水相を含んでいて、その水相には、その水相に実質的に溶けない固体農薬が懸濁されている粒子懸濁液であって、その懸濁液は、i親水部と、疎水部を備えるとともに、少なくともいくつかのビニルモノマーは架橋求核反応または縮合反応することのできる官能基を有する複数のビニルモノマービニルエステルまたはその加水分解生成物には限られないを含むポリマー安定剤と、iiそのポリマー安定剤を、水相に含まれていて上記官能基と架橋反応することのできる1種類以上の物質との反応生成物によって安定化され、a架橋前のポリマー安定剤とb懸濁させた固体の重量比は、懸濁させた固体5重量部に対してポリマー安定剤が1重量部未満であることを特徴とする粒子懸濁液。そこで本発明により、実質的に混和しない有機溶媒が含まれた水相を含んでいて、その水相には、その水相に実質的に溶けない固体農薬が懸濁されている粒子懸濁液の安定性を向上させる方法であって、i少なくともいくつかのビニルモノマーは架橋反応することのできる官能基を有する複数のビニルモノマービニルエステルまたはその加水分解生成物には限られないを重合することによって親水部と疎水部を備えるポリマー安定剤を形成するステップと、iiそのポリマー安定剤を、水相に含まれていて溶解または懸濁していて上記官能基と架橋することのできる1種類以上の物質と反応させるステップを含んでおり、a架橋前のポリマー安定剤とb懸濁させた農薬の重量比が、懸濁させた農薬5部に対してポリマー安定剤が1部未満である方法が提供される。望むのであれば、懸濁液を調製した後、混和可能な有機溶媒を少量添加することができる。例えばプロピレングリコールを凍結防止剤として添加できる。この明細書では、実質的に混和しない有機溶媒を含む水相という表現は、存在している可能性のあるわずかな割合の有機溶媒が低濃度であるため、水相への農薬の溶解度が不都合なほど大きくならず、農薬の結晶化などの問題が起こらないことを意味する。固体は、ステップiiの前に水相とポリマー安定剤の存在下で粉砕する、あるいは分散させることが好ましい。本発明で使用するポリマー安定剤は3つの部分を有する。すなわち、親水部と、疎水部と、懸濁液の水相に含まれる1種類以上の物質と反応または架橋する能力があり、上記官能基と架橋反応することができる部分である。したがってポリマー安定剤は反応性ポリマー界面活性剤として機能する。それぞれの部分は、ポリマー安定剤を形成するのに用いる対応する1種類以上のビニルモノマーに由来する。本発明のさらに別の特徴によれば、水相を含んでいて、その水相には、その水相に実質的に溶けない固体が懸濁されている粒子懸濁液であって、その懸濁液は、i親水部と、疎水部を備えるとともに、少なくともいくつかのビニルモノマーは架橋求核反応または縮合反応することのできる官能基を有する複数のビニルモノマービニルエステルまたはその加水分解生成物には限られないを含むポリマー安定剤と、iiそのポリマー安定剤を、水相に含まれていて上記官能基と架橋反応することのできる1種類以上の物質との反応生成物によって安定化され、a架橋前のポリマー安定剤とb懸濁させた固体の重量比は、懸濁させた固体5重量部に対してポリマー安定剤が1重量部未満であることを特徴とする粒子懸濁液が提供される。a架橋前のポリマー安定剤とb懸濁させた固体の重量比は、ポリマー安定剤が1部に対して懸濁させた固体が400部1:400~ポリマー安定剤が1部に対して懸濁させた固体が5部1:5であることが好ましく、例えば、ポリマー安定剤が1部に対して懸濁させた固体が200部1:200~ポリマー安定剤が1部に対して懸濁させた固体が10部1:10である。特に好ましい範囲は、1:10~1:100、例えば1:20~1:75である。約1:50という比が特に好ましい。懸濁させた固体は、農薬活性成分である。アメリカ合衆国特許第6262152号の記載を考えると、本発明に従って低レベルのポリマー安定剤を用いて満足のゆく粒子懸濁液が得られるのは驚くべきことである。われわれは、懸濁させた固体の表面にポリマー安定剤を不可逆的に固定するのにポリマー安定剤の架橋だけで十分であり、固体粒子を捕獲するのにネットワークの形態になった実質的なカプセル層を提供する必要はないことを見いだした。組成物に使用するポリマー安定剤の量を減らすことには明らかに経済的な利点がある。われわれはさらに、ポリマー安定剤の量を減らすことで、粒子表面ではなく水相中で架橋剤と反応することによるポリマー安定剤の非生産的な架橋を最少にできることを見いだした。架橋によって懸濁液中の全体的粒径がわずかに大きくなる可能性があるが、一般にこの効果は、存在しているとしても比較的小さい。われわれは、驚くべきことに、懸濁液中の平均粒径が、架橋後でさえ一般に好ましい限界内例えば約10ミクロン未満、さらに特定するならば約5ミクロン未満に留まっていることを見いだした。アメリカ合衆国特許第6262152号の主な対象である顔料とは異なり、ある種の農薬は小さいが水相への溶解度が限られている。これは、結晶化などで物理的状態が変化することのできる農薬にとって好ましくない可能性がある。特に、農薬の懸濁濃縮液は、農薬を水相に運び込むメカニズムによって不安定化する可能性がある。その場合、水相中で農薬が結晶化して粒子を形成し、その結果として組成物の安定性と生物活性に悪い影響が及ぶ可能性がある。われわれは、このメカニズムによって農薬の懸濁濃縮液が不安定化することを本発明の方法により阻止または減少させうることを見いだした。特別な理論があるわけではないが、架橋したポリマー材料のマトリックスに粒子を閉じ込めるアメリカ合衆国特許第6262152号の方法とは異なり、本発明の方法では、まず最初に、水溶性ポリマー安定剤の疎水部が、懸濁させた農薬粒子の表面に吸着すると考えられる。その後、架橋によって疎水性ユニットの疎水性がその場で効果的に増大する。これは、ポリマー界面活性剤が粒子表面から移動するのを大きく減らし、そのことによって分散液の安定性を増大させる効果を有する。ポリマー界面活性剤の疎水性がその場で増大することには、ポリマー安定剤が混和可能な有機溶媒を含まない水性媒体に溶けて粒子表面への吸着が起こった後にだけ架橋によって疎水性が増大するという利点がある。さらに、本発明の方法では、架橋したポリマー界面活性剤は、懸濁した固体を閉じ込めている架橋したポリマー材料の実質的なマトリックスというよりは単層分子として存在していると考えられる。水に実質的に溶けずに水性懸濁濃縮液にされる農薬の典型例として挙げられるのは、アバメクチン、アクリナトリン、アメトリン、アトラジン、アゾックスストロビン、ベンゾビシロン、ベンゾフェンカップ、ベンズスルフランメチル、ブロモコナゾール、キャプタン、カルベンダジム、クロルフェナピル、クロロタロニル、シアゾファミド、シフルトリン、デスメディファム、ジアフェンチウロン、ジカンバ、ジフェノコナゾール、ジフルフェニカン、ジチアノン、エマメクチンベンゾエート、エポキシコナゾール、エトフメセート、ファモキサドン、フェナザキン、フェナミドン、フェンブコナゾール、フェンヘキサミド、フェントラザミド、フィプロニル、フロラスラム、フルアジナム、フルオメツロン、フルキンコナゾール、フルスルファミド、フルトリアフォル、ハロフェノジド、ヘキサコナゾール、イミダクロプリド、イプロジオン、クレソキシムメチル、マンコゼブ、メパニピリム、メソトリオン、メトキシフェノジド、メトスラム、ミルベメクチン、ナプロパミド、ニコスルフロン、オフレース、ペンシクロン、ペンジメタリン、フェンメディファム、ピコキシストロビン、フサライド、プロチオコナゾール、ピラクロストロビン、ピラゾホス、ピリメタニル、キノキシフェン、シマジン、スピノサド、スピロジクロフェン、スルコトリオン、テブコナゾール、テブフェノジド、テブチラジン、チアベンダゾール、チアクロプリド、チアメトキサム、トラルコキシジム、トリチコナゾール、シプロジニル、プロジアミン、ブタフェナシル、グリホサート酸、ACCアーゼ阻害剤例えばヨーロッパ特許第1062217号に記載されているものであるが、これだけに限られるわけではない。本発明の一実施態様では、懸濁させた農薬は懸濁濃縮液として存在する。しかし本発明の範囲が単に懸濁濃縮液に限定されることはなく、例えば懸濁エマルジョンも含まれる。懸濁エマルジョンとは、分散させた油相の中に1種類以上の農薬が含まれる水中油型エマルジョンを用い、水相に懸濁させた1種類以上の農薬を含む懸濁濃縮液にしたものである。反応性ポリマー界面活性剤は本発明に従って架橋し、懸濁させた固体粒子を安定化させ、さらに、われわれの同時係属中の出願PCTGB0202744に従ってエマルジョンの分散相を安定化させる。界面活性剤が架橋していてもいなくても、懸濁させた固体と分散したエマルジョン相の両方を安定化させるのに実質的に同じ界面活性剤を利用できるのは特別な利点である。この明細書で実質的に混和しない有機溶媒を含む水相と表現するとき、このような懸濁エマルジョンが除外されないことを理解されたい。本発明で使用するポリマー安定剤は3つの部分を有する。すなわち、親水部と、疎水部と、懸濁液の水相に含まれる1種類以上の物質と反応または架橋する能力があり、上記官能基と架橋反応することができる部分である。したがってポリマー安定剤は反応性ポリマー界面活性剤として機能する。主に水性媒体に分散した固体粒子とともにこのような界面活性剤を使用するとき、疎水部は固体粒子の表面に強く吸着されるのに対し、親水部は水性媒体と強く会合するため、懸濁した固体になったときにコロイドが安定する。界面活性剤の架橋部は、水相に含まれる溶解または懸濁している架橋物質と反応することによって界面活性剤が架橋できるようにするのに対し、界面活性剤のコロイド安定化部は、このように架橋した全体に表面活性を与える。本発明で使用するポリマー安定剤界面活性剤は、ある種のランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーと、ある種のブロックコポリマーの中から選択する。本発明で使用するある種のランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーとある種のブロックコポリマーはそれ自身が界面活性剤であり、架橋部が反応することによって粒子の界面に結合することに注意する必要がある。これら界面活性材料の性質は、その疎水成分と親水成分の組成と量によって決まる。ポリマー界面活性剤の組成と調製方法はさまざまである。このような材料に関するまとめがPiirmaによってポリマー界面活性剤界面活性剤の科学シリーズ42、マルセルデッカー社、ニューヨーク、1992年に記載されている。ポリマー界面活性剤の2つの主要なクラスは、複数の親水性疎水性ブロックにしたものと、櫛状の親水性アームが疎水性骨格に結合したものあるいはその逆にしたものである。このような疎水性親水性ポリマーは、両親媒性と呼ばれている。懸濁させた固体への吸着が最大になるのは、界面活性剤が固体表面に吸着する大きな傾向を持ち、連続相ではミセル化する傾向または分離する傾向がほとんどないかまったくない場合である。一般に、ポリマー界面活性剤は、あらかじめ調製したポリマーを修飾することによって、あるいは単一のステップまたは数ステップで重合することによって作ることができる。したがってこの明細書では、少なくとも一部のものが求核反応または縮合反応によって架橋できる官能基を含む複数のビニルポリマー必ずしもビニルエステルまたはその加水分解生成物ではなくてもよいを重合することによって親水部と疎水部を有するポリマー安定剤を形成するという表現には、直接重合する場合と、重合後、形成されたポリマーを修飾する場合が含まれる。例えばブロックコポリマーは、i最初に疎水性モノマー、次に親水性モノマーまたはその逆という制御された段階的重合によって作ること、あるいはiiあらかじめ形成した適切な分子量の疎水性材料と親水性材料をカップリングさせることによって作ることができる。本発明で使用するポリマーは、従来技術でよく知られている多数の重合メカニズムを利用してモノマーから作ることができる。重合、特にラジカル重合のメカニズムは3段階で進行する。すなわち、i開始反応連鎖担体として機能する活性中心が生成するとき;ii成長反応成長しているポリマー鎖にモノマーが繰り返して付加される;iii停止反応活性中心が中和または移動することによって鎖が停止するである。当業者であれば、適切な開始反応と停止反応をいろいろと知っているはずである。具体的な開始剤と停止剤はこの明細書に記載してある。ブロックコポリマーは、モノマーから従来法によって調製することができる。そのような方法としては、分子量、多分散度PDi、ポリマーの構造を細かく制御できるアニオン移動重合法または基移動重合法がある。これらの方法での調製条件は非常に厳しく、例えば重合温度を低くし、厳密に無水である溶媒を使用し、極めて純粋な試薬を使用することが必要とされる。さらに、機能性モノマーを利用する場合には保護基を使用せねばならないことがしばしばある。これらの因子があるため、この方法は市場で広く利用されてはいない。ブロックコポリマーは、従来のラジカル重合法では容易に調製できない。この方法は、多彩なモノマーと官能基を利用でき、幅広い操作条件が許されるという柔軟性が1つの理由となって広く利用されてきた。重合は、有機媒体と水性媒体の両方の中で行なわせることができる。しかしブロックコポリマーの調製にこの従来法を利用するときには、生成物の構造を制御するのが難しく、ラジカル反応の選択性が欠けているために制約がある。制御されたラジカル重合CRP法ではその制約が少なくなったり消えたりする。そのようなCRP法がいくつか知られており、例えば金属、イオウ、ニトロキシドの反応を媒介とした方法がある。原子移動ラジカル重合ATRPは、金属の反応を媒介としたCRPの一例である。われわれは、本発明において比較的低濃度で使用するブロックポリマー界面活性剤またはランダムグラフトまたは櫛反応性ポリマー界面活性剤の両方を調製するのに、ポリマーの組成と分子量を正確に制御できるATRPが特に有用であることを見いだした。この方法は、モノマーのタイプを問わず、例えばスチレンタイプのモノマーとアクリルタイプのモノマーの両方で利用することができる。ATRPでは、試薬に不純物や水が存在することも許される。さらに、機能性モノマーを使用する場合には保護/脱保護反応が必要ないことがしばしばある。得られるポリマーは、一般に、アメリカ合衆国特許第6262152号に開示されている方法で調製されたポリマーと比較して、所定の時間粉砕した後の平均粒径が小さく、ポリマーをより低濃度で用いたときに不可逆的に凝集する傾向が大きい固体粒子の懸濁液となる。制御されたラジカル重合によって作られたこのようなポリマーは、一般に、非リビングラジカル法によって作られた同等のポリマーよりも多分散度が狭い。ATRPを実施する1つのシステムが、CocaらによってJPolymSciPartAPolymChem、第36巻、1417~1424ページ、1998年に記載されている。ATRPでは、リガンドであることが多いと錯体を形成するハロゲン化Cuを使用してCuX2L錯体を形成する。ハロゲン化した開始剤を用いて重合させる。スキーム1に示したように、Cu錯体は、ハロゲン末端基を移動させることによって逆に眠っているポリマー鎖と開始剤を可逆的に活性化する。ランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーは、i親水性モノマーまたはマクロモノマーを疎水性骨格にグラフト重合すること、あるいはその逆のプロセスによって作ること、あるいはiiあらかじめ形成した適切な分子量の疎水性材料または親水性材料を、それぞれ親水性ポリマー骨格または疎水性ポリマー骨格にカップリングさせることによって作ること、あるいはiiiぶら下がっている親水性の鎖を有するマクロモノマーを疎水性モノマーとランダムに重合すること、または疎水性マクロモノマーを親水性モノマーと共重合させることによって作ることができる。ある組成のものを調製する好ましい方法は、出発材料の性質と特性によって異なるであろう。例えばモノマー間の反応比により、疎水性モノマーとラジカル共重合することのできる特定の親水性モノマーの量が制限される可能性がある。逆も同様である。一実施態様では、本発明で使用するポリマー安定剤は、2つのタイプのユニットを含んでいる。すなわち、a疎水性ユニットそれ自身が架橋部を含んでいると、b親水性ユニットコロイドを安定化させるとともに、他の表面活性を提供するである。本発明で使用するポリマー安定剤は、一般に2つのタイプが含まれる。すなわちランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーと、ブロックコポリマーである。本発明で使用するポリマー安定剤は、複数のビニルモノマーで構成されている。そのビニルモノマーのうちのいくつかは、あとで説明するように、水相に含まれる多彩な物質の中に存在する部分または基と反応することのできる官能基架橋基を含んでいる。ランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーは疎水性骨格と親水性アームを有するのに対し、ブロックコポリマーは疎水性区画と親水性区画とを備え、そのうちの疎水性区画に架橋要素が含まれている。本発明で使用する反応性ポリマー界面活性剤は、架橋反応することのできる2種類以上のモノマーを含むことができる。例えばコポリマーは、アミンとカルボン酸の両方を備えるモノマーを含むことができる。あるいはコポリマーは、ヒドロキシルとカルボン酸の両方を備えるモノマーを含むことができる。本発明で使用するポリマー安定剤は、従来技術で知られているように、あらかじめ調製したポリマーを修飾することによって作ること、あるいは単一のステップまたは数ステップで重合することによって作ることができる。ランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーとブロックコポリマーの両方を含む本発明で使用する反応性ポリマー界面活性剤は、一般式Iで表わすことができる。ただし一方のは開始基の残基を表わし、他方のは停止基の残基を表わし;R1、R、R2は、独立に、Hまたはメチルであり;Xは親水部であり;Lは架橋基を含む部分であり;Yは疎水部であり;eの値は0~08、例えば0005~08、特に0005~035であり;fの値は001~04、例えば005~04であり;gの値は010~090であるが、efg1であり;eが0の場合には、が親水性開始剤の残基を表わす。便宜上、一般式Iに含まれる基:をこの明細書では基EまたはユニットEと呼び、一般式Iに含まれる基:をこの明細書では基FまたはユニットFと呼び、一般式Iに含まれる基:をこの明細書では基GまたはユニットGと呼ぶ。ユニットE、F、Gはそれぞれ対応するビニルモノマーに由来し、それぞれのタイプのユニットE、F、Gは1種類以上のモノマーを含んでいてもよいことに注意されたい。界面活性剤がランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーである場合には、ユニットE、F、Gはランダムに分布している。ランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーは、疎水性骨格と親水性アームを有することが好ましい。界面活性剤がブロックコポリマーである場合には、ユニットFとユニットGは1つの疎水性ブロックに含まれ、ユニットEは1つ以上の親水性ブロックに含まれる。ユニットFとユニットGは、疎水性ブロックの中にランダムに配置すること、または疎水性ブロックの中にユニットFとユニットGからなるブロックとして配置することができる。R1、R、R2がそれぞれ水素である場合には、対応するモノマーはアクリレートモノマーであり、R1、R、R2がそれぞれメチルである場合には、対応するモノマーはメタクリレートモノマーである。置換されたスチレンモノマーは、ユニットEに関してR1がH、Xが親水基で置換されたフェニル誘導体であり、ユニットFに関してRがH、Lが架橋基で置換されたフェニル誘導体であり、ユニットGに関してR2がH、Yが疎水基で置換されたフェニル誘導体である。e、f、gの値は、主として、反応してユニットE、F、Gをそれぞれ形成するモノマーの比により、和efgが1となるように決められる。当業者にはよく知られていることだが、一般式Iにおける開始剤と停止剤の残基は、ポリマーを調製するのに利用する重合プロセスのタイプによって異なる。単なる説明のための例示として、従来のフリーラジカル開始剤として例えばベンゾイルぺルオキシドまたはアゾビスイソブチロニトリルを用いた場合、開始基の残基はそれぞれベンゾイルまたは2Cになる。停止が不均化によって起こる場合、末端基を水素原子にすることができる。停止が組み合わせによる場合には、末端基は別のポリマー鎖にすることができる。原子移動ラジカル重合法ATRPを利用する場合には、開始基の残基を疎水性残基例えばC2H5OOCC2または親水性残基にすることができる。ATRP法における典型的な親水性開始剤は、一般式IIを有する。ただしAはハロゲン例えば臭素または塩素であり、所定の条件遷移金属錯体の存在下で活性化されてビニルモノマー単位が炭素A結合の中に挿入され、Zは親水基例えばDPnが5~200または分子量が350~10000好ましくは350~4000のC1~C4アルコキシポリエチレングリコール基またはフェニルオキシポリエチレングリコール基であり、WはOまたはNAただしAは水素またはC1~C4アルキルであるである。Zはメトキシポリエチレングリコール基であることが好ましく、WはOであることが好ましい。親水性開始基の残基はしたがって以下の形態を取る。界面活性剤の調製方法が何であるかに応じ、上記の好ましい親水性開始剤が存在しているときには、その代わりに他の水溶性ポリマーを用いることができる。したがってZは、ポリ、ポリPVP、ポリのいずれかが可能である。このような親水基を調製するための開始剤は、キサントゲン鎖停止剤例えばヨーロッパ特許出願EP161502号DeSOTO社に記載されているものの存在下で上記ポリマーのモノマーを重合することによって作ることができる。試薬ビスジスルフィド[HOOCSSCOOH]は、HOOCS末端基を親水性ポリマーに導入する。この末端基はBrCOC2Brと反応して一般式IIで表わされるタイプの開始剤ただしWは酸素であり、ZはSCOOCOC2Brで終わる親水性ポリマーを含むとなることができる。親水基Zが開始剤の残基に存在していると十分な親水特性が与えられるため、基Eが不要になるすなわちeの値がゼロになることに注意されたい。すると一般式Iの反応性ポリマー界面活性剤は以下に示す一般式IIIただしは末端基を表わすの形態を取ることになる。あるいは一般式Iの反応性ポリマー界面活性剤は、親水性開始剤の残基と基Eの両方を含んでいてもよい。一般式Iでは、開始剤は1つ以上のユニットEにおいてポリマーが始まるように描かれている。しかし実際には、開始基と停止基がユニットE、F、Gのうちの任意のユニットでポリマーの開始と停止を実現できるため、この点に関して一般式Iに示した状態に限定されることはない。実際、ランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーでは、上記ユニットはいかなる場合にもランダムに配置される。ブロックコポリマーでは、開始剤例えば親水性開始剤は、a親水性ブロックE存在していればに結合し、その親水性ブロックEが今度はユニットFとユニットGを含む疎水性ブロックに結合すること、あるいはb親水性ブロックが存在していない場合にはユニットFとユニットGを含む疎水性ブロックに直接結合すること、あるいはcユニットFとユニットGを含む疎水性ブロックの一端に結合し、今度はその疎水性ブロックがユニットEのブロックに結合することが可能である。一般式Iでは以下のようになっていることが好ましい。i基Eは、1つ以上のメタクリレートモノマーに対応するすなわち、由来することR1がメチルで、Xが適切な親水性誘導体基であるとき、あるいはアクリレートモノマーに対応することR1が水素で、Xが適切な親水性誘導体基であるとき、あるいはスチレン誘導体であることR1が水素で、Xが親水部で置換されたフェニルであるときが好ましい。X基は、親水部Xである、あるいは親水部Xを備えることが好ましく、その親水部Xの選択は、SO3;任意的に末端にC1~C4アルキルのキャップが付いたポリエチレングリコール;COOHまたはその塩;カルボキシベタイン;スルホベタイン;第四級アンモニウム塩NR33CただしR3は、独立に、H、C1~C4アルキル、CH2CH2OHのいずれかであるの中から行なう。ii基Fは、1つ以上のメタクリレートモノマーに対応するすなわち、由来することR1がメチルで、Lが架橋基を有する適切な誘導体基であるとき、あるいはアクリレートモノマーに対応することR1が水素で、Lが架橋基を有する適切な誘導体基であるとき、あるいはスチレン誘導体であることR1が水素で、Lが架橋機能を提供する部分で置換されたフェニルであるときが好ましい。L基は、架橋基Lである、あるいは架橋基Lを備えることが好ましく、その架橋基Lの選択は、OH例えばポリプロピレングリコールを含む;SH;NHAただしAは水素またはC1~C4アルキルである;COOHまたはその塩の中から行なう。iii基Gは、1つ以上のメタクリレートモノマーに対応するすなわち、由来することR1がメチルで、Yが適切な疎水性誘導体基であるとき、あるいはアクリレートモノマーに対応することR1が水素で、Yが適切な疎水性誘導体基であるとき、あるいはスチレン誘導体であることR1が水素で、Yが疎水部で置換されたフェニルであるときが好ましい。Y基は、疎水部Yである、あるいは疎水部Yを備えることが好ましく、その疎水部Yの選択は、COO2OnHただしnは3~20である;COOポリプロピレングリコール;COOAただしAはC1~C12アルキル基、C3~C8シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基ただしアルキル部は1~12個の炭素原子を含んでおり、シクロアルキル基は3~8個の炭素原子を含んでいる、アラルキル基、アルキルアリール基のいずれかである;CONHBただしBはC5~C12アルキル基であるの中から行なう。ユニットEは、以下に示すモノマーのうちの1つ以上に由来することが特に好ましい。DMMAEAベタイン:2アンモニウムエタン酸ただしR1はメチルであり、Xは一般式:を有する。QuatDMAEMA:2エチルアクリレート塩ただしR1はメチルまたはHであり、Xは、以下に示す一般式:においてHalが適切なアニオン例えばハロゲン化物、具体的にはヨウ化物または塩化物であるもの。DMMAPSAベタイン:3アンモニウムプロピルスルホン酸ただしR1はメチルであり、Xは以下に示す一般式:を有する。NaMAA:メタクリル酸のナトリウム塩ただしR1はメチルであり、Xは、以下に示す一般式:を有する。MAOES:モノ2エチルスクシネートただしR1はメチルであり、Xは以下に示す一般式:を有する。PEGMA:モノメトキシポリモノメタクリレートただしR1はメチルであり、Xは以下に示す一般式:ただしnはポリエチレングリコール鎖の平均重合度であり、一般に5~100、例えば5~75であるを有する。SSA:スチレン4スルホン酸ただしR1は水素であり、Xは以下に示す一般式:を有する。一般式IのX部は上に示したものの1つであることが好ましい。ユニットFは、以下に示すモノマーのうちの1つ以上に由来することが好ましい。AEMA:2アミノエチルメタクリレートただしRはメチルであり、Lは以下に示す基:である。tBAEMA:2エチルメタクリレートただしRはメチルであり、Lは以下に示す基:である。HEMA:2ヒドロキシエチルメタクリレートただしRはメチルであり、Lは以下に示す基:である。DHPMA:23ジヒドロキシプロピルメタクリレートただしRはメチルであり、Lは以下に示す基:である。NaMAA:ただしRはメチルであり、Lは以下に示す基:である。MAOES:ただしRはメチルであり、Lは以下に示す基:である。PPGMA:ポリモノメタクリレートただしRはメチルであり、Lは以下に示す基:ただしnはポリプロピレングリコールの平均重合度であり、5~50であることが好ましいである。ユニットGは、以下に示すモノマーのうちの1つ以上に由来することが好ましい。メタクリル酸メチルただしRはメチルであり、Yは以下に示す基:である。PDMSMA:典型的な平均分子量が1000のポリモノメタクリレートただしRはメチルであり、Yは以下に示す基:である。PPGMA:ポリモノメタクリレートただしRはメチルであり、Lは以下に示す基:ただしnはポリプロピレングリコールの平均重合度であり、5~50であることが好ましいである。必要な疎水特性を得るためには一般に比較的長い鎖が好ましい。塩基性モノマー例えばAEMA、tBAEMAは塩例えば塩酸塩の形でも用いることができる。ある種のモノマーで表示が1つ以上の基で発生し、例えば、望むのであれば架橋に使用できるすなわちL部としても機能することのできる親水基Xを持つことに注意されたい。CO2X基を有するモノマーが界面活性剤の親水部に組み込まれている場合には、例えばカルボン酸塩を安定化のために用いることができる。しかしCO2X基を有するモノマーが界面活性剤の疎水部に組み込まれている場合には、アジリジンまたはカルボジイミドを利用した架橋反応に遊離カルボン酸を用いることができる。明らかに、CO2X基を架橋に用いる場合には、それを安定化に用いることはできない。界面活性剤の2つの異なる基が架橋反応において反応できるが反応性が非常に異なっている場合には、反応性が小さいほうの基を安定化に用いることができる。それは、例えば親水性区画ではカルボキシレート、疎水性区画ではヒドロキシルである。当業者であれば、所定の基が架橋反応する条件、または所定の基が架橋反応しない条件を容易に選択することができよう。ユニットEを形成するそして対応するR1とXを提供するのに使用できるモノマーのさらに別の例としては、4ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリド、2Nモルホリノエチルメタクリレート、2メタクリルオキシエチルホスホネートメタクリレート、2アクリルアミド2メチルプロパンスルホン酸、モノメトキシPEOアクリレート、アクリルアミド、ビニルピロリドン、2スルホエチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレートの第四級塩DMAEMA、酸性pHのDMAEMAなどが挙げられる。ユニットFを形成するそして対応するRとLを提供するのに使用できるモノマーのさらに別の例としては、単独のモノマーまたは混合したモノマーがある。そのようなモノマーの選択は、特に、アミン基モノマー例えば2アミノエチルメタクリレートヒドロクロリド、Nメタクリルアミドヒドロクロリド、4アミノスチレン、2エチルスチレン、4Nアミノブチル酸、3プロピルトリメトキシシランヒドロクロリド、N3アミノプロピルトリエトキシシラン;ヒドロキシモノマー例えば2メトキシ4ビニルフェノール、4ビニルベンジルアルコール、4ビニルフェノール、26ジヒドロキシメチル4メトキシスチレン、35ジメトキシ4ヒドロキシスチレン、2ヒドロキシ3メタクリルオキシプロピルトリメチルアンモニウムクロリド、3クロロ2ヒドロキシプロピルメタクリレート、3ヒドロキシプロピルメタクリレート、2ヒドロキシ3フェノキシプロピルメタクリレート、ジエチレングリコールモノメタクリレート、2メタクリルオキシエチルグルコシド、ソルビトールメタクリレート、カプロラクトン2メタクリルオキシエステル、4ヒドロキシブチルメタクリレート、2ヒドロキシプロピルメタクリレート;カルボン酸モノマー例えばアクリル酸、βカルボキシエチルアクリル酸、4ビニル安息香酸、4プロポキシ安息香酸、モノエチルフタレートイタコン酸、これらモノマーを重合した後のイミン化誘導体;例えばアルキルアミンとの反応によって反応性官能基に変換できるグリシジルアクリレートなどのモノマーの中から行なう。特に好ましい架橋ユニットFは、アミン基モノマー例えば2アミノエチルメタクリレート、2エチルメタクリレート;ヒドロキシモノマー例えば2ヒドロキシエチルメタクリレート;カルボキシルモノマー例えばモノ2エチルスクシネート、メタクリル酸に由来するものが可能である。ユニットGを形成するそして対応するR2とYを提供するのに使用できるモノマーのさらに別の例としては、アクリレートR2H誘導体またはメタクリレートR2メチル誘導体で、YがCOOR、Rがアルキル、シクロアルキル、アラルキル、アルカリール、ポリ、ビニルエステル、ビニルハロゲン、スチレン、任意的に置換されたスチレンのいずれかであるものが挙げられる。すでに指摘したように、一般式Iは、ランダムグラフトコポリマー安定剤または櫛状コポリマー安定剤とブロックコポリマーの両方を表わす。液体媒体が水である場合には、本発明で有用なランダムグラフトコポリマー安定剤または櫛状コポリマー安定剤は、疎水性骨格と親水性アームを備えている。本発明の一実施態様では、界面活性剤はランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーであり、ユニットEでは、R1がメチル、XがCOZ基ただしZはメトキシPEGPEGポリエチレングリコールはエチレンオキシド単位qの数を表わすなどの親水基であるになっている。ランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーでは、一般式IのEは、重合度DPnが5~100のメトキシPEGアクリレートというモノマーに由来することが好ましい。ユニットは分子鎖の中で任意の順番に配置されているため、ポリマーはランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーである。部分COZがランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーの親水性アームを形成し、残ったユニットが疎水性骨格を形成する。この骨格にも架橋部Lが含まれている。ユニットEは、モノマーおよび/またはマクロマーの混合物にすることができる。ランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーでは、ユニットFは一般式Iで定義されているものである。ユニットFのLはすでに定義した架橋基である。特に有用な架橋基は、ヒドロキシエチルアクリレートただしRHまたはメチルというモノマーに由来するCO2CH2CH2OHである。ランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーで使用する別の好ましいユニットFでは、Lは、Nメタクリルアミドに見られるような架橋基を含むアクリレートエステルや機能化されたアクリルアミド誘導体などのモノマーに由来するもの、あるいは架橋基をフェニル環の置換基例えばSH、OH、NHAAは水素またはC1~C4アルキルとして備える置換されたスチリル誘導体例えば構造C6H4CH2NH2に由来するものでもよい。ユニットGは、一般式Iの関係ですでに定義したものにすることができる。ランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーでは、eの値は005~03、例えば01~05であることが好ましく、fの値は001~04、例えば002~035、特に002~020であることが好ましく、gの値は010~090、例えば013~090、特に050~080であることが好ましい。本発明で用いるのに適したいくつかの新規な両親媒性グラフトコポリマーとその調製方法がPCT出願WO9600251に記載されている。なおその内容は参考としてこの明細書に組み込まれているものとする。本発明で使用する好ましいブロックコポリマーは親水性ブロックで構成されており、その親水性ブロックは、一般式Iに示したように疎水性ブロックと結合した親水基開始剤および/または親水性モノマーECH2CR1Xの残基であることが好ましいで構成されていて、疎水性ブロックは、疎水性モノマーGCH2CR2Yと架橋ユニットFCH2CH2CRLがランダムに、あるいは順番に共重合した構成になっている。ただしefg10である。fgの値は02~10であることが好ましい。一般式IのユニットEはすでに定義したものであり、eの値は00~08である。eが0である場合には、一般式Iにおいてで示される親水性開始剤が存在している必要がある。親水性開始剤はユニットEと結合することができる。上記の一般式IIは、ATRPで使用される好ましい親水性開始剤である。上記のいくつかのブロックコポリマーでは、所定の構造のマクロ開始剤一般にZOCOCMe2Brから親水性ブロックを導入することができる。このマクロ開始剤は、ユニットGを生成させる疎水性モノマーCH2CR2YとユニットFを生成させる架橋モノマーCH2CRLをそれぞれ適量を用いて延長させたものである。このマクロ開始剤の代わりに、あるいはそれに加えて、親水性モノマーCH2CR1Xを用いて鎖を延長した開始剤マクロ開始剤でなくてもよいで親水性ブロックを生成させた後、疎水性モノマーCH2CR2Yと架橋モノマーCH2CRLを適量用いて疎水性ブロックを生成させることもできるあるいは基CH2CR1X、CH2CR2Y、CH2CRLをランダムに共重合させてグラフトコポリマーを形成することができる。一般に、ランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーのための好ましいモノマーは、ブロックコポリマーにとっても好ましい。ユニットFとGは、ブロックコポリマー界面活性剤の疎水性ブロックを含んでいる。fの値は001~04であり、gの値は01~09である。Yを選択すると界面活性剤のこのユニットの疎水性が決まる。例えばYが長鎖エステル基例えばCO2C8H17でR2が水素またはメチルである場合には、界面活性剤のこのユニットは疎水性が非常に強くなるであろう。逆にYがCOOCH3でR2が水素である場合には、このユニットの疎水性はより小さくなる。GがスチリルユニットすなわちYがフェニルでR2が水素である場合には、このユニットは疎水性が非常に強くなるであろう。架橋ユニットFは、ユニットGの他のモノマーと望むモル比で共重合させて疎水性ブロックを作ることができる。典型的な比は、架橋ユニット1つに対して疎水性モノマーが2~20ユニット、例えば2~10ユニットであるすなわちfとgの比が1:2~1:20、例えば1:2~1:10である。選択する比は、分子量と、疎水性ユニットと架橋ユニットの間の望ましい親水性疎水性のバランスとに応じて異なる。選択する架橋ユニットの構造も、連続相に含まれる界面活性剤と架橋成分の間の望ましい化学反応がどのようなものであるかに応じて異なる。疎水性モノマーGは、一般に、懸濁した農薬に強く付着する。メタクリル酸メチルは適度に疎水性であり、アクリル酸ブチルとスチレンは疎水性がはるかに強い。界面活性剤のブロック群の最適な全分子量とサイズは、モノマーの性質と、使用する活性成分とに応じて異なる。ポリマー安定剤の分子量は、一般に、約1000~約100000、例えば約1000~約20000になる。好ましい分子量は約5000~約50000である。ブロックコポリマーで使用する好ましいユニットFとしては、ヒドロキシエチルメタクリレートRメチル、LCOOCH2CH2OH、メタクリル酸Rメチル、LCO2H、モノ2エチルスクシネートRメチル、LCOOCH2CH2OCOCH2CH2CO2H、2エチルメタクリレート、2アミノエチルメタクリレートRメチル、LCOOCH2CH2NH2といったモノマーに由来するものが挙げられる。ユニットGは、重合したとき、懸濁した農薬の表面に強く吸着される水溶性ポリマーとなる1種類以上のモノマーから作ることができる。ブロックコポリマー内のユニットGに適したモノマーの具体例としては、特に、アクリレートエステル、メタクリレートエステル、ビニルエステル、ビニルハロゲン、スチレン、置換されたスチレンなどが挙げられる。架橋物質反応パートナーが本発明による懸濁液の液体連続相で使用され、反応性ポリマー界面活性剤の適切な官能基と反応して固体粒子の表面に吸着される。多数の架橋化学反応が知られている。架橋部Lがヒドロキシル反応基またはチオール反応基を有する場合には、適切な反応パートナーは、対応する反応基として、例えばイソシアネート、エステル、エポキシドを備えることができる。反応性ポリマー界面活性剤の架橋ヒドロキシル基と反応させるのに適したさらに別の材料としては、特に、ジビニルスルホンとグリセロールトリグリシジルエーテルが挙げられる。架橋部Lがアミン反応基上記のNHAを備えている場合には、適切な反応パートナーは、対応する反応基として、例えばイソシアネート、アセトアセトキシ、アルデヒド、アクリレート、ビニルスルホン、エポキシドを備えることができる。反応性ポリマー界面活性剤の架橋アミン基と反応させるのに適したさらに別の材料としては、特に、グリセロールトリグリシジルエーテル;グリセロールプロポキシレートトリグリシジルエーテル;トリメチロールプロパントリアクリレート;トリメチロールプロパンプロポキシレートトリアクリレート;グルタル酸ジアルデヒド;2エチルアクリレート;14ブタンジオールジアセトアセテートなどが挙げられる。架橋部Lが酸反応基を備えている場合には、適切な反応パートナーは、対応する反応基として、例えばイソシアネート、アジリジン、カルボジイミドを備えることができる。本発明における好ましい架橋部/反応パートナーの組み合わせは、ヒドロキシルイソシアネート、アミンイソシアネート、酸カルボジイミドである。架橋基は、水相に含まれていて上記官能基と架橋反応することが可能な2種類以上の反応パートナー化合物と反応することができる。反応パートナーは、ポリマー界面活性剤の反応性架橋基と反応することが可能な2種類以上の官能基を含むことができる。水相に含まれる溶解または懸濁している物質の官能基で界面活性剤の架橋基と反応することのできるものの数は2以上であることが好ましい。その物質がポリマー界面活性剤の反応性架橋基と反応できさえすれば、本発明がその物質の構造の制約を受けることはない。その物質は、液体媒体好ましくは水性媒体に溶かすこと、または液体媒体に分散させること例えば水に溶けない油を水性媒体中に分散させることができる。例えば本発明の一実施態様では、水性媒体に反応パートナーとしてイソシアネートが含まれている場合、ポリマー安定剤に含まれる架橋基は第一級アミノ、第二級アミノ、ヒドロキシル、チオール、カルボキシルであることが好ましい。ヒドロキシル基とアミノ基が好ましく、第一級アミノと第二級アミノが最も好ましい。第三級アミノ基はイソシアネートとの反応の触媒になれるが、通常は安定な反応生成物を形成しない。反応性ポリマー界面活性剤に2つ以上の官能基Lが存在している場合には、その官能基は化学的な機能が同じでも異なっていてもよい。ここでは一般的な構造についてイソシアネートとの反応を説明する。適切なモノマーを用いてカルボキシル基を導入することにより基Eを得ることができる。そのようにして得られる基Eとしては、例えばモノ2オキシエチルスクシネート、アクリル酸、メタクリル酸、βカルボキシエチルアクリル酸、4ビニル安息香酸、イタコン酸がある。粒子表面への吸着を増大させることができるのは、最初に水性媒体のpHを酸のpKaよりも大きな値に調節してすなわち酸は塩の形態である水への溶解度を大きくし、次いで架橋の前または架橋中に酸のpKaよりも小さくして水への溶解度を小さくする場合である。カルボン酸はイソシアネートと反応して無水物の混合物を形成する。この無水物はカルボン酸アミドを形成して二酸化炭素を放出する。RNCOR1CO2H→RNHCOOCOR1→R1CONHRCO2適切なモノマーを用いてヒドロキシル基を導入することにより基Eを得ることができる。そのようにして得られる基Eとしては、例えばヒドロキシエチルメタクリレートやNメタクリルアミドがある。適切なモノマーを用いてアミノ基を導入して基Eを誘導することができる。そのような基Eとしては、例えば2アミノエチルメタクリレートヒドロクロリド、Nメタクリルアミドヒドロクロリド、2エチルメタクリレートがある。チオール基、ヒドロキシル基、アミノ基は、イソシアネートと反応し、それぞれチオカルバメート結合、ウレタン結合、尿素結合を形成する。RNCOR1SH→RNHCOSR1チオカルバメート結合RNCOR1OH→RNHCOOR1ウレタン結合RNCOR1NH→RNHCONR1尿素結合本発明のさらに別の一実施態様では、架橋基の性質を変えることや、コポリマー形成後の反応によって架橋基を導入することができる。例えばカルボキシル基をイミン化して櫛状ポリイミドを作ることができる。CO2Hエチレンイミン→CO2CH2CH2NHnHアミノ基はイソシアネートとすでに説明したように反応する。官能基とイソシアネートの反応性は、架橋が起こる速度に影響を与える。例えばイソシアネートは、一般に、アルコールや酸との反応よりもアミンとの反応のほうがはるかに速い。加水分解に対する感受性のある架橋剤例えばイソシアネート基を含むものを水性媒体に添加するとき、反応性界面活性剤の官能基と水相に含まれる反応性化合物の間の反応が加水分解よりも速く起こることは1つの利点である。カルボン酸モノマーをポリマー界面活性剤に組み込む場合には、水相に含まれる反応化合物として多官能性アジリジン例えばアヴェシアネオレジンズ社から入手できるCX100、構造式は以下に示したもの、m3を利用することができる。アジリジンは、遊離カルボン酸のカルボキシル基と反応するが、塩の形態とは反応しない。カルボン酸モノマーをポリマー界面活性剤に組み込む場合には、ポリ例えばアヴェシアネオレジンズ社から入手できるCX300も水相に含まれる反応性化合物として用いることができる。カルボン酸とカルボジイミドの反応によって一般に以下に示す3つのタイプの生成物が得られると考えられている。Nアシル尿素生成物と尿素生成物は安定であるのに対し、無水物は加水分解して2つのカルボン酸になることができる。本発明で用いるのに適したイソシアネートの具体例としては、特に、mフェニレンジイソシアネート;1クロロ24フェニレンジイソシアネート;44メチレンビス;33ジメチル44ビフェニレンジイソシアネート;44メチレンビス;33ジメトキシ44ビフェニレンジイソシアネート;24トリレンジイソシアネート;26トリレンジイソシアネート;テトラメチル44ビフェニレンジイソシアネート;イソホロンジイソシアネート;ヘキサン16ジイソシアネート;テトラメチレンキシレンジイソシアネート;α4トリレンジイソシアネート;トリレン25ジイソシアネート;246トリメチル13フェニレンジイソシアネート;ポリトリレン24ジイソシアネートを末端に有するもの;ポリ;ポリトリレン24ジイソシアネートを末端に有するもの;ポリトリレンジイソシアネートを末端に有するもの;18ジイソシアナトオクタン;ポリ;ポリ;ポリαωジイソシアネート;14ジイソシアナトブタン;13フェニレンジイソシアネート;14フェニレンジイソシアネート;トランス14シクロへキシレンジイソシアネート;mキシリレンジイソシアネート;ααジメチルα4フェニルエチルジイソシアネート;4ブロモ6メチル13フェニレンジイソシアネート;4クロロ6メチル13フェニレンジイソシアネート;ポリイソホロンジイソシアネートを末端に有するもの;33ジメチル44ビフェニレンジイソシアネート;13ビスベンゼンが挙げられる。反応性ポリマー界面活性剤の架橋可能な官能基の数と比べて架橋材料の官能基が化学量論的に見て同数以上になるようにすることが好ましい。一例として、反応性ポリマー界面活性剤のn個のアミノ基に関しては、架橋材料から同数以上のイソシアネート基を水相に添加することが適切であろう。水相材料の官能基を過剰にすると、望む架橋反応が起こる前に起こる可能性のあるあらゆる加水分解と相殺させることができる。固体農薬を水相に含む懸濁液、例えば従来の懸濁濃縮液の調製物は、一般に水相と適切な界面活性剤の存在下でその固体を粉砕することによって得られる。反応性ポリマー界面活性剤は、粉砕プロセスを助けるために架橋前に組み込まれる場合に効果的な分散剤となるとともに、その後架橋することによって水相中で粉砕した粒子の懸濁液を安定化させるというのが本発明の1つの利点である。したがって本発明のさらに別の特徴によれば、実質的に混和しない有機溶媒を含む水相に固体粒子が含まれた懸濁液を作る方法であって、1.水相の存在下と、少なくともいくつかのビニルモノマーは架橋反応することのできる官能基を有する複数のビニルモノマービニルエステルまたはその加水分解生成物には限られないを含むとともに、親水部と疎水部を備えるポリマー安定剤の存在下で、固体を粉砕するステップと、その後、2.ポリマー安定剤を、水相に含まれていて溶解または懸濁していて上記官能基と架橋することのできる1種類以上の物質と反応させるステップを含んでおり、a架橋前のポリマー安定剤とb懸濁させた固体の重量比が、懸濁させた固体5部に対してポリマー安定剤が1部以下であることを特徴とする方法が提供される。粉砕後、架橋反応することのできる物質を水相に添加することが好ましい。架橋反応することのできる物質は、懸濁した固体粒子の表面に架橋前に吸着できる機会があることが好ましい。一般に、その吸着には5秒~30分かかる。本発明を以下の実施例によって説明する。実施例では部とは、特に断わらない限りすべて重量部、重量である。以下の略号を使用する。AEMAHCl:2アミノエチルメタクリレートヒドロクロリド;シグマオールドリッチ社から。tBAEMA:2エチルメタクリレート、シグマオールドリッチ社から。CX100:アジリジン架橋剤;アヴェシアネオレジンズ社。CX300:ポリ架橋剤;アヴェシアネオレジンズ社から。DETA:ジエチレントリアミン、シグマオールドリッチ社から。DHPMA:23ジヒドロキシプロピルメタクリレート、レーム社。DMAEMA:2エチルメタクリレート;シグマオールドリッチ社から。QuatDMAEMA:2エチルメタクリレートヨウ化物または塩化物。PPは、使用するモノマーがDMAEMAであり、四級化反応がヨウ化メチルを用いて重合後に行なわれたことを意味する。DMMAEAベタイン:2アンモニウムエタン酸LAMkrtchyan他、VysokomolSoedin、シリーズB、第19巻、214~216ページ、1977年という文献の方法を改変して調製。DMMAPSAベタイン:3アンモニウムプロピルスルホン酸;シグマオールドリッチ社から。EDTA:エチレンジアミン四酢酸;シグマオールドリッチ社から。HEMA:2ヒドロキシエチルメタクリレート;シグマオールドリッチ社から。IPDI:イソホロンジイソシアネート異性体の混合物;シグマオールドリッチ社から。NaMAA:メタクリル酸のナトリウム塩;シグマオールドリッチ社から。MAOES:モノ2エチルスクシネート;ポリサイエンシーズ社から。MMA:メタクリル酸メチル;シグマオールドリッチ社から。PEGMA:モノメトキシポリモノメタクリレート。はPEG鎖の平均重合度である;ポリサイエンシーズ社またはラポルトパフォーマンスケミカルズ社から。PPGMA:モノメトキシポリモノメタクリレート。はPEG鎖の平均重合度である;ラポルトパフォーマンスケミカルズ社から。SSA:スチレン4スルホン酸;シグマオールドリッチ社から。TDI:トリレンジイソシアネート異性体の混合物;シグマオールドリッチ社から。アバメクチン:殺虫剤、殺ダニ剤、6アルキル2124ジヒドロキシ5111322テトラメチル2オキソ3719トリオキサテトラシクロ156114802024ペンタコサ10141622テトラエン6スピロ212イル26ジデオキシ4O3OメチルαLアラビノヘキソピラノシド異性体の混合物。アルキルsブチル:イソプロピル、4:1。アゾキシストロビン:殺真菌剤、メチル226ピリミジン4イルオキシフェニル3メトキシアクリレート。クロロタロニル:殺真菌剤、テトラクロロイソフタロニトリル。エマメクチンベンゾエート:殺虫剤、6アルキル2124ジヒドロキシ5111322テトラメチル2オキソ3719トリオキサテトラシクロ156114802024ペンタコサ10141622テトラエン6スピロ212イル26ジデオキシ3Oメチル4OαLアラビノヘキソピラノシドの安息香酸塩異性体の混合物。アルキルsブチル:イソプロピル、9:1。ピコキシストロビン:殺真菌剤、メチル3メトキシ22フェニルアクリレート。チアメトキサム:殺虫剤、35メチル135オキサジアジナン4イリデンアミン。アヴェシアネオレジンズ社、ワールワイク、オランダ国。ラポルトパフォーマンスケミカルズ社、ハイズ、イギリス国。ポリサイエンシーズ社、ウォーリントン、ペンシルヴェニア州18976、アメリカ合衆国。レーム社、64293ダルムシュタット、ドイツ国。シグマオールドリッチ社、ギリンガム、イギリス国。明確にするため、上記モノマーの構造を以下に示す。一般的な方法1この実施例では、原子移動ラジカル重合ATRPによる反応性ポリマー界面活性剤の合成を説明する。一般的な合成法典型的な重合では、必要とされるモル比になった複数のモノマーを適切な溶媒または溶媒混合物に溶かした表1を参照。望む生成物が非イオン性ブロックコポリマーまたはランダムグラフトコポリマーまたは櫛状コポリマーである場合には、必要なすべてのモノマーを一度に使用した。望む生成物がイオン性ブロックコポリマーである場合には、1つのブロックのためのモノマー親水性モノマーまたは疎水性モノマーだけを使用した。第2のブロックのためのモノマーは、第1のバッチが十分にポリマーに変換された後に第2のバッチに添加した。モノマーの多くは有機溶媒例えばAEMAHCl、QuatDMAEMA、SSA、DMMAPSAベタイン、DMMAEAベタインにほとんど溶けないため、メタノール水混合物1:1~3:1vvを最もよく使用した。必要なすべてのモノマーが芳香族炭化水素に溶ける場合にはトルエンを使うこともあった。適切な開始剤を添加した表1を参照。非イオン性ブロックコポリマーを調製する場合には、それは、例えば、文献Jankova他、Macromolecules、第31巻、538~541ページ、1998年の方法で調製したモノ2ブロモイソブチリルモノメトキシポリPEGBrと略する。はエチレングリコール単位の数というポリマーマクロ開始剤であった。グラフトコポリマーまたはイオン性ブロックコポリマーを調製する場合には、開始剤はモノマーハロ化合物であった。例えば4安息香酸BMBA、エチル2ブロモイソブチレートEtBiB、さまざまなモノマー2ブロモイソブチリルエステルBiBRが可能である。添加する開始剤の量は、目標とするコポリマーの分子量に応じて異なっていた。その量は、関係式:モノマーのモル数/開始剤のモル数コポリマーの重合度から計算した。それぞれの実施例において目標とする平均分子量Mnを表1にドルトンDaを単位として示してある。その場で銅錯体を形成するためのリガンドも添加した表1を参照。それは、通常はメタノール/水混合物の中で重合させるための22ビピリジンBPYと、トルエンの中で重合させるためのNnプロピル2ピリジルメタンイミンPPMAHaddleton他、Macromolecules、第30巻、2190~2193ページ、1997年という文献の方法で調製であった。乾燥窒素ガスを15~30分間分散させることによって反応溶液から酸素を追い出した後、窒素を満たした中に適切な銅I塩をあらかじめ充填した容器にその反応溶液を移し、重合を媒介する錯体を形成した。銅I塩は通常は臭化第一銅であるが、塩化第一銅も用いられることがある表1を参照。反応は、窒素雰囲気下で25~90°Cの範囲で温度制御して表1を参照3~24時間にわたって行なわせた。反応の程度は1HNMR分光法で測定した。イオン性ブロックコポリマーの場合には、第1のモノマーバッチの変換率が80を超えたときに第2のモノマー混合物または第2のコモノマー混合物を添加して第2のブロックを形成した。反応終了後、反応溶液をシリカカラムを通過させ、真空下で溶媒を蒸発させるか、ヘキサンまたはジエチルエーテルの中で選択的に沈殿させることによってポリマーを分離した。重合後にDMAEMAの四級化が必要な反応では、反応溶液をトルエンで希釈し、冷却し、濾過して不溶性材料を除去した後、溶媒を真空下で除去した。ポリマーをTHFに溶かし、第三級アミノ基に対してモル数が20過剰のヨードメタンを添加した。この溶液を窒素雰囲気下で20°Cにて16~20時間にわたって撹拌し、ヘキサン中の選択的沈殿によってポリマーを分離した。次に、ヘキサンを用いたソックスレー抽出を24時間行なうことによってポリマーをさらに精製した後、真空下で50°Cにて乾燥させた。上記の方法を利用して、表1に詳細を示したポリマー界面活性剤を調製した。実施例11~13は、カルボン酸を含むブロックコポリマーと櫛状コポリマーであり、実施例14~16は、アミンを含むブロックコポリマーと櫛状コポリマー、アミンとカルボン酸を含むブロックコポリマーと櫛状コポリマーであり、実施例118~127は、ヒドロキシルを含むブロックコポリマーと櫛状コポリマーである。使用したモノマーの割合を示す欄では、は、ジブロックコポリマーのBブロックを形成するために第2のバッチに添加したモノマーを表わす。一般的な方法2この実施例では、粉砕した農薬の水性分散液を反応性ポリマー界面活性剤の存在下で調製する方法を説明する。一般的な分散法本発明が、分散液を調製するのに利用したこの一般的な方法に限定されると考えてはならない。諸成分表2を4番のジルコニアビーズを用いてグレンクレストンスペックス8000シェイカーミルの中で30分間にわたって粉砕することによって懸濁濃縮液SCを調製した。典型的なSCは、脱イオン水に含まれた20wwの固体農薬活性成分で構成されていた。反応性ポリマー安定剤を固体に対して05~10wwの濃度ポリマー安定剤と懸濁させた固体の重量比が1:200~1:10で使用した。この懸濁液に関し、粒径、発泡度、流動度を調べた。粒径は、ポリマー安定剤が分散剤および粉砕助剤として有効であることの指標として利用した。表2に示した全分散液の分散の品質は、優Eまたは良Gであった。優は、一般に、発泡がほとんどまたはまったくなくて粒径が2~3μm以下の流動SCであり;良は、発泡がほとんどない状態から中程度で粒径が5μm以下のわずかに粘性のあるSCである。上記の一般的な手続きを利用し、表2に詳細を示した分散液を調製した。使用したポリマー安定剤は、表1の番号で示してある。表2では、固体のの欄は、脱イオン水に含まれる固体農薬成分のwwを表わす。ポリマーの濃度の欄は、活性成分に対するポリマー安定剤のwwを表わす。粉砕後に分散させた粒子のサイズは、表2ではミクロン単位で示してある。nmは測定せずを意味し、E優、G良である。実施例31~328これら実施例では、架橋物質との反応によってポリマー安定化剤を架橋させて本発明の粒子懸濁液を形成することについて説明する。以下の手続きを利用した。ヒドロキシ基を有するポリマー安定剤とアミノ基を有するポリマー安定剤を架橋させた。そのためには、iTDIをSCの水相に分散させてしばらくの時間TDIを粒子に吸着させた後、1時間にわたって50°Cに加熱するか室温にて3時間にわたって撹拌する、あるいはiiIPDIをSCの水相に分散させてしばらくの時間IPDIを粒子に吸着させた後、ジエチレントリアミンDETAを添加して過剰なイソシアネートと反応させる。CX100またはCX300を9以上のpHでSCの中に分散させ、室温にて30分間にわたって撹拌して架橋剤を吸着させることにより、カルボン酸基RPSSCを架橋させた。pHを約2まで小さくし、さらに1時間にわたって撹拌した後、少量のEDTAを添加して過剰なカルボジイミドと反応させた。上記の一般的な手続きを利用し、表3に詳細を示した分散液を調製した。表3に示した本発明によるすべての懸濁濃縮液の品質は、優または良と判定された。優は、架橋反応中にSC粒径または粘度が実質的に変化しないサンプルを意味し、良は、架橋反応中にわずかに凝集が起こるが懸濁液の性質に大きな変化はなかったことを意味する。表3では、架橋した分散液を表2の参照番号で示してある。その参照番号により、表1の参照番号からポリマー界面活性剤が何であるかがわかる。この実施例では、本発明の方法によってアバメクチンの粒子懸濁液の安定性が向上することを説明する。実施例15からのポリマーを用いてアバメクチンSCのサンプルを調製し、実施例223の架橋していない生成物を形成した。これを、対応する架橋したポリマー実施例36と比較した。SCサンプルをさまざまな濃度のNa2SO4溶液で希釈してSCの安定性を調べた。いろいろな電解質濃度といろいろな温度での沈降を調べ、そうした条件下での懸濁液の安定性を明らかにした。濃度と温度が大きくなるにつれ、懸濁液が凝集して大きな塊を形成する条件に徐々に到達した。電解質の濃度が所定の値のときに凝集が見られた温度において、TDIに対する反応性ポリマー界面活性剤の架橋が増大した。