ロータシャフトと、前記ロータシャフトの外周面上に嵌め合わされ、複数の板材が積層されたロータコアと、前記ロータシャフトの軸方向の両側から前記ロータコアを挟み込むように前記ロータシャフトの外周面上に嵌め合わされ、前記ロータコアの第1端面に接する第1エンドプレートおよび前記ロータコアの第2端面に接する第2エンドプレートと、を備え、前記ロータシャフトは、前記第2エンドプレート側において、半径方向の外方に張出し、前記第2エンドプレートの半径方向の内径側を前記第1エンドプレート側に向けて挟み込むフランジと、前記第1エンドプレート側において、半径方向の外側に向けて折り曲げられることにより、前記第1エンドプレートの半径方向の内径側を前記第2エンドプレート側に向けて挟み込む折り曲げ部と、を含み、前記ロータコアは、前記ロータシャフトの軸周りに沿って埋設され、前記ロータシャフトの軸方向に沿って延びる磁石を含み、前記第1エンドプレートおよび前記第2エンドプレートは、前記磁石よりも半径方向の外側の位置において、前記ロータコアを前記軸方向に向けて挟み込む加圧領域を有する、回転電機のロータ。前記ロータコアの前記第1端面および前記第2端面には、前記磁石よりも半径方向の外側の位置に、軸方向に向けて窪む凹み領域が設けられ、前記第1エンドプレートおよび前記第2エンドプレートの前記凹み領域に対向する位置が、前記凹み領域を押さえ付けるように前記凹み領域に向けて突出させられることにより、前記加圧領域が形成されている、請求項1に記載の回転電機のロータ。前記凹み領域は、前記ロータコアの前記第1端面から前記第2端面に達する貫通孔である、請求項2に記載の回転電機のロータ。前記凹み領域は、前記ロータコアの前記第1端面および前記第2端面にそれぞれ設けられる底有凹部である、請求項2に記載の回転電機のロータ。前記ロータコアの前記第1端面から前記第2端面に達するロータコア貫通孔が設けられ、前記第1エンドプレートおよび前記第2エンドプレートには、それぞれ前記ロータコア貫通孔に通じるプレート貫通孔が設けられ、前記プレート貫通孔および前記ロータコア貫通孔に軸部材を挿通し、前記軸部材を用いて、前記第1エンドプレートと前記第2エンドプレートとの間を締め付けることにより、前記加圧領域が形成されている、請求項1に記載の回転電機のロータ。ステータと、請求項1から5のいずれかに記載の回転電機のロータと、を備える、回転電機。ロータコアをロータシャフトに固定する場合には、ロータシャフトに設けられた半径方向に張出すフランジと、ロータシャフトに設けられ、半径方向の外方に向けて折り曲げられる折り曲げ部とが用いられる。具体的には、フランジと折り曲げ部との間に、両端にエンドプレートが配設されたロータコアを配置し、折り曲げ部を半径方向の外方に向けて折り曲げられることにより、フランジと折り曲げ部とにより、両端にエンドプレートが配設されたロータコアの半径方向の内径側が軸方向から挟み込む力が加えられることで、ロータコアはロータシャフトに固定される。しかし、この固定構造を採用した場合には、内径側に力が加わることから、ロータコアを構成する複数の鋼板の半径方向の外径側において、磁石を支点にして、鋼板同士の隙間が拡大する場合がある。その結果、高回転するロータの遠心力に対するロータコアの剛性が低下するおそれがある。したがって、この発明は上記課題に鑑みてなされたもので、この発明の目的は、ロータコアを構成する複数の鋼板の間の隙間の発生を抑制することが可能な構成を備える回転電機のロータおよび回転電機を提供することにある。この発明に基づいた回転電機のロータにおいては、ロータシャフトと、上記ロータシャフトの外周面上に嵌め合わされ、複数の板材が積層されたロータコアと、上記ロータシャフトの軸方向の両側から上記ロータコアを挟み込むように上記ロータシャフトの外周面上に嵌め合わされ、上記ロータコアの第1端面に接する第1エンドプレートおよび上記ロータコアの第2端面に接する第2エンドプレートを備える。上記ロータシャフトは、上記第2エンドプレート側において、半径方向の外方に張出し、上記第2エンドプレートの半径方向の内径側を上記第1エンドプレート側に向けて挟み込むフランジと、上記第1エンドプレート側において、半径方向の外側に向けて折り曲げられることにより、上記第1エンドプレートの半径方向の内径側を上記第2エンドプレート側に向けて挟み込む折り曲げ部とを含む。上記ロータコアは、上記ロータシャフトの軸周りに沿って埋設され、上記ロータシャフトの軸方向に沿って延びる磁石を含み、上記第1エンドプレートおよび上記第2エンドプレートは、上記磁石よりも半径方向の外側の位置において、上記ロータコアを上記軸方向に向けて挟み込む加圧領域を有する。他の形態において、上記ロータコアの上記第1端面および上記第2端面には、上記磁石よりも半径方向の外側の位置に、軸方向に向けて窪む凹み領域が設けられ、上記第1エンドプレートおよび上記第2エンドプレートの上記凹み領域に対向する位置が、上記凹み領域を押さえ付けるように上記凹み領域に向けて突出させられることにより、上記加圧領域が形成されている。他の形態において、上記凹み領域は、上記ロータコアの上記第1端面から上記第2端面に達する貫通孔である。他の形態において、上記凹み領域は、上記ロータコアの上記第1端面および上記第2端面にそれぞれ設けられる底有凹部である。他の形態において、上記ロータコアの上記第1端面から上記第2端面に達するロータコア貫通孔が設けられ、上記第1エンドプレートおよび上記第2エンドプレートには、それぞれ上記ロータコア貫通孔に通じるプレート貫通孔が設けられ、上記プレート貫通孔および上記ロータコア貫通孔に軸部材を挿通し、上記軸部材を用いて、上記第1エンドプレートと上記第2エンドプレートとの間を締め付けることにより、上記加圧領域が形成されている。この発明に基づいた回転電機においては、ステータと、上記発明のいずれかに記載の回転電機のロータとを備える。この発明に基づいた回転電機のロータおよび回転電機によれば、ロータコアを構成する複数の鋼板の間の隙間の発生を抑制することが可能な構成を備えるロータおよび回転電機を提供することを可能とする。本発明に基づいた各実施の形態における回転電機のロータおよび回転電機について、以下、図を参照しながら説明する。なお、以下に説明する実施の形態において、個数、量などに言及する場合、特に記載がある場合を除き、本発明の範囲は必ずしもその個数、量などに限定されない。また、同一の部品、相当部品に対しては、同一の参照番号を付し、重複する説明は繰り返さない場合がある。また、各実施の形態における構成を適宜組み合わせて用いることは当初から予定されていることである。実施の形態1図1は、一例として、ハイブリッド自動車に搭載されるトランスアクスルを模式的に表わす断面図である。図1中のトランスアクスルを搭載するハイブリッド自動車は、ガソリンエンジンやディーゼルエンジン等の内燃機関と、充放電可能な2次電池バッテリから電力供給されるモータとを動力源とする。トランスアクスルは、モータジェネレータ10を有する。モータジェネレータ10は、電動機もしくは発電機としての機能を有する回転電機である。モータジェネレータ10は、図示しないケース体に収容されている。モータジェネレータ10は、ロータシャフト11、ロータコア12、およびステータ13を有する。ロータシャフト11は、軸受けを介して図示しないモータケースに対して回転自在に支持されている。ロータコア12は、ロータシャフト11に固定されている。ロータシャフト11は、ロータコア12と一緒になって仮想軸である中心軸A1を中心に回転する。ステータ13は、図示しないモータケースに固定されている。ステータ13は、ロータコア12の外周上を取り囲むように設けられている。ロータシャフト11は、複数の歯車を含んで構成された減速機構14に接続されている。ステータ13には、図示しないU相、V相およびW相コイルが巻回されている。これら各相コイルに対応する端子が、インバータ17を介してバッテリ18に電気的に接続されている。インバータ17は、バッテリ18からの直流電流をモータ駆動用の交流電流に変換するとともに、回生ブレーキにより発電された交流電流を、バッテリ18に充電するための直流電流に変換する。モータジェネレータ10から出力された動力は、減速機構14からディファレンシャル機構15を介してドライブシャフト受け部16に伝達される。ドライブシャフト受け部16に伝達された動力は、ドライブシャフトを介して図示しない車輪に回転力として伝達される。一方、ハイブリッド車両の回生制動時には、車輪は車体の慣性力により回転させられる。車輪からの回転力によりドライブシャフト受け部16、ディファレンシャル機構15、および減速機構14を介してモータジェネレータ10が駆動される。このとき、モータジェネレータ10が発電機として作動する。モータジェネレータ10により発電された電力は、インバータ17を介してバッテリ18に蓄えられる。図2および図3を参照して、ロータシャフト11は、外周面11pを有する。外周面11pは、中心軸A1を中心とする円筒の外周面の形状を有する。ロータコア12は、外周面11p上に嵌め合わされている。外周面11pには、軸方向に延びるキー溝11xが設けられ、ロータコア12の内周面には、このキー溝11xに勘合するキー12xが設けられている。キー溝11xにキー12xが勘合することで、ロータコア12のロータシャフト11に対する軸周りの位置決めが行なわれる。ロータコア12は、中心軸A1の軸方向に沿って円筒状に延びる形状を有する。ロータコア12は、中心軸A1の軸方向に積層された複数枚の電磁鋼板12aから形成されている。電磁鋼板12aは、円板形状を有する。電磁鋼板12aの一枚一枚は、薄い板材である。電磁鋼板12aは、一方の周縁を把持した場合に他方の周縁が鉛直下方向に垂れる程度の厚みに形成されている。ロータコア12は、第1端面12t1および第2端面12t2を有する。ロータコア12の第1端面12t1には、第1エンドプレート31が接するように配置され、ロータコア12の第2端面12t2には、第2エンドプレート36とが接するように配置されている。第1エンドプレート31および第2エンドプレート36は、中心軸A1に直交する平面内で環状に延在する円板形状を有する。第1エンドプレート31および第2エンドプレート36は、電磁鋼板12aと同様に外周面11p上に嵌め合わされている。ロータコア12は、ロータシャフト11の外周面11p上に設けられた半径方向に張出すフランジ11aと、ロータシャフト11の外周面11p上に設けられ、半径方向の外方に向けて折り曲げ可能に設けられた折り曲げ部11bとを有する。具体的には、フランジ11aと折り曲げ部11bとの間に、両端に第1エンドプレート31および第2エンドプレート36が配設されたロータコア12を配置する。折り曲げ部11bが半径方向の外方に向けて折り曲げられることにより、フランジ11aと折り曲げ部11bとにより、両端に第1エンドプレート31および第2エンドプレート36が配設されたロータコア12の半径方向の内径側に、軸方向から挟み込む力が加えられる。ロータコア12には、複数の永久磁石22が埋設されている。ロータコア12には、複数の磁石用孔21が形成されている。複数の磁石用孔21は、中心軸A1を中心とする周方向に互いに間隔を隔てて、中心軸A1の軸方向に延びて形成されている。永久磁石22は、磁石用孔21に挿入されている。永久磁石22は、磁石用孔21に充填された樹脂あるいは永久磁石22の外表面に塗布された接着剤により、磁石用孔21内に保持されている。本実施の形態におけるモータジェネレータ10は、永久磁石22がロータコア12に埋設されるIPMInteriorPermanentMagnetモータである。本実施の形態において、永久磁石22は、断面が矩形形状の2本の永久磁石22によりV字形状となるように配置され、このV字形状が円周上に8組配置されている。また、第1エンドプレート31および第2エンドプレート36には、半径方向R外方から見て永久磁石22よりも半径方向外側の位置において、ロータコア12を軸方向Aから挟み込む複数の加圧領域PRを有している。本実施の形態では、永久磁石22により形成されたV字形状の間の領域に加圧領域PRが、45°ピッチで8箇所に設けられている。図3を参照して、本実施の形態において、加圧領域PRに相当する位置のロータコア12には、ロータコア12の第1端面12t1から第2端面12t2に通じる貫通孔22h1が設けられている。これにより、ロータコア12の第1端面12t1および第2端面12t2には、永久磁石22よりも半径方向外側の位置に、軸方向A方向に沿う凹み領域が設けられることになる。また、第1エンドプレート31の、貫通孔22h1によって形成される凹み領域に対向する位置には、この凹み領域に向けて突出させられる凸部31pが形成される。同様に、第2エンドプレート36の、貫通孔22h1によって形成される凹み領域に対向する位置には、この凹み領域に向けて突出させられる凸部36pが形成される。このように、第1エンドプレート31および第2エンドプレート36にそれぞれ、貫通孔22h1によって形成される凹み領域に向けて突出する凸部36pが形成されることで、凸部36pが貫通孔22h1に押し付けられて加圧領域PRが形成される。ここで、図4を参照して、第1エンドプレート31への凸部31pの形成工程および第2エンドプレート36への凸部36pの形成工程の一例について説明する。ロータシャフト11の外周面11p上に、第1エンドプレート31、ロータコア12、および第2エンドプレート36を嵌め合わせた状態で、ロータシャフト11の軸方向Aの両側から第1治具101および第2治具111を押圧図中矢印F方向する。第1治具101には、第1エンドプレート31に凸部31pを形成するための凸部加工面102と、折り曲げ部11bを半径方向の外方に向けて折り曲げるための凹部加工面103とが設けられている。また、第2治具111にも、第2エンドプレート36に凸部36pを形成するための凸部加工面112が設けられている。なお、第1治具101は、凸部加工面102を含む部品と、凹部加工面103を含む部品とに分割されていても良い。ロータシャフト11の軸方向Aの両側から第1治具101および第2治具111を押圧図中矢印F方向することで、折り曲げ部11bの折り曲げ加工、第1エンドプレート31への凸部31p形成加工、および第2エンドプレート36への凸部36p形成加工が同時に行なわれる。このように、本実施の形態におけるロータおよびこのロータを備える回転電機においては、ロータコアのロータシャフトへの固定に際して、半径方向R方向の内径側だけでなく、第1エンドプレート31および第2エンドプレート36には、永久磁石22よりも半径方向外側の位置において、ロータコア12を軸方向A方向から加圧状態で挟み込む複数の加圧領域PRが設けられている。これにより、ロータコア12を構成する複数の電磁鋼板12aの半径方向R方向の外径側において、永久磁石22を支点にした、電磁鋼板12a同士の隙間の拡大を抑制することが可能となる。その結果、高回転するロータの遠心力に対するロータコア12の剛性の低下を抑制することができる。また、永久磁石22の外周側においては、短絡磁束の発生抑えるために、永久磁石の埋設位置をロータコア12の外周寄りに寄せる方が好ましい。そのため、ロータコア12の外周寄りの剛性が低くなるとともに、第1エンドプレート31および第2エンドプレート36が開き軸方向から見て、ロータコア12から離れる方向やすくなる。本実施の形態に示すように、永久磁石22よりも半径方向外側の位置において、ロータコア12を軸方向A方向から挟み込む複数の加圧領域PRを設けることで、第1エンドプレート31および第2エンドプレート36の開きを抑えることも可能となる。さらに、永久磁石22を外周側に設けると、磁束密度が高く磁束変化も大きくなるため、ロータコア12および永久磁石22の損失が大きくなる。本実施の形態に示すように、永久磁石22よりも半径方向外側の位置において、ロータコア12を軸方向A方向から挟み込む複数の加圧領域PRを設けることで、損失がより大きい領域において、電磁鋼板12aの相互の密着性、およびロータコア12と第1エンドプレート31および第2エンドプレート36との密着性を高めることで、伝熱性能を向上させて永久磁石温度の昇温を抑制することができる。また、ロータコア12に対して第1エンドプレート31および第2エンドプレート36の位置決めが行なわれることから、第1エンドプレート31および第2エンドプレート36へのキーロータコア12のキー12xの相当の形成も不要となる。実施の形態2次に、図5を参照して、実施の形態2におけるロータおよび回転電機について説明する。上記実施の形態におけるロータコア12に設けられた加圧領域PRにおいては、ロータコア12に貫通孔22h1が設けられ、この貫通孔22h1によってロータコア12の両端面に凹み領域を設けていた。一方、本実施の形態においては、ロータコア12に貫通孔を設けず、ロータコア12の両端面にそれぞれ、底有凹部22h2を設けている。底有凹部22h2の深さw1は、第1エンドプレート31に形成される凸部31p、および第2エンドプレート36に形成される凸部36pを受け入れることができる深さであれば良い。この構成を採用することによっても、ロータコアのロータシャフトへの固定に際して、半径方向R方向の内径側だけでなく、第1エンドプレート31および第2エンドプレート36には、永久磁石22よりも半径方向外側の位置において、ロータコア12を軸方向A方向から加圧状態で挟み込む複数の加圧領域PRを設けることができる。その結果、上記実施の形態1と同様の作用効果を得ることができる。なお、上記実施の形態1および2においては、ロータコア12の第1端面12t1および第2端面12t2に凹部領域を設けるようにしているが、ロータコア12の第1端面12t1および第2端面12t2に凹部領域を設けず、第1エンドプレート31および第2エンドプレート36にぞれぞれロータコア12側を押圧するような領域を設けることも可能である。実施の形態3次に、図6を参照して、実施の形態3におけるロータおよび回転電機について説明する。上記実施の形態1におけるロータコア12に設けられた加圧領域PRにおいては、ロータコア12に貫通孔22h1が設けられ、この貫通孔22h1によってロータコア12の両端面に形成される凹み領域を利用していた。一方、本実施の形態においては、ロータコア12にロータコア貫通孔22h3を設け、さらに、第1エンドプレート31および第2エンドプレート36には、それぞれロータコア貫通孔22h3に通じるプレート貫通孔31h、36hが設けられている。さらに、プレート貫通孔31h、36hおよびロータコア貫通孔22h3に軸部材としてボルト200を挿通し、ナット201を用いて、第1エンドプレート31と第2エンドプレート36との間を締め付けを行なっている。この構成を採用することによっても、ロータコアのロータシャフトへの固定に際して、半径方向R方向の内径側だけでなく、第1エンドプレート31および第2エンドプレート36には、永久磁石22よりも半径方向外側の位置において、ロータコア12を軸方向A方向から加圧状態で挟み込む複数の加圧領域PRを設けることができる。その結果、上記実施の形態1と同様の作用効果を得ることができる。実施の形態4次に、図7を参照して、実施の形態4におけるロータおよび回転電機について説明する。上記実施の形態3においては、ボルト200とナット201とを用いて、第1エンドプレート31と第2エンドプレート36との間を締め付けを行なっている。一方、本実施の形態においては、ボルト200およびナット201に代わり、リベット210を用いている。リベット210を用いることによっても、第1エンドプレート31と第2エンドプレート36との間を締め付けを行なうことができる。この構成を採用することによっても、ロータコアのロータシャフトへの固定に際して、半径方向R方向の内径側だけでなく、第1エンドプレート31および第2エンドプレート36には、永久磁石22よりも半径方向外側の位置において、ロータコア12を軸方向A方向から加圧状態で挟み込む複数の加圧領域PRを設けることができる。その結果、上記実施の形態1と同様の作用効果を得ることができる。その他の実施の形態上記各実施の形態において、図8に示すように、永久磁石22には、断面が矩形形状の2本の永久磁石22によりV字形状となるように配置し、このV字形状が円周上に8組配置される構成を採用している。また、加圧領域PRを、永久磁石22により形成されたV字形状の間の領域に、45°ピッチで8箇所に設ける構成を採用してる。しかし、本発明の構成はこの配置に限定されるものでなく、図9に示すように、永久磁石22を周方向に沿って配置し、この永久磁石22よりも半径方向外側の位置に、上記各実施の形態において説明した加圧領域PRを設けるようにしてもかまわない。また、永久磁石の数量も、図8および図9に示される数量に限定されず、回転電機に要求される性能に応じて、適宜変更することができる。以上、本発明の実施の形態について説明したが、今回開示された実施の形態は全ての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。