伸縮可能なチューブ内に供給、排出可能に充填された粉粒体内に移動可能に挿通された長尺線状品を表面処理する長尺線状品の表面処理装置にして、少なくとも1つの表面処理ユニットを有し、該表面処理ユニットは、粉粒体を供給、排出可能に充填し該粉粒体内に長尺線状品を移動可能に挿通したチューブと、該チューブを周期的に加圧および開放する加圧手段と、前記粉粒体内に挿通した長尺線状品を移動させる送り移動手段と、を備えたことを特徴とする長尺線状品の表面処理装置。請求項1において、前記加圧手段は、前記チューブを加圧して圧縮するシリンダを含む長尺線状品の表面処理装置。請求項2において、前記加圧手段は、前記チューブを挟んで対向配置された一対のシリンダと、これらシリンダによって作動され、前記チューブを両側から加圧する加圧部材と、該加圧部材の加圧方向と交差する方向に配置され、前記チューブの拡張を規制する規制部材とを有する長尺線状品の表面処理装置。請求項1ないし請求項3のいずれか1項において、前記表面処理ユニットは、前記チューブの長手方向に沿って配列された複数の表面処理ユニットからなり、これら表面処理ユニットの前記各加圧手段が、互いにタイミングをずらせて加圧、開放されるようになっている長尺線状品の表面処理装置。請求項4において、前記複数の表面処理ユニットの前記各シリンダは、前記チューブの周囲に角度をずらせて配置されている長尺線状品の表面処理装置。伸縮可能なチューブ内に供給、排出可能に充填された粉粒体内に移動可能に挿通された長尺線状品を表面処理する長尺線状品の表面処理方法にして、前記チューブを周期的に加圧および開放を繰り返すことにより、前記チューブ内に充填された前記粉粒体によって前記長尺線状品の表面を研磨することを特徴とする長尺線状品の表面処理方法。しかしながら、特許文献1に記載のものは、粉粒体4を充填した伸縮可能なチャンバー室6内に、加圧ポンプより加圧気体あるいは加圧液体を供給し、チャンバー室6を介して粉粒体4および長尺品Wの表面を加圧し続け、その状態でチャンバー内に長尺線状品を通過させることにより、長尺線状品の表面を粉粒体により研磨するようになっている。このため、引用文献1に記載のものにおいては、チャンバーが連続的に加圧されることにより、研磨によって粉粒体より摩滅した微粉や、長尺線状品の表面から削り取られた異物の流動性が妨げられ、粉粒体による研磨効果の持続性に乏しい問題があった。本発明は、上記した従来の問題点を解決するためになされたもので、粉粒体を充填した伸縮可能なチューブを、周期的に加圧および開放を繰り返すことにより、長尺線状品の表面を粉粒体によって効率よく研磨できるようにした長尺線状品の表面処理装置および表面処理方法を提供することを目的とするものである。請求項1に係る発明の特徴は、チューブ内に供給、排出可能に充填された粉粒体内に移動可能に挿通された長尺線状品を表面処理する長尺線状品の表面処理装置にして、少なくとも1つの表面処理ユニットを有し、該表面処理ユニットは、粉粒体を供給、排出可能に充填し、該粉粒体内に長尺線状品を移動可能に挿通したチューブと、該チューブを周期的に加圧および開放する加圧手段と、前記粉粒体内に挿通した長尺線状品を移動させる送り移動手段とを備えた長尺線状品の表面処理装置である。請求項2に係る発明の特徴は、請求項1において、前記加圧手段は、前記チューブを加圧して圧縮するシリンダを含む長尺線状品の表面処理装置である。請求項3に係る発明の特徴は、請求項2において、前記加圧手段は、前記チューブを挟んで対向配置された一対のシリンダと、これらシリンダによって作動され、前記チューブを両側から加圧する加圧部材と、該加圧部材の加圧方向と交差する方向に配置され、前記チューブの拡張を規制する規制部材とを有する長尺線状品の表面処理装置である。請求項4に係る発明の特徴は、請求項1ないし請求項3のいずれか1項において、前記表面処理ユニットは、前記チューブの長手方向に沿って配列された複数の表面処理ユニットからなり、これら表面処理ユニットの前記各加圧手段が、互いにタイミングをずらせて加圧、開放されるようになっている長尺線状品の表面処理装置である。請求項5に係る発明の特徴は、請求項4において、前記複数の表面処理ユニットの前記各シリンダは、前記チューブの周囲に角度をずらせて配置されている長尺線状品の表面処理装置である。請求項6に係る発明の特徴は、チューブ内に供給、排出可能に充填された粉粒体内に移動可能に挿通された長尺線状品を表面処理する長尺線状品の表面処理方法にして、前記チューブを周期的に加圧および開放を繰り返すことにより、前記チューブ内に充填された前記粉粒体によって前記長尺線状品の表面を研磨する長尺線状品の表面処理方法である。請求項1に係る発明によれば、少なくとも1つの表面処理ユニットを有し、表面処理ユニットは、粉粒体を供給、排出可能に充填し、粉粒体内に長尺線状品を移動可能に挿通したチューブと、チューブを周期的に加圧および開放する加圧手段と、粉粒体内に挿通した長尺線状品を移動させる送り移動手段とを備えているので、チューブの周期的な開放作用により、研磨によって粉粒体より摩滅した微粉や、長尺線状品の表面から削り取られた異物の流動性が高められ、長尺線状品の表面を常に切れ味の良好な粉粒体によって効率的に研磨することができる。しかも、チューブが周期的に加圧されることにより、加圧時に最も効率よく長尺線状品の表面を研磨できるようになるので、粉粒体による長尺線状品の表面処理をより一層効率的に行うことができる。さらに、1つの表面処理ユニットによって、長尺線状品を表面処理するようになっているので、表面処理装置の小型、軽量化を可能にでき、生産コストを低減することができる。請求項2に係る発明によれば、加圧手段は、チューブを加圧して圧縮するシリンダを含んでいるので、シリンダによってチューブの周期的な加圧および開放を容易に行うことができる。請求項3に係る発明によれば、加圧手段は、チューブを挟んで対向配置された一対のシリンダと、これらシリンダによって作動され、チューブを両側から加圧する加圧部材と、加圧部材の加圧方向と交差する方向に配置され、チューブの拡張を規制する規制部材とを有しているので、加圧部材によるチューブの加圧による加圧方向と直交する方向のチューブの拡張作用を規制部材によって規制でき、一対のシリンダによる加圧部材の加圧によって、チューブを全周より加圧することができる。請求項4に係る発明によれば、表面処理ユニットは、チューブの長手方向に沿って配列された複数の表面処理ユニットからなり、これら表面処理ユニットの各加圧手段が、互いにタイミングをずらせて加圧、開放されるようになっているので、1つの表面処理ユニットによって長尺線状品の表面を十分に研磨できなくても、他の表面処理ユニットによる研磨作用によって、長尺線状品を全長に亘って隈なく研磨することができる。請求項5に係る発明によれば、複数の表面処理ユニットの各シリンダは、チューブの周囲に角度をずらせて配置されているので、加圧部材によって特に強く加圧されるチューブの加圧部位が円周方向に変化し、長尺線状品を円周上均等に研磨することができる。請求項6に係る発明によれば、粉粒体を充填した伸縮可能なチューブを周期的に加圧および開放を繰り返すことにより、粉粒体によって長尺線状品の表面を研磨するようにしたので、チューブの周期的な開放作用により、研磨によって粉粒体より摩滅した微粉や、長尺線状品の表面から削り取られた異物の流動性が高められ、長尺線状品の表面を常に切れ味の良好な粉粒体によって効率的に研磨することができる。しかも、チューブを周期的に加圧するようになっているので、加圧時に最も効率よく長尺線状品の表面を研磨できるようになり、粉粒体による長尺線状品の表面処理をより一層効率的に行うことができる。以下本発明の第1の実施の形態にかかる長尺線状品の表面処理装置について図面に基づいて説明する。図1は、ビードワイヤ等の長尺線状品10の表面に付着した酸化被膜を除去するべく表面処理する表面処理装置100の全体図を示すものである。当該表面処理装置100は、固定部に設置される基枠11を有し、この基枠11に上下方向に間隔を存して水平方向に延在する上部支持枠12と下部支持枠13が固定されている。上部および下部支持枠12、13の間には、後述する構成の3つの表面処理ユニット20A、20B、20C以下、第1、第2、第3表面処理ユニット20A、20B、20Cと称すが、上下方向に直列に整列して配設固定されている。3つの表面処理ユニット20A、20B、20Cの中心部には、図2および図3に示すように、研磨機能を有する粉粒体研磨粉21を充填した伸縮可能なビニールホースからなるチューブ22が上下方向に挿通されている。チューブ22の中心部には、表面処理すべき長尺線状品10が、全周を粉粒体21に接触した状態で上下方向に通過可能に挿通されている。上部支持枠12には、粉粒体21を供給する供給管23が上下軸線方向に固定され、下部支持枠13には、粉粒体21を排出する排出管24が供給管23と同一の軸線上に固定されている。供給管23の上部は粉粒体21が供給しやすいように漏斗状23aに拡大されており、この供給管23に図略の粉粒体タンクより粉粒体21が適宜供給される。なお、粉粒体21は、例えば、0.2mm径程度のアルミナからなっている。粉粒体21の粒径は、表面処理すべき長尺線状品10の線径に応じて適宜決定される。供給管23と排出管24との間には、チューブ22が、第1、第2および第3表面処理ユニット20A、20B、20Cの中心部を上下方向に縦貫するように配設され、チューブ22の一端は供給管23に接続され、チューブ22の他端は排出管24に接続されている。上部および下部支持枠12、13には、長尺線状品10を案内するプーリ15、16を回転可能に支持した支持ブロック17、18がそれぞれ固定されている。長尺線状品10は、プーリ15、16に案内されて、供給管23、チューブ22および排出管24内を挿通され、送り移動手段19によってチューブ22内に充填された粉粒体21中を所定の速度で連続的に送り移動されるようになっている。次に、第1、第2および第3表面処理ユニット20A、20B、20Cの構成について説明する。なお、3つの表面処理ユニット20A、20B、20Cは、基本的に同じ構成であるため、以下、第1表面処理ユニット20Aについて説明する。第1表面処理ユニット20Aは、チューブ22を挿通した箱体からなるユニット本体30と、チューブ22を挟んで水平なXA方向の両側に配置され、ユニット本体30にそれぞれ設置された加圧手段としての一対のエアシリンダ31、32を有している。図3に示すように、エアシリンダ31、32の各ピストンロッド31a、32aには、チューブ22を両側から加圧する加圧部材33、34がそれぞれ取付けられている。加圧部材33、34に対して直交する方向には、チューブ22の拡張を規制する一対の規制部材35、36が配置され、これら規制部材35、36は、ユニット本体30に固定されたブラケット30aに固着されている。エアシリンダ31、32の各ピストンロッド31a、32aは、互いに同期しながら周期的に進退されるようになっており、前進によって一対の加圧部材33、34によりチューブ22を両側から加圧して圧縮し、後退によってチューブ22を開放する。この際、一対の加圧部材33、34によってチューブ22がXA方向に加圧されることにより、チューブ22はXA方向に圧縮されるとともに、XA方向と直交する水平方向に拡張するように変形する。しかしながら、一対の加圧部材33、34と直交する方向には、一対の規制部材35、36が配置されているため、チューブ22の拡張は規制される。このような加圧部材33、34によるチューブ22の加圧作用と、規制部材35、36によるチューブ22の拡張規制作用とにより、チューブ22はほぼ全周に亘って加圧される。これにより、チューブ22内に充填された粉粒体21および長尺線状品10の表面が同じように加圧されるため、粉粒体21内を所定の速度で送り移動される長尺線状品10の表面は、粉粒体21との相対移動により、粉粒体21によって削り取られる研磨される。この場合、加圧部材33、34の加圧面を単純な平面ではなく、図4に示すように、入れ子状の凹凸形状33a、34aとすることにより、チューブ22を加圧した際に、チューブ22内の粉粒体21を有効に加圧して長尺線状品10の表面に圧接させることができ、粉粒体21によって長尺線状品10の表面を効率的に研磨できるようになる。このように、粉粒体21を充填したチューブ22が圧縮されることにより、チューブ22内を挿通する長尺線状品10の表面が粉粒体21によって研磨される。しかも、チューブ22の加圧、開放が周期的に繰り返されるので、チューブ22の開放によって、研磨によって粉粒体21より摩滅した微粉や、長尺線状品10の表面から削り取られた異物の流動性が高められ、長尺線状品10の表面は常に切れ味の良好な粉粒体21によって、効率的かつ精度よく研磨されるようになる。すなわち、粉粒体21はチューブ22が加圧された際に最も効率よく長尺線状品10の表面の研磨できるようになるので、単にチューブ22を加圧し続ける場合に比べて、チューブ22の加圧、開放を周期的に繰り返すことにより、長尺線状品10の表面を効率的に表面処理できるとともに、併せて、摩滅した微粉や、異物の流動性も高めることができるようになる。第2および第3表面処理ユニット20B、20Cも、上記した第1表面処理ユニット20Aと同様に構成されているが、以下の点で異なっている。すなわち、第2表面処理ユニット20Bの一対のエアシリンダ31、32によるチューブ22の加圧方向エアシリンダ31、32の配設方向が、第1表面処理ユニット20Aに対し、図3の時計回りに120度角度位相を異にする角度方向XB方向となっており、また、第3表面処理ユニット20Cの一対のエアシリンダ31、32によるチューブ22の加圧方向が、第2表面処理ユニット20Bに対し、図3の時計回りにさらに120度角度位相を異にする角度方向XC方向となっていることである。なお、図1においては、第1~第3表面処理ユニット20A~20Cの各エアシリンダ31、32が、すべて同一の面上に配設されているように図示されているが、各表面処理ユニット20A~20Cの加圧方向XA方向、XB方向、XC方向が上記説明の如く、それぞれ120度ずつ異なっているものである。このように、3つの表面処理ユニット20A~20Cによってチューブ22は、順次互いに異なる角度より加圧され、長尺線状品10の表面が粉粒体21によって円周上均等に研磨されるようになる。すなわち、規制部材35、36によるチューブ22の拡張規制作用によって、チューブ22が全周より加圧されるといえども、加圧部材33、34によって加圧される方向が特に強く加圧されるため、加圧方向の角度をずらすことにより、長尺線状品10の表面が円周上均等に加圧され、円周上均等に研磨される。ところで、エアシリンダ31、32によるチューブ22の加圧、開放作用は、3つの表面処理ユニット20A~20Cによって、時間Δt毎に、タイミングをずらせて行われるようになっている。すなわち、3つの表面処理ユニット20A~20Cによってチューブ22は、同時に加圧されることなく、しかも同時に開放されることがないように、タイミングをずらせて加圧されるようになっている。例えば、図5に示すように、第1表面処理ユニット20Aが開放されている場合には、チューブ22は第2および第3表面処理ユニット20B、20Cによって上下方向の2か所で加圧され、次いで、第2表面処理ユニット20Bが開放された場合には、第1および第3表面処理ユニット20A、20Cによってチューブ22が加圧され、さらに、第3表面処理ユニット20Cが開放された場合には、第1および第2表面処理ユニット20A、20Bによってチューブ22が加圧される。このように、第1~第3表面処理ユニット20A~20Cのうちの1つが、常に加圧を開放されており、チューブ22は常に2つの表面処理ユニットによって順次加圧されるように構成されている。なお、開放の周期Δtは、例えば、0.2~2秒程度が好ましい。これによって、チューブ22内の粉粒体21中を所定の速度で通過する長尺線状品10は、表面処理ユニット20A~20Cによるチューブ22の加圧および開放作用により、チューブ22内に充填された粉粒体21によって表面を研磨され、酸化被膜が除去される。特に、表面処理ユニット20A~20Cによって、チューブ22を周期的に加圧するものであるので、加圧によってチューブ22に力が掛かり始めたとき、長尺線状品10の表面を最も効果的に研磨できる。また、チューブ22が周期的に開放されることにより、チューブ22内に充填された粉粒体21の流動性が促進され、研磨によって粉粒体21より摩滅した微粉や、長尺線状品10の表面から削り取られた異物が、長尺線状品10の移動につれて下方に流動される。この結果、長尺線状品10の表面は常に切れ味の良いフレッシュな粉粒体21によって、研磨されるようになり、研磨効率が高められる。次に、上記した実施の形態における動作について説明する。長尺線状品10は、送り移動手段19によって、粉粒体21が充填されたチューブ22内を所定の速度で図1の矢印方向に送り移動される。第1表面処理ユニット20Aにおいては、一対のエアシリンダ31、32が周期的に進退移動され、エアシリンダ31、32の前進によって、チューブ22が加圧部材33、34によって加圧されるとともに、加圧方向と直交する方向のチューブ22の拡張が、規制部材35、36によって規制される。これによって、チューブ22がほぼ全周に亘って加圧され、チューブ22内に充填された粉粒体21および長尺線状品10の表面が同じように加圧されるため、長尺線状品10の表面が粉粒体21によって研磨される。また、第1表面処理ユニット20Aのエアシリンダ31、32の後退によって、チューブ22の加圧作用が開放されるため、研磨によって粉粒体21より摩滅した微粉や、長尺線状品10の表面から削り取られた異物が、長尺線状品10の移動につれて下方に流動され、長尺線状品10の表面は常に切れ味の良いフレッシュな粉粒体21によって、研磨されるようになり、研磨効率が高められる。なお、長尺線状品10の移動につれて下方に流動された微粉や異物を含む粉粒体21は、チューブ22内を経由して排出管24より排出される。一方、粉粒体タンクより供給管23に粉粒体21が適宜補給され、チューブ22には常に全長に亘って粉粒体21が充填された状態に保たれる。第1表面処理ユニット20Aを通過した長尺線状品10は、第2表面処理ユニット20B、第3表面処理ユニット20C内に位置するチューブ22内に順次送り込まれ、第2および第3表面処理ユニット20B、20Cの各エアシリンダ31、32の周期的な進退移動により、上記と同様に表面を研磨される。この際、第2および第3表面処理ユニット20B、20Cの各エアシリンダ31、32が、第1表面処理ユニット20Aのエアシリンダ31、32に対して所定角度120度ずつずれて配置されているため、加圧部材33、34によってチューブ22が特に強く加圧される部位が円周方向に変化し、長尺線状品10は、円周上均等に研磨される。しかも、第1~第3表面処理ユニット20A~20Cの各エアシリンダ31、32が、図5に示すように、タイミングをずらせて周期的に進退動作が繰り返されるため、仮に第1表面処理ユニット20Aによって長尺線状品10の十分な研磨が行われなかった場合でも、第2あるいは第3表面処理ユニット20B、20Cによる研磨作用によって、全長に亘って隈なく研磨できるようになる。従って、送り移動手段19によって長尺線状品10を、例えば、100m/min以上の比較的速い送り速度で送り移動しても、長尺線状品10の表面に酸化被膜を残存させることなく、高精度に研磨することができるようになる。上記した第1の実施の形態によれば、粉粒体21を充填した伸縮可能なチューブ22を、周期的に加圧および開放する複数の表面処理ユニット20A~20Cを設けたことにより、チューブ22の周期的な開放作用によって、研磨により粉粒体21より摩滅した微粉や、長尺線状品10の表面から削り取られた異物の流動性が高められ、長尺線状品10の表面を常に切れ味の良好な粉粒体によって効率的に研磨することができるようになる。しかも、チューブ22が周期的に加圧されることによって、加圧時に最も効率よく長尺線状品10の表面を研磨できるようになるので、粉粒体21による長尺線状品10の表面処理をより一層効率的に行うことができるようになる。また、複数の表面処理ユニット20A~20Cの各シリンダ31、32が、互いにタイミングをずらせて加圧、開放されるように構成されているので、1つ表面処理ユニットによって十分な研磨が行われなくても、他の表面処理ユニットによる研磨作用によって、長尺線状品10を全長に亘って隈なく研磨することが可能となる。さらに、複数の表面処理ユニット20A~20Cの各シリンダ31、32は、チューブ22の周囲に角度をずらせて配置されているので、シリンダ31、32による加圧部材33、34のチューブ22への加圧部位が順次円周方向に変化し、長尺線状品10を円周上均等に研磨することが可能となる。図6は本発明の第2の実施の形態を示すもので、上記した第1の実施の形態と異なる点は、1つの表面処理ユニット120によって長尺線状品10の表面に付着した酸化被膜を除去するようにしたことである。なお、第1の実施の形態と同一の部品については同一の参照符号を付し、説明を省略する。表面処理ユニット120は、上記したと同様に、粉粒体21図2、図3参照を充填したチューブ22を挿通したユニット本体130と、チューブ22を両側から加圧するエアシリンダ131、132を有し、エアシリンダ131、132は、互いに同期しながら周期的に進退される。エアシリンダ131、132のピストンロッドには、第1の実施の形態で述べたと同様に、加圧部材33、34が取付けられ、この加圧部材33、34に直交する方向には、チューブ22の拡張を規制する規制部材35、36が配置されている。加圧部材33、34および規制部材35、36は、チューブ22の伸長方向に細長く延在され、第1の実施の形態よりもチューブ22は軸方向の広い範囲に亘って加圧されるようになっている。加圧部材33、34および規制部材35、36の長さは、チューブ22内を移動される長尺線状品10が、チューブ22が開放された間に加圧部材33、34で加圧される部位を通過しないように、長尺線状品10の移動速度に応じて定められる。これにより、長尺線状品10の円周上すべての表面が、少なくとも1回は、チューブ22の加圧作用によって粉粒体21により研磨されるようになる。しかも、チューブ22の開放時には、上記したと同様に、研磨によって粉粒体21より摩滅した微粉や、長尺線状品10の表面から削り取られた異物が、長尺線状品10の移動につれて下方に流動され、長尺線状品10の表面は切れ味の良い粉粒体21によって研磨することができる。上記した第2の実施の形態によれば、1つの表面処理ユニット120によって、長尺線状品10を表面処理するようにしたので、第1の実施の形態で述べたと同等の効果を奏することができるばかりか、表面処理装置100を小型かつ軽量に製作でき、生産コストを低減することができる。上記した実施の形態においては、粉粒体21を充填したチューブ22を加圧および開放する加圧部材33、34を、シリンダ31、32によって周期的に進退させる例について述べたが、加圧部材33、34を偏心カムによって周期的に進退させることも可能である。この場合には、偏心カムをモータによって一方向に連続的に回転させることにより、加圧部材の加圧および開放を行い得る。また、上記した実施の形態においては、シリンダ31、32によって作動される加圧部材33、34により、チューブ22の両側から加圧するようにしたが、チューブ22の周りに加圧室を設け、この加圧室への加圧流体の供給、排出を交互に繰り返すことにより、チューブ22を全周より加圧するようにしてもよい。以上、本発明を実施の形態に即して説明したが、本発明は実施の形態で述べた構成に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載した本発明の主旨を逸脱しない範囲内で種々の形態を採り得るものである。