チューブがカットされてなるカットチューブを収納する持ち運び可能な収納ホルダであって、チューブを設定長さに切断する切断機構から送り出された前記カットチューブを受け入れるチューブ搬入口を、ホルダ横幅方向に向けてホルダ縦幅方向の一方の端部に有しており、前記カットチューブが前記チューブ搬入口から搬入されるに際し、前記一方の端部の高さ位置が他方の端部よりも高くされることで、前記カットチューブを収納する収納空間に前記カットチューブが下から搬入順にホルダ縦幅方向に沿った一列に配列される構成にされたことを特徴とする収納ホルダ。前記収納空間に連通するとともに空気吸引ラインに接続可能な接続口を有し、前記収納空間が空気吸引されることにより前記カットチューブが前記収納空間に搬送されることを特徴とする請求項1に記載の収納ホルダ。収納した前記カットチューブをホルダ内壁面に向けて押圧することで前記カットチューブを被挟持状態とするチューブ抑え機構を有することを特徴とする請求項1または2に記載の収納ホルダ。前記ホルダ内壁面には、前記カットチューブをチューブ毎に区分けする凸部が配列されていることを特徴とする請求項3に記載の収納ホルダ。前記チューブ抑え機構が、ホルダ縦幅方向に沿った細長状の押圧部材を備え、前記押圧部材の押圧方向位置を切り替えることで、前記カットチューブの挟持、挟持解除を切り替えることを特徴とする請求項3または4に記載の収納ホルダ。ホルダ縦幅とホルダ横幅とで形成されるホルダ表面壁またはホルダ裏面壁の少なくとも一部が、開閉可能な蓋で構成されていることを特徴とする請求項1~5のうちいずれか1項に記載の収納ホルダ。チューブ外周に印字する印字機構のチューブ搬送方向下流側に接続可能で、前記チューブを設定長さに切断する切断機構と、前記切断機構のチューブ搬送方向下流側に接続された請求項1~6のうちいずれか1項に記載の収納ホルダと、を備えたことを特徴とするチューブ加工収納装置。チューブ外周に印字する印字機構と、前記印字機構のチューブ搬送方向下流側に接続され、前記チューブを設定長さに切断する切断機構と、前記切断機構のチューブ搬送方向下流側に接続された請求項1~6のうちいずれか1項に記載の収納ホルダと、を備えたことを特徴とするチューブ加工収納装置。前記切断機構は、複数枚のカッターを、チューブ中心軸に対して対称となるチューブ外周位置に同時に当接させて切断する機構にされていることを特徴とする請求項7または8に記載のチューブ加工収納装置。従来のマークチューブ印字機では、マークチューブを切り離してなるカットチューブを、必要とする順番に別の台紙に貼り付ける作業に時間がかかる。このため、作業時間の短縮化が望まれていた。なお、チューブ全周をカットして切り離すタイプのマークチューブ印字機では、カットチューブを必要とする順番に再度並べ替える作業に大幅な時間がかかる。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、チューブに印字してカットしてなるカットチューブを、カット順に効率良く収納することができる収納ホルダおよびそれを備えたチューブ加工収納装置を提供することを課題とする。本発明の実施形態に係る収納ホルダは、チューブがカットされてなるカットチューブを収納する持ち運び可能な収納ホルダである。収納ホルダは、チューブを設定長さに切断する切断機構から送り出されたカットチューブを受け入れるチューブ搬入口を、ホルダ横幅方向に向けてホルダ縦幅方向の一方の端部に有する。カットチューブがチューブ搬入口から搬入されるに際し、一方の端部の高さ位置が他方の端部よりも高くされることで、カットチューブを収納する収納空間にカットチューブが下から搬入順にホルダ縦幅方向に沿った一列に配列される構成にされている。以下、添付図面を参照して、実施形態に係るチューブ加工収納装置ついて説明する。この実施形態では、チューブとして、マークチューブ製造用のチューブを用いる。図1は、本実施形態に係るチューブ加工収納装置の全体構成を示す模式図である。本実施形態に係るチューブ加工収納装置10は、印字機構12と、そのチューブ搬送方向下流側以下、単に搬送下流側というに接続された切断機構14と、その搬送下流側に着脱自在に接続された収納ホルダ16とを備えている。印字機構12は、搬送されてくるチューブTの外周に印字する印字装置18と、印字装置18の搬送下流側に配置され、チューブTに搬送力を加えるチューブ送りローラ20とを有する。切断機構切断機構14は、アダプタ保持金具22によって、搬送されるチューブTの中心軸が印字機構12と同一となるように印字機構12に接続されている。図2で、aは切断機構を軸方向から見た正面図、bは切断機構の側面図、cは切断機構の側面断面図aの矢視G-Gの側面断面図である。図3は、切断機構を説明する斜視図、図4は、切断機構を説明する展開斜視図である。切断機構14は、印字機構12から送出された印字済のチューブTが搬入されるチューブガイド26aと、チューブガイド26aの搬送下流側のチューブガイド26bとを備える。また、切断機構14は、チューブ搬送中心軸まわりチューブ中心軸Cまわりに4つのカッター30を備える。このカッター30は、チューブ中心軸Cまわりに90°毎の角度位置に配置されている。また、チューブガイド26a、26bの中心部には、それぞれ、チューブTが挿通する挿通孔が形成されている。チューブガイド26aの外周側には、カッター取付けリング32aが回動可能に挿通されている。カッター取付けリング32aは、4つのカッター30をそれぞれ回転自在に取り付ける4つのカッター回転軸部材34と、ストッパ36とを装備している。また、このカッター取付けリング32aは、チューブガイド26aの外周に沿って延び出す短筒状のガイド部33aを有する。各カッター30には、カッター30を元の位置に戻す為のコイルバネ38の一端が取り付けられている。コイルバネ38の他端はカッター取付けリング32aに取り付けられている。カッター取付けリング32aは、外周を円周方向に回動する際、軸方向に湾曲するキー溝構造によりチューブ中心軸Cの方向チューブ搬送中心軸の方向にも移動する構造となっている。チューブガイド26bの外周側には、カッター押出しリング32bが回動可能に挿通されている。カッター押出しリング32bには、カッター30の側縁部に当接してカッター回転軸部材34回りの回転力をカッター30に付与するための突起部40が配置されている。突起部40はカッター毎に配置されており、合計で4つ配置されている。そして、切断機構14は、1つの突起部40を押圧するアクチュエータ42を有する。また、このカッター押出しリング32bは、チューブガイド26bの外周に沿って延び出す短筒状のガイド部33bを有する。カッター押出しリング32bは、カッター30がストッパ36にぶつかるまで、円周方向に設定角度だけ自由に回転できる構造となっている。カッター30を交換する場合には、カッター取付けリング32aとカッター押出しリング32bの締結を緩めて、カッター30を交換することが出来る。なお、複数枚のカッターでチューブを切断する機構は、特にこの機構に限られない。収納ホルダ図5で、aは収納ホルダの斜視図、bはaの矢視J-Jの断面図、cはaの矢視K-Kの断面図蓋を閉じた状態、dはaの矢視K-K断面図蓋を開いた状態である。収納ホルダ16は、持ち運び可能であり、ホルダ横幅方向Xに向けられたチューブ搬入口50をホルダ縦幅方向Yの一方の端部16uに有する。そして、カットチューブCTがチューブ搬入口50から搬入されるに際し、一方の端部16uの高さ位置が他方の端部16vよりも高くされるようになっている。従って、カットチューブCTが搬入される際には一方の端部16uが上端部となっており、他方の端部16vが下端部となっている。このチューブ搬入口50は切断機構14のチューブ搬送方向下流側に接続可能とされている。収納ホルダ16が接続された状態では、このチューブ搬入口50の中心軸は、切断機構14で搬送されるカットチューブCTの中心軸と同じになるように構成されている。図5cに示すように、収納ホルダ16の収納空間52の横幅は、切断機構14でカットチューブCTを切断する設定長さLに応じた長さとされており、チューブ搬入口50から入れられたカットチューブCTがほぼ横向きのまま収納空間52内で落下するようになっている。なお、設定長さLに応じた長さとは、設定長さLよりも若干長くて、カットチューブCTがチューブ搬入口50から搬入された際に収納空間52内で落下して下方に移動できる長さである。収納空間52の縦幅は、収納するカットチューブCTの本数に応じて設定されている。図5bに示すように、収納空間52の内壁面54には、カットチューブCTをチューブ毎に区分けするための凸部58がホルダ縦幅方向Yに沿って一列に配列されている。そして、この凸部58が形成されている内壁面54に対向する内壁面56の側には、内壁面54に向けてカットチューブCTを押圧してカットチューブCTを内壁面54との間で被挟持状態とするチューブ抑え機構60が設けられている。チューブ抑え機構60は、ホルダ縦幅方向Yに沿った細長状の押圧部材62を備えており、押圧部材62の押圧方向位置を切り替えることで、カットチューブCTの挟持、挟持解除を切り替えるようになっている。本実施形態では、押圧部材62の両端部が内壁面56を突き抜けてホルダ外部に露出して取っ手64を形成している。チューブ抑え機構60については、取っ手64がホルダに向けて押圧されてカットチューブCTを押圧部材62と内壁面54との間で挟持している状態と、取っ手64がホルダ外方へ引き出されて押圧部材62がカットチューブCTから離れた挟持解除の状態図5bの二点鎖線参照と、の何れであっても、押圧部材62がその位置を維持するような構成にされている。なお、挟持解除の状態では、チューブ搬入口50から搬入されたカットチューブCTがほぼ横向きのまま収納空間52を落下して下方に移動できるように、凸部58の高さ、隣り合う凸部58の間隔、収納空間52の空間幅Hなどが設定されている。この構成により、収納空間52に搬入されたカットチューブCTは、搬入順に収納ホルダ16の下方から一列に配列するようになっている。そして、押圧部材62を押圧してカットチューブCTを挟持したときに、凸部58によってカットチューブCTの位置決めがなされる。なお、収納空間52の横幅、縦幅、空間幅Hを調整して、収納ホルダ16を持ち運びした際にカットチューブCTの配列順序が入れ替わらないようにすることで、チューブ抑え機構60を設けない構成にすることも可能である。また、収納ホルダ16では、ホルダ縦幅とホルダ横幅とで形成されるホルダ表面壁16sの少なくとも一部が、開閉可能なチューブ取り出し用の蓋66で構成されている。なお、ホルダ表面壁16sではなくホルダ裏面壁16rの少なくとも一部がこのような蓋66で構成されていてもよい。作用、効果図6は、本実施形態をタイムチャートで説明する説明図である。以下、チューブ加工収納装置10の作用、効果について、図1、図6を主に用いて説明する。まず、印字機構12のチューブ印字工程A工程で、チューブTの外周に印字する。その工程完了信号SAを受け、チューブ送り工程B工程で、チューブ送りローラ20がカットチューブの必要長さ設定長さLだけチューブTを送り出す。その工程完了信号SBを受けて、切断機構14が動作を開始してチューブ切断工程C工程を行う。その工程完了信号SCが出ると、印字機構12にその信号が入力され、次の印字が開始される。そして同様に、印字が完了し、チューブ送りローラ20が作動し、印字済のカットチューブCTが送り出されるA~C工程。この時、本実施形態では、以前の段階でカットされてなる印字済のカットチューブCTが押し出されてチューブ搬入口50に搬入され、収納ホルダ16の収納空間52で自然落下し、下から上へ順番に並んで収納されるチューブ収納工程D工程。なお、図6において、各工程で×を付しているものは、その工程にかかる時間が実質的にゼロであることを意味する。例えば、必要時間t4に×印を付しているが、これはチューブ収納工程D工程を行うと同時に次のチューブ印字工程A工程を行うので、チューブ収納工程に必要な時間が実質的にゼロとなることを意味する。従って、A工程の必要時間がt1と、B工程の必要時間t2と、C工程の必要時間t3とを加えた時間が、1本のカットチューブCTを製造する時間1サイクルの工程に必要な時間となる。また、工程完了信号SBが出たら、C工程チューブ切断工程と次のチューブのA工程とを同時に行ってもよく、これにより、カットチューブCTの製造効率を更に向上させることができる。切断機構の動作ここで、チューブ切断工程C工程を行うときの切断機構14の動作について説明する。工程完了信号SBチューブ送り工程の完了信号を受け、アクチュエータ42の押出し部43が矢印C方向に押し出されて突起部40が押され、突起部40がその先のカッター30に当接してカッター30が押される。この結果、カッター30がカッター回転軸部材34を中心に回転し、カッター30の刃先30TがチューブTに外周側から食い込む。このとき、4枚のカッター30の刃先30Tが、チューブ中心軸Cに対して対称点対称あるいは面対称となるチューブ外周位置に同時に当接するので、刃先30TがチューブTに食い込む際にチューブTの変形を充分に抑えることができる。そして、カッター押出しリング32bが円周方向P図2、図3参照に回転してチューブTが4枚のカッター30でカットされていく。カッター30が回転してストッパ36に当接すると、ストッパ36から伝達される押圧力によって、カッター取付けリング32aもカッター押出しリング32bと一体的に円周方向Pに回転する。この結果、チューブTが全周にわたって切離されてカットチューブCTが形成される。ここで、カッター取付けリング32aがカッター押出しリング32bと一体的に円周方向Pに回転する際、軸方向に湾曲するキー溝に案内されて、カッター取付けリング32aはチューブ中心軸Cの方向にも移動する軌跡Q図2b参照を描く。従って、4枚のカッター30の刃先30Tのチューブ搬送方向位置が互いに微妙に異なっていても、チューブTを確実に切断してカットチューブCTを形成することができる。チューブ切断工程C工程が終了するとアクチュエータ42の押出し部43が元の位置に戻るので、コイルバネ38の付勢力によって、カッター取付けリング32a、カッター押出しリング32b、および、4枚のカッター30が元の位置に戻り、次のマークチューブを送り出しても良い状態となる。収納ホルダでのカットチューブの動作切断機構14から送り出されてチューブ搬入口50から収納ホルダ16に入れられたカットチューブCTは、ほぼ横向きのまま収納空間52内で自然落下し、下方位置から上方位置にかけて搬入順に横向きに配列されて収納される。従って、カットチューブCTに番号が付されていると、その番号順に下から上へ一列に配列される。よって、カットチューブCTを人手で並べて収納する作業が不要であり、簡単な構成でカットチューブCTをカット順に高効率で収納できる収納ホルダ16とすることができる。収納ホルダ16内に設定本数のチューブTが収納された後、収納ホルダ16を取り外し、押圧部材62の取っ手64を押圧してカットチューブCTを被挟持状態とする。この結果、凸部58によって各カットチューブCTの位置決めも行なわれる。なお、収納ホルダ16を取り外す前に取っ手64を押圧して被挟持状態とすることも可能である。このようにカットチューブCTを収納ホルダ16内で被挟持状態とすることで、チューブ収納ホルダ16を持ち運ぶときに、カットチューブCTが収納ホルダ16内で不用意に移動することが防止される。また、収納ホルダ16内のカットチューブを取り出すときは、蓋66を開閉することができるので、チューブTを容易に取り出すことが出来、作業性が向上する。なお、収納ホルダ16に設定本数のカットチューブが収納された後、自動的にカットチューブCTを被挟持状態にして収納ホルダ16を搬出し、空の収納ホルダをセットしてカットチューブCTをチューブ搬入口50から入れて収納するような形態にしてもよい。変形例図7は、本実施形態に係るチューブ加工収納装置の全体構成の変形例を示す模式図である。図7に示すように、収納空間52に連通するとともに空気吸引ライン70に接続可能な接続口72を収納ホルダ16に形成し、この接続口72から空気吸引真空吸引することで、カットチューブCTを収納ホルダ16内に搬送する構成にしてもよい。これにより、切断機構14から離れた位置にまで誘導チューブ搬送チューブ74でカットチューブCTを搬送し、そこで収納ホルダ16に収納させることが可能になる。また、この誘導チューブTのラインを複数設け、搬送先の位置を切り替えることも可能である。なお、接続口72は、カットチューブCTをチューブ搬入口50から搬入する際に下端部となる他方の端部16vに形成されていることが好ましい。また、図8で、aはカッターの変形例を示す正面図、bはカッターの変形例がチューブを切断する際の回転動作を説明する説明図である。本実施形態では、4枚のカッター30に代えて、図8に示すように1枚のカッター80を設けてもよい。この場合、チューブTを充分に切断できるように、カッター80の寸法がカッター30に比べて大きくなる。カッター80はカッター回転軸部材84のまわり回動自在に設けられている。これにより、装置構成を簡素にした切断機構とすることができる。また、以上の説明では、印字機構12、切断機構14および収納ホルダ16の全てを有するチューブ加工収納装置10を例に挙げて説明したが、切断機構14と収納ホルダ16とを有するチューブ加工収納装置とすることも可能である。この場合、アダプタ22としては、チューブ外周に印字する一般的な印字機構に切断機構14を接続可能にするものを用いる。以上、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲はそれらに限定することは意図していない。これらの実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。