"下記A~E成分を含有する硬化性組成物。A一般式1:-Z-C=O-CR1=CH21式中、R1は水素原子、または、炭素数1~20の炭化水素基、Zは2価の有機基である。で表される置換基を分子内に1個以上有する数平均分子量が3,000以上のポリオキシアルキレン系重合体B一般式2:-[SiR22-bXbO]nSiR23-aXa2式中、R2は炭素数1から20のアルキル基、炭素数6から20のアリール基、炭素数7から20のアラルキル基、または、R’3SiO-で示されるトリオルガノシロキシ基を示し、R2が2個以上存在するとき、それらは同一であってもよく、異なっていてもよい。ここで、R’は炭素数1から20の1価の炭化水素基であり、Xは水酸基または加水分解性基を示す。aは0、1、2または3を、bは0、1または2をそれぞれ示し、aΣb≧2を満足するものとする。nは0から19の整数を示す。で表される反応性ケイ素基を分子内に1個以上有する数平均分子量が3,000以上のポリオキシアルキレン系重合体C粘着付与樹脂D重合開始剤Eシラノール縮合触媒一般式1のZが酸素原子である請求項1に記載の硬化性組成物。一般式1のZが一般式3:-NH-C=O-O-R3-O-3式中、R3は2価の炭化水素基である。で表される基である請求項1に記載の硬化性組成物。一般式1のZが一般式4:-O-C=O-NH-R3-O-4式中、R3は前記と同じ。で表される基である請求項1に記載の硬化性組成物。一般式1で表される置換基が水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aと一般式5:O=C=N-R3-O-C=O-CR1=CH25式中、R1、R3は前記と同じ。で表されるイソシアネート系化合物Fをジブチル錫メルカプト酸エステルGの存在下で反応させることにより得られる請求項4に記載の硬化性組成物。R1が水素原子である請求項1から5のいずれか1項に記載の硬化性組成物。R3がエチレン基である請求項3から6のいずれか1項に記載の硬化性組成物。ポリオキシアルキレン系重合体Aがポリオキシプロピレン系重合体である請求項1から7のいずれか1項に記載の硬化性組成物。一般式2のXがアルコキシ基である請求項1から8のいずれか1項に記載の硬化性組成物。一般式2のXがメトキシ基である請求項1から8のいずれか1項に記載の硬化性組成物。ポリオキシアルキレン系重合体Bがポリオキシプロピレン系重合体である請求項1から10のいずれか1項に記載の硬化性組成物。粘着付与樹脂Cの添加量が、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、20重量部から80重量部である請求項1から11のいずれか1項に記載の硬化性組成物。粘着付与樹脂Cがテルペン系樹脂である請求項1から12のいずれか1項に記載の硬化性組成物。粘着付与樹脂Cがテルペンフェノール樹脂である請求項1から12のいずれか1項に記載の硬化性組成物。重合開始剤Cが活性エネルギー線によりラジカルを発生するラジカル開始剤Hである請求項1から14のいずれか1項に記載の硬化性組成物。ラジカル開始剤Hが光によりラジカルを発生する光ラジカル開始剤h1である請求項15に記載の硬化性組成物。光ラジカル開始剤h1の添加量が、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、0.001重量部から10重量部である請求項16に記載の硬化性組成物。重合性置換基を有するモノマーおよび/またはオリゴマーIを含有する請求項1から17のいずれか1項に記載の硬化性組成物。重合性置換基を有するモノマーおよび/またはオリゴマーIが分子量500以下のメタアクリル系モノマーi1である請求項18に記載の硬化性組成物。シランカップリング剤Jを含有する請求項1から19のいずれか1項に記載の硬化性組成物。反応性ケイ素基を有するメタアクリル酸エステル系重合体Kを含有する請求項1から20のいずれか1項に記載の硬化性組成物。充填剤Lを含有する請求項1から21に記載の硬化性組成物。充填剤Lの添加量が、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、10重量部から200重量部である請求項1から22のいずれか1項に記載の硬化性組成物。本発明は、活性エネルギー線照射直後から液垂れがなく作業性が良好で、充分な機械強度を有し、且つ活性エネルギー線を照射できない部分も硬化可能な硬化性組成物を提供することを目的とする。本発明者らは、前記の課題を解決するために鋭意検討した結果、以下のことを見出して本発明を完成させた。すなわち本発明は、I下記A~E成分を含有する硬化性組成物。A一般式1:-Z-C=O-CR1=CH21式中、R1は水素原子、または、炭素数1~20の炭化水素基、Zは2価の有機基である。で表される置換基を分子内に1個以上有する数平均分子量が3,000以上のポリオキシアルキレン系重合体B一般式2:-[SiR22-bXbO]nSiR23-aXa2式中、R2は炭素数1から20のアルキル基、炭素数6から20のアリール基、炭素数7から20のアラルキル基、または、R’3SiO-で示されるトリオルガノシロキシ基を示し、R2が2個以上存在するとき、それらは同一であってもよく、異なっていてもよい。ここで、R’は炭素数1から20の1価の炭化水素基であり、Xは水酸基または加水分解性基を示す。aは0、1、2または3を、bは0、1または2をそれぞれ示し、aΣb≧2を満足するものとする。nは0から19の整数を示す。で表される反応性ケイ素基を分子内に1個以上有する数平均分子量が3,000以上のポリオキシアルキレン系重合体C粘着付与樹脂D重合開始剤Eシラノール縮合触媒II一般式1のZが酸素原子であるIに記載の硬化性組成物。III一般式1のZが一般式3:-NH-C=O-O-R3-O-3式中、R3は2価の炭化水素基である。で表される基であるIに記載の硬化性組成物。IV一般式1のZが一般式4:-O-C=O-NH-R3-O-4式中、R3は前記と同じ。で表される基であるIに記載の硬化性組成物。V一般式1で表される置換基が水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aと一般式5:O=C=N-R3-O-C=O-CR1=CH25式中、R1、R3は前記と同じ。で表されるイソシアネート系化合物Fをジブチル錫メルカプト酸エステルGの存在下で反応させることにより得られるIVに記載の硬化性組成物。VIR1が水素原子であるIからVのいずれか1項に記載の硬化性組成物。VIIR3がエチレン基であるIIIからVIのいずれか1項に記載の硬化性組成物。VIIIポリオキシアルキレン系重合体Aがポリオキシプロピレン系重合体であるIからVIIのいずれか1項に記載の硬化性組成物。IX一般式2のXがアルコキシ基であるIからVIIIのいずれか1項に記載の硬化性組成物。X一般式2のXがメトキシ基であるIからVIIIのいずれか1項に記載の硬化性組成物。XIポリオキシアルキレン系重合体Bがポリオキシプロピレン系重合体であるIからXのいずれか1項に記載の硬化性組成物。XII粘着付与樹脂Cの添加量が、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、20重量部から80重量部であるIからXIのいずれか1項に記載の硬化性組成物。XIII粘着付与樹脂Cがテルペン系樹脂であるIからXIIのいずれか1項に記載の硬化性組成物。XIV粘着付与樹脂Cがテルペンフェノール樹脂であるIからXIIのいずれか1項に記載の硬化性組成物。XV重合開始剤Cが活性エネルギー線および/または熱によりラジカルを発生するラジカル開始剤HであるIからXIVのいずれか1項に記載の硬化性組成物。XVIラジカル開始剤Hが光によりラジカルを発生する光ラジカル開始剤h1であるXVに記載の硬化性組成物。XVII光ラジカル開始剤h1の添加量が、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、0.001重量部から10重量部であるXVIに記載の硬化性組成物。XVIII重合性置換基を有するモノマーおよび/またはオリゴマーIを含有するIからXVIIのいずれか1項に記載の硬化性組成物。XIX重合性置換基を有するモノマーおよび/またはオリゴマーIが分子量500以下のメタアクリル系モノマーi1であるXVIIIに記載の硬化性組成物。XXシランカップリング剤Jを含有するIからXIXのいずれか1項に記載の硬化性組成物。XXI反応性ケイ素基を有するメタアクリル酸エステル系重合体Kを含有するIからXXのいずれか1項に記載の硬化性組成物。XXII充填剤Lを含有するIからXXIに記載の硬化性組成物。XXIII充填剤Lの添加量が、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、10重量部から200重量部であるIからXXIIのいずれか1項に記載の硬化性組成物。本発明の硬化性組成物を使用することにより、活性エネルギー線照射直後から液垂れがなく作業性が良好で、充分な機械強度を有し、且つ活性エネルギー線を照射できない部分も硬化可能な硬化性組成物を得ることができる。以下、本発明について詳しく説明する。本発明の硬化性組成物は、一般式1:-Z-C=O-CR1=CH21式中、R1は水素原子、または、炭素数1~20の炭化水素基、Zは2価の有機基である。で表される置換基以下、メタアクリロイル系置換基と記載する場合もある。を分子内に1個以上有するポリオキシアルキレン系重合体Aを含有する。ポリオキシアルキレン系重合体Aのメタアクリロイル系置換基の数は、特に限定されないが、重合体A同士が架橋するという点から、1分子あたり平均1個未満であると硬化性が低くなる傾向があるため、平均1個以上が好ましい。ただし、1分子あたり平均1個以上のメタアクリロイル系置換基を有する重合体Aが含まれれば、硬化物の硬度、柔軟性を調整するために、1分子あたり平均1個未満のメタアクリロイル系置換基を有するポリオキシアルキレン系重合体が含まれても良い。また、メタアクリロイル基は分子の側鎖、および/または、末端のいずれに存在していてもかまわないが、ゴム弾性の点から、分子の末端に存在することが好ましい。一般式1中のR1は水素原子、または、炭素原子数1から20の炭化水素基を表す。R1としては、特に限定されず、例えば、水素原子;メチル基、エチル基などのアルキル基;シクロヘキシル基などのシクロアルキル基;フェニル基などのアリール基;ベンジル基などのアラルキル基があげられる。これらの中では、ポリオキシアルキレン系重合体Aの反応性の高さから、メチル基、または水素原子が好ましく、水素原子がより好ましい。一般式1中のZは特に限定されず、例えば、酸素原子;硫黄原子;-NH-、-NCH3-などのアミノ基などがあげられる。これらの中では、導入の容易さから、酸素原子、-NH-基、下記の一般式3、一般式4で表される基が好ましく、酸素原子、一般式3、一般式4で表される基がより好ましい。-NH-C=O-O-R3-O-3式中、R2は2価の炭化水素基である。-O-C=O-NH-R3-O-4式中、R3は前記と同じ。一般式3、4中のR3は、2価の炭化水素基であれば特に限定されず、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ヘキシレン基などのアルキレン基;シクロブチレン基、シクロペンチレン基、シクロヘキシレン基などのシクロアルキレン基;フェニレン基、ベンジレン基などのアリーレン基;などが挙げられる。これらの中では、導入の容易さから、エチレン基、ヘキシレン基が好ましく、エチレン基がより好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体に、一般式1で表されるメタアクリロイル系置換基を導入する方法としては、例えば、イ水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aと、この水酸基に対して反応性を示す官能基および不飽和基を有する化合物M1を反応させる方法、ロポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基を他の官能基に置換し、この置換基に対して反応性を示す官能基および不飽和基を有する化合物M2を反応させる方法などがあげられる。イの方法で、ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基と反応させる化合物M1としては、例えば、塩化メタアクリル酸、臭化メタアクリル酸などの不飽和酸ハロゲン化合物類;メタアクリル酸などのカルボン酸化合物類;メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸n-プロピル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸tert-ブチル、メタアクリル酸n-ペンチル、メタアクリル酸n-ヘキシル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸n-ヘプチル、メタアクリル酸n-オクチル、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、メタアクリル酸ノニル、メタアクリル酸デシル、メタアクリル酸ドデシル、メタアクリル酸フェニル、メタアクリル酸トルイル、メタアクリル酸ベンジル、メタアクリル酸2-メトキシエチル、メタアクリル酸3-メトキシブチル、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチル、メタアクリル酸2-ヒドロキシプロピル、メタアクリル酸ステアリル、メタアクリル酸トリフルオロメチルメチル、メタアクリル酸2-トリフルオロメチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロエチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロエチル-2-パーフルオロブチルエチル、メタアクリル酸パーフルオロエチル、メタアクリル酸トリフルオロメチル、メタアクリル酸ビストリフルオロメチルメチル、メタアクリル酸2-トリフルオロメチル-2-パーフルオロエチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロヘキシルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロデシルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロヘキサデシルエチルなどのエステル化合物類などがあげられる。これらの中でも、重合体aの水酸基との反応性から、不飽和酸ハロゲン化合物類の中では、塩化メタアクリル酸が好ましく、カルボン酸化合物類の中では、メタアクリル酸が好ましく、エステル化合物類の中では、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸n-プロピル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸tert-ブチルが好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基と反応させる化合物M1の使用量としては、水酸基に対し、0.1モル当量から10モル当量が好ましく、0.5モル当量から5モル当量がより好ましい。使用量が0.1モル当量よりも少ない場合は、反応性が低下する場合があり、10モル当量よりも多い場合は、経済的に不利になることがある。ポリオキシアルキレン系重合体aと化合物M1の反応において、種々の添加剤Nを使用することができる。ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基と不飽和酸ハロゲン化合物類を反応させる場合、生成する酸を捕捉する目的で、アミン化合物などを添加剤n1として使用することができる。アミン化合物としては、例えば、トリエチルアミン、トリアミルアミン、トリヘキシルアミン、トリオクチルアミンなどの脂肪族第三級アミン類;トリアリルアミン、オレイルアミンなどの脂肪族不飽和アミン類;アニリン、ラウリルアニリン、ステアリルアニリン、トリフェニルアミンなどの芳香族アミン類;ピリジン、2-アミノピリジン、2-ジメチルアミノピリジン、4-ジメチルアミノピリジン、2-ヒドロキシピリジン、イミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、モルホリン、N-メチルモルホリン、ピペリジン、2-ピペリジンメタノール、2-2-ピペリジノエタノール、ピペリドン、1,2-ジメチル-1,4,5,6-テトラヒドロピリミジン、1,8-ジアザビシクロ5,4,0ウンデセン-7DBU、6-ジブチルアミノ-1,8-ジアザビシクロ5,4,0ウンデセン-7DBA-DBU、1,5-ジアザビシクロ4,3,0ノネン-5DBN、1,4-ジアザビシクロ2,2,2オクタンDABCO、アジリジンなどの含窒素複素環式化合物、および、その他のアミン類として、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、N-メチル-1,3-プロパンジアミン、N,N-ジメチル-1,3-プロパンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ベンジルアミン、3-メトキシプロピルアミン、3-ラウリルオキシプロピルアミン、3-ジメチルアミノプロピルアミン、3-ジエチルアミノプロピルアミン、3-ジブチルアミノプロピルアミン、3-モルホリノプロピルアミン、2-1-ピペラジニルエチルアミン、キシリレンジアミンなどのアミン類;グアニジン、フェニルグアニジン、ジフェニルグアニジンなどのグアニジン類;ブチルビグアニド、1-o-トリルビグアニドや1-フェニルビグアニドなどのビグアニド類などがあげられる。これらの中では、反応性の観点から第三級アミン類が好ましく、反応後の除去のし易さ、および、入手性の観点からトリエチルアミンが好ましい。アミン化合物などの添加剤n1の使用量としては、水酸基に対し、0.1モル当量から10モル当量が好ましく、0.5モル当量から5モル当量が好ましい。使用量が0.1モル当量よりも少ない場合は、十分に酸を捕捉できない場合があり、10モル当量よりも多い場合は、除去が困難になる場合がある。ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基とカルボン酸化合物類を反応させる場合、プロトン酸およびルイス酸、アミン化合物とスルホン酸類の塩、リン化合物とスルホン酸類の塩などを添加剤n2として併用すると反応性が高くなる場合がある。このような添加剤n2としては、例えば、塩酸、臭酸、ヨウ酸、リン酸などの無機酸類;酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ウンデカン酸、ラウリン酸、トリデシル酸、ミリスチン酸、ペンタデシル酸、パルミチン酸、ヘプタデシル酸、ステアリン酸、ノナデカン酸、アラキン酸、ベヘン酸、リグノセリン酸、セロチン酸、モンタン酸、メリシン酸、ラクセル酸などの直鎖飽和脂肪酸類;ウンデシレン酸、リンデル酸、ツズ酸、フィゼテリン酸、ミリストレイン酸、2-ヘキサデセン酸、6-ヘキサデセン酸、7-ヘキサデセン酸、パルミトレイン酸、ペトロセリン酸、オレイン酸、エライジン酸、アスクレピン酸、バクセン酸、ガドレイン酸、ゴンドイン酸、セトレイン酸、エルカ酸、ブラシジン酸、セラコレイン酸、キシメン酸、ルメクエン酸、アクリル酸、メタクリル酸、アンゲリカ酸、クロトン酸、イソクロトン酸、10-ウンデセン酸などのモノエン不飽和脂肪酸類;リノエライジン酸、リノール酸、10,12-オクタデカジエン酸、ヒラゴ酸、α-エレオステアリン酸、β-エレオステアリン酸、プニカ酸、リノレン酸、8,11,14-エイコサトリエン酸、7,10,13-ドコサトリエン酸、4,8,11,14-ヘキサデカテトラエン酸、モロクチ酸、ステアリドン酸、アラキドン酸、8,12,16,19-ドコサテトラエン酸、4,8,12,15,18-エイコサペンタエン酸、イワシ酸、ニシン酸、ドコサヘキサエン酸などのポリエン不飽和脂肪酸類;2-メチル酪酸、イソ酪酸、2-エチル酪酸、ピバル酸、2,2-ジメチル酪酸、2-エチル-2-メチル酪酸、2,2-ジエチル酪酸、2-フェニル酪酸、イソ吉草酸、2,2-ジメチル吉草酸、2-エチル-2-メチル吉草酸、2,2-ジエチル吉草酸、2-エチルヘキサン酸、2,2-ジメチルヘキサン酸、2,2-ジエチルヘキサン酸、2,2-ジメチルオクタン酸、2-エチル-2,5-ジメチルヘキサン酸、バーサチック酸、ネオデカン酸、ツベルクロステアリン酸などの枝分れ脂肪酸類;プロピオール酸、タリリン酸、ステアロール酸、クレペニン酸、キシメニン酸、7-ヘキサデシン酸などの三重結合をもつ脂肪酸類;ナフテン酸、マルバリン酸、ステルクリン酸、ヒドノカルプス酸、ショールムーグリン酸、ゴルリン酸、1-メチルシクロペンタンカルボン酸、1-メチルシクロヘキサンカルボン酸、1-アダマンタンカルボン酸、ビシクロ[2.2.2]オクタン-1-カルボン酸、ビシクロ[2.2.1]ヘプタン-1-カルボン酸などの脂環式カルボン酸類;アセト酢酸、エトキシ酢酸、グリオキシル酸、グリコール酸、グルコン酸、サビニン酸、2-ヒドロキシテトラデカン酸、イプロール酸、2-ヒドロキシヘキサデカン酸、ヤラピノール酸、ユニペリン酸、アンブレットール酸、アリューリット酸、2-ヒドロキシオクタデカン酸、12-ヒドロキシオクタデカン酸、18-ヒドロキシオクタデカン酸、9,10-ジヒドロキシオクタデカン酸、2,2-ジメチル-3-ヒドロキシプロピオン酸リシノール酸、カムロレン酸、リカン酸、フェロン酸、セレブロン酸などの含酸素脂肪酸類;クロロ酢酸、2-クロロアクリル酸、クロロ安息香酸などのモノカルボン酸のハロゲン置換体;アジピン酸、アゼライン酸、ピメリン酸、スベリン酸、セバシン酸、グルタル酸、シュウ酸、マロン酸、エチルマロン酸、ジメチルマロン酸、エチルメチルマロン酸、ジエチルマロン酸、コハク酸、2,2-ジメチルこはく酸、2,2-ジエチルこはく酸、2,2-ジメチルグルタル酸などの鎖状ジカルボン酸;1,2,2-トリメチル-1,3-シクロペンタンジカルボン酸、オキシ二酢酸などの飽和ジカルボン酸;マレイン酸、フマル酸、アセチレンジカルボン酸、イタコン酸などの不飽和ジカルボン酸;アコニット酸、クエン酸、イソクエン酸、3-メチルイソクエン酸、4,4-ジメチルアコニット酸などの鎖状トリカルボン酸;安息香酸、9-アントラセンカルボン酸、アトロラクチン酸、アニス酸、イソプロピル安息香酸、サリチル酸、トルイル酸などの芳香族モノカルボン酸;フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、カルボキシフェニル酢酸、ピロメリット酸などの芳香族ポリカルボン酸;アラニン、ロイシン、トレオニン、アスパラギン酸、グルタミン酸、アルギニン、システイン、メチオニン、フェニルアラニン、トリプトファン、ヒスチジンなどのアミノ酸;トリフルオロメタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸などのスルホン酸類;ジメシチルアミンとペンタフルオロベンゼンスルホン酸との塩、ジフェニルアミンとトリフルオロメタンスルホン酸との塩、トリフェニルホスフィンとトリフルオロメタンスルホン酸との塩などがあげられる。添加剤n2は使用しても、しなくても良いが、使用する場合は、水酸基に対し、0.001モル当量から10モル当量を使用することが好ましく、0.01モル当量から1モル当量がより好ましい。使用量が0.001モル当量よりも少ない場合は、十分な効果が得られない場合があり、10モル当量よりも多い場合は、除去が困難になる場合がある。ロの方法において、水酸基以外の置換基を有するポリオキシアルキレン系重合体としては、アルコキシド基を有する重合体、ハロゲン原子を有する重合体、アミノ基を有する重合体などがあげられる。アルコキシド基を有するポリオキシアルキレン系重合体の製造方法としては、重合体aと金属アルコキシドを反応させる方法などがあげられる。使用される金属アルコキシドとしては、例えば、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、カリウムメトキシド、カリウムエトキシド、カリウム-tert-ブトキシド、カルシウムジエトキシドなどがあげられる。さらに、アルコキシド基を有するポリオキシアルキレン系重合体の製造方法としては、ポリオキシアルキレン系重合体aとグリニャール試薬Qを反応させる方法があげられる。グリニャール試薬Qとしては、特に制限されないが、例えば、p-キシレン-マグネシウムブロミド、p-キシレン-マグネシウムクロライド、アリルマグネシウムブロミド、アリルマグネシウムクロライド、フェニルマグネシウムブロミド、フェニルマグネシウムクロリド、フェニルマグネシウムヨージド、トリメチルシリルメチルマグネシウムクロリド、ビニルマグネシウムブロミド;ベンジルマグネシウムブロミド、ベンジルマグネシウムクロリドなどのベンジルマグネシウムハライド;m-トリルマグネシウムブロミド、o-トリルマグネシウムブロミド、p-トリルマグネシウムブロミドなどのトリルマグネシウムハライド;ブチルマグネシウムクロリド、エチルマグネシウムブロミド、エチルマグネシウムクロリド、ヘプチルマグネシウムブロミド、ヘキシルマグネシウムブロミド、イソブチルマグネシウムブロミド、イソプロピルマグネシウムブロミド、イソプロピルマグネシウムクロリド、メチルマグネシウムブロミド、メチルマグネシウムヨージド、n-オクチルマグネシウムブロミド、ペンタデシルマグネシウムブロミド、ペンチルマグネシウムブロミド、プロピルマグネシウムブロミド、sec-ブチルマグネシウムブロミド、tert-ブチルマグネシウムクロリドなどのアルキルマグネシウムハライド;シクロヘキシルマグネシウムブロミド、シクロペンチルマグネシウムブロミド、シクロプロピルマグネシウムブロミドなどのシクロアルキルマグネシウムハライド;などがあげられる。これらのなかでは、入手性の点からベンジルマグネシウムハライド、トリルマグネシウムハライド、アルキルマグネシウムハライド、シクロアルキルマグネシウムハライドが好ましく、具体的には、反応によって生じる副生成物の点から、ベンジルマグネシウムブロミド、ベンジルマグネシウムクロリド等のベンジルマグネシウムハライド、m-トリルマグネシウムブロミド、o-トリルマグネシウムブロミド、p-トリルマグネシウムブロミド等のトリルマグネシウムハライド、ヘプチルマグネシウムブロミド、ヘキシルマグネシウムブロミド、n-オクチルマグネシウムブロミド等のアルキルマグネシウムハライド、シクロヘキシルマグネシウムブロミド等のシクロアルキルマグネシウムハライドが好ましい。これらのグリニャール試薬は、通常、ジエチルエーテル溶液、テトラヒドロフラン溶液などの溶液として市販されているものが多く、溶液状態のまま使用することが好ましい。グリニャール試薬Qの使用量としては、ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基に対し、0.1~5当量が好ましく、0.5~1.5当量がより好ましく、当量であることがさらに好ましい。使用量がこれよりも多い場合は化合物M2との反応に影響を及ぼす可能性があり、少ない場合は化合物M2との反応性が低下する懸念がある。ポリオキシアルキレン系重合体aとグリニャール試薬Qとの反応において、グリニャール試薬Qに含まれる溶媒以外に、反応溶媒を使用することができる。反応溶媒としては、グリニャール試薬Qと反応しない非プロトン性溶媒が好ましく、具体的には、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフランなどのエーテル系溶媒、ベンゼン、トルエンなどの芳香族系溶媒、ヘキサンなどの炭化水素系溶媒を挙げることができる。また、グリニャール試薬Qは水分と反応し易いため、脱水溶媒を使用することが好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体aとグリニャール試薬Qとの反応は、グリニャール試薬Qが水分と反応し易いため、窒素雰囲気下で行うことが好ましい。また、反応温度としては、-80°Cから100°Cが好ましく、0°Cから30°Cがより好ましい。アルコキシド基を有するポリオキシアルキレン系重合体と反応させる化合物M2としては、上記のイ法で示した不飽和酸ハロゲン化合物類、カルボン酸化合物類などを使用することができる。なかでも、得られるポリオキシアルキレン系重合体Aの反応性の点から、塩化アクリル酸が好ましい。ハロゲン原子を有するポリオキシアルキレン系重合体の製造方法としては、ポリオキシアルキレン系重合体aと四塩化炭素、もしくは、四臭化炭素をトリフェニルホスフィンの存在下で反応させる方法、重合体aを五塩化リン、塩化チオニル、塩化スルフニルと反応させ、水酸基を塩素原子に置換する方法などがあげられる。ハロゲン原子を有する重合体と反応させる不飽和基を有する化合物M2としては、上記のイ法で示したカルボン酸化合物類の塩、例えば、メタアクリル酸ナトリウム、メタアクリル酸カリウムなどを使用することができる。アミノ基を有するポリオキシアルキレン系重合体の製造方法としては、ポリオキシアルキレン系重合体aとアミノ酸を反応させる方法、重合体aの水酸基をハロゲン原子に置換し、ヘキサメチレンテトラミンと反応させる方法、水酸基をハロゲン原子に置換させた重合体に、フタルイミドと水酸化カリウム、もしくは、カリウムフタルイミドを反応させてフタルイミド基を有する重合体とした後、ヒドラジン、もしくは、水酸化カリウムと反応させることによってアミノ基を有する重合体を得る方法などがあげられる。アミノ基を有するポリオキシアルキレン系重合体と反応させる化合物M2としては、上記のイ法で示した化合物M1と同様のものを使用することができる。また、化合物M2との反応において、上記の添加剤Nを使用しても良いし、しなくても良い。一般式3の構造を有するポリオキシアルキレン系重合体Aの合成方法としては、水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aとジイソシアネート化合物Sを反応させた後、イソシアネート基と反応する置換基を有するメタアクリル系モノマーTと反応させる方法などがあげられる。ジイソシアネート化合物Sとしては、特に限定されないが、例えば、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-4,4’-ジイソシアネート、m-キシリレンジイソシアネート、1,3-ビスイソシアナートメチルシクロヘキサン、テトラメチルキシリレンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアネート、トランス-シクロヘキサンジイソシアネート、ダイマー酸ジイソシアネート、リジンジイソシアネートなどの脂肪族および脂環族ジイソシアネート類;トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、ポリメリックMDI、1,5-ナフチレンジイソシアネート、o-トリレンジイソシアネート、p-フェニレンジイソシアネートなどの芳香族ジイソシアネート類などがあげられる。ジイソシアネート化合物Sの使用量としては、ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基に対し、0.1モル当量から10モル当量が好ましく、0.5モル当量から5モル当量がより好ましい。使用量が0.1モル当量よりも少ない場合は、反応性が低下する場合があり、10モル当量よりも多い場合は、メタアクリル系モノマーTとの反応に悪影響を与える可能性がある。イソシアネート基と反応する置換基を有するメタアクリル系モノマーTとしては、特に限定されないが、例えば、メタアクリル酸、メタアクリル酸-2-ヒドロキシエチル、メタアクリル酸-2-ヒドロキシプロピル、メタアクリル酸2-アミノエチルなどがあげられる。なかでも、入手性や取扱い易さの点から、アクリル酸-2-ヒドロキシエチルが好ましい。メタアクリル系モノマーTの使用量としては、ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基に対し、0.1モル当量から10モル当量が好ましく、0.5モル当量から5モル当量がより好ましい。使用量が0.1モル当量よりも少ない場合は、反応性が低下する場合があり、10モル当量よりも多い場合は、経済的に不利になる懸念がある。ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基とジイソシアネート化合物Sおよびイソシアネート基と反応する置換基を有するメタアクリロイルモノマーTを反応させる場合は、チタン化合物、錫化合物、ジルコニウム化合物などを添加剤n3として併用することにより、反応性が高くなる場合がある。チタン化合物としては、例えば、テトラブチルチタネート、テトラプロピルチタネート、チタンテトラキスアセチルアセトナート、チタンジイソプロポキシビスアセチルアセトナト、チタンジイソプロポキシビスエチルアセテートなどをあげることができ、錫化合物としては、ジブチル錫ジラウレート、ジブチル錫マレエート、ジブチル錫フタレート、ジブチル錫ジオクタノエート、ジブチル錫ビス2-エチルヘキサノエート、ジブチル錫ビスメチルマレエート、ジブチル錫ビスエチルマレエート、ジブチル錫ビスブチルマレエート、ジブチル錫ビスオクチルマレエート、ジブチル錫ビストリデシルマレエート、ジブチル錫ビスベンジルマレエート、ジブチル錫ジアセテート、ジオクチル錫ビスエチルマレエート、ジオクチル錫ビスオクチルマレエート、ジブチル錫ジメトキサイド、ジブチル錫ビスノニルフェノキサイド、ジブテニル錫オキサイド、ジブチル錫オキサイド、ジブチル錫ビスアセチルアセトナート、ジブチル錫ビスエチルアセトアセトナート、ジブチル錫オキサイドとシリケート化合物との反応物、ジブチル錫オキサイドとフタル酸エステルとの反応物などを挙げることがき、ジルコニウム化合物としては、ジルコニウムテトラキスアセチルアセトナートなどをあげることができる。添加剤n3は使用しても、しなくても良いが、使用する場合は、ポリオキシアルキレン系重合体aに対し、1ppmから1000ppmを使用することが好ましく、5ppmから500ppmがより好ましい。使用量が1ppmよりも少ない場合は、十分な効果が得られない場合があり、1000ppmよりも多い場合は、ポリオキシアルキレン系重合体Aを硬化させてなる硬化物に影響を与える場合がある。一般式4の構造を有するポリオキシアルキレン系重合体Aの合成方法としては、水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aとイソシアネート系化合物Fを反応させる方法があげられる。イソシアネート系化合物Fとしては、特に制限されないが、一般式5:O=C=N-R3-O-C=O-CR1=CH25式中、R1、R3は前記と同じ。で表わされる下記の化合物をあげることができる。これらのなかでは、反応性や入手性の観点から、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート、2-メタクリロイルオキシイソシアネートが好ましく、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネートがより好ましい。イソシアネート系化合物Fの使用量としては、ポリオキシアルキレン系重合体aの水酸基に対し、0.1~5当量が好ましく、0.5~1.5当量がより好ましく、当量であることがさらに好ましい。使用量がこれよりも多い場合は、経済的に不利であり、少ない場合は、得られるポリオキシアルキレン系重合体Aの硬化性が低下する傾向がある。ポリオキシアルキレン系重合体aとイソシアネート系化合物Fを反応させる際に、ジブチル錫メルカプト酸エステルGを使用する。ジブチル錫メルカプト酸エステルGとしては、特に限定されないが、例えば、ジブチル錫メルカプト酸メチル、ジブチル錫メルカプト酸エチル、ジブチル錫メルカプト酸n-プロピル、ジブチル錫メルカプト酸イソプロピル、ジブチル錫メルカプト酸n-ブチル、ジブチル錫メルカプト酸イソブチル、ジブチル錫メルカプト酸sec-ブチル、ジブチル錫メルカプト酸tert-ブチル、ジブチル錫メルカプト酸n-ペンチル、ジブチル錫メルカプト酸ネオペンチル、ジブチル錫メルカプト酸n-ヘキシル、ジブチル錫メルカプト酸シクロヘキシル、ジブチル錫メルカプト酸n-ヘプチル、ジブチル錫メルカプト酸n-オクチル、ジブチル錫メルカプト酸2-エチルヘキシル、ジブチル錫メルカプト酸ノニル、ジブチル錫メルカプト酸デシル、ジブチル錫メルカプト酸ドデシル、ジブチル錫メルカプト酸フェニル、ジブチル錫メルカプト酸トルイル、ジブチル錫メルカプト酸ベンジルなどがあげられる。より具体的には、日東化成株製のネオスタンU-360、ネオスタンU-350などをあげることができる。ジブチル錫メルカプト酸エステルGの使用量としては、ポリオキシアルキレン系重合体aに対して、10ppm~500ppmが好ましく、25ppm~100ppmがより好ましく、50ppmがさらに好ましい。使用量がこれよりも多い場合は、副生成物が生じる可能性があり、これよりも少ない場合は、反応性が低くなる可能性がある。ポリオキシアルキレン系重合体aとイソシアネート化合物Fを反応させる際に、溶剤を使用しても良いし、使用しなくても良い。溶剤を使用する場合は、重合体aが溶解する溶剤が好ましい。溶剤としては、特に制限されないが、例えば、トルエン、ヘキサンなどがあげられる。溶剤の使用量としては、攪拌のし易さなどの観点から、適宜、決定することができる。ポリオキシアルキレン系重合体Aの主鎖骨格としては、例えば、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン、ポリオキシブチレン、ポリオキシテトラメチレン、ポリオキシエチレン-ポリオキシプロピレン共重合体、ポリオキシプロピレン-ポリオキシブチレン共重合体などを使用することができるが、ポリオキシプロピレン系重合体であることが好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体は、本質的に一般式6:-R4-O-6式中、R4は炭素原子数1から14の直鎖状もしくは分岐アルキレン基である。で表される繰り返し単位を有する重合体であり、一般式6中に記載のR4は、炭素原子数1から14の直鎖状もしくは分岐状アルキレン基が好まく、2から4の直鎖状、もしくは、分岐状アルキレン基がより好ましい。一般式6に記載の繰り返し単位としては、特に限定はなく、例えば、などがあげられる。ポリオキシアルキレン系重合体Aの主鎖骨格は、1種類だけの繰り返し単位からなっても良いし、2種類以上の繰り返し単位からなっても良い。特に、プロピレンオキシド重合体を主成分とする重合体から成るものが、非晶質であることや比較的低粘度であることから好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体の合成法としては、特に限定されず、例えば、KOHのようなアルカリ触媒による重合法、特開昭61-215623号公報に示される有機アルミニウム化合物とポルフィリンとを反応させて得られる錯体のような遷移金属化合物-ポルフィリン錯体触媒による重合法、特公昭46-27250号、特公昭59-15336号、米国特許3278457号、米国特許3278458号、米国特許3278459号、米国特許3427256号、米国特許3427334号、米国特許3427335号などの各公報に示される複合金属シアン化物錯体触媒による重合法、特開平10-273512号公報に示されるポリホスファゼン塩からなる触媒を用いる重合法、特開平11060722号公報に示されるホスファゼン化合物からなる触媒を用いる重合法などがあげられる。ポリオキシアルキレン系重合体Aは直鎖状、または分岐を有しても良く、その数平均分子量はGPCにおけるポリスチレン換算において3,000から100,000が好ましく、より好ましくは3,000から50,000であり、特に好ましくは3,000から30,000である。数平均分子量が3,000未満では、硬化物の伸縮性の点で不都合な傾向があり、100,000を越えると、高粘度となる為に作業性の点で不都合な傾向がある。ポリオキシアルキレン系重合体Aの分子量分布は特に限定されないが、狭いことが好ましく、2.00未満が好ましく、1.60以下がより好ましく、1.40以下が特に好ましい。分子量分布が大きくなると、粘度が高くなり、それゆえ作業性が悪くなる傾向がある。なお、水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体aの主鎖骨格、合成法についてはポリオキシアルキレン系重合体Aと同様のことが言える。本発明の硬化性組成物は、一般式2:-[SiR22-bXbO]nSiR23-aXa2式中、R2は炭素数1から20のアルキル基、炭素数6から20のアリール基、炭素数7から20のアラルキル基、または、R’3SiO-で示されるトリオルガノシロキシ基を示し、R2が2個以上存在するとき、それらは同一であってもよく、異なっていてもよい。ここで、R’は炭素数1から20の1価の炭化水素基であり、Xは水酸基または加水分解性基を示す。aは0、1、2または3を、bは0、1または2をそれぞれ示し、aΣb≧2を満足するものとする。nは0から19の整数を示す。で表される反応性ケイ素基を有するポリオキシアルキレン系重合体Bを含有する。加水分解性基や水酸基は、1個のケイ素原子に1から3個の範囲で結合することができ、aΣbは2から5個の範囲が好ましい。得られる硬化物が良好な硬化性を示すことからaは2が好ましく、重合体Bが高い反応性を示すという点では、aは3が好ましい。加水分解性基や水酸基が反応性ケイ素基中に2個以上結合する場合には、それらは同じであってもよいし、異なってもよい。特に、一般式7:-SiR23-aXa7式中、R2、Xは前記と同じ。aは2または3を示す。で表される反応性ケイ素基が、導入が容易であるので好ましい。一般式2または7中のXで記載される加水分解性基としては、特に限定されず、公知の加水分解性基があげられ、例えば、水素原子、ハロゲン原子、アルコキシ基、アシルオキシ基、ケトキシメート基、アミノ基、アミド基、酸アミド基、アミノオキシ基、メルカプト基、アルケニルオキシ基などがあげられる。これらのなかでは、水素原子、アルコキシ基、アシルオキシ基、ケトキシメート基、アミノ基、アミド基、アミノオキシ基、メルカプト基およびアルケニルオキシ基が好ましく、アルコキシ基が、加水分解性が穏やかで取扱い易いことからより好ましい。アルコキシ基の具体例としては、特に限定されず、例えば、メトキシ基、エトキシ基、1-プロポキシ基、2-プロポキシ基、1-ブトキシ基、2-ブトキシ基、tert-ブチルオキシ基、オクトキシ基、ラウリルオキシ基、フェノキシ基、ベンジルオキシ基などがあげられる。これらのなかでは、メトキシ基、エトキシ基が、合成が容易なことから好ましく、メトキシ基が、加水分解反応の反応性が高いことからより好ましい。一般式2または3中のR2は特に限定されず、例えば、メチル基、エチル基などのアルキル基、シクロヘキシル基などのシクロアルキル基、フェニル基などのアリール基、ベンジル基などのアラルキル基などの炭化水素基、または、一般式:R’3SiO-で記載され、R’がメチル基、フェニル基などであるトリオルガノシロキシ基などがあげられる。これらのなかでは、導入の容易さから、メチル基が好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体Bの反応性ケイ素基としては、特に限定されず、例えば、トリメトキシシリル基、トリエトキシシリル基、トリイソプロポキシシリル基、ジメトキシメチルシリル基、ジエトキシメチルシリル基、ジイソプロポキシメチルシリル基、ジメトキシメチルシリルオキシジメチルシリル基、ジエトキシメチルシリルオキシジメチルシリル基があげられる。これらのなかでは、トリメトキシシリル基、トリエトキシシリル基、ジメトキシメチルシリル基が、導入しやすく好ましい。硬化性の良好な組成物を得るためには、トリメトキシシリル基を有する重合体Bを使用することが好ましく、より伸縮性の高い硬化物を得るためには、ジメトキシメチルシリル基を有する重合体Bを使用すること好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体Bに含有される反応性ケイ素基は、高強度、高伸びで、低弾性率を示すゴム状硬化物を得るためには、重合体1分子中に平均して少なくとも1個、好ましくは1.1~5個存在するのがよい。分子中に含まれる反応性ケイ素基の数が平均して1個未満になると、硬化性が不充分になり、良好なゴム弾性挙動を発現しにくくなる。反応性ケイ素基は、重合体分子鎖の主鎖の末端あるいは側鎖の末端にあってもよいし、また、両方にあってもよい。特に、反応性ケイ素基が分子鎖の主鎖の末端にのみあるときは、最終的に形成される硬化物に含まれる重合体成分の有効網目長が長くなるため、高強度、高伸びで、低弾性率を示すゴム状硬化物が得られやすくなる。有機重合体Aの反応性ケイ素基の導入方法としては公知の方法があげられ、例えば、以下に記載のハ~ホの方法があげられる。ハ不飽和基を有する重合体に反応性ケイ素基を有するヒドロシランを反応させてヒドロシリル化させる方法。ニ不飽和基を有する重合体にメルカプト基および反応性ケイ素基を有する化合物を反応させる方法。ホ分子中に水酸基、エポキシ基やイソシアネート基などの官能基を有する重合体に、この官能基に対して反応性を示す官能基および反応性ケイ素基を有する化合物を反応させる方法。前記ハ~ホの方法のなかでは、ホ法のなかでも、末端に水酸基を有する重合体とイソシアネート基および反応性ケイ素基を有する化合物を反応させる方法、または、ハ法が比較的短い反応時間で高い転化率が得られることから好ましく、このなかでも、ハ法で得られた反応性ケイ素基を有する重合体は、ホ法で得られる重合体よりも低粘度で作業性の良い組成物となること、また、ニ法で得られる重合体は、メルカプトシランに基づく臭気が強いことから、ハ法が特に好ましい。ハ法で使用されるヒドロシラン化合物としては特に限定はなく、例えば、トリクロロシラン、ジクロロメチルシラン、ジクロロフェニルシランなどのハロゲン化シラン類;トリメトキシシラン、トリエトキシシラン、ジメトキシメチルシラン、ジエトキシメチルシラン、ジメトキシフェニルシラン、ジメトキシエチルシランなどのアルコキシシラン類;ジアセトキシメチルシラン、ジアセトキシフェニルシランなどのアシロキシシラン類;ビスジメチルケトキシメートメチルシラン、ビスシクロヘキシルケトキシメートメチルシランなどのケトキシメートシラン類などがあげられる。これらのなかでは、特にハロゲン化シラン類、アルコキシシラン類が好ましい。さらにアルコキシシラン類が得られる硬化性組成物の加水分解性が穏やかで取り扱い易いことからより好ましく、アルコキシシラン類のなかでも、ジメトキシメチルシランが入手し易く好ましい。ニの合成法としては、例えば、メルカプト基および反応性ケイ素基を有する化合物を、ラジカル開始剤および/またはラジカル発生源存在下でのラジカル付加反応によって、重合体の不飽和結合部位に導入する方法などがあげられるが、特に限定されるものではない。前記メルカプト基および反応性ケイ素基を有する化合物としては、特に限定されず、例えば、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルジメトキシメチルシラン、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルジエトキシメチルシラン、メルカプトメチルトリエトキシシランなどがあげられる。ハの合成法のうち末端に水酸基を有する重合体とイソシアネート基および反応性ケイ素基を有する化合物を反応させる方法としては、例えば、特開平3-47825号公報に示される方法などがあげられるが、特に限定されるものではない。前記イソシアネート基および反応性ケイ素基を有する化合物としては、特に限定されず、例えば、γ-イソシアネートプロピルトリメトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルジメトキシメチルシラン、γ-イソシアネートプロピルトリエトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルジエトキシメチルシラン、イソシアネートメチルトリメトキシシラン、イソシアネートメチルトリエトキシシラン、イソシアネートメチルジメトキシメチルシラン、イソシアネートメチルジエトキシメチルシランなどがあげられる。ポリオキシアルキレン系重合体Bは直鎖状、または分岐を有してもよく、その数平均分子量はGPCにおけるポリスチレン換算において3,000~100,000程度、より好ましくは3,000~50,000であり、特に好ましくは3,000~30,000である。数平均分子量が3,000未満では、硬化物の伸び特性の点で不都合な傾向があり、100,000を越えると、高粘度となる為に作業性の点で不都合な傾向がある。ポリオキシアルキレン系重合体Bの主鎖骨格については、上記のポリオキシアルキレン系重合体Aと同様の説明ができる。ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bは、任意の割合で混合して使用することができるが、重合体Aの含有量は、重合体A/重合体Bの重量比で、上限は90/10以下が好ましく、60/40以下がより好ましい。重合体Aの比がこれより大きくなると、活性エネルギー線を照射できない部分が硬化しない可能性がある。一方、重合体A/重合体Bの下限は、重量比で1/99より大きいことが好ましく、5/95より大きいことがより好ましい。重合体Aの比がこれより小さくなると、活性エネルギー線照射直後の機械物性が低下する懸念がある。本発明の硬化性組成物は、硬化物の機械物性、特に活性エネルギー線照射直後の機械物性を向上させる目的で粘着付与樹脂Cを含有する。更に活性エネルギー線照射後に未硬化物の染み出し、液垂れを抑制する目的で粘着付与樹脂Cを含有する。粘着付与樹脂Cとしては、特に限定されないが、例えば、フェノール樹脂、変成フェノール樹脂、シクロペンタジエン-フェノール樹脂、キシレン樹脂、クロマン樹脂、石油樹脂、テルペン樹脂、テルペンフェノール樹脂、ロジンエステル樹脂などがあげられる。より具体的には、ヤスハラケミカル株製YSレジンPX、YSレジンPXN、YSポリスターU、YSポリスターT、YSポリスターS、YSポリスターS、マイティエースG、マイティエースK、YSレジンTO、YSレジンTR、YSレジンSX、クリアロンP、クリアロンM、クリアロンK;荒川化学工業株製アルコン、エステルガム、ペンセル、スーパーエステル、タマノル、ハイペール;ハリマ化成株製ハリエスター、ネオトール、ハリマック、ハリタックなどがあげられる。これらの中では、ポリオキシアルキレン系重合体Aとの相溶性の観点から、テルペン樹脂であるYSレジンPX、YSレジンPXN、YSレジンTO、YSレジンTR、クリアロンP、クリアロンM、クリアロンK、テルペンフェノール樹脂であるYSポリスターU、YSポリスターT、YSポリスターS、マイティエースG、マイティエースKが好ましく、なかでも、YSポリスターU、YSポリスターT、YSポリスターS、マイティエースG、マイティエースKなどのテルペンフェノール樹脂がより好ましい。粘着性付与樹脂Cの使用量としては、特に制限されないが、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、5重量部から100重量部が好ましく、20重量部から80重量部がより好ましい。使用量がこの範囲を下回ると十分に効果を得られない可能性があり、この範囲を上回ると粘度が高くなり過ぎ、作業性が悪くなる懸念がある。また、本発明の硬化性組成物においては、二種類以上の粘着性付与樹脂を併用してもよい。本発明の硬化性組成物は、重合開始剤Dを含有する。重合開始剤Dとしては、特に限定されないが、活性エネルギー線によりラジカルを発生するラジカル開始剤、光アニオン開始剤、レドックス系開始剤などがあげられる。これらの中では、入手性の点から、活性エネルギー線および/または熱によりラジカルを発生するラジカル開始剤Hが好ましく、なかでも、反応性の点から光ラジカル開始剤h1がより好ましい。光ラジカル開始剤h1としては、特に限定されないが、例えば、アセトフェノン、プロピオフェノン、ベンゾフェノン、キサントール、フルオレイン、ベンズアルデヒド、アンスラキノン、トリフェニルアミン、カルバゾール、3-メチルアセトフェノン、4-メチルアセトフェノン、3-ペンチルアセトフェノン、2,2-ジエトキシアセトフェノン、4-メトキシアセトフェン、3-ブロモアセトフェノン、4-アリルアセトフェノン、p-ジアセチルベンゼン、3-メトキシベンゾフェノン、4-メチルベンゾフェノン、4-クロロベンゾフェノン、4,4’-ジメトキシベンゾフェノン、4-クロロ-4’-ベンジルベンゾフェノン、3-クロロキサントーン、3,9-ジクロロキサントーン、3-クロロ-8-ノニルキサントーン、ベンゾイル、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインブチルエーテル、ビス4-ジメチルアミノフェニルケトン、ベンジルメトキシケタール、2-クロロチオキサントーン、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オン、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルフォリノプロパン-1-オン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニル-ブタノン-1などが挙げられる。これらの中でも、タック改善性があるという点で、フェニルケトン系化合物が好ましい。また、UV照射時の深部硬化性に優れるアシルホスフィンオキサイド系光重合開始剤も配合することができる。アシルホスフィンオキサイド系重合開始剤としては、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルフォスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-イソブチルフォスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-イソブチルフォスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイドなどが挙げられ、好ましくは、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルフォスフィンオキサイドである。上記の光ラジカル開始剤は、単独で用いてもよく2種以上を混合して用いても良い。なかでも、反応性が高いことから、1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オン、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイドが好ましい。本発明の硬化性組成物では、上記アシルホスフィンオキサイドおよびフェニルケトン系化合物を併用することもできる。光ラジカル開始剤h1の添加量は、特に制限されないが、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、0.001重量部から10重量部が好ましい。光ラジカル開始剤h1の添加量がこの範囲を下回ると、十分な硬化性が得られない可能性が有り、また、添加量がこの範囲を上回ると硬化物に影響を及ぼす可能性がある。なお、光ラジカル開始剤h1の混合物が使用される場合には、混合物の合計量が上記範囲内にあることが好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの主鎖骨格は同じであっても異なっていてもよく、また、それぞれ単一の主鎖骨格であっても2種以上の主鎖骨格が混在していてもよい。ただし、重合体Aと重合体Bは互いに相溶することが好ましい。本発明の硬化性組成物は、モノマーおよび/またはオリゴマーIを含有していても良い。重合性置換基を有するモノマーおよび/またはオリゴマーIとしては、ラジカル重合性の基を持つモノマー、および/または、オリゴマー、あるいは、アニオン重合性の基を持つモノマー、および/または、オリゴマーが好ましい。ラジカル重合性の基としては、メタアクリル基などのアクリル官能性基、スチレン基、アクリロニトリル基、ビニルエステル基、N-ビニルピロリドン基、アクリルアミド基、共役ジエン基、ビニルケトン基、塩化ビニル基などがあげられる。アニオン重合性の基としては、メタアクリル基、スチレン基、アクリロニトリル基、N-ビニルピロリドン基、アクリルアミド基、共役ジエン基、ビニルケトン基などがあげられる。なかでも、ポリオキシアルキレン系重合体Aとの相溶性の点から、アクリル官能性基を持つものが好ましい。上記のモノマーの具体例としては、メタアクリル系モノマー、環状アクリレート、N-ビニルピロリドン、スチレン系モノマー、アクリロニトリル、N-ビニルピロリドン、アクリルアミド系モノマー、共役ジエン系モノマー、ビニルケトン系モノマーなどがあげられる。メタアクリル系モノマーとしては、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、メタアクリル酸イソオクチル、メタアクリル酸イソノニルや下式の化合物などをあげることができる。スチレン系モノマーとしては、スチレン、α-メチルスチレンなどが、アクリルアミド系モノマーとしては、アクリルアミド、N,N-ジメチルアクリルアミドなどが、共役ジエン系モノマーとしては、ブタジエン、イソプレンなどが、ビニルケトン系モノマーとしては、メチルビニルケトンなどがあげられる。多官能モノマーとしては、ネオペンチルグリコールポリプロポキシジアクリレート、トリメチロールプロパンポリエトキシトリアクリレート、ビスフェノールFポリエトキシジアクリレート、ビスフェノールAポリエトキシジアクリレート、ジペンタエリスリトールポリヘキサノリドヘキサクリレート、トリスヒドロキシエチルイソシアヌレートポリヘキサノリドトリアクリレート、トリシクロデカンジメチロールジアクリレート2-2-アクリロイルオキシ-1,1-ジメチル-5-エチル-5-アクリロイルオキシメチル-1,3-ジオキサン、テトラブロモビスフェノールAジエトキシジアクリレート、4,4-ジメルカプトジフェニルサルファイドジメタクリレート、ポリテトラエチレングリコールジアクリレート、1,9-ノナンジオールジアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレートなどがあげられる。オリゴマーとしては、ビスフェノールA型エポキシアクリレート樹脂、フェノールノボラック型エポキシアクリレート樹脂、クレゾールノボラック型エポキシアクリレート樹脂などのエポキシアクリレート系樹脂、COOH基変性エポキシアクリレート系樹脂、ポリオールポリテトラメチレングリコール、エチレングリコールとアジピン酸のポリエステルジオール、ε-カプロラクトン変性ポリエステルジオール、ポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリカーボネートジオール、水酸基末端水添ポリイソプレン、水酸基末端ポリブタジエン、水酸基末端ポリイソブチレンなどと有機イソシアネートトリレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネートなどから得られたウレタン樹脂を水酸基含有メタアクリレート{ヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレートなど}を反応させて得られたウレタンアクリレート系樹脂、上記ポリオールにエステル結合を介してメタアクリル基を導入した樹脂、ポリエステルアクリレート系樹脂などがあげられる。上記の重合性置換基を有するモノマーIのなかでも、反応性や粘度低減による作業性の観点から、分子量500以下のメタアクリル系モノマーi1が好ましい。メタアクリル系モノマーi1としては、特に限定されないが、エチルアクリレート、ブチルアクリレート、2-エチルヘキシルアクリレート、酢酸ビニル、アクリロニトリル、アクリルアミド、スチレン、メチルメタクリレート、メチルアクリレート、メタクリル酸、アクリル酸、イタコン酸、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシプロピルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、メチロールアクリルアミド、グリシジルメタクリレート、無水マレイン酸、エチルカルビトールアクリレート、ラウリルアクリレート、イソオクチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、トリシクロデカニルアクリレート、トリシクロデカニルオキシエチルアクリレート、イソボロニルアクリレート、2-エチルヘキシルカルビトールアクリレート、メトキシプロピレンアクリレート、テトラヒドロフリルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレート、ベンジルアクリレート、2-フェノキシエチルアクリレート、2-フェノキシジエチレングリコール、ノニルフェノキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシエチルアクリレートなどがあげられる。メタアクリル系モノマーi1の使用量としては、表面硬化性の向上、タフネスの付与、粘度低減による作業性の観点から、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、1~50重量部が好ましく、5~40重量部がより好ましい。使用量がこれよりも少ない場合は、十分な効果が得られない傾向があり、より多い場合は、未反応のメタアクリル系モノマーi1が硬化物中から揮発する可能性がある。本発明の硬化性組成物は、シラノール縮合触媒Eを含有する。シラノール縮合触媒Eとしては、特に限定されないが、上記の添加剤n1、n2、n3で例示したものと同様のものが使用できる。上記の添加剤n1、n2、n3などのシラノール縮合触媒Eの使用量としては、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、0.001から20重量部が好ましく、0.1から10重量部がより好ましい。シラノール縮合触媒Eの配合量がこの範囲を下回ると反応速度が遅くなることがあり、また、貯蔵後に触媒活性が低下することがある。一方、シラノール縮合触媒Eの配合量がこの範囲を上回ると可使時間が短くなり過ぎ作業性が悪くなることがある。なお、シラノール縮合触媒Eは、2種類以上を併用しても良い。また、本発明の硬化性組成物において、光酸発生剤をシラノール縮合触媒として使用することができる。光酸発生剤としては特に限定されないが、スルホニウム塩、ヨードニウム塩、ジアゾニウム塩、アンモニウム塩、ピリジニウム塩、ホスニウム塩、オキソニウム塩、キノリニウム塩などのオニウム塩系光酸発生剤、スルホン酸誘導体、ジアゾメタン類、カルボン酸エステル類、鉄アレーン錯体などが例示される。なお、本発明において、光酸発生剤は光カチオン開始剤と同義である。オニウム塩系光酸発生剤としては、p-フェニルベンジルメチルスルホニウム塩、p-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウム塩等のベンジルメチルスルホニウム塩やトリフェニルスルホニウム塩、ジフェニル-4-チオフェノキシフェニルスルホニウム塩などのトリアリールスルホニウム塩や4,4-ビスジβ-ヒドロキシエトキシフェニルスルホニオフェニスルフィドビスヘキサフルオロアンチモネートなどのビス-[4-ジフェニルスルホニオフェニル]スルフィド骨格を持つジスルホニウム塩、ジフェニルヨードニウム塩、ビス4-tert-ブチルフェニルヨードニウム塩、4-tert-ブトキシフェニルフェニルヨードニウム塩、4-メトキシフェニルフェニルヨードニウム塩などのヨードニウム塩などがあげられる。ただし、これらに限られない。スルホン酸誘導体としては、アルキルスルホン酸エステル、ハロアルキルスルホン酸エステル、アリールスルホン酸エステル、イミノスルホネートなどがあげられる。スルホン酸化合物の具体的な例としてはベンゾイントシレート、ピロガロールトリメシレート、ニトロベンジル-9,10-ジエトキシアントラセン-2-スルホネート、N-トリフルオロメチルスルホニルオキシスクシンイミド、N-トリフルオロメチルスルホニルオキシフタルイミド、N-トリフルオロメチルスルホニルオキシジフェニルマレイミド、N-トリフルオロメチルスルホニルオキシビシクロ[2.2.1]ヘプト-5-エン-2,3-ジカルボキシイミド、N-トリフルオロメチルスルホニルオキシナフチルイミドなどをあげることができる。ただし、これらに限られない。ジアゾメタン類としては、ビストリフルオロメチルスルホニルジアゾメタン、ビスシクロヘキシルスルホニルジアゾメタン、ビスフェニルスルホニルジアゾメタン、ビスp-トリルスルホニルジアゾメタン、ビス2,4-キシリルスルホニルジアゾメタン、ビスp-クロロフェニルスルホニルジアゾメタン、メチルスルホニル-p-トルエンスルホニルジアゾメタン、シクロヘキシルスルホニル1,1-ジメチルエチルスルホニルジアゾメタン、ビス1,1-ジメチルエチルスルホニルジアゾメタン、フェニルスルホニルベンゾイルジアゾメタンなどを挙げることができる。ただし、これらに限られない。これらは1種を単独で、または、2種以上を併用することができる。なかでも、熱安定性の点からビス-[4-ジフェニルスルホニオフェニル]スルフィド骨格を持つスルホニウム塩、ジフェニル-4-チオフェノキシフェニルスルホニウム塩などのトリアリールスルホニウム塩が好ましい。これらスルホニウム塩の対アニオンとしては、SbF6-、AsF6-、PF6-、BF4-、CH3SO3-、CF3SO3-、特殊リン系アニオンなどがあげられるが、反応性や安定性の観点からSbF6-、BF4-、PF6-、特殊リン系アニオンが好ましい。これら光酸発生剤の具体的製品名としてはアデカオプトマーSP-172ADEKA製、アデカオプトマーSP-170ADEKA製、アデカオプトマーSP-152ADEKA製、アデカオプトマーSP-150ADEKA製、サンエイドSI-60L三新化学工業製、サンエイドSI-80L三新化学工業製、サンエイドSI-100L三新化学工業製、サンエイドSI-150L三新化学工業製、CPI-100Pサンアプロ製、CPI-101Aサンアプロ製、CPI-200Kサンアプロ製、IRGACURE250チバジャパン製などがあげられる。光酸発生剤の含有量は、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対して、0.001重量部から20重量部が好ましく、0.1~10重量部であるのがより好ましく、0.5~5重量部がさらに好ましい。0.001重量部よりも少ないと硬化性が不十分になる場合があり、20重量部より多いと硬化物の物性やコストバランスが低下する場合がある。本発明の硬化性組成物は光酸発生剤と共に、増感剤などの添加剤を含有していても良い。増感剤は、光に対する光酸発生剤の感度を増大して、光酸発生剤の活性化反応、または、分解に要する時間やエネルギーを減少させる機能や、光酸発生剤の活性化に適する波長に光の波長を変化させる機能を有するものである。このような増感剤としては、光酸発生剤の感度や増感剤の吸収のピーク波長に応じて適宜選択され、特に限定されないが、たとえば、9,10-ジブトキシアントラセンCAS番号第76275-14-4番のようなアントラセン類、キサントン類、アントラキノン類、フェナントレン類、クリセン類、ベンツピレン類、フルオラセン類、ルブレン類、ピレン類、インダンスリーン類、チオキサンテン-9-オン類があげられ、これらを単独または混合物として用いられる。増感剤の具体例としては、2-イソプロピル-9H-チオキサンテン-9-オン、4-イソプロピル-9H-チオキサンテン-9-オン、1-クロロ-4-プロポキシチオキサントン、フェノチアジンまたはこれらの混合物があげられる。増感剤の含有量は、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対して、0.001重量部から20重量部が好ましく、0.1~10重量部であるのがより好ましく、0.5~5重量部がさらに好ましい。0.001重量部よりも少ないと増感効果が不十分になる場合があり、20重量部より多いと硬化物の物性が低下する場合がある。本発明の硬化性組成物は、シランカップリング剤Jを含有していても良い。通常、接着性付与剤としてアミノ基含有シランカップリング剤がよく使用されるが、本発明において、アミノ基含有シランカップリング剤を使用すると、ポリオキシアルキレン系重合体Aの硬化性が低下する懸念がある。よって、アミノ基含有シランカップリング剤の反応性ケイ素基以外の官能基としては、置換アミノ基、メルカプト基、エポキシ基、カルボキシル基、イソシアネート基、イソシアヌレート、ハロゲンなどが例示される。また、アミノ基含有シランカップリング剤とエポキシ基含有化合物等を反応させ、アミノ基を変性したシランカップリング剤も使用できる。これらの内、置換変性アミノ基、エポキシ基、イソシアネート基、イソシアヌレート等は接着性改善効果がより高い為に好ましい。シランカップリング剤Jとしては、特に制限されないが、例えば、γ-イソシアネートプロピルトリメトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルトリエトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルメチルジエトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルメチルジメトキシシラン、イソシアネートメチルトリメトキシシラン、イソシアネートメチルトリエトキシシラン、イソシアネートメチルジメトキシメチルシラン、イソシアネートメチルジエトキシメチルシラン等のイソシアネート基含有シラン類;N-フェニル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-フェニルアミノメチルトリメトキシシラン、N-ベンジル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-ビニルベンジル-γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-シクロヘキシルアミノメチルトリエトキシシラン、N-シクロヘキシルアミノメチルジエトキシメチルシラン、N-フェニルアミノメチルトリメトキシシラン、N,N’-ビス[3-トリメトキシシリルプロピル]エチレンジアミンなどの置換アミノ基含有シラン類;N-1,3-ジメチルブチリデン-3-トリエトキシシリル-1-プロパンアミンなどのケチミン型シラン類;γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリエトシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジエトキシシラン、メルカプトメチルトリエトキシシラン、メルカプトメチルトリエトキシシランなどのメルカプト基含有シラン類;γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリエトキシシランなどのエポキシ基含有シラン類;β-カルボキシエチルトリエトキシシラン、β-カルボキシエチルフェニルビス2-メトキシエトキシシラン、N-β-カルボキシメチルアミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシランなどのカルボキシシラン類;ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、γ-メタクリロイルオキシプロピルメチルジメトキシシラン、γ-アクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、γ-アクリロイルオキシプロピルトリエトキシシラン、メタクリロイルオキシメチルトリメトキシシランなどのビニル型不飽和基含有シラン類;γ-クロロプロピルトリメトキシシランなどのハロゲン含有シラン類;トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレートなどのイソシアヌレートシラン類などを挙げることができる。また、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-アミノプロピルトリイソプロポキシシラン、γ-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、γ-アミノプロピルメチルジエトキシシラン、γ-2-アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、γ-2-アミノエチルアミノプロピルメチルジメトキシシラン、γ-2-アミノエチルアミノプロピルトリエトキシシラン、γ-2-アミノエチルアミノプロピルメチルジエトキシシラン、γ-2-アミノエチルアミノプロピルトリイソプロポキシシラン、γ-2-2-アミノエチルアミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、γ-6-アミノヘキシルアミノプロピルトリメトキシシラン、3-N-エチルアミノ-2-メチルプロピルトリメトキシシラン、γ-ウレイドプロピルトリメトキシシラン、γ-ウレイドプロピルトリエトキシシラン、2-アミノエチルアミノメチルトリメトキシシランなどのアミノ基含有シラン類と前記のシラン類を含むエポキシ基含有化合物、イソシアネート基含有化合物、メタアクリロイル基含有化合物とを反応させて、アミノ基を変性した変性アミノ基含有シラン類もあげられる。また、上記シラン類を部分的に縮合した縮合体も使用できる。シランカップリング剤Jは、1種類のみで使用しても良いし、2種類以上を混合使用しても良い。本発明の硬化性組成物は、反応性ケイ素基を有するメタアクリル酸エステル系重合体Kを含有していても良い。反応性ケイ素基を有するポリオキシアルキレン系重合体と反応性ケイ素基を有するメタアクリル酸エステル系重合体をブレンドしてなる重合体の製造方法は、特開昭59-122541号、特開昭63-112642号、特開平6-172631号、特開平11-116763号公報等に提案されているが、特にこれらに限定されるものではない。好ましい具体例は、反応性ケイ素基を有し分子鎖が実質的に一般式8:-CH2-CR5COOR6-8式中、R5は水素原子またはメチル基、R6は炭素原子数1から8のアルキル基を示す。で表される炭素原子数1から8のアルキル基を有するメタアクリル酸エステル単量体単位と、一般式9:-CH2-CR5COOR7-9式中、R5は前記と同じ。R7は炭素原子数10以上のアルキル基を示す。で表される炭素原子数10以上のアルキル基を有するメタアクリル酸エステル単量体単位からなる共重合体に、反応性ケイ素基を有するポリオキシアルキレン系重合体をブレンドして製造する方法である。一般式8のR6としては、たとえばメチル基、エチル基、プロピル基、n-ブチル基、t-ブチル基、2-エチルヘキシル基などの炭素原子数1から8、好ましくは1から4、さらに好ましくは1または2のアルキル基があげられる。なお、R6のアルキル基は単独でもよく、2種以上混合していてもよい。一般式9のR7としては、たとえばラウリル基、トリデシル基、セチル基、ステアリル基、ベヘニル基等の炭素原子数10以上、通常は10から30、好ましくは10から20の長鎖のアルキル基があげられる。なお、R7のアルキル基はR6の場合と同様、単独でもよく、2種以上混合したものであってもよい。該メタアクリル酸エステル系共重合体の分子鎖は実質的に式8及び式9の単量体単位からなるが、ここで言う実質的にとは該共重合体中に存在する式8および式9の単量体単位の合計が50重量をこえることを意味する。式8および式9の単量体単位の合計は好ましくは70重量以上であるまた、式8の単量体単位と式9の単量体単位の存在比は、重量比で95:5~40:60が好ましく、90:10~60:40がさらに好ましい。該共重合体に含有されていても良い式8および式9以外の単量体単位としては、例えば、アクリル酸、メタクリル酸等のアクリル酸;アクリルアミド、メタクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、N-メチロールメタクリルアミド等のアミド基、グリシジルアクリレート、グリシジルメタクリレート等のエポキシ基、ジエチルアミノエチルアクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、アミノエチルビニルエーテルなどのアミノ基を含む単量体;その他アクリロニトリル、スチレン、α-メチルスチレン、アルキルビニルエーテル、塩化ビニル、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、エチレン等に起因する単量体単位があげられる。さらに、反応性ケイ素官能基を有するメタアクリル酸エステル系共重合体をブレンドしてなる重合体の製造方法としては、他にも、反応性ケイ素基を有する重合体の存在下でメタアクリル酸エステル系単量体の重合を行う方法が利用できる。この製造方法は、特開昭59-78223号、特開昭59-168014号、特開昭60-228516号、特開昭60-228517号等の各公報に具体的に開示されているが、これらに限定されるものではない。本発明の硬化性組成物は、充填剤Lを含有していても良い。充填剤Lは、硬化性組成物の粘度やチクソ性の調整による作業性の確保、硬化物の強度の調整、接着性の改善、耐薬品性の付与など各種物性の改善、着色や意匠性など硬化物表面の改質、重量あたりのコスト低減などに用いることができる。充填剤Lとしては、特に限定はなく、例えば、フュームシリカ、沈降性シリカ、結晶性シリカ、溶融シリカ、ドロマイト、無水ケイ酸、含水ケイ酸、およびカーボンブラックの如き補強性充填剤;炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、ケイソウ土、焼成クレー、クレー、タルク、酸化チタン、ベントナイト、有機ベントナイト、酸化第二鉄、アルミニウム微粉末、フリント粉末、酸化亜鉛、活性亜鉛華、シラスバルーン、ガラスミクロバルーン、フェノール樹脂や塩化ビニリデン樹脂の有機ミクロバルーン、PVC粉末、PMMA粉末など樹脂粉末などの充填剤;ガラス繊維およびフィラメントなどの繊維状充填剤などがあげられる。充填剤Lを使用する場合、その使用量は、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、1から250重量部が好ましく、10から200重量部がより好ましい。本発明の硬化性組成物には必要に応じて可塑剤を添加することができる。可塑剤の添加により、組成物の粘度やスランプ性および組成物を硬化して得られる硬化物の引張り強度、伸びなどの機械特性が調整できる。可塑剤としては、特に限定されず、例えば、ジブチルフタレート、ジヘプチルフタレート、ビス2-エチルヘキシルフタレート、ブチルベンジルフタレートなどのフタル酸エステル類;ジオクチルアジペート、ジオクチルセバケート、ジブチルセバケート、コハク酸イソデシルなどの非芳香族二塩基酸エステル類;オレイン酸ブチル、アセチルリシリノール酸メチルなどの脂肪族エステル類;トリクレジルホスフェート、トリブチルホスフェートなどのリン酸エステル類;トリメリット酸エステル類;塩素化パラフィン類;アルキルジフェニル、部分水添ターフェニル、などの炭化水素系油;プロセスオイル類;エポキシ化大豆油、エポキシステアリン酸ベンジルなどのエポキシ可塑剤類などがあげられる。また、前記可塑剤に加えて高分子可塑剤を添加して使用することも可能である。高分子可塑剤を使用すると重合体成分を分子中に含まない可塑剤である低分子可塑剤を使用した場合に比較して、初期の物性を長期にわたり維持する。更に、該硬化物にアルキド塗料を塗布した場合の乾燥性塗装性ともいうを改良できる。高分子可塑剤としては、特に限定されず、例えば、ビニル系モノマーを種々の方法で重合して得られるビニル系重合体;ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジベンゾエート、ペンタエリスリトールエステルなどのポリアルキレングリコールのエステル類;セバシン酸、アジピン酸、アゼライン酸、フタル酸などの2塩基酸とエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコールなどの2価アルコールから得られるポリエステル系可塑剤;分子量500以上、さらには1,000以上のポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコールなどのポリエーテルポリオールあるいはこれらポリエーテルポリオールの水酸基をエステル基、エーテル基などに変換した誘導体などのポリエーテル類;ポリスチレンやポリ-α-メチルスチレンなどのポリスチレン類;ポリブタジエン、ポリブテン、ポリイソブチレン、ブタジエン-アクリロニトリル、ポリクロロプレンなどがあげられる。これらの高分子可塑剤のうちで、重合体Aおよび重合体Bと相溶するものが好ましい。この点から、ポリエーテル類やビニル系重合体が好ましい。また、ポリエーテル類を可塑剤として使用すると、表面硬化性および深部硬化性が改善され、貯蔵後の硬化遅延も起こり難いことから好ましく、なかでもポリプロピレングリコールがより好ましい。また、相溶性および耐候性、耐熱性の点からビニル系重合体が好ましい。ビニル系重合体のなかでもアクリル系重合体および/又はメタクリル系重合体が好ましく、ポリアクリル酸アルキルエステルなどアクリル系重合体がさらに好ましい。この重合体の合成法は、分子量分布が狭く、低粘度化が可能なことからリビングラジカル重合法が好ましく、原子移動ラジカル重合法がさらに好ましい。また、特開2001-207157号公報に示されているアクリル酸アルキルエステル系単量体を高温、高圧で連続塊状重合によって得た、いわゆるSGOプロセスによる重合体を用いるのが好ましい。高分子可塑剤の数平均分子量は、好ましくは500~15,000であるが、より好ましくは800~10,000であり、さらに好ましくは1,000~8,000、特に好ましくは1,000~5,000である。最も好ましくは1,000~3,000である。分子量が低すぎると熱や降雨により可塑剤が経時的に流出し、初期の物性を長期にわたり維持できず、埃付着などによる汚染の原因となり、また、アルキド塗装性が改善できない。また、分子量が高すぎると粘度が高くなり、作業性が悪くなる。高分子可塑剤の分子量分布は特に限定されないが、狭いことが好ましく、1.80未満が好ましい。1.70以下がより好ましく、1.60以下がなお好ましく、1.50以下がさらに好ましく、1.40以下が特に好ましく、1.30以下が最も好ましい。数平均分子量はポリエーテル系重合体の場合は末端基分析法で、その他の重合体の場合はGPC法で測定される。また、分子量分布Mw/MnはGPC法ポリスチレン換算で測定される。また、高分子可塑剤は、反応性ケイ素基を有する化合物、有しない化合物のいずれの使用も可能である。反応性ケイ素基を有する場合、反応性可塑剤として作用し、硬化物からの可塑剤の移行を防止できる。反応性ケイ素基を有する場合、1分子あたり平均して1個以下、さらには0.8個以下が好ましい。反応性ケイ素基を有する可塑剤、特に反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン重合体を使用する場合、その数平均分子量は重合体Aおよび重合体Fより低いことが好ましく、オキシアルキレン重合体の数平均分子量が重合体Aおよび重合体Fより高い場合、可塑化効果が得られない可能性がある。可塑剤は、単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。また低分子可塑剤と高分子可塑剤を併用してもよい。なお、これら可塑剤は、重合体製造時に配合することも可能である。可塑剤の使用量は、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対し、5~150重量部、好ましくは10~120重量部、さらに好ましくは20~100重量部である。5重量部未満では可塑剤としての効果が発現しなくなり、150重量部を越えると硬化物の機械強度が不足する。本発明の硬化性組成物は、ラジカル捕捉剤を含有していても良い。ここで言うラジカル捕捉剤とは、一般に、酸化防止剤、光安定剤と呼ばれるものなどを含む。酸化防止剤としては、特に限定されず、例えば、ヒンダードフェノール系、モノフェノール系、ビスフェノール系、ポリフェノール系の酸化防止剤があげられ、これらの中でも、ヒンダードフェノール系酸化防止剤が好ましい。同様に、チヌビン622LD,チヌビン144,CHIMASSORB944LD,CHIMASSORB119FL以上、いずれもチバスペシャルティケミカルズ株式会社製;MARKLA-57,MARKLA-62,MARKLA-67,MARKLA-63,MARKLA-68以上、いずれも旭電化工業株式会社製;サノールLS-770,サノールLS-765,サノールLS-292,サノールLS-2626,サノールLS-1114,サノールLS-744以上、いずれも三共株式会社製に示されたヒンダードアミン系光安定剤を使用することもできる。酸化防止剤の具体例は、特開平4-283259号公報や特開平9-194731号公報にも記載されている。酸化防止剤の使用量は、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対して、0.1重量部から10重量部の範囲で使用するのが良く、さらに好ましくは、0.2重量部から5重量部である。使用量がこれよりも少ない場合は、十分な効果が得られない可能性が有り、使用量がこれよりも多い場合は、経済的に不利になるだけでなく、光ラジカル開始剤より発生したラジカルを酸化防止剤が補足し、硬化物の硬化不良が発生し、硬化物が良好な物性を発現しない可能性がある。光安定剤としてベンゾトリアゾール系、ヒンダードアミン系、ベンゾエート系化合物などがあげられ、これらの中でも、ヒンダードアミン系化合物が好ましい。光安定剤の使用量は、ポリオキシアルキレン系重合体Aとポリオキシアルキレン系重合体Bの合計100重量部に対して、0.1重量部から10重量部の範囲で使用するのが好ましく、0.2重量部から5重量部がより好ましい。使用量がこれよりも少ない場合は、十分な効果が得られない可能性が有り、使用量がこれよりも多い場合は、経済的に不利になる可能性があるだけでなく、光ラジカル開始剤より発生したラジカルを酸化防止剤が補足し、硬化物の硬化不良が発生し、硬化物が良好な物性を発現しない可能性がある。光安定剤の具体例は特開平9-194731号公報にも示されている。活性エネルギー線としては、光UV、または、電子線があげられ、活性エネルギー線源としては、特に限定されないが、使用する光重合開始剤の性質に応じて、例えば、高圧水銀灯、低圧水銀灯、電子線照射装置、ハロゲンランプ、発光ダイオード、半導体レーザー、メタルハライドランプなどがあげられる。その硬化温度は、0°C~150°Cが好ましく、5°C~120°Cがより好ましい。その他の開始剤として、レドックス系開始剤を併用する場合、その硬化温度は、-50°C~250°Cが好ましく、0°C~180°Cがより好ましい。熱により硬化させる場合、その硬化温度は、30°C~200°Cが好ましく、80°C~180°Cがより好ましい。以下に、実施例に基づいて本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれにより何ら制限を受けるものではない。合成例1分子量約2,000のポリオキシプロピレンジオールを開始剤とし、亜鉛ヘキサシアノコバルテートグライム錯体触媒にてプロピレンオキシドの重合を行い、末端が水酸基である数平均分子量14,500送液システム:東ソー製HLC-8120GPC、カラム:東ソー製TSK-GELHタイプ、溶媒としてTHFを用いて測定したポリスチレン換算分子量のポリプロピレンオキシドa-1を得た。続いて、水酸基を有するポリプロピレンオキシドa-1100重量部に対し、4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-1-オキシ0.02重量部、ジブチル錫ビスメルカプト酸エステルF-1日東化成株製ネオスタンU-36050ppm、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネートE-1昭和電工株製カレンズAOI2.6重量部を加え、90°Cで1時間攪拌した。1H-NMRBruker製AvanceIII400MHzNMRシステムによる測定により、ポリプロピレンオキシドa-1の水酸基に由来するピークが消失するとともに、カルバメート基が結合した炭素上のプロトンに由来するピーク4.91ppm多重線が現れ、メタアクリロイル系置換基を末端に有するポリプロピレンオキシドA-1が得られたことを確認した。1H-NMRスペクトルにおいて、主鎖中のメチル基に由来するピークの積分値とアクリロイル基に由来するピークの積分値の比から算出したメタアクリロイル系置換基の導入率は90であった。これによりポリプロピレンオキシドA-1は1分子あたり平均して、1.8個のメタアクリロイル系置換基を含有することがわかった。また、GPCにより求めた分子量は14,500であった。合成例2分子量約2,000のポリオキシプロピレンジオールと分子量約3,000のポリオキシプロピレントリオールの1/1重量比混合物を開始剤とする以外は、合成例1と同様の方法により、数平均分子量約19,000の水酸基末端ポリプロピレンオキシドa-2を得た。続いて、ポリプロピレンオキシドa-2の水酸基に対して、1.2倍当量のNaOMeのメタノール溶液を添加してメタノールを留去し、さらに、塩化アリルを添加して末端の水酸基をアリル基に変換した。未反応の塩化アリルを減圧脱揮により除去した。得られた未精製のアリル基末端ポリプロピレンオキシド100重量部に対し、n-ヘキサン300重量部と、水300重量部を混合攪拌した後、遠心分離により水を除去し、得られたヘキサン溶液に更に水300重量部を混合攪拌し、再度遠心分離により水を除去した後、ヘキサンを減圧脱揮により除去した。以上により、末端がアリル基である数平均分子量約26,000の3官能ポリプロピレンオキシドを得た。得られた3官能ポリプロピレンオキシド100重量部に対し、Pt/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体の白金含量3wtのイソプロパノール溶液150ppmを触媒として、メチルジメトキシシラン1.35重量部と90°Cで5時間反応させ、メチルジメトキシシリル基末端ポリオキシプロピレン系重合体B-1を得た。また、1H-NMR日本電子製JNM-LA400を用いて、CDCl3溶媒中で測定による測定において、重合体p-1の末端のアリル基のエキソメチレンプロトンに対応するシグナル2H:5.2ppm付近、主鎖のメチルプロトンに由来するシグナル3H:1.1ppm付近、重合体B-1のジメトキシメチルシリル基上のメチル基に由来するシグナル3H:0.1ppm付近の積分比から算出された重合体B-1中のジメトキシメチルシリル基の数は1分子あたり平均して約1.7個であった。合成例3105°Cに加熱した下記単量体混合物の2-ブタノール溶液に、重合開始剤として2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリルを溶かした溶液を5時間かけて滴下し、その後1時間後重合を行ってメタアクリル酸エステル系重合体K-1を得た。メチルメタクリレート72.9重量部、ブチルアクリレート6.5重量部、ステアリルメタクリレート14.6重量部、γ-メタクリロキシプロピルジメトキシメチルシラン6重量部、メルカプトプロピルジメトキシメチルシラン7.9重量部、2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリル3重量部。合成例4合成例1で得られたメチルジメトキシシリル基末端ポリオキシプロピレン系重合体B-1と合成例3で得られたメタアクリル酸エステル系重合体K-1を固形分重量比60/40でブレンドした後、溶剤を留去して無溶剤ポリマーP-1を得た。合成例5合成例1と同様の方法により、数平均分子量約28,500の水酸基末端ポリプロピレンオキシドa-3を得た。続いて、ポリプロピレンオキシドa-3の水酸基に対して、1.2倍当量のNaOMeのメタノール溶液を添加してメタノールを留去し、さらに、塩化アリルを添加して末端の水酸基をアリル基に変換した。未反応の塩化アリルを減圧脱揮により除去した。得られた未精製のアリル末端ポリプロピレンオキシド100重量部に対し、n-ヘキサン300重量部と、水300重量部を混合攪拌した後、遠心分離により水を除去し、得られたヘキサン溶液に更に水300重量部を混合攪拌し、再度遠心分離により水を除去した後、ヘキサンを減圧脱揮により除去した。以上により、末端がアリル基である数平均分子量約28,500の2官能ポリプロピレンオキシドを得た。得られたアリル基末端ポリプロピレンオキシド100重量部に対し、Pt/1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン錯体の白金含量3wtのイソプロパノール溶液150ppmを触媒として、トリエトキシシラン1.2重量部と90°Cで2時間反応させ、トリエトキシシリル基末端ポリプロピレンオキシドを得た。また、1H-NMR日本電子製JNM-LA400を用いて、CDCl3溶媒中で測定の結果、末端のトリエトキシシリル基は1分子あたり平均して約1.4個であった。次いで、メタノール15部と0.5wtの塩化水素-メタノール溶液を添加し、70°Cで2時間反応させた後、エポキシ化大豆油を添加して70°Cで2時間中和処理を行った。その後、90°Cで1時間減圧脱気を行い、メトキシ交換率約95のトリメトキシシリル基末端ポリプロピレンオキシドB-2を得た。重合体B-2の23°Cにおける粘度は、46Pasであった。合成例6105°Cに加熱した下記単量体混合物の2-ブタノール溶液に、重合開始剤として2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリルを溶かした溶液を5時間かけて滴下し、その後1時間後重合を行ってメタアクリル酸エステル系重合体K-2を得た。メチルメタクリレート72.9重量部、ブチルアクリレート6.5重量部、ステアリルメタクリレート14.6重量部、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン6重量部、メルカプトプロピルジメトキシメチルシラン7.9重量部、2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリル3重量部。合成例7合成例5で得られたトリメトキシシリル基末端ポリオキシプロピレンオキシドB-2と合成例6で得られたメタアクリル酸エステル系重合体K-2を固形分重量比70/30でブレンドした後、溶剤を留去して無溶剤ポリマーP-2を得た。実施例1、2ポリプロピレンオキシドA-1と無溶剤ポリマーP-1の混合物に、トルエンに溶解させた粘着付与樹脂Cを添加した後、100°Cにてトルエンを減圧留去した。得られた混合物に充填剤L、メタアクリル系モノマーi1、シランカップリング剤J、光ラジカル開始剤h1、シラノール縮合触媒Eを添加して、スパチュラにてよく攪拌した後、さらに、遠心分離機にて攪拌混合した。これらの操作により、硬化性組成物を得た。得られた硬化性組成物について、以下の評価を行った。機械物性得られた硬化性組成物を厚さ約2mmのシート状型枠に充填し、フュージョンUVシステム製UV照射装置機種:LIGHTHAMMER6、光源:水銀灯ランプ、積算光量:2000mJ/cm2にて照射を行った。照射直後と1日後にそれぞれ、得られた硬化物をミニダンベル型試験片に打ち抜き、手で引っ張ることにより、伸びと強度のバランスを評価した。評価は、伸びと強度の両者が良好であれば○、どちらか一方のみが良好であれば△、両者ともに不良であれば×とした。作業性得られた硬化性組成物を厚さ約2mmのシート状型枠に充填し、フュージョンUVシステム製UV照射装置機種:LIGHTHAMMER6、光源:水銀灯ランプ、積算光量:2000mJ/cm2にて照射を行った。評価は、照射直後の組成物を垂直に立て組成物が液垂れしなければ○、液垂れすれば×とした。硬化性得られた硬化性組成物を厚さ約2mmのシート状型枠に充填し、一部を遮光してフュージョンUVシステム製UV照射装置機種:LIGHTHAMMER6、光源:水銀灯ランプ、積算光量:2000mJ/cm2にて照射を行った。1日後、得られた硬化物の照射部、遮光部それぞれを指で触り硬化性を判断した。評価は硬化していれば○、硬化していなければ×とした。硬化性組成物の配合量、および、機械物性、作業性、硬化性の結果を表1に記載する。実施例3、4ポリプロピレンオキシドA-1と無溶剤ポリマーP-2の混合物に、酢酸エチルに溶解させた粘着付与樹脂Cを添加した後、100°Cにて酢酸エチルを減圧留去した。得られた混合物に充填剤L、メタアクリル系モノマーi1、シランカップリング剤J、光ラジカル開始剤h1、シラノール縮合触媒Eを添加して、スパチュラにてよく攪拌した後、さらに、遠心分離機にて攪拌混合した。これらの操作により、硬化性組成物を得た。得られた硬化性組成物について、実施例1,2と同様の評価を行った。比較例1粘着付与樹脂Cを添加しないこと以外は、実施例1と同様の操作を行い、硬化性組成物を得た。得られた硬化性組成物について実施例と同様の評価を行った。比較例2粘着付与樹脂Cを添加しないこと以外は、実施例2と同様の操作を行い、硬化性組成物を得た。得られた硬化性組成物について実施例と同様の評価を行った。比較例3ポリプロピレンオキシドA-1と、充填剤L、メタアクリル系モノマーi1、シランカップリング剤J、光ラジカル開始剤h1を添加して、スパチュラにてよく攪拌した後、さらに、遠心分離機にて攪拌混合した。これらの操作により、硬化性組成物を得た。得られた硬化性組成物について、実施例と同様の評価を行った。実施例1から4の硬化性組成物は、UV光の照射直後に十分な機械物性を示すと同時に液垂れせずに作業性も良好であることを示している。またUV光の照射部分はもちろん、未照射部分でも硬化している。この結果から、本発明の硬化性組成物は、活性エネルギー線照射直後から液垂れがなく作業性が良好で、充分な機械強度を有し、且つ活性エネルギー線を照射できない部分も硬化可能な硬化性組成物であることが明らかとなった。"