"aクロム含有量約4重量未満の低合金鋼部品14と、bクロム含有量約9重量超の高合金鋼部品16と、c低合金鋼部品14と合金鋼部品16の間の溶接ビードであって、低合金鋼部品14と接触した第1の溶接ワイヤ18と、高合金鋼部品16と接触した第2の溶接ワイヤ20と、第1の溶接ワイヤ18と第2の溶接ワイヤ20の間の第3の溶接ワイヤ22とを含む溶接ビードとを含む溶接継手12であって、第3の溶接ワイヤ22の重量単位のクロム含有量が第1の溶接ワイヤ18よりも高くかつ第2の溶接ワイヤ20よりも低い、溶接継手12。前記低合金鋼部品14のクロム含有量が約3重量未満である、請求項1記載の溶接継手12。第1の溶接ワイヤ18の重量単位のクロム含有量が低合金鋼よりも高い、請求項1又は請求項2記載の溶接継手12。第1の溶接ワイヤ18のクロム含有量が約2~4重量である、請求項1乃至請求項3のいずれか1項記載の溶接継手12。第1の溶接ワイヤ18が炭素、モリブデン及びバナジウムを含む、請求項1乃至請求項4のいずれか1項記載の溶接継手12。第2の溶接ワイヤ20の重量単位のクロム含有量が高合金鋼よりも低い、請求項1乃至請求項5のいずれか1項記載の溶接継手12。第2の溶接ワイヤ20のクロム含有量が約10~11重量である、請求項1乃至請求項6のいずれか1項記載の溶接継手12。第2の溶接ワイヤ20が炭素、ニッケル、モリブデン及びバナジウムを含む、請求項1乃至請求項7のいずれか1項記載の溶接継手12。第3の溶接ワイヤ22のクロム含有量が約5~10重量である、請求項1乃至請求項8のいずれか1項記載の溶接継手12。第3の溶接ワイヤ22が炭素、ニッケル、モリブデン及びバナジウムを含む、請求項1乃至請求項9のいずれか1項記載の溶接継手12。第2の溶接ワイヤ20が第1の溶接ワイヤ18よりも高い熱膨張率を有する、請求項1乃至請求項10のいずれか1項記載の溶接継手12。a低合金鋼部品14に対して、それよりも重量単位のクロム含有量が高い第1の溶接ワイヤ18を施工するステップと、b高合金鋼部品16に対して、それよりも重量単位のクロム含有量が低い第2の溶接ワイヤ20を施工するステップと、c第1の溶接ワイヤ18と第2の溶接ワイヤ20の間に、重量単位のクロム含有量が第1の溶接ワイヤ18よりも高くかつ第2の溶接ワイヤ20よりも低い第3の溶接ワイヤ22を施工するステップとを含む溶接方法。前記低合金鋼部品14に対して第1の溶接ワイヤ18を直接施工するステップをさらに含む、請求項12記載の方法。第1、第2及び第3の溶接ワイヤ18、20、22を同時に施工するステップをさらに含む、請求項12又は請求項13記載の方法。溶接継手で発生する炭素拡散又は炭素偏析を減少させる試みがなされてきた。例えば、合金鋼部品の一方又は両方で肉盛クラッディングを行うと、合金鋼部品間のクロム勾配を減少させることができる。その肉盛部品を次いで、例えば米国特許出願公開第2005/0255333号に記載されているように互いに溶接すればよい。しかし、このプロセスには、合金鋼部品を互いに溶接する前に、合金鋼部品での時間のかかる肉盛の施工とその焼戻しを要する。そこで、部品への肉盛の追加を必要とせずに、合金鋼部品間の溶接継手での炭素拡散又は炭素偏析に対処できる溶接継手があれば望ましい。以下、本発明の態様及び利点について開示するが、本発明の態様及び利点については、本願明細書の記載から明らかであることもあろうし、本発明の実施を通して理解されることもあろう。本発明の一実施形態は、約4重量未満のクロムを有する低合金鋼部品と、約9重量超のクロムを有する高合金鋼部品とを含む溶接継手である。低合金鋼部品と高合金鋼部品の間の溶接ビードは、低合金鋼部品と接触した第1の溶接ワイヤと、高合金鋼部品と接触した第2の溶接ワイヤと、第1の溶接ワイヤと第2の溶接ワイヤの間の第3の溶接ワイヤとを含む。第3の溶接ワイヤの重量単位のクロム含有量は第1の溶接ワイヤよりも高く、第2の溶接ワイヤよりも低い。本発明の別の実施形態は、低合金鋼部品と、高合金鋼部品と、低合金鋼部品と高合金鋼部品の間のクロム勾配と、低合金鋼部品と高合金鋼部品の間のクロム勾配を減少させるための手段とを含む溶接継手である。本発明のさらに別の実施形態は、溶接方法であり、本方法は、低合金鋼部品に対して重量単位のクロム含有量が低合金鋼部品よりも高い第1の溶接ワイヤを施工するステップを含む。本方法はさらに、高合金鋼部品に対して重量単位のクロム含有量が高合金鋼部品よりも低い第2の溶接ワイヤを施工するステップを含む。本方法はさらに、第1の溶接ワイヤと第2の溶接ワイヤの間に重量単位のクロム含有量が第1の溶接ワイヤよりも高くかつ第2の溶接ワイヤよりも低い第3の溶接ワイヤを施工するステップを含む。明細書の以下の記載から、上記その他の実施形態の特徴及び態様について理解を深めることができよう。以下、本明細書では、本発明を当業者が実施できるように本発明を最良の形態を含めて十分に開示するため、図面を参照しながら、具体的に説明する。以下、本発明の実施形態の詳細について、図面に示すその1以上の実施例で説明する。詳細な説明では、図面に記載した特徴を示すため符号を用いる。図面及び明細書では、本発明の同様又は類似の部材を示すのに、同様又は類似の符号を用いた。各実施例は、本発明を例示するためのものであり、本発明を限定するものではない。実際、本発明の技術的範囲及び技術思想から逸脱せずに本発明に様々な修正及び変更を加えることができることは当業者には明らかであろう。例えば、ある実施形態の一部として例示又は説明した特徴を、他の実施形態に適用してさらに別の実施形態とすることができる。従って、かかる修正及び変更は本発明の技術的範囲及びその均等の範囲に属するものとして保護される。本発明の実施形態は、合金鋼部品間の溶接継手での炭素拡散又は偏析を減少させるための様々な装置及び方法を提供する。例えば、図1は、蒸気タービン用のロータ10の簡略部分断面図を示しており、ロータ10は、低合金鋼部品14低クロムレベルと高合金鋼部品16高クロムレベルとの2種類の材料からなる。図1は、本発明の技術的範囲に属する実施形態の様々な態様を例示しかつ説明するための具体例環境を示している。ロータとの関連で説明しかつ例示しているが、本発明は特定の装置に限定されるものではなく、実際に低合金鋼部品と高合金鋼部品の間のあらゆる溶接継手に使用できることは当業者には自明であろう。図2及び図3は、本発明の様々な実施形態による、図1の円内の溶接継手12のような溶接継手12の拡大図を示している。各図に示すように、溶接継手12は、低合金鋼部品14と高合金鋼部品16の間にある。本明細書で用いる低合金鋼という用語は、鉄と5重量未満のニッケル、クロム、モリブデン、マンガン、バナジウム、ケイ素及び/又はホウ素のような合金元素との組合せとして定義される。例えば、2CrMoNiWVは、0.20~0.25重量の炭素、0.65~0.85重量のニッケル、2.00~2.5重量のクロム、0.75~0.95重量のモリブデン、0.25~0.35重量のバナジウム及び0.60~0.70重量のタングステンを含む低合金鋼である。別の具体例として、1.25CrMoVは、0.25~0.33重量の炭素、0.30~0.60重量のニッケル、0.90~1.30重量のクロム、1.00~1.50重量のモリブデン及び0.20~0.30重量のバナジウムを含む低合金鋼である。本明細書で用いる高合金鋼という用語は、鉄と5重量超の合金元素との組合せとして定義される。例えば、高合金鋼の組成の一例は、0.10~0.15重量の炭素、0.60~0.80重量のニッケル、10.0~12.0重量のクロム、1.00~1.20重量のモリブデン、0.15~0.25重量のバナジウム、0.95~1.10重量のタングステン、0.04~0.07重量のニオブ及び0.04~0.07重量の窒素を含む。本明細書で用いるステンレス鋼という用語は、クロム含有量が約9.0重量超の高合金鋼として定義される。各溶接継手12は、低合金鋼部品14と高合金鋼部品16の間のクロム勾配を減少させるための手段を含む。クロム勾配を減少させるための手段としては、重量単位のクロム含有量が漸次増大する複数の溶接ワイヤが挙げられる。例えば、図2に示すように、クロム勾配を減少させるための手段は、3種類の異なる溶接ワイヤ18、20、22を含む。第1の溶接ワイヤ18は、低合金鋼部品14と近接及び/又は接触している。第1の溶接ワイヤ18には、2CrMoワイヤ、2CrMoVワイヤ又は2CrMoWワイヤが挙げられる。第1の溶接ワイヤ18は、約0.10~0.15重量の炭素、2.0~4.0重量のクロム、0.5~1.0重量のモリブデン、0.15~0.30重量のバナジウム及び/又は0.15~0.30重量のタングステンを含有し得る。第2の溶接ワイヤ20は、高合金鋼部品16と近接及び/又は接触しており、高合金鋼部品16はステンレス鋼部品であってもよい。第2の溶接ワイヤ20は、約0.10~0.20重量の炭素、8.0~10.0重量のクロム、0.5~1.0重量のモリブデン、0.5~2.50重量のニッケル及び/又は0.15~0.20重量のバナジウムを含有し得る。第3の溶接ワイヤ22は、第1の溶接ワイヤ18と第2の溶接ワイヤ20の間にある。第3の溶接ワイヤ22は、約0.08重量の炭素、5~10重量、好ましくは5.0~7.0重量のクロム、0.5~1.0重量のモリブデン、0.5~2.5重量のニッケル及び/又は0.20重量未満のバナジウムを含有し得る。低合金鋼部品14と高合金鋼部品16の間のクロム勾配を減少させる手段は、当技術分野で公知の部品溶接法を用いて施工し得る。例えば、アーク溶接法、TIGGTAW溶接法、MIG溶接法、レーザ溶接法又はそれらの組合せを用いて、低合金鋼部品14と高合金鋼部品16の間のクロム勾配を減少させる手段を施工することができる。実施に際して、第1の溶接ワイヤ18を低合金鋼部品14に直接施工してもよく、第2の溶接ワイヤ20を高合金鋼部品16に直接施工してもよく、第3の溶接ワイヤ22を第1の溶接ワイヤ18と第2の溶接ワイヤ20の間に施工してもよい。第1、第2及び第3の溶接ワイヤ18,20,22は、任意の順序で施工してもよく、或いは1つの溶接ビードとして同時に施工してもよい。当業者には自明であろうが、低合金鋼部品14と高合金鋼部品16の間のクロム勾配を減少させる手段は4種以上の溶接ワイヤを含んでいてもよい。例えば、図3に示すように、低合金鋼部品14と高合金鋼部品16の間のクロム勾配を減少させるための手段は、5種類の溶接ワイヤを含むことができる。図2に示す実施形態に関して説明した通り、第1の溶接ワイヤ18は、低合金鋼部品14に直接施工することができ、第2の溶接ワイヤ20は高合金鋼部品16に直接施工することができ、第3の溶接ワイヤ22は第1の溶接ワイヤ18と第2の溶接ワイヤ20の間に施工できる。第4及び第5の溶接ワイヤ24,26は、それぞれ、第1の溶接ワイヤ18と第3の溶接ワイヤ22の間及び第3の溶接ワイヤ22と第2の溶接ワイヤ20の間に施工することができる。上記と同様に、5つの溶接ワイヤ18,20,22,24,26は、低合金鋼部品14から高合金鋼部品16に向かって漸次増大する重量単位のクロムと共に、適量の炭素、モリブデン、ニッケル及びバナジウムを含有し得る。従って、本発明の様々な実施形態では、クロム含有量は低合金鋼部品14のレベルから高合金鋼部品16のレベルへと漸次増大する。その結果、これらの様々な実施形態は、低合金鋼部品14と高合金鋼部品16の間でクロム勾配を徐々に減少させて、溶接継手12で炭素拡散又は炭素偏析が生じるおそれを低減させる。加えて、低合金鋼部品14から高合金鋼部品16へのクロム含有量の漸増に応じて、溶接継手12での熱膨張率も漸増する。従って、クロム含有量の漸増によって、溶接継手12の引張強度及びクリープ強度も増大する。溶接継手12の引張強度及びクリープ強度の増大によって、溶接継手12は、従来よりも高い温度環境で使用できるようになる。本明細書では、本発明を最良の形態を含めて開示するとともに、装置又はシステムの製造使用及び方法の実施を始め、本発明を当業者が実施できるようにするため、例を用いて説明してきた。本発明の特許性を有する範囲は、特許請求の範囲によって規定され、当業者に自明な他の例も包含する。かかる他の例は、特許請求の範囲の文言上の差のない構成要素を有しているか、或いは特許請求の範囲の文言と実質的な差のない均等な構成要素を有していれば、特許請求の範囲に記載された技術的範囲に属する。"