"テーパ嵌合したシャンクとチップとからなる一対の電極で被溶接材を挟んで加圧してスポット溶接を行うにあたり、前記シャンクと前記チップとの隙間に基づいて前記一対の電極による加圧力を管理するスポット溶接電極の加圧力管理方法。前記隙間に隙間調整部材を配し、前記隙間調整部材と、前記チップとの隙間の有無に基づいて前記加圧力を管理する請求項1に記載のスポット溶接の加圧力管理方法。テーパ嵌合したシャンク101とチップ102とからなる一対の電極100a,100bは、所定回数の溶接毎に新たなチップ102に交換する必要がある。電極100a,100bによる加圧力は、チップ102の交換の度に測定することが好ましいため、加圧力を測定する頻度が多くなり、特に溶接ガンの数が多い場合には、測定作業が頻繁に発生する。そのため、特許文献1に示すような、加圧計200図6参照を用いて加圧力を直接測定する方法では、測定に工数がかかるため、手間がかかる。そのため、簡易な加圧力の測定方法が求められている。そこで、本発明においては、上記の問題に鑑みて、金属板に加える電極の加圧力を簡易に管理する、スポット溶接電極の加圧力管理方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、請求項1に記載のスポット溶接電極の加圧力管理方法は、テーパ嵌合したシャンクとチップとからなる一対の電極で被溶接材を挟んで加圧してスポット溶接を行うにあたり、シャンクとチップとの隙間に基づいて一対の電極による加圧力を管理することを特徴とする。上記の方法においては、テーパ嵌合したシャンクとチップとの隙間は、加圧力と相関関係があるため、この隙間で加圧力を管理することができる。そのため、加圧計を用なくとも、簡易的に加圧力を検知することができる。また、隙間に隙間調整部材を配し、隙間調整部材と、チップとの隙間の有無に基づいて加圧力を管理してもよい。シャンクとチップとの隙間は小さいため、一対の電極の加圧力による隙間の変化を確認しにくい場合がある。このとき、最大加圧力加圧力の許容範囲の最大値を加えた際のシャンクとチップとの隙間に等しい厚みの隙間調整部材例えばワッシャーを予め装着しておくことで、加圧力が許容範囲を超えた場合に、隙間調整部材とチップとの隙間がなくなるため、隙間の有無によって一対の電極による加圧力を容易に管理することができる。また、一対の電極によって最小加圧力加圧力の許容範囲の最小値を加えた際に、チップに当接する位置となるように、隙間調整部材を、シャンクに装着しておくことで、隙間調整部材とチップと隙間の有無によって一対の電極による加圧力を容易に管理することができる。以上のように、本発明にかかるスポット溶接電極の加圧力管理方法によれば、金属板に加える電極の加圧力を簡易に管理することができる。以下、添付の図面に基づいて、本発明のスポット溶接電極の加圧力管理方法について説明する。本発明のスポット溶接電極の加圧力管理方法に用いられるスポット溶接ガン1は、図1に示すように、溶接機本体10、一対の電極としての可動電極20aおよび固定電極20b、可動電極20aを駆動する駆動部30、電極20a,20b間に通電する溶接電流を形成する溶接トランス40により構成されている。溶接機本体10は、剛性を有する金属からなり、固定電極20b、駆動部30、溶接トランス40が取り付けられている。また、図示はしないが、溶接機本体10には、各電極20a,20bに給電するケーブルや電極20a,20bを冷却する冷却水を供給する給水管が内装されている。溶接機本体10は、固定した状態で使用してもよく、移動自在なロボットアームの先端に取り付けて使用してもよい。可動電極20aは、可動アーム25に取り付けられており、可動アーム25は、駆動部30に連結されている。後述するように、駆動部30の駆動により、可動アーム25を介して可動電極20aが上下方向に移動可能である。また、固定電極20bは、溶接機本体10に固定されている。なお、各電極20a,20bの詳細な構成については後述する。駆動部30は、溶接機本体10に取り付けられ、図示しないサーボモータが内装されている。駆動部30は、サーボモータの回転を上下運動に変換する図示しない変換部を介して、可動アーム25が連結される。サーボモータの回転数を制御することで、可動アーム25の位置が制御される。それにより、可動アーム25に取り付けられる可動電極20aは、被溶接材である金属板に適切な加圧力を与えることができる。溶接トランス40は、溶接機本体10に取り付けられ、図示しない電源に接続されて、溶接に必要な電流を形成する。また、電源ケーブル41により電極20a,20bと接続されることにより、必要な値の電流を供給する。続いて、図1に基づいて、スポット溶接ガン1の動作について説明する。溶接を行う際には、複数枚の金属板からなる被溶接材をスポット溶接ガン1の可動電極20aと固定電極20bとの間にセットする。図示しないスイッチをONにすることにより、駆動部30のサーボモータが駆動され、可動電極20aが被溶接材に向かって移動する。これにより、可動電極20aと固定電極20bは、被溶接材を適正な加圧力で加圧する。また、溶接トランス40から適正な値の電流が電極20a,20bに供給され、加圧と同時に被溶接材に電流が印加されることにより溶接が行われる。図2に基づいて、スポット溶接ガン1において用いられる電極20a,20bについて詳細に説明する。図2aは電極20a,20bを構成する部材を示し、図2bはこれらを組み付けた状態を示す。なお、以下の説明は、可動電極20aと固定電極20bについては同じであるため、固定電極20bについて説明を行う。図2aに示すように、固定電極20bは、シャンク21と、シャンク21の先端に装着されるチップ22とから構成される。シャンク21は、銅または銅合金からなる円筒形の部材である。シャンク21の先端には、先端に向けて径が小さくなるように傾斜するテーパ面21aおよびシャンク21の径方向に平坦な端面21bが形成されている。後述するように、テーパ面21aにチップ22が装着される。また、シャンク21の内部には、図示はしないが、シャンク21およびチップ22を冷却するための冷却水を供給する給水管が通され、給水管の外側を通って冷却水が排出される。チップ22は、銅または銅合金からなる円筒形の部材である。チップ22の一端は、凸曲面状に加工されており、他端は、穴部22aおよび平坦部22bが設けられている。穴部22aの内面は、奥に向けて径が小さくなるように傾斜するテーパ形状をしている。シャンク21に形成したテーパ面21aと、チップ22の穴部22aの傾斜角度は、同じ角度ではなく、チップ22の穴部22aに形成されたテーパ形状の傾斜が緩やかになるように形成されている。傾斜角度の差は、傾斜角度の10分の1程度であることが好ましい。なお、図面においては、シャンク21およびチップ22におけるテーパ部の傾斜角度を誇張して示している。図2bに示すように、シャンク21とチップ22とは、テーパ嵌合している。具体的には、シャンク21のテーパ面21aを、チップ22の穴部22aに圧入することにより、チップ22がシャンク21に対して嵌合保持される。また、シャンク21とチップ22との間は、加圧方向図中上下方向の隙間Dが形成される。本実施形態では、シャンク21の端面21bとチップ22の平坦部22bとの間に隙間Dが形成される。ここで、一対の電極20a,20bによる加圧力Fで示すと、電極20a,20bのシャンク21とチップ22との間の隙間Dの大きさとの関係のグラフを図3に示す。グラフの横軸は一対の電極20a,20bによる加圧力Fであり、縦軸は隙間Dである。電極20a,20bによる各加圧力Fにおける隙間Dを測定してプロットすることによりグラフを作成した。図3に示すように、電極20a,20bにかかる加圧力Fが大きくなるにつれて、隙間Dが小さくなる。このように、加圧力Fと隙間Dとの間には相関関係がある。そのため、シャンク21とチップ22との隙間Dを検知することにより、電極20a,20bにかかる加圧力Fを求めることができる。ここで、電極20a,20bが、被溶接材を加圧する際には、被溶接材である金属の種類に応じて、電極20a,20bによる加圧力の許容範囲の上限値である最大加圧力Faが設定される。最大加圧力Fa以上の過大な加圧力で電極20a,20bを加圧すると、被溶接材である金属板の表面が凹み、電極20a,20bとの接触面積が増大するため好ましくない。そこで、図3のグラフにおいて、最大加圧力Faにおけるシャンク21とチップ22との隙間を最小隙間Dmとしたとき、シャンク21とチップ22が最小隙間Dm以下であるかどうかを検知することで、電極20a,20bが最大加圧力Fa以下であるかどうかを検知することができる。また、隙間の発生による溶接時の火花を防止するために、電極20a,20bによる加圧力の許容範囲の下限値である最小加圧力Fmも、被溶接材の金属の種類に応じて同様に設定される。図3のグラフにおいて、最小加圧力Fmにおけるシャンク21とチップ22との隙間を最大隙間Daとして、シャンク21とチップ22が最大隙間Da以上であるかどうかを検知することで、電極20a,20bが最小加圧力Fm以下であるかどうかを検知することができる。なお、図3に示すグラフより、例えば、電極20a,20bによる最適な加圧力Fsで加圧した際の、シャンク21とチップ2との最適隙間Dsを予め求めておき、実際に検知したシャンク21とチップ22との隙間Dと最適隙間Dsとの差が規定範囲内であるかどうかを判断することにより、電極20a,20bによる加圧力Fが規定の許容範囲内であるかどうかを管理してもよい。以上により、シャンク21とチップ22との隙間Dに基づいて、一対の電極20a,20bによる加圧力Fを管理することができる。具体的には、まず、一対の電極20a,20bに関するシャンク21とチップ22との隙間Dと、加圧力Fとの相関関係を取得する。例えば、一対の電極20a,20b同一形状の電極を用いて、溶接を複数回行い、そのときの隙間Dと加圧力Fとをプロットすることで、上記の相関関係が得られる。そして、毎日の作業終了時や、作業開始前、また、チップ22を交換した後などに電極20a,20bのシャンク21とチップ22との隙間Dを確認することにより、簡易的に一対の電極20a,20bによる加圧力Fを管理することができる。すなわち、D<Dmであれば、加圧力Fは最大加圧力Faを超えており、D>Daであれば、最小加圧力Fmに達していない。なお、チップ22を交換した場合には、加圧動作を一回行った後に、シャンク21とチップ22との隙間Dを確認することが好ましい。また、隙間Dは、例えば図示しない測定装置で測定してもよく、あるいは、シャンク21に目盛りを付してもよい。本発明は、上記の実施形態に限られない。例えば、電極20a,20bが最大加圧力Faを超えていないかどうかを検知するために、シャンク21とチップ22との隙間Dに、最小隙間Dm加圧方向の厚みを有する、隙間調整部材としてのワッシャー23を装着してもよい。図4に、固定電極20bにワッシャー23を装着して組み付けた状態の電極20a,20bの図を示す。図4aは、シャンク21とチップ22とを適正な加圧力で加圧した状態を示し、図4bは、過大な加圧力で加圧した状態を示す。ワッシャー23は、シャンク21やチップ22と同様に、銅または銅合金からなる環状の平板の部材であり、中央に孔部23aを有する。ワッシャー23の外径は、シャンク21と同径であり、孔部23aの直径は、シャンク21のテーパ面21aの最大径よりも僅かに大きい。また、ワッシャー23の厚みは、電極の最大加圧力Faに基づいて設定され、シャンク21とチップ22との最小隙間Dmに設定される。図4aに示すように、電極20a,20bが適正な加圧力で加圧された状態では、加圧力Fは最大加圧力Faを超えないため図3参照、ワッシャー23とチップ22の平坦部22bとの間は、隙間αがあいている図4a参照。しかしながら、最大加圧力Fa以上の加圧力Fで加圧された状態では、図4bに示すように、ワッシャー23とチップ22の平坦部22bとの隙間αがなくなってしまう。そのため、隙間αの有無を目視することにより、電極20a,20bの加圧力Fが最大加圧力Faを超えているかどうかを簡易に確認することができる。なお、隙間αがなくなった状態では、実際にどれだけの力が加わっているのかは検知できないが、最大加圧力Fa以上の力が加わっていることは明確であるため、圧力センサを用いて実際の加圧力を測定し、サーボモータを調整するなど適宜対応することができる。本発明のさらに他の実施形態として、例えば、電極20a,20bが最小加圧力Fmに達しているかどうかを検知するために、隙間調整部材としてのワッシャー23を、電極20a,20bによって最小加圧力を加えた際に、チップ22に当接する位置となるように、シャンク21とチップ22との隙間Dに装着してもよい。図5に、固定電極20bにワッシャー23を装着して組み付けた状態の電極20a,20bを示す。図5aは、適正な加圧力に達していない状態を示し、図5bは、適正な加圧力で加圧した状態を示す。なお、この際には、ワッシャー23の孔部23aの直径は、ワッシャー23の装着位置におけるテーパ面21aの直径と等しくなるように設定する。図5aに示すように、電極20a,20bによる加圧力Fが、最小加圧力Fmに達しないときには、シャンク21とチップ22との隙間は最大隙間Da以上あいており、ワッシャー23とチップ22の平坦部22bとの間は、隙間βが形成される図5a参照。しかしながら、最小加圧力Fm以上の加圧力Fで加圧された状態では、図5bに示すように、シャンク21とチップ22との隙間はDaとなり、ワッシャー23とチップ22とが当接し、隙間βがなくなる。そのため、隙間βの有無を目視することにより、電極20a,20bの加圧力Fが最小加圧力Fmに達しているかどうかを簡易に確認することができる。また、ワッシャー23とシャンク21の端面21bとの間には、隙間αがあいているため、ワッシャー23の厚みをDmとしておけば、上記の実施形態と同様に、最大加圧力Fa以上の力が加わったかどうかを検知することができる。なお、最大加圧力Fa以上の力が加わった場合は、隙間αがなくなることは上記と同様である図4b参照。上記実施形態においては、ワッシャー23を固定電極20b側に設けたが、これに限ることはなく、可動電極20a側に設けてもよく、両方に設けてもよい。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加え得ることは勿論である。"