車両の窓に固定されたベースと、車両に設けられたルーフトリムと、の間に配設されているハーネスを覆い、一端が前記ベースに支持され、他端が前記ルーフトリムに支持されるハーネスカバーであって、外カバーと、前記外カバーの内側に摺動可能に嵌挿される内カバーと、を備え、前記外カバーは、断面が略U字形状に形成される本体部と、前記本体部の略U字形状の両側部の上端において前記本体部の長手方向の一端からそれぞれ延出し、対向する向きに張り出した一対の張出部と、を有し、前記外カバーの内側で前記内カバーを摺動させることで長手方向に伸縮可能なハーネスカバー。前記張出部は、前記内カバーの内側面に沿うように形成された爪部を有することを特徴とする請求項1に記載のハーネスカバー。前記内カバーは、略U字形状の両側部に前記爪部を通過可能な大きさに形成された切欠部を有することを特徴とする請求項2に記載のハーネスカバー。前記内カバーは、前記切欠部に隣接し、長手方向に延在するガイド面を有し、両方の前記ガイド面は、幅方向外側から幅方向内側に向けて傾斜していることを特徴とする請求項3に記載のハーネスカバー。前記切欠部の下方には、外側面より凹んだ面が形成されることを特徴とする請求項3または4に記載のハーネスカバー。車両の窓の室内側に固定されたベースと、車両の室内の天井に設けられたルーフトリムと、の間に配設されているハーネスを覆い、一端が前記ベースに支持され、他端が前記ルーフトリムに支持されるハーネスカバーであって、外カバーと、前記外カバーの内側に摺動可能に嵌挿される内カバーと、を備え、前記外カバーは、断面が略U字形状に形成される本体部と、前記本体部の略U字形状の両側部の上端にそれぞれ設けられ、対向する向きに張り出した一対の張出部と、を有し、前記張出部は、前記内カバーの内側面に沿うように形成された爪部を有し、前記内カバーは、両側部に切欠部を有し、前記外カバーの内側で前記内カバーを摺動させることで長手方向に伸縮可能なハーネスカバー。特許文献1に記載のハーネスカバーは、日光、振動および衝撃などの要因により、下側のカバーのスライド係合溝から上側のカバーのスライド係合突条が外れて、上側のカバーが脱落するおそれがある。本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、外カバーが内カバーから外れる可能性を低減するハーネスカバーを提供することにある。上記課題を解決するために、本発明のある態様のハーネスカバーは、車両の窓に固定されたベースと、車両に設けられたルーフトリムと、の間に配設されているハーネスを覆い、一端がベースに支持され、他端がルーフトリムに支持されるハーネスカバーであって、外カバーと、外カバーの内側に摺動可能に嵌挿される内カバーと、を備える。外カバーは、断面が略U字形状に形成される本体部と、本体部の略U字形状の両側部の上端において本体部の長手方向の一端からそれぞれ延出し、対向する向きに張り出した一対の張出部と、を有する。ハーネスカバーは外カバーの内側で内カバーを摺動させることで長手方向に伸縮可能である。この態様によると、張出部が内カバーの上端に張り出すため、張出部が外カバーおよび内カバーの上下方向の相対的な動きを規制し、外カバーが内カバーから外れる可能性を低減することができる。また、張出部が外カバーの本体部の長手方向の一端に形成されているため、ハーネスカバーを最大限に伸ばした場合にも張出部が内カバーの上端に被さることができる。本発明の別の態様もまた、ハーネスカバーである。このハーネスカバーは、車両の窓の室内側に固定されたベースと、車両の室内の天井に設けられたルーフトリムと、の間に配設されているハーネスを覆い、一端がベースに支持され、他端がルーフトリムに支持される。ハーネスカバーは、外カバーと、外カバーの内側に摺動可能に嵌挿される内カバーと、を備える。外カバーは、断面が略U字形状に形成される本体部と、本体部の略U字形状の両側部の上端にそれぞれ設けられ、対向する向きに張り出した一対の張出部と、を有する。張出部は、内カバーの内側面に沿うように形成された爪部を有する。内カバーは、両側部に切欠部を有する。このハーネスカバーは、内カバーを摺動させることで長手方向に伸縮可能である。この態様によると、張出部が内カバーの上端に張り出すため、張出部が外カバーおよび内カバーの上下方向の相対的な動きを規制し、外カバーが内カバーから外れる可能性を低減することができる。また張出部の爪部が、内カバーの内側面に掛かるように設けられるため、外カバーの上端の拡開する方向の動きを規制することができる。これにより、外カバーが内カバーから外れる可能性を一層低減することができる。また内カバーに切欠部が形成されることで、爪部を内カバーの側部の切欠部から内カバーの内側に組み付けることができ、外カバーの開口に内カバーの底部を押し込むように組み付けることが容易となる。本発明によれば、外カバーが内カバーから外れる可能性を低減することができる。図1は、実施形態に係るハーネスカバー1の斜視図を示す。図1aはハーネスカバー1を組み立てる前の外カバー10と内カバー30とを分離した状態を示し、図1bはハーネスカバー1を組み立てる途中の状態を示し、図1cは外カバー10と内カバー30とを組み立てて一体化した状態を示す。また図2は、実施形態に係る外カバー10および内カバー30の要部拡大図である。図2aは内カバー30の切欠部36を主に示し、図2bは外カバー10の張出部14を主に示す。なお、以下の図面に示される同一または同等の構成要素、部材には、同一の符号を付するものとし、適宜重複した説明は省略する。ハーネスカバー1は、車両のフロントガラスに固定されたバックミラーのベースと、車両に設けられたルーフトリムと、の間に配設されているハーネスを覆う。なおバックミラーのベースは、バックミラーの本体部をフロントガラスに固定する固定部材であって、フロントガラスに接着されている。ハーネスカバー1は、一端がベースに支持され、他端がルーフトリムに支持される。ハーネスカバー1は、断面が略U字形状の内カバー30と断面が略U字形状の外カバー10とを備える。内カバー30は底部44と、底部44により連結される両側部42を有する。底部44と側部42との境界は、曲率の最も大きな箇所であってよい。なお略U字形状の断面は、一部を開口し、他の部分が閉じられていればよく、厳密なU字形状でなくてよく、角張ったコの字形、V字形、V字形を2つ並べたW字形、および側部が湾曲したC字形を含む。内カバー30の側部42は内側面42aと外側面42bを有し、略U字形状の開口部分の端部が両側部42の上端34である。内カバー30は、長手方向の一端に第2被支持部32がそれぞれ設けられている。第2被支持部32は、二股に形成された爪体でベースの支持部を把持するようにバックミラーのベースに固定することができる。図2aに拡大して示すように内カバー30は、両側部に切欠部36を有する。切欠部36は両側部の上端34を切り欠いて形成される。内カバー30は、切欠部36に隣接して内側面42a側において長手方向に形成されたガイド面38をそれぞれ有する。内カバー30は、外側面42b側において切欠部36の下方に切欠部36の切欠最下部37から下方に向かって形成された傾斜面40を有する。傾斜面40は、外側面42bより凹んで形成される。具体的に傾斜面40は、外側面42bに対して傾斜し、傾斜面40の下端40aから切欠最下部37の間において外側面42bとの間の段差が次第に大きくなるように形成される。外カバー10は、断面が略U字形状に形成される本体部20を有する。そして図2bに拡大して示すように、外カバー10は本体部20の両側部42の上端において本体部20の長手方向の一端からそれぞれ延出し、対向する向きに張り出した張出部14を有する。外カバー10の長手方向の一端には、車両のルーフトリムと天井板との隙間に挿入することでルーフトリムに支持される第1被支持部12がそれぞれ形成される。第1被支持部12は外カバー10の一端から長手方向に突出する。外カバー10の上端19には摺動ガイド縁18が形成される。ここで、さらに図3を参照しながら組み立て方法について説明する。図3は、実施形態に係るハーネスカバー1の断面図を示す。図3aは図1aの線分A-Aの断面を示し、図3bは図1bの線分B-Bの断面を示し、図3cは図1cの線分C-Cの断面を示す。内カバー30は、外カバー10の内側に収まるよう、内カバー30の外形と外カバー10の内形とがほぼ同じ大きさに形成される。また、内カバー30の底部44から上端34までの高さは外カバー10の内底面から張出部14までの高さより少しだけ小さく形成され、内カバー30の上端34は張出部14および摺動ガイド縁18の内側に位置するよう構成される。これにより内カバー30を外カバー10の内側に摺動可能に嵌挿できる。図1aおよび図3aに示すように内カバー30は外カバー10の開口に底部44を押し込んで嵌挿される。内カバー30の傾斜面40を外カバー10の張出部14の位置に合わせて、内カバー30が外カバー10の内側に押し込まれる。張出部14が外カバーの開口を閉じる方向に張り出しているため、張出部14を内カバー30の傾斜面40により形成された凹み空間を通して内カバー30を押し込む。張出部14のそれぞれは、内カバー30の底部44に向かって突出する爪部14aを有する。図1bおよび図3bに示すように、内カバー30は開口が狭まる方向へ、一方外カバー10は開口が拡開する方向へそれぞれたわみ、とくに張出部14は側部42や底部44の厚みと比べて薄いため図3bに示す矢印方向、すなわち下方に向いて大きくたわみつつ組み付けが進行する。組み付け途中においては張出部14が傾斜面40に当接している。これにより張出部14を有する外カバー10に対して内カバー30を容易に嵌挿することができる。図1cおよび図3cに示すように内カバー30が外カバー10の内側に嵌挿される。そのため、傾斜面40の上方に切欠部36が形成されていなければ、内カバー30の上端34に爪部14aが当たって嵌挿が阻害されうる。内カバー30の側部42を爪部14aとほぼ同じ大きさに切り欠くことで、外カバー10の開口に内カバー30の底部44を押し込んで組み付けることができる。図3cに示すように組み付け状態において、爪部14aと切欠部36の底部44側の切欠最下部37との高さがほぼ揃っており、少しだけ切欠部36の切欠最下部37が爪部14aより低くなっている。ここで、張出部14は側部42や底部44の厚みと比べて薄く、図3bに示すように矢印方向にたわんだ際に塑性変形を生じて、張出部14が組み付け前の元の状態に復元できないことがあり、張出部14の爪部14aが内側に側部42の内側面から外側に向かう方向に変形した状態にとどまる可能性がある。爪部14aが内側に変形すると、爪部14aが切欠部36の長手方向の端面に引っかかり、ハーネスカバー1を伸ばす動きを妨げるおそれがある。そこで、内カバー30にガイド面38を設けることで、ハーネスカバー1を伸ばした際に爪部14aの内面をガイドして張出部14が切欠部36に引っかかることなくスムーズに移動させる。図4は、実施形態に係るハーネスカバー1の斜視図を示す。ハーネスカバー1は内カバー30を摺動させることで長手方向に伸縮可能であり、図4では図3cに示す嵌挿直後の状態からハーネスカバー1を伸ばした状態を示す。ガイド面38は、切欠部36に隣接して、内側面42a側において長手方向に延在するよう形成されている。またガイド面38は、長手方向において切欠部36の端から、幅方向外側から幅方向内側に向けて傾斜している。両方のガイド面38の対向する間隔は、長手方向に切欠部36から離れるにつれて短くなっている。張出部14がたわんで組み付けられた後、図3cに示す状態からハーネスカバー1を伸ばす方向に移動させると、ガイド面38と爪部14aの内面が接触し、伸ばす方向への相対移動にしたがって爪部14aが爪部14aの外側に押される。これによりガイド面38が、内側に変形した爪部14aを元に戻すように作用し、スムーズにハーネスカバー1を伸ばすことができる。外カバー10の両方の側部の上端19にそれぞれ形成された摺動ガイド縁18は、内カバー30の両側部42の上端34に引っかかるよう構成されている。摺動ガイド縁18の幅幅方向の長さは、内カバー30の上端34の幅より小さく、かつ内カバー30の押し込み組み付けを可能にする程度の幅に形成される。ハーネスカバー1は、過度の変形を防ぐため、ある程度剛性の高い樹脂材で形成される。そのため、外カバー10を押し込んだ際の内カバー30と外カバー10のたわみ量は小さく、摺動ガイド縁18を幅方向内向きに延ばし過ぎると、組み付けようとするときに内カバー30を押し込むことができなくなったり、内カバー30および外カバー10に塑性変形が生じる可能性がある。そこで、摺動ガイド縁18は、内カバー30の上端の幅より小さく、かつ内カバー30の押し込み組み付けを可能にする幅に形成される。そこで、実施形態に係るハーネスカバー1は、外カバー10に、摺動ガイド縁18より幅方向内向きに張り出す張出部14を設けて外カバー10が外れないようにしている。図5aは図4の線分D-Dの断面を示し、図5bは図4の線分E-Eの断面を示す。図5aに示すように、張出部14の対向間隔は、摺動ガイド縁18の対向間隔より小さく、内カバー30の上端34の対向間隔より小さい。なお対向間隔は、対向する端部同士の最短距離をいう。たとえば張出部14の対向間隔は爪部14aの対向間隔と同じである。また摺動ガイド縁18の対向間隔は、内カバー30の上端34の対向間隔より大きい。ハーネスカバー1を伸ばした状態において、張出部14が対向する方向に摺動ガイド縁18より張り出し、内カバー30の側部42の上端34に被さっているため、経時的に外カバー10が変形したとしても、外カバー10が外れる可能性を低減することができる。また爪部14aが内カバー30の内側面42aに沿うように形成されているため、外カバー10の側部の上端が拡開する動きを規制することができる。図5bに示すように、切欠部36の切欠最下部37と爪部14aの先端との高さを比べると、切欠最下部37は爪部14aの先端より下方に位置する。これにより、爪部14aが切欠部36により形成された空間を通って内カバー30の内側に位置させることができる。本発明は上述の各実施例に限定されるものではなく、当業者の知識に基づいて各種の設計変更等の変形を各実施例に対して加えることも可能であり、そのような変形が加えられた実施例も本発明の範囲に含まれうる。