"コアの周方向に沿って複数の永久磁石を埋設した回転電機のロータにおいて、前記コアを中心側の本体と、外周側の分割体とにより構成し、その本体と分割体との間には前記永久磁石を設置するとともに、永久磁石の設置部を除いて間隙を形成し、分割体のコア径方向外方への移動が阻止されるように、本体と分割体とを永久磁石により結合したことを特徴とする回転電機のロータ。前記間隙を互いに交差する2辺によって構成するとともに、前記永久磁石を間隙の各辺に配置し、前記両永久磁石間にはコア中心側に広がる領域を設け、前記分割体のコア中心側の部分を前記領域と相似形にしてその領域内に位置させることによって、分割体のコア径方向外方への移動が阻止されることを特徴とする請求項1に記載の回転電機のロータ。前記永久磁石を断面長方形に形成し、その2つの長辺を本体側及び分割体側にそれぞれ配置するとともに、1つの短辺の分割体側の第1部分及び他の短辺の第1部分と対角線を介して対向する第2部分を、他の対角線を介して対向する第3部分及び第4部分より長くしたことを特徴とする請求項1または2に記載の回転電機のロータ。前記本体及び分割体の少なくとも一方と永久磁石との間に、永久磁石を本体側あるいは分割体側に付勢する付勢手段を介在させたことを特徴とする請求項1~3のうちのいずれか一項に記載の回転電機のロータ。前記本体及び分割体の少なくとも一方と永久磁石との間に充填部材を介在させたことを特徴とする請求項1~3のうちのいずれか一項に記載の回転電機のロータ。コアの周方向に沿って複数の永久磁石を埋設した回転電機のステータにおいて、前記コアを外周側の本体と、内周側の分割体とにより構成し、その本体と分割体との間には前記永久磁石を配置するとともに、その永久磁石の設置部を除いて間隙を形成し、分割体のコア径方向内方への移動が阻止されるように、本体と分割体とを永久磁石により結合したことを特徴とする回転電機のステータ。ところが、この従来構成においては、前記のように、磁極部53がコア本体部52に対して、連結部56及び連結キー57により着脱可能に連結されている。このため、連結構造が複雑であって、コア本体部52に対する磁極部53の組み付け作業に手間がかかるという問題があった。また、この従来構成では、コア本体部52と磁極部53とが、永久磁石54間の連結部56において直接接触するとともに、連結キー57を介して結合された状態にある。このため、永久磁石54間における磁極部53からコア本体部52側へ磁性体による磁路が形成されて、大きな漏れ磁束が生じ、モータの運転効率が低下するという問題もあった。この発明は、このような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的は、コアの本体と分割体とを簡単な結合構造により結合することができるとともに、分割体から本体側への漏れ磁束を低減することができる回転電機のロータ及びステータを提供することにある。上記の目的を達成するために、回転電機のロータに係る発明では、コアの周方向に沿って複数の永久磁石を埋設した回転電機のロータにおいて、前記コアを中心側の本体と、外周側の分割体とにより構成し、その本体と分割体との間には前記永久磁石を設置するとともに、永久磁石の設置部を除いて間隙を形成し、分割体のコア径方向外方への移動が阻止されるように、本体と分割体とを永久磁石により結合したことを特徴としている。従って、この発明の回転電機のロータにおいては、本体と分割体とが永久磁石を介して結合されて、分割体が本体に対してコア径方向外方へ移動しないようになっている。よって、コアの本体と分割体との間に、従来構成のようなアリ溝及びアリ形突部等よりなる連結部を設ける必要がなく、本体と分割体との結合構造を簡略化することができるとともに、それらを容易に結合することができる。また、コアの本体と分割体との結合状態においては、それらの間に永久磁石の設置部を除いて間隙が形成されているため、分割体側から本体側への漏れ磁束を効果的に低減することができる。前記回転電機のロータにおいて、前記間隙を互いに交差する2辺によって構成するとともに、前記永久磁石を間隙の各辺に配置し、前記両永久磁石間にはコア中心側に広がる領域を設け、前記分割体のコア中心側の部分を前記領域と相似形にしてその領域内に位置させることによって、分割体のコア径方向外方への移動が阻止されるようにするとよい。前記回転電機のロータにおいて、前記永久磁石を断面長方形に形成し、その2つの長辺を本体側及び分割体側にそれぞれ配置するとともに、1つの短辺の分割体側の第1部分及び他の短辺の第1部分と対角線を介して対向する第2部分を、他の対角線を介して対向する第3部分及び第4部分より長くなるように構成するとよい。前記回転電機のロータにおいて、前記本体及び分割体の少なくとも一方と永久磁石との間に、永久磁石を本体側あるいは分割体側に付勢する付勢手段を介在させるとよい。前記回転電機のロータにおいて、前記本体及び分割体の少なくとも一方と永久磁石との間に充填部材を介在させるとよい。また、回転電機のステータに係る発明では、コアの周方向に沿って複数の永久磁石を埋設した回転電機のステータにおいて、前記コアを外周側の本体と、内周側の分割体とにより構成し、その本体と分割体との間には前記永久磁石を配置するとともに、永久磁石の設置部を除いて間隙を形成し、分割体のコア径方向内方への移動が阻止されるように、本体と分割体とを永久磁石により結合したことを特徴としている。従って、この発明の回転電機のステータにおいても、コアの本体と分割体との間にアリ溝及びアリ形突部よりなる連結部を設ける必要がなく、本体と分割体との結合構造を簡略化することができるとともに、それらを容易に結合することができる。また、コアの本体と分割体との結合状態においては、それらの間に永久磁石の設置部を除いて間隙が形成されているため、分割体側から本体側への漏れ磁束を効果的に低減することができる。以上のように、この発明によれば、コアの本体と分割体との結合構造を簡素化できるとともに、分割体側から本体側への漏れ磁束を低減することができるという効果を発揮する。第1実施形態以下に、この発明を具体化した回転電機のロータの第1実施形態を、図1~図4に従って説明する。図1~図3に示すように、この実施形態のロータにおいては、ロータコア21が中心側の本体22の外周側に複数の分割体23を設けて構成されている。本体22は、複数枚の電磁鋼板よりなるコア片22aを積層することによって形成されている。本体22の外周には、分割体23を組み付けるための平面ほぼV字状をなす複数の切欠凹部24が等間隔おきに形成されている。本体22の中心部には、図示しない回転軸を挿通するための挿通孔25が形成されている。各分割体23は、平面ほぼ扇形状をなす複数枚の電磁鋼板よりなるコア片23aを積層することによって形成されている。そして、本体22の各切欠凹部24内に分割体23が配置されている。図1及び図2に示すように、前記本体22の切欠凹部24の内側面と分割体23の対向内面との間のほぼV字線上には、本体22及び分割体23に凹部を形成することにより一対の平面長方形をなす磁石設置部26が形成されている。各磁石設置部26内には、断面長方形をなす角棒状の永久磁石27が収容されている。そして、図1に示すように、この永久磁石27がロータコア21の周方向に沿って等間隔おきで複数個配置されている。図2aに示すように、前記本体22の切欠凹部24の内側面と分割体23の対向内面との間には、各永久磁石27の磁石設置部26を除いて間隙28が形成されている。この間隙28は、両永久磁石27間の中間位置においてV字状に交差する2辺の間隙部28a,28bから構成されている。そして、永久磁石27が各辺の間隙部28a,28bに配置されている。両永久磁石27間にはコア中心側に広がる領域Tが設けられ、その領域T内に位置するように分割体23のコア中心側の部分には領域Tと相似形である平面ほぼ鳩尾状の移動阻止部29が形成されている。そして、この移動阻止部29により、分割体23のコア径方向外方への移動が阻止されている。つまり、以下に詳述するように、本体22と分割体23とが永久磁石27によって結合されて、分割体23のコア径方向外方への移動が阻止されている。すなわち、図2abに示すように、各永久磁石27は磁石設置部26内において、その2つの長辺27a,27bを本体22側及び分割体23側にそれぞれ位置させた状態で設置されている。また、各永久磁石27における前記領域T側の短辺の分割体23側の第1部分27c、及び他の短辺の第1部分27cと対角線L1を介して対向する第2部分27dの長さS1,S2が、他の対角線L2を介して対向する第3部分27e及び第4部分27fの長さS3,S4より長くなるように構成されている。そして、永久磁石27の特に第1部分27c及び第2部分27dが磁石設置部26内において、分割体23側及び本体22側の対向面に接合することにより、永久磁石27の遠心力によるコア径方向外方へ移動が阻止されるようになっている。図2及び図3に示すように、前記磁石設置部26内において、永久磁石27の一方の長辺27aと対向する本体22の側面、及び永久磁石27の一方の短辺と対向する分割体23の側面には、永久磁石27を反対側の長辺27bあるいは短辺に向かって付勢するための付勢手段としての複数の板バネ30が設けられている。これらの板バネ30は、図3及び図4に示すように、本体22及び分割体23の適当な1または複数のコア片22a,23aから磁石設置部26内に向かって突出される。そして、この突出状態で、磁石設置部26内に永久磁石27が挿入されることにより板バネ30が湾曲されて、永久磁石27の長辺27aまたは短辺対して弾性接合される。このため、この板バネ30の付勢力により、永久磁石27が磁石設置部26内に抜け止め保持されている。次に、前記のように構成された回転電機のロータの製造方法及び作用を説明する。このロータの製造においては、複数のコア片22a,23aが積層されることにより、ロータコア21の本体22及び分割体23が形成される。そして、本体22の外周の各切欠凹部24に分割体23が間隙28を挟んで配置された状態で、本体22と分割体23との間の各磁石設置部26内に永久磁石27が挿入されると、図2に示すように、分割体23のコア中心側に形成された鳩尾状の移動阻止部29が、両永久磁石27間に設けられたコア中心側に広がる領域T内に配置される。このため、分割体23のコア径方向外方への移動が阻止され、本体22と分割体23とが永久磁石27を介して結合される。また、前記磁石設置部26内へ永久磁石27が挿入されると、図3に示すように、磁石設置部26内に突出された複数の板バネ30が曲げられて、永久磁石27の長辺27a及び短辺に弾性接合される。この接合により、永久磁石27が磁石設置部26内における分割体23及び本体22に向かって押し付けられて、磁石設置部26内に抜け止め保持される。この状態では、永久磁石27が図2のいずれの方向にも移動し得ないため、分割体23も、ロータコア21の径方向及び周方向のいずれの方向にも移動し得ない。このようにしたロータコアが回転されたときには、分割体23に対して遠心力が作用する。この遠心力により分割体23の移動阻止部29が両永久磁石27の短辺の第1部分27c第3部分27eを押し広げようとするが、両永久磁石27はその第3部分27e第4部分27fが磁石設置部26の内面に接合しているため、遠心移動が阻止される。この結果、分割体23は、定位置を保持する。そして、このとき、本体22と分割体と23の間には、間隙部28a,28bが形成されて、永久磁石27の部分を除いて接触箇所は存在しない。従って、本体22と分割体と23の間には、それらの接触による漏れ磁束は存在せず、効率的なモータ回転が実行される。従って、この実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。1この回転電機のロータにおいては、コア21の本体22に対して分割体23が間隙28をおいて対向配置された状態で、本体22と分割体23との間の磁石設置部26に永久磁石27が設置されることにより、その永久磁石27を利用して、分割体23が本体22に対してコア径方向外方へ移動しないように結合される。このため、コア21の本体22と分割体23との間に、従来構成のようなアリ溝及びアリ形突部よりなる連結部を設ける必要がなく、また、連結キーを設ける必要もない。従って、本体22と分割体23との結合構造を簡略化することができるとともに、それらを結合作業を容易に行なうことができる。また、コア21の本体22と分割体23との結合状態においては、それらの間に永久磁石27の設置部を除いて間隙28が形成されている。このため、ロータの外周側に配置されたステータで発生する磁束がロータ側に流れる際に、分割体23から本体22側へ磁束漏れが生じることを抑制することができ、モータを効率良く運転できる。2この回転電機のロータにおいては、両永久磁石27間にはコア中心側に広がる領域Tが設けられ、前記分割体23のコア中心側の移動阻止部29が前記領域T内に配置されることによって、分割体23のコア径方向外方への移動が阻止される。このため、分割体23が遠心力でコア径方向外方へ移動されるおそれを防止することができる。3この回転電機のロータにおいては、前記永久磁石27が断面長方形に形成され、その断面長方形の2つの長辺27a,27bが本体22側及び分割体23側にそれぞれ配置されている。そして、永久磁石27における1つの短辺の分割体23側の第1部分27c,すなわち分割体23の移動阻止部29と対向する部分及びこの第1部分27cと対角線L1を介して対向する第2部分27dが、他の対角線L2を介して対向する第3部分27e及び第4部分27fより長くなるように構成されている。このため、永久磁石27が分割体23の遠心力でコア径方向外方へ移動変位するおそれを有効に抑制することができる。4この回転電機のロータでは、前記本体22と分割体23との間の磁石設置部26において本体22及び分割体23に、永久磁石27を本体22側あるいは分割体23側に向かって付勢するための板バネ30が設けられている。このため、板バネ30の付勢力によって、永久磁石27を磁石設置部26内に強固に抜け止め状態で保持することができる。第2実施形態次に、この発明を具体化した回転電機のロータの第2実施形態を図5に基づいて説明する。この第2実施形態以降の各実施形態の説明においては、第1実施形態と異なる部分を中心に説明する。第2実施形態では、本体22と分割体23との間の磁石設置部26に対する永久磁石27の抜け止め保持構成において、前記第1実施形態と相違している。すなわち、この実施形態においては、図5に示すように、各磁石設置部26内に永久磁石27が挿入された後、ロータコア21が下型33、上型34及び外周型35間に配置され、この状態で上型34の注入口34aから各磁石設置部26内にエポキシ樹脂等の合成樹脂材が注入されることにより、永久磁石27と本体22及び分割体23との対向面間に充填部材36が形成されている。また、間隙部28a,28b内にも充填部材36が充填される。そして、この充填部材36の接着力によって永久磁石27が磁石設置部26内に固定されている。従って、この第2実施形態によれば、前記第1実施形態における1~3に記載の効果に加えて、以下のような効果を得ることができる。5この回転電機のロータにおいては、前記本体22及び分割体23と永久磁石27との間に充填部材36が介在されている。このため、充填部材36によって、永久磁石27を磁石設置部26に強固に抜け止め保持することができる。第3実施形態次に、この発明を具体化した回転電機のロータの第3実施形態を図6に基づいて説明する。この第3実施形態においては、図6aに示すように、ロータコア21の上面にハンダや銀ロウ等のロウ付材よりなるリボン37が載置された状態で、磁石設置部26内に永久磁石27が挿入される。このため、永久磁石27の外周面と磁石設置部26の内周面との間にリボン37が押し込められる。その後、ロータに対する加熱処理によってリボン37が溶融された後に冷却固化される。従って、図6bに示すように、永久磁石27の周面と磁石設置部26との間にロウ付材よりなる充填部材36が介在され、永久磁石27が本体22と分割体23とにロウ付材を介して固定されている。従って、この第3実施形態においても、前記第1及び第2実施形態における1~3及び5に記載の効果とほぼ同様な効果を得ることができる。第4実施形態次に、この発明を具体化した回転電機のロータの第4実施形態を図7に基づいて説明する。この第4実施形態においては、図7に示すように、永久磁石27の外周面に粉末ろう付材を含むペースト38が塗布された状態で、磁石設置部26内に永久磁石27が挿入された後に、ロータに対して加熱処理が施されることにより、前記第3実施形態の場合と同様に、磁石設置部26内の永久磁石27と本体22及び分割体23との対向面間にロウ付材よりなる充填部材36が形成されて、永久磁石27が固定されている。従って、この第4実施形態においても、前記第1及び第2実施形態における1~3及び5に記載の効果とほぼ同様な効果を得ることができる。第5実施形態次に、この発明を具体化した回転電機のロータの第5実施形態を図8に基づいて説明する。この第5実施形態においては、図8aに示すように、永久磁石27の外周面に未発泡の発泡シート39が貼着された状態で、磁石設置部26内に永久磁石27が挿入された後に、ロータに対して加熱処理が施されることにより、図8bに示すように、発泡シート39が発泡膨張されて、磁石設置部26内の永久磁石27と本体22及び分割体との対向面間に充填部材36が充填される。この充填部材36の充填によって永久磁石27が固定されている。従って、この第5実施形態においても、前記第1及び第2実施形態における1~3及び5に記載の効果とほぼ同様な効果を得ることができる。第6実施形態次に、この発明を具体化した回転電機のロータの第6実施形態を図9に基づいて説明する。この第6実施形態では、図9に示すように、ロータコア21の本体22と分割体23との間の間隙28における2辺の間隙部28a,28bの各永久磁石27より外側の部分が、各永久磁石27の分割体23側の長辺27bの延長上に位置するように形成されている。すなわち、図2に示す第1実施形態の構成と比較して、各永久磁石27における外側の短辺の第4部分27fを省略した構成となっている。この構成により、この実施形態では前記実施形態の効果に加えて、以下の効果を得ることができる。6この実施形態では、各永久磁石27における外側の短辺の第2部分27dを長くすることができて、永久磁石27の遠心力に対する移動阻止力を高めることができる。第7実施形態次に、この発明を回転電機のステータに具体化した第7実施形態を図10に基づいて説明する。この第7実施形態においては、図10に示すように、ステータコア41が、ほぼ円環状をなす外周側の本体42と、平面ほぼ三角形状をなす内周側の分割体43とにより構成されている。本体42の内周面には複数の平面ほぼ逆V字状の切欠凹部44が形成され、それらの切欠凹部44内には分割体43が間隙48をおいて配置されている。本体42の切欠凹部44と分割体43との間には一対の平面四角形の磁石設置部46が形成され、各磁石設置部46内には断面長方形の永久磁石47が設置されている。両永久磁石47間にはコア外周側に広がる領域Tが設けられ、分割体43のコア外周側の移動阻止部49がこの領域T内に配置されることにより、分割体43のコア径方向内方への移動が阻止されるように、本体42と分割体43とが永久磁石47を介して結合されている。なお、図10では図示されていないが、この第7実施形態においても、第1~第6実施形態と同様に、永久磁石27と本体22及び分割体23との間に板バネやロウ付材よりなる充填材が設けられている。従って、この第7実施形態のステータにおいても、前記第1実施形態のロータの場合とほぼ同様に、ステータコア41の本体42と分割体43との間にアリ溝及びアリ形突部よりなる連結部を設ける必要がなく、本体42と分割体43との結合構造が簡単であるとともに、それらを容易に結合することができる。また、本体42と分割体43との結合状態においては、それらの間に永久磁石47の磁石設置部46を除いて間隙48が形成されているため、分割体43から本体42側への漏れ磁束を効果的に低減することができる。変更例なお、この実施形態は、次のように変更して具体化することも可能である。前記第1~6実施形態のロータにおいて、一対の永久磁石27間に位置する本体22と分割体23との間の間隙28を、平面逆V字状に交差させることなく、円弧状あるいは円弧以外の曲線状に延びるように形成すること。前記第7実施形態のステータにおいて、一対の永久磁石47間に位置する本体42と分割体43との間の間隙48を、平面逆V字状に交差させることなく、直線状または円弧状若しくは円弧以外の曲線状に延びるように形成すること。前記各実施形態における板バネ30や充填部材36を永久磁石27と本体22及び分割体23の少なくとも一方との間に設けること。"