外部の物体に接触することにより、前記物体に振動を伝える振動部と、前記振動部を駆動する駆動部と、前記駆動部により駆動された前記振動部により励振された前記物体が発する音声を集音する集音部と、前記集音部が集音した音声を分析する分析部と、前記分析部の分析結果に応じて、前記振動部の振動により前記物体が発する音声の音質、及び/又は、音量を調整するように前記駆動部に指示を出す調整部と、を備える携帯端末装置。請求項1に記載の携帯端末装置において、前記分析部は、音源の周波数特性と前記集音部が集音した音声の周波数特性とを比較すること、を特徴とする携帯端末装置。請求項2に記載の携帯端末装置において、前記調整部は、音源の周波数特性と前記集音部が集音した音声の周波数特性との差異を減らすように調整を行うこと、を特徴とする携帯端末装置。請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載の携帯端末装置において、前記調整部は、予め設定された音量となるように調整を行うこと、を特徴とする携帯端末装置。外部の物体に接触することにより、前記物体に振動を伝える振動部を駆動し、駆動された前記振動部により励振された前記物体が発する音声を集音し、集音部が集音した音声を分析し、分析結果に応じて、前記振動部の振動により前記物体が発する音声の音質、及び/又は、音量を調整するように駆動部に指示を出す、携帯端末装置の音声調整方法。外部の物体に接触することにより、前記物体に振動を伝える振動部と、前記振動部を駆動する駆動部と、前記駆動部により駆動された前記振動部により励振された前記物体が発する音声を集音する集音部と、を備えた携帯端末装置の音声調整プログラムであって、携帯端末装置のコンピュータを、前記集音部が集音した音声を分析する分析手段と、前記分析手段の分析結果に応じて、前記振動部の振動により前記物体が発する音声の音質、及び/又は、音量を調整するように前記駆動部に指示を出す調整手段として機能させるための携帯端末装置の音声調整プログラム。しかし、従来の特許文献1の装置では、音声を発生する外部の物体の材質や寸法、形状、その他、振動させられる外部の物体によって、発生する音声の音質や音量が大きく異なってしまうという問題があった。したがって、外部物体の材質によっては、例えば、音量が不足したり、音質が好ましくなかったりすることがあった。また、特許文献2の従来の装置携帯電話機では、携帯電話機が机等の上に置かれた状態で着信があると、携帯電話機に内蔵されているモータ等を利用した振動部が振動を開始し、その振動が机等に伝わって大きな音が発生してしまうという問題があった。例えば、会議中等にこのような事態が発生することがあり、せっかくマナーモードとしていても、通常の着信音よりも大きな騒音を発生してしまい、会議を中断してしまうおそれがあった。本発明の課題は、携帯端末装置が接触している外部の部材から発生する音声の音質及び/又は音量が、外部の部材によって大きく変化しない携帯端末装置、携帯端末装置の音声調整方法、携帯端末装置の音声調整プログラムを提供することである。本発明は、上記の課題を解決するために、以下の事項を提案している。なお、理解を容易にするために、本発明の実施形態に対応する符号を付して説明するが、これに限定されるものではない。1本発明は、外部の物体1に接触することにより、前記物体に振動を伝える振動部110と、前記振動部を駆動する駆動部160と、前記駆動部により駆動された前記振動部により励振された前記物体が発する音声を集音する集音部120と、前記集音部が集音した音声を分析する分析部140と、前記分析部の分析結果に応じて、前記振動部の振動により前記物体が発する音声の音質、及び/又は、音量を調整するように前記駆動部に指示を出す調整部150と、を備える携帯端末装置100を提案している。この発明によれば、振動部は、外部の物体に接触することにより、物体に振動を伝える。駆動部は、振動部を駆動する。集音部は、駆動部により駆動された振動部により励振された物体が発する音声を集音する。分析部は、集音部が集音した音声を分析する。調整部は、分析部の分析結果に応じて、振動部の振動により物体が発する音声の音質、及び/又は、音量を調整するように駆動部に指示を出す。したがって、携帯端末装置は、携帯端末装置が接触している外部の部材から発生する音声の音質及び/又は音量が、外部の部材によって大きく変化しないようにできる。したがって、外部物体の材質によって音量が不足したり、音質が好ましくなかったりする、ということを防止でき、携帯端末装置が置かれた台の材質に応じて自動的に、適切な音量と音質で着信報知や、音声の再生を行える。また、従来、マナーモードバイブレータ設定の場合、例えば、木製の長机上等で着信報知としてバイブレータが突然に鳴動すると、突然大きな振動音が発生する場合があり会議を妨げる等の場合があった。これに対して、本発明によれば、そのような急な強い振動音を防止し、適切な振動で着信を通知できる。2本発明は、1に記載の携帯端末装置において、前記分析部140は、音源の周波数特性と前記集音部120が集音した音声の周波数特性とを比較すること、を特徴とする携帯端末装置100を提案している。この発明によれば、分析部は、音源の周波数特性と集音部が集音した音声の周波数特性とを比較する。したがって、集音部により集音される音の音質を、音源の音質に近い音質にするためにどのような調整が必要であるのかを分析できる。3本発明は、2に記載の携帯端末装置において、前記調整部150は、音源の周波数特性と前記集音部120が集音した音声の周波数特性との差異を減らすように調整を行うこと、を特徴とする携帯端末装置100を提案している。この発明によれば、調整部は、音源の周波数特性と集音部が集音した音声の周波数特性との差異を減らすように調整を行う。したがって、集音部により集音される音の音質を、音源の音質に近い音質にできる。4本発明は、1から3までのいずれか1項に記載の携帯端末装置において、前記調整部150は、予め設定された音量となるように調整を行うこと、を特徴とする携帯端末装置100を提案している。この発明によれば、調整部は、予め設定された音量となるように調整を行う。したがって、外部物体の材質によって音量が不足したり、音量が過度に大きすぎたりする、ということを防止できる。5本発明は、外部の物体1に接触することにより、前記物体に振動を伝える振動部110を駆動し、駆動された前記振動部により励振された前記物体が発する音声を集音し、集音部120が集音した音声を分析し、分析結果に応じて、前記振動部の振動により前記物体が発する音声の音質、及び/又は、音量を調整するように駆動部160に指示を出す、携帯端末装置100の音声調整方法を提案している。この発明によれば、携帯端末装置は、外部の物体に接触することにより、物体に振動を伝える振動部を駆動し、駆動された振動部により励振された物体が発する音声を集音し、集音部が集音した音声を分析し、分析結果に応じて、振動部の振動により物体が発する音声の音質、及び/又は、音量を調整するように駆動部に指示を出す。したがって、携帯端末装置が接触している外部の部材から発生する音声の音質及び/又は音量が、外部の部材によって大きく変化しないようにできる。6本発明は、外部の物体1に接触することにより、前記物体に振動を伝える振動部110と、前記振動部を駆動する駆動部160と、前記駆動部により駆動された前記振動部により励振された前記物体が発する音声を集音する集音部120と、を備えた携帯端末装置100の音声調整プログラムであって、携帯端末装置のコンピュータを、前記集音部が集音した音声を分析する分析手段140と、前記分析手段の分析結果に応じて、前記振動部の振動により前記物体が発する音声の音質、及び/又は、音量を調整するように前記駆動部に指示を出す調整手段150として機能させるための携帯端末装置の音声調整プログラムを提案している。この発明によれば、振動部は、外部の物体に接触することにより、物体に振動を伝える。駆動部は、振動部を駆動する。集音部は、駆動部により駆動された振動部により励振された物体が発する音声を集音する。分析手段は、集音部が集音した音声を分析する。調整手段は、分析手段の分析結果に応じて、振動部の振動により物体が発する音声の音質、及び/又は、音量を調整するように駆動部に指示を出す。したがって、携帯端末装置が接触している外部の部材から発生する音声の音質及び/又は音量が、外部の部材によって大きく変化しないようにできる。本発明によれば、携帯端末装置が接触している外部の部材から発生する音声の音質及び/又は音量が、外部の部材によって大きく変化しないようにできるという効果がある。以下、図面を用いて、本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、本実施形態における構成要素は適宜、既存の構成要素等との置き換えが可能であり、また、他の既存の構成要素との組み合わせを含む様々なバリエーションが可能である。したがって、本実施形態の記載をもって、特許請求の範囲に記載された発明の内容を限定するものではない。実施形態図1は、本発明による音声調整方法及び音声調整プログラムを用いた携帯端末装置100の実施形態を示す図である。図2は、携帯端末装置100の音声調整方法に関する部分を説明するブロック図である。本実施形態の携帯端末装置100は、通話機能を有した携帯電話機である。携帯端末装置100は、振動部110と、集音部120と、音源部130と、分析部140と、調整部150と、駆動部160とを備えている。振動部110は、振動子111と、接触部112とを備えている。携帯端末装置100は、音声を発生せずに着信の報知等を行う動作モード以下、振動モードのときに、振動部110の振動を行う。なお、本実施形態の振動モードは、従来からのマナーモードと同様であるが、着信報知時に振動が利用者に認知されないことのないように、振動によって外部の物体と接触して置かれることにより振動音を生じさせて、着信をより確実に報知させる。また、携帯端末装置100は、机1等の上に後述する接触部112を接触させて置くことにより、机1を振動させて、机1自体を振動板として利用して、音楽や通話相手の声等の音声を発生させることができる以下、振動スピーカモード。携帯端末装置100は、このときにも、振動部110の振動を行う。なお、本実施形態では、上述の振動モード及び振動スピーカモードに重点を置いて説明を行うが、これらの他に、通常のスピーカを利用して着信報知や音声の再生等を行う動作モードを備えていてもよい。振動子111は、駆動部160により駆動されて、振動を行う。また、振動子111には、接触部112が接着剤等を用いて一体となって設けられており、振動子111の振動は、そのまま接触部112へ伝わる。振動子111としては、例えば、圧電素子を積層したバイモルフ型振動子を用いることができる。接触部112は、一方の面が携帯端末装置100の外側に露出して設けられており、他方の面が接着剤等を用いて振動子111と一体となって設けられている。接触部112は、例えば、机1上に携帯端末装置100を置いたときに、机1の表面に直接接触するようになっている。この状態で、振動子111が振動すると、接触部112が机1に振動を伝えて机1が励振される。なお、本実施形態の接触部112は、携帯端末装置100における集音部120とは反対側裏面側に設けられている。集音部120は、携帯端末装置100の表面側に設けられたマイクである。なお、本実施形態において、表面側とは、不図示の表示部や操作キー等が設けられている側であり、通話時に利用者側に面する側を指している。集音部120は、通話時に利用者の声を集音する。また、集音部120は、振動部110が振動しているときに、外部の物体が発生する音声の集音も行う。音源部130は、携帯端末装置100が利用者に伝える音声、及び、振動モード時に振動部を振動させるための振動パターンを管理する。音源部130は、着信報知を行うときには、不図示の記憶部に記憶されている着信音や着信メロディー等の音声データを呼び出して、分析部140に送る。また、音源部130は、通話中には、不図示の通信部から取得した通話相手から送られた音声データを分析部140へ送る。さらに、音源部130は、振動モードの状態で着信報知を行うときには、不図示の記憶部に記憶されている振動パターンを分析部140へ送る。なお、振動モードへの設定と解除は、予め操作部材等を用いて行われる。分析部140は、集音部120が集音した音声を分析する。分析部140は、振動スピーカモードのときには、音源の周波数特性と集音部120が集音した音声の周波数特性とを比較する。より具体的には、分析部は、音源の周波数特性と集音部120が集音した音声の周波数特性との差異を求め、調整部150へ送る。また、分析部140は、振動スピーカモードのとき、及び、振動モードのときには、集音部120が集音した音声と、予め利用者によって設定されている設定音量との差を求め、調整部150へ送る。調整部150は、分析部140から得た情報に基づいて、振動部110の振動により外部の物体が発する音声の音質と音量を調整したり、音量を調整したりするように駆動部160に指示を出す。調整部150は、振動スピーカモードのときには、音源の周波数特性と集音部120が集音した音声の周波数特性との差異を減らすように、音源の周波数特性を調整する周波数イコライジング調整を行い、調整後の駆動データ音源データを駆動部160に送る。図3は、調整部150が行う周波数イコライジング調整の一例を説明する図である。図3aは、調整前の音源の周波数特性の一例を示す。図3bは、図3aの音源を用いて振動スピーカモードで音声を発生させたときに集音部120が集音した音声の周波数特性の一例を示す。図3cは、図3a及び図3bの波形データを取得した分析部140の分析結果に基づいて調整部150が周波数イコライジング調整を行った駆動データ音源データを示す。例えば、図3aに示すような全体的にフラットに近い波形の音源データを振動スピーカモードで再生を行ったとしても、携帯端末装置100が置かれている接触部112が接触している外部の物体机1等がどのような材質か、どの程度の厚さか、どの程度の大きさか等、様々な要因によって、実際に発生する音声の音質や音量は異なる。これら音質や音量は、外部の物体の固有振動数が特に大きく影響するが、机の上に重い物が置かれているだけでも、大きな影響を受ける。本実施形態では、実際に外部の物体から発せられる音声を集音部120により集音して、図3bのような波形を取得する。この図3の例では、集音部120により集音した音声データに、音源にはないピーク図中に破線を付した位置が生じており、全体の形状も図3aの音源のものと大きく異なっている。そこで、調整部150では、集音部120により集音した音声の周波数特性が音源の周波数特性に近くなるように、音源データに周波数イコライジング調整を行って図3cのような音源データとして、これを駆動データとして駆動部160に送る。この図3の例では、図3bでピークを有している部分を抑えるために、これに対応する周波数近辺のレベルを低くした波形形状となっている。また、調整部150は、振動スピーカモードのとき、及び、振動モードのときには、集音部120が集音した音声と、予め利用者によって設定されている設定音量との差が少なくなるように増幅率を変更するように、駆動部160へ指示を送る。ここで、調整部150は、振動スピーカモードのときには、音質を重視する調整を行うようにしてもよいし、音量を重視する調整を行ってもよい。また、音質と音量とのバランスをとるような調整を行ってもよい。上述した図3の例は、音質を重視した調整を行う場合の調整例である。一方、音量を重視する場合には、図3の場合とは逆に、物体を共振させるように周波数イコライジング調整を行うとよい。なお、音質を重視するのか、音量を重視するのか、これらのバランスをとるのかは、例えば、予め利用者によって設定されるようにするとよい。駆動部160は、調整部150を介して得た音源又は振動パターンに応じた駆動信号に基づいて振動子111を駆動する。また、駆動部160は、調整部150からの指示に応じて、振動子111を駆動するときの信号の増幅率を変えて、振動子111の振幅を調整する。なお、上述した音源部130、分析部140、調整部150等は、携帯端末装置100中の不図示のコンピュータの機能の一部として構成することができる。図4は、本実施形態の携帯端末装置100の振動部110を用いた着信報知の動作を示すフローチャートである。ステップ以下、Sとする100では、携帯端末装置100は、振動モードであるのか振動スピーカモードであるのかを判断する。振動モードの場合には、S110へ進み、振動スピーカモードの場合には、S160へ進む。S110では、駆動部160は、音源部130に管理されている振動パターンにしたがって、振動部110を振動させる。このときの駆動信号の増幅率は、所定の値初期値となっている。ここで、駆動部160は、振動モードの場合、後述するS120の分析を行うときに、振動部110を間欠的に振動させる。また、S110では、集音部120が集音を開始する。S120では、分析部140は、集音部120が集音した、物体から発生する振動音のレベルが、予め利用者により設定された設定値から一定の範囲内にあるか否かを分析する。このとき、上述したように間欠的に振動部110が振動しているので、分析部140は、振動中に集音した音と、振動を停止中に集音した音との差を比較する。この比較により、分析部140は、振動により発生している音量が基準値内で現れているかを検出する。したがって、分析部140は、携帯端末装置100が置かれた環境の周囲の騒音を考慮した分析を行うことができる。よって、後述するS130において、調整部150は、携帯端末装置100が置かれた環境の周囲の騒音を考慮した振動振幅調整を行うことができる。分析の結果は、調整部150へ送られる。振動モードマナーモードでは、本来は音を発生させたくない場合が多い。しかし、携帯端末装置100を机1等の上に置いてあるような場合には、振動モードでの振動によって机1に振動が伝わり、机1から音が出たり、携帯端末装置100と机1とが衝突する音が出たりする。本実施形態では、この音を利用して、本来はマナーモードとして音を出さないことを基本としつつも、机の上等で不用意に大きな音が出てしまうことによる悪影響を抑え、かつ、着信を気づかれないことを防止するために、振動モードであっても、振動音を利用して着信を報知する。振動モード時には、このような振動音を以下のステップにより調整する。S130では、調整部150は、分析部140による振動音のレベルの分析結果に応じて、駆動信号の増幅率を変更することにより振動部110の振動振幅を調整するように、駆動部160へ指示を出す。例えば、集音した音声が設定値よりも大きいときには、増幅率を減らして振動を抑制し、逆に、振動音が設定値よりも小さいときには、着信を利用者に知らせるために、増幅率を大きくする。S140では、調整部150は、振動部110による振動の振幅調整が可能な調整幅の最大値に達しているのか否かを、増幅後の駆動信号により判断する。最大値に達している場合には、それ以上の調整ができないので、S150へ進み、最大値に達していない場合には、S120へ戻り、調整動作を継続する。S150では、駆動部160は、振動部110の駆動を継続する。また、集音部120は、集音を終了する。S160では、駆動部160は、音源部130に管理されている音源データにしたがって、振動部110を振動させる。このときの駆動信号の増幅率は、予め設定された音量に対応した値設定値となっている。また、S160では、集音部120が集音を開始する。S170では、分析部140は、集音部120が集音した、物体から発生する音声のレベルが、予め利用者により設定された設定値から一定の範囲内にあるか否かを分析する。また、分析部140は、集音部120が集音した、物体から発生する音声の音質を分析する。具体的には、音源データと集音した音声データとの周波数特性を示す波形例えば、図3aと図3bを比較する。分析の結果は、調整部150へ送られる。ここでは、振動スピーカモードであるので、物体から発生する着信メロディー等の音量に加えて、音質についても、以下のステップにより調整する。S180では、鳴音調整を行う。調整部150は、分析部140による振動音のレベルの分析結果に応じて、駆動信号の増幅率を変更することにより振動部110の振動振幅を調整するように、駆動部160へ指示を出す。例えば、集音した音声が設定値よりも大きいときには、増幅率を減らして振動を抑制し、逆に、振動音が設定値よりも小さいときには、着信を利用者にしらせるために、増幅率を大きくする。また、調整部150は、分析部140による振動音の音質の分析結果、すなわち、周波数特性の比較の結果に応じて、音源の周波数特性を調整する周波数イコライジング調整を行い、調整後の駆動データ音源データを駆動部160に送る。なお、周波数イコライジング調整の具体的な調整内容は、先に説明したように、音質を重視するのか、音量を重視するのか等の設定によって異なる。S190では、調整部150は、振動部110による振動の振幅調整が可能な調整幅の最大値に達しているのか否かを、増幅後の駆動信号により判断する。これとともに、調整部150は、周波数イコライジング調整が可能な調整幅の最大値に調整量が達しているか否かを、調整後の駆動信号により判断する。これらの双方が最大値に達している場合には、それ以上の調整ができないので、S200へ進み、一方でも最大値に達していない場合には、S170へ戻り、調整動作を継続する。S200では、駆動部160は、振動部110の駆動を継続する。また、集音部120は、集音を終了する。S210では、利用者による操作部材の操作内容に応じて、着信処理又は終話処理を行い、着信報知処理を終了する。なお、上述の図4を用いた説明では、着信報知について説明しているが、音楽の再生や、ハンズフリーによる通話等でも、振動モード時の処理部分は存在しないものの、同様な音声調整方法を行う。以上説明したように、本実施形態によれば、分析部140と調整部150とを備えたので、携帯端末装置100が接触している外部の部材から発生する音声の音質及び音量が大きく変化するのを抑えることができる。すなわち、振動モード時には、不用意に大きな振動音が発生してしまうことを抑えることができるとともに、振動が小さすぎて利用者が着信等に気づかないことを防止できる。また、振動スピーカモード時には、音量の調整に加えて、周波数イコライジング調整を行うことにより外部の部材から発生する音声の音質の調整も行う。したがって、携帯端末装置100をどのような部材に接触させていても、本来の音源がもつ音色に近い音声を、利用者が設定した適切な音量で発生させることができる。なお、携帯端末装置の処理をコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録し、この記録媒体に記録されたプログラムを携帯端末装置に読み込ませ、実行することによって本発明の携帯端末装置、携帯端末装置の音声調整方法を実現することができる。ここでいうコンピュータとは、OSや周辺装置等のハードウェアを含む。また、コンピュータは、WWWWorldWideWebシステムを利用している場合であれば、ホームページ提供環境あるいは表示環境も含むものとする。また、上記プログラムは、このプログラムを記憶装置等に格納したコンピュータから、伝送媒体を介して、あるいは、伝送媒体中の伝送波により他のコンピュータに伝送されてもよい。ここで、プログラムを伝送する伝送媒体は、インターネット等のネットワーク通信網や電話回線等の通信回線通信線のように情報を伝送する機能を有する媒体のことをいう。また、上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであってもよい。さらに、前述した機能をコンピュータにすでに記録されているプログラムとの組み合せで実現できるもの、いわゆる差分ファイル差分プログラムであってもよい。以上、この発明の実施形態につき、図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も含まれる。変形形態例えば、実施形態において、携帯電話端末を例に挙げて説明した。これに限らず、例えば、通話機能を持たない無線通信端末等、他の種類の携帯端末装置であってもよい。