被加熱物が載置される天板と、加熱口に対応して前記天板の下方に配置され、前記天板に載置された被加熱物を誘導加熱する加熱コイル群と、前記加熱コイル群を構成する複数の加熱コイルのそれぞれに、独立して高周波電流を供給する複数の駆動部と、前記加熱口に対応して設けられた複数の温度検知装置と、前記複数の温度検知装置の検出値の差異に基づいて、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断する載置位置検知部と、前記載置位置検知部により検知された前記被加熱物の載置位置に基づいて、前記複数の加熱コイルに供給する高周波電流を可変するよう前記駆動部を制御する制御部とを備え、前記加熱コイル群を構成する前記加熱コイルとして、中央コイルと、前記中央コイルの周辺に配置された複数の周辺コイルとを備え、前記中央コイルと前記周辺コイルは、隣り合う部分において同じ方向に電流が流れるよう、前記駆動部により高周波電流が供給され、前記温度検知装置として、前記中央コイルと前記周辺コイルとの間に配置された複数の第一温度検知装置を備えたことを特徴とする誘導加熱調理器。前記第一温度検知装置は、前記中央コイルと前記周辺コイルとが最も近接する部位同士を結ぶ線上に配置されていることを特徴とする請求項1記載の誘導加熱調理器。前記第一温度検知装置は、前記周辺コイルの外周部の接線のうち前記中央コイルの略中央を通る二本の接線の間に挟まれた領域内に配置されていることを特徴とする請求項1記載の誘導加熱調理器。前記第一温度検知装置は、前記中央コイルの中心部と前記周辺コイルの中心部とを結ぶ線上に配置されていることを特徴とする請求項1記載の誘導加熱調理器。前記第一温度検知装置は、前記中央コイルと2つの前記周辺コイルのそれぞれの外周から実質的に等しい距離をおいて配置されていることを特徴とする請求項1記載の誘導加熱調理器。前記中央コイルは、内側中央コイルと、前記内側中央コイルの外側に隙間を設けて配置された環状の外側中央コイルとを備え、前記内側中央コイルと前記外側中央コイルは、同じ方向に電流が流れるように前記駆動部により高周波電源が供給され、前記温度検知装置として、前記内側中央コイルと前記外側中央コイルとの間の隙間に設けられた第二温度検知装置を備えたことを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。前記加熱コイル群の外周を囲う防磁手段を備え、前記温度検知装置として、前記防磁手段の外側に設けられた第三温度検知装置を備えたことを特徴とする請求項1~請求項6のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。前記制御部は、前記載置位置検知部により、前記被加熱物が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれと判断された場合には、前記複数の加熱コイルのうち少なくともいずれかへの高周波電流の供給を選択的に低下もしくは停止させるよう、前記駆動部を制御することを特徴とする請求項1~請求項7のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。前記制御部は、前記載置位置検知部により、前記鍋ずれと判断された場合には、前記温度検知装置のうち最小値を検出した温度検知装置の最も近くに配置された前記加熱コイルへの高周波電流の供給を選択的に低下もしくは停止させるよう、前記駆動部を制御することを特徴とする請求項8記載の誘導加熱調理器。前記各加熱コイル上への前記被加熱物の載置状態を検知するコイル負荷検知部を備え、前記載置位置検知部は、前記コイル負荷検知部によって上方に前記被加熱物が載置されていないと検知された前記加熱コイルとの配置関係に基づいて選択した前記複数の温度検知装置の検出値に基づいて、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断することを特徴とする請求項1~請求項9のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。前記載置位置検知部は、前記コイル負荷検知部によって上方に前記被加熱物が載置されていないと検知された前記加熱コイルの最も近くに配置された前記温度検知装置を除く前記温度検知装置の検出値に基づいて、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断することを特徴とする請求項10記載の誘導加熱調理器。前記載置位置検知部は、前記複数の温度検知装置による検出値の最小値と最大値との差異が、所定のしきい値を超えたか否かにより、前記被加熱物が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれを判断するものであって、前記コイル負荷検知部によって上方に前記被加熱物が載置されていないと検知された前記加熱コイルと、前記最小値を検出した前記温度検知装置との配置関係に基づいて、前記鍋ずれを判断する際の前記所定のしきい値を異なる値とすることを特徴とする請求項10または請求項11に記載の誘導加熱調理器。前記載置位置検知部は、前記コイル負荷検知部によって上方に前記被加熱物が載置されていないと検知された前記加熱コイルの最も近くに配置された前記温度検知装置が、前記最小値を検出した場合には、他の前記温度検知装置が前記最小値を検出した場合よりも大きい値のしきい値を用いて、前記鍋ずれを判断することを特徴とする請求項12記載の誘導加熱調理器。前記載置位置検知部により判断された前記被加熱物の載置位置に関する情報を報知する報知部を備えたことを特徴とする請求項1~請求項13のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。前記加熱コイルへの高周波電流の供給を選択的に低下もしくは停止させる前に、高周波電流の供給を低下もしくは停止させる旨の報知を行う報知部を備えたことを特徴とする請求項1~請求項14のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。前記載置位置検知部が、前記被加熱物が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれと判断すると、報知部により鍋ずれが生じている旨の報知を行い、当該報知後、前記載置位置検知部は、再び、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断することを特徴とする請求項1~請求項15のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。前記載置位置検知部が、前記被加熱物が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれと判断すると、前記制御部が、前記複数の加熱コイルのうち少なくともいずれかへの高周波電流の供給を選択的に低下もしくは停止させるよう、前記駆動部を制御するとともに、報知部により鍋ずれが生じている旨の報知を行うことを特徴とする請求項1~請求項16のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。前記複数の温度検知装置は、前記中央コイルの中心部を中心とする同心円上に配置されていることを特徴とする請求項1~請求項17のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。前記中央コイルは、中心部に空間を有する平面視環状に形成されており、前記温度検知装置として、前記中央コイルの中心部の空間に設けられた第四温度検知装置を備えたことを特徴とする請求項1~請求項18のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。上記特許文献1に記載の誘導加熱調理器によれば、様々な大きさや形容を有する鍋を使用でき、また、鍋が加熱口の中央から外れて配置された場合であっても効率よく加熱できる。このように、使用する鍋の形、大きさや鍋配置の自由度を高めつつ、効率よく加熱するという特徴をさらに生かすためには、鍋の温度や鍋の位置をより精度よく検知することが求められる。上記特許文献2は、二重に配置された環状の内側誘導加熱コイルと外側誘導加熱コイルとの間に温度検知器を設けることを開示しているものの、上記特許文献1に記載のように独立駆動される中央コイルとその周辺に配設された複数の周辺コイルとを有するものにおける温度検知器の配置を開示するものではない。このため、1つの加熱口に対し、独立駆動される中央コイルとその周辺に配設された複数の周辺コイルとを有する誘導加熱調理器において、鍋の温度や鍋の位置の検知精度を高めることが望まれていた。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、鍋の温度や鍋の位置を精度よく検知することのできる誘導加熱調理器を得るものである。本発明に係る加熱調理器は、被加熱物が載置される天板と、加熱口に対応して前記天板の下方に配置され、前記天板に載置された被加熱物を誘導加熱する加熱コイル群と、前記加熱コイル群を構成する複数の加熱コイルのそれぞれに、独立して高周波電流を供給する複数の駆動部と、前記加熱口に対応して設けられた複数の温度検知装置と、前記複数の温度検知装置の検出値の差異に基づいて、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断する載置位置検知部と、前記載置位置検知部により検知された前記被加熱物の載置位置に基づいて、前記複数の加熱コイルに供給する高周波電流を可変するよう前記駆動部を制御する制御部とを備え、前記加熱コイル群を構成する前記加熱コイルとして、中央コイルと、前記中央コイルの周辺に配置された複数の周辺コイルとを備え、前記中央コイルと前記周辺コイルは、隣り合う部分において同じ方向に電流が流れるよう、前記駆動部により高周波電流が供給され、前記温度検知装置として、前記中央コイルと前記周辺コイルとの間に配置された複数の第一温度検知装置を備えたものである。本発明は、中央コイルと、この中央コイルの周辺に配置された複数の周辺コイルとを備え、中央コイルと周辺コイルは、隣り合う部分において同じ方向に電流が流れるよう、高周波電流が供給されるようにした。また複数の温度検知装置の検知結果に基づいて被加熱物の載置位置を判断する載置位置検知部を備え、温度検知装置を、中央コイルと周辺コイルとの間に配置した。このため、温度検知装置に対する誘導加熱の影響を低減できるので、熱による温度検知装置の破損を抑制でき、また、熱ノイズによる温度検知精度の低下を抑制することができる。実施の形態1.本実施の形態1では、厨房家具に形成された設置口に設置されるいわゆるビルトイン型の誘導加熱調理器に本発明を適用した場合を例に説明する。全体構成図1は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器を示す上面図である。図2は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器を示す分解斜視図である。なお、図1、図2及び後述の各図において、同一の符号を付したものは、同一のまたはこれに相当するものであり、これは明細書の全文において共通している。図1、図2に示すように、誘導加熱調理器は、本体1と、本体1の上に設けられ、鍋などの被加熱物9が載置される天板2とを備える。この誘導加熱調理器は、3つの加熱口を備え、各加熱口に対応して、第一加熱部3a、第二加熱部3b、第三加熱部3cという加熱部を備えており、それぞれの加熱口に対して被加熱物9を載置して加熱することができるものである。本実施の形態1では、本体1の手前側に左右に並べて第一加熱部3aと第二加熱部3bが設けられ、本体1の奥側ほぼ中央に第三加熱部3cが設けられている。天板2は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の材料で構成されており、本体1の上面開口外周との間にゴム製パッキンやシール材を介して水密状態に固定される。天板2には、第一加熱部3a、第二加熱部3b及び第三加熱部3cの加熱範囲加熱口に対応して、鍋の大まかな載置位置を示す円形の鍋位置表示が、塗料の塗布や印刷等により形成されている。本体1の手前側には、第一加熱部3a、第二加熱部3b、及び第三加熱部3cで被加熱物9を加熱する際の火力や調理メニューを設定するための入力装置として、操作部8a、操作部8b、及び操作部8c以下、操作部8と総称する場合があるが設けられている。また、操作部8の近傍には、誘導加熱調理器の動作状態や操作部8からの入力操作内容等を表示する表示部7a、表示部7b、表示部7c以下、表示部7と総称する場合があるが設けられている。天板2の下方であって本体1の内部には、第一加熱部3a、第二加熱部3b、及び第三加熱部3cにそれぞれ対応した加熱手段を備えている。本実施の形態1では、第一加熱部3a、第二加熱部3b、及び第三加熱部3cの加熱手段は、複数の誘導加熱コイルで構成されている。なお、これらの加熱手段はいずれも同様の構成であるので、以降の説明では、第一加熱部3aの加熱手段加熱コイルを例に説明する。本体1の内部には、第一加熱部3a、第二加熱部3b、及び第三加熱部3cの加熱手段である加熱コイルに高周波電流を供給する駆動回路10と、駆動回路10を含め誘導加熱調理器全体の動作を制御するための各種制御回路が実装された回路部11が設けられている。本体1の上面後方には、本体1内部と連通し、本体1内部に冷却風を取り込むための吸気口17と、本体1内部に取り込んだ冷却風を排出するための排気口18とが設けられている。吸気口17から本体1内に吸引された空気は、本体1内部の駆動回路10や回路部11等の各種電気部品や加熱コイル等を冷却した後、排気口18から本体1の外部へと排気される。なお、本実施の形態1では天板2の後方に通気孔を形成する例を示しているが、通気孔の形成位置はこれに限定されるものではなく、例えば、天板2の後方には通気孔を設けず、本体1の前面及び背面に通気孔を形成してもよい。図3は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の主要部の機能ブロック図である。第一加熱部3aの加熱手段は、加熱口のほぼ中央に配置された中央コイル4と、中央コイル4の周辺に配置された複数の周辺コイル5とを備える。中央コイル4と周辺コイル5の形状及び配置の例については後述する。中央コイル4と周辺コイル5は、コイル支持台図示せずによって保持されている。なお、以降の説明において、中央コイル4と周辺コイル5を、加熱コイルと総称する場合がある。駆動回路10は、インバータ回路により構成され、中央コイル4と周辺コイル5に高周波電流を供給する。駆動回路10は、中央コイル4と複数の周辺コイル5のそれぞれに対応して設けられている。すなわち、第一加熱部3aの加熱手段を構成する各加熱コイルは、それぞれに対応した駆動回路10によって独立して駆動される。図3では、各加熱コイルに対応した駆動回路10を、駆動回路a、b、cのように区別して記載している。駆動制御部12は、駆動回路10の動作を制御して被加熱物9への投入電力出力を制御する。駆動制御部12は、複数の駆動回路10を、個々に制御できるように構成されており、各加熱コイルに対して任意の駆動条件で高周波電流を流すことができる。制御部13は、操作部8からの信号、負荷検知部14からの信号、及び温度センサ20の検出値等に基づいて駆動制御部12を制御する。また、制御部13は、報知部16を制御して使用者に対する報知を行う他、誘導加熱調理器全体の動作を制御する。また、制御部13は、後述するように、温度センサ20の検出値等に基づいて被加熱物9の載置位置を判断するものであり、本発明の載置位置検知部に相当する。なお、本実施の形態1では、報知部16は、表示部7や、図示しないブザー、音声出力装置等により構成されているが、使用者に対して視覚的あるいは聴覚的に情報を報知できる装置であれば具体的構成は問わない。温度センサ20第一温度検知装置は、接触式温度センサあるいは非接触式温度センサであり、天板2または天板2の上方に載置される被加熱物9の温度を検出するためのものである。温度センサ20が接触式温度センサである場合には、温度センサ20は、天板2の下面に接触するように配置され、天板2の温度を示す検知信号を出力する。温度センサ20が非接触式温度センサである場合には、温度センサ20は、天板2の上方に載置される被加熱物9からの熱放射を捉えることができるようにして天板2の下方に配置され、検知した熱放射量を示す検知信号を出力する。本実施の形態1では、第一加熱部3aに対して複数の温度センサ20が設けられており、以降の説明では、それぞれを温度センサ20a、20b...のように区別して表記する場合がある。温度センサ20の配置については後述する。温度検出部21は、温度センサ20と電気的に接続されており、温度センサ20からの検知信号に基づいて、天板2の温度または天板2の上に載置された被加熱物9の温度を検出する。温度検出部21は、検出した温度情報を制御部13に出力する。負荷検知部14は、第一加熱部3aの加熱手段を構成する中央コイル4、及び複数の周辺コイル5の上方への、被加熱物9の載置状態を検知するものであり、本発明のコイル負荷検知部に相当する。負荷検知部14の具体的構成としては、例えば、中央コイル4及び周辺コイル5のそれぞれに流れる電流量を検出するための電流検出回路を設けることで、検知を行うことができる。一般に、加熱コイルのインピーダンスは、加熱コイルの上方に載置された被加熱物9の有無、大きさ面積、及び材質に依存して変化し、これに伴って駆動回路10を構成するインバータ回路に流れる電流量も変化する。そこで、中央コイル4及び周辺コイル5に流れる電流量を検出することによって各加熱コイルのインピーダンス値を検出し、これによって各加熱コイル上への被加熱物9の載置状態を判別する。なお、負荷検知部14の具体的構成はこれに限定されるものではない。負荷検知部14の検知結果は制御部13に出力される。制御部13は、負荷検知部14の検知結果に基づいて、被加熱物9が上方に載置された加熱コイルに対しては高周波電流を供給するよう駆動制御部12を制御し、被加熱物9が載置されていない加熱コイルに対しては高周波電流を抑制あるいは供給しないよう、駆動制御部12を制御する。[加熱コイルの構成]図4は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。中央コイル4と周辺コイル5は、円形の平面形状を有し、絶縁被膜された任意の金属からなる導電線が円周方向に巻回されることにより構成されている。本実施の形態1では、中央コイル4の方が周辺コイル5よりも径が大きく、また、導電線の巻数も多いが、これに限定するものではない。本実施の形態1では、6つの周辺コイル5周辺コイル5a、5b、5c、5d、5e、5fと区別して称する場合があるが設けられている。各周辺コイル5は、中央コイル4の外周側に、円形上に実質的に沿うようにしてほぼ等間隔で配置されている。なお、周辺コイル5の数や配置は、図示のものに限定されない。中央コイル4と周辺コイル5aは、それぞれ対応する駆動回路10によって逆位相にて電流制御され、図4において矢印で示すように、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れる。他の周辺コイル5b~5fについても周辺コイル5aと同様にして、中央コイル4と近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるよう高周波電流が供給される。ここで、中央コイル4と周辺コイル5に流れる電流と、これらの周囲に生じる磁界について、周辺コイル5aを例に説明する。図5は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの周囲に生じる磁界Hの状態を示す説明図である。図5において記号P1で示すように、中央コイル4の周辺コイル5aと近接する巻き線には、紙面奥から手前へ向かう方向に電流が流れ、また、記号Q1で示すように、周辺コイル5aの中央コイル4と近接する巻き線には、紙面奥から手前へ向かう方向に電流が流れる。これにより、矢印P2、Q2で示す方向に磁界Hが発生し、中央コイル4と周辺コイル5aとが近接する部位では、互いから生じる磁界Hが打ち消し合って磁界分布が弱まる。図4では、中央コイル4と周辺コイル5aの周囲に生じる磁界Hを、それぞれ斜線で概念的に記しており、中央コイル4、周辺コイル5aから生じる磁界が互いに打ち消し合う度合いの強い範囲は、概念的には領域Xで示される。そして、温度センサ20は、中央コイル4と周辺コイル5aとの間、すなわち、磁界が互いに打ち消し合う範囲領域Xに、配置されている。領域Xは相対的に磁界が弱い箇所であるので、誘導加熱の影響を受けにくく、温度センサ20の高温化を抑制できる。このため、温度センサ20を構成する金属部材やリード線等が熱により破損するのを抑制することができる。また、誘導加熱による熱ノイズを低減することができるので、温度センサ20の温度検知精度の低下を抑制することができる。なお、図4、図5では、周辺コイル5aを例に説明したが、他の周辺コイル5b~5fについても同様に、中央コイル4と近接する巻き線において同方向に電流が流れるように制御される。そして、中央コイル4と周辺コイル5b~5fそれぞれとの間、すなわち、中央コイル4と周辺コイル5b~5fそれぞれから生じる磁界が互いに打ち消し合う領域に、それぞれ、温度センサ20が配置される。本実施の形態1のように、独立して駆動可能な中央コイル4とその周辺に配置された複数の周辺コイル5とによって一つの加熱口の加熱手段を構成した場合、各加熱コイル同士は、なるべく近くに配置するのが望ましい。加熱コイル同士が離れすぎていると、例えば大型の被加熱物9であれば加熱ムラが生じる可能性があり、例えば小型の被加熱物9であれば載置位置によっては十分に加熱されない可能性があるためである。また、複数の温度センサ20のうち少なくとも1つ以上は、なるべく加熱コイルの近くに配置するのが好ましい。温度センサ20と加熱コイルとが離れすぎていると、温度検出位置と加熱位置とが離れすぎることとなり、被加熱物の温度を精度よく検出することができないためである。このような背景から、温度センサ20の配置においては、加熱コイル同士の配置と、加熱コイルと温度センサ20との配置の両方とも考慮する必要がある。本実施の形態1のように、中央コイル4と周辺コイル5の互いに近接する巻き線には同じ方向に電流が流れるよう制御し、この中央コイル4と周辺コイル5の互いに近接する巻き線に挟まれた空間の磁界が互いに打ち消し合う範囲に温度センサ20を配置することで、加熱コイル同士の近接配置と、加熱コイルと温度センサ20との近接配置とを両立させつつ、温度センサ20による精度のよい温度検出が行える。[加熱動作]次に、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の動作を説明する。図6は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の加熱動作を説明するフローチャートである。使用者が、天板2上に被加熱物9を載置し、操作部8により所望の火力で調理を行うよう火力を設定し、加熱開始のスイッチ等を押下すると、制御部13は、操作部8から火力設定に関する情報と加熱開始指示の信号を受けるS1。制御部13は、加熱開始指示の信号を受けると、負荷検知部14を用いて各加熱コイルの上方への被加熱物9の載置状態を検知するS2。具体的には、例えば、各加熱コイルに微弱電流鍋判定電流が流れるように駆動制御部12を制御し、駆動回路10によって各加熱コイルに高周波電流を供給する。そして、負荷検知部14により検知された各加熱コイルに流れる電流値に基づいて、それぞれの加熱コイル上への被加熱物9の載置状態を検出する。なお、以降の説明において、上方に被加熱物9が載置された加熱コイルを負荷あり加熱コイル、上方に被加熱物9が載置されていない加熱コイルを負荷なし加熱コイルと称する場合がある。加熱コイル上への被加熱物9の載置状態を検出した制御部13は、負荷あり加熱コイルに高周波電流が供給されるよう、駆動制御部12を制御するS3。このとき、制御部13は、操作部8にて設定された火力が得られるように、駆動制御部12を介して駆動回路10を制御する。上方に被加熱物9が載置された加熱コイルのみを駆動することで、小型の鍋や、楕円形の鍋、角形の鍋など円形以外の被加熱物9であっても、効率よく加熱することができる。この加熱制御においては、制御部13は、温度センサ20の検出温度に基づいて被加熱物9の温度を判断し、操作部8にて設定された加熱状態となるように駆動制御部12を制御する。次に、制御部13は、温度検出部21から、各温度センサ20による温度検出値の最大値Tmaxと最小値Tminを取得するS4。そして、制御部13は、最大値Tmaxと最小値Tminの差分が所定のしきい値A例えば、50°Cを超えたか否かを判定することにより、鍋ずれ鍋位置の判断を行うS5。ここで、鍋ずれ鍋位置の判断について説明する。図7は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の鍋ずれ鍋位置の判断処理を説明する図である。図7a、bでは、それぞれ被加熱物9の異なる載置状態を示しており、図面左側には加熱コイル及び被加熱物9の配置を示し、図面右側には加熱時間と各温度センサ20の検出温度の変化を概念的に示している。図7aに示すように、小型の被加熱物9が第一加熱部3aの中心から外れた位置に載置され、ステップS2にて中央コイル4と周辺コイル5a、5b、5cに高周波電流が供給されているとする。この場合、被加熱物9によって覆われている温度センサ20a、20b、20cの検出温度は、加熱時間の経過とともに上昇していく。これに対し、被加熱物9によって覆われていない温度センサ20d、20e、20fの検出温度は、天板2を介した伝熱によって上昇するものの、温度センサ20a、20b、20cの検出温度と比べると低い値となる。また、被加熱物9からの距離が離れている温度センサ20eの検出温度は、最も低い値となる。また、図7bに示すように、小型の被加熱物9が第一加熱部3aの中心に近い位置に載置され、ステップS2にて中央コイル4と周辺コイル5a、5b、5cに高周波電流が供給されているとする。この場合、被加熱物9によって温度センサ20a、20b、20c、20d、20fが覆われており、これらの温度センサ20の検出温度は、ほぼ同様の値となる。また、被加熱物9によって覆われていない温度センサ20eの検出温度は、他の温度センサ20の検出温度よりは低いものの、被加熱物9との距離が近いために他の温度センサ20の検出温度と近い値となる。このように、被加熱物9と温度センサ20との位置関係によって温度センサ20の検出温度が異なるので、各温度センサ20による温度検出値の最大値Tmaxと最小値Tminの差分に基づいて、被加熱物9の鍋ずれ鍋位置を判断することができる。図7aと図7bとでは、駆動される加熱コイルは同じであるが、温度センサ20の検出温度によって、より精度よく被加熱物9の位置を検出することができる。図6の説明に戻る。ステップS5にて、最大値Tmaxと最小値Tminの差分が所定のしきい値Aを超えていない場合、すなわち、鍋ずれが生じていないと判断した場合にはS5;No、制御部13は、ステップS2に戻って設定された火力を得るための制御を継続する。一方、最大値Tmaxと最小値Tminの差分が所定のしきい値Aを超えている場合、すなわち、鍋ずれが生じていると判断した場合にはS5;Yes、制御部13は、報知部16を制御して鍋がずれていることを使用者に報知するS6。報知は、表示部7にてランプを点灯したり警告メッセージを表示したりしてもよいし、これに代えてあるいはこれに加えて、図示しないブザーやスピーカにて音声を出力してもよい。このようにすることで、使用者に鍋ずれが生じていることを認識させることができる。ステップS6にて鍋ずれが生じている旨の報知を行った後、制御部13は、再び、各温度センサ20による温度検出値の最大値Tmaxと最小値Tminを取得しS7、最大値Tmaxと最小値Tminの差分が所定のしきい値Aを超えているか否か判断するS8。ここでは、報知によって使用者が鍋ずれを解消したか否かを、温度センサ20の検出温度に基づいて判断しているのである。そして、最大値Tmaxと最小値Tminの差分が所定のしきい値Aを超えていない場合、すなわち、鍋ずれが解消された場合にはS8;No、制御部13は、ステップS2に戻って設定された火力を得るための制御を継続する。一方、最大値Tmaxと最小値Tminの差分が所定のしきい値Aを超えている場合、すなわち、鍋ずれ状態が継続している場合にはS8;Yes、制御部13は、ステップS6にて報知を行ってから所定時間αが経過したか否か判断するS9。所定時間αの経過前においてはS9;No、制御部13は、ステップS7に戻って最大値Tmaxと最小値Tminに基づく鍋ずれの判断を行う。所定時間αが経過した場合にはS9;Yes、制御部13は、操作部8にて設定された火力に対して火力制限を行うよう、駆動制御部12を制御して加熱コイルに供給する高周波電流を変更するS10。このようにすることで、鍋ずれ状態が生じている場合における被加熱物9や加熱コイルの過度な昇温を抑制することができる。次に、図6に示した誘導加熱調理器の加熱動作の応用例を説明する。ステップS4の応用例鍋ずれを判断するに際して検出温度を参照する温度センサ20を、ステップS2での負荷検知結果に基づいて選定してもよい。例えば、複数の温度センサ20のうち、ステップS2にて負荷なし加熱コイルと判断された加熱コイル近傍の温度センサ20については、その検出温度を参照しないようにする。このように、加熱コイル上への被加熱物9への載置の有無に基づいて参照する温度センサ20を選定することで、鍋ずれ判断の誤差を低減することができる。ステップS5の応用例温度センサ20の検出値の最大値Tmaxと最小値Tminの差分を判断するしきい値を、ステップS2での負荷検知結果に基づいて異なる値としてもよい。例えば、最小値Tminを検出した温度センサ20が、負荷なし加熱コイルの近傍のものである場合には、鍋ずれ判断に用いるしきい値を、負荷あり加熱コイルの近傍のものを用いる場合よりも、大きい値とする。本実施の形態1では、中央コイル4と複数の周辺コイル5は独立して駆動可能であり、例えば1つ以上の負荷なし加熱コイルがある場合でも効率よく加熱調理が可能な点が特長の1つである。このような状態で加熱している場合には、負荷なし加熱コイル近傍の温度センサ20の検知温度はほとんど上昇が見込めないため、鍋ずれ判断のしきい値が小さいと、加熱可能であるにもかかわらず鍋ずれと判断してしまい、被加熱物9の形状、大きさ、載置位置の自由度が高いという本実施の形態1の加熱部の特長を生かすことができず、使用者の使いにくさにつながりうる。このため、負荷なし加熱コイルの近傍の温度センサ20の検出値を参照する場合には、しきい値を大きい値に設定することで、被加熱物9の自由度が高いという特長を生かしつつ、鍋ずれの判断も行うことができる。ステップS10の応用例1火力制限の動作例火力制限を行う場合には、駆動中の加熱コイルのすべてについて、投入電力を低下または停止させてもよい。このようにすることで、被加熱物9や加熱コイル全体の急激な温度上昇を抑制することができる。また、複数の周辺コイル5のうち、最小値Tminを検出した温度センサ20の近傍に配置されている加熱コイルへの投入電力を、選択的に低下または停止させてもよい。また、最小値Tminを検出した温度センサ20の方向加熱コイルの中央を基準とした方向に配置されている加熱コイルへの投入電力を、選択的に低下または停止させてもよい。すなわち、温度センサ20の検出温度に基づいて、被加熱物9が載置されていない、あるいは載置面積が小さい可能性の高い加熱コイルを判定し、その加熱コイルについて選択的に投入電力を低下または停止させるのである。このようにすることで、被加熱物9の加熱に寄与しない無駄な電力を削減でき、また、加熱コイルの過度な温度上昇を抑制することができる。2火力制限前の動作鍋ずれの検知に伴って火力制限を行う前に、報知部16により、火力制限を行う旨の報知を行ってもよい。このようにすることで、使用者に対して鍋ずれの解消を促すことができる。そして、火力制限を行う旨の報知を行った後、再び温度センサ20の検出値の最大値Tmaxと最小値Tminの差分としきい値Aとの比較を行い、差分がしきい値Aを下回っていれば、報知部16による報知を停止するとともに、火力制限を行わないこととする。鍋ずれが解消されれば、火力制限が行われないため、使用者にとっての調理感を損なうこともなく、使い勝手のよい誘導加熱調理器とすることができる。なお、火力制限を行う旨の報知を行った後においても、最大値Tmaxと最小値Tminの差分がしきい値よりも大きい場合には火力制限を行うものとする。ステップS6~S10の応用例図6では、ステップS5にて鍋ずれが検知された場合、ステップS6にて鍋ずれの報知を行った後、所定時間αが経過してから火力制限を行うものとして説明した。しかし、制御部13は、ステップS5にて鍋ずれを検知した場合、鍋ずれの報知と火力制限を、同時に行うこととしてもよい。このようにすることで、より早期に火力制限が行え、被加熱物9や加熱コイルの過度な温度上昇を抑制することができる。以上のように、本実施の形態1では、独立して駆動可能な中央コイル4と複数の周辺コイル5を備えた第一加熱部3aにおいて、中央コイル4と周辺コイル5との間に温度センサ20を配置した。そして、中央コイル4と周辺コイル5の互いに近接する巻き線に同じ方向に電流が流れるよう制御する。このため、温度センサ20が配置されている箇所においては、中央コイル4と周辺コイル5の周囲に生じる磁界が互いに打ち消し合い、温度センサ20は、中央コイル4や周辺コイル5による誘導加熱の影響を受けにくい。したがって、温度センサ20を構成する金属部材やリード線等が熱により破損するのを抑制することができる。また、誘導加熱による熱ノイズを低減することができるので、温度センサ20の温度検知精度の低下を抑制することができる。また、中央コイル4と周辺コイル5との近接配置と、温度センサ20と加熱コイルとの近接配置とを実現しつつ、温度センサ20への誘導加熱による影響を最小限に抑えることができる。このため、加熱コイルによる被加熱物9の温度変化をより精度よく検出することができる。したがって、温度センサ20の検出温度に基づいて、精度よく被加熱物の載置位置を検出することができる。実施の形態2.本実施の形態2では、加熱コイルと温度センサの他の配置例を説明する。なお、本実施の形態2では、実施の形態1との相違点を中心に説明する。図8は、実施の形態2に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。図8に示す中央コイル4と周辺コイル5は、実施の形態1と同様の構成である。また、これら中央コイル4と周辺コイル5は、実施の形態1と同様に、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。温度センサ20は、中央コイル4の円形の外形と、周辺コイル5の円形の外形が、最も近接している箇所同士を結んだ線図8の線L1上であって、中央コイル4と周辺コイル5との略中間位置に配置されている。このようにすることで、温度センサ20は、中央コイル4と周辺コイル5から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に配置することができる。中央コイル4と周辺コイル5から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、線L1上に温度センサ20を配置することで、程度の変動があっても温度センサ20の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態1で説明した効果を得ることができる。次に、加熱コイルの他の構成例を説明する。図9は、実施の形態2に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。図9に示す中央コイル40は、導電線が円周方向に巻回されて構成され円形の平面形状を有する内側中央コイル40aと、内側中央コイル40aよりも径方向外側において導電線が円周方向に巻回されて構成され環状の平面形状を有する外側中央コイル40bとを有する。内側中央コイル40aと外側中央コイル40bとの間には、環状の隙間が設けられている。内側中央コイル40aと外側中央コイル40bは、本実施の形態2では直列に接続されており、単一の駆動回路10インバータ回路で駆動される。なお、内側中央コイル40aと外側中央コイル40bとを並列接続してもよく、この場合は、それぞれ独立した駆動回路インバータ回路を用いて駆動することができる。周辺コイル50は、導電線を、ほぼ1/4円弧状の平面形状を成す環状に巻き回して構成されている。周辺コイル50の中央コイル40に近接する側のほぼ円弧状の辺は、所定間隔をおいて中央コイル40の円形の外周にほぼ沿っており、中央コイル40と周辺コイル50との間には所定長さの円弧状の空間が設けられている。図9では、4つの周辺コイル50周辺コイル50a、50b、50c、50dと区別して称する場合があるが設けられており、中央コイル40の円形の外形にほぼ沿うようにして、中央コイル40の外側に配置されている。各周辺コイル50は、中央コイル40に対してほぼ90°ずつずれた配置となっている。なお、周辺コイル50の数は4つに限定されるものではない。中央コイル40と周辺コイル50には、実施の形態1と同様に、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。温度センサ20は、中央コイル40の円形の外形と、周辺コイル50の1/4円弧状の外形が、最も近接している箇所同士を結んだ線上図9の線L1であって、中央コイル40と周辺コイル50との略中間位置に配置されている。このようにすることで、温度センサ20は、中央コイル40と周辺コイル50から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に配置される。中央コイル40と周辺コイル50から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、線L1上に温度センサ20を配置することで、程度の変動があっても温度センサ20の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態1で説明した効果を得ることができる。実施の形態3.本実施の形態3では、加熱コイルと温度センサの他の配置例を説明する。なお、本実施の形態3では、実施の形態2との相違点を中心に説明する。図10は、実施の形態3に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。図10に示すように、中央コイル4と周辺コイル5は、実施の形態1と同様の構成である。また、これら中央コイル4と周辺コイル5は、実施の形態1と同様に、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。温度センサ20は、中央コイル4と周辺コイル5の互いに近接する巻き線に挟まれた空間であって、周辺コイル5の外周部外周円の接線のうち、中央コイル4の略中心Oを通る2本の接線L2、L3に囲まれた範囲図10の領域X1に配置されている。このようにすることで、中央コイル4と周辺コイル5から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に、温度センサ20を配置される。中央コイル4と周辺コイル5から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、領域X1に温度センサ20を配置することで、程度の変動があっても温度センサ20の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態1で説明した効果を得ることができる。次に、加熱コイルの他の構成例を説明する。図11は、実施の形態3に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。中央コイル40及び周辺コイル50は実施の形態2で説明した通りのものであり、中央コイル40と周辺コイル50には、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。温度センサ20は、中央コイル40と周辺コイル50の互いに近接する巻き線に挟まれた空間であって、周辺コイル50の外周部の接線のうち、中央コイル40の略中心Oを通る2本の接線L2、L3に囲まれた範囲図11の領域X1に配置されている。このようにすることで、温度センサ20は、中央コイル40と周辺コイル50から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に配置される。中央コイル40と周辺コイル50から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、領域X1に温度センサ20を配置することで、程度の変動があっても温度センサ20の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態1で説明した効果を得ることができる。実施の形態4.本実施の形態4では、加熱コイルと温度センサの他の構成例を説明する。なお、本実施の形態4では、実施の形態2との相違点を中心に説明する。図12は、実施の形態4に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。図12に示す中央コイル4と周辺コイル5は、実施の形態1と同様の構成である。また、これら中央コイル4と周辺コイル5は、実施の形態1と同様に、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。温度センサ20は、中央コイル4と周辺コイル5の互いに近接する巻き線に挟まれた空間であって、中央コイル4の中心Oと周辺コイル5の中心Oとを結ぶ線L4上に配置されている。ここで、中心Oとは、中央コイル4に対して各周辺コイル5が正面になるように見た場合における、中央コイル4、周辺コイル5のそれぞれの外端部から等距離にある部分をいう。このようにすることで、中央コイル4と周辺コイル5から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に、温度センサ20が配置される。中央コイル4と周辺コイル5から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、線L4上に温度センサ20を配置することで、程度の変動があっても温度センサ20の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態1で説明した効果を得ることができる。次に、加熱コイルの他の構成例を説明する。図13は、実施の形態4に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。中央コイル40及び周辺コイル50は実施の形態2で説明した通りのものであり、中央コイル40と周辺コイル50には、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。温度センサ20は、中央コイル40と周辺コイル50の互いに近接する巻き線に挟まれた空間であって、中央コイル40の中心と周辺コイル50の中心とを結ぶ線L4上に配置されている。ここで、中心Oとは、中央コイル40に対して各周辺コイル50が正面になるように見た場合における、中央コイル40、周辺コイル50のそれぞれの外端部から等距離にある部分をいう。このようにすることで、中央コイル40と周辺コイル50から生じる磁界が互いに打ち消し合う位置に、温度センサ20を配置することができる。中央コイル40と周辺コイル50から生じる磁界が互いに打ち消し合うときの打ち消しの度合いや打ち消し合う位置は、供給される高周波電流によっても変化しうるが、線L4上に温度センサ20を配置することで、程度の変動があっても温度センサ20の近傍においては磁界の打ち消し合いが生じる。したがって、実施の形態1で説明した効果を得ることができる。実施の形態5.本実施の形態5では、加熱コイルと温度センサの他の配置例を説明する。なお、本実施の形態5では、実施の形態2との相違点を中心に説明する。図14は、実施の形態5に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。本実施の形態5の中央コイル4と周辺コイル5は、実施の形態1と同様の構成である。また、これら中央コイル4と周辺コイル5は、実施の形態1と同様に、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。なお、図14では、図4で示した加熱コイルのうち、中央コイル4と周辺コイル5a、5fのみ図示している。温度センサ20は、中央コイル4、周辺コイル5a、及び周辺コイル5fという3つの加熱コイルで囲まれた領域に配置されている。また、温度センサ20は、中央コイル4、周辺コイル5a、及び周辺コイル5fの外周から実質的に等しい距離をおいた位置図14の地点X2に配置されている。図14で示す例では、地点X2は、中央コイル4と周辺コイル5aの互いに平行な外接線を両加熱コイルから等距離となるよう平行移動させた線L5と、中央コイル4と周辺コイル5fの互いに平行な外接線を両加熱コイル外周部から等距離となるよう平行移動させた線L6と、周辺コイル5aと周辺コイル5fの互いに平行な外接線を両加熱コイルから等距離となるよう平行移動させた線L7とが交わる箇所にて定義されている。周辺コイル5aと周辺コイル5fに着目すると、周辺コイル5aと周辺コイル5fの隣り合う部分には逆方向に電流が流れるために、両者の間においては磁界分布が強まるという作用が生じる。しかし、中央コイル4と周辺コイル5a、及び、中央コイル4と周辺コイル5fに着目すると、中央コイル4と周辺コイル5aとの間、及び中央コイル4と周辺コイル5fとの間においては、互いから生じる磁界が打ち消し合って磁界分布が弱まるという作用が生じる。そうすると、地点X2は、3つの加熱コイル中央コイル4、周辺コイル5a、5fから生じる磁束が比較的弱まる領域であるといえ、温度センサ20は、これら加熱コイルによる誘導加熱の影響を受けにくい。したがって、温度センサ20を構成する金属部材やリード線等が熱により破損するのを抑制することができ、また、熱ノイズの影響が小さいために精度よく温度検知を行うことができる。また、地点X2は、3つの加熱コイル中央コイル4、周辺コイル5a、5fのいずれからもほぼ等しく近い領域である。このため、温度センサ20は、これら加熱コイルの駆動による被加熱物9の温度変化を検出しやすい。すなわち、1つの温度センサ20によって、中央コイル4、周辺コイル5a、及び周辺コイル5fによる被加熱物9の温度変化を検出でき、少ない温度センサ20で広範囲の温度検出を行うことができる。次に、加熱コイルの他の構成例を説明する。図15は、実施の形態5に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。なお、図15では、加熱コイルのうち、中央コイル40と周辺コイル50a、50dのみ図示している。中央コイル40及び周辺コイル50は実施の形態2で説明した通りのものであり、中央コイル40と周辺コイル50には、逆位相にて電流制御され、互いに近接する巻き線には同じ方向の電流が流れるように制御される。温度センサ20は、中央コイル40、周辺コイル50a、及び周辺コイル50dの外周から実質的に等しい距離をおいた位置図15の地点X2に配置されている。周辺コイル50aと周辺コイル50dに着目すると、周辺コイル50aと周辺コイル50dの隣り合う部分には逆方向に電流が流れるために、両者の間においては磁界分布が強まるという作用が生じる。しかし、中央コイル40と周辺コイル50a、及び、中央コイル40と周辺コイル50dに着目すると、中央コイル40と周辺コイル50aとの間、及び中央コイル40と周辺コイル50dとの間においては、互いから生じる磁界が打ち消し合って磁界分布が弱まるという作用が生じる。そうすると、地点X2は、3つの加熱コイル中央コイル40、周辺コイル50a、50dから生じる磁束が比較的弱まる領域であるといえ、温度センサ20は、これら加熱コイルによる誘導加熱の影響を受けにくい。したがって、温度センサ20を構成する金属部材やリード線等が熱により破損するのを抑制することができ、また、熱ノイズの影響が小さいために精度よく温度検知を行うことができる。また、地点X2は、3つの加熱コイル中央コイル40、周辺コイル50a、50dのいずれからもほぼ等しく近い領域である。このため、温度センサ20は、これら加熱コイルの駆動による被加熱物9の温度変化を検出しやすい。すなわち、1つの温度センサ20によって、中央コイル40、周辺コイル50a、及び周辺コイル50dによる被加熱物9の温度変化を検出でき、少ない温度センサ20で広範囲の温度検出を行うことができる。実施の形態6.本実施の形態6では、加熱コイルと温度センサの他の構成例を説明する。なお、本実施の形態6は、中央コイル及び中央コイル近傍に設ける温度センサの配置に特徴を有するものであり、この点を中心に説明する。図16は、実施の形態6に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。図16に示すように、本実施の形態6の中央コイル40は、実施の形態2と同様の構成であり、導電線が円周方向に巻回されて構成され円形の平面形状を有する内側中央コイル40aと、内側中央コイル40aよりも径方向外側において導電線が円周方向に巻回されて構成され環状の平面形状を有する外側中央コイル40bとを有する。内側中央コイル40aと外側中央コイル40bとの間には、環状の隙間図16の領域X3が設けられている。内側中央コイル40aと外側中央コイル40bは、直列に接続されており、単一の駆動回路10インバータ回路で駆動される。内側中央コイル40aと外側中央コイル40bには、同じ方向に電流が流れる。温度センサ30第二温度検知装置は、接触式温度センサあるいは非接触式温度センサであり、機能的には温度センサ20と同様の構成である。制御部13は、前述の実施の形態1で示した被加熱物9の載置位置鍋ずれを判断するに際し、温度センサ20の検出値に加え、温度センサ30の検出値を参照して判断を行う。被加熱物9の載置位置鍋ずれの判断処理は、実施の形態1で示した通りである。温度センサ30は、内側中央コイル40aと外側中央コイル40bとの間の隙間領域X3に配置されている。内側中央コイル40aと外側中央コイル40bには、同じ方向に電流が流れるため、領域X3においては、内側中央コイル40aと外側中央コイル40bから生じる磁界が打ち消し合って磁界分布が弱まる。したがって、内側中央コイル40aと外側中央コイル40bとの間の隙間領域X3に温度センサ30を配置することで、実施の形態1で説明した効果を得ることができる。なお、図16では、4つの温度センサ30を設ける例を示しているが、温度センサ30の数はこれに限定するものではない。温度の検出精度を高めるためには複数の温度センサ20を設けることが好ましく、また、複数の温度センサ30を設ける場合には加熱コイルの中心に対して均等に配置することが好ましい。なお、図16で示した周辺コイル50に代えて、実施の形態1等で示した周辺コイル5を用いてもよく、このようにしても同様の効果を得ることができる。実施の形態7.本実施の形態7では、加熱コイルと温度センサの他の構成例を説明する。なお、本実施の形態7では、実施の形態2との相違点を中心に説明する。図17は、実施の形態7に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。図17aに示すように、中央コイル40及び周辺コイル50の外郭には、金属製の防磁手段15が設けられている。防磁手段15は、アルミニウム等の非磁性金属板からなり、中央コイル40及び周辺コイル50の外周を環状に囲んでいる。温度センサ31第三温度検知装置は、接触式温度センサあるいは非接触式温度センサであり、機能的には温度センサ20と同様の構成である。制御部13は、前述の実施の形態1で示した被加熱物9の載置位置鍋ずれを判断するに際し、温度センサ20の検出値に加え、温度センサ31の検出値を参照して判断を行う。被加熱物9の載置位置鍋ずれの判断処理は、実施の形態1で示した通りである。この温度センサ31は、防磁手段15の外側に配置されている。図17bは、防磁手段15の変形例を示している。防磁手段15は、中央コイル40及び周辺コイル50の外周を環状に囲むとともに、隣り合う周辺コイル50同士の間に形成されるV字状の隙間にほぼ沿って径方向内側に凹んでいる。防磁手段15の凹んだ部分を凹部15aと称する。温度センサ31は、防磁手段15の外側であって、凹部15aの内部に配置されている。本実施の形態7によれば、防磁手段15により、中央コイル40、周辺コイル50から生じる磁界が吸収されるため、防磁手段15の外側に配置された温度センサ31は、誘導加熱の影響を受けにくい。このため、温度センサ31の高温化を抑制し、温度センサ31を構成する金属部材やリード線等が熱により破損するのを抑制することができる。また、誘導加熱による熱ノイズの影響を受けにくく、温度センサ20の温度検知精度の低下を抑制できる。また、複数の周辺コイル50のうち隣り合うもの同士の間の隙間に温度センサ31を配置したので、防磁手段15による上記のような効果を得つつ、温度センサ31を周辺コイル50の近くに配置することができる。このため、温度センサ31は、周辺コイル50による被加熱物9の温度変化を精度よく検出することができる。なお、実施の形態1で示した中央コイル4及び周辺コイル5を備えた構成の場合には、隣り合う周辺コイル5同士の隙間に温度センサ31を配置することで、同様の効果を得ることができる。なお、本実施の形態7で示した防磁手段15及び防磁手段15の外側に配置された温度センサ31は、前述の実施の形態1~6、及び後述の実施の形態のいずれか1以上と組み合わせて用いることができ、同様の効果を得ることができる。実施の形態8.本実施の形態8では、加熱コイルと温度センサの他の構成例を説明する。なお、本実施の形態8では、実施の形態2との相違点を中心に説明する。図18は、実施の形態8に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。温度センサ32第四温度検知装置は、接触式温度センサあるいは非接触式温度センサであり、機能的には温度センサ20と同様の構成である。制御部13は、前述の実施の形態1で示した被加熱物9の載置位置鍋ずれを判断するに際し、温度センサ20の検出値に加え、温度センサ32の検出値を参照して判断を行う。被加熱物9の載置位置鍋ずれの判断処理は、実施の形態1で示した通りである。温度センサ32は、中央コイル40の中心、すなわち第一加熱部3aの中心に配置されている。中央コイル40の中心に温度センサ32を配置し、この温度センサ32を用いて鍋ずれの判断を行うことで、第一加熱部3a加熱口の中心からの鍋ずれを検出することができる。例えば、温度センサ32の検出温度が、最小値Tminまたはこれに近い温度である場合には、第一加熱部3aの中心に対して被加熱物9の載置位置が大幅にずれていると考えられるので、このような場合には、鍋ずれと判断することができる。第一加熱部3a加熱口の中心に配置した温度センサ32を用いた鍋ずれ判断を、実施の形態1で示した鍋ずれ判断と合わせて行うことで、より詳細に鍋ずれを検出することができる。なお、本実施の形態8で示した中央コイル40及び中央コイル40の中心に配置された温度センサ32は、前述の実施の形態1~7、及び後述の実施の形態のいずれか1以上と組み合わせて用いることができ、同様の効果を得ることができる。実施の形態9.実施の形態1~8で示したように複数の温度センサ20、30、31を配置する場合には、第一加熱部3a加熱口の中心に対して同心円状に配置することができる。このようにすることで、第一加熱部3a加熱口の中心に対する鍋ずれ判断の偏りを小さくすることができる。実施の形態1~8で示したように複数の温度センサ20、30、31を配置する場合には、周方向にほぼ均等に配置することができる。このようにすることで、鍋ずれ判断における周方向の判断の偏りを小さくすることができる。なお、上記実施の形態1~9で示した構成は、互いに組み合わせて用いることができる。また、上記説明では、第一加熱部3a、第二加熱部3b、及び第三加熱部3cのうちいずれかの加熱手段を、例えば輻射によって加熱するタイプの電気ヒータ例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータで構成してもよい。