二対の部材を組み合わせて枠状に構成された構造体であって、前記二対の部材のうち一対の部材の内側面および外側面が構造体の中心から外側に向かう曲率半径を有する曲線上にあり、前記内側面の曲率半径が前記外側面の曲率半径よりも大きいことを特徴とする、構造体。前記構造体の外側面の曲率半径R1mm、および内側面の曲率半径R2mmが、R1/R2≦0.95を満足することを特徴とする、請求項1に記載の構造体。前記開示技術のうち特許文献1は、円形断面のパイプの着力点部を菱形にすることにより、捩り荷重を効率よく分担でき、断面積を大きくすることなく捩り剛性を向上させる技術であるが、円形断面以外の部材には適用できないという問題がある。また特許文献2では自動車部材であるトレーリングアームの高さを取り付け部から徐々に変えることにより断面二次モーメントを徐々に減少させる技術であるが、部材の撓みを大きく低減できないという問題がある。また特許文献3では、同じく自動車部材であるセンターピラーの断面係数がルーフ側からフロア側にかけて大きくなるような耐衝撃構造が記載されているが、中央部と両端部が区別無く、かつ断面係数は連続的に変化しており、部材の撓みを大きく低減できないという問題がある。またさらに特許文献4では、同じくセンターピラーの断面係数が上部では大きく、下部では小さくする構造が記載されているが、部材の撓みを大きく低減できないという問題がある。加えて特許文献5では、メインプレートとメインプレートの両端にH形状に継合される一対のサイドプレートからなるブラケットによりサイドフレームの剛性を高める技術が記載されているが、部材の撓みを大きく低減できないという問題がある。本発明は、ブラケットからの荷重入力に対して部材の撓みを低減させる構造体を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明は、1二対の部材を組み合わせて枠状に構成された構造体であって、前記二対の部材のうち一対の部材の内側面および外側面が構造体の中心から外側に向かう曲率半径を有する曲線上にあり、前記内側面の曲率半径が前記外側面の曲率半径よりも大きいことを特徴とする構造体を提供する。また、本発明によれば、2前記構造体の外側面の曲率半径R1mm、および前記内側面の曲率半径R2mmが、R1/R2≦0.95を満足することを特徴とする前記1に記載の構造体が提供される。本発明によれば、構造体の重量を増加させることなく部材の撓みを低減することができ、その工業的意味は大きい。以下、本発明を図面に基づいて詳細に説明する。なお、本明細書および図面において、実質的に同一の機能構成を有する要素においては、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。まず、本発明者らは、図3に示すように二対の部材が略直角に組み合わされて枠状に構成された構造体1に対して、その部材2に構造体1の内側に向かって荷重Pが入力された場合、すなわち構造体1の面内方向に荷重が入力された場合について、構造体1の部材2の撓みyを詳細に検討した。なお、ここで、荷重Pは、例えば部材2に設けられたブラケットから入力される。その結果、構造体1は中央部付近の変形が大きいので、構造体1の内側に向かって荷重Pが入力される場合の撓みyは、部材2の中央付近4の断面二次モーメントに大きく依存することを知見し、この中央付近4の撓みyを低減するための形状を種々検討した。その結果、図1に示すように構造体1を構成する一対の部材2の内側面5および外側面6が構造体1の中心から外側に向かう曲率半径を有し、構造体1の面内に収まる曲線上にあること、さらに内側面5の曲率半径R2が外側面6の曲率半径R1よりも大きいことが、部材2の撓みyの低減に極めて有効であることを見出した。すなわち、内側面5の曲率半径R2を外側面6の曲率半径R1より大きくすることで、部材2の中央付近4の部分の高さhを部材2の端部の高さに比べて大きくすることができ、この部分の断面二次モーメントを大きくすることができるため、断面の肉厚を薄くして軽量化することが可能になるとともに、内側面5および外側面6が構造体1の中心から外側に向かう曲率半径を有する曲線上にあることにより角部7での曲げモーメントMを小さくできるため、荷重Pの作用しないもう一対の部材3の断面を減少させることができることを見出した。構造体1を構成する一対の部材2の内側面5が直線状かもしくは構造体1の中心から内側に向かう曲率半径を有する曲線上にある場合には、中央付近4の断面二次モーメントは大きくなるが、角部7の断面積が中央付近4の断面積に比べて極端に小さくなるため角部7の変形が大きくなり、部材2の撓みyを低減させることができない。また部材2の内側面5の曲率半径R2が外側面6の曲率半径R1と同じ場合には、部材2が直線状の構造体より撓みyが大きくなり、さらに部材2の内側面5の曲率半径R2が外側面6の曲率半径R1より小さい場合には中央付近4の断面積が角部7より小さくなるため部材2の撓みyを低減させることができない。また構造体1を構成する一対の部材2ともう一対の部材3の接合状態は、図1の形態のみならず図2の形態であっても同様の効果を有することを見出した。すなわち、図1のように部材3の両端部の端面に部材2が接合する場合と、図2のように部材3の両端部の内側面に部材2が接合する場合とでは同様の効果を有する。以上述べたように、構造体1を構成する一対の部材2の内側面5および外側面6が構造体1の中心から外側に向かう曲率半径を有する曲線上にあり、さらに内側面5の曲率半径R2が外側面6の曲率半径R1よりも大きい構造体は、部材2の撓みyが大きく低減することが明らかとなった。次に、本発明者らは、構造体1の部材2の撓みyをさらに低減するため、外側面6の曲率半径R1と内側面の曲率半径R2の関係を詳細に検討した。その結果、構造体1の外側面6の曲率半径をR1mm、内側面5の曲率半径をR2mmとするとき、R1/R2≦0.951を満足する構造体1は、部材2の撓みyが大きく低減できることを見出した。R1/R2が0.95より大きい場合には、R1とR2の曲率半径が非常に近くなるので中央付近4の断面積は角部7とほとんど同じであり、部材2の撓みyを大きく低減することはできない。R1/R2が小さくなると中央付近4の高さhが大きくなり断面二次モーメントが増加して撓みyを低減することになるので、その下限は特に限定するものではないが、R1/R2が極端に小さくなると中央付近4の高さhが大きくなりすぎるため、構造体1全体の寸法が大きくなりすぎ、構造体1が組み込まれた構造物において他の部材との干渉の問題が生じるため、R1/R2≧0.75でかつR2≧1000mmの範囲であることが望ましい。R1/R2<0.75もしくはR2<1000mmの場合には、部材2の高さhが大きくなりすぎ、部材2の上面の面積増加が50を超える場合があるため、他の部材と干渉する問題がある。またR2の上限についても特に限定するものではないが、R2が5000mmより大きいとR1も同様に大きくなるので中央付近4の断面積は角部7に非常に近くなり、部材2が直線状の場合に近い形状になるので撓みyの低減はさほど大きくない。以上述べたように、構造体1の外側面6の曲率半径R1mmおよび内側面5の曲率半径R2mmが式1を満足する構造体は、部材の撓みyが大きく低減できることが明らかとなった。なお、本発明の構造体1はその材料の種類には依存せず、鋼材、アルミニウムおよびその合金、チタンおよびその合金、マグネシウムおよびその合金、樹脂など、いずれの材料にも適用可能であり、板材、管材を加工したもの、鋳造鍛造したものであっても同様の効果が得られる。また、本発明は部材の形を工夫して撓みyの低減をはかった構造体であるので、材料の化学組成、機械的性質等に依らず、全ての材料に対して有効である。また、構造体1の部材2の断面形状は特に限定するものではなく、中実断面であっても中空断面であっても、また丸形、楕円形、三角形、四角形およびこれらを部分的に組み合わせた断面形状であっても、さらに図4a~cのような種々の形状のものでも撓みyの低減が図れることは言うまでもない。ただし構造体の軽量化を重視する観点からは中空断面であることが好ましく、これらは開断面、閉断面のいずれであっても、さらに補強部材が内側に含まれている部材に対しても撓みyを低減することができる。構造体1の部材2は管材をプレスやハイドロフォームなどの方法により加工したりすることでも、また2つ以上に分割した部材を溶接などの接合方法でも製作することができる。加えて、本発明は構造部材の肉厚や断面形状が構造部材の長さに沿って変化する場合にも構造部材の撓みyを低減することが可能である。本発明の構造体1は、例えば自動車のフロントのエンジンクレードル、足回りのフロントサブフレーム、リアサブフレームに適用できる。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる例に限定されない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到しうることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。上述の発明をもとに、一対の部材2の内側面5および外側面6が構造体の中心から外側に向かう曲率半径を有する曲線上にあり、内側面5の曲率半径R2が外側面6の曲率半径R1よりも大きい構造体1を製作した。この部材2に構造体1の内側に向かって、構造体1の面内方向に、図5に示す1000kgの荷重Pを負荷し、部材2の撓みyを測定した。この際、部材2の角部7の回転変位の影響は差し引いて、変形による部材2の撓みyのみを求めた。比較例として図3に示すように内側面5および外側面6に曲率の無い部材2からなる構造体、並びに内側面5の曲率半径R1が外側面6の曲率半径R2と同じか小さい場合の構造体1も製作して同様に載荷試験を行った。構造体1の部材2および部材3は全て板厚2.3mmの引張強さ780MPa級の鋼材を用いた。その結果を表1~表4に示す。なお表中の撓み低減率とは、内側面5および外側面6に曲率の無い部材からなる構造体1の撓みyに対する低減率であり、同様に重量低減率とは、内側面5および外側面6に曲率の無い部材2からなる構造体1の重量に対する重量低減率である。さらに面積増加率とは、内側面および外側面に曲率の無い部材2からなる構造体1の部材2の上面の面積に対する増加率を示す。また、表中、下線を引いた数値は、本発明のうちいずれかの条件を満たさないものを示す。表1のNo.2~14は、内側面の曲率半径R2が900mmの場合の構造体であって、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1よりも大きい、すなわちR1/R2が1より小さい場合の本発明本願の請求項1に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が3以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。また、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1と同じ構造体の比較例No.15、さらに内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1より小さい構造体の比較例No.16は、重量を増加させない条件下では撓みyは低減しないことも判明した。さらに、No.2~13は、R1/R2が0.95以下の本発明本願の請求項2に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が5以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。同様に表1のNo.17~30は、内側面の曲率半径R2が980mmの場合の構造体であって、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1よりも大きい、すなわちR1/R2が1より小さい場合の本発明本願の請求項1に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が3以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。また、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1と同じ構造体の比較例No.31、さらに内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1より小さい構造体の比較例No.32は、重量を増加させない条件下では撓みyは低減しないことも判明した。さらに、No.17~29は、R1/R2が0.95以下の本発明本願の請求項2に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が5以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。以上のように、本発明の構造体は、構造部材の撓みyを低減するのに有効であることが判明した。表2のNo.33~47は、内側面の曲率半径R2が1010mmの場合の構造体であって、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1よりも大きい、すなわちR1/R2が1より小さい場合の本発明本願の請求項1に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が3以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。また、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1と同じ構造体の比較例No.48、さらに内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1より小さい構造体の比較例No.49は、重量を増加させない条件下では撓みyは低減しないことも判明した。さらに、No.33~46は、R1/R2が0.95以下の本発明本願の請求項2に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が5以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。特にR1/R2が0.75~0.95の範囲にあるNo.38~46は、部材の面積増加率が50以下であり、部材面積が大きく増加することなく撓み低減率が5以上となっている。同様に表2のNo.50~66は、内側面の曲率半径R2が2000mmの場合の構造体であって、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1よりも大きい、すなわちR1/R2が1より小さい場合の本発明本願の請求項1に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が3以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。また、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1と同じ構造体の比較例No.67、さらに内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1より小さい構造体の比較例No.68は、重量を増加させない条件下では撓みyは低減しないことも判明した。さらに、No.50~65は、R1/R2が0.95以下の本発明本願の請求項2に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が5以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。特にR1/R2が0.75~0.95の範囲にあるNo.56~65は、部材の面積増加率が20以下と小さく、部材面積が大きく増加することなく撓み低減率が5以上となっている。以上のように、本発明の構造体は、構造部材の撓みyを低減するのに有効であることが判明した。表3のNo.69~85は、内側面の曲率半径R2が3000mmの場合の構造体であって、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1よりも大きい、すなわちR1/R2が1より小さい場合の本発明本願の請求項1に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が3以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。また、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1と同じ構造体の比較例No.86、さらに内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1より小さい構造体の比較例No.87は、重量を増加させない条件下では撓みyは低減しないことも判明した。さらに、No.69~84は、R1/R2が0.95以下の本発明の請求項2本願の請求項2に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が5以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。特にR1/R2が0.75~0.95の範囲にあるNo.75~84は、部材の面積増加率が10以下と小さく、部材面積が大きく増加することなく撓み低減率が5以上となっている。同様に表3のNo.88~102は、内側面の曲率半径R2が5000mmの場合の構造体であって、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1よりも大きい、すなわちR1/R2が1より小さい場合の本発明本願の請求項1に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が3以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。また、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1と同じ構造体の比較例No.103、さらに内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1より小さい構造体の比較例No.104は、重量を増加させない条件下では撓みyは低減しないことも判明した。さらに、No.88~101は、R1/R2が0.95以下の本発明本願の請求項2に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が5以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。特にR1/R2が0.75~0.95の範囲にあるNo.94~101は、部材の面積増加率が6以下と小さく、部材面積が大きく増加することなく撓み低減率が5以上となっている。以上のように、本発明の構造体は、構造部材の撓みyを低減するのに有効であることが判明した。表4のNo.105~118は、内側面の曲率半径R2が7000mmの場合の構造体であって、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1よりも大きい、すなわちR1/R2が1より小さい場合の本発明本願の請求項1に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が3以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。また、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1と同じ構造体の比較例No.119、さらに内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1より小さい構造体の比較例No.120は、重量を増加させない条件下では撓みyは低減しないことも判明した。さらに、No.105~117は、R1/R2が0.95以下の本発明本願の請求項2に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が5以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。特にR1/R2が0.75~0.95の範囲にあるNo.110~117は、部材の面積増加率が4以下と小さく、部材面積が大きく増加することなく撓み低減率が5以上となっている。同様に表4のNo.121~134は、内側面の曲率半径R2が10000mmの場合の構造体であって、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1よりも大きい、すなわちR1/R2が1より小さい場合の本発明本願の請求項1に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が3以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。また、内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1と同じ構造体の比較例No.135、さらに内側面の曲率半径R2が外側面の曲率半径R1より小さい構造体の比較例No.136は、重量を増加させない条件下では撓みyは低減しないことも判明した。さらに、No.121~133は、R1/R2が0.95以下の本発明本願の請求項2に係る発明の実施例であり、内側面および外側面に曲率の無い部材からなる構造体の比較例No.1に比べて重量を増加すること無く撓み低減率が5以上になっており、いずれも撓みyが大きく低減されていることがわかった。特にR1/R2が0.75~0.95の範囲にあるNo.126~133は、部材の面積増加率が2.5以下と小さく、部材面積が大きく増加することなく撓み低減率が5以上となっている。以上のように、本発明の構造体は、構造部材の撓みyを低減するのに有効であることが判明した。