"a.2以上の分岐点を有すると共に、40°Cを超える高いガラス転移温度Tgを有する、高度に分岐した樹木状重合体芯、及びb.40°C未満の低Tgを有する複数の重合体末端ブロック部分を末端とする、前記樹木型ブロック共重合体に結着した複数の分岐、を含む高度に分岐した樹木状共重合体。前記共重合体が熱可塑性エラストマー特性を示す請求項1に記載の共重合体。前記共重合体が、末端ブロック部分を65重量以上含む請求項1に記載の共重合体。前記末端ブロック部分の分子量Mnが50,000g/モル以上である請求項1に記載の共重合体。前記共重合体がスチレン系モノマーを含む請求項1に記載の共重合体。前記スチレン系モノマーがp-メチルスチレンを含む請求項5に記載の共重合体。前記末端ブロック部分がイソオレフィンモノマーを含む請求項1に記載の共重合体。前記イソオレフィンモノマーがイソブテンを含む請求項7に記載の共重合体。前記末端ブロック部分が更に共役ジエンモノマーを含む請求項7に記載の共重合体。前記共役ジエンモノマーがイソプレンを含む請求項9に記載の共重合体。前記芯の分岐頻度が約0.5~約30の範囲である請求項1に記載の共重合体。前記芯の分岐頻度が約0.9~約10の範囲である請求項1に記載の共重合体。前記重合体250mgが、40°Cの脱イオン水5mLに300時間抽出後、GC-MSで分析して、100ppm未満の単一浸出性化合物を浸出する請求項1に記載の共重合体。前記重合体の表面が細胞の成長を支援できる請求項1に記載の共重合体。請求項1に記載の樹木状重合体から作製された医療装置又は医療装置用コーティング。少なくとも1種のイニマーと少なくとも1種のp-メチルスチレンモノマーとの反応生成物を含む末端機能化樹木状重合体であって、該末端機能化樹木状重合体は40°C未満の低いガラス転移温度Tgを有する均質重合体又は共重合体から誘導された約65重量を超える末端ブロックで末端機能化されている末端機能化樹木状重合体。前記末端ブロックの分子量Mnが50,000g/モル以上である請求項16に記載の末端機能化樹木状重合体。前記少なくとも1種のイニマー化合物が下記式:式中、R1,R2,R3,R4,R5及びR6は各々独立に水素、線状又は分岐したC1~C10アルキル、又はC5~C8アリールから選ばれ;或いはR1,R2及びR3はいずれも水素であり;或いはR4,R5及びR6は各々独立に水素、ヒドロキシル、臭素、塩素、フッ素、ヨウ素、エステル-O-CO-R7、過酸化物-OOR7、及び-OR7但し、R7は線状又は分岐した非置換C1~C20アルキル、線状又は分岐した非置換C1~C10アルキル、線状又は分岐した置換C1~C20アルキル、線状又は分岐した置換C1~C10アルキル、炭素原子数2~約20のアリール基、炭素原子数9~15のアリール基、炭素原子数2~約20の置換アリール基、炭素原子数9~15の置換アリール基であるから選ばれ;或いはR4,R5及びR6の1つは塩素又はフッ素のいずれかであって、R4,R5及びR6の残りの2つは独立に線状又は分岐した非置換C1~C20アルキル、線状又は分岐した非置換C1~C10アルキル、線状又は分岐した置換C1~C20アルキル、又は線状又は分岐した置換C1~C10アルキルから選ばれ;或いはR4,R5及びR6のいずれか2つは一緒になってエポキシドを形成でき、この場合の残りのR基は水素、線状又は分岐した非置換C1~C10アルキル、又は線状又は分岐した置換C1~C10アルキルのいずれかである。で示される請求項16に記載の末端機能化樹木状重合体。前記イニマー化合物IのA部及びB部がベンゼン環を介して互いに結合される請求項18に記載の末端機能化樹木状重合体組成物。前記イニマー化合物IのA部及びB部が下記式II:式中、nは1~約12の範囲の整数である。で示される結合基を介して互いに結合される請求項18に記載の末端機能化樹木状重合体組成物。nが1~約6の範囲の整数である請求項20に記載の末端機能化樹木状重合体組成物。nが1又は2に等しい請求項20に記載の末端機能化樹木状重合体組成物。前記少なくとも1種のイソオレフィン化合物が下記式:式中、R9はメチル、エチル又はプロピルのようなC1~C4アルキル基である。で示される請求項18に記載の末端機能化樹木状重合体。前記重合体の1つ以上の末端機能化部が、イソブテンの1つ以上の均質重合体から誘導される請求項17に記載の末端機能化樹木状重合体。前記重合体の1つ以上の末端機能化部が、イソオレフィンと共役ジエンとの1つ以上の共重合体から誘導される請求項17に記載の末端機能化樹木状重合体。前記イソオレフィンがイソブテンを含み、前記共役ジエンがイソプレンを含む請求項25に記載の末端機能化樹木状重合体。前記イニマー化合物が、4-2-ヒドロキシイソプロピルスチレン、4-2-メトキシイソプロピルスチレン、4-1-メトキシイソプロピルスチレン、4-2-クロロイソプロピルスチレン、4-2-アセトキシイソプロピルスチレン、2,3,5,6-テトラメチル-4-2-ヒドロキシイソプロピルスチレン、3-2-メトキシイソプロピルスチレン、4-エポキシイソプロピルスチレン、4,4,6-トリメチル-6-ヒドロキシル-1-ヘプテン、4,4,6-トリメチル-6-クロロ-1-ヘプテン、4,4,6-トリメチル-6,7-エポキシ-1-ヘプテン、4,4,6,6,8-ペンタメチル-8-ヒドロキシル-1-ノネン、4,4,6,6,8-ペンタメチル-8-クロロ-1-ノネン、4,4,6,6,8-ペンタメチル-8,9-エポキシ-1-ノネン、3,3,5-トリメチル-5-ヒドロキシル-1-ヘキセン、3,3,5-トリメチル-5-クロロ-1-ヘキセン、3,3,5-トリメチル-5,6-エポキシ-1-ヘキセン、3,3,5,5,7-ペンタメチル-7-ヒドロキシル-1-オクテン,3,3,5,5,7-ペンタメチル-7-クロロ-1-オクテン、又は3,3,5,5,7-ペンタメチル-7,8-エポキシ-1-オクテンから選ばれる請求項17に記載の末端機能化樹木状重合体。前記イニマー化合物が、4-2-メトキシイソプロピルスチレン又は4-エポキシイソプロピルスチレンから選ばれる請求項17に記載の末端機能化樹木状重合体。前記末端機能化樹木状重合体が、少なくとも1種の充填剤を更に含む請求項17に記載の末端機能化樹木状重合体。a.少なくとも1種のイニマーと少なくとも1種のp-メチルスチレンモノマーとを含む反応混合物を不活性な極性溶剤中、ルイス酸ハロゲン化物開始助剤の存在下に約-20°C~約-100°Cの範囲の温度で共重合して高度に分岐した芯を形成する工程、b.p-メチルスチレンモノマーの実質的な消費を示す温度低下に対し反応混合物を監視する工程、c.反応混合物にイソオレフィンモノマーを添加して前記高度に分岐した芯上に末端ブロックを形成し、これにより樹木状共重合体を製造する工程、及びd.前記極性溶剤から樹木状共重合体を分離する工程、を含む高度に分岐した樹木状共重合体の製造方法。前記方法が、前記溶剤からの分離工程に続いて、前記樹木状共重合体を、該共重合体の人体への導入に対し拒絶の兆候を示すことのない好適な純度レベルに精製する工程を更に含む請求項30に記載の方法。前記方法が、p-メチルスチレンモノマーと共重合する前に前記イニマーを99以上の純度レベルまで精製する工程を更に含む請求項30に記載の方法。スチレン基は飽和され、別の機能的化学を行うために反応可能な二重結合を保持していない。特定の用途では、所望の特性バランスを達成するため、共重合体の末端ブロックを機能化することが望ましい。当該技術分野には樹木状ブロック共重合体を改良する必要性が残っている。発明の概要本発明は樹木状ブロック共重合体及びその製造方法に関する。このブロック共重合体は、高Tg材料の高度に分岐した芯と、低Tgの末端ブロックを末端とする分岐とで構成される。意外にもこの共重合体は、分岐した芯に共重合体質量の大部分を末端ブロックに有する、及び/又は比較的大きい分子量を末端ブロックに有するにも拘わらず、熱可塑性エラストマー特性を示す。共重合体の内側内に高Tgモノマーを保持することにより、生体内での炎症及び/又は拒絶の影響は低減できる。高Tgモノマーは低Tgモノマーの導入前に重合を本質的に完了できる上、共重合体内側の芯内に配置されるので、本体の中から浸出できる高Tgモノマーは殆どない。したがって、高Tgの芯構成configurationは、生体中の潜在的な毒性を低下させると共に、高Tgモノマーの除去に必要な最終材料の洗浄量を減少させる。内側芯内に高Tgモノマーを付与すると、基質、特に細胞基質cellularsubstrateに対する共重合体の接着力を増大させる利点もある。これは各種物品、例えば医療手法に使用されるステント用のコーティングの形成に有用である。共重合体の末端ブロック上に低Tgモノマーを付与すると、共重合体の外側にモノイソオレフィン及びジオレフィンの両モノマーを配置する機会が得られる。ジオレフィンモノマーは、特に共重合体の外側に、例えば無水マレイン酸によるような機能化、ハロゲン化、又は各種硬化系を用いる硬化を行なう付加additional化学を可能にする点で興味がある。したがって、硬化した外側及び未硬化の内側芯を持つことができる。これは多くの用途に有利である可能性がある上、本発明の共重合体をブチルゴムのような他のゴムや任意にこれと同時硬化してco-cured有用な特性を有する新規な化合物を形成することが可能である。本発明の一局面によれば、2つ以上の分岐点を有すると共に、40°Cを超える高いガラス転移温度Tgを有する樹木状重合体芯と、40°C未満の低Tgを有する重合体末端ブロック部分を末端とする、前記樹木状重合体芯に結着した分岐と、で構成される高度に分岐した樹木状ブロック共重合体が提供される。本発明の他の一局面によれば、少なくとも1種のイニマーinimerと少なくとも1種のp-メチルスチレンモノマーとの反応生成物を含む末端機能化樹木状重合体であって、ガラス転移温度Tgが40°C未満と低い均質重合体又は共重合体から誘導された約65重量を超える末端ブロックで末端機能化されている該末端機能化樹木状重合体が提供される。本発明の更に他の一局面によれば、少なくとも1種のイニマーと少なくとも1種のp-メチルスチレンモノマーとを含む反応混合物を不活性な極性溶剤中、ルイス酸ハロゲン化物開始助剤の存在下に約-20°C~約-100°Cの範囲の温度で共重合して高度に分岐した芯を形成する工程、p-メチルスチレンモノマーの実質的な消費を示す温度低下に対し反応混合物を監視する工程、反応混合物にイソオレフィンモノマーを添加して前記高度に分岐した芯上に末端ブロックを形成し、これにより樹木状共重合体を製造する工程、及び前記極性溶剤から樹木状共重合体を分離する工程を含む高度に分岐した樹木状共重合体の製造方法が提供される。本発明の好ましい実施形態を添付図面を参照して説明する。発明の詳細な説明明細書及び特許請求の範囲では用語:重合体は包括的に使用され、規則的な重合体即ち、均質重合体、並びに共重合体、ブロック共重合体、ランダムブロック共重合体及び三元共重合体を包含する。本発明は末端機能化されたend-functionalized樹木状重合体に関し、このような重合体は少なくとも1種のイニマー及び高Tgモノマー、好ましくはスチレン系モノマー、更に好ましくはp-メチルスチレンモノマーから形成されたものである。この実施形態による重合体を製造するための反応式の例を下記に図式1として示す。ここでFは本発明による機能的末端ブロックを示す。一実施形態では末端ブロックFは低Tgモノマー、好ましくはイソオレフィンモノマー、更に好ましくはイソブテンから形成された均質重合体を含む。他の一実施形態では末端ブロックFはイソオレフィンモノマー及びジエンモノマー、好ましくはイソプレンのような共役ジエンモノマーから形成された共重合体で構成される。末端ブロックFがイソオレフィンモノマー及びジエンモノマーから形成される場合、エンドブロックをハロゲン化してハロゲン化樹木状共重合体を形成することが可能である。ハロゲン化樹木状共重合体は任意に硬化でき、或いは別の機能化学のベースとして使用できる。スチレン系モノマーを用いて高Tg芯を形成する場合、ハロゲン化重合体は、例えば液体臭素Br2をフリーラジカル開始剤と併用して、スチレン環に結着したメチル基を臭素化することによっても形成できる。ハロゲン化重合体は特に非生物医学的用途に適している。本発明では低ガラス転移温度Tgの重合体又は共重合体とは、ガラス転移温度が約40°C未満、約35°C未満、約30°C未満、又は更には約25°C未満の重合体又は共重合体であると定義する。他の一実施形態では低ガラス転移温度Tgの重合体又は共重合体とは、低ガラス転移温度の重合体又は共重合体はガラス転移温度がほぼ室温即ち、約25°C未満の重合体又は共重合体であると定義する。前述の範囲は前記閾値の1つ未満に入るガラス転移温度を有するいずれかの重合体及び/又は共重合体を包含することを意図することに注目すべきである。低Tgモノマーは、均質重合又は共重合して低Tgの均質重合体又は共重合体を形成できるいずれかのモノマーである。好適な低Tgモノマーとしては、炭素原子数4~16の範囲のイソオレフィン、特に炭素原子数4~7のイソモノオレフィン、例えばイソブテン、2-メチル-1-ブテン、3-メチル-1-ブテン、2-メチル-2-ブテン、4-メチル-1-ペンテン及びそれらの混合物が挙げられる。好ましい低Tgイソオレフィンモノマーはイソブテンを含む。逆に高ガラス転移温度Tgの重合体又は共重合体は、ガラス転移温度が約40°Cを超え、約45°Cを超え、約50°Cを超え、又は更には約100°Cを超える重合体又は共重合体であると定義される。前述の範囲は前記閾値の1つを超えるガラス転移温度を有するいずれかの重合体及び/又は共重合体を包含することを意図することに注目すべきである。高Tgモノマーは、均質重合又は共重合して高Tgの均質重合体又は共重合体を形成できるいずれかのモノマーである。本発明による好適な高Tgモノマーとしてはスチレン系モノマー、特に反応比がイソプレンの反応比に近いもの、例えばp-アルキルスチレンのようなp-位にアルキル基を有するスチレン系モノマーが挙げられる。好ましい高Tgスチレン系モノマーはp-メチルスチレンを含む。本発明の重合体は重合体分子量の大部分を低Tg末端ブロックとして含有する。例えば本発明の重合体は低Tg末端ブロックを好ましくは65重量以上、更に好ましくは75重量以上、なお更に好ましくは80重量以上、なお更に好ましくは85重量以上、なお更に好ましくは90重量以上含有する。他の一実施形態では本発明の重合体は低Tg末端ブロックを65~95重量、65~90重量又は75~80重量含有してよい。他の一実施形態では本発明は少なくとも1種のイニマー及び少なくとも1種の高Tgモノマー例えばp-スチレンのようなスチレン系モノマーから形成された末端機能化熱可塑性エラストマー樹木状重合体である。このような重合体の末端機能化部は低Tgモノマー例えばイソブテンのようなイソオレフィンモノマーから作製される。末端機能化部は凝結体aggregate中に数平均分子量が約50,000g/モルを超え、約75,000g/モルを超え、約100,000g/モルを超え、約150,000g/モルを超え、約200,000g/モルを超え、約250,000g/モルを超え、又は約300,000g/モルを超える均質重合体又は共重合体を形成する。これらの樹木状共重合体は比較的高分子量の低Tg末端ブロックと仮定するとgiven、意外にも熱可塑性特性を示す。イニマー:まず、自己縮合性モノマーはモノマー及び開始剤の特徴が組み合わされている。ここで使用される用語イニマーIMはこのような化合物を意味する。少量の好適なイニマーが例えばイソブチレンと共重合すれば、樹木状共重合体が合成できる。下記式Iは本発明と協働で使用できるイニマー化合物の性質を詳細に説明している。式中、Aはイニマー化合物の重合可能部分を示し、一方、Bはイニマー化合物の開始剤部分を示す。式Iにおいて、R1,R2,R3,R4,R5及びR6は一実施形態では、各々独立に水素、線状又は分岐したC1~C10アルキル、又はC5~C8アリールから選ばれる。他の一実施形態では、R1,R2及びR3はいずれも水素である。他の一実施形態では、R4,R5及びR6は各々独立に水素、ヒドロキシル、臭素、塩素、フッ素、ヨウ素、エステル-O-CO-R7、過酸化物-OOR7、及び-OR7例えば-OCH3又はOCH2=CH3から選ばれる。R7については、R7は線状又は分岐した非置換C1~C20アルキル、線状又は分岐した非置換C1~C10アルキル、線状又は分岐した置換C1~C20アルキル、線状又は分岐した置換C1~C10アルキル、炭素原子数2~約20のアリール基、炭素原子数9~15のアリール基、炭素原子数2~約20の置換アリール基、炭素原子数9~15の置換アリール基である。一実施形態では、R4,R5及びR6の1つは塩素又はフッ素のいずれかであって、R4,R5及びR6の残りの2つは独立に線状又は分岐した非置換C1~C20アルキル、線状又は分岐した非置換C1~C10アルキル、線状又は分岐した置換C1~C20アルキル、又は線状又は分岐した置換C1~C10アルキルから選ばれる。更に他の一実施形態では、R4,R5及びR6のいずれか2つは一緒になってエポキシドを形成できる。一実施形態では、イニマー化合物IのA部及びB部はベンゼン環を介して互いに結合される。一例では、イニマー化合物のA部はベンゼン環の1-位に配置され、一方、イニマー化合物のB部はベンゼン環の3又は4-位のいずれかに配置される。他の一実施形態では、イニマー化合物IのA部及びB部は下記式II:で示される結合基を介して互いに結合される。式中、nは1~約12、又は1~約6、又は更には1~約3の範囲の整数である。他の一実施形態では、nは1又は2に等しい。他の一実施形態では、イソブチレン重合用のBはtert-エーテル、tert-クロリド、tert-メトキシ基又はtert-エステルであり得る。極めて高分子量の樹木状PIBは、本発明方法を用いて4-2-ヒドロキシイソプロピルスチレン及び4-2-メトキシイソプロピルスチレンのようなイニマーにより合成できる。本発明と協働で使用されるイニマーの例としては、限定されるものではないが、4-2-ヒドロキシイソプロピルスチレン、4-2-メトキシイソプロピルスチレン、4-1-メトキシイソプロピルスチレン、4-2-クロロイソプロピルスチレン、4-2-アセトキシイソプロピルスチレン、2,3,5,6-テトラメチル-4-2-ヒドロキシイソプロピルスチレン、3-2-メトキシイソプロピルスチレン、4-エポキシイソプロピルスチレン、4,4,6-トリメチル-6-ヒドロキシル-1-ヘプテン、4,4,6-トリメチル-6-クロロ-1-ヘプテン、4,4,6-トリメチル-6,7-エポキシ-1-ヘプテン、4,4,6,6,8-ペンタメチル-8-ヒドロキシル-1-ノネン、4,4,6,6,8-ペンタメチル-8-クロロ-1-ノネン、4,4,6,6,8-ペンタメチル-8,9-エポキシ-1-ノネン、3,3,5-トリメチル-5-ヒドロキシル-1-ヘキセン、3,3,5-トリメチル-5-クロロ-1-ヘキセン、3,3,5-トリメチル-5,6-エポキシ-1-ヘキセン、3,3,5,5,7-ペンタメチル-7-ヒドロキシル-1-オクテン,3,3,5,5,7-ペンタメチル-7-クロロ-1-オクテン、又は3,3,5,5,7-ペンタメチル-7,8-エポキシ-1-オクテンが挙げられる。一実施形態では、本発明のイマニーは4-2-メトキシイソプロピルスチレン又は4-エポキシイソプロピルスチレンから選ばれる。更に他の一実施形態では、本発明と協働で使用されるイニマーは、下記式のいずれか1つで示される。式中、Xは-CR12Y系の有機官能基である。ここでYはOR,Cl,Br,I,CN,N3又はSCNを表し、R1は水素及び/又はC1~C20のアルキルを表し、またArはC6H4又はC10H8を表す。イニマーは反応プロセスを潜在的に被毒するのを避けるため、ほぼ純粋であることが望ましい。イニマーの純度は好ましくは90以上である。生物医学的用途を意図する本発明の樹脂状重合体の製造方法では、一層高いレベルの純度が好ましく、例えば95、更には99の純度である。一実施形態では、以下、詳細に説明するが、図式2の工程Aで示すように、樹木状重合体の芯を得るため、イニマーとして4-2-メトキシイソプロピルスチレン又は4-エポキシイソプロピルスチレンが使用され、また高Tgモノマーとしてp-メチルスチレンが使用される。反応温度を低下させた後、高Tg芯の形成でほぼ全てのp-メチルスチレンが消費されたことが示されると、反応系に低Tgイソオレフィンモノマーとしてイソブチレンが添加され、図式2の工程Bに示すように、イニマーの分岐点で重合して、低Tg末端ブロックを有する樹木状共重合体が生成する。本発明方法を用いると、樹木状共重合体の構造は広い範囲内で種々変化できる。この構造変化を分岐指数branchingindexで説明する。例えば本発明による樹木状共重合体の分岐指数、分子量及び物性はイニマーとこの重合装填材料に添加したモノマーとのモル比により制御できる。例えば供給原料中の高Tgモノマーの濃度に比べてイニマーの濃度を低下させると、分岐の減少程度及び低分岐指数に従って、長くなる鎖が生じる。逆に、高Tg量に比べてイニマーの濃度を上げると、分岐指数が更に高くなると共に、腕の長さが更に短くなった高度に分岐した構造を有する重合体を形成できる。樹木状芯を更に変えるには、重合プロセス中、イニマー及び/又はモノマーを連続的に添加すると達成できる。本発明による重合体の分子量Mwは、好ましくは約100,000~約700,000、更に好ましくは約200,000~約500,000、なお更に好ましくは約300,000~約450,000の範囲である。重合体の分岐指数BRは好ましくは0.5~20、更に好ましくは0.9~10である。重合体の狭い分子量分布は、好ましくは1~4.5,更に好ましくは1.2~3.5又は約1.9~約3.2の多分散指数Mw/Mn,又はPDIにより特徴付けられる。以上の特性は個々に又は互いに組み合わせて存在してよい。本発明に従って形成された重合体の粘弾性特性の明確な変化は、鎖建造物chainarchitectureの変化により可能である。本発明に従って形成された樹木状重合体は分岐構造により剪断感度が低く、また同等の鎖長を有する線状重合体に比べて低粘度であってよい。樹木状重合体は2つの明確なガラス転移温度Tgの存在により示されるようなブロック構造を有する二相系であることが好ましい。樹木状重合体は従来のブチルゴム対照品と比べて、高度のenhanced強化材re-inforcementとして表現される熱可塑性特性を示すことが好ましい。本発明による非充填未硬化重合体のピーク伸びは、好ましくは5~400、更に好ましくは9~375、なお更に好ましくは250~375の範囲である。本発明による非充填未硬化重合体のピーク応力は、好ましくは0.25~2.5MPa、更に好ましくは0.5~2.0MPa、なお更に好ましくは0.59~1.66MPaの範囲である。以上の物性の何れの組合わせも備えてよい。本発明による重合体の以上の実施形態は特に生物医学的用途に有用である。本発明による重合体の250mgサンプルを40°Cの脱イオン水5mLで300時間抽出後、GC-MSで分析すると、いずれかの単一浸出性化合物が好ましくは100ppm未満、更に好ましくは10ppm未満、なお更に好ましくは1ppm未満生成する。浸出物溶液中、好ましくは37°C以上、更に好ましくは40°C以上の温度で48時間培養した細胞、特にマウスの筋芽細胞は、80以上の細胞生存度を示す。本発明による重合体の表面は細胞の成長、特に哺乳類の細胞、例えばマウスの筋芽細胞の成長を支援supportする。前記表面は、重合体により成長媒体溶液を好ましくは37°C以上、更に好ましくは40°C以上の体温条件で培養した場合、50以上の細胞数増加を支援する。細胞は重合体表面に結着することが好ましい。したがって、本発明の重合体は細胞の成長に対し、好ましく生物適合性を示すと共に、無毒である。一実施形態では本発明方法は、高Tg芯共重合体及び最終の樹木状共重合体生成物を溶液に残すため、不活性有機溶剤又は溶剤混合物中で行われる。同時に溶剤も重合プロセスが合理的な速度で進行できるように、或る程度の極性を付与する。好適な溶剤としては、塩化n-ブチルのような単一溶剤がある。他の一実施形態では、非極性溶剤と極性溶剤との混合物が使用できる。好適な非極性溶剤としては、限定されるものではないが、ヘキサン、塩化メチル及び塩化メチレンが挙げられる。一実施形態では、溶剤混合物はメチルシクロヘキサンと塩化メチルとの組合わせ、又は更にはヘキサンと塩化メチルとの組合わせである。好適な溶解性及び極性を達成するため、非極性溶剤:極性溶剤の重量比は約80:20~約40:60、約75:25~約45:55、約70:30~約50:50又は更には約60:40の範囲であることが見出された。また、明細書及び特許請求の範囲のここでも他の所でも個々の範囲限定を組み合わせてよい。この方法が行なわれる温度範囲は約-20°C~約-100°C、又は約-30°C~約-90°C、又は約-40°C~約-85°C、又は更には約-50°C~約-80°Cである。一実施形態では、本発明方法は約1~約30のp-メチルスチレン溶液重量/重量基準、又は更には約5~約10のp-メチルスチレン溶液を用いて行われる。本発明の樹木状重合体を製造するため、開始助剤例えばルイス酸ハロゲン化物が使用される。好適なルイス酸ハロゲン化物開始助剤としては、BCl3、BF3、AlCl3、SnCl4、TiCl4、SbF5、SeCl3、ZnCl2、FeCl3、VCl4、AlRnCl3-n式中、Rはアルキル基であり、nは3未満である。例えばジメチルアルミニウムクロリド、エチルアルミニウムクロリド及びそれらの混合物であるが挙げられる。一実施形態では四塩化チタンTiCl4が開始助剤として使用される。本発明の分岐したブロック共重合体は、約-20°C~約-100°C、又は約-30°C~約-90°C、又は約-40°C~約-85°C、又は更には約-50°C~約-80°Cの温度で溶液中、開始助剤と協働で、高Tgモノマーを開始剤モノマーと共重合する1工程法でも製造できる。電子供与体及びプロトントラップを導入後、開始助剤の予備冷却した非極性溶剤例えばヘキサン溶液を加える。メタノールのような求核剤の添加により重合が停止されるまで重合を続ける。幾つかの実施形態では、本発明の樹木状重合体の製造方法はブロッキング効率を向上するため電子対供与体のような添加剤や均質重合を少なくするためプロトントラップのような添加剤の使用を必要とする。好適な電子対供与体は、ViktorGutmannによるTheDonorAcceptorAproachtoMolecularInteractions,PlenumPress1978に表記されるような、電子供与体数が15~50の求核剤で、電子対供与体としては、限定されるものではないが、酢酸エチル、ジメチルアセトアミド、ジメチルホルムアミド及びジメチルスルホキシドが挙げられる。好適なプロトントラップとしては、限定されるものではないが、2,6-ジ-tert-ブチルピリジン、4-メチル-2,6-ジ-tert-ブチルピリジン及びジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。更に他の一実施形態では非生物医学的用途に好適な本発明は、1種以上の充填剤で強化した末端機能化熱可塑性エラストマー樹木状共重合体に関する。ここで前記1種以上の充填剤はこのような樹木状重合体の末端機能化部に優先的に相互作用するものである。充填剤には無機充填剤又は非無機充填剤が含まれてもよい。無機充填剤の例としては、シリカシリカ、シリケート、粘土例えばベントナイト、石膏、アルミナ、二酸化チタン、タルク等、及びそれらの混合物が挙げられる。更に特定の例としては、例えばシリケート溶液の沈殿、又はハロゲン化珪素の火炎加水分解により製造した高分散シリカで、比表面積BET比表面積は5~1000m2/g、好ましくは20~400m2/gで、主な粒度は、10~400nmである。このシリカは、任意に、Al、Mg、Ca、Ba、Zn、Zr及びTiのような他の金属の酸化物との混合酸化物として存在してもよい;珪酸アルミニウム、及びアルカリ土類金属シリケートのような合成シリケートで、BET比表面積は20~400m2/g、主な粒度は10~400nmである;カオリン及びその他の天然産シリカのような天然シリケート;ガラスファイバー及びガラスファイバー製品マット、押出品又は微小ガラス球;酸化亜鉛、酸化カルシウム、酸化マグネシウム及び酸化アルミニウムのような金属酸化物;炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム及び炭酸亜鉛のような金属炭酸塩;金属水酸化物:例えば水酸化アルミニウム及び水酸化マグネシウム;が挙げられる。或いは以上の組合わせでもよい。非無機充填剤の例としてはカーボンブラック、例えばランプブラック法、ファーネスブラック法又はガスブラック法で製造されたカーボンブラックがあり、これらカーボンブラックのBET比表面積は好ましくは20~200m2/gで、例えばSAF、ISAF、HAF、FEF又はGPFカーボンブラックである。その他の非無機充填剤の例としてはゴムゲル、特にポリブタジエン、ブタジエン/スチレン共重合体、ブタジエン/アクリロニトリル共重合体及びポリクロロプレンをベースとするゴムゲルがある。1種以上の充填剤を本発明と協働で使用した場合、充填剤は本発明樹木状重合体の芯部によるのではなく、むしろ末端機能化部により結合、結着、捕獲及び/又は連行entrain可能である。更に他の一実施形態では同様に非生物医学的用途に好適な本発明は、少なくとも1種の任意にハロゲン化した樹木状重合体、少なくとも1種の充填剤及び少なくとも1種の加硫剤を含むゴム組成物を提供する。加硫性ゴムコンパウンドを得るには、少なくとも1種の加硫剤又は硬化系を添加しなければならない。本発明は、いかなる種類の硬化系にも限定されない。硬化系の一例は硫黄硬化系であるが、過酸化物ベースの硬化系も使用してよい。硫黄ベースの硬化系については、硬化プロセスにおける硫黄の使用量は、約0.3~約2.0phrゴム100部当たり重量部の範囲であってよい。活性化剤、例えば酸化亜鉛も使用できる。活性化剤があれば、その量は約0.5~約5重量部の範囲である。他の成分、例えばステアリン酸、油例えばSunocoのSunpar登録商標、酸化防止剤又は促進剤例えばジベンゾチアジルジスルフィド例えばBayerAGのVulkacit登録商標のような硫黄化合物も硬化前のコンパウンドに加えてもよい。硬化例えば硫黄ベースの硬化は公知の方法で行われる。例えばRubberTechnology第3版第2章TheCompoundingandVulcanizationofRubber,ChapmanHall1955参照。この文献は硬化システムに関する教示用として、ここに援用する。本発明の加硫性ゴムコンパウンドは、ゴム用補助製品、例えば反応促進剤、加硫促進剤、加硫促進助剤、酸化防止剤、泡立てfoaming剤、老化防止剤、熱安定剤、光安定剤、オゾン安定剤、加工助剤、可塑剤、粘着剤、発泡blowing剤、染料、顔料、ワックス、増量剤、有機酸、禁止剤inhibitor、金属酸化物、及びトリエタノールアミン、ポリエチレングリコール、ヘキサントリオールのような活性化剤等を含有できる。このような化合物、添加剤及び/又は製品はゴム工業界で公知である。これらのゴム助剤は、特に意図する用途に応じて、従来の量で使用される。従来量は、例えば約0.1~約50phrである。一実施形態では、溶液ブレンドを含む前記加硫性コンパウンドは補助製品として、更に1種以上の有機脂肪酸を約0.1~約20phrの範囲で含有する。一実施形態では、不飽和脂肪酸は分子中に1個又は2個以上の炭素二重結合を有し、また分子中に1個以上の共役炭素-炭素二重結合を有する共役ジエン酸を10重量以上含有できる。他の一実施形態では、本発明と協働で使用される脂肪酸の炭素原子数は約8~約22、又は更には約12~約18である。好適な例としては、限定されるものではないが、ステアリン酸、パルミチン酸、オレイン酸及びそれらのカルシウム、亜鉛、マグネシウム、カリウム及びアンモニウム塩が挙げられる。更に、エラストマー100部当たりプロセス油が約40部まで、又は更には約5~約20部の範囲存在できる。本発明のコンパウンドには、シリカ又は珪質silicious充填剤含有コンパウンドに対し物性を向上するシリカ改質性シランを添加すると有利かも知れない。この種の化合物は、反応性シリルエーテル官能性functionalityシリカ表面と反応させるため及びゴム特異的官能基を有する。これら改質剤の例としては、限定されるものではないが、ビストリエトキシシリルプロピルテトラスルファン、ビストリエトキシシリルプロピルジスルファン又はチオプロピオン酸S-トリエトキシシリル-メチルエステルが挙げられる。シリカ改質性シランの量は、エラストマー100部当たり、約0.5~約15部、又は約1~約10部、又は更には約2~約8部の範囲である。シリカ改質性シランは、単独でも、或いはシリカ表面化学の改質に役立つ他の物質と協働で使用できる。前記ゴムコンパウンドを含む最終加硫性ゴムコンパウンドの成分は一緒に、好適には約25~約200°Cの範囲が可能な高温で、混合することが多い。普通、混合時間は1時間を超えず、通常、約2~約30分の範囲の時間で十分である。混合は、好適にはBanburyミキサーのような密閉式ミキサー、或いはHaake又はBrabender小型密閉式ミキサーで行われる。2本ロールミルミキサーもエラストマー中に添加剤の良好な分散が得られる。押出機も良好に混合でき、混合時間も短くできる。混合は2段階以上で行うことが可能で、異なる装置、例えば1つの段階を密閉式ミキサーで行い、また1つの段階を押出機で行なうことができる。配合及び加硫については、EncyclopediaofPolymerScienceandEngeering,Vol.4,p66以下配合及びVol.17,p666以下加硫も参照。この文献は配合及び加硫に関する教示用として、ここに援用する。更に他の一実施形態では、本発明の樹木状重合体が末端機能化される場合、芯部例えばスチレン部分は硬化されないのに対し、末端機能化部は硬化される。これにより、全体の樹木状重合体構造を損傷させることなく、特にこのような樹木状重合体に対してだけ過酸化物硬化を受けることが可能である。以下の実施例により、以上詳細に説明した本発明の範囲内の方法及び特定組成物の使用法について説明する。以下の実施例は、前述のように更に一般的に説明した組成物、配合物及び方法の範囲内であり、例示に役立つ。したがって、これらの実施例はいずれも本発明の範囲を限定することを意味しない。以下詳細に述べるように、本発明の重合体を製造した。重合は全てMBraunMB150B-G-1乾燥箱中で行った。薬品:4-2-メトキシイソプロピルスチレンp-メトキシクミルスチレン、pMeOCumStを合成する。一方、イソブチレン及び塩化メチルを好適な製造ユニットから更に精製することなく、そのまま使用する。イソプレンIP,99.9、Aldrichから入手を、使用前にp-tert-ブチルカテコール禁止剤除去塔に通し、またp-メチルスチレンpMeSt,Aldrichから入手をカルシウムハイドライドから減圧蒸留した。試験方法:重合体の分子量及び分子量分布をサイズ除外sizeexclusionクロマトグラフィーSECで測定する。このシステムはWaters515HPLCポンプ、Waters2487二重吸光度検知器DualAbsorbanceDetector、WyattOptilabDsp干渉式屈折計InterferometricRefractometer、WyattDAWNEOS多角光散乱検出器、WyattViscostar粘土計、WyattQELS半弾性光散乱器、717プラス自動試料採取器、及び6Styragel登録商標カラムHR1/2、HR1、HR3、HR4、HR5及びHR6で構成される。RI検出器及びカラムは、35°Cに恒温調節し、CaH2から新たに蒸留したTHFを流速1mL/分の移動相として使用する。結果はASTRAソフトウエアWyattTechnologyを用いて分析する。分子量の計算は100質量回収及び0.108cm3/gdn/dc値を用いて行う。BrukerAdvanc500器及び溶剤として重水素化クロロホルム又はTHFを用いて1HNMR測定を行う。TA器2910示差走査熱量計を用いて示差走査熱量DSC分析を行った。試験用アルミニウム試料パンに5~15mgのサンプルを置き、-140~200°Cのヘリウム雰囲気下、30°C/分の加熱速度でガラス転移温度Tgを分析した。得られたTg値は開始点温度と最終点温度との平均値とした。AlphaTechnologiesT2000張力計を用いて張力測定値を得た。圧縮成形シートから2.5mm幅及び4mm幅のダンベルをダイdie切断した。サンプルを100mm/分で引張り、応力-伸びの関係を調べた。実施例109TS23500cm3丸形3つ口ガラス反応器中で重合を行った。反応器はガラス攪拌棒三日月形テフロン羽根付き及び熱電対を備える。反応器にpMeOCumSt0.105cm3、メチルシクロヘキサン135cm3室温で測定、塩化メチル90cm3-80°Cで測定、ジ-tert-ブチルピリジン0.3cm3室温で測定及びp-メチルスチレン10cm3室温で測定を加えた。TiCl41.2cm3とメチルシクロヘキサン5cm3両者とも室温で測定との予備冷却混合物の添加により-80°Cで重合を開始した。重合20分後、温度低下が観察され、次いでイソブチレン36cm3-80°Cで測定とメチルシクロヘキサン15cm3室温で測定と塩化メチル10.5cm3-95°Cで測定とジ-tert-ブチルピリジン0.1cm3室温で測定との混合物を加えた。重合はNaOH1.65g含有メタノール10cm3の添加により95分で終了した。塩化メチルの蒸発後、重合体溶液にメチルシクロヘキサンを加え、希釈した溶液を中程度medium焼結フリットで濾過してTiO2を除去し、直接アセトン中に沈殿させた。重合体生成物を単離し、真空オーブン中、60°Cで24時間乾燥した。重合体の乾燥重量は17.0gであった。重合体の分子量、PDI及び分岐頻度を表1に示す。ガラス転移温度は表2に示す。実施例209TS25500cm3丸形3つ口ガラス反応器中で重合を行った。反応器はガラス攪拌棒三日月形テフロン羽根付き及び熱電対を備えている。反応器にpMeOCumStイニマー0.055cm3の第一量、メチルシクロヘキサン135cm3室温で測定、塩化メチル90cm3-80°Cで測定、ジ-tert-ブチルピリジン0.3cm3室温で測定及びp-メチルスチレン10cm3室温で測定を加えた。TiCl40.6cm3とメチルシクロヘキサン2.5cm3両者とも室温で測定との予備冷却混合物の添加により-80°Cで重合を開始した。重合20分後、温度低下が観察され、次いでイソブチレン36cm3-80°Cで測定とメチルシクロヘキサン15cm3室温で測定と塩化メチル10.5cm3-95°Cで測定とジ-tert-ブチルピリジン0.1cm3室温で測定との混合物を加えた。30分後、pMeOCumStイニマー0.055cm3の第二量を加え、引続きTiCl40.6cm3とメチルシクロヘキサン2.5cm3との予備冷却混合物を加えた。重合はNaOH1.65g含有メタノール10cm3の添加により95分で終了した。塩化メチルの蒸発後、重合体溶液にメチルシクロヘキサンを加え、希釈した溶液を中程度焼結フリットで濾過してTiO2を除去し、直接アセトン中に沈殿させた。重合体生成物を単離し、真空オーブン中、60°Cで24時間乾燥した。重合体の乾燥重量は17.0gであった。重合体の分子量、PDI及び分岐頻度を表1に示す。ガラス転移温度は表2に示す。重合体についてのSEC図形を図1に示す。実施例309TS27500cm3丸形3つ口ガラス反応器中で重合を行った。反応器はガラス攪拌棒三日月形テフロン羽根付き及び熱電対を備えている。反応器にpMeOCumSt0.21cm3、メチルシクロヘキサン135cm3室温で測定、塩化メチル90cm3-80°Cで測定、ジ-tert-ブチルピリジン0.3cm3室温で測定及びp-メチルスチレン10cm3室温で測定を加えた。TiCl42.4cm3とメチルシクロヘキサン7.5cm3両者とも室温で測定との予備冷却混合物の添加により-80°Cで重合を開始した。重合30分後、温度低下が観察され、次いでイソブチレン36cm3-80°Cで測定とメチルシクロヘキサン15cm3室温で測定と塩化メチル10.5cm3-95°Cで測定とジ-tert-ブチルピリジン0.1cm3室温で測定との混合物を加えた。重合はNaOH1.65g含有メタノール10cm3の添加により95分で終了した。塩化メチルの蒸発後、重合体溶液にメチルシクロヘキサンを加え、希釈した溶液を中程度焼結フリットで濾過してTiO2を除去し、直接アセトン中に沈殿させた。重合体生成物を単離し、真空オーブン中、60°Cで24時間乾燥した。重合体の乾燥重量は18.0gであった。重合体の分子量、PDI及び分岐頻度を表1に示す。ガラス転移温度は表2に示す。実施例4L029-2500cm3丸形3つ口ガラス反応器中で重合を行った。反応器はガラス攪拌棒三日月形テフロン羽根付き及び熱電対を備えている。反応器にpMeOCumSt0.100cm3、メチルシクロヘキサン160cm3室温で測定、塩化メチル70cm3-80°Cで測定、ジ-tert-ブチルピリジン0.3cm3室温で測定及びp-メチルスチレン10cm3室温で測定を加えた。TiCl41.5cm3とメチルシクロヘキサン5cm3両者とも室温で測定との予備冷却混合物の添加により-80°Cで重合を開始した。重合20分後、温度低下が観察され、次いでイソブチレン36cm3-80°Cで測定とメチルシクロヘキサン15cm3室温で測定と塩化メチル10.5cm3-95°Cで測定とジ-tert-ブチルピリジン0.1cm3室温で測定との混合物を加えた。重合はNaOH1.65g含有メタノール10cm3の添加により85分で終了した。塩化メチルの蒸発後、重合体溶液にメチルシクロヘキサンを加え、希釈した溶液を中程度焼結フリットで濾過してTiO2を除去し、直接アセトン中に沈殿させた。重合体生成物を単離し、真空オーブン中、60°Cで24時間乾燥した。重合体の分子量、PDI及び分岐頻度を表1に示す。ピーク応力対ピーク伸びの熱可塑性特性を表3に示し、図2に図示する。実施例5L038-1500cm3丸形3つ口ガラス反応器中で重合を行った。反応器はガラス攪拌棒三日月形テフロン羽根付き及び熱電対を備えている。反応器にpMeOCumSt0.100cm3、メチルシクロヘキサン160cm3室温で測定、塩化メチル70cm3-80°Cで測定及びp-メチルスチレン10cm3室温で測定を加えた。TiCl41.5cm3とメチルシクロヘキサン5cm3両者とも室温で測定との予備冷却混合物の添加により-80°Cで重合を開始した。重合20分後、温度低下が観察され、次いでイソブチレン72cm3-80°Cで測定と塩化メチル90cm3-95°Cで測定との混合物を加えた。重合はNaOH1.65g含有メタノール10cm3の添加により85分で終了した。塩化メチルの蒸発後、重合体溶液にメチルシクロヘキサンを加え、希釈した溶液を中程度焼結フリットで濾過してTiO2を除去し、直接アセトン中に沈殿させた。重合体生成物を単離し、真空オーブン中、60°Cで24時間乾燥した。重合体の分子量、PDI及び分岐頻度を表1に示す。ピーク応力対ピーク伸びの熱可塑性特性を表3に示し、図2に図示する。実施例6L037-1500cm3丸形3つ口ガラス反応器中で重合を行った。反応器はガラス攪拌棒三日月形テフロン羽根付き及び熱電対を備えている。反応器にpMeOCumSt0.100cm3、メチルシクロヘキサン160cm3室温で測定、塩化メチル70cm3-80°Cで測定及びp-メチルスチレン10cm3室温で測定を加えた。TiCl41.5cm3とメチルシクロヘキサン5cm3両者とも室温で測定との予備冷却混合物の添加により-80°Cで重合を開始した。重合20分後、温度低下が観察され、次いでイソブチレン54cm3-80°Cで測定と塩化メチル90cm3-95°Cで測定との混合物を加えた。重合はNaOH1.65g含有メタノール10cm3の添加により85分で終了した。塩化メチルの蒸発後、重合体溶液にメチルシクロヘキサンを加え、希釈した溶液を中程度焼結フリットで濾過してTiO2を除去し、直接アセトン中に沈殿させた。重合体生成物を単離し、真空オーブン中、60°Cで24時間乾燥した。重合体の分子量、PDI及び分岐頻度を表1に示す。ピーク応力対ピーク伸びの熱可塑性特性を表3に示し、図2に図示する。表1:本発明の重合体についての分子量、PDI及び分岐頻度実施例MwPDIpMeStBR13810002972442223700003182452034370002092129443200002603451952190001991180963000001958711分岐頻度BR又は分岐の程度は、重合体のMn測定値と、イニマー系列は開始剤としてのみ作用し、分岐には関与しないと仮定した場合の重合体のMn理論値とを用いて理論的に計算される。前記実施例1~6の全てについて、BR=Mn/Mn-1、PDI=Mw/Mnであり、したがって、MwからMnに変換し、MwをPDIで割ることになる。これらの樹木状重合体は、いずれも予測範囲内の受入可能なacceptable分子量及びPDI値を有する。表2:本発明の重合体についてのガラス転移温度実施例Tg1Tg21-6201119482-6090120873-616911862実施例1~3のDSC分析によれば、各材料は2つの明確なガラス転移温度を示し、2相系組成物であることが確認される。図1のSEC図形によれば、実施例2の重合体は2つの明確なピークを有し、これらのピークは重合体が樹木状構造を指示する二峰性bimodal分子量分布を有することを意味することから、重合体は樹木状構造を有することが確認される。更に各ピークの相対量を見ると、重合体の末端ブロックは高分子量であることが理解できる。表3:熱可塑性特性-応力対伸び実施例pMeStピーク伸びピーク応力4345951665118375099687353059対照0245042引張計生強度により熱可塑性エラストマーとしての評価を行った。実施例4~6の重合体を工業用ブチルゴムRB402、LANXESSInc.カナダと比較した。生来のフィルムの強化についてRB402と比べて観察した。材料の熱可塑性特性を図2に示す。生来の未硬化材料を添加剤又は充填剤なしで試験した。実施例7:浸出本発明による材料の4つの250mgサンプルをそれぞれ小瓶重さ:4ドラムに入れ、これに脱イオン水又は無色の緩衝溶液pH5、7.37又は95mLを加えた。これらの瓶を40°Cの培養オーブンに約300時間放置した。溶液から材料を取り出し、1mLのヘキサンを用いて水相から材料浸出物を抽出した。水相に対し合計3倍量のヘキサンを用いて液-液抽出を行った後、ヘキサンを硫酸マグネシウムで乾燥した。この溶液を、HP6890GCシステムと、DB-624定常相125-1334,30m×0.535mm×300μmを有するAgilentカラムを備えたHP5973質量選択装置とを用いるガスクロマトグラフィー質量分析法により分析した。その結果、ヘキサン中に既に存在する浸出物質以外の浸出物質の証拠はなかった。実施例8:細胞毒性C2C12マウスの筋芽細胞に対する実施例2及び5の材料の毒性を評価した。実施例2及び5の材料をエタノール及び紫外線で表面殺菌し、次いで細胞成長媒体中、40°Cで24時間培養した後、この媒体を殺菌フィルターに通して、大きさが450nmを超える生物的汚染物を除去した。濾過した媒体を96ウエルwellプレートに分配し、C2C12マウスの筋芽細胞を散布し、新しい成長媒体と混合して、元の培養媒体を種々のレベルで希釈した希釈物を得た。散布したサンプルは更に48時間培養した後、媒体を吸引除去して、ウエル中に細胞を残した。次いで各ウエルに新しい媒体及びMTT検定試薬を補給した。培養4時間後、再び媒体をウエルから吸引除去し、残存するMTT結晶をDMSOで可溶化した。各ウエルの内容物の540nmでの吸光度を測定し、ウエル中に存在していた元の細胞濃度を求めた。細胞の生存度は全ての例において80以上で、材料からの浸出による明確な毒性は見られなかった。実施例5についての結果を図3に示した。実施例2も同様な結果を示した。実施例9:細胞の接着及び成長細胞の分裂増殖試験を行って、本発明材料の材料表面での細胞の成長を支援する能力を測定した。この試験は材料表面に結着したC2C12マウスの筋芽細胞の数を測定するものである。エタノール及び紫外線で殺菌した、実施例2の材料の2.5cm円盤にC2C12細胞を含む培養媒体溶液500μLを散布した。細胞の濃度は血算盤のカウントにより求めた。この細胞被覆円盤をバイオキャビネットbiocabinet中に20分間放置してから、材料に成長媒体を更に3.5mL添加した。24時間培養後、各円盤の表面を細胞媒体で静かにすすぎ洗いして、非結着細胞を除去した。トリプシン洗浄を用いて材料表面から細胞を分離し、次いで抽出された細胞を顕微鏡下、血算盤でカウントし、引続き外挿法により濃度を推定した。材料上での成長を、対照として使用した顕微鏡ガラススライド上での成長と比較した。これらの結果を表4及び図4に示す。表4:材料表面への細胞の接着及び成長細胞カウント数初期最終規準化成長成長対照62501520824314309TS2562501041716767細胞の成長は実施例2の材料表面上で存続可能viableであることが測定された。実施例2の材料での細胞個体群populationの増加は67と測定されたのに対し、対照では個体群の増加は143であった。これらの実験は、本発明による材料が生物的に適合しやすく、また細胞の成長に対し無毒性であることを示している。限定されるものではないが、本発明のコンパウンドは種々の技術分野に有用である。このような技術分野としては、限定されるものではないが、生物医学的用途例えばステント、タイヤ用例えばインナーライナー用、食品関連包装用、薬剤閉鎖closure用及び各種密封用の分野が挙げられる。本発明を特定の実施形態を参照して詳細に説明したが、他の実施形態も同じ結果を達成できる。本発明の変化及び改変は当業者にとって自明であり、本発明はこのような改変及び均等物を全て特許請求の範囲に包含することを意図する。"