行う前記基地局を切り換え、前記複数の基地局と巡回して無線通信を行うことを特徴とする。第2の観点に係る発明は、第1の観点に係る無線通信システムであって、前記中継装置は、複数の前記基地局のうち、通信量が所定の閾値より大きい基地局とは無線通信を行わず、通信量が所定の閾値以下の基地局のみと前記所定期間毎に巡回して無線通信を行うことを特徴とする。第3の観点に係る発明は、第1または第2の観点に係る無線通信システムであって、さらに制御局を備え、前記制御局が送信するタイミング制御信号にしたがって、前記中継装置は、無線通信を行う前記基地局を所定期間毎に切り換えることを特徴とする。上述したように本発明の解決手段をシステムとして説明してきたが、本発明はこれらに実質的に相当する方法、プログラム、プログラムを記録した記憶媒体としても実現し得るものであり、本発明の範囲にはこれらも包含されるものと理解されたい。例えば、本発明を方法として実現させた第4の観点に係る無線通信方法の発明は、複数の基地局および中継装置を備える無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記中継装置が、所定期間毎に無線通信を行う前記基地局を切り換え、前記複数の基地局と巡回して無線通信を行うステップを含むことを特徴とする。本発明によれば、通信量が多い領域に中継装置を設置しても、当該中継装置と無線通信を行う基地局が輻輳する可能性を低減できる無線通信システムおよび無線通信方法を提供することができる。以下、本発明に係る実施形態について、図面を参照して説明する。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係る無線通信システムの概略図である。図1に示す無線通信システムは、制御局10、基地局20-1~20-6および中継装置30を備える。図1は、基地局20-1~20-6で囲まれた領域の中心付近に、いずれの基地局20からも電波が届きにくい領域があり、当該領域に中継装置30を設置した状況を示している。中継装置30は、基地局20-1~20-6と無線端末図示せずとの間の無線通信を中継する。制御局10は、無線回線の回線接続制御やハンドオーバ制御等を行う。また、制御局10は、基地局20-1~20-6および中継装置30の各々と有線で接続される。制御局10は、基地局20-1~20-6および中継装置30にタイミング制御信号を送信し、基地局20-1~20-6が中継装置30と無線通信を行うタイミングを制御する。このタイミング制御信号には、各基地局20の識別情報と当該各基地局20が中継装置30と無線通信を行うタイミング例えば、無線通信を行う順序を示す情報とが対応付けられたタイミング情報と、当該タイミング制御信号で指示するタイミングが適用される時間例えば、時間であったり、フレーム番号を示す適用タイミング情報等が含まれる。さらに、制御局10は、タイミング制御信号で指示した各タイミングに対応する基地局20が中継装置30に対してダウンリンク信号を送信できるよう、タイミング情報と適用タイミング情報に含めた情報を利用して算出したタイミングでダウンリンクデータを各基地局20-1~20-6に対して送信する。なお、図1は、あくまで本願に係る無線通信システムの一例を示すものであり、基地局の台数は6台に限るものではなく、また、中継装置の台数も1台に限るものではない。また、基地局20-1~20-6は同種の装置であり、総称する場合は基地局20と記載する。以後、符号については同様に取り扱う。同種の装置等を区別する場合はハイフン後の数字で区別し、総称する場合はハイフン前の数字のみを記載する。図2は、本発明の第1実施形態に係る基地局の概略構成を示す機能ブロック図である。基地局20は、通信部21と制御部22と記憶部23とを備える。通信部21は、アンテナを介して中継装置30または無線端末と無線通信を行う。通信部21は、ダウンリンク信号については、制御部22からベースバンド周波数の信号を受け取り、無線信号にアップコンバートしてから、アンテナを介して中継装置30または無線端末に送信する。通信部21は、アップリンク信号については、アンテナを介して中継装置30または無線端末から無線信号を受信し、ベースバンド周波数にダウンコンバートしてから、制御部22に出力する。制御部22は、ダウンリンクについては、制御局10からダウンリンクデータを受け取り、ベースバンド信号に変換してから通信部21に出力する。制御部22は、アップリンクについては、通信部21からベースバンド信号を受け取り、アップリンクデータに変換してから制御局10に出力する。制御部22は、制御局10からタイミング制御信号を受信し、当該タイミング制御信号が指示するタイミングにしたがって基地局20が中継装置30と無線通信を行うように、基地局20を制御する。制御部22は、基地局20の通信量を監視する。制御部22は、通信量が所定の閾値を超えている場合は、それ以上通信量が増えると輻輳する危険性が高い状態以下輻輳直前状態と称するであると判定し、輻輳直前状態である旨を制御局10に通知する。なお、監視する通信量は、アップリンクの通信量であっても、ダウンリンクの通信量であってもよい。記憶部23は、輻輳直前状態であるか否かを判定するための閾値を記憶する。記憶部23が記憶する閾値は、1つでもよいし、複数の閾値であってもよい。例えば、記憶部23が2つの閾値T1およびT2T1<T2を有する場合は、基地局20の通信量について、通信量<T1の場合は通信量小、T1≦通信量<T2の場合は通信量普通、T2≦通信量の場合は通信量大などのように、3段階の判定をするようにしてもよい。図3は、本発明の第1実施形態に係る中継装置の概略構成を示す機能ブロック図である。中継装置30は、通信部31と制御部32と記憶部33とアダプティブアレイアンテナ34とを備える。通信部31は、アダプティブアレイアンテナ34を介して基地局20と無線通信を行い、アンテナ35を介して無線端末と無線通信を行う。通信部31は、ダウンリンク信号については、アダプティブアレイアンテナ34を介して基地局20から無線信号を受信し、アンテナ35を介して無線端末に送信する。通信部31は、アップリンク信号については、アンテナ35を介して無線端末から無線信号を受信し、アダプティブアレイアンテナ34を介して基地局20に送信する。制御部32は、制御局10からタイミング制御信号を受信し、当該タイミング制御信号が指示するタイミングにしたがって中継装置30がいずれかの基地局20と無線通信を行うように、中継装置30を制御する。記憶部33は、基地局20-1~20-6のそれぞれに対して、アダプティブアレイアンテナ34の指向性を決定する重み付けパラメータを記憶する。中継装置30の設置場所を固定して使用する場合は、アダプティブアレイアンテナ34の重み付けパラメータは時間に対して変動しないので、中継装置30の設置時などに調整して決定した各基地局20-1~20-6に対する値を記憶部33に記憶しておくことができる。アダプティブアレイアンテナ34は、複数のアンテナを備え、各アンテナの受信信号の振幅と位相に適切な重み付けをして合成することにより、アダプティブアレイアンテナ34の指向性を制御することができる。アダプティブアレイアンテナ34は、例えば、指向性を基地局20-1の方向に向けることにより、基地局20-1からの信号を高レベルで受信し、その他の基地局20-2~20-6からの信号を低レベルに抑圧することができる。アダプティブアレイアンテナ34の指向性をどの方向に向けるかは、制御部32が制御する。中継装置30の設置場所を固定して使用する場合は、制御部32は、アダプティブアレイアンテナ34の指向性を向ける基地局20に対応する重み付けパラメータを記憶部33から読み出して指向性を設定することができる。この場合、制御部32は、複雑な演算をして重み付けパラメータを算出する必要がないため、小さい回路規模で構成することが可能になる。なお、中継装置30は、アダプティブアレイアンテナ34を備えることにより、基地局20-1~20-6との無線通信におけるSN比SignaltoNoiseRatioを改善することができるが、アダプティブアレイアンテナ34を備えることは本発明の必須要件ではない。通常のアンテナを備えている場合であっても、中継装置30は、特定の基地局20と無線通信を行うことはできる。図4は、本発明の第1実施形態に係る無線通信システムにおいて、中継装置30がアダプティブアレイアンテナ34を備え、アダプティブアレイアンテナ34の指向性を基地局20-1~20-6のそれぞれに向けた様子を重ね合わせた図である。例えば、基地局20-1と中継装置30とを囲う楕円は、中継装置30のアダプティブアレイアンテナ34の指向性を基地局20-1の方向に向けている状態を示す。中継装置30は、アダプティブアレイアンテナ34の重み付けパラメータを制御することにより、アダプティブアレイアンテナ34の指向性を基地局20-1~20-6のうちのいずれかの方向に向けることができる。図5に、中継装置30が、無線通信を行う基地局20を所定期間毎に切り換えて、基地局20-1~20-6と巡回して無線通信を行うシーケンスを示す。制御局10は、各基地局20-1~20-6が中継装置30と無線通信を行うタイミングを指示するタイミング制御信号を、基地局20-1~20-6および中継装置30に送信する図5の101。受信したタイミング制御信号で指示されたタイミングを適用する時間になると、最初に中継装置30と無線通信を行うよう指示された基地局20-1は、1番目にダウンリンク信号を中継装置30に送信する図5の102。続いて、中継装置30は、アップリンク信号を基地局20-1へ送信する図5の103。中継装置30は、図5のステップ102および103が実行される期間においては、アダプティブアレイアンテナ34の指向性を基地局20-1の方向に向けることにより、基地局20-1との間の無線通信のSN比を改善することができる。以後、基地局20-2~20-6について、同様の処理を繰り返す図5の104~113。中継装置30から基地局20-6へのアップリンク信号の送信図5の113が終了すると、制御局10がタイミング制御信号を送信する処理に戻り、同じ処理を繰り返す。このように、中継装置30は、基地局20-1~20-6を巡回して所定の期間毎に無線通信を行う。なお、タイミングに変更がない場合は、制御局10がタイミング制御信号を送信する処理は省略して、図5の102~113の処理のみを繰り返すようにしてもよい。このように、本実施形態によれば、中継装置30を設置した場合に、ある特定の基地局20の通信量だけを増大させるのではなく、複数の基地局20に通信量を分散することができるため、通信量が多い領域に中継装置30を設置しても、中継装置30と無線通信を行う基地局20が輻輳する可能性を低減できる。第2実施形態図6は、本発明の第2実施形態に係る無線通信システムにおいて、輻輳直前状態の基地局が存在する様子を示す図である。図6は、基地局20-2が、セル内に無線端末の数が多いなどの理由により通信量が多く、輻輳直前状態となっている例を示す。図6において、基地局20-2と中継装置30とを囲う楕円は記載されていないが、これは、中継装置30が無線中継装置20-1~20-6と巡回して無線通信を行う際に、輻輳直前状態の基地局20-2とは無線通信を行わないこと、すなわち、中継装置30がアダプティブアレイアンテナ34の指向性を基地局20-2に向けるタイミングがないことを示している。図7に、図6の状態において、中継装置30が基地局20-1~20-6と巡回して無線通信を行うシーケンスを示す。基地局20-1~20-6は、定期的に基地局20-1~20-6の通信量を監視する。例えば、基地局20-2のセル内の無線端末が増えるなどして基地局20-2通信量が増え、通信量が所定の閾値を超えると、基地局20-2は、輻輳直前状態であることを検出する図7の201。基地局20-2は、輻輳直前状態を検出すると、基地局20-2が輻輳直前状態であることを制御局10に通知する図7の202。制御局10は、タイミング制御信号を、基地局20-1~20-6および中継装置30に送信する図7の203。この際、制御局10は、中継装置30が輻輳直前状態にある基地局20-2との無線通信をしないように、基地局20-1および基地局20-3~20-6を巡回するようなタイミングとなるタイミング制御信号を基地局20-1~20-6および中継装置30に送信する。受信したタイミング制御信号で指示されたタイミングを適用する時間になると、最初に中継装置30と無線通信を行うよう指示された基地局20-1は、ダウンリンク信号を中継装置30に送信する図7の204。続いて、中継装置30は、アップリンク信号を基地局20-1へ送信する図7の205。中継装置30は、図7のステップ204および205が実行される期間においては、アダプティブアレイアンテナ34の指向性を基地局20-1の方向に向けることにより、基地局20-1との間の無線通信のSN比を改善することができる。基地局20-2は、中継装置30とは無線通信を行わないため、図7の205のステップに続いて、基地局20-3が、ダウンリンク信号を中継装置30に送信する図7の206。続いて、中継装置30は、アップリンク信号を基地局20-3へ送信する図7の207。中継装置30は、図7のステップ206および207が実行される期間においては、アダプティブアレイアンテナ34の指向性を基地局20-3の方向に向けることにより、基地局20-3との間の無線通信のSN比を改善することができる。以後、基地局20-4~20-6について、同様の処理を繰り返す図7の208~213。中継装置30から基地局20-6へのアップリンク信号の送信図7の213が終了すると、制御局10がタイミング制御信号を送信する処理に戻り、同じ処理を繰り返す。なお、タイミングに変更がない場合は、制御局10がタイミング制御信号を送信する処理は省略して、図7の204~213の処理のみを繰り返すようにしてもよい。このように、本実施形態によれば、中継装置30が、輻輳直前状態の基地局20-2をとばして、無線通信を行う基地局20を巡回することにより、輻輳直前状態にある基地局20-2が輻輳することを避け、通信量が多い領域に中継装置30を設置しても、中継装置30と無線通信を行う基地局20が輻輳する可能性を低減できる。本発明を諸図面や実施例に基づき説明してきたが、当業者であれば本開示に基づき種々の変形や修正を行うことが容易であることに注意されたい。従って、これらの変形や修正は本発明の範囲に含まれることに留意されたい。例えば、各部材、各手段、各ステップなどに含まれる機能などは論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の手段やステップなどを1つに組み合わせたり、或いは分割したりすることが可能である。また、上述の実施形態においては、中継装置30が制御局10と有線で接続されている場合を例に挙げて説明したが、有線で接続されていなくてもよい。この場合、中継装置30は、基地局20から無線通信によりタイミング制御信号を受信することができる。また、上述の実施形態においては、中継装置30がアダプティブアレイアンテナを備えている構成を例に挙げて説明したが、中継装置30の代わりに基地局20がアダプティブアレイを備えていてもよいし、ともにアダプティブアレイアンテナを備えていてもよい。この場合、各基地局20は、中継装置30と無線通信を行うタイミングになると、アダプティブアレイアンテナの指向性を中継装置30の方向に向けることができる。