少なくとも1つの無線機を有するワイヤレス計算デバイスの動作方法であって、第1規制範囲において少なくとも1つの周波数、および第2規制範囲において少なくとも1つの周波数を動的に決定するステップと、送信用データーを、少なくとも第1部分および第2部分に分解するステップと、前記少なくとも1つの無線機によって、前記第1規制範囲において前記少なくとも1つの周波数を用いて少なくとも前記第1部分を送信し、前記第2規制範囲において前記少なくとも1つの周波数を用いて前記第2部分を送信するステップと、を備えている、方法。請求項1記載の方法において、前記第2範囲が免許制範囲であり、前記免許制範囲において少なくとも1つの周波数を動的に決定するステップが、前記計算デバイスの外部にあるソースから、前記免許制範囲内にある未使用チャネルを示す情報を入手するステップを含む、方法。請求項2記載の方法において、前記免許制範囲において少なくとも1つの周波数を動的に決定するステップが、前記免許制範囲における前記少なくとも1つの周波数が利用可能か否か判断するために、前記計算デバイスの外部にある前記ソースに繰り返しアクセスするステップを含み、前記少なくとも1つの周波数が利用可能のままであり続けていない場合、その後前記第2規制範囲における前記少なくとも1つの周波数を同時に用いずに、前記第1規制範囲における前記少なくとも1つの周波数を用いてデーターを送信する、方法。請求項2記載の方法において、前記免許制範囲において少なくとも1つの周波数を動的に決定するステップが、前記免許制範囲における前記少なくとも1つの周波数が利用可能のままであり続けているか否か判断するために、前記計算デバイスの外部にある前記ソースに繰り返しアクセスするステップを含み、前記少なくとも1つの周波数が利用可能のままであり続けていない場合、その後前記第1規制範囲における前記少なくとも1つの周波数を用いて前記データーの第3部分を送信し、前記第2規制範囲における前記少なくとも1つの範囲とは異なる前記第2規制範囲における周波数を用いて前記データーの第4部分を同時に送信する、方法。請求項1記載の方法において、前記第1規制範囲において前記少なくとも1つの周波数を用いて少なくとも前記第1部分を送信し、前記第2規制範囲において前記少なくとも1つの周波数を用いて前記第2部分を送信するステップが、前記第2規制範囲における前記少なくとも1つの周波数の各々に対して送信電力レベルを決定するステップを含み、前記第2規制範囲内における規制上の制約に少なくとも部分的に基づいて、前記送信電力レベルを決定する、方法。少なくとも1つの無線機を有するワイヤレスデバイスの動作方法であって、前記少なくとも1つの無線機によって、データーを受信するステップを備えており、前記受信するステップが、第1規制範囲における少なくとも1つの周波数において前記データーの第1部分を受信し、第2規制範囲における少なくとも1つの周波数において前記データー少なくとも第2部分を受信するステップと、少なくとも前記第1部分および前記第2部分を結合することによって、前記データーを生成するステップと、を含む、方法。請求項6記載の方法において、前記第1範囲が、免許不要範囲であり、前記第2範囲が、免許制範囲である、方法。請求項6記載の方法であって、更に、前記第2規制範囲における前記少なくとも1つの周波数の変化に対して適応するステップを備えている、方法。請求項8記載の方法において、前記第2規制範囲における前記少なくとも1つの周波数において前記データーの第2部分を受信するステップが、前記第2規制範囲における第1組のサブチャネルを通じて前記第2部分を受信するステップを含み、前記少なくとも1つの周波数の変化に対して適応するステップが、その後前記第1組のサブチャネルとは異なる第2組のサブチャネルを通じて、前記データーの第3部分を受信するステップを含む、方法。請求項8記載の方法において、前記少なくとも1つの周波数の変化に対して適応するステップが、その後前記第2規制範囲におけるサブチャネルを通じて同時にデーターを受信することなく、前記第1規制範囲におけるサブチャネルを通じてデーターを受信するステップを含む、方法。0024本発明者は、計算デバイスが多数の規制範囲において同時に送信することによって、応答し易くなり、総合的にユーザーの期待と一貫性のある挙動を行うように思われることを確認し認識した。多数の規制範囲の同時使用によって、ワイヤレス通信の帯域幅が一層多く利用可能にすることができ、ワイヤレス通信を伴う動作を実行することができる速度を高めることができる。各規制範囲において送信される情報の量は、規制および/またはチャネル状態に基づいて動的に調節することができる。割り当ては、各サブストリームを送信するために用いられる周波数成分に適用可能な重み、および/または誤り制御符号の符号化レートというような、比較的少数のパラメーターによって指定することができる。0025このような手法は、テレビジョンのような周辺デバイス上における表示のためにメディア例えば、オーディオまたはビデオストリームを送信するときの使用に非常に適している。このような技法を用いると、計算デバイスは、例えば、高解像度の画像を十分に高いフレームレートで供給し高品質のオーディオ/ビデオプレゼンテーションを行うために、十分に高い帯域幅でメディアストリームをワイヤレスで送信することができるであろう。このように、計算デバイスは、オーディオ/ビデオ情報を、テレビジョンまたはオーディオスピーカーがあるデバイスというような、ディスプレイデバイスにストリーミングするためのメディアコントローラーとして機能するように構成することができる。0026図1は、少なくとも2つの規制範囲において情報を送信するように動作させることができるシステム例100を示す。システム例100は、計算デバイス110、テレビジョン111、デジタルTV放送局112、およびサーバー141に接続されているワイヤレスアクセスポイント140を備えている。一方、サーバー141は、ネットワーク130を通じて規制データーベース142に接続されている。計算デバイス110は、ワイヤレスでチャネル118を通じてワイヤレスアクセスポイント140に接続されており、情報をテレビジョンにワイヤレスで、チャネル115および116を用いて送信することができる。この例では、チャネル115および116は、異なる規制範囲内にあってもよい。デジタルTV放送局112は、チャネル117を用いて、情報をテレビジョン111に送信する。0027システム例100は、多数の方法のいずれでも実現することができ、代わりのエレメントおよび/または追加のエレメント例えば、周辺デバイス、コンピューター、スペクトルユーザーを備えていてもよい。計算デバイス110は、ラップトップ、パーソナルディジタルアシスタント、メディアサーバー、またはメディアコントローラーというようないずれかの通信対応計算デバイスであればよく、1つまたは多数のワイヤレスチャネルあるいは有線接続を用いて、いずれのシステムコンポーネント例えば、テレビジョン、ワイヤレスアクセスポイントとでも通信することができる。0028テレビジョン111は、有線およびワイヤレス通信が可能であるとよく、無線機を装備しているとよく、そしてサーバー、ハンドヘルド計算デバイス、および放送局を含む他のデバイスと通信することができる。ネットワーク130は、例えば、インターネット、LAN、WAN、および/または他のいずれかの有線またはワイヤレスネットワーク、あるいはその組み合わせを備えているとよい。0029ワイヤレス通信は、多くの異なるワイヤレス通信技術を用いて実現することができる。例えば、IEEE802.11規格に基づくワイヤレスローカルエリアネットワーク、Wi-FiインフラストラクチャモードまたはWi-Fi直接接続、ワイヤレスパーソナルエリアネットワークWPANS、ワイヤレスワイドエリアネットワークWWAN、およびワイヤレス地域エリアネットワークWRANを採用することができる。802.11a、b、g、およびn規格というような、IEEE802.11規格に準拠した技術を採用してもよい。0030計算デバイス110は、コンピューターおよび/または周辺デバイスというような、他のデバイスにメディアをワイヤレスでストリーミングすることができる。システム100では、例えば、デバイス110はディジタルテレビジョン111上におけるリアルタイム表示のために情報をワイヤレスで送信することができる。この情報は、あらゆる適した形式でストリーミングされるメディアを表すデーターストリームを含むことができる。例えば、これは、オーディオコンテンツ、ビデオコンテンツ、またはその何らかの組み合わせを構成することができる。0031デバイス110は、多数の規制範囲を通じてデーターをストリーミングすることができる。これは、いずれの1範囲においても利用可能なチャネル上に、ユーザーの期待に応えるレートでデーターストリームを送信するのに十分な帯域幅がない場合に有用であると考えられる。例えば、リアルタイムでのプレゼンテーションのために送信されるメディアストリームでは、帯域幅が不足すると、データーレートが低下する虞れがあり、提示されるメディアの品質劣化に至る可能性がある。オーディオはノイズが多く聞こえる可能性があり、ビデオは粗くまたはぎくしゃくして見える可能性がある。0032システム例100では、計算デバイス110は免許不要規制範囲内に1組の周波数を備えているチャネル115、および異なる範囲において追加の1組の1つ以上の周波数を備えているチャネル116を通じて送信することができる。デバイス110は、どの周波数がチャネル115および116に含まれているのか判断することができる。例えば、チャネル116は、ディジタルTV範囲のホワイトスペースにおいて、または他の免許制範囲のホワイトスペースにおいて、1組の1つ以上の周波数を備えることができる。あるいはおよび/または加えて、チャネル116は、免許不要範囲において周波数を含むこともできる。例えば、ISMまたはUNII範囲における周波数は、チャネル115を構成する周波数とは別であり、これらを含むこともできる。0033多数の範囲を通じて情報を送信するために、デバイス110は、その情報の内どれ位を各範囲を通じて送信すべきか動的に判断することができる。この判断は、多数の判断基準の内いずれに基づいてもよい。例えば、規制判断基準を考慮してもよい。免許制範囲では、このような情報は、ある地理的エリア内において割り当てられたサブチャネルのリストを備えることができ、および/またはこれらのエリアにおけるホワイトスペースを備えることもできる。更に、規制が、免許制および免許不要範囲における周波数に同様に最大および/または平均電力出力に対する制限を強制することもある。例えば、チャネル116を通じた送信は、免許制範囲のチャネル117を通じたDTV放送局112の送信と干渉しないように、十分に低い電力レベルにしなければならない場合もある。多数のチャネルにまたがる情報をどのように分割するか判断するための他の判断基準は、ノイズの存在および/または他の干渉源というような、チャネル状態であってもよい。0034計算デバイス110は、規制および/またはチャネル状態を用いて、チャネル115および116に含まれる周波数を判断し、どのようにデーターストリームを多数のサブストリームに分割するか決定し、サブストリームをチャネルに割り当てることができる。計算デバイス110は、容易に利用可能な規制要件を有していてもよく例えば、メモリに格納されている、または外部ソースからこれらを取得してもよい。例えば、計算デバイス110は、規制データーベース142に接続することができ、規制データーベース142は、免許制範囲における使用のために利用可能なサブチャネルというような、しかるべき規制を、付随する電力制限と共に、収容することができる。データーベース142に接続するためには、デバイスはワイヤレスアクセスポイント140に至るワイヤレス接続118を用いることができる。一方、ワイヤレスアクセスポイント140は、有線接続を介してサーバー141に接続されている。サーバー141は、ネットワーク130を通じて、規制データーベース142にアクセスすることができる。デバイス110が規制データーベース142に接続するための他の手段も、加えてまたは代わりに、定義することもできる。何故なら、本発明の実施形態はこれに関して限定されないからである。0035計算デバイス110は、更に、どれ位の情報を各チャネルを通じて送ればよいか判断するために、チャネル状態を検知する、および/またはそれ以外で把握することもできる。システム例100では、計算デバイス110は、チャネル116を通じて送信する前に、チャネル116内における信号電力レベルを検知することができる。0036どのような情報を収集したか、またはどのようにそれを収集したかには関係なく、計算デバイス110は、この情報を用いて、送信用データーをチャネルを通じて送信することができる部分に分解することができる。これらのチャネルは、異なる規制範囲にあってもよい。0037例えば、デバイス110は、次に、データーをチャネル115および116を通じてディジタルテレビジョン111に送信することができる。デバイス110は、この目的のために、しかるべき適した誤り訂正および変調方式であればいずれでも採用することができる。チャネル状態、チャネルの利用可能性、および他の制約はときの経過と共に変化する可能性があるので、デバイス110は必要に応じて送信に用いられるチャネルを動的に変更することができる。誤り訂正および変調方式、符号化レート、および各周波数における電力出力を含む、本システムの他の態様も同様に変化する可能性がある。0038図2は、少なくとも2つの規制範囲において情報を送信および/または受信するように動作させることができる計算デバイス210のアーキテクチャーを、上位レベルで示す。図2の例では、計算デバイス210は2つの無線機、無線機250および無線機254を含む。これらの無線機の各々は、ワイヤレス通信を送信および受信するように構成することができる。例えば、無線機250は、第1範囲におけるワイヤレス通信のために用いることができる。例えば、無線機254は、第2範囲におけるワイヤレス通信のために用いることができる。しかし、実施形態の中には、1つの無線機を用いて多数の範囲における同時通信を支援することができるように、多数の範囲における情報の送信を支援するとよい場合もあることは、認められてしかるべきである。0039図2の例では、アプリケーション220が示されている。アプリケーション220は、ワイヤレス送信用の情報を生成することができ、またはワイヤレスで受信した情報を処理することができる。図示した実施形態では、この情報は、オーディオ/ビデオストリームであってもよく、オーディオコンテンツおよび/またはビデオコンテンツを表すデーターならびに制御情報というような、可能な他の情報を含むことができる。0040具体的な例として、アプリケーション220は、計算デバイス210の構成設定を行い、ユーザーインターフェースを設け、これを通じてユーザーが、テレビジョンのような、ディスプレイデバイスにストリーミングするオーディオ/ビデオコンテンツを選択することができるようにする、メディアコントローラーであってもよい。しかし、オーディオ/ビデオストリームを受信し提示するデバイスが同様のアーキテクチャーを有するのでもよいことは認められてしかるべきである。このような実施形態では、アプリケーション220は、メディアコントローラーではなく、オーディオ/ビデオストリームを受信しレンダリングするコンピューター実行可能コンポーネントであってもよい。0041図2の例では、アプリケーション220はオペレーティングシステム230とインターフェースする。実施形態の中には、オペレーティングシステム230が、WINDOWS登録商標オペレーティングシステムのような、汎用オペレーティングシステムであってもよい場合もある。このような構成は、計算デバイス210がアプリケーション220以外のアプリケーションを実行するときに望ましいと考えられる。しかし、計算デバイス210がオーディオ/ビデオ情報のプレゼンテーションのために特定的に構成されている場合、オペレーティングシステム230は機能がもっと限定されていてもよい。0042オペレーティングシステム230が特殊目的オペレーティングシステムか汎用オペレーティングシステムかには関係なく、図示した実施形態では、オペレーティングシステム230の機能は、アプリケーション220によって処理された情報のワイヤレス送信および受信をし易くするサービスを提供することである。送信では、オペレーティングシステム230は、近隣のデバイスとの接続を確立する要求をアプリケーション220から受けることができる。その後、オペレーティングシステム230は、アプリケーション220から、その接続を介して送信するオーディオ/ビデオコンテンツを表すデーターのストリームを受け取ることができる。0043計算デバイス210がオーディオ/ビデオデーターを受信し提示している実施形態では、オペレーティングシステム230は、他のデバイスからワイヤレスで受信した、接続確立要求に応答することができる。次いで、オペレーティングシステム230は、その接続を介して受信したデーターを、その情報の提示を含む処理のために、アプリケーション220に供給することができる。0044このような接続は、当技術分野では周知の技法を用いて形成すればよい。図示した例では、この接続は、直接的なデバイス間接続とすることができる。しかし、適した技法であればいずれでも用いてよい。0045図示した実施形態では、接続に用いられる具体的なトランスポートは、オペレーティングシステム230によって選択されてもよい。したがって、トランスポート制御レイヤ260は、接続のためのトランスポートを確立するために、オペレーティングシステム230に含まれてもよい。例えば、UNIIまたはISM範囲のいずれかにおいて確立されたワイヤレスリンクをトランスポートとして用いてもよい。あるいは、ディジタルTV範囲のような免許制範囲において確立されたワイヤレスリンクをトランスポートとして用いてもよい。しかし、図示した実施形態では、多数の規制範囲における同時送信によって確立されたリンクがトランスポートとして役割を果たすこともできる。0046トランスポート制御レイヤ260は、接続に対して要求されるトランスポートの特性を定義する情報を受け取ることができる。この情報は、アプリケーション220によって生成される。例えば、アプリケーション220は、接続を要求するときに、その接続に対して要求するビットレートを指示することができる。トランスポート制御レイヤ260は、要求されたビットレートを支援するために十分な帯域幅を集合的に提供する1つ以上のトランスポートを選択することができる。トランスポートが多数の規制範囲において同時送信によって確立された実施形態では、トランスポート制御レイヤ260は、所望のビットレートを達成するために、各範囲において1つ以上のサブチャネルを選択し、更にこれらのサブチャネル上における通信に関連するパラメーターを選択することができる。0047また、トランスポート制御レイヤ260は、受信した情報にも応答することができる。この受信情報は、他のデバイスによって要求されたリンクを定義する場合もある。このようなリンクは、多数の規制範囲に跨がることもある。リンクが他のデバイスによって要求されたのか、または計算デバイス210上で実行するアプリケーションによって要求されたのかには関係なく、リンクを形成するために用いられた別の範囲においてデーターが受信された場合、トランスポート制御レイヤ260は、計算デバイス210上における処理のために、これらのデバイスの各々において受信したデーターを結合することができる。0048データーを送信および受信するために、トランスポート制御レイヤ260は1つ以上の無線機と相互作用することができる。これらの無線機の内、無線機250および254が図示されている。無線機250は、図2においてドライバー240として表されているソフトウェアによって制御することができる。ここでは、ドライバー240は、インターフェース242を含む。このインターフェース242を通じて、オペレーティングシステム230はドライバー240にコマンドを発行することができ、ドライバー240は、このインターフェース242を通じてステータスを報告し、オペレーティングシステム230に受信データーを通知することができる。インターフェース242は、既知の標準にしたがうことを含む、適した方法であればいずれでも実現することができる。このような既知の標準の一例にNDISと呼ばれるものがあるが、この標準が本発明にとって必須というのではない。0049インターフェース242は、無線機250の構造には依存しないフォーマットで多数のコマンドを支援することができる。これらのコマンドには、ある周波数での送信に合わせて無線機250の構成を設定するためのコマンド、あるいは送信するシンボルに対してある種の変調方式または誤り制御符号化を用いるためのコマンドを含むことができる。加えて、インターフェース242を通じて、ドライバー240は、無線機250による送信のためのデーターを受信することができる。したがって、インターフェース242は、トランスポート制御レイヤ260が、サブストリームを表すデーターを送信するように、または無線機250からのサブストリームを表す受信データーを処理するように、無線機250を制御することができるメカニズムを設ける。0050具体的なコマンドには関係なく、ドライバー240は、インターフェース242の標準化されたフォーマットのコマンドを特定の制御信号に変換し、この制御信号を無線機250に印加する。加えて、ワイヤレス接続に関連するある種の低レベル機能を実行するように、ドライバー240をプログラミングすることもできる。例えば、パケットの受信時に、ドライバー240は、このパケットが適正にフォーマットされていることをチェックすることができる。このパケットが適正にフォーマットされている場合、ドライバー240は、承認を生成するように無線機250を制御することができる。逆に、パケットが適正にフォーマットされていない場合、ドライバー240は、否定承認を生成するように無線機250を制御することができる。0051ドライバー240は、そして場合によっては、無線機250も、ワイヤレス接続を確立し維持することに関連する低レベル機能を自動的に実行することができるが、それよりも高いレベルの機能は、オペレーティングシステム230またはアプリケーション220の制御の下で実行されるとよい。実施形態の中には、ワイヤレス通信の最終的な制御が計算デバイス210のユーザーによって行われるように、アプリケーション220またはオペレーティングシステム230がユーザーインターフェースを設けるとよい場合もある。0052図2に示す実施形態では、計算デバイス210は第2無線機254を含む。無線機250は、例えば、第1規制範囲における周波数成分を送信および受信するために用いることができ、一方無線機254は第2規制範囲における送信および受信に用いることができる。0053無線機254は、計算デバイス210内に組み込まれており、無線機250と全体的に同じアーキテクチャーを有する。無線機254には、無線機254を制御するためのメカニズムをオペレーティングシステム230に設けるドライバー244が付随している。ドライバー244は、インターフェース246を有し、インターフェース246を通じて、オペレーティングシステム230はコマンドをドライバー244に送ることができ、ドライバー244はステータスをオペレーティングシステム230に供給する。インターフェース246は、インターフェース244と同様、オペレーティングシステム230がドライバー240を制御するために用いるような、同様の1組のコマンドを用いてドライバー244と通信することができるように、標準化されたインターフェースであればよい。0054図3は、本明細書において記載する技法を実現する、多数の規制範囲における情報の送信のための、システム例300のコンポーネントの一部のブロック図を示す。システム300は、ワイヤレス送信についての情報を生成または処理することができるアプリケーション301、多数の範囲を通じて情報をどのように送信するか決定することができる方針エンジン302、およびビットストリームを受け入れ、無線サブシステム320による以後のワイヤレス送信のためにそれを準備するように構成されているネットワークアダプター310を備えている。無線サブシステムは、多数の規制範囲を用いて、ビットストリームを送信することができる。システム300では、例えば、第1規制範囲は第1範囲のチャネル321を備えることができ、第2規制範囲は第2範囲のチャネル322を備えることができる。場合によっては、第1範囲のチャネル321が第2範囲のチャネル322と同一であってもよく、他の場合では、これらのチャネルは異なっていてもよい。0055システム300は、多数の方法のいずれでも実現することができる。例えば、システム300またはそのコンポーネントのいずれかが、図2に示したデバイス210のような計算デバイス、または複数のコンピューター上において実現されるのでもい。実施形態の中には、システム300が、このような計算デバイスの内部にある規制データーベースのコピーを含むとよい場合もある。しかし、図3に示す実施形態では、規制データーベース303は、チャネル利用可能性およびチャネル使用を管理する規制についての外部情報源であってもよい。コンポーネントの内いずれの部分集合間における通信方針エンジン302と規制データーベース303との間、またはエンコーダー312と変調器314との間も、有線接続、ワイヤレス接続、およびネットワークというような、いずれかの適した手段を用いて実現すればよい。無線サブシステム320は、1つの範囲を通じて、あるいは1つまたは多数のチャネルを用いて多数の範囲を通じて送信することができる。各範囲は、免許制範囲例え阿波、ディジタルTV帯域または免許不要範囲例えば、UNIIおよびISM帯域であってもよい。0056アプリケーション301は、適したコンテンツ生成アプリケーションであればいずれでもよい。これは、図2に示したアプリケーション220のようなワイヤレス送信についての情報を生成するアプリケーションであってもよい。コンテンツは、オーディオ/ビジュアルストリームのようなメディアストリーム、あるいは、例えば、ASCIIテキストファイルまたはコンパイルされたバイトコードを構成する他のいずれのデーターストリームとして表されてもよい。アプリケーション301は、生成したコンテンツを、後続のワイヤレス送信に備えて他の処理のために、方針エンジン302に供給することができる。0057方針エンジン302は、アプリケーション301からの情報のストリームを、多数の範囲において送信されるかもしれない多数のサブストリームにどのように分離すべきかについて、動的に判断するために用いることができる情報を得ることができる。方針エンジン302は、用いるビットストリームの数、各サブストリームを送信することができる範囲およびチャネル、および/または各チャネルを通じて送信に使用できる符号化レートというような、これらのビットサイトリームの送信に関するパラメーターを決定することができる。サブストリームの数は、適した数であればいずれでもよく、例えば、図3における2本の平行トラックおよび以下で論ずる図4に示す2本の平行な付随するトラックによって示されるように、2つのサブストリームであってもよい。方針エンジン302は、チャネル状態に基づいて、チャネル毎に符号化レートを決定することができる。チャネル状態は、方針エンジン302または無線サブシステム320のような他のシステムコンポーネントによって動的に決定すること、または予め決定しておくことができる。0058方針エンジン302は、規制データーベース303を用いて、考慮する各免許制範囲におけるチャネルの利用可能性をチェックすることができる。例えば、方針エンジン302は、ディジタルTV範囲において利用可能なホワイトスペースチャネルのリストを入手することができる。方針エンジン302は、この情報を用いて、ディジタルTV範囲において、データーストリームの一部の送信に用いることができる周波数を選択することができる。0059実施形態の中には、ホワイトスペースチャネルの利用可能性についての情報が適宜変化することもある。方針エンジン302は、このような変化を考慮するメカニズムを含むことができる。このようなメカニズムは、ホワイトスペースチャネルの利用可能性の変化、あるいはチャネル状態またはその他の要因に基づいて適宜、送信のために用いる周波数の選択を繰り返すことを伴うことができる。0060方針エンジン302は、いずれかの適した方法で、ホワイトスペースチャネルの変化と共に情報を得ることができる。例えば、方針エンジン302は、各チャネルが利用可能な特定の時間期間を受け取ることができる。この時間期間は、チャネル毎に異なってもよく、この情報は周期的に更新することもできる304。0061方針エンジン302は、更に、免許制および免許不要範囲におけるチャネルを通じた送信に対して規制上の制限を求めることができる。これらの制限には、各チャネル/周波数における最大送信電力についての制限、ならびに1つのチャネルおよび/または多数のチャネルにおける全ての周波数にわたる平均送信電力についての制限を含むことができる。このデーターは、規制データーベース303から得ることができ、方針エンジン302にプログラミングすることができ、方針エンジン302の構成パラメーターとして格納することができ、および/または他のいずれかの適した方法で供給することができる。0062アプリケーション301のビットストリームを分割するサブストリームの数を決定した後、方針エンジン302はデーターストリームを、ネットワークアダプター310に、付随するあらゆる制御情報と共に転送することができる。制御情報の例には、各サブストリームを送信するためのチャネル、および付随する符号化レートが含まれる。符号化レートは、チャネル状態に基づいて選択することができる。更に、制御情報は、各データーストリームを送信のために準備するのに用いられる誤り制御符号化および変調方式の形式についての指示も含むことができる。0063ネットワークアダプター310は、マルチプレクサー311、2つの誤り制御ECエンコーダー312、313、2つの変調器314、315、および2つの重み付け器316、317を備えている。多くの代替実施態様も可能である。例えば、ネットワークアダプター310は、1つまたは複数のエンコーダー、変調器、および重み付け器を備えることもできる。加えてまたは代わりに、アダプター310は、ソースおよびチャネル符号化に関連のある種々の信号処理タスクを実現するために他のコンポーネントを含むこともできる。ネットワークアダプター310は、方針エンジン302からのあらゆる情報を、そのコンポーネントのいずれにでも転送することができる。具体的には、ネットワークアダプター310は、アプリケーションデーターストリームをマルチプレクサー311に転送することができ、マルチプレクサー311はデーターストリームを多数のビットサブストリームに分割し、各々を誤り制御ECエンコーダーに転送することができる。ネットワークアダプター例310では、マルチプレクサー311はアプリケーションデーターストリームを2つのサブストリームに分割し、第1サブストリームを第1ECエンコーダー312に送り、第2サブストリームを第2ECエンコーダー313に送る。マルチプレクサー311は、各サブストリームに付随する符号化レートを、しかるべきECエンコーダーに送ることができる。0064ECエンコーダー312および313は、送信の前に、選択した誤り制御コードECCにしたがって、データーをシンボルにエンコードすることができる。誤り制御コードは、データー転化を識別するときに役立ち、その存在にも拘わらず、効果的な通信を可能にする。各ECCは、有効なシンボルを定義する、それ自体の構造規則を有する。限られた1組の有効なシンボルとしてデーターを信号内で送信することにより、受信したデーターが有効なシンボルと一致しないときに、デコード処理の間に誤りが発生したことを、信号の受信側が特定することを可能にすることができる。次いで、受信側は、転化データーを有効なシンボルと照合することによって、高い可能性で、送信データーを判定することができ、送信データーをデコードして元のデーターを出力することができる。適したECCであればいずれでも、ECエンコーダー312および313によって用いることができる。例をあげると、ブロックコード、畳み込みコード、連結コード、低密度パリティチェックLDPCコードが含まれる。ECエンコーダー312、313は、マルチプレクサー311または他のいずれかのシステムコンポーネントから受け取った符号化レートを用いて、所望の符号化レートを達成するために、特定のコードおよびそのコードのパラメーターを選択することができる。データーサブストリームをエンコードした後、ECコーダー312および313は、エンコードしたサブストリームを変調器314および315に転送することができる。0065変調器314および315は、エンコードされたサブストリームを変換し、方針エンコーダー302によって各サブストリームに関連付けられたチャネルにおいて信号送信を制御するための周波数成分を生成することができる。変調器314および315は、多数の変調技法の内いずれでも用いることができる。例えば、位相変移変調PSK、周波数変移変調FSK、振幅変移変調ASK、直角振幅変調QAMというような、ディジタル変調方式を採用することができる。あるいは、二重側波帯変調DSM、周波数変調PM、および位相変調PMというようなアナログ変調方法を用いることもできる。しかしながら、符号化および変調ステップには、多くの代わりの実施態様も可能である。例えば、符号化および変調方式は、連続的ではなく、一緒に行うこともできる。0066変調は、適したコンポーネントであればいずれにおいてでも行うことができる。実施形態の中には、変調器314および315がディジタルおよび/またはアナログコンポーネントを含んでもよい場合もある。一例として、各変調器は、ディジタル処理を実行してデーターサブストリームの高速フーリエ変換即ちFFTを計算する。このような回路の出力は、エンコードされたサブストリームを表し、送信する周波数成分を決定するために用いることができる。しかし、他の実施形態では、代わりにまたは加えて、他のコンポーネントを用いてもよい。0067変調器314および315によって第1および第2ビットサブストリームのために生成された周波数成分は、重み付け器316および317によってそれぞれ重み付けすることができる。この重み付けは、周波数即ち、フーリエ範囲、または同等に、時間範囲において行うことができる。0068重み付けは、変調器314および315によって生成された周波数成分に時間可変即ち時間依存関数を乗算することによって行うことができる。時間可変関数は、1組の時間依存重みとすることができる。周波数値毎に割り当てられる重みが1つであってもよい。重みは、方針エンジン302によって得られる規制上の制限、チャネル状態、または多数の他の要因の内いずれかに依存することができる。例えば、重みは、各周波数またはチャネルにおける全送信電力に対する上限を表すのでもよい。実施形態の中には、重みが1組の周波数における送信電力を0に制限するとよい場合もある。これが意味するのは、この1組の周波数では信号を送らないということである。加えてまたは代わりに、重みは、周波数成分に対してこれらを適用すると、送信信号の平均電力を事実上制限するようなものでもよく、チャネル周波数またはその部分集合にわたってこの平均を計算する。0069場合によっては、同じ1組の重みを重み付け器316および317によって適用してもよく、他の場合には異なる1組の重みを用いてもよい。実施形態の中には、重みが時間および/または周波数の関数として変化するとよい場合もある。例えば、周波数f1に関連する重みおよび周波数f2に関連する重みが互いに異なっていてもよい。他の例では、時点t1において周波数f1に関連する重みが、時点t2において周波数f1に関連する重みと異なっていてもよい。尚、重み付けステップは異なる時点で実行してもよいことを注記しておく。例えば、変調器314および315による変調の前に、重み付けステップを実行してもよい。0070方針エンジン302は、1つ以上の目的を達成するために重みを計算することができる。重みは、例えば、各範囲における送信電力が、その範囲に該当するプロトコルおよび規制と一貫することを確保するために設定することができる。単純な一例として、あらゆる規制範囲における送信電力がそのスペクトルの免許不要の使用に対する電力制限以下であることを確保するように、重みを設定することもできる。加えておよび/または代わりに、重みは、送信の総合的なデーターレートを高めるように設定することもできる。シャノンの注水定理と呼ばれる通信理論によれば、より多くの送信電力をより信頼性のあるサブチャネルに割り当てると、データー転送レートを向上させることができる。この割り当ては、規制に基づいて範囲において送信することができる最大電力に基づいて行うことができる。あるいは、この理論は、全送信電力が、選択された値未満となることを確保するために、全ての規制範囲にわたって適用することもできる。重みを周波数の関数として設定することによって電力を周波数成分に割り当てるためには、この理論、または他の適した手法を用いることもできる。0071変調器314によって生成され重み付け器316によって第1時間可変関数を用いて重み付けされた周波数成分は、第1規制範囲のチャネル321上での送信のために、あらゆる必要な制御情報と共に、無線サブシステム320に送ることができる。同様に、変調器315によって生成され重み付け器317によって第2時間可変関数を用いて重み付けされた周波数成分は、第2規制範囲のチャネル322上での送信のために、無線サブシステム320に送ることができる。0072無線サブシステム320は、いずれかの適した手段を用いて、1つまたは多数のチャネル上で送信することができる。例えば、無線サブシステムは、少なくとも1つの無線周波数RF送信機図示せずおよび少なくとも1つのアンテナ図示せずを備え、エンコード、変調、そして重み付けされたサブストリームをRF送信機に受け渡すことができ、そしてサブストリームをこのアンテナに印加し、第1範囲のチャネル321および第2範囲のチャネル322上でワイヤレスで送信することができるようにするとよい。0073データーストリームを受信する受信側として、相補的な動作を実行すればよい。図4は、本開示の実施形態にしたがって少なくとも2つの規制範囲から情報を受信するための、システム400のコンポーネントの一部のブロック図を示す。システム400は、多数の範囲に跨がってデーターストリームを受信する無線サブシステム420を備えている。ネットワークアダプター410は、無線サブシステム420によって受信されたビットサブストリームを受け入れ、アプリケーション401による以降の使用のために、データーストリームを準備する。0074システム400は、多数の方法のいずれでも実現することができる。例えば、システム400またはそのコンポーネントのいずれも、図2に示したデバイス210のような計算デバイス、または複数のコンピューター上で実現することができる。コンポーネントのいずれの部分集合間の通信も例えば、アプリケーション401とネットワークアダプター410との間、またはデコーダー413と変調器415との間、有線接続、ワイヤレス接続、およびネットワークというようないずれかの適した手段を用いて実現することができる。無線サブシステム420は、1つの範囲または多数の範囲を通じて、1つまたは多数のチャネルを用いて受信することができる。各範囲は、免許制範囲例えば、ディジタルTV、または免許不要範囲例えば、UNII、ISMであってもよい。例えば、第1範囲のチャネル321は、UNIIまたはISM範囲であってもよく、第2範囲のチャネル322はディジタルTV範囲であってもよく、またこの逆であってもよい。あるいは、チャネル321および322が双方共免許不要範囲内にあってもよい。0075無線サブシステム420およびネットワークアダプター410は、1つまたは多数のデーターストリームを受信するように構成することができる。例えば、無線サブシステム420に、サブストリームを受信すべき特定のチャネルを知らせることができ、ネットワークアダプター410に、受信したサブシステムを変調およびデコードするためにしかるべき復調およびECデコード方式を用いることができるように、どのECCおよび変調方式が、送信前に、データーサブストリームをエンコードおよび変調するために用いられたか知らせることができる。0076無線サブシステム420は、チャネル321上でサブストリームを受信し、チャネル322上で他のサブストリームを受信することができ、これらの受信したサブストリームをネットワークアダプター410に受け渡すことができる。ネットワークアダプター410は、2つの復調器414、415、2つのECデコーダー412、413、およびコンバイナ411を備えている。周波数成分から成る受信サブストリームは、復調器414および415に受け渡すことができる。例えば、チャネル321上で受信した周波数成分を復調器414に受け渡すことができ、チャネル322上で受信した周波数成分を復調器415に受け渡すことができる。多くの代わりの実施態様も可能であり、これらのコンポーネントは、システム300を実現するために使用した技術と同様の技術を用いて実現することができるが、相補的な動作を実行することができる。例えば、復調器414および415を逆FFTとして実現してもよい。実施形態の中には、1つの復調器が多数のストリームを処理するために用いられるとよい場合もある。他の実施形態では、復調器が、ネットワークアダプター410ではなく、無線サブシステム420の一部であるとよい場合もある。0077周波数成分は、復調器414および415からECデコーダー412および413にそれぞれ送ることができる。ECデコーダーは、周波数成分をビットサブストリームにデコードすることができる。ビットサブストリームは、続いてコンバイナ411によって1つのデーターストリームに結合することができる。ECデコーダーは、更に、受信したデーターにおけるあらゆる誤りを訂正し、送信データーを精度高く受信する可能性を高めることができる。コンバイナ411は、結合したビットストリームをアプリケーション401に送ることができる。0078アプリケーション401は、コンテンツを受信し処理するのに適したアプリケーションであればいずれでもよい。これは、図2に示したアプリケーションのように、情報をワイヤレスで受信し処理するアプリケーションとするとよい。これは、アプリケーション301と同様の構造を有しているとよく、または実質的に異なっていてもよい。実施形態の中には、システム300およびシステム400が同じ計算デバイスに実装され、この計算デバイスがデーターの送信および受信双方を行うことができるようにするとよい場合がある。受信コンテンツは、オーディオ/ビジュアルストリームのようなメディアストリーム、あるいはASCIIテキストファイルまたはバイトコードのような他のいずれかのデーターストリームであってもよい。アプリケーション401は、受信したコンテンツを多数の方法のいずれでも処理することができる。例えば、アプリケーション401は、受信したオーディオ/ビジュアルストリームを用いることによって、ディスプレイデバイス例えば、計算デバイス110またはテレビジョン111の画面。双方とも図1に示されているにレンダリングすることができる。加えてまたは代わりに、アプリケーション401はデーターストリームを他のアプリケーションに転送すること、またはいずれかの適した方法でデーターを操作することもできる。0079図5aおよび図5bは、併せて、本開示の実施形態にしたがって、少なくとも2つの規制範囲上で情報を送信するためのプロセス例500を示す。この例では、プロセス500は免許不要範囲および/または免許制範囲のホワイトスペースを通じてデーターを送信しようとしているとすることができるが、他の代わりの規制範囲の組み合わせを採用してもよい。このプロセスは、図3と関連付けて説明したようなシステム300またはいずれかの適したコンポーネントによって実行することができる。0080このプロセスは動作501において開始し、アプリケーション例えば、図3におけるアプリケーション401が帯域幅要求を出す。要求される帯域幅の量は、このアプリケーションによって決定することができ、送信する必要があるデーター量、および送信が行われる必要がある時間間隔に応じて決定されてもよい。0081動作502において、本プロセスは、利用可能なホワイトスペースサブチャネルのリスト、およびこれらのサブチャネルに跨がって送信する場合に付随する規制を受け取ることができる。この情報は、例えば、方針エンジン302によって図3に示したような規制データーベース303から入手することができ、あるいは他のいずれかの適した手段で入手してもよい。この情報は、更に、チャネル毎に、サブチャネルの各々が利用可能な時間間隔[titf]も含むことができる。一例として、規制データーベース303へのアクセスを与える外部ソースが、ホワイトスペースチャネルとして用いるために、あるチャネルが利用可能であることを示すことができ、そのチャネルが利用可能であり続ける時間tfを示すことができる。サブチャネルの使用を時間tfの後に要求する場合、本プロセスは再度利用可能なホワイトスペースサブチャネルのリストを要求して、そのチャネルが未だ利用可能か否か判断する。このように、値tfは、方針エンジン302が、どのホワイトスペースチャネルが使用のために利用可能なのか再度判定することができる時点を示す。しかし、他のメカニズムを用いてもよいことは認められてしかるべきである。例えば、終了時点tfを明示的に指定する必要はない。可能な1つの代案として、方針エンジン302は、割り当てられたホワイトスペースサブチャネルが利用可能なまま残っているか否か適宜再度チェックするとよい。他の代案として、サーバー141図1のようなサーバー、または規制情報へのアクセスを与える他のコンポーネントが、周期的に、ホワイトスペースチャネルの継続利用可能性について報告するとよい。このような実施形態では、方針エンジン302はこのような報告を監視することができ、ホワイトスペースサブチャネルの継続利用可能を確認する報告が、期待した時間以内に受け取られない場合、方針エンジン302はこのホワイトスペースサブチャネルの使用を中止することができる。0082各サブチャネルにおける適した電力レベルを判定するために、送信制約を用いることもできる。例えば、各サブチャネルにおける最大送信電力レベルを動作503において設定することができる。同様に、サブチャネルにおける全ての周波数にわたる平均送信電力レベルを、それに応じて設定することもできる。これらの電力レベルは、規制、標準、および/または他の適した判断基準に基づいて決定すればよい。決定した電力レベルを施行するために、重みをプロセス500によって計算し、図3に示した重み付け器316および317のような、他のシステムコンポーネントに供給するとよい。0083動作504において、いずれかの適した手段を用いて、利用可能なホワイトスペースサブチャネルにおける状態を判定することができる。例えば、サブチャネル上で受動的に傍受することによって、または能動的にチャネルを検査することによって、状態を検知することができる。この受動的な傍受は、例えば、無線サブシステム320図3内において、またはプロセス500を実行する計算デバイスの中にある他の適したコンポーネントにおいて実行するとよい。あるいは、チャネル状態は、近隣の計算デバイス、アクセスポイント、または基地局というような、他の適したソースから入手することもできる。0084本プロセスは動作505に進み、各ホワイトスペースサブチャネルの容量を計算する。即ち、従来の通信および情報理論の技法を用いて、支援される送信ビットレートを判定する。この計算は、各サブチャネルにおける帯域幅、最大送信電力レベル、およびノイズ量を含む多数の要因に左右される可能性がある。ホワイトスペースサブチャネルの各々の最大送信電力レベルは、いずれかの適した方法で決定すればよい。一例として、最大送信電力レベルは、特定の範囲において送信電力を制限する規制に基づいて設定することができる。しかし、他の判断基準も、代わりにおよび/または加えて、採用することもできる。例えば、無線サブシステム320の能力に基づいて、最大送信電力レベルを設定することができ、または携帯用電子デバイスにおいてバッテリ寿命を保存するために最大送信電力レベル制限することもできる。実施形態の中には、ホワイトスペースサブチャネルの各々における最大送信電力レベルが同じであってもよい場合もある。しかし、他の実施形態では、ホワイトスペースサブチャネルの各々における最大送信電力レベルは、サブチャネルの状態に基づいて選択することもできる。例えば、シャノンの注水定理を適用して、ノイズレベルが低いサブチャネル程優先的に電力を割り当てることによって、全体的な送信データーレートを向上させるように、サブチャネル間で利用可能な送信電力量を割り当ててもよい。他の要因も同様に考慮に入れることができる。例えば、近隣チャネルの容量を考慮に入れることもできる。支援されるビットレートは、例えば、各サブチャネルにおいてデーターレートを最大化しようとするというような、最適化問題に対する解として計算することができる。0085動作506において、本プロセスは、しかるべきEC符号化および変調方式を、付随する符号化レートと共に、サブチャネル毎に選択することができる。これらの選択は、各サブチャネルの容量に左右される場合があり、いずれかの適したやり方で行えばよい。好ましい実施形態では、各サブチャネルの容量またはその付近で送信しつつ、できるだけ小さなビット誤り率を達成するように、これらの選択を行う。しかし、実施形態の中には、他の判断基準を用いてもよい場合もある。一例として、誤り訂正コードおよび変調方式の符号化レートは、全体的なチャネルスループットを高めるように選択することができる。同じ規制範囲における多数のサブチャネルが同じEC符号化および変調方式を採用しても、または異なる方式を採用してもいずれでもよい。動作501から506の結果、プロセス500は、免許制範囲のホワイトスペース内において少なくとも1つのサブチャネルを得ることができ、この少なくとも1つのサブチャネル上の送信を制御するために用いることができる種々のパラメーター例えば、符号化レート、電力レベルも得ることができる。0086これらの計算の結果、ホワイトスペースサブチャネルを通じて送信することができるデーターレートを求めることができる。尚、代わりにまたは加えて、特定されたホワイトスペースサブチャネルにおいて支援可能なデーターレートの推定値に到達するためには、他の計算を実行してもよいことは認められてしかるべきである。利用可能なホワイトスペースサブチャネルにおいて支援することができるデーターレートの推定値がどのくらいかには関係なく、プロセス500の動作501~506にしたがって得られたホワイトスペースサブチャネルにおいて全てのデーターを送信するには十分な帯域幅がない場合もある。プロセス500は、免許不要範囲において、要求された帯域幅の残りを得ることができる。したがって、動作507において、本プロセスは、送信のために免許不要サブチャネルの数を選択することができる。更に、本プロセスは、これらの副帯域上での送信に対する最大電力レベルを制御する規制情報を入手し、サブチャネル状態を検知するかまたは他の方法で入手し、サブチャネルにおける最大ビットレートを決定し、EC符号化および変調方式を、サブチャネル毎の符号化レートと共に選択することができる。その結果、プロセス500は、免許不要範囲例えば、UNIX登録商標帯域において少なくとも1つのサブチャネル、およびこの少なくとも1つのサブチャネル上での送信を制御するために用いることができる種々のパラメーター例えば、符号化レート、電力レベルを得ることができる。0087したがって、図5は、データーストリームの送信を、免許不要範囲と免許制範囲との間で分割するプロセス500を示す。尚、図5Aには明示的に示されていないが、他の動作状態も可能であることは認められてしかるべきである。例えば、免許制範囲内にあるホワイトスペースサブチャネルにおいて、データーストリーム全体を送信することもできる。このような動作状態は、例えば、ディジタルテレビジョン局の密度が低い地理的エリアにおいて生ずることがある。逆に、データーの全てを免許不要スペクトルにおいて送信する動作状態が生ずる場合もある。このような動作状態は、例えば、ディジタルTV局の密度が高い地理的領域、またはディジタルTVスペクトルの大部分にわたって干渉源がある環境において生ずると考えられる。更に、用いられる範囲の全てにおいて送信のために利用可能な帯域幅を組み合わせても、ブロック501において要求された帯域幅を得るには不十分であるという動作状態も存在することもある。このシナリオでは、必要な帯域幅を減らすために、損失のある圧縮技法または損失のない圧縮技法を採用するとよい。あるいは、データー送信レートを抑制することもできるが、マルチメディアコンテンツのリアルタイム表示に用いられる場合、ストリームに収容されているマルチメディアコンテンツの品質を低下させる可能性が高い。しかし、具体的な動作モードには関係なく、本プロセスはブロック508に進むことができ、ここでこのような特定されたサブチャネルであればそのいずれででも送信するように本システムの構成を設定する。0088動作508において、プロセス500は送信に用いるサブチャネルを受信側に通知することができ、動作509において、アプリケーションから送信するデーターストリームを入手する。受信側は特定の受信側であってもよく、またはプロセス500が送信に用いられるサブチャネルをブロードキャストするのでもよい。この情報は、テレビジョン111図1のような、離れた計算デバイスまたはプレゼンテーションデバイスと、対形成行為の間または送信側および受信側が動作を調整することができる他の適したプロセスの間に交換することができる。データーストリームは、適したデーターストリームであればいずれでもよく、例えば、メディアストリーム例えば、オーディオ/ビデオ、または図3のシステム例においてアプリケーション301が生成するストリームであってもよい。次に、プロセス500は、送信のためのデーターストリームを、動作501~507において選択したサブチャネル間で区分することができる。動作509において、本プロセスは、特定したホワイトスペースチャネルにおける利用可能な帯域幅全てが用いられるように、データーストリームを区分することができる。言い換えると、免許制範囲のサブチャネルの使用を最大化することができる。データーを多数のサブストリームに区分するやり方は、動作504において決定した少なくとも1つのホワイトスペースサブチャネルにおけるビットレートによって左右される場合がある。残りのデーターは、選択した免許不要サブチャネルを通じて送信することができる。0089サブチャネルを通じて送信する各データーストリームは、ECエンコーダーを用いてエンコードすることができる。各サブチャネルは、異なるエンコーダーを用いてもよく、または多数のチャネルが同じECエンコーダーを用いてもよい。動作510において、プロセス500は各サブストリームが免許制範囲内にあるか否か判断する。全ての免許不要範囲のサブストリームは、動作511において第1ECコーダーを用いてエンコードされ、全ての免許制範囲のサブストリームは、動作512において第2ECコーダーを用いてエンコードされる。例えば、LDPCを用いるコーダー、およびコードのターボファミリーを含む、適したECコーダーであればいずれでも採用することができる。適用される符号化方式は、チャネルの各々について計算した支援ビットレートを達成するように選択した符号化方式とすればよい。0090動作514において、エンコードされたサブストリームを変調および重み付けして、関連するサブチャネルにおいて信号送信を制御するための1組の周波数成分を生成する。例えば、図3に関して論じたディジタルおよびアナログ変調方式を含む、いずれの変調方式でも用いることができる。変調ステップは、未使用のスペクトル値を削除したzeroedout長いFFTを必要とすることがある。重み付けステップは、各周波数において最大許容出力電力レベルに依存する重みを採用することができ、例えば、図3に示した重み付け器316および317のような、重み付け器によって実行すればよい。0091動作515において、重み付けした周波数成分を、次に、適した無線機によって送信する。非限定的な一例として、適した無線機は、図2に示した無線機220であってもよい。プロセス500の態様は、多くの異なる方法で実現することができる。例えば、システム例300におけるように、データーサブストリームを別々にエンコードし、変調し、重み付けし、送信するのでもよい。他の例では、EC符号化を変調と組み合わせることもできる。更に他の例では、全てのサブチャネルが同じECコーダーを用いるが、異なる変調方式を用いるのでもよい。更に他の変形も可能である。0092動作515においてデーターストリームを送信した後、本プロセスは、動作516において、他にも送信すべきデーターがあるか否かチェックする。他には送信すべきデーターがない場合、プロセス500は完了する。そうでない場合、動作517において、本プロセスは、以前に選択したサブチャネル免許制範囲および免許不要範囲双方を未だ使用できるか否かチェックする。これは、各サブチャネルにおいて送信に割り当てられた時間間隔が終了したか否か動作517においてチェックすることによって行ってもよい。0093サブチャネル毎に、時間間隔が終了していない場合、プロセス500は動作509に進み、割り当てられた時間が終了するまで、そのサブチャネル上で、データーストリームの他の部分を送信することができ、プロセス500は、サブチャネルを未だ使用できるか否か確認する必要がある。このチェックは、動作518において行われる。サブチャネルが利用可能のまま残っている場合、プロセス500は動作509に進み、送信のためのデーターストリームに別のデーターを受けることができる。0094サブストリームを送信しているサブチャネルの内1つが利用可能であり続けていない場合、サブチャネルに対するサブストリームの割り当てを変更する必要がある場合がある。サブチャネル/周波数に対するサブストリームの割り当てを変更するための多数の方式の内いずれでも可能である。例えば、第1規制例えば、免許不要範囲における第1サブチャネルが第1データーストリームを送信し、第2規制例えば、免許制範囲における第2サブチャネルが第2データーストリームを送信すると仮定すると、ある時点において、第1サブチャネルが利用可能であり続けるが、第2サブチャネルはそうでないということがあり得る。この場合、1つの可能性は、第1サブチャネル上のみで送信を続ければよいということである何故なら、例えば、他の免許制範囲のサブチャネルが利用可能でないからである。他の可能性は、第2サブチャネル上でもはや送信することができない第2データーサブストリームを、第3および第4サブストリームに分割するとよいということである。第3サブストリームを第3の免許不要範囲のサブチャネル上で送信することができ、第4サブストリームを第4の免許制範囲のサブチャネル上で送信することができる。更に他の例では、第1サブチャネルおよび第2サブチャネルの双方が、例えば、免許不要範囲におけるユーザー干渉と、免許制範囲における規制上の制限との組み合わせによって、利用できなくなるということが考えられる。この場合、双方の規制範囲において新たなサブチャネルを選択することが必要となる場合がある。更に他の例では、以前よりも多くのデーターを送信することが必要になることもあり、第1および第2サブチャネルが利用可能のままであっても、追加のデーターを送信するために他のサブチャネルを割り当てることが必要になる場合がある。あるいはまたは加えて、多数のサブチャネルの各々において送信するデーターストリームの割合を、サブチャネルの利用可能性以外の理由で変更することもできる。一例として、サブチャネルの各々において、ノイズのような、状態についての判定を行うことができ、動作505において行われるように、サブチャネルにおいて支援されるビットレートに対して計算した新たな値を得ることができる。サブチャネルが少なくとも1つの周波数を含み、したがって、この少なくとも1つの周波数の利用可能性が変化すると、サブチャネルに対するデーターサブストリームの再割り当てが必要になることもあることは認められてしかるべきである。データーストリームのサブチャネルに対する多くの他の割り当ても可能であることは認められてしかるべきである。0095以上の例の全て、そして他の多くの例も、プロセス500によって実現することができる。ステップ518において、少なくとも1つの周波数を含む少なくとも1つのサブチャネルが利用可能でないままである場合、本プロセスは動作502に進むことができ、他の利用可能なサブチャネルを求めようとすることができる。例えば、新たに得られるチャネルは、動作502において得られたホワイトスペースチャネル、または動作507において得られた免許不要サブチャネルであってもよい。既存のデーターストリームは、動作509において、新たなサブチャネル割り当てにしたがって再区分することができる。一旦全てのデーターを送信したなら、プロセス500は完了する。0096図6は、本開示の実施形態にしたがって、少なくとも2つの規制範囲を通じて情報を受信するためのプロセス600を示す。プロセス600は、動作601において開始し、サブチャネル割り当てを受け取る。これは、送信側がデーターを送信しているかもしれない、免許制および免許不要範囲におけるサブチャネルのリストを含むことができる。サブチャネル割り当ては、例えば、コンピューターがプロセス500の動作508を実行することによって、受信側に既に送られていてもよい。あるいは、サブチャネル割り当ては、ネットワークを通じてブロードキャストされていてもよく、予めプログラミングされていてもよく、またはそれ以外で伝達されていてもよい。0097プロセス600は、動作602および603において、それぞれ、第1および第2復調器の構成を設定することができる。更に、プロセス600は、動作604および動作605において、それぞれ、第1ECデコーダーおよび第2ECデコーダーの構成を設定することができる。場合によっては、第1および第2復調器が同じであってもよく、一方他の場合には、これらが異なっていてもよい。同様に、第1および第2ECコーダーは、ある場合には同じであってもよく、他の場合には異なってもよい。復調器およびECデコーダーの構成は、サブチャネル割り当てに応じて異なってもよい。更に、これは、送信データーがしかるべく復調およびデコードされるように、割り当てられたサブチャネル上で受信されるデーターの送信に用いられるEC符号化および変調方式に応じて異なってもよい。0098動作606において、割り当てられたサブチャネルの各々においてデーターを受信する。各サブチャネルが免許制範囲内にあったか否か、ステップ607において判断する。プロセス例600では、動作608および610において、それぞれ、免許不要範囲のサブチャネルを通じて送信された全てのサブストリームを、第1復調器を用いて復調し、第1ECデコーダーを用いてデコードする。動作609および611において、それぞれ、免許制範囲のサブチャネルを通じて送信された全てのサブストリームを、第2復調器を用いて復調し、第2ECデコーダーを用いてデコードする。しかしながら、本発明はこれに関して限定されるのではない。何故なら、個々のサブストリームは各々それ自体のECデコーダーおよび復調器を有することができ、および/またはサブチャネルの種々のグループ即ち、単なる免許制/免許不要の分類ではないがECデコーダーおよび復調器を共有することもできるからである。例えば、1つの変調方式を多数の周波数の連続ブロックに用いることもでき、これらの周波数の内少なくとも1つが免許制範囲内に位置し、少なくとも1つが免許不要範囲内に位置していてもよい。0099次に、動作612において、サブストリームを結合し、動作613によって更に処理する。更なる処理は、結果的に得られたデーターストリームをアプリケーション例えば、図4に示すアプリケーション401に送ることを伴うことができる。また、いずれかの適した方法でデーターを修正することも含むことができる。更に他の例では、テレビジョンのようなディスプレイデバイスにレンダリングして、データーストリームを表示する。これは、データーストリームがメディアストリームである場合に有用である。次いで、プロセス600は完了する。00100図7は、本発明を実現することができる適した計算システム環境700の一例を示す。この計算システム環境700は、適した計算環境の一例に過ぎず、本発明の使用範囲や機能に関して何の限定も示唆することは意図していない。また、計算環境700が、動作環境例700に示されているコンポーネントの内いかなる1つまたはその組み合わせに関しても、何の依存性も要件も有するように解釈してはならない。00101本発明は、複数の他の汎用または特殊目的計算システム環境あるいは構成とでも動作する。周知の計算システム、環境、および/または構成で、本発明と共に用いるのに適していると考えられる例には、パーソナルコンピューター、サーバーコンピューター、ハンドヘルドまたはラップトップデバイス、マルチプロセッサーシステム、マイクロコントローラーベースシステム、セットトップボックス、プログラマブル消費者電子機器、ネットワークPC、ミニコンピューター、メインフレームコンピューター、以上のシステムまたはデバイスのいずれでも含む分散型計算環境等が含まれるが、これらに限定されるのではない。00102本発明は、コンピューターによって実行するプログラムモジュールのような、コンピューター実行可能命令という一般的なコンテキストで説明することができる。一般に、プログラムモジュールは、ルーチン、プログラム、オブジェクト、コンポーネント、データー構造等を含み、これらは特定のタスクを実行するか、または特定の抽象的データー型を実現する。また、本発明は、分散型計算環境において実用化することができ、この場合、通信ネットワークを通じてリンクされているリモート処理デバイスによってタスクが実行される。分散型計算環境では、プログラムモジュールは、メモリー記憶デバイスを含むローカルおよびリモート双方のコンピューターストレージに配置することができる。00103図7を参照すると、本発明を実現するシステム例は、コンピューター710の形態とした汎用計算デバイスを含む。コンピューター710のコンポーネントは、演算装置720、システムメモリー730、およびシステムバス721を含むことができるが、これらに限定されるのではない。システムバス721は、システムメモリーを含む種々のシステムコンポーネントを演算装置720に結合する。システムバス721は、メモリーバスまたはメモリーコントローラー、周辺バス、および種々のバスアーキテクチャーの内いずれかを用いるローカルバスを含む、様々なタイプのバス構造の内いずれでもよい。一例として、そして限定ではなく、このようなアーキテクチャーは、業界標準アーキテクチャーISAバス、マイクロチャネルアーキテクチャーMCAバス、拡張ISAEISAバス、ビデオエレクトロニクス標準連盟VESAローカルバス、そしてメザニンバスとしても知られている周辺素子相互接続PCIバスを含む。00104コンピューター710は、通例、種々のコンピューター読み取り可能媒体を含む。コンピューター読み取り可能媒体は、コンピューター710によってアクセスすることができるあらゆる入手可能な媒体とすることができ、揮発性および不揮発性双方の媒体、リムーバブルおよび非リムーバブル媒体を含む。一例として、そして限定ではなく、コンピューター読み取り可能媒体は、コンピューター記憶媒体を含むことができる。コンピューター記憶媒体は、揮発性および不揮発性媒体、リムーバブルおよび非リムーバブル媒体を含み、コンピューター読み取り可能命令、データー構造、プログラムモジュール、または他のデーターというようないずれかの情報記憶方法または技術で実現される。コンピューター記憶媒体には、RAM、ROM、EEPROM、フラッシュメモリーまたは他のメモリー技術、CD-ROM、ディジタルバーサタイルディスクDVDまたは他の光ストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスク記憶デバイスまたはその他の磁気記憶デバイス、あるいは所望の情報を格納するために用いることができ、計算デバイス710によってアクセスすることができる他のあらゆる媒体が含まれる。以上のいずれの組み合わせも、コンピューター読み取り可能記憶媒体の範囲に含まれてしかるべきである。00105システムメモリー730は、リードオンリメモリーROM731およびランダムアクセスメモリーRAM732のような揮発性および/または不揮発性メモリーの形態をなすコンピューター記憶媒体を含む。基本入出力システム733BIOSは、起動中のように、コンピューター710内のエレメント間における情報転送を補助する基本的なルーチンを含み、通例ROM731内に格納されている。RAM732は、通例、演算装置720が直ちにアクセス可能であるデーターおよび/またはプログラムモジュール、および/または現在演算装置720によって処理されているデーターおよび/またはプログラムモジュールを含む。一例として、そして限定ではなく、図7は、オペレーティングシステム734、アプリケーションプログラム735、その他のプログラムモジュール736、およびプログラムデーター737を示す。00106また、コンピューター710は、その他のリムーバブル/非リムーバブル揮発性/不揮発性コンピューター記憶媒体も含むことができる。一例として示すに過ぎないが、図7は、非リムーバブル不揮発性磁気媒体からの読み取りおよびこれへの書き込みを行なうハードディスクドライブ740、リムーバブル不揮発性磁気ディスク752からの読み取りおよびこれへの書き込みを行なう磁気ディスクドライブ751、ならびにCDROMまたはその他の光媒体のようなリムーバブル不揮発性光ディスク756からの読み取りおよびこれへの書き込みを行なう光ディスクドライブ755を示す。本動作環境例において使用可能なその他のリムーバブル/非リムーバブル、揮発性/不揮発性コンピューター記憶媒体には、磁気テープカセット、フラッシュメモリーカード、ディジタルバーサタイルディスク、ディジタルビデオテープ、ソリッドステートRAM、ソリッドステートROM等が含まれるが、これらに限定されるのではない。ハードディスクドライブ741は、インターフェース740のような非リムーバブルメモリインターフェースを介してシステムバス721に接続することができ、磁気ディスクドライブ751および光ディスクドライブ755は、通例、インターフェース750のようなリムーバブルメモリーインターフェースによって、システムバス721に接続することができる。00107先に論じ図7に示すドライブおよびそれらに関連するコンピューター記憶媒体は、コンピューター読み取り可能命令、データー構造、プログラムモジュール、およびコンピューター710のその他のデーターを格納する。図7では、例えば、ハードディスクドライブ741は、オペレーティングシステム744、アプリケーションプログラム745、その他のプログラムモジュール746、およびプログラムデーター747を格納するように示されている。尚、これらの構成要素は、オペレーティングシステム734、アプリケーションプログラム735、その他のプログラムモジュール736、およびプログラムデーター737と同じでも異なっていても可能であることを注記しておく。オペレーティングシステム744、アプリケーションプログラム745、その他のプログラムモジュール746、およびプログラムデーター747は、ここでは、少なくともこれらが異なるコピーであることを示すために、異なる番号が与えられている。00108ユーザーは、キーボード762のような入力デバイス、および一般にマウス、トラックボールまたはタッチパッドと呼ばれているポインティングデバイス761によって、コマンドおよび情報をコンピューター710に入力することができる。他の入力デバイスには、マイクロフォン763、ジョイスティック、タブレット764、衛星ディッシュ、スキャナー等を含むことができる。これらおよびその他の入力デバイスは、多くの場合、ユーザー入力インターフェース760を介して、演算装置720に接続されている。ユーザー入力インターフェース760は、システムバスに結合されているが、パラレルポート、ゲームポート、またはユニバーサルシリアルバスUSBのようなその他のインターフェースおよびバス構造によって接続されていなくてもよい。また、モニター791またはその他の形式のディスプレイデバイスも、ビデオインターフェース790のようなインターフェースを介して、システムバス721に接続されている。モニターに加えて、コンピューターは、スピーカー797およびプリンター796のような、その他の周辺出力装置も含むことができ、これらは出力周辺インターフェース795を介して接続することができる。00109コンピューター710は、リモートコンピューター780のような1つ以上のリモートコンピューターへの論理接続を用いて、ネットワーク接続環境において動作することもできる。リモートコンピューター780は、パーソナルコンピューター、サーバー、ルーター、ネットワークPC、ピアデバイス、またはその他の共通ネットワークノードとすることができ、通例、コンピューター710に関して先に説明したエレメントの多くまたは全てを含むが、図7にはメモリー記憶装置781のみを示す。図7に示す論理接続は、ローカルエリアネットワークLAN771およびワイドエリアネットワークWAN773、ならびに、例えば、アンテナまでも揃ったワイヤレスインターフェース797を介したワイヤレスリンクを含むが、他のネットワークも含むことができる。このようなネットワーク環境は、事務所、企業規模のコンピューターネットワーク、イントラネットおよびインターネットにおいては、極一般的である。ワイヤレスインターフェース797は直接システムバス721に接続されていることが示されているが、ワイヤレスインターフェース797は、ネットワークインターフェース770を介してシステムバス721に接続してもよいことは認められよう。00110LANネットワーク接続環境で用いる場合、コンピューター710は、ネットワークインターフェースまたはアダプター770を介してLAN771に接続される。WANネットワーク接続環境で用いる場合、コンピューター710は、通例、モデム772、またはインターネットのようなWAN773を通じて通信を確立するその他の手段を含む。モデム772は、内蔵でも外付けでもよく、ユーザー入力インターフェース760またはその他のしかるべきメカニズムを介してシステムバス721に接続することができる。ネットワーク接続環境では、コンピューター710に関して図示したプログラムモジュール、またはその一部は、リモートメモリー記憶装置に格納することもできる。一例として、そして限定ではなく、図7は、リモートアプリケーションプログラム785がメモリーデバイス781に存在するものとして示している。尚、図示のネットワーク接続は一例であり、コンピューター間で通信リンクを確立する他の手段も使用可能であることは認められよう。00111以上のように、本発明の少なくとも1つの実施形態の様々な形態について説明したが、種々の変形、変更、および改善は当業者には容易に想起されることは認められてしかるべきである。00112例えば、規制範囲において、電力レベルを最大許容電力レベルになるように設定する実施形態について説明した。実施形態の中には、免許制範囲における各サブチャネル内の電力レベルを、免許不要範囲における送信に用いられる電力レベルと関連付けて設定するとよい場合もある。このような手法では、範囲に関係なく、規制によって強制されるいずれかの限度まで、または計算デバイス上において方針によって強制することができる全送信電力に対する限度まで、より良いサブチャネル程より多くの電力を割り当てることができる。このような割り当ては、シャノンの注水技法と呼ばれる技法にしたがって実行することができる。このように電力を割り当てると、情報を伝達する総合的なレートを高めることができる。00113他の例として、変調器がそれぞれの範囲における周波数係数を生成した後にそれぞれの範囲において送信すべき複数のサブストリームの各々に重みを適用する実施形態について説明した。あるいはまたは加えて、変調器の入力において信号に重みを適用することもできる。このような手法は、例えば、同じ規制範囲内部にある異なるサブチャネルにおいて同じ重みを用いようとする場合に有用であると考えられる。00114また、別々のサブストリームに対して別個の変調器および他のコンポーネントを用いてもよい実施形態について説明した。他の実施形態では、1つの変調器を用いてもよい。このような変形、変更、および改良は、本開示の一部であることを意図しており、本発明の主旨および範囲内に該当することを意図している。したがって、以上の説明および図面は、一例に過ぎない。00115本発明の以上で説明した実施形態は、多数の方法の内いずれでも実現することができる。例えば、これらの実施形態は、ハードウェア、ソフトウェア、またはその組み合わせを用いて実現することもできる。ソフトウェアで実現する場合、適したプロセッサーまたはプロセッサーの集合体であればそのいずれにおいても、1つのコンピューターに設けられるのかまたは複数のコンピューター間で分散されるのかには関係なく、ソフトウェアコードを実行することができる。このようなプロセッサーは、集積回路として実現するとよく、1つ以上のプロセッサーが集積回路コンポーネント内にある。しかし、適したフォーマットの回路であればいずれを用いても、プロセッサーを実現することができる。00116更に、コンピューターは、ラック組み立てコンピューター、デスクトップコンピューター、ラップトップコンピューター、またはタブレットコンピューターというような、多数の形態のいずれでも具体化することもできることは認められてしかるべきである。加えて、パーソナルディジタルアシスタントPDA、スマートフォン、あるいは他のあらゆる適した携帯用または固定電子デバイスを含む、一般にはコンピューターとは見なされないが適した処理能力を有するデバイスに、コンピューターが埋め込まれてもよい。00117また、コンピューターが1つ以上の入力および出力デバイスを有してもよい。これらのデバイスは、とりわけ、ユーザーインターフェースを提示するために用いることができる。ユーザーインターフェースを提供するために用いることができる出力デバイスの例には、出力の視覚的提示のためのプリンターまたはディスプレイ、および出力の可聴提示のためのスピーカまたは他の音響生成デバイスが含まれる。ユーザーインターフェースのために用いることができる入力デバイスの例には、キーボード、ならびにマウス、タッチパッド、およびディジタル化タブレットのようなポインティングデバイスを含む。他の例として、コンピューターが音声認識によって、または他の可聴フォーマットで入力情報を受けても良い。00118このようなコンピューターは、企業ネットワークまたはインターネットのような、ローカルエリアネットワークまたはワイドエリアネットワークを含む適した形態であればそのいずれでも、1つ以上のネットワークによって相互接続することができる。このようなネットワークは、いずれかの適した技術に基づけばよく、いずれかの適したプロトコルにしたがって動作すればよく、ワイヤレスネットワーク、有線ネットワーク、または光ファイバネットワークを含むことができる。00119また、本明細書で概要を説明した種々の方法またはプロセスは、ソフトウェアとして符号化することができる。このソフトウェアは、種々のオペレーティングシステムまたはプラットフォームの内いずれかを採用する1つ以上のプロセッサーにおいて実行可能である。加えて、このようなソフトウェアは、複数の適したプログラミング言語および/またはプログラミングまたはスクリプティングツールのいずれかを用いて書くこともでき、更にまた、フレームワークまたは仮想機械において実行される、実行可能機械語コードまたは中間コードとしてコンパイルされてもよい。00120これに関して、本発明は、1つ以上のプログラムがエンコードされたコンピューター読み取り可能記憶媒体または、多数のコンピューター読み取り可能媒体例えば、コンピューターメモリ、1つ以上のフロッピディスク、コンパクトディスクCD、光ディスク、ディジタルビデオディスクDVD、磁気テープ、フラッシュメモリー、フィールドプログラマブルゲートアレイまたは他の半導体デバイスにおける回路構成、あるいは他の一時的でない、有形コンピューター記憶媒体として具体化することもできる。このプログラムが1つ以上のコンピューターまたは他のプロセッサーにおいて実行されると、以上で説明した本発明の種々の実施形態を実現する方法を実行する。1つまたは複数のコンピューター読み取り可能記憶媒体は、移植可能とすることができ、そこに格納されている1つ以上のプログラムは、1つ以上の異なるコンピューターまたはプロセッサーにロードして、先に論じたような本発明の種々の形態を実現することができる。本明細書において用いる場合、一時的でないコンピューター読み取り可能記憶媒体という用語は、生産物即ち、生産品目または機械であると見なすことができるコンピューター読み取り可能媒体のみを含む。あるいはまたは加えて、本発明は、伝搬信号のような、コンピューター読み取り可能記憶媒体以外のコンピューター読み取り可能媒体として具体化することもできる。00121プログラムまたはソフトウェアという用語は、先に論じた本発明の種々の態様を実施するようにコンピューターまたは他のプロセッサーをプログラミングするために採用することができる、あらゆるタイプのコンピューターコードまたはコンピューター実行可能命令を指すように、本明細書では包括的な意味で用いられている。加えて、この実施形態の一態様によれば、実行されると本発明の方法を実行する1つ以上のコンピュータープログラムは、1つのコンピューターまたはプロセッサー上に常駐する必要はなく、本発明の種々の態様を実施するために、モジュール状に多数の異なるコンピューターまたはプロセッサー間に分散されていてもよいことは認められてしかるべきである。00122コンピューター実行可能命令は、1つ以上のコンピューターまたは他のデバイスによって実行する、プログラムモジュールのような多くの形態とすることができる。一般に、プログラムモジュールは、ルーチン、プログラム、オブジェクト、コンポーネント、データー構造等を含み、特定のタスクを実行するか、または特定の抽象データータイプを実現する。通例、プログラムモジュールの機能は、種々の実施形態において所望の通りに組み合わせること、または分散することもできる。00123また、データー構造は、適した形態のいずれかで、コンピューター読み取り可能媒体に格納することができる。図示を簡略化するために、データー構造は、当該データー構造における場所によって関係付けられたフィールドを有するように示すことができる。同様に、このような関係は、コンピューター読み取り可能媒体においてフィールド間で関係を伝える場所を用いて、これらのフィールドに記憶領域を割り当てることによって達成することができる。しかしながら、データー構造のフィールドにおいて情報間に関係を確立するためには、適したメカニズムであればいずれでも用いることができ、ポインター、タグ、またはデーターエレメント間に関係を確立するその他のメカニズムの使用によることが含まれる。00124本発明の種々の態様は、単独でも、組み合わせでも、または先に説明した実施形態において具体的な論じられなかった種々の構成でも用いることができ、したがって、前述の説明において明記したコンポーネントや図面に示したコンポーネントの詳細や構成に、その応用が限定されることはない。例えば、一実施形態において説明した態様を、他の実施形態において説明した態様といかように組み合わせてもよい。00125また、本発明は、方法として具体化することができ、その例を示した。この方法の一部として実行される動作は、いずれの適した方法でも順序を決定することができる。したがって、実施形態は、図示した順序とは異なる順序で動作が実行される構成にすることもでき、一部の動作を同時に実行することを含むことができるが、例示的な実施形態では連続的な動作として示されている。00126第1、第2、第3等のような序数を請求項において用いて請求項の要素を修飾する場合、それ自体は、優先順位も、時間的先行も、あるいは1つの請求項要素の他の要素に対する順序、即ち、方法の動作が実行される時間的順序も言外に含むことはなく、単に、請求項要素を区別するために、ある名称を有する1つの請求項要素を、同じ名称を有する他の要素序数項の使用を除くから区別する付箋として用いられるに過ぎない。00127また、本明細書において用いた言葉使いや用語は、説明を目的にしているのであり、限定と見なしてはならない。含む、含む、または有する、含む、伴う、およびこれらの派生形は、本明細書では、その後に羅列される項目、その均等物、および付加的な項目も包含することを意味する。