基本的に、重量で、42~54のアルミニウム、25~35のバナジウム、05~07の鉄。015~019の酸素及び残部のチタンからなるチタン合金。前記合金が、基本的に、重量で、約4.8のアルミニウム、約3.0のバナジウム、約0.6の鉄、約0.17の酸素及び残部のチタンからなる、請求項1に記載のチタン合金。前記合金は、β共析βEUTに対するβ同形βISOの安定化元素の割合βISOβEUTが約09~約17であり、βISOβEUTは、次のように定義され、Mo、V、Cr及びFeは、それぞれ、合金における、モリブデン、バナジウム、クロム及び鉄の重量を示す、請求項1に記載のチタン合金。前記合金は、β共析βEUTに対するβ同形βISOの安定化元素の割合βISOβEUTが約1.2である、請求項3に記載のチタン合金。前記合金は、モリブデン当量MOeqが約3.1~約4.4であり、MOeqは、次のように定義され、Mo、V、Cr及びFeは、合金における、それぞれ、モリブデン、バナジウム、クロム及び鉄の重量を示す、請求項1に記載のチタン合金。前記合金は、モリブデン当量MOeqが約3.8である、請求項5に記載のチタン合金。前記合金は、アルミニウム当量Aleqが約8.3~約10.5であり、Aleqは、次のように定義され、Aleq=Al27OAlとOは、それぞれ、合金における、アルミニウムと酸素の重量を示す、請求項1に記載のチタン合金。前記合金は、アルミニウム当量Aleqが約9.4であることを特徴とする、請求項7に記載のチタン合金。前記合金は、β変態温度Tβが約1732 ゚F~約1820°Fである、請求項1に記載のチタン合金。前記合金は、β変態温度Tβが約1775 ゚Fである、請求項9に記載のチタン合金。チタン合金に存在するいずれかの不純物元素の最大濃度が0.1重量であり、全ての不純物の合算濃度が0.4重量以下である、請求項1に記載のチタン合金。前記合金が、長さ方向と横方向のいずれにおいても、引張降伏強度が少なくとも約120000psiであり且つ最大抗張力が少なくとも約128000psiであり、断面減少率が少なくとも約43であり、伸びが少なくとも約12であることを特徴とする請求項1に記載のチタン合金。請求項1に記載のチタン合金を含む板。板の厚みが約0.425インチ~約0.450の間である、請求項13に記載の板。前記板が、少なくとも約1848fpsの弾道限界V50を有する、請求項14に記載の板。前記板は、約0430インチの厚さ、及び、約1936fpsの弾道限界V50を有する、請求項15に記載の板。冷炉床炉において、アルミニウム、バナジウム、鉄及びチタンを適度な割合で含むリサイクル材料の複合物を溶融し、溶融合金を形成する工程と、前記溶けた合金を鋳型に投入する工程とを具える、基本的に、重量で、4.2~5.4のアルミニウム、2.5~3.5のバナジウム、0.5~0.7重量の鉄、0.15~0.19重量の酸素及び残部のチタンからなるチタン合金を生産する方法。前記リサイクル材料が、64チタンのダライ粉、スポンジチタン、鉄及びアルミニウムショットを含む、請求項17に記載の方法。リサイクル材料が、約70.4の64チタンのダライ粉、約28.0のチタンスポンジ、約0.4の鉄及び約1.1のアルミニウムショットを含む、請求項18に記載の方法。リサイクル材料が、64チタンのダライ粉、商用の純チタンスクラップとスポンジ高鉄を含む、請求項18に記載の方法。前記溶融合金が、長方形の形状を持つスラブを形成するため、長方形の鋳型で流し込まれる、請求項17に記載の方法。さらに、前記スラブに、β変態温度より高い温度の初期圧延及びβ変態温度より低い温度の最終圧延を施す工程と、β変態温度より低い温度の前記板の仕上焼鈍を行う工程とを具えることを特徴とする請求項21に記載の方法。前記仕上焼鈍が、1400°Fでなされ、前記板が、大気雰囲気において室温まで冷やされることを特徴とする請求項22に記載の方法。比較的低コストの材料を用いて形成され、好ましい機械及び弾道特性を有する代表的なチタン合金について述べる。これらのチタン合金は、特に、軍事システムにおける装甲板としての使用に対して、又は、優れた単位重量当たりの強度及び衝撃における弾丸による貫通に対する良好な抵抗を有する金属合金が要求される利用に対して、適している。開示されるチタン合金は、組成上及び加工上のコストを低減させる一方、最低限の軍事基準を満たす、機械及び弾道特性の組み合わせを達成する。より低い原材料及び加工コストは、益々好適なコスト検討のため、開示されたチタン合金のより幅広い採用を促進するであろう。一つの実施形態においては、代表的なチタン合金は、重量パーセントで、42~54のアルミニウム、25~35のバナジウム、05~07の鉄、015~019の酸素を含み、残部のチタン及び付随的な不純物を有している。チタンの中の合金化元素としてのアルミニウムは、α相が安定になる温度を増加する、α安定化元素である。一つの実施形態においては、アルミニウムは、チタン合金の中に、42~54の重量パーセントで存在する。特定の実施形態では、アルミニウムは、約48wt存在する。チタンの中の合金元素であるバナジウムは、β転移温度を低下する、同形のβ安定化元素である。一つの実施形態では、バナジウムは、チタン合金の中に、25~35の重量パーセントで存在する。特定の実施形態では、バナジウムは、約30wt存在する。チタンの中の合金化元素としての鉄は、β転移温度を低下する、共析β安定化元素であり、鉄は、環境温度における強化元素である。一つの実施形態では、鉄はチタン合金の中に、重量パーセントで05~07存在する。特定の実施形態では、鉄は、約06wt存在する。しかし、鉄の濃度がこの明細書で開示される上限を超える場合には、弾道及び機械特性に不利な影響を与える、インゴット凝固中に過度な溶質偏析のおそれがある。一方、この明細書で開示される限界以下レベルの鉄を使用する場合、所望の強度及び弾道特性を達成できない合金が生産されることとなる。チタンの中の合金化元素としての酸素は、α安定化元素であり、鉄は、環境温度におけるチタン合金の効果的な強化元素である。一実施形態では、酸素は、チタン合金の中に、重量パーセントで015~019存在する。特定の実施形態では、酸素は、約017wt存在する。酸素の含有量が少なすぎる場合、強度も過度に低くなり、β転移温度が過度に低くなり、チタン合金のコストが増加するおそれがある。廃物金属がチタン合金の溶解に用いるのに適さなくなるためである。一方、酸素の含有量が大き過ぎる場合には、弾道衝後のひび割れに対する抵抗が、劣化されるおそれがある。本発明のいくつかの実施形態に従うと、前記チタン合金は、不純物レベルに対応した濃度で、不可避的不純物、又は、Mo、Cr、N、C、Nb、Sn、Zr、Ni、Co、Cu、Si等のその他の成分も含むことができる。窒素Nも、最大005wtまでの濃度で存在し得るかもしれない。特定の実施形態においては、いずれかの不純物元素の最大濃度は、01wtであり、全ての不純物の合算した濃度が、合計04wtを超えない。一実施形態によると、前記チタン合金は、約09~約17の、β共析βEUTに対するβ同形βISOの安定化元素の割合βISOβEUTを有し、β共析に対するβ同形の安定化元素の割合は、次のように式1で定義される。この明細書を通じて提供される数式において、Mo、V、Cr及びFeは、それぞれチタン合金内におけるモリブデン、バナジウム及び鉄の重量パーセントを表している。特定の実施形態においては、β共析に対するβ同形の安定化元素の割合は約12である。別の実施形態に従うと、前記チタン合金は、約31~約44のモリブデン当量Moeqを有し、モリブデン当量は、次のように式2で定義される。特定の実施形態においては、モリブデン当量は約38である。MoとCrは、開示されたチタン合金の主要な構成物ではないが、それらは、少量の濃度で例えば、不純物のレベル又はそれ未満で存在してもよく、βISOβEUT及びMoeqを計算するために使用することができる。なお、別の実施形態では、チタン合金は、約83~約105のアルミニウム当量Aleqを有し、アルミニウム当量は次のように式3で定義される。Aleq=Al27O3この式の中で、Al及びOは、それぞれ、チタン合金におけるアルミニウム及び酸素の重量パーセントを表す。特定の実施形態においては、アルミニウム当量は、約94である。また、その他の実施形態においては、前記チタン合金は、約1732~約1820°Fのβ変態温度Tβを有し、°Fにおけるβ変態温度は、次のように、式4で定義される。Tβ=1607393Al330O1145C1020N-218V-325Fe-173Mo-70Si-273Crこの式において、C、N、及びSiは、それぞれ、チタン合金における炭素、窒素及びシリコンの重量を表す。モリブデン当量に対する場合のように、C、N及びSiは、主要な構成物ではないが、それらは、付随的な不純物として存在している場合がある。特定の実施形態においては、β転移温度は、約1775°Fである。前記チタン合金は、例えば、長さ方向と横方向のいずれにおいても、引張降伏強度TYSが少なくとも単位平方インチ当たりpsi120000ポンドであり、且つ最大抗張力が少なくとも約128000psiである優れた引張特性を達成している。もう一つ別の実施形態においては、チタン合金は、少なくとも約12の伸びを有し、及び/又は、約43の断面減少率を有している。チタン合金の密度は、立法インチあたり約0161ポンドlbin3から約0163lbin3の間となるように計算され、約0162lbin3の公称密度である。前記チタン合金は、さらに、優れた弾道特性を提供する。弾道版の効果の測定は、板を貫通するのに要求される砲弾又は弾丸の平均速さV50で与えられる。例えば、約0425と約0450インチとの間の厚みを有する板に形成された時は、チタン合金は、少なくとも約1848fpsの弾道限界V50を有する。特定の実施形態においては、約0430インチの厚みの板のチタン合金は、約1936fpsのV50弾道限界を有する。チタン合金のV50弾道限界を測定するために用いられる手順は、以下に提供される実施例に関連して記述されている。もう一つ別の実施形態においては、本開示で述べられているチタン合金を含む板が提供される。特定の実施形態においては、ここに示されているチタン合金は、装甲板として使用されている。しかし、チタン合金に対する別の適した利用には、それに限定されないが、軍事システムや、シートトラック及び浸食防防護遮蔽物のような自動車及び航空機の部品における他の構成部品が含まれる。さらに別のもう一つの実施形態においては、良好な機械及び弾道特性を有するチタン合金の生産方法が開示されている。その方法には、基本的に、重量パーセントで、42~54のアルミニウム、25~35のバナジウム、05~07の鉄及び015~019の酸素と残部のチタンからなるチタン合金を生産するため、適当な割合の原材料の複合物を溶解する工程が含まれている。溶解は、例えば、冷炉床炉の中で実施され得る。特定の実施形態においては、原材料は、少量の鉄とアルミニウムを組み合わせ、チタン廃材及びチタンスポンジのようなリサイクル及び純材料の複合物を含む。ほとんどの市場の条件では、リサイクル材料の使用は、際立ったコスト削減を供する。用いられるリサイクル材料は、限定されるわけではないが、Ti64、Ti10V2Fe3Al、他のTiAlVFe合金及びCPチタンを含み得る。前記リサイクル材料は、機械加工の削りくずダライ粉、固形小片、又は再溶解した電極の形でもよい。使用される純材料は、限定されるわけではないが、チタンスポンジ、アルミニウム-バナジウム母合金、鉄粉又はアルミニウム弾丸を含むことができる。アルミニウム-バナジウム母合金は必須でないため、際立ったコスト削減が達成される。しかし、このことは、要求される場合には、リサイクル材料よりも、チタンスポンジ及び合金化元素を含有する未使用の原材料を使用し、添加することを排除するものではない。いくつかの実施形態では、前記生産方法は、転移温度例えば、β変態温度以下において、チタンの焼鈍加熱処理を実施する工程を具える。使用されるチタン合金は、この明細書に記述される特性のどれかを有することができる。いくつかの実施形態では、前記生産方法は、また、合金の真空アーク再溶解VAR工程と、及びβ変態温度以上でのチタン合金の鍛造及び又は圧延する工程と、それに続いて、β変態温度以下での鍛造及び又は圧延する工程とを具える。特定の実施形態においては、チタン合金を生産する方法は、軍事用システムのための部品の生産、もっと具体的には、装甲板の生産のために使用される。チタン合金を生産する代表的な方法を示す流れ図は、図1でもたらされる。最初、適当な濃度と特性を有する所望量の原材料がステップ100において準備される。特定の実施形態においては、原材料は、なんらかの複合物で適当な組成の純粋な原材料と組み合わせるかもしれないが、リサイクル材料を含んでいる。準備された後、原材料は溶融され、ステップ110においてインゴットを作るために鋳造される。溶解は、例えば、VAR、プラズマアーク溶解、電子ビーム溶解、消耗型の電極スカル溶解又は、それらの組合せによって、実施され得る。特定の実施形態においては、二つの溶解した鋳型がVARによって準備され、円筒状の形を有する鋳型の中に直接投入される。ステップ120において、前記インゴットは初期鍛造及び圧延を受ける。初期の鍛造及び圧延は、β変態温度以上で行われ、長さ方向において圧延が行われる。ステップ130において、インゴットは、最終鋳造及び圧延を受ける。最終鋳造及び圧延は、β変態温度以下で行われ、長さ方向と横方向において圧延が行われる。それから、インゴットはステップ140において焼鈍され、特定の実施形態では、スバトランサス温度で行われる。最終圧延された製品は、限定はされないが、約01インチから約41インチの幅の厚みを有する。いくつかの実施形態では、コイルや細長い製品を生産するために、04インチ以下のゲージに圧延することは、高温圧延、及び選択的に冷却圧延によって達成させられるかもしれない。しかし、別のもう一つの実施形態では、薄い厚みの板製品に圧延することは、鋼鉄の包みで保護される単板又は複合板として、板の高温又は低音の圧延によって達成される。後に続く実施例では、代表的なチタン合金及び生産方法についての更なる詳細が記載されている。本節の中で提供される実施例は、用いられる製造工程を説明することに有用であり、その結果、現在の発明の実施例に従って用意されたチタン合金の組成及びそれに続く特性が得られる。以下に記述されるチタン合金及び結び付いた生産方法は、実例として提供されるが、それに限定することを意図したものでない。比較例この明細書に開示されたV、Fe及びOの範囲の外の元素濃度を有するいくつかのチタン合金を、最初に、比較例として供するために準備した。比較例のチタン合金は、各比較例のチタン合金に関して適当な割合を達成するように、原材料と混合することによって、作製した。比較例のチタン合金C1は、約50wtのアルミニウム、約40wtのバナジウム、約003wtの鉄、約022wtの酸素及び残部チタンの公称組成の状態で準備した。比較例のチタン合金2は、約50wtのアルミニウム、約40wtのバナジウム、約003wtの鉄、約012wtの酸素及び残部のチタンの公称組成の状態で準備した。比較例のチタン合金C3は、約50wtのアルミニウム、約50wtのバナジウム、約06wtの鉄、約019wtの酸素及び残部チタンの公称組成の状態で準備した。比較例のチタン合金C1-C3は、球形を有する各インゴットに鋳造し、β転移温度超えから中間のスラブへ変えた。最終圧延及び十字圧延は、β転移温度以下で行った。最終焼鈍は、β転移温度以下の温度で、実施した。比較例のチタン合金C1C3は、2時間の間1400°Fの温度で、最終焼鈍を施し、サンプルは、大気中で冷却した。比較例のチタン合金C1-C3に対して、化学解析を実施し、機械及び弾道特性を測定した。測定した組成及び算出したAleq、Moeq、Tβ及び密度は、下記の表1にまとめた。比較例のチタン合金C1C3を含む板の機械特性を測定し、表2にまとめた。多数の測定結果が一つのインゴットから得られ、その結果は、表2において同じグループの範囲で区別した行に設けている。板の引張特性は、横方向Tと長さ方向Lのいずれにおいても測定した。表2の中で、ksiは、単位平方インチ当たりのキロポンドを表す1ksi1000psi。表2で測定された引張特性は、UTS、TYS、RA及び伸びの平均値として、比較例のチタン合金C1では、それぞれ、131ksi、1223ksi、36及び103、比較例のチタン合金C2では、それぞれ、131ksi、123ksi、34及び11、比較例のチタン合金C3では、それぞれ、1338ksi、1243ksi、42及び123を生じる。最小限の防御である、比較例のチタン合金板のV50弾道限界は、030口径762mm166粒子の徹甲弾APM2弾薬を用いて測定した。030口径APM2円形の断面の概略図は、図2Aに提供されているが、実物見本は、図2Bに示される。030口径弾薬は、硬化された鋼の芯、先端の充填材及び金めっきされた金属被覆を含んでいる。弾道試験そのものは、例えば、軍事標準:V50装甲に対する弾道試験MLLSTD662E、2006において、米国国防総省によって開示されている標準的軍事試験の手順に従って実行した。装甲板のV50弾道限界の試験に対し使用される、試験試射場の概略図は、図3に示す。一番目と二番目の光電子スクリーンは、武器の銃口と標的の中間の地点における弾丸の速度を計算するため、クロノグラフとつないで用いた。試験は、環境条件70-75°F21-24°C及び35-75の相対湿度の下、ゼロ度の傾角で行われた。報告された各板の厚みの値は、板の各隅で測定された厚みの平均値である。0020インチ厚051mmの2024-T3アルミニウムの証拠となる板は、標的板の後ろ6インチ152mmに設置した。証拠の板の貫通は、装甲試験サンプルの完全な貫通として、定義した。各試験は、色々な速度における弾丸の発射及び、それから、特定の衝突が完全に貫通したかすなわち、証明板の穿孔又は、部分的な貫通なのかを評価することからなる。それから、一番遅い完全貫通と最も早い部分貫通の速度の平均が、V50に対する値を評価するために用いられる。実例の計算結果が図4に提供されており、0430インチの厚さのチタン合金板に対し、衝突速度ftsec又はfpsの関数として貫通の確率が図で示されている。図4で試験されたチタン合金の生産方法、組成及び特性が、以下の実施例1に提供されている。図4の黒ベタの菱形は、板を部分的に貫通したPP弾丸の一発分を表し、黒ベタの正方形は、板を完全に貫通したCPものを表している。V50に対する値は、CPを生ずる衝突速度を、PPを生ず速度と平均することで計算される。図4における例は、V50=1936fpsの値を提供している。そのため、V50値は生成するのに便利な数字であり、所定の脅威に対して、所定の装甲の種類によってもたらされた弾道防御を定量化するために広く用いられる。比較例のチタン合金は、比較例のチタン合金C1に対しては約0440インチ、比較例のチタン合金C2に対しては約0449インチ、比較例のチタン合金C3に対しては約0426インチの厚みを有する板を形作るように加工された。比較例のチタン合金C1C3の各々の弾道特性は、図2-4に関連して上記で定義された米国の国防総省の標準に従って測定され、その結果は、下記の表3にまとめられている。チタン合金C1C3に対するV50の弾道限界は、それぞれ、約1922fps、約1950fps及び約1888fpsであると測定された。比較例のチタン合金C1C3について得られた実験値と同一の板厚を有するTi64について計算された弾道データも、また、表3に提供される。Ti64に対する計算されたV50値を超えて、各々の比較例のチタン合金により得られたV50の改良は、△vs.Ti64のように表示されており、表3の右手の列に含まれる。チタン合金C1C3についてのV50値は、同じ厚さのTi64板に対する計算値を、それぞれ、10、12及び16fpsの差で超えている。表3に提供された最小V50は、特定の板厚に対して、MILDTL46077G、2006において、米国の国防総省によって要求された最小V50を表している。例えば、0440インチの板厚は、1895fpsの最小V50を要求している。表3に提供された△V50は、最小V50と各比較例のチタン合金に対して測定されたV50との差を表している。実施例1約50wtのアルミニウム、約30wtのバナジウム、約06wtの鉄、約019wtの酸素及び残部チタンの公称組成を有するチタン合金1として定義される代表的なチタン合金を、正しい比率を達成するべく初めに原材料とともに混ぜ合わせることで、準備した。上記の配合組成のコスト解析から、完成したスラブは、電子ビームシングル溶解で準備された通常のTi64合金に比べ、ポンド当たり大きく低いコストであることが明らかになった。原材料は、VARによって、65インチ直径のダブル溶解されたインゴットに準備された。チタン合金1は、比較例のチタン合金C1C3と同じ方法で加工される。チタン合金1は、インゴットに鋳造され、β転移温度超えから中間物のスラブへ変えた。その後、最終圧延及びクロス圧延は、β転移温度以下で実行される。最終焼鈍は、β転移温度以下の温度において行われる。この実施例において、最終焼鈍は1400°Fで2時間実行され、サンプルは大気で冷却させておかれた。化学的な分析を、結果のチタン合金1に対して実行し、機械特性を測定した。チタン合金1は、482wtのアルミニウム、292wtのバナジウム、061wtの鉄、019の酸素及び残部チタンの組成を有していることがわかった。窒素もまた0001wtの組成で存在することがわかった。チタン合金板はまた、β共析βEUTに対するβ同形βISOの安定化元素の割合βISOβEUTが12であり、アルミニウム当量Aleqが100であり、モリブデン当量Moeqが37であり、β転移温度Tβが1786°Fであり、密度が0162lbin3であった。板の引張特性は、横方向及び長さ方向のいずれにおいても、同じ試料について実施された多数の計測をもって、測定された。これらの測定結果は、下記の表4に提供されている。表4において測定された引張特性は、129ksiの平均UTS、121ksiの平均TYS、475の平均RA及び13の平均伸びをもたらしている。482wtのアルミニウム、292wtのバナジウム、061wtの鉄、019の酸素及び残部のチタンの組成を有する代表的なチタン合金は、0430インチの厚みを有する板をもたらすように加工された。チタン合金1に対するV50値は、約1936fpsであると測定された。この値は、0430インチ厚の装甲板に対する米国の国防総省によって確立された最小値の1864fpsを、72fpsの△V50範囲だけ超えている。比較例のチタン合金C1C3及びチタン合金1について得られた弾道データは、表5にプロットし、開示されたものとしてTi64について得られた過去の結果と比較した。この過去の結果とは、例えば、装甲穴あけ砲弾に対する防御のためのTIMETAL64板の弾道評価、第9回チタンに関する世界会議、VolII、pp.117278、1999年、の予稿集の中で、JCFanningによって開示されており、それは、全体を参照することで、あたかも本明細書の中で十分に述べられたかのように、組み込まれる。Ti64合金についてV50と板厚との間の強い線形の相関関係が、Ti64のデータに対して最良の一致R2=09964である点線によって示されるように、明らかにされた。040から046インチの範囲の板厚に対して得られたV50値を示す、図5の拡大された表示が図6に提供されている。代表的なチタン合金1に対して得られたデータは、図5-6において、白三角で示されている。各比較例のチタン合金C1C3及びチタン合金1は、同一の厚みの通常のTi64合金と比較して、V50における増大を示していたが、図5-6における結果は、最大の増加は、チタン合金1に対して得られたことを示している。すなわち、代表的なチタン合金1は、すべての他の合金よりも、より大きな差でTi64値を超えていた。また、それは、Ti64合金に対する1883fpsのV50予測値を、十分な差である53fpsだけ超えていた。そして、この明細書に開示された典型的なチタン合金は、基本的に、残部チタンを含み、重量パーセントで、42~54のアルミニウム、25~35のバナジウム、05~07の鉄、015~019の酸素からなる組成を有し、通常のTi64合金と同等かより良い機械及び弾道特性を有する低コスト組成を提供している。得られる機械及び弾道特性は、詳細な仕様:装甲板、チタン合金、溶接可能MILDTL46077G、2006の中の米国の国防総省の仕様書のような、クラス4装甲板に対する軍事仕様を超えている。この明細書で開示される典型的なチタン合金は、より低コストの組成物及び、軍事システムで使用する高品質の装甲板を形成する低コストの手段をもたらすという優位性を有する。本発明の実施形態を記述するに当たり、明確にするため、次の用語を以下に与えられたように定義する。すべての試験は、ASTME8の規定に従って実施され、弾道試験は、軍事標準:装甲に対するV50弾道試験の中における、米国の国防総省の試験手順に従って実施された。引張降伏強度:材料が、応力とひずみの比例関係からの特定の限界となる逸脱02を示す工学的引張応力最大抗張力:破断するまで行われた引張試験の間の最大負荷及び試料の元の断面積から算出し、材料が持ちこたえることが出来る最大の工学的引張応力弾性係数:引張試験の間の、比例関係の限外以下における、対応するひずみに対する応力の比率伸び:引張試験の間の、破断後のゲージ長の増加元のゲージ長の百分率として表現される断面減少率:引張試験の間の、破断後の引張試料の断面積の減少元の断面積の百分率として表現されるV50弾道限界:特定の寸法及び、指定されたやり方で弾丸発射に対し相対的に位置決された地点を有する合金板を貫通するのに要求される、特定の弾丸タイプの平均速度。V50は、完全な貫通を生ずる衝突速度を、部分的貫通を生ずる衝突速度をもって、平均化することによって算出される。α安定化元素:チタンの中に溶解させた時に、β変態温度を増加させることを起こす元素β安定化元素:チタンの中に溶解させたときに、β変態温度の低減を起こす元素β変態温度:チタン合金が、αβからβの結晶構造へ同素体の変態を完了する最低の温度共析化合物:チタン及び、チタンリッチのβ相の分解によって形成される遷移金属の金属間化合物同形β安定化元素:βチタンと同じ相関係を有し、チタンと金属間化合物を形成しない、β安定化元素共析β安定化元素:チタンと金属間化合物を形成することが出来る、β安定化元素現在の発明が、特に、上記で示され、記載されたものに限定されないことは、当業者によって、認識されるであろう。それどころか、現在の発明の範囲は、特許請求の範囲によって定義される。上記の記載は、実施形態を図示した代表例に過ぎないことが、さらに理解されるべきである。読者の便宜のため、上記の記載は、可能な実施形態の代表例、現在の発明の原理を教示する例に集中している。他の実施例は、違う実施例の部分の違った組合せから生じるのかも知れない。記述は、すべての可能性のある変化を網羅的に列挙することを試みていない。代替の実施例は、この発明の特定の部分について、提供されていないかもしれず、記述された部分の異なる組合せに起因するかも知れない。また、他の記述されていない代替の実施形態が、ある部分に対して、利用出来るかも知れないことは、そのような代替の実施形態の放棄であるとはみなされない。記述されていない実施形態の多くは、特許請求の範囲の文字通りの範囲にあること及び、他のものも同等であることが、認識されるであろう。さらに、この明細書を通じて引用された、すべての参照文献、出版物、米国特許及び米国特許出願の出版物は、それらの全体を参照することで、まるでこの明細書の中で十分に述べられているかのように組み込まれる。提供されているすべての百分率は、明細書及び特許請求の範囲のいずれにおいても、重量による百分率wtである。