車両シートに固定する固定部と、該固定部に接近する格納位置と、該固定部から離間する使用領域との間を移動可能なオットマンと、該オットマンを支持し、かつ該オットマンを上記格納位置と上記使用領域に移動させる移動機構と、該移動機構に対して一端が接続し、他端に入った入力を該一端を介して上記移動機構に対して出力する伝達リンク機構と、互いに交差する部分どうしを回転接続軸によって回転可能に接続し、かつ、該回転接続軸より一端側に等距離だけ離れた部位に上記伝達リンク機構の上記他端がそれぞれ接続する第1リンク及び第2リンクと、上記第1リンク及び第2リンクの他端側で上記回転接続軸から上記伝達リンク機構との接続部までの距離より長い等距離だけ離れた部位に対して両端がそれぞれ接続し、上記オットマンを上記格納位置側から上記使用領域側へ移動させる方向に上記第1リンク及び第2リンクを付勢する付勢手段と、を備えることを特徴とする車両シート用オットマン装置。請求項1記載の車両シート用オットマン装置において、上記回転接続軸を上記固定部に支持した車両シート用オットマン装置。請求項1または2記載の車両シート用オットマン装置において、上記第1リンクの上記付勢手段との接続部と上記回転接続軸とを結ぶ第一直線、及び、上記第2リンクの上記付勢手段との接続部と上記回転接続軸とを結ぶ第二直線と、上記第1リンクの上記付勢手段との接続部と上記第2リンクの上記付勢手段との接続部とを結ぶ直線方向と、がなすそれぞれの交差角が共に、上記オットマンが上記使用領域側から上記格納位置側へ移動するにつれて徐々に小さくなる車両シート用オットマン装置。請求項1から3のいずれか1項記載の車両シート用オットマン装置において、上記伝達リンク機構が、一端が上記第1リンクに回転可能に接続する第3リンクと、該第3リンクの他端に対して一端が回転可能に接続し、かつ他端が上記移動機構に接続する端部リンクと、を備え、上記第1リンクの上記第3リンクとの接続部と上記回転接続軸とを結ぶ第一直線と、上記第3リンクの上記第1リンクとの接続部と上記端部リンクとの接続部とを結ぶ第三直線とがなすリンク間交差角が、上記オットマンが上記使用領域側から上記格納位置側へ移動するにつれて徐々に小さくなる車両シート用オットマン装置。オットマンに対して前後動に必要な力を及ぼすためには、リンク機構の構成リンク機構を構成する各リンクの長さや、リンク同士の回転接続位置などを工夫してリンク機構によるスプリング付勢力の伝達効率スプリングが発生する付勢力と、実際にリンク機構がオットマンに及ぼす力の比を高めるか、又は、スプリングの付勢力を大きくする必要がある。しかしリンク機構の構成は車両の仕様による制限を受けるため、伝達効率が高くなるようにリンク機構の構成を変更するのが難しい場合が多い。そのため特許文献1のオットマンに対して大きな力を及ぼす必要がある場合は、スプリングの付勢力を大きくするのが実際的である。しかし、付勢力を大きくするためにはスプリングを大型化させる必要があるため、スプリング及びオットマン装置の高コスト化を招いてしまう。また、オットマンに付与する力の最適値はオットマンの移動位置によって刻々と変化するため、オットマンの移動位置に応じてスプリングの長さ弾性変形量を最適な長さに変化させるのが理想的である。しかし特許文献1のオットマン装置では、スプリングの一端がシートと一体化した取付ブラケットに接続しており、オットマンがいかなる位置に移動したときもスプリングの当該一端の位置が不変であるため、オットマンの移動位置に応じてスプリングを理想的な長さに変化させるのが難しい。本発明は、オットマンを支持する移動機構の設計変更をせず、かつ、バネ手段を大型化させることなく、オットマンに対して大きな力を及ぼすことが可能で、しかもオットマンの移動位置に応じて付勢手段の付勢力を微調整するのが容易な車両シート用オットマン装置を提供することを目的とする。本発明の車両シート用オットマン装置は、車両シートに固定する固定部と、該固定部に接近する格納位置と、該固定部から離間する使用領域との間を移動可能なオットマンと、該オットマンを支持し、かつ該オットマンを上記格納位置と上記使用領域に移動させる移動機構と、該移動機構に対して一端が接続し、他端に入った入力を該一端を介して上記移動機構に対して出力する伝達リンク機構と、互いに交差する部分どうしを回転接続軸によって回転可能に接続し、かつ、該回転接続軸より一端側に等距離だけ離れた部位に上記伝達リンク機構の上記他端がそれぞれ接続する第1リンク及び第2リンクと、上記第1リンク及び第2リンクの他端側で上記回転接続軸から上記伝達リンク機構との接続部までの距離より長い等距離だけ離れた部位に対して両端がそれぞれ接続し、上記オットマンを上記格納位置側から上記使用領域側へ移動させる方向に上記第1リンク及び第2リンクを付勢する付勢手段と、を備えることを特徴としている。上記回転接続軸を上記固定部に支持してもよい。上記第1リンクの上記付勢手段との接続部と上記回転接続軸とを結ぶ第一直線、及び、上記第2リンクの上記付勢手段との接続部と上記回転接続軸とを結ぶ第二直線と、上記第1リンクの上記付勢手段との接続部と上記第2リンクの上記付勢手段との接続部とを結ぶ直線方向と、がなすそれぞれの交差角が共に、上記オットマンが上記使用領域側から上記格納位置側へ移動するにつれて徐々に小さくなるようにしてもよい。上記伝達リンク機構が、一端が上記第1リンクに回転可能に接続する第3リンクと、該第3リンクの他端に対して一端が回転可能に接続し、かつ他端が上記移動機構に接続する端部リンクと、を備え、上記第1リンクの上記第3リンクとの接続部と上記回転接続軸とを結ぶ第一直線と、上記第3リンクの上記第1リンクとの接続部と上記端部リンクとの接続部とを結ぶ第三直線とがなすリンク間交差角が、上記オットマンが上記使用領域側から上記格納位置側へ移動するにつれて徐々に小さくなるようにしてもよい。本発明の車両シート用オットマン装置は、第1リンク及び第2リンクの回転接続軸から伝達リンク機構との接続部位までの距離より、第1リンク及び第2リンクの回転接続軸から付勢手段との接続部位までの距離が長いので、小型の付勢手段を利用することにより付勢手段の付勢力を小さくした場合であっても、第1リンク及び第2リンクが当該付勢力を高い伝達効率で伝達リンク機構に伝達するので、移動機構の構成を設計変更することなくオットマンに対して大きな力を及ぼすことが可能である。さらに回転接続軸を中心に回転する第1リンクと第2リンクに付勢手段の両端を接続しているので、付勢手段の両端位置はオットマンの移動位置に応じて変化する。そのためオットマンの移動位置に応じて付勢手段の付勢力を理想的な大きさに変化させるのが容易なので、オットマンに対して常に適切な力を及ぼすことが可能である。さらに、仮に第1リンクと第2リンクの一方を不動状態で固定した場合は付勢手段の付勢力が第1リンクと第2リンクの他方回転可能なリンクに集中的に及ぶので、他方のリンクの応力が大きくなってしまう。しかし本発明の第1リンク及び第2リンクは回転接続軸を中心に回転可能なため、付勢手段の付勢力は第1リンクと第2リンクに対して均等に掛かるので、いずれのリンクも応力が大きくなり難い。そのため第1リンク及び第2リンクの肉厚を大きくすることなく、第1リンク及び第2リンクの剛性を容易に確保できる。請求項2の発明のように構成すると、固定部を車両シートに対して固定するだけでオットマン装置を車両シートに対して取り付けることができる。そのためオットマンを移動付勢する付勢手段を具備するものでありながら、シート側への取り付けを容易に行うことが可能である。請求項3の発明のように構成すると、第1リンクと第2リンクの伝達効率はオットマンが格納位置から使用領域側へ移動するにつれて徐々に大きくなるので、格納位置に位置しているオットマンを付勢手段の付勢力を利用して使用領域側に移動させるときに、静止していたオットマンが付勢手段の付勢力によって急激に使用領域側に移動することを防止できる。その一方で、使用領域側に近づいたときには付勢手段の付勢力をオットマン変位機構に効率よく伝達できるので、オットマンを使用領域まで円滑に移動させることが可能である。請求項4の発明のようにすれば、オットマンが格納位置から使用領域側へ移動するにつれて伝達リンク機構の伝達効率が徐々に大きくなるので、請求項3の発明の効果をより向上させることが可能になる。以下、添付図面を参照しながら本発明の一実施形態について説明する。なお、以下の説明中の方向は図中の矢印方向を基準としている。図1に示す車両用シート10は、車両床面に取り付けられるシートクッション11と、シートクッション11の後部に対して回転可能に接続したシートバック図示略とを備えるリクライニングシートである。車両用シート10のシートクッション11の下面の前端部にはマニュアル式のオットマン装置13が取り付けてある。オットマン装置13は以下に説明する構造である。オットマン装置13は左右一対の固定部14Aロック手段側固定部、14B付勢手段側固定部を具備している。左右の固定部14A、14Bに形成した円形孔には、左右方向に延びる円柱形状の連結軸16の両端部がそれぞれ回転可能に嵌合している。連結軸16の左右両端部には、固定部14A、14B側から端部キャップ16A、16Bがそれぞれ被せてある。連結軸16の2カ所には、断面形状がコ字形状をなす固定部側上部リンク17の左右両側壁に形成した結合用凹部17aがそれぞれ固定状態で嵌合している。また左右の固定部14A、14Bには、左右一対の固定部側下部リンク18の一方の端部が左右方向に伸びる一対の回転接続ピン20によってそれぞれ回転可能に接続している。図示するように固定部側上部リンク17と固定部側下部リンク18は側面視においてほぼ平行であり、側面視における固定部側下部リンク18の長さは固定部側上部リンク17のほぼ半分である。固定部側上部リンク17の両側壁の中間部と左右の固定部側下部リンク18の他方の端部には、固定部側上部リンク17及び固定部側下部リンク18と異なる方向に伸びる左右一対のオットマン側後部リンク21の中間部と一方の端部がそれぞれ、共に左右方向に延びかつ左右一対の回転接続ピン22、23によって回転可能に接続してある。固定部側上部リンク17の両側壁の他方の端部には、オットマン側後部リンク21とほぼ平行なオットマン側前部リンク24の左右両側壁の一方の端部がそれぞれ、左右方向に延びる左右一対の回転接続ピン25によって回転可能に接続してある。連結軸16、固定部側上部リンク17、固定部側下部リンク18、回転接続ピン20、オットマン側後部リンク21、回転接続ピン22、23、オットマン側前部リンク24、回転接続ピン25がリンク機構からなるオットマン変位機構15移動機構の構成要素である左側の固定部側下部リンク18、オットマン側後部リンク21と右側の固定部側上部リンク17、オットマン側後部リンク21は互いに同期しながら回転する。オットマン変位機構15は、図1、図2に示す短縮状態、図3、図4に示す最大展開状態、及び、短縮状態と最大展開状態の間の各状態に変形可能である。オットマン変位機構15の左右のオットマン側後部リンク21及びオットマン側前部リンク24の前端部にはオットマン32が取り付けてある。オットマン32は、左右方向に長い矩形形状のベース板33と、ベース板33の表面及び周面に固着したクッション35図1、図2の仮想線参照と、を具備している。ベース板33の左右両側壁には、オットマン側前部リンク24の左右両側壁の端部が左右方向に延びる左右一対の回転接続ピン37によって回転可能に接続してある。またベース板33の左右両側壁には、左右のオットマン側後部リンク21の端部が左右方向に延びる左右一対の回転接続軸39によって回転可能に接続してある。このようにオットマン32はオットマン変位機構15オットマン側後部リンク21、オットマン側前部リンク24に回転可能に支持されているので、オットマン変位機構15の短縮動作及び展開動作に連動して固定部14A、14Bに対する前後方向距離を変化させる。即ち、オットマン変位機構15が上記短縮状態にあるときオットマン32は図1、図2に示す格納位置に位置し、短縮状態にあるオットマン変位機構15が前方に向かって伸張するとオットマン32は使用領域格納位置より前方の領域に移動する。そしてオットマン変位機構15が前方に向かって最大限伸張したときに、オットマン32は図3、図4、図6に示す前端位置使用領域の前端位置に位置する。右側の固定部14Aの内側面にはロック手段40が取り付けてある。このロック手段40は、シートクッション11とシートバックの回転接続部にも適用可能な周知のものである。そのためロック手段40の詳細な説明は省略するが、その構造を簡単に説明すると、大きな構成要素としてギヤプレート41、ベースプレート42、回転中心軸43、可動ロック部材、及び、バネを具備している。円盤状のギヤプレート41は、その右側面に形成した凸部を固定部14Aに形成した結合孔14A1に嵌合することにより、固定部14Aに対して固定してある。ギヤプレート41の左側面に形成された円形凹部の内周面全体には、数十個又は100個以上の多数のギヤ歯を周方向に並べた構造である内歯ギヤが形成してある。ギヤプレート41は、ギヤプレート41の左側に位置する円盤状のベースプレート42の右側面に形成された円形空間環状壁によって囲まれた空間に相対回転可能に嵌合している。ギヤプレート41とベースプレート42の中心部には、左右方向に延びかつ該中心部を貫通する回転中心軸43が、相対回転可能に支持してある。ベースプレート42の上記円形空間には、ベースプレート42に対して相対回転不能かつ径方向に相対移動可能な可動ロック部材が配設してある。可動ロック部材は外歯ギヤギヤプレート41の内歯ギヤより少ない数のギヤ歯を有するを具備している。可動ロック部材は、外歯ギヤがギヤプレート41の内歯ギヤと噛合するロック位置と、内歯ギヤから内周側に離間するアンロック位置との間を、ベースプレート42に対して径方向に相対移動可能であり、図示を省略したバネの付勢力によってロック位置側に付勢されている。従って、可動ロック部材がロック位置に位置するときは、ギヤプレート41とベースプレート42は相対回転不能であるが、バネの付勢力に抗して回転中心軸43を一方向に回転させると可動ロック部材がアンロック位置に移動するので、ギヤプレート41とベースプレート42が相対回転可能になる。固定部14Aの右側には、その一端部基端部を回転中心軸43の右端部に固定した回転レバー45が配設してあり、回転レバー45の他端部先端部には操作ワイヤ46の一端が接続している。操作ワイヤ46の他端には図示を省略した操作ノブが取り付けてある。操作ノブを操作しないとき初期位置に位置するときロック手段40は上記バネの付勢力によってロック状態に保持され可動ロック部材がロック位置に位置する、上記バネの付勢力に抗して操作ノブを操作すると操作位置に移動させるとロック手段40はアンロック状態になる可動ロック部材がアンロック位置に位置する。ベースプレート42の左側面にはロック手段側リンク機構48が連係している。ロック手段側リンク機構48は、ブラケット49第1リンク50、第2リンク51、連結ピン52、第3リンク53結合用凹部54、及び、連結ピン55を具備するものである。ベースプレート42の左側面に固定したブラケット49には第1リンク50が一体的に突設してある。第1リンク50の先端部の左側には、直線的に延びる板状の第2リンク51の一端部が位置しており、第1リンク50の先端部と第2リンク51の一端部は左右方向に延びる連結ピン52によって回転可能に接続してある。第2リンク51の他端部の右側には、板状の第3リンク53端部リンクの一端部が位置しており、第2リンク51の他端部と第3リンク53の一端部は左右方向に延びる連結ピン55によって回転可能に接続してある。第3リンク53には結合用凹部54が凹設してあり、結合用凹部54はオットマン変位機構15の連結軸16の軸線方向の中央部、即ち、連結軸16の軸線方向の中央部オットマン変位機構15の該軸線方向の中央点よりやや右側に嵌合固定してある図6参照。このようにロック手段側リンク機構48はロック手段40を介して固定部14Aとオットマン変位機構15連結軸16を連係しているので、ロック手段側リンク機構48の動きはオットマン変位機構15の動きと連係する。即ち、オットマン変位機構15が図1、図2に示す短縮状態にあるときロック手段側リンク機構48は図2に示す折畳状態となり、オットマン変位機構15が図3、図4に示す最大展開状態にあるときロック手段側リンク機構48は図4に示す最大伸張状態となる。ただし、ロック手段側リンク機構48はオットマン変位機構15の動き連結軸16の回転に追従するだけであり、ロック手段側リンク機構48側からオットマン変位機構15連結軸16へ回転力を伝達することはない。またロック手段40がロック状態にあるとき可動ロック部材がロック位置に位置するときロック手段側リンク機構48は動作不能となり、ロック手段側リンク機構48と連係しているオットマン変位機構15も動作不能になる。そのためロック手段40をロック状態にすることにより、オットマン変位機構15の状態及びオットマン32の位置を保持できる。左側の固定部14Bの内側面と連結軸16の間には、第1リンク58、バネ取付ピン59、第2リンク60、バネ取付ピン61、回転支持ピン62、第3リンク63、連結ピン64、第4リンク65、連結ピン66、連結ピン67、第5リンク68端部リンク、及び、連結ピン70を具備するバネ手段側リンク機構57が設けてある。板状の第1リンク58の一端部に形成した貫通孔には左右方向に延びるバネ取付ピン59が嵌合固定してある。第1リンク58の左側には板状かつ第1リンク58と同じ長さの第2リンク60が位置しており、第2リンク60の一端部に形成した貫通孔には左右方向に延びるバネ取付ピン61が嵌合固定してある。第1リンク58及び第2リンク60の長手方向の中央部よりバネ取付ピン59、61と反対側に位置する部分は互いに左右方向に重なっており、第1リンク58及び第2リンク60の当該重なり部分を左右方向に延びる回転支持ピン62回転接続軸が貫通している。回転支持ピン62は第1リンク58及び第2リンク60を相対回転可能に支持しており、回転支持ピン62の左端部は14Bに固定状態で支持してある。第1リンク58の他端部バネ取付ピン59と反対側の端部の左側には、板状の第3リンク63の一端部が位置しており、第1リンク58の他端部と第3リンク63の一端部を左右方向に延びる連結ピン64が相対回転可能に接続している。第2リンク60及び第3リンク63の左側には第3リンク63より短い板状の第4リンク65が位置している。第2リンク60の他端部バネ取付ピン61と反対側の端部と第4リンク65の一端部を左右方向に延びる連結ピン66が相対回転可能に接続しており、第3リンク63の中間部と第4リンク65の他端部を左右方向に延びる連結ピン67が相対回転可能に接続している。第3リンク63の他端部連結ピン64と反対側の端部の右側には、ロック手段側リンク機構48の第3リンク53とほぼ同じ形状である第5リンク68の一端部が位置しており、第3リンク63の他端部と第5リンク68の一端部は左右方向に延びる連結ピン70によって回転可能に接続してある。第5リンク68の結合用凹部69は、連結軸16の軸線方向の左端部近傍に嵌合固定してある図4参照。バネ取付ピン59から回転支持ピン62までの直線距離とバネ取付ピン61から回転支持ピン62までの直線距離は同じ距離aである。また回転支持ピン62から連結ピン66までの直線距離と回転支持ピン62から連結ピン64までの直線距離は同じ距離bであり、距離bは距離aより短い。さらに連結ピン64から連結ピン67までの直線距離と連結ピン66から連結ピン67までの直線距離は同じである。即ち、第1リンク58、第2リンク60、回転支持ピン62、第3リンク63連結ピン67より連結ピン64側の部分、連結ピン64、第4リンク65、連結ピン66、及び、連結ピン67は平行リンク機構を構成している。また第3リンク63、連結ピン64、第4リンク65、連結ピン66、67、第5リンク68、連結ピン70が伝達リンク機構の構成要素である。バネ手段側リンク機構57はロック手段側リンク機構48と実質的に同期しながら動作する。即ち、オットマン変位機構15が図1、図2に示す短縮状態にあるときバネ手段側リンク機構57は図2に示す折畳状態となり、オットマン変位機構15が図3、図4に示す最大展開状態にあるときバネ手段側リンク機構57は図4に示す最大伸張状態となる。バネ取付ピン59とバネ取付ピン61には引張バネ72付勢手段の両端部がそれぞれ取り付けてある。バネ手段側リンク機構57が図2に示す折畳状態にあるとき引張バネ72は自由状態から大きく伸張しているため、引張バネ72は第1リンク58と第2リンク60を互いに近づける方向に付勢する。しかしロック手段40がロック状態にあるとき可動ロック部材がロック位置に位置するとき第1リンク58と第2リンク60は図2に示す位置に保持される。一方、ロック手段40がアンロック状態になると可動ロック部材がアンロック位置に位置すると、引張バネ72の付勢力引張力によってバネ手段側リンク機構57は最大伸張状態側に変形する。また引張バネ72の弾性変形量付勢力。引張バネ72の全長は、バネ手段側リンク機構57が図1、図2に示す折畳状態にあるときオットマン変位機構15が短縮状態にあるときが最も大きく、オットマン変位機構15が伸張するにつれて徐々に小さくなり、バネ手段側リンク機構57が図3、図4に示す最大伸張状態になったときオットマン変位機構15が最大展開状態になったときに最も小さくなる。バネ手段側リンク機構57が図1、図2に示す折畳状態にあるとき、第1リンク58、第2リンク60、及び、第3リンク63の位置関係は図7に示すようになる。なお図中のL1はバネ取付ピン59、回転支持ピン62、及び、連結ピン64を通る第一直線、L2はバネ取付ピン61、回転支持ピン62、及び、連結ピン66を通る第二直線、L3は連結ピン64と連結ピン70を通る第三直線、L4は連結ピン66と連結ピン67を通る第四直線、L5は連結ピン67と連結ピン70を通る第五直線、L6は連結ピン70と連結軸16の軸線を通る第六直線であり、L7はバネ取付ピン59とバネ取付ピン61を通る第七直線引張バネ72の引張方向である。θ1はL1とL2のL7に対する交差角、θ2はL1とL3の交差角及びL2とL4の交差角リンク間交差角であり、θ3はL5とL4の交差角である。バネ手段側リンク機構57が図1、図2に示す折畳状態にあるとき、引張バネ72には引張力T1付勢力が生じており、この引張力T1によって第1リンク58と第2リンク60の端部にはL1とL2に対してそれぞれ直交する力F1=T1sinθ1が生じる。この力F1によって第1リンク58と第2リンク60は回転支持ピン62を中心に回転しようとし、かつ、第1リンク58と第2リンク60の引張バネ72と反対側の端部にはL1とL2に対してそれぞれ直交する力F2=F1a/bが生じる。さらにF2の分力であるF3=F2sinθ2が、第1リンク58と第2リンク60から第3リンク63と第4リンク65の端部にそれぞれ及ぶ。さらに第4リンク65に伝わった力F3は、連結ピン67から第3リンク63へF4=F3cosθ3として伝わる。そのため連結ピン70には、合力F5=F3cosθ4F4cosθ5=T1a/bsinθ1sinθ2cosθ4cosθ3cosθ5θ4はF3の方向とF5の方向がなす角度、θ5はF4の方向とF5の方向がなす角度が掛かる。バネ手段側リンク機構57が折畳状態にあるとき引張バネ72の全長が最も長くなるのでT1は大きな値となる。しかしθ1が小さいので、引張バネ72が第1リンク58と第2リンク60に及ぼす回転付勢力であるF1=T1sinθ1は極めて小さな値となる。従ってF5が小さな値となるので、バネ手段側リンク機構57が図1、図2に示す折畳状態にあるときオットマン32が格納位置に位置するときのバネ手段側リンク機構57による当該付勢力のオットマン変位機構15連結軸16への伝達効率は最も小さくなる。一方、バネ手段側リンク機構57が図3、図4に示す最大伸張状態にあるとき、第1リンク58、第2リンク60、及び、第3リンク63の位置関係は図8に示すようになる。バネ手段側リンク機構57が最大伸張状態にあるとき、引張バネ72には引張力T1’が生じており、この引張力T1’によって第1リンク58と第2リンク60の端部にはL1とL2に対してそれぞれ直交する力F1’=T1’sinθ1が生じる。このとき引張バネ72はバネ手段側リンク機構57が折畳状態にあるときに比べて短くなるので、T1’はT1より小さい値となるが、このときのθ1はバネ手段側リンク機構57が折畳状態にあるときに比べてかなり大きいのでsinθ1の値が大きいので、F1’はF1より大きくなる。さらに第1リンク58と第2リンク60の引張バネ72と反対側の端部にはF2’=F1’a/bが生じるが、aがbより大きいためF2’はF1’より大きい値となる。F2’の分力であるF3’=F2’sinθ2は第1リンク58と第2リンク60から第3リンク63と第4リンク65の端部にそれぞれ及ぶ。そして、このときのθ2はバネ手段側リンク機構57が折畳状態に位置するときより小さいのでsinθ2の値が大きくなるので、F3’はF3より大きい値となる。さらに第4リンク65に伝わったF3’が連結ピン67を介して第3リンク63にF4’=F3’cosθ3として伝わる。そのため連結ピン70には、合力F5’=F3’cosθ4F4’cosθ5=T1’a/bsinθ1sinθ2cosθ4cosθ3cosθ5が掛かる。即ち、バネ手段側リンク機構57による引張バネ72による付勢力のオットマン変位機構15連結軸16への伝達効率は、バネ手段側リンク機構57が折畳状態から最大伸張状態に向けて変化するにつれて徐々に大きくなり、バネ手段側リンク機構57が図3、図4に示す最大伸張状態になったときオットマン32が前端位置に位置するとき、引張バネ72の付勢力のオットマン変位機構15への伝達効率は最も高くなる。以上説明した構成のオットマン装置13は、左右の固定部14A、14Bをシートクッション11の下面の前端部に対してボルト等によってそれぞれ固定することにより、車両用シート10に取り付けることが可能である図1参照。続いてオットマン装置13の動作について説明する。オットマン32が図1、図2に示す格納位置に位置しオットマン変位機構15が短縮状態にあり、かつ、操作ノブを操作しないとき操作ノブが上記初期位置に位置し、ロック手段40がロック状態にあるとき、オットマン32は図1、図2に示すように水平方向に対して略直交する状態に保持される。乗客が手等で操作ノブを操作する上記操作位置に移動させることによりロック手段40がアンロック状態になると、引張バネ72の付勢力によって折畳状態にあったバネ手段側リンク機構57及びロック手段側リンク機構48が伸張するので、バネ手段側リンク機構57及びロック手段側リンク機構48の動きに連動して、短縮状態にあったオットマン変位機構15が前方に伸張する。そしてオットマン32が所望の位置使用領域の任意の位置に到達したときに乗客が操作ノブへの操作力を解除すると操作ノブが初期位置に戻ると、ロック手段40の上記バネの付勢力によってロック手段40がロック状態に復帰するので、ロック手段40によってオットマン32が当該所望位置に保持される。またオットマン32が当該所望位置に移動した後に、操作ノブを操作することによりロック手段40をアンロック状態にした上で、引張バネ72の付勢力に抗してオットマン32を後方に押圧すると、オットマン変位機構15が短縮してオットマン32が格納位置側に移動する。そしてオットマン32が格納位置まで移動したときにロック手段40をロック状態に戻せば、オットマン32を格納位置に保持できる。上記したように引張バネ72の弾性変形量付勢力は、バネ手段側リンク機構57が図1に示す折畳状態にあるときオットマン32が格納位置に位置するときに最大となるので、オットマン32が格納位置に位置するときにロック状態にあったロック手段40をアンロック状態に切り換えると、引張バネ72が発生する大きな引張力T1がバネ手段側リンク機構57及び、ロック手段側リンク機構48、オットマン変位機構15に及ぶことになる。しかしオットマン32が格納位置に位置するときのバネ手段側リンク機構57による当該付勢力の伝達効率は最も小さいので、格納位置において静止していたオットマン32が引張バネ72の強い引張力T1によって急激に使用領域側に移動することはない。その一方で、バネ手段側リンク機構57は最大伸張状態に近づくにつれて徐々に伝達効率を高めるので、バネ手段側リンク機構57が最大伸張状態に近づくにつれて引張バネ72の引張力が徐々に低下するもののオットマン32を前端位置まで円滑に素早く移動させることが可能である。以上説明したように本実施形態のオットマン装置13は、オットマン32が格納位置から前方へ移動したときに、手段側リンク機構57のオットマン変位機構15連結軸16への引張バネ72の付勢力の伝達効率大きくなるので、オットマン変位機構15の構成を設計変更することなくオットマン32に対して大きな力を及ぼすことが可能である。さらに回転支持ピン62を中心に回転する第1リンク58と第2リンク60の両端に引張バネ72の両端をそれぞれ支持しているので、引張バネ72の両端位置はオットマン32の移動位置に応じて刻々と変化する。そのためバネ手段側リンク機構57の構成を工夫することにより、オットマン32の移動位置に応じて引張バネ72を理想的な長さに変化させることが可能なので、オットマン32に対して常に適切な力を及ぼすことが可能である。またバネ手段側リンク機構57を多数5本のリンク第1リンク58、第2リンク60、第3リンク63、第4リンク65、及び、第5リンク68を利用して構成しているので、その伝達効率を細かに制御可能である。さらに第1リンク58と第2リンク60の間に引張バネ72を設けているので、固定部14A、14Bを車両用シート10に対して固定するだけで車両用シート10に対して取り付けることが可能である。そのためオットマン32を移動付勢する引張バネ72を具備する構造でありながら、車両用シート10側への取り付けを容易に行うことが可能である。さらにオットマン32を使用領域まで移動させた後に乗客がオットマン32に足を載せると、足の重みがオットマン32とオットマン変位機構15固定部側上部リンク17、連結軸16を通じて第3リンク53に掛かるものの、第3リンク53結合用凹部54を連結軸16の軸線方向の中央部オットマン変位機構15の該軸線方向の中央部に固定してあるので、第3リンク53を連結軸16の軸線方向の端部オットマン変位機構15の該軸線方向の端部に接続した場合に比べて、歪むことなくロック手段側リンク機構48はこの重みを確実に受け止めることが可能である。さらにロック手段40及び引張バネ72をリンク機構ロック手段側リンク機構48、バネ手段側リンク機構57を介してオットマン変位機構15に接続しているので、ロック手段40及び引張バネ72をオットマン変位機構15の周辺側面視においてオットマン変位機構15と重なる部分とは異なる場所に配置できる。そのためオットマン変位機構15と重なる部分狭い空間しか存在しない部分にロック手段40及び引張バネ72を配置する場合に比べて、ロック手段40及び引張バネ72を簡単に取り付けることができる。またロック手段側リンク機構48を3つのリンク第1リンク50、第2リンク51、及び、第3リンク53によって構成しているので、ロック手段40をロック状態に切り換えたときにオットマン32及びオットマン変位機構15を不動状態に維持できるという利点がある。即ち、変形可能なオットマン変位機構15と固定部14Aとを接続するリンク機構は2つのリンクを利用して構成することも可能であるが、2つのリンクによってリンク機構を構成する場合は相対回転可能に接続した一方のリンクを固定部14A側に接続し、他方のリンクをオットマン変位機構15側に接続する場合は、一方のリンクに取り付けたピンを、他方のリンクに穿設した長孔に相対移動可能に嵌合することになるので、ロック手段40をロック状態に切り換えたときに、オットマン32及びオットマン変位機構15が長孔とピンの隙間分だけガタついてしまう。以上、本発明を上記実施形態に基づいて説明したが、本発明はこの実施形態に限定されるものではなく、様々な変形を施しながら実施可能である。例えば固定部14Aと固定部14Bを一体化することにより、一つの部材によって固定部を構成してもよい。さらにオットマン変位機構15を、リンクの数や配置或いは各リンクの具体的形状を変更することにより別の構造からなるリンク機構としてもよい。また、連結軸16や固定部側上部リンク17に、ロック手段側リンク機構48の構成要素である第3リンク53や、バネ手段側リンク機構57の構成要素である第5リンク68を一体的に成形してもよい。またベースプレート42に、ロック手段側リンク機構48の構成要素であるブラケット49第1リンク50を一体的に形成してもよい。また第3リンク53結合用凹部54を、オットマン変位機構15における連結軸16の軸線方向の中央点や中央点よりやや左側に固定してもよい。ロック手段40のギヤプレート41とベースプレート42を、ロック手段側リンク機構を介して、オットマン変位機構15とオットマン32にそれぞれ接続したり、固定部14Aとオットマン32にそれぞれ接続してもよい。さらに、ギヤプレート41の内歯ギヤの歯数と同じ数の位置にオットマン32を選択的に保持できる上記ロック手段40の代わりに、保持位置が少ないロック手段を利用してもよい。この種のロック手段は、例えば、オットマン変位機構15とオットマン32の一方に形成した複数のロック溝と、他方に設けた各ロック溝に対して選択的に係脱可能なロックピンと、により構成できる。また付勢手段として引張バネ72とは異なるタイプの付勢手段を用いても良い。図9はその一例であり、引張バネ72の代わりにトーションスプリング74捻りコイルバネを用いた例である。トーションスプリング74はコイル部75と、コイル部75の両端から延出する一対の腕部76、77とを具備しており、腕部76と腕部77をバネ取付ピン59とバネ取付ピン61に対してそれぞれ接続している。トーションスプリング74はバネ手段側リンク機構57がいかなる状態にあるときもオットマン32がいかなる位置に位置するときも自由状態から弾性変形し、第1リンク58のバネ取付ピン59側端部と第2リンク60のバネ取付ピン61側端部を近づける方向に第1リンク58と第2リンク60を常に付勢する。