粉砕用のメディアを収納した円筒状の容器内にスラリー状の処理物を連続して供給し、前記処理物を前記メディアと共に撹拌することにより前記処理物中の固形粒子を粉砕するメディア撹拌型粉砕機であって、前記容器の軸線を中心に回転して前記処理物と前記メディアとを撹拌する粉砕ロータと、前記粉砕ロータの内側に位置し、前記軸線を中心に回転して前記処理物と前記メディアとを遠心分離する分離ロータとを備え、前記分離ロータを回転させる回転軸が中空状をなして、分離後の前記処理物の排出路を形成し、前記粉砕ロータは、円盤状の保持部と複数のブレードが筒状に配列されてなる筒状部を備え、かつ、前記軸線に直交する断面において、前記ブレードの断面積の総和が、前記ブレードの回転により描かれるリング状軌跡の面積の50以下であることを特徴とするメディア撹拌型粉砕機。前記ブレードの外周が、前記断面において前記リング状軌跡の外周と同一の曲率を備えてなり、前記ブレードの外周の長さの総和が、前記リング状軌跡の外周の長さの50以下であることを特徴とする請求項1に記載のメディア撹拌型粉砕機。前記断面における前記ブレードの断面が、円形であることを特徴とする請求項1に記載のメディア撹拌型粉砕機。前記粉砕ロータは、前記筒状部の一方の側が前記保持部で閉塞され他方の側が開放された構造であり、他方の側の端部は、各ブレードの端部が端部リングで連結されていることを特徴とする請求項1乃至3の何れか1項に記載のメディア撹拌型粉砕機。前記中空状の回転軸が、前記分離ロータを回転させるとともに、前記粉砕ロータを回転させることを特徴とする請求項1乃至4の何れか1項に記載のメディア撹拌型粉砕機。本発明の目的は、スラリー状の処理物を連続してメディアと共に撹拌することにより、ナノサイズの微粒子からなるスラリーを得ることができるメディア撹拌型粉砕機に関し、目標とする微粒子スラリーを得ることができるとともに、ソフトな粉砕処理を行うことができるメディア撹拌型粉砕機を提供することにある。そして、スラリー状の処理物が異常な発熱を起こすことがなく、安定した粉砕処理が可能であり、固形粒子の表面に傷チッピングを生じさせることがなく、固形粒子が凝集を起こすことのないメディア撹拌型粉砕機を提供することにある。本発明者らは、上記の課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、従来のメディア撹拌型粉砕機では、メディアの流動に部分的な偏りや澱みが発生することに起因して、部分的に剪断力が異常に強くなり、上記の問題が発生することを発見した。そして、試行錯誤を繰り返して粉砕ロータの改善に努めた結果、メディアの偏りや澱みを極力なくし、均一で安定したメディアの循環流を形成することに成功し、従来の問題点を解決して本発明を完成させるに至った。本発明の請求項1に係るメディア撹拌型粉砕機は、粉砕用のメディアを収納した円筒状の容器内にスラリー状の処理物を連続して供給し、前記処理物を前記メディアと共に撹拌することにより前記処理物中の固形粒子を粉砕するメディア撹拌型粉砕機であって、前記容器の軸線を中心に回転して前記処理物と前記メディアとを撹拌する粉砕ロータと、前記粉砕ロータの内側に位置し、前記軸線を中心に回転して前記処理物と前記メディアとを遠心分離する分離ロータとを備え、前記分離ロータを回転させる回転軸が中空状をなして、分離後の前記処理物の排出路を形成し、前記粉砕ロータは、円盤状の保持部と複数のブレードが筒状に配列されてなる筒状部を備え、かつ、前記軸線に直交する断面において、前記ブレードの断面積の総和が、前記ブレードの回転により描かれるリング状軌跡の面積の50以下である手段を採用している。また、本発明の請求項2に係るメディア撹拌型粉砕機は、請求項1に記載のメディア撹拌型粉砕機であって、前記ブレードの外周が、前記断面において前記リング状軌跡の外周と同一の曲率を備えてなり、前記ブレードの外周の長さの総和が、前記リング状軌跡の外周の長さの50以下である手段を採用している。また、本発明の請求項3に係るメディア撹拌型粉砕機は、請求項1に記載のメディア撹拌型粉砕機であって、前記断面における前記ブレードの断面が、円形である手段を採用している。また、本発明の請求項4に係るメディア撹拌型粉砕機は、請求項1乃至3の何れか1項に記載のメディア撹拌型粉砕機であって、前記粉砕ロータは、前記筒状部の一方の側が前記保持部で閉塞され他方の側が開放された構造であり、他方の側の端部は、各ブレードの端部が端部リングで連結されている手段を採用している。さらに、本発明の請求項5に係るメディア撹拌型粉砕機は、請求項1乃至4の何れか1項に記載のメディア撹拌型粉砕機であって、前記中空状の回転軸が、前記分離ロータを回転させるとともに、前記粉砕ロータを回転させる手段を採用している。本発明のメディア撹拌型粉砕機は、ソフトで安定した粉砕処理を行うことにより、目的とするナノサイズの微粒子が分散したスラリーとすることができる。そして、スラリー状の処理物が異常な発熱を起こすことがなく、安定した粉砕処理が可能であり、固形粒子の表面に傷チッピングを生じさせることがなく、処理中において固形粒子が凝集を起こすことがない。以下、図面に示す本発明の実施の形態について説明する。図1は、本発明のメディア撹拌型粉砕機の概略断面図、図2は、図1に示すA-A矢視の概略断面図である。また、図3は、粉砕ロータを示し、aは概略斜視図でありbはaのB-B矢視において軸線に直交する概略断面図である。このメディア撹拌型粉砕機10は、容器20、回転軸30、粉砕ロータ40、分離ロータ50等により構成されている。容器20は、円筒状をなして内部に粉砕室を形成している。粉砕室は、スラリー状処理物が完全混合状態で流動することが好ましく、処理物の流動性を高めるために、角部には丸みを持たせて形成されている。また、軸線方向の長さLは、内径Dよりも小さく、すなわち、L/Dが1よりも小さく形成されている。処理物は、容器20の一方の側壁26に設けられる供給口21から粉砕室内に導入される。そして、同じ側壁26を挿通して設けられる回転軸30に形成される排出路31から排出される。また、容器20は、軸線に直行する面で2分割されており、フランジ23、24により一体に組み立てられている。また、容器20は、外側にジャケット60を備え、内部に冷却水等を供給することができるように給水口61及び排水口62を備えている。一般に、粉砕処理は発熱を伴うので、処理物の冷却を必要とすることが多い。なお、図1では、容器20が垂直な軸線を備える竪型容器として記載されているが、本発明においては、水平な軸線を備える横型容器を用いることもできる。回転軸30は、中空状をなしており、容器20と軸線を同じくして、容器20の一方の側壁26を挿通して回転自在に設けられている。回転軸30が挿通される部分には、側壁26との間に軸シール34が介装され、容器20内を密閉することが可能になっている。そして、回転軸30に固定された粉砕ロータ40及び分離ロータ50は、容器20の軸線を中心に回転軸30と一体に回転することになる。なお、粉砕ロータ40及び分離ロータ50は、必ずしも、同一の回転軸30に固定される必要はなく、夫々別個の回転軸とし、夫々が異なる回転数で回転するようにすることもできる。粉砕ロータ40は、回転軸30に固定される円盤状の保持部41と、軸線を中心に複数のブレード45が筒状に配列された筒状部42を備えている。筒状部42は、筒状の素材から、周方向に一定の間隔で複数の開口46が切り抜かれたように形成されており、2つの開口46間にブレード45が形成されている。筒状部42の一方の側は保持部41で閉塞され、他方の側は開放された構造となっている。開放された他方の側の端部は、各ブレード45の端部が端部リング43によって連結された構造とすることが好ましい。粉砕室内で粉砕ロータ40が回転すると、処理物及びメディア70は、粉砕ロータ40の回転方向に回動することになる。そして、回動により発生する遠心力によって、処理物及びメディア70は、各開口46を内側から外側に向かって流動する。この結果、処理物及びメディア70は、図3に矢印で示すように、粉砕ロータ40の内外を循環する循環流xを形成することになる。すなわち、開口46においては内側から外側に向かって流れ、筒状部42の外側では一方の側壁26から他方の側壁27に向かって流れ、側壁27の近傍では外側から内側に向かって流れ、筒状部42の内側では他方の側壁27から保持部41に向かって流れることになる。筒状部42が、開放された端部に端部リング43を備えている場合には、端部リング43の周囲に循環流xが形成されることになり、極めて良好な流動状態を形成することができる。粉砕ロータ40の内外を循環する循環流xが形成されることにより粉砕室内は完全混合状態となり、完全混合状態において粉砕処理が行われることになる。そして、メディア70とスラリー状の処理物とが安定して流動することによって、メディア70間に均一な剪断力や衝撃力を発生させ、ソフトな状態で粉砕処理を行うことができる。なお、本発明は、粉砕ロータ40に特徴を備えるものであり、詳しい構造や機能については後述する。分離ロータ50は、粉砕ロータ40の内側に位置して、回転軸30に固定される円盤状の保持部51と、軸線を中心に筒状に配列された複数のブレード55を備えている。複数のブレード55は、板状をなし、粉砕ロータ40の保持部41と分離ロータ50の保持部51との間に挟持された構造となっている。すなわち、分離ロータ50は一方の側が保持部41で閉塞されており、他方の側が保持部51で閉塞されている。そして、各ブレード55の間には、開口56が形成されることになる。粉砕ロータ40のブレード45の内周面と、分離ロータ50のブレード55の外周面との間には隙間が形成され、この空間47が上述の循環流xの流路の一部を形成している。また、分離ロータ50のブレード55の内周面と、回転軸30の外周面との間にも隙間が形成され、空間57が形成されている。すなわち、分離ロータ50の外側の空間47と、分離ロータ50の内側の空間57とが、ブレード55間の開口56により連通している。分離ロータ50の内側の空間57は、回転軸30に設けられた開口32によって、回転軸30の中空部に形成された排出路31に連通している。この結果、供給口21から粉砕室内に導入された処理物は、メディア70と共に撹拌されて循環流xを形成し、粉砕処理を受けた後、ブレード55間の開口56、ブレード55の内側の空間57、開口32を経由して排出路31から室外に排出されることになる。このような処理物の経路は、当然、メディア70にとっても流路となるが、分離ロータ50の遠心分離機能によって両者は分離されることになる。すなわち、流動しようとする処理物及びメディア70は、ブレード55間の開口56において、分離ロータ50の回転による遠心力を受ける。この結果、粒径の小さな固形粒子は空間57に向かって流動することができるが、粒径の大きな固形粒子やメディア70は遠心力によって空間47に戻されることになる。このようにして、分離ロータ50は、処理物中の固形粒子とメディア70とを分離することができる。また、小さな固形粒子と大きな固形粒子とを分級することができる。この結果、排出路31からは、小さな固形粒子が分散したスラリー状の処理物のみが、排出されることになる。本発明の粉砕ロータ40の特徴を図3によって説明する。本発明の粉砕ロータ40は、軸線を中心に複数のブレード45が筒状に配列されてなる筒状部42を備えている。ここで、図3bに示すように、軸線に直交する断面で見たときに、ブレード45の断面積斜線部の総和を考える。また、ブレード45が回転するときに、ブレード45によって描かれる軌跡を考えると、図3bに示すように、外周の円mと内周の円nによって形成されるリング状の軌跡であることが分かる。本発明では、ブレード45の断面積の総和を、リング状軌跡の面積の50以下とすることを特徴としている。より具体的には、ブレード45の断面積の総和を、リング状軌跡の面積の20~40とすることにより、良好な流動状態を得ることができる。また、粉砕ロータ40は、ブレード45の外周が、リング状軌跡の外周円に重なるように形成されている。すなわち、ブレード45の外周の曲線が、リング状軌跡の外周と同一の曲率を備えている。ここで、ブレード45の外周の曲線の長さの総和と、リング状軌跡の外周の長さとを比較する。本発明では、ブレード45の外周が、リング状軌跡の外周と同一の曲率を備えてなるときには、ブレード45の外周の長さの総和を、リング状軌跡の外周の長さの50以下とすることを特徴としている。より具体的には、ブレード45の外周の長さの総和を、リング状軌跡の外周の長さの20~40とすることにより、さらに良好な流動状態を得ることができる。図4には、本発明で用いる粉砕ロータの他の例を示している。すなわち、粉砕ロータ40aは、図3の粉砕ロータ40に類似しているが、ブレード45の断面が円形をなしている。粉砕ロータ40aは、ブレード45の断面積の総和が、リング状軌跡の面積の50以下という条件は満たしている。しかし、ブレード45の外周は、リング状軌跡の外周とは曲率が異なっている。次に、図10に示した従来の粉砕ロータ140について、上記の条件について本発明と比較する。粉砕ロータ140は、軸線を中心に複数のブレード145が筒状に配列されてなる筒状部142を備えている。ここで、図10bに示すように、軸線に直交する断面で見たときに、ブレード145の断面積斜線部の総和を考える。また、ブレード145が回転するときに、ブレード145によって描かれる軌跡を考えると、図10bに示すように、外周の円mと内周の円nによって形成されるリング状の軌跡であることが分かる。粉砕ロータ140は、ブレード145の断面積の総和が、リング状軌跡の面積の50を超えている。したがって、メディア撹拌型粉砕機110は本発明には含まれない。また、粉砕ロータ140は、ブレード145の外周が、リング状軌跡の外周円に重なるように形成されている。すなわち、ブレード145の外周の曲線が、リング状軌跡の外周と同一の曲率を備えている。しかし、ブレード145の外周の曲線の長さの総和は、リング状軌跡の外周の長さの50を越えている。したがって、この点においても、メディア撹拌型粉砕機110は本発明とは相違している。以上のように、本発明のメディア撹拌型粉砕機10は、粉砕ロータ40の構造に特徴を備えており、従来の粉砕ロータ140と比較して、ブレード45の断面積を小さくして、開口46の面積を大きくしている。また、ブレード45の外周の曲線が、リング状軌跡の外周と同一の曲率を備えている場合には、従来の粉砕ロータ140と比較して、ブレード45の外周の曲線の長さを短くし、ブレード45の外周面の面積を小さくしている。次に、本発明の粉砕ロータ40と従来の粉砕ロータ140とを、機能と作用効果の点で比較する。従来の粉砕ロータ140では、その外周面の面積を大きくしているために、外周面と容器120の周壁125との間において発生する剪断力が、非常に大きいと考えることができる。そして、この剪断力を大きくすることが、粉砕処理の効率を高めるものと考えられていた。そして、上記のような課題が発生した時点においても、これらの問題が、大きな剪断力によるものとは考えられなかった。特に、粉砕効率を高めた結果、粉砕処理において固形粒子が凝集を起こすこと、その結果処理物の平均粒子径を大きくすることは、理解し難い問題であった。そこで、様々な構造の粉砕ロータを試作して、試行錯誤で粉砕処理試験を繰り返し行った。その結果、従来のメディア撹拌型粉砕機110では、粉砕ロータ140の外周面と周壁125との間における剪断力が、処理物によっては強すぎることが分かった。また、粉砕ロータ140では、ブレード145の外周面の面積に対して開口146の面積が狭いために、循環流が滑らかな流れとならず、メディアの偏りや澱みを発生すること、及びこれに起因して部分的に剪断力が強くなることが分かった。そこで、上記の課題を解決するためには、ブレード145の外周面積を狭めるとともに、開口146の面積を大きくすることが有効であることが明らかになった。これによって、滑らかな循環流が形成され、剪断力が和らげられるとともに、均一で安定した循環流を得ることができる。したがって、メディアの偏りや澱みの発生がなくなり、部分的に異常に強い剪断力が発生する問題を解消することができる。以上、詳述したように、本発明のメディア撹拌型粉砕機10は、粉砕ロータ40の構造を、ブレード45の断面積とブレード45の回転によって描かれるリング状軌跡の面積との関係で定めることにより、メディアの偏りや澱みをなくして、均一で安定した循環流とすることができる。均一で安定した循環流は、均一で安定した剪断力を発生し、和らげられた剪断力によってソフトな粉砕処理を行うことができる。この結果、本発明のメディア撹拌型粉砕機10は、従来のメディア撹拌型粉砕機110で問題となった、スラリー状の処理物が異常な発熱を起こすことはなく、安定してソフトな粉砕処理を行うことができる。また、粉砕処理によって固形粒子の表面に傷チッピングを生じさせることがなく、固形粒子の凝集も起こすことがない。図5に示す粉砕処理システムを用いて、従来の粉砕ロータ140を用いたメディア撹拌型粉砕機110と、本発明の粉砕ロータ40を用いたメディア撹拌型粉砕機10との粉砕処理性能を比較する試験を行った。ここで、両者の違いは粉砕ロータのみとし、他の構成は全て同一とした。この粉砕処理システムは、メディア撹拌型粉砕機10110、処理物のホールディングタンク81、循環ポンプ82及びこれらを接続する循環ライン83を備えている。ホールディングタンク81に投入されたスラリー状の処理物は、循環ポンプ82によりメディア撹拌型粉砕機10110に供給され、ここで粉砕処理を受けた後、再びホールディングタンク81に戻るようになっている。したがって、処理物は、メディア撹拌型粉砕機10110により繰り返し粉砕処理を受けることになる。そして、系内の処理物全体について粉砕処理が進行し、次第に固形粒子の微細化が進行することになる。処理物は、有機顔料粉末キナクリドン系マゼンタ顔料と溶媒トルエンとを混合してスラリー状としたものであり、顔料濃度は10質量とした。本発明のメディア撹拌型粉砕機10と従来のメディア撹拌型粉砕機110とを取り替えて試験したが、その他の処理物、処理システム、メディア撹拌型粉砕機の運転条件回転数、循環流量等、ホールディングタンク81への仕込み量等は、全て同一条件とした。図6に、処理時間に対する顔料の粒子径の変化を示す。ここで、粒子径は、粒度分布における累積50d50で示している。従来の粉砕ロータ140を使用した場合は、処理開始の直後には粒子径が小さくなるものの、15分経過後には粒子径が大きくなり、顔料粒子が凝集を起こしていることを示している。これに対し、本発明の粉砕ロータ40を使用した場合には、凝集を起こすことなく、安定した粉砕処理が行われたことを示している。図7には、顔料粒子径とゼータ電位との関係を示している。グラフの曲線は、測定値から最小二乗法によって算出した曲線である。ゼータ電位は、同じ平均粒子径のスラリーを比較したときに、その絶対値が大きいほど、固形粒子の分散安定性が高いことを示している。そして、過剰な力によって分散されると1次粒子が傷つきやすく、このため分散状態も不安定になって、ゼータ電位の絶対値が小さくなる。これに対して、ソフトで均一な力によって分散されると1次粒子は傷つきにくく、分散状態が安定してゼータ電位の絶対値が大きくなる。図7のグラフにおいては、左側に位置するほど粒子径が小さいことを示し、上側に位置するほど安定性が高いことを示している。したがって、左上に位置するほど、平均粒子径が小さく、安定性の高い分散液である。図7は、従来のメディア撹拌型粉砕機110による処理よりも、本発明のメディア撹拌型粉砕機10による処理の方が、分散安定性に優れた処理であり、好ましい分散液とすることができることを示している。なお、粉砕ロータ40及び分離ロータ50は、必ずしも、同一の回転軸30に固定される必要はなく、夫々別個の回転軸とし、夫々が異なる回転数で回転するようにすることもできる。この場合、分離ロータ50のブレード55が、一対の保持部51間に挟持される構造とすることに注意すれば、引用文献2等を参照して容易に実施をすることができる。