第1部材に設けられたラッチ本体に対応する第2部材の部位に固定される取付用ベースと、前記取付用ベースに取り付けられ、前記取付用ベースから突出し、前記ラッチ本体へ挿入される係合突部を備え、前記係合突部の前記ラッチ本体への挿入方向と交差する移動方向へ移動可能とされたストライカ本体と、前記取付用ベースに形成した収納部に回転可能に収納され、前記ストライカ本体と係合し、前記ストライカ本体の軸線を中心に回転するテンションプレートと、前記ストライカ本体と前記テンションプレートとを連結し、前記テンションプレートを前記回転方向へ付勢し、前記テンションプレートの外周部を前記収納部の内周面に摺動させることで、前記回転するテンションプレートとともに前記ストライカ本体を前記移動方向へ移動させ、前記係合突部が前記移動方向の中央となるセンターリング位置とするための1つの付勢手段と、を有するラッチストライカ。前記付勢手段は前記テンションプレートの内周部に沿って配置されたコイルスプリングである請求項1に記載のラッチストライカ。前記ストライカ本体が前記センターリング位置にある状態で、前記付勢手段によって、前記テンションプレートが前記回転方向へ付勢されている請求項1または請求項2に記載のラッチストライカ。前記テンションプレートの外周部における前記ストライカ本体の軸線を中心とする点対称の位置に一対の凸部が形成されており、前記一対の凸部が前記収納部の内周面と摺動する請求項1~3の何れか1項に記載のラッチストライカ。前記ストライカ本体に設けられ、前記取付用ベースに係合することで、前記ストライカ本体を前記取付用ベースに保持する係合手段を有する請求項1~4の何れか1項に記載のラッチストライカ。前記取付用ベースが前記テンションプレートと前記付勢手段とを覆う請求項1~5の何れか1項に記載のラッチストライカ。しかしながら、特許文献1では、ラッチストライカの基板の内部に、一対のコイルスプリングが雄体を挟んで配置されており、各コイルスプリングの付勢力のバランスによって雄体が基板中央のセンターリング位置に保持されるようになっている。このため、経時変化等によって各コイルスプリングの付勢力のバランスが崩れた場合には、ラッチストライカのセンターリング位置がずれる。本発明は上記事実を考慮し、センターリング位置のずれを防止できるラッチストライカを得ることを課題とする。請求項1に記載の本発明のラッチストライカは、第1部材に設けられたラッチ本体に対応する第2部材の部位に固定される取付用ベースと、前記取付用ベースに取り付けられ、前記取付用ベースから突出し、前記ラッチ本体へ挿入される係合突部を備え、前記係合突部の前記ラッチ本体への挿入方向と交差する移動方向へ移動可能とされたストライカ本体と、前記取付用ベースに形成した収納部に回転可能に収納され、前記ストライカ本体と係合し、前記ストライカ本体の軸線を中心に回転するテンションプレートと、前記ストライカ本体と前記テンションプレートとを連結し、前記テンションプレートを前記回転方向へ付勢し、前記テンションプレートの外周部を前記収納部の内周面に摺動させることで、前記回転するテンションプレートとともに前記ストライカ本体を前記移動方向へ移動させ、前記係合突部が前記移動方向の中央となるセンターリング位置とするための1つの付勢手段と、を有する。請求項1に記載の本発明のラッチストライカでは、第1部材に設けられたラッチ本体に対応する第2部材の部位に固定される取付用ベースに、ストライカ本体が取付けられている。また、ストライカ本体の係合突部は取付用ベースから突出し、ラッチ本体へ挿入されると共に、ストライカ本体は、係合突部のラッチ本体への挿入方向と交差する移動方向へ移動可能となっている。取付用ベースに形成した収納部には、ストライカ本体と係合したテンションプレートが回転可能に収納されており、テンションプレートは、ストライカ本体の軸線を中心に回転可能となっている。また、ストライカ本体とテンションプレートとが1つの付勢手段によって連結されている。この付勢手段は、係合突部が移動方向の中央となるセンターリング位置から外れた場合には、テンションプレートを回転方向へ付勢し、テンションプレートの外周部と収納部の内周面とを摺動させることで、回転するテンションプレートとともにストライカ本体をラッチ本体への挿入方向と交差する移動方向へ移動させセンターリング位置とする。このため、一対の付勢手段の付勢力のバランスによって、ストライカ本体をセンターリング位置に保持する構成ではないので、付勢手段の付勢力の変化によりセンターリング位置がずれることがない。請求項2記載の本発明は請求項1に記載のラッチストライカにおいて、前記付勢手段は前記テンションプレートの内周面に沿って配置されたコイルスプリングである。請求項2記載の本発明のラッチストライカでは、付勢手段としてのコイルスプリングをテンションプレートの内周面に沿って配置することができる。このため、付勢手段の厚さとテンションプレートの厚さとの和によってラッチストライカが厚くなるのを防止できる。この結果、ラッチストライカの小型化が可能になる。請求項3記載の本発明は請求項1または請求項2に記載のラッチストライカにおいて、前記ストライカ本体が前記センターリング位置にある状態で、前記付勢手段によって、前記テンションプレートが前記回転方向へ付勢されている。請求項3記載の本発明のラッチストライカでは、ストライカ本体がセンターリング位置にある状態で、付勢手段によって、テンションプレートが回転方向へ付勢されている。このため、ストライカ本体は付勢手段によって付勢された状態でセンターリング位置にある。この結果、ストライカ本体のセンターリング位置への保持が確実になる。請求項4記載の本発明は請求項1~3の何れか1項に記載のラッチストライカにおいて、前記テンションプレートの外周部における前記ストライカ本体の軸線を中心とする点対称の位置に一対の凸部が形成されており、前記一対の凸部が前記収納部の内周面と摺動する。請求項4記載の本発明のラッチストライカでは、テンションプレートの外周部におけるストライカ本体の軸線を中心とする点対称の位置に一対の凸部が形成されており、これらの一対の凸部が収納部の内周面と摺動する。このため、テンションプレートと取付用ベースとの摺動抵抗が小さくなる。この結果、テンションプレートの回転が円滑になり、付勢手段の付勢力が小さい場合にもセンターリングが可能となる。請求項5記載の本発明は請求項1~請求項4の何れか1項に記載のラッチストライカにおいて、前記ストライカ本体に設けられ、前記取付用ベースに係合することで、前記ストライカ本体を前記取付用ベースに保持する係合手段を有する。請求項5記載の本発明のラッチストライカでは、ストライカ本体に設けられた係合手段が、取付用ベースに係合することで、ストライカ本体を取付用ベースに保持することができる。このため、ラッチストライカの組立てが容易になる。請求項6記載の本発明は請求項1~請求項5の何れか1項に記載のラッチストライカにおいて、前記取付用ベースが前記テンションプレートと前記付勢手段とを覆う。請求項6記載の本発明のラッチストライカでは、取付用ベースでテンションプレートと付勢手段とを覆うことができる。このため、ラッチストライカの外観品質が向上する。請求項1に記載の本発明のラッチストライカは、上記構成としたので、センターリング位置のずれを防止できる。請求項2に記載の本発明のラッチストライカは、上記構成としたので、ラッチストライカを小型化できる。請求項3に記載の本発明のラッチストライカは、上記構成としたので、センターリング位置への保持が確実になる。請求項4に記載の本発明のラッチストライカは、上記構成としたので、付勢手段の付勢力が小さい場合にもセンターリングが可能となる。請求項5に記載の本発明のラッチストライカは、上記構成としたので、ラッチストライカの組付性を向上できる。請求項6に記載の本発明のラッチストライカは、上記構成としたので、ラッチストライカの外観品質を向上できる。第1実施形態次に、本発明のラッチストライカの第1実施形態を図1~図10に従って説明する。なお、図中、同一又は対応する機能を有する部材構成要素には同じ符号を付して適宜説明を省略する。また、図1~図9に示すラッチストライカ10の上下方向と、図10に示す蓋体14に取り付け状態でのラッチストライカ10の上下方向とは異なる。図10に示すように、本実施形態では、第1部材としての箱状基体12に開閉可能に取付けられた第2部材としての蓋体14にラッチストライカ10が設けられている。また、蓋体14は、箱状基体12の正面に形成された開口部16の一方の周縁側部12Aにヒンジ18によって連結されおり、ヒンジ18の軸部を中心に回転可能となっている。また、箱状基体12における開口部16の他方の周縁側部12Bの上部には、ラッチ本体20が取付けられている。一方、ラッチストライカ10は、蓋体14の裏面14Aのラッチ本体20に対応する部位、即ち、ヒンジ18と反対側の上端縁部近傍に取付けられている。そして、ラッチストライカ10は、ラッチ本体20の挿入口21よりラッチ本体20の内部に差し込まれて、ラッチ本体20の内部に軸支されたラッチ爪に解除可能に係止されるようになっている。なお、ラッチ本体20を第2部材としての蓋体14に取り付け、ラッチストライカ10を第1部材としての箱状基体12に取り付けた構成としてもよい。ラッチ本体の構成ラッチ本体20の構成は、ケース、ケースに配置されるカム溝付きのラッチ部材、ラッチ部材に軸支されたラッチ爪、ラッチ部材をケースから突出する方向へ付勢するばね部材等を備えた周知のプッシュプッシュ係止機構である。このため、ラッチ本体20の詳細な説明を省略する。なお、ラッチ本体20は、蓋体14が開方向へ回動付勢されている状態において、蓋体14を付勢力に抗して閉方向へ押すと、閉位置でラッチストライカ10を係止し、更に、蓋体14を同方向へ押して手を離すと係止が解除されるようになっている。ラッチストライカの構成図1に示すように、本実施形態のラッチストライカ10は、ラッチ本体20図10参照に係脱されるストライカ本体24と、取付用ベース26と、テンションプレート28と、付勢手段としてのコイルスプリング30とを備えている。なお、ストライカ本体24、取付用ベース26及びテンションプレート28は樹脂成形品で構成されているが、樹脂以外であってもよい。取付用ベース26は長尺円形の板状となっており、長手方向両端部にはそれぞれ取付孔32が形成されている。これらの取付孔32に、取付用ベース26の表面26A側から挿入されるビス等の取付部材図示省略によって、取付用ベース26は、蓋体14の裏面14A図10参照に固定されている。取付用ベース26の中央部には、上下方向図1の矢印H方向に長尺とされた矩形の開口部36が形成されている。また、取付用ベース26の裏面26Bの中央部には矩形の収納部38が凹設されており、開口部36は収納部38の底部の中央に形成されている。ストライカ本体24は板部40を有しており、板部40の中央部には係合突部42が立設されている。板部40の四隅には、板部40の横方向図1のW方向外側に向かってそれぞれ凸部40Aが形成されており、各凸部40Aの先端部は円弧状となっている。また、ストライカ本体24の板部40は、取付用ベース26の収納部38に、係合突部42のラッチ本体への挿入方向と交差直交する方向である上下方向図1の矢印H方向へ移動可能に収納されており、各凸部40Aの先端部が、収納部38の幅方向両側壁38Aとそれぞれ摺動するようになっている。ストライカ本体24の係合突部42は矩形の柱形状となっており、取付用ベース26の開口部36に上下方向図1の矢印H方向へ移動可能に挿通されている。また、係合突部42の先端部42Aには、ラッチ本体20の内部に設けられたラッチ爪20A図7参照と係脱する凹部46が横方向図1のW方向に沿って形成されている。テンションプレート28は、中央に円形の開口部29を有するリング状の板材で構成されている。また、テンションプレート28の外周部には、ストライカ本体24のラッチ本体への挿入方向に沿った軸線24Aを中心とする点対称の位置に一対の凸部28A、28Bが突出形成されている。即ち、一対の凸部28A、28Bはテンションプレート28の外周部における周方向に沿って180度離間した位置に外周側に突出形成されている。テンションプレート28は、取付用ベース26の収納部38の内部にストライカ本体24の軸線24を中心にして回転可能に挿入されている。また、テンションプレート28の凸部28Aの根元部には、スプリング取付孔50が形成されている。図4に示すように、コイルスプリング30は、テンションプレート28の内周面28Cに沿って配置されている。また、コイルスプリング30の一方の端部30Aは、テンションプレート28の表面28Dに形成された凹部52内を通過しており、端部30Aの先端が、スプリング取付孔50に係止されている。図5に示すように、ストライカ本体24の係合突部42の根元部42Cは円柱形状となっており、根元部42Cの外周部にコイルスプリング30が取付けられたテンションプレート28が取付けられている。即ち、コイルスプリング30が取付けられたテンションプレート28の内周部にストライカ本体24の係合突部42が挿入されており、テンションプレート28は、ストライカ本体24の軸線24Aを中心に図5の矢印A方向と矢印B方向とへ回転可能となっている。また、コイルスプリング30の他方の端部30Bは、テンションプレート28の裏面28Eに形成された凹部54内を通過しており、端部30Bの先端がストライカ本体24の板部40に形成されたスプリング取付孔58に係止されている。なお、コイルスプリング30は、ストライカ本体24に対して、テンションプレート28をストライカ本体24の軸線24Aを回転中心として図5の矢印A方向へ向かって付勢している。このため、コイルスプリング30の付勢力によって、テンションプレート28の上方側の凸部28Aが上方へ向かって付勢され、下方側の凸部28Bが下方に向かって付勢されている。テンションプレート28の裏面28Eには、ストッパ60が突出形成されており、ストッパ60はストライカ本体24の板部40の周縁部に形成された切欠62に挿入されている。このため、ストッパ60が切欠62の端部62Aに当接することで、テンションプレート28はストライカ本体24に対して所定の角度内で回転可能となっている。図3に示すように、ストライカ本体24の係合突部42における両側面42Bの根元部近傍には、それぞれ係合手段としての係合爪66が突出形成されている。これらの係合爪66は、ストライカ本体24の係合突部42が、取付用ベース26の開口部36に挿入された際に、弾性変形することで開口部36を通過し、その後、変形前の形状に戻り取付用ベース26の表面26Aにおける開口部36の周縁部に係合される。これにより、ストライカ本体24、取付用ベース26、テンションプレート28、コイルスプリング30が一体に保持されるようになっている。図8に示すように、ストライカ本体24、取付用ベース26、テンションプレート28、コイルスプリング30が一体になった状態では、テンションプレート28の凸部28Aの先端部が収納部38の上内壁38Bと当接しており、凸部28Bの先端部が収納部38の下内壁38Cと当接している。また、コイルスプリング30の付勢力によって、テンションプレート28の凸部28Aが収納部38の上内壁38Bを上方図8の矢印C方向へ向かって押圧しており、凸部28Bが収納部38の下内壁38Cを下方図8の矢印D方向に向かって押圧している。このため、コイルスプリング30の付勢力によって生じる上方の付勢力と下方への付勢力とが等しくなる。この結果、図2に示すように、係合突部42が取付用ベース26の開口部36の上下方向の中央部となるセンターリング位置に、ストライカ本体24を保持できるようになっている。ラッチストライカの組立図4に示すように、テンションプレート28の内周面28Cにコイルスプリング30を取付ける。また、コイルスプリング30の一方の端部30Aをテンションプレート28の表面28Dに形成された凹部52内を通過させ、端部30Aの先端をスプリング取付孔50に係止する。次に、図5に示すように、テンションプレート28の開口部29にストライカ本体24の係合突部42を挿通し、係合突部42の根元部42Cにテンションプレート28を回転可能に取付ける。また、コイルスプリング30の他方の端部30Bを、テンションプレート28の裏面28Eに形成された凹部54内を通過させ、端部30Bの先端をストライカ本体24の板部40に形成したスプリング取付孔58に係止する。次に、図2に示すように、取付用ベース26の開口部36にストライカ本体24の係合突部42を挿通し、係合突部42の係合爪66を取付用ベース26の表面26Aにおける開口部36の周縁部に係合する。これにより、ラッチストライカ10のストライカ本体24、取付用ベース26、テンションプレート28、コイルスプリング30が一体に保持される。作用効果次に、本実施形態の作用と効果について説明する。本実施形態のラッチストライカ10では、図8に示すように、一つのコイルスプリング30の付勢力によって、テンションプレート28の上方側の凸部28Aが、取付用ベース26に形成された収納部38の上内壁38Bを上方へ向かって押圧しており、下方側の凸部28Bが収納部38の下内壁38Cを下方に向かって押圧している。このため、コイルスプリング30による上方への付勢力と下方への付勢力とが等しくなっている。この結果、係合突部42が取付用ベース26の開口部36における上下方向中央となるセンターリング位置に保持される。従って、本実施形態では、一対2つの付勢手段の付勢力のバランスによって、ストライカ本体24をセンターリング位置に保持する構成ではないので、コイルスプリング30の付勢力の変化によりセンターリング位置がずれることがない。また、センターリング位置がずれることがないため、ラッチ本体に対応する部位へのラッチストライカ10の取り付け不良を減らすこともできる。また、本実施形態のラッチストライカ10では、図10に示すように、ラッチストライカ10が蓋体14に取付けられている。このため、蓋体14の回転軌跡に沿って移動するストライカ本体24の係合突部42が、箱状基体12に設けられたラッチ本体20の挿入口21より差し込まれて、図7に示すように、ラッチ本体20の内部でラッチ爪20Aに解除可能に係止される。この際、図6に示すように、蓋体14の開き角度θ1が所定角度になると、係合突部42の先端部42Aが、ラッチ本体20の挿入口21の内周面21Aに接触する。このため、ストライカ本体24における係合突部42の先端部42Aが蓋体14の回転中心方向図6の矢印E方向へ押圧される。このため、図9に示すように、ストライカ本体24はコイルスプリング30の付勢力に抗して上方図9の矢印C方向へ移動する。このとき、テンションプレート28の上方側の凸部28Aがコイルスプリング30の付勢力に抗して収納部38の上内壁38Bと摺動し、図9の矢印A方向へ回転する。これと同時に、テンションプレート28の下方側の凸部28Bがコイルスプリング30の付勢力に抗して図9の矢印A方向へ回転する。このため、ストライカ本体24は上方図9の矢印C方向へ移動できる。この結果、本実施形態のラッチストライカ10では、蓋体14を確実且つ容易に閉塞することができる。一方、蓋体14によって箱状基体12の開口部16が閉塞されると、図7に示すように、蓋体14の開き角度が0度になる。このとき、ストライカ本体24が図8に示すセンターリング位置に復帰する。即ち、図9に示す位置から、テンションプレート28の上方側の凸部28Aがコイルスプリング30の付勢力によって収納部38の上内壁38Bを押圧し、図9の矢印B方向へ回転する。これと同時に、テンションプレート28の下方側の凸部28Bがコイルスプリング30の付勢力によって図9の矢印B方向へ回転する。この結果、回転するテンションプレート28とともにストライカ本体24が図9の矢印D方向へ移動し、図8に示すセンターリング位置に復帰する。また、本実施形態のラッチストライカ10では、ストライカ本体24の係合突部42がセンターリング位置にある状態で、図8に示すように、コイルスプリング30の付勢力によって、テンションプレート28の上方側の凸部28Aが収納部38の上内壁38Bを上方図8の矢印C方向へ向かって押圧しており、下方側の凸部28Bが収納部38の下内壁38Cを下方図8の矢印D方向に向かって押圧している。このため、ストライカ本体24のセンターリング位置への保持性能が向上する。また、本実施形態のラッチストライカ10では、図3に示すように、コイルスプリング30をテンションプレート28の内周面28Cに沿って配置することができる。このため、コイルスプリング30の厚さと、テンションプレート28の厚さとの和によってラッチストライカ10が厚くなるのを防止できる。この結果、ラッチストライカ10の小型化が可能になる。また、本実施形態のラッチストライカ10では、図8に示すように、テンションプレート28の外周部における、ストライカ本体24の軸線24Aを中心とする点対称の位置に一対の凸部28A、28Bが形成されている。また、テンションプレート28がコイルスプリング30の付勢力によって回転する際には、上方側の凸部28Aが取付用ベース26の収納部38の上内壁38Bと摺動し、下方側の凸部28Bが取付用ベース26の収納部38の下内壁38Cと摺動する。このため、テンションプレート28と取付用ベース26との摺動抵抗が小さくなる。この結果、テンションプレート28の回転が円滑になり、コイルスプリング30の付勢力が小さい場合にも、センターリングが可能となる。また、本実施形態のラッチストライカ10では、図2に示すように、ストライカ本体24の係合突部42に設けられた係合爪66が、取付用ベース26の開口部36の周縁部に係合する。このため、ラッチストライカ10の組立てが容易である。また、この係合によって、ストライカ本体24、テンションプレート28、コイルスプリング30を取付用ベース26に保持することができるので、ラッチストライカ10の組立てがさらに容易になる。また、本実施形態のラッチストライカ10では、図2及び図3に示すように、取付用ベース26で、テンションプレート28とコイルスプリング30とを覆うことができる。このため、ラッチストライカ10の外観品質が向上する。第2実施形態次に、本発明のラッチストライカの第2実施形態を図11~図13に従って説明する。ラッチストライカの構成図11に示すように、本実施形態のラッチストライカ110は、ストライカ本体124と、取付用ベース126と、テンションプレート128と、付勢手段としてのコイルスプリング130とを備えている。なお、ストライカ本体124、取付用ベース126及びテンションプレート128は樹脂成形品で構成されているが、樹脂以外であってもよい。取付用ベース126は長尺円形の板状となっており、長手方向両端部にはそれぞれ取付孔132が形成されている。これらの取付孔132に、取付用ベース126の表面126A側から挿入されるビス等の取付部材図示省略によって、取付用ベース126は、蓋体14の裏面14A図10参照に固定されている。取付用ベース126の表面126Aの中央部には、上下方向図11の矢印H方向に長尺とされた矩形の収納部138が凹設されている。ストライカ本体124は矩形の板部140を有しており、板部140の中央部には係合突部142が立設されている。また、板部140の横方向図11のW方向の両側壁部140Aの上下方向中央には係合手段としてのピン141がそれぞれ設けられている。図13に示すように、ピン141は板部140の両側壁部140Aにそれぞれ形成された凹部142に挿入されており、ピン141と凹部142の底部との間にはコイルスプリング143が配置されている。また、収納部138の幅方向両側壁138Aには、上下方向に沿って溝部139が形成されており、これらの溝部139には各ピン141の先端部が挿入可能となっている。従って、ストライカ本体124を取付用ベース126に組み付ける場合には、コイルスプリング143の付勢力に抗してピン141を凹部142の内部に収納する。その後、板部140が収納部138の内部に挿入されると、コイルスプリング143の付勢力によって、ピン141の先端部が凹部142から突出し、収納部138の溝部139に上下方向へ移動可能に係合するようになっている。このため、ストライカ本体124の板部140は、取付用ベース126の収納部138に係合突部142のラッチ本体への挿入方向と交差直交する方向である上下方向図11の矢印H方向へ移動可能に収納されている。また、ストライカ本体124が上下方向へ移動する際には、板部140の両側壁部140Aが、収納部138の幅方向両側壁138Aとそれぞれ摺動するようになっている。図11に示すように、ストライカ本体124の係合突部142は矩形の柱形状となっており、係合突部142の先端部142Aには、ラッチ本体20の内部に設けられたラッチ爪20A図7参照と係脱する凹部146が横方向図11のW方向に沿って形成されている。テンションプレート128は、中央に円形の開口部129を有するリング状の板材で構成されている。また、テンションプレート128の外周部には、ストライカ本体124のラッチ本体への挿入方向に沿った軸線124Aを中心とする点対称の位置に一対の凸部128A、128Bが突出形成されている。即ち、一対の凸部128A、128Bはテンションプレート128の外周部における周方向に沿って180度離間した位置に外周側に突出形成されている。テンションプレート128は、取付用ベース126の収納部138の内部にストライカ本体124の軸線124を中心にして回転可能に挿入されている。また、テンションプレート128の凸部128Aの根元部には、スプリング取付孔150が形成されている。なお、図13に示すように、コイルスプリング130は、テンションプレート128の内周面128Cに沿って配置されている。図11に示すコイルスプリング130の一方の端部130Aは、テンションプレート128の表面128Dに形成された凹部152内を通過しており、端部130Aの先端が、スプリング取付孔150に係止されている。ストライカ本体124の板部140における係合突部142と反対側の面には、軸線124Aに沿って円柱形状の凸部140Bが突出形成されている。この凸部140Bの外周部にコイルスプリング130を備えたテンションプレート128が取付けられている。即ち、コイルスプリング130が取付けられたテンションプレート128の内周部にストライカ本体124の板部140に形成した凸部140Bが挿入されており、テンションプレート128は、ストライカ本体124の軸線124Aを中心に図11の矢印A方向と矢印B方向とへ回転可能となっている。また、コイルスプリング130の他方の端部130Bは、係合突部142の板部140に形成されたスプリング取付孔158に係止されている。なお、コイルスプリング130は、ストライカ本体124に対して、テンションプレート128をストライカ本体124の軸線124Aを回転中心として図11の矢印A方向へ向かって付勢している。このため、コイルスプリング130の付勢力によって、テンションプレート128の上方側の凸部128Aが上方へ向かって付勢され、下方側の凸部128Bが下方に向かって付勢されている。図12に示すように、ストライカ本体124、取付用ベース126、テンションプレート128、コイルスプリング130が一体になった状態では、テンションプレート128の凸部128Aの先端部が収納部138の上内壁138Bと当接しており、凸部128Bの先端部が収納部138の下内壁138Cと当接している。また、コイルスプリング130の付勢力によって、テンションプレート128の凸部128Aが収納部138の上内壁138Bを上方図12の矢印C方向へ向かって押圧しており、凸部128Bが収納部138の下内壁138Cを下方図12の矢印D方向に向かって押圧している。このため、コイルスプリング130の付勢力によって生じる上方の付勢力と下方への付勢力とが等しくなる。この結果、係合突部142が取付用ベース126の収納部138の上下方向の中央部となるセンターリング位置に、ストライカ本体124を保持できるようになっている。ラッチストライカの組立本実施形態では、先ず、テンションプレート128の内周面128Cにコイルスプリング130を取付ける。また、コイルスプリング130の一方の端部130Aをテンションプレート128の表面128Dに形成された凹部152内を通過させ、端部130Aの先端をテンションプレート128のスプリング取付孔150に係止する。次に、テンションプレート128の開口部129に、ストライカ本体124の板部140に形成した凸部140Bを挿通し、凸部140Bにテンションプレート128を回転可能に取付ける。また、コイルスプリング130の他方の端部130Bの先端をストライカ本体124の板部140に形成したスプリング取付孔158に係止する。次に、取付用ベース126の収納部138にストライカ本体124の板部140を挿入する。このとき、左右のピン141をコイルスプリング143の付勢力に抗して凹部142の内部に収納する。その後、ストライカ本体124の板部140が取付用ベース126の収納部138に完全に収納されると、コイルスプリング143の付勢力によって、ピン141の先端部が凹部142から突出し、収納部138の幅方向両側壁138Aに形成した溝部139に上下方向へ移動可能に係合する。これにより、ストライカ本体124、取付用ベース126、テンションプレート128、コイルスプリング130が一体に保持される。作用効果次に、本実施形態の作用と効果について説明する。本実施形態のラッチストライカ110では、一つのコイルスプリング130の付勢力によって、テンションプレート128の上方側の凸部128Aが、取付用ベース126に形成された収納部138の上内壁138Bを上方へ向かって押圧しており、下方側の凸部128Bが収納部138の下内壁138Cを下方に向かって押圧している。このため、コイルスプリング130による上方への付勢力と下方への付勢力とが等しくなっている。この結果、係合突部142が取付用ベース126の収納部138における上下方向中央となるセンターリング位置に保持される。従って、本実施形態では、一対2つの付勢手段の付勢力のバランスによって、ストライカ本体124をセンターリング位置に保持する構成ではないので、コイルスプリング130の付勢力の変化によりセンターリング位置がずれることがない。また、センターリング位置がずれることがないため、ラッチ本体に対応する部位へのラッチストライカ110の取り付け不良を減らすこともできる。また、本実施形態のラッチストライカ110では、蓋体14の開閉時移動にラッチ本体20と干渉した場合には、ストライカ本体124がコイルスプリング130の付勢力に抗して上方図12の矢印C方向または下方図12の矢印D方向へ移動できる。この結果、本実施形態のラッチストライカ110では、蓋体14を確実且つ容易に開閉することができる。また、本実施形態のラッチストライカ110では、ストライカ本体124の係合突部142がセンターリング位置にある状態で、コイルスプリング130の付勢力によって、テンションプレート128の上方側の凸部128Aが収納部138の上内壁138Bを上方図12の矢印C方向へ向かって押圧しており、下方側の凸部128Bが収納部138の下内壁138Cを下方図12の矢印D方向に向かって押圧している。このため、ストライカ本体124のセンターリング位置への保持性能が向上する。また、本実施形態のラッチストライカ110では、図13に示すように、コイルスプリング130をテンションプレート128の内周面128Cに沿って配置することができる。このため、コイルスプリング130の厚さと、テンションプレート128の厚さとの和によってラッチストライカ110が厚くなるのを防止できる。この結果、ラッチストライカ110の小型化が可能になる。また、本実施形態のラッチストライカ110では、テンションプレート128の外周部における、ストライカ本体124の軸線124Aを中心とする点対称の位置に一対の凸部128A、128Bが形成されている。また、テンションプレート128がコイルスプリング130の付勢力によって回転する際には、上方側の凸部128Aが取付用ベース126の収納部138の上内壁138Bと摺動し、下方側の凸部128Bが取付用ベース126の収納部138の下内壁138Cと摺動する。このため、テンションプレート128と取付用ベース126との摺動抵抗が小さくなる。この結果、テンションプレート128の回転が円滑になり、コイルスプリング130の付勢力が小さい場合にも、センターリングが可能となる。また、本実施形態のラッチストライカ110では、図12に示すように、ストライカ本体124の係合突部142に設けられたピン141が、取付用ベース126の収納部138の溝部139に係合する。このため、ラッチストライカ110の組立てが容易である。また、この係合によって、ストライカ本体124、テンションプレート128、コイルスプリング130を取付用ベース126に保持することができるので、ラッチストライカ110の組立てがさらに容易になる。その他の実施形態以上に於いては、本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明は上記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかである。例えば、上記各実施形態では、付勢手段としてコイルスプリング30、130を使用したが、これらのコイルスプリングに代えて、板ばね等の他の付勢手段によって、テンションプレート28、128を回転方向へ付勢する構成としてもよい。また、上記各実施形態では、ストライカ本体24、124がセンターリング位置にある状態で、コイルスプリング30、130によって、テンションプレート28、128が図1または図11の矢印A方向で示す回転方向へ付勢される構成とした。これに代えて、ストライカ本体24、124がセンターリング位置から上下方向へ移動した場合に、コイルスプリング30、130によって、センターリング位置へ戻る方向へ付勢される構成としてもよい。また、上記各実施形態では、テンションプレート28、128の外周部にストライカ本体24、124の軸線24A、124Aを中心とする点対称の位置に一対の凸部28A、28B、128A、128Bを形成した。これに代えて、テンションプレート28、128の外形を長方形とし、対角線上となる角部が収納部38、138の上内壁38B、138Bまたは下内壁38C、138Cと摺動する等の他の構成としてもよい。また、上記各実施形態では、第1部材、第2部材の一例としての箱状基体12、蓋体14について説明したが、本発明のラッチストライカは、箱状基体12、蓋体14以外の第1部材、第2部材に使用してもよい。