外力を発電素子を介して電気に変換する発電装置であって、前記発電素子により構成され、又は前記発電素子を振動板に固定して構成された、発電プレートと、前記発電プレートの重心位置を調整するための重心位置調整手段とを備える、発電装置。前記発電プレートの固有振動数を調整するための重りを備え、前記重心位置調整手段は、前記重りを前記発電プレートに対して移動させることにより、前記発電プレートの重心位置を調整し、前記発電プレートの振幅が当該発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅になった場合に、前記重りの移動を停止すると共に、前記重りの停止状態を保持する、請求項1に記載の発電装置。前記重心位置調整手段は、前記重りを移動させるためのゼンマイを備えており、前記ゼンマイにおける前記発電プレートの振幅方向の端部の一方に、前記ゼンマイによる前記重りの移動を停止するための停止スイッチを設け、前記停止スイッチと対向する位置に設けられると共に、当該停止スイッチから前記発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅に対応する距離だけ離れた位置に配置された調整壁と、当該停止スイッチとが接触した場合に、前記ゼンマイは、前記重りの移動を停止すると共に、前記重りの停止状態を保持する、請求項2に記載の発電装置。液状体にて形成された前記重りを収容するための収容体を備えて構成し、前記重心位置調整手段は、前記収容体の一部を膨張又は収縮させることにより、前記発電プレートの重心位置を調整するための膨張収縮手段であり、前記発電プレートの振幅を検出する検出手段と、前記検出手段の検出結果に基づいて前記膨張収縮手段の制御を行う制御手段とを備え、前記制御手段は、前記検出手段にて検出された前記発電プレートの振幅が当該発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅になった場合に、前記膨張収縮手段によって前記収容体の膨張又は収縮を停止させると共に、前記収容体の停止状態を保持させる、請求項2に記載の発電装置。前記重心位置調整手段は、設置面に対して前記発電プレートを移動させることにより、前記発電プレートの重心位置を調整し、前記発電プレートの振幅が当該発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅になった場合に、前記発電プレートの移動を停止すると共に、前記発電プレートの停止状態を保持する、請求項1に記載の発電装置。しかしながら、上述した従来の発電装置は、使用性ついて改善の余地があった。例えば、圧電素子の発電効率を高めるために、発電プレートを共振させることが考えられるが、上述した従来の発電装置においては、発電プレートの共振時の重心位置を見つけ出すために、ユーザが手作業で重りの取り付け位置を調整しなければならず、非常に手間がかかっていた。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、発電プレートの共振時の重心位置を見つけ出す手間を省くことができる、発電装置を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、請求項1に記載の発電装置は、外力を発電素子を介して電気に変換する発電装置であって、前記発電素子により構成され、又は前記発電素子を振動板に固定して構成された、発電プレートと、前記発電プレートの重心位置を調整するための重心位置調整手段とを備える。また、請求項2に記載の発電装置は、請求項1に記載の発電装置において、前記発電プレートの固有振動数を調整するための重りを備え、前記重心位置調整手段は、前記重りを前記発電プレートに対して移動させることにより、前記発電プレートの重心位置を調整し、前記発電プレートの振幅が当該発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅になった場合に、前記重りの移動を停止すると共に、前記重りの停止状態を保持する。また、請求項3に記載の発電装置は、請求項2に記載の発電装置において、前記重心位置調整手段は、前記重りを移動させるためのゼンマイを備えており、前記ゼンマイにおける前記発電プレートの振幅方向の端部の一方に、前記ゼンマイによる前記重りの移動を停止するための停止スイッチを設け、前記停止スイッチと対向する位置に設けられると共に、当該停止スイッチから前記発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅に対応する距離だけ離れた位置に配置された調整壁と、当該停止スイッチとが接触した場合に、前記ゼンマイは、前記重りの移動を停止すると共に、前記重りの停止状態を保持する。また、請求項4に記載の発電装置は、請求項2に記載の発電装置において、液状体にて形成された前記重りを収容するための収容体を備えて構成し、前記重心位置調整手段は、前記収容体の一部を膨張又は収縮させることにより、前記発電プレートの重心位置を調整するための膨張収縮手段であり、前記発電プレートの振幅を検出する検出手段と、前記検出手段の検出結果に基づいて前記膨張収縮手段の制御を行う制御手段とを備え、前記制御手段は、前記検出手段にて検出された前記発電プレートの振幅が当該発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅になった場合に、前記膨張収縮手段によって前記収容体の膨張又は収縮を停止させると共に、前記収容体の停止状態を保持させる。また、請求項5に記載の発電装置は、請求項1に記載の発電装置において、前記重心位置調整手段は、設置面に対して前記発電プレートを移動させることにより、前記発電プレートの重心位置を調整し、前記発電プレートの振幅が当該発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅になった場合に、前記発電プレートの移動を停止すると共に、前記発電プレートの停止状態を保持する。請求項1に記載の発電装置によれば、発電プレートの重心位置を調整するための重心位置調整手段とを備えるので、発電プレートの共振時又は共振近傍時の重心位置を自動的に見つけ出すことができ、当該発電プレートの共振時又は共振近傍時の重心位置を見つけ出す手間を省くことができる。請求項2に記載の発電装置によれば、重心位置調整手段は、発電プレートの振幅が当該発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅になった場合に、重りの移動を停止すると共に、前記重りの停止状態を保持するので、重りの位置に基づいて発電プレートの共振時又は共振近傍時の重心位置を見つけ出すことができると共に、重りの重さに基づいて発電プレートの固有振動数を調整でき、発電プレートを共振させやすくすることができる。また、請求項3に記載の発電装置によれば、停止スイッチと対向する位置に設けられると共に、当該停止スイッチから前記発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅に対応する距離だけ離れた位置に配置された調整壁と、当該停止スイッチとが接触した場合に、ゼンマイは、重りの移動を停止すると共に、重りの停止状態を保持するので、発電装置をシンプルな構成にすることができ、製造性や設置性を向上させることができる。また、請求項4に記載の発電装置によれば、制御手段は、検出手段にて検出された発電プレートの振幅が当該発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅になった場合に、膨張収縮手段によって収容体の膨張又は収縮を停止させると共に、収容体の停止状態を保持させるので、検出手段の検出結果に基づいて発電プレートの共振時又は共振近傍時の重心位置が決定されることから、従来のようにユーザが手作業で重りの取り付け位置を調整する場合に比べて、当該発電プレートの共振時又は共振近傍時の重心位置を精度良く見つけ出すことができる。また、請求項5に記載の発電装置によれば、前記重心位置調整手段は、設置面に対して前記発電プレートを移動させることにより、前記発電プレートの重心位置を調整し、前記発電プレートの振幅が当該発電プレートの共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅になった場合に、前記発電プレートの移動を停止すると共に、前記発電プレートの停止状態を保持するので、発電プレートに対して重り等を取付ける必要がないので、発電装置を一層簡易に構成することができる。以下に添付図面を参照して、この発明に係る発電装置の実施の形態を詳細に説明する。ただし、これらの実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1最初に、実施の形態1について説明する。この形態は、この形態は、重りを回転移動させることにより、発電プレートの重心位置を調整する形態である。構成実施の形態1に係る発電装置の設置対象は、例えば船舶や車両の動力部や、道路橋の側壁部等が挙げられるが、以下では、発電装置を、船舶の動力部に設置した場合を例として説明を行う。まず、実施の形態1に係る発電装置の構成について説明する。図1は、実施の形態1に係る発電装置を示す図であり、aは正面図であり、bは左側面図である。図2は、重りの移動状況を示す図であり、aは0°C又は360°C回転時を示す図であり、bは45°回転時を示す図であり、cは225°回転時を示す図である。図3は、発電装置の振動状況を示す図であり、aは非共振時共振時又は共振近傍時以外の時を示す図であり、bは共振時を示す図である。なお、以下の説明では、図1のX方向を発電装置の横方向、図1のY方向を発電装置の縦方向、図1のZ方向を発電装置の厚さ方向とする。これら各図に示すように、発電装置1は、発電プレート10と、ゼンマイ20と、重り30とを備えている。構成-発電プレート発電プレート10は、当該発電プレート10に加えられた外力を電気に変換するものである。この発電プレート10は、角板状にて形成されており、圧電素子11a、11bと、振動板12とを備えて構成されている。構成-発電プレート-圧電素子圧電素子11a、11bは、圧力により変形することで電気を生じる素子であり、例えば、チタン酸バリウム、ジルコニア等の圧電セラミックス、リチウムタンタレートLiTaO3等の圧電単結晶からなる。これら圧電素子11a、11bは、同一の薄角板状及び厚さにて形成されているここでは、平面形状が発電プレート10よりも小さな形状である圧電素子11a、11bについて説明する。なお、図示は省略するが、圧電素子11a、11bは、当該圧電素子11a、11bの一方の面にプラス端子、当該圧電素子11a、11bの他方の面にマイナス端子を有し、プラス端子と結線されたプラスリード線と、マイナス端子と結線されたマイナスリード線が引き出され、これらが図示しない制御回路を介して外部機器と接続されることで、当該外部機器に対して電力が供給される。ただし、圧電素子11a、11bと負荷との相互間に公知のブリッジ回路等の各種電気素子を配置してもよい。あるいは、圧電素子11a、11bとして、若しくは圧電素子11a、11bに代えて、外力歪み、屈曲、若しくは圧縮を生じさせる力を含むにより発電が可能な任意の素材を用いることができ、例えば、イオン導電性高分子の膜ゲルの両面に金属金等をメッキしたイオン高分子金属複合材料IPMC:IonicPolymer-MetalCompositeや、イオン導電性高分子ゲル膜ICPF:IonicConductingPolymergelFilm、あるいは、これらIPMCやICPFを用いた人工筋肉を使用することができる。この点は、後述する他の実施の形態でも同じである。なお、これら圧電素子11a、11bや発電が可能な任意の素材を、必要に応じて発電素子と総称する。構成-発電プレート-振動板振動板12は、圧電素子11a、11bに応力を加える支持体である。振動板12は、例えば、ステンレス薄板等の可撓性と耐久性を有する鋼材等からなる角板状体であるここでは、平面形状が発電プレート10と略同一の形状であると共に、厚みが圧電素子11a、11bと略同一の厚さである振動板12について説明する。図1aに示すように、この振動板12は、当該振動板12の長手方向が設置面と略直交するように、設置面に固定されている。また、この振動板12は、圧電素子11a、11bの相互間に設けられている。具体的には、実施の形態1では、図1bに示すように、振動板12は、当該振動板12の一方の側面における設置面側の部分と圧電素子11aとが当接するように配置されると共に、当該振動板12の他方の側面における設置面側の部分と圧電素子11bとが当接するように配置されている。そして、振動板12の一方の側面と圧電素子11aとが接着剤等により接続されていると共に、振動板12の他方の側面と圧電素子11bとが接着剤等により接続されている。構成-ゼンマイゼンマイ20は、後述する重り30を発電プレート10に対して移動させることにより、発電プレート10の重心位置を調整するためのものである。このゼンマイ20は、発電プレート10における圧電素子11aが設けられている側面に設けられており、当該側面の長手方向の上端部に配置されている。また、このゼンマイ20は、ベース部21と、回転部22と、停止スイッチ23と、重り支持部24とを備えている。構成-ゼンマイ-ベース部ベース部21は、後述する回転部22を支持するための筐体支持手段である。このベース部21は、鋼材等にて形成された凸状体である。また、図1bに示すように、ベース部21は、当該ベース部21の突起部分が発電プレート10と対向する位置に配置されており、発電プレート10に対して嵌合構造や溶接等によって接続されている。このベース部21の突起部分のZ方向の長さについては、具体的には、実施の形態1では、図1bに示すように、後述する重り30が回転移動する場合に、重り30と発電プレート10が接触しない長さ程度としている。構成-ゼンマイ-回転部回転部22は、重り30を回転移動させる回転手段である。この回転部22は、鋼材等で形成された中空円柱状体である。また、図1a、bに示すように、この回転部22は、ベース部21における発電プレート10側とは反対側の側面に設けられており、当該回転部22が回転可能なように、当該回転部22に内蔵された図示しない固定ピンを介してベース部21に取り付けられている。この場合において、回転部22が図示しない固定ピンから脱落しないようにするために、例えば、図示しない固定ピンに図示しない脱落防止部が設けられてもよい。また、この回転部22は、図示しない駆動部と、図示しない開口部を備えている。図示しない駆動部は、回転部22を回転させるための駆動手段であり、回転部22に内蔵されている。この図示しない駆動部は、例えば公知のゼンマイ機構で構成されており、具体的には、図示しない駆動部のうちの渦巻きバネの長手方向の一方の端部は、上記図示しない固定ピンに接続され、当該渦巻きバネの長手方向の一方の端部は、回転部22に接続されている。これにより、例えば回転部22を反時計回りに回転させることによりこの渦巻きバネが巻き上げられた場合には、当該渦巻きバネの復元力によって、回転部22を時計回りに回転させることができるあるいは、回転部22を時計回りに回転させることによりこの渦巻きバネが巻き上げられた場合には、回転部22を反時計回りに回転させることができる。ここで、回転部22の回転動作については、発電プレート10の共振時又は共振近傍時の重心位置を確実に見つけ出すために、各重心位置で発電プレート10を数回振幅させることが可能な回転動作が好ましく、具体的には、実施の形態1では、回転部22は、3~5数秒毎に5°~10°ずつ断続的に回転する。図示しない開口部は、回転部22に後述する停止スイッチ23の一部を挿入するためのものであり、回転部22における発電プレート10側とは反対側の側面に設けられている。構成-ゼンマイ-停止スイッチ停止スイッチ23は、回転部22による重り30の回転移動を停止するためのものである。この停止スイッチ23は、円柱状体にて形成されている。また、図1a、bに示すように、この停止スイッチ23は、当該停止スイッチ23の一部が回転部22の図示しない開口部に挿入されるように、回転部22における発電プレート10側とは反対側の側面に設けられ、回転部22に対して嵌合構造等によって接続されている。ここで、この停止スイッチ23の種類については、停止スイッチ23が後述する設置壁と当接することでON状態になった後、再度停止スイッチ23が後述する設置壁と当接してもON状態が維持されるが好ましく、具体的には、実施の形態1では、停止スイッチ23は位置保持型の押しボタンスイッチであって、ON状態になった後、所定時間例えば3秒間等長押しされなければOFF状態にならない押しボタンスイッチが該当する。また、この停止スイッチ23における回転部22の図示しない開口部に挿入されている部分のうち発電プレート10側の端部には、図示しない保持部が設けられている。この図示しない保持部は、回転部22の回転動作を停止すると共に、当該回転部22の停止状態を保持する保持手段であり、具体的には、停止スイッチ23がON状態になった場合に、発電プレート10側に突出して、回転部22における図示しない駆動部の一部例えば、図示しない駆動部の渦巻きバネの動力を伝達する歯車等と当接する。これにより、図示しない回転部22の回転動作が停止すると共に、回転部22の停止状態が保持される。なお、停止スイッチ23の設置の詳細については、後述する。構成-ゼンマイ-重り支持部重り支持部24は、後述する重り30を支持するための重り支持手段である。この重り支持部24は、鋼材等で形成された棒状体である。また、図1a、bに示すように、この重り支持部24は、回転部22の曲面に設けられており、当該回転部22の曲面から外側に向けて張り出すように配置され、回転部22に対して固定具や溶接等によって接続されている。ここで、重り支持部24の構成については、重り支持部24は、当該重り支持部24の長手方向の長さが調整可能な構成であることが好ましく、例えば、重り支持部24の構成は、当該重り支持部24の長手方向の長さが伸縮可能な伸縮機構にて形成されてもよい。また、重り支持部24の配置については、重り支持部24は、後述する重り30が回転移動した時に当該後述する重り30が発電装置1の他の部品例えば、発電プレート10等と当接しないように配置されることが好ましく、具体的には、実施の形態1では、図1bに示すように、重り支持部24における回転部22側とは反対側の端部と発電プレート10との相互間の長さが、重り支持部24における回転部22側の端部と発電プレート10との相互間の長さよりも長くなるように、重り支持部24は、発電プレート10に対して傾斜して配置されている。構成-重り重り30は、発電プレート10の固有振動数を調整するためのものである。この重り30は、鋼材やゴム材等で形成された球状体である。また、図1a、bに示すように、この重り30は、重り支持部24における回転部22側とは反対側の端部に設けられており、重り支持部24に対して固定具や溶接等によって接続されている。この重り30の重さについては、発電プレート10が所定の振動モードで共振可能な重さであることが好ましく、具体的には、実施の形態1では、図3bに示すように、重り30は、X-Y面内で発電プレート10が放物線状に湾曲するような振動の形状で当該発電プレート10が共振する重さとしている。停止スイッチの設置の詳細次に、実施の形態1に係る停止スイッチ23の設置の詳細について説明する。図3aに示すように、実施の形態1では、停止スイッチ23は、調整壁40と対向する位置に配置されている。ここで、調整壁40は、発電プレート10が共振した場合に、又は共振に近い状態になった場合共振近傍時に、停止スイッチ23との接触により、当該停止スイッチ23をON状態にするためのものである。具体的には、この調整壁40は、鋼材等にて形成された略L字状の箱状体又は中実体であり、調整壁40の長手方向の上端部分が停止スイッチ23に向けて突出するように、設置面に固定されている。なお、調整壁40の固定については、当該調整壁40は後述する船舶の駆動部の駆動によって振動しにくいように設置面に固定されることが好ましく、例えば、調整壁40は振動吸収材例えばゴムシート等を介して設置面に固定されてもよい。この場合において、停止スイッチ23と調整壁40との相互間の長さについては、発電プレート10が共振した場合又は共振に近い状態になった場合にのみ、停止スイッチ23と調整壁40とが接触することが可能な長さであることが好ましく、具体的には、実施の形態1では、図3a、bに示すように、停止スイッチ23と調整壁40との相互間の長さは、発電プレート10の共振時の振幅又は当該共振時の振幅の近傍の振幅以上の長さ例えば、発電プレート10の非共振時の振幅の1.5~3倍の長さ等としている。なお、共振時の振幅の近傍の振幅とは、共振時の振幅が予め正確に予測できない場合に、共振時の振幅を計算や実験により概略的に決定し、当該決定した振幅より小さい振幅であって、共振時の振幅とほぼ同程度とみなせるものとして決定された振幅を意味する。発電装置の機能このように構成された発電装置1の機能は以下の通りである。まず、図3aに示すように、回転部22が反時計回りに回転された状態で、発電装置1が設置面に固定された後に、船舶の駆動部が駆動されると、発電プレート10が振動する。このように、発電装置1を船舶の駆動部に設置した場合には、当該船舶の駆動部が振動すること等によって生じる振動エネルギーによって振動板12を振動変形させ、この振動板12の変形により圧電素子11a、11bを変形させて、発電を行うことが可能になるので、この発電を任意の目的で利用例えば、船舶の照明の電源として利用することが可能になる。また、図2a~cに示すように、重り30は、回転部22を中心に時計回りに回転移動を行う。これにより、発電プレート10の重心位置が変動するので、発電プレート10の共振時又は共振近傍時における当該発電プレート10の重心位置を自動的に見つけ出すことができる。この場合において、図3aに示すように、発電プレート10の重心位置が当該発電プレート10の共振時又は共振近傍時以外の重心位置である場合には、発電プレート10の振幅が増幅しないので、停止スイッチ23と調整壁40とは抵触することはない。一方、図3bに示すように、発電プレート10の重心位置が当該発電プレート10の共振時の重心位置である場合には、発電プレート10の振幅が徐々に増幅すると共に、この発電プレート10の振幅が発電プレート10の共振時の振幅又は共振時の振幅の近傍の振幅になるので、停止スイッチ23は、調整壁40と抵触してON状態となる。そして、この停止スイッチ23の図示しない保持部は、回転部22の図示しない駆動部の一部と当接することにより、回転部22の動作が停止する。これにより、重り30の回転移動が停止すると共に、当該重り30の停止状態が保持されるので、発電プレート10の重心位置を固定でき、発電プレート10の共振状態を維持することができる。効果このように実施の形態1によれば、停止スイッチ23から発電プレート10の共振時の振幅又は共振近傍時の振幅以上の距離離れた位置に配置された調整壁40と、停止スイッチ23とが接触した場合に、ゼンマイ20は、重り30の移動を停止すると共に、重り30の停止状態を保持するので、発電プレート10の共振時又は共振近傍時の重心位置を自動的に見つけ出すことができ、当該発電プレート10の共振時又は共振近傍時の重心位置を見つけ出す手間を省くことができる。また、重り30の重さに基づいて発電プレート10の固有振動数を調整できるので、発電プレート10を共振させやすくすることができる。さらに、発電装置1をシンプルな構成にすることができ、製造性や設置性を向上させることができる。実施の形態2次に、実施の形態2について説明する。この形態は、液状の重りを膨張収縮させることにより、発電プレートの重心位置を調整する形態である。なお、実施の形態1と略同様の構成要素については、必要に応じて、実施の形態1で用いたのと同一の符号又は名称を付してその説明を省略する。構成まず、実施の形態2に係る発電装置の構成について説明する。図4は、実施の形態2に係る発電装置を示す図であり、aは正面図であり、bは左側面図である。図5は、重りの移動状況を示す図であり、aは設置状態を示す図であり、bは収容体の膨張時を示す図であり、cは収容体の収縮時を示す図である。図6は、発電装置の振動状況を示す図であり、aは非共振時を示す図であり、bは共振時を示す図である。これら各図に示すように、発電装置101は、発電プレート10と、膨張収縮部50と、拘束部60a、60bと、重り30とを備えている。構成-発電プレート発電プレート10は、圧電素子11a、11bと、振動板12とを備えている。振動板12は、当該振動板12の長手方向が設置面と略直交するように、設置面に固定されている。また、この振動板12は、圧電素子11a、11bの相互間に設けられている。具体的には、実施の形態2では、図4bに示すように、振動板12は、当該振動板12の一方の側面における設置面側の部分と圧電素子11aとが当接するように配置されると共に、当該振動板12の他方の側面における設置面側の部分と圧電素子11bとが当接するように配置されている。そして、振動板12の一方の側面と圧電素子11aとが接着剤等により接続されていると共に、振動板12の他方の側面と圧電素子11bとが接着剤等により接続されている。構成-膨張収縮部膨張収縮部50は、後述する収容体31の一部を膨張又は収縮させることにより、発電プレート10の重心位置を調整するための膨張収縮手段である。この膨張収縮部50は、発電プレート10における圧電素子11aが設けられている側面に設けられており、発電プレート10と接続されている。また、この膨張収縮部50は、ガイド部51と、当接部52a、52bと、図示しない検出部と、駆動部53と、制御部54とを備えている。構成-膨張収縮部-ガイド部ガイド部51は、後述する当接部52a、52bにおけるX方向の移動をガイドするためのガイド手段である。このガイド部51は、鋼材等にて形成された棒状体である。また、図4bに示すように、このガイド部51は、発電プレート10における圧電素子11aが設けられている側面のうち、当該圧電素子11aの近傍部分に設けられており、当該ガイド部51の長手方向がX方向に略沿うように配置され、発電プレート10に対して固定具や溶接等にて接続されている。構成-膨張収縮部-当接部当接部52a、52bは、後述する収容体31と当接する当接手段である。これら当接部52a、52bは、鋼材等にて形成されており、同一の角板状及び厚さにて形成されている。また、図4a、bに示すように、これら当接部52a、52bは、当該当接部52a、52bに設けられた開口部55a、55bを介してガイド部51に設けられており、当該当接部52a、52bの側面がガイド部51の長手方向と略直交するように配置されている。また、これら当接部52a、52bの側面の大きさについては、具体的には、実施の形態2では、図4bに示すように、後述する収容体31が膨張又は収縮された場合でも、膨張又は収縮された直後の後述する収容体31の設置面側の部分の形状を維持できる大きさとしている。構成-膨張収縮部-検出部図示しない検出部は、発電プレート10の振幅を検出する検出手段である。この図示しない検出部は、例えば公知の振幅センサで構成されている。また、この図示しない検出部は、設置面に固定されており、発電プレート10の近傍位置に配置されている。また、この図示しない検出部の動作については、具体的には、実施の形態2では、図示しない検出部は、発電プレート10の振幅を検出し、その振幅に応じた数値を示す検出信号を後述する図示しない信号線を介して後述する制御部54に出力する。なお、この図示しない検出部による発電プレート10の振幅の検出方法は、公知の技術であるので説明を省略する。構成-膨張収縮部-駆動部駆動部53は、当接部52a、52bをX方向に沿って移動させるための駆動手段である。この駆動部53は、例えば公知のモータで構成されている。また、図4aに示すように、この駆動部53は、設置面に固定されており、当接部52a、52bと信号線56aを介して接続されている。構成-膨張収縮部-制御部制御部54は、膨張収縮部50の制御を行う制御手段であり、具体的には、CPU、当該CPU上で解釈実行される各種のプログラムOSなどの基本制御プログラムや、OS上で起動され特定機能を実現するアプリケーションプログラムを含む、及びプログラムや各種のデータを格納するためのRAMの如き内部メモリを備えて構成されるマイクロコンピュータで構成されている。また、図4aに示すように、この制御部54は、設置面に固定されており、駆動部53と信号線56bを介して接続されている。構成-拘束部拘束部60a、60bは、後述する収容体31の一部を一定形状に拘束するための拘束手段である。これら拘束部60a、60bは、鋼材等で形成された板状体である。また、図4a、bに示すように、これら拘束部60a、60bは、当該拘束部60a、60bの長手方向が発電プレート10の長手方向に略沿うように、発電プレート10における圧電素子11aが設けられている側面のうち、膨張収縮部50よりも設置面側とは反対側の部分に立設されている。そして、これら拘束部60a、60bは、当該拘束部60a、60bの側面が対向するように、所定の間隔を隔てて配置され、発電プレート10に対して固定具や溶接等によって接続されている。また、これら拘束部60a、60bの側面の大きさについては、具体的には、実施の形態2では、図4aに示すように、後述する収容体31が膨張又は収縮された場合でも、後述する収容体31の中央部分を一定形状に拘束できる例えば、後述する収容体31の中央部分におけるX-Y面内の形状を細棒状に拘束する等大きさとしている。構成-重り重り30は、水等で形成された液状体であり、当該重り30を収容するための収容体31に収容されている。収容体31は、ゴム材等の弾性材料にて形成された袋状体である。また、図4a、bに示すように、この収容体31は、発電プレート10における圧電素子11aが設けられている側面に設けられており、当該収容体31の設置面側の部分が当接部52a、52bに狭持されるように配置されると共に、当該収容体31の中央部分が拘束部60a、60bに狭持されるように配置されより具体的には、図4aに示すように、収容体31は、拘束部60a、60bによって、当該収容体31の中央部分がこれ以外の部分よりもくびれることにより、ダンベル状となるように配置されている、当接部52a、52bに対して固定具や接着剤等によって固定されている。発電装置の機能このように構成された発電装置101の機能は以下の通りである。まず、図6aに示すように、発電装置101が設置面に固定され、船舶の駆動部が駆動されると、発電プレート10が振動する。次に、図5a~cに示すように、膨張収縮部50の電源がONされると、制御部54は、当接部52a、52bによって収容体31を膨張又は収縮させる。これにより、液状体の重り30が収容体31内を移動することに伴って、発電プレート10の重心位置が変動するので、発電プレート10の共振が生じる重心位置を自動的に見つけ出すことができる。この場合において、図6aに示すように、発電プレート10の重心位置が当該発電プレート10の非共振時の重心位置である場合には、発電プレート10の振幅は増幅しない。そのため、制御部54は、図示しない検出部から検出された発電プレート10の振幅が当該発電プレート10の共振時の振幅や共振近傍時の振幅よりも小さい場合には、当接部52a、52bによって収容体31の膨張又は収縮を繰り返し行わせる。一方、図6bに示すように、発電プレート10の重心位置が当該発電プレート10の共振時の重心位置である場合には、発電プレート10の振幅は徐々に増幅していく。そして、制御部54は、図示しない検出部から検出された発電プレート10の振幅が当該発電プレート10の共振時の振幅や共振近傍時の振幅になった場合に、当接部52a、52bによって収容体31の膨張又は収縮を停止させると共に、当該収容体31の停止状態を保持させる。これにより、重り30の移動が停止するので、発電プレート10の重心位置を固定でき、発電プレート10の共振状態を維持することができる。効果このように実施の形態2によれば、制御部54は、図示しない検出部にて検出された発電プレート10の振幅が当該発電プレート10の共振時の振幅や共振近傍時の振幅になった場合に、当接部52a、52bによって収容体31の膨張又は収縮を停止させると共に、収容体31の停止状態を保持させるので、発電プレート10の共振時の重心位置を自動的に見つけ出すことができ、当該発電プレート10の共振時又は共振近傍時の重心位置を見つけ出す手間を省くことができる。特に、図示しない検出部の検出結果に基づいて発電プレート10の共振時又は共振近傍時の重心位置が決定されることから、従来のようにユーザが手作業で重り30の取り付け位置を調整する場合に比べて、当該発電プレート10の共振時又は共振近傍時の重心位置を精度良く見つけ出すことができる。実施の形態3次に、実施の形態3について説明する。この形態は、設置面に対して発電プレートを移動させることにより、発電プレートの重心位置を調整する形態である。なお、実施の形態2と略同様の構成要素については、必要に応じて、実施の形態2で用いたのと同一の符号又は名称を付してその説明を省略する。構成まず、実施の形態3に係る発電装置の構成について説明する。図7は、実施の形態3に係る発電装置を示す図であり、aは正面断面図であり、bは左側面断面図である。図7a、bに示すように、発電装置201は、発電プレート10と、重心位置調整部70とを備えている。構成-発電プレート発電プレート10は、圧電素子11a、11bと、振動板12とを備えている。振動板12は、当該振動板12の長手方向の一部が設置面に設けられている開口に挿入されており、後述する重心位置調整部70のギヤ部71a、71bを介して設置面に固定されている。また、この振動板12は、圧電素子11a、11bの相互間に設けられている。具体的には、実施の形態2では、図7bに示すように、振動板12は、当該振動板12の一方の側面における設置面側の部分と圧電素子11aとが当接するように配置されると共に、当該振動板12の他方の側面における設置面側の部分と圧電素子11bとが当接するように配置されている。そして、振動板12の一方の側面と圧電素子11aとが接着剤等により接続されていると共に、振動板12の他方の側面と圧電素子11bとが接着剤等により接続されている。また、振動板12の形状については、具体的には、実施の形態3では、図7aに示すように、当該発電プレート10におけるY方向の移動をガイドするために、この振動板12の側面のうち、Y方向に沿った側面には、連続した直線歯形状のラックギアが成形されている。構成-重心位置調整部重心位置調整部70は、設置面に対して発電プレート10を移動させることにより、当該発電プレート10の重心位置を調整する重心位置調整手段であり、発電プレート10における短手方向の側部に設けられている。この重心位置調整部70は、ギヤ部71a、71bと、図示しない検出部と、駆動部72と、制御部73とを備えている。構成-重心位置調整部-ギヤ部ギヤ部71a、71bは、振動板12と当接する当接手段である。これらギヤ部71a、71bは、鋼材等にて形成された歯車状体であり、同一の形状及び厚さにて形成されている。また、図7a、bに示すように、これらギヤ部71a、71bは、当該ギヤ部71a、71bがX軸回りに回転可能なように、図示しない固定ピンを介して設置面における開口側の側部に固定されている。そして、これらギヤ部71a、71bが振動板12と回転自在に歯合するように、ギヤ部71aは振動板12における短手方向の一方のラックギアと当接するように配置され、ギヤ部71bは振動板12における短手方向の他方のラックギアと当接するように配置されている。構成-重心位置調整部-検出部図7aに示すように、図示しない検出部は、設置面に固定されており、発電プレート10の近傍位置に配置されている。構成-重心位置調整部-駆動部駆動部72は、ギヤ部71a、71bを回転させるための駆動手段である。また、図7aに示すように、この駆動部72は、設置面に固定されており、ギヤ部71a、71bと信号線75aを介して接続されている。構成-重心位置調整部-制御部制御部73は、重心位置調整部70の制御を行う制御手段である。図7aに示すように、この制御部73は、設置面に固定されており、駆動部72と信号線75bを介して接続されている。発電装置の機能このように構成された発電装置201の機能は以下の通りである。まず、発電装置201が設置面にギヤ部71a、71bを介して固定され、船舶の駆動部が駆動されると、発電プレート10が振動する。次に、重心位置調整部70の電源がONされると、制御部73は、ギヤ部71a、71bによって発電プレート10を設置面に対してY方向に沿って移動させる具体的には、発電プレート10の下端部から上端部に向かう方向に沿って移動させたり、発電プレート10の上端部から下端部に向かう方向に沿って移動させる。これにより、発電プレート10の重心位置が変動するので、発電プレート10の共振が生じる重心位置を自動的に見つけ出すことができる。この場合において、発電プレート10の重心位置が当該発電プレート10の共振時又は共振近傍時以外の重心位置である場合には、発電プレート10の振幅は増幅しない。そのため、制御部73は、図示しない検出部から検出された発電プレート10の振幅が当該発電プレート10の共振時の振幅又は共振近傍時の振幅よりも小さい場合には、ギヤ部71a、71bによって発電プレート10を継続させる。一方、発電プレート10の重心位置が当該発電プレート10の共振時又は共振近傍時の重心位置に近づくにつれて、発電プレート10の振幅は徐々に増幅していく。そして、制御部73は、図示しない検出部から検出された発電プレート10の振幅が当該発電プレート10の共振時の振幅又は共振近傍時の振幅になった場合に、ギヤ部71a、71bによって発電プレート10の移動を停止させると共に、当該発電プレート10の停止状態を保持させる。これにより、発電プレート10の重心位置を固定できるので、発電プレート10の共振状態又は共振近傍状態を維持することができる。効果このように実施の形態3によれば、重心位置調整部70は、発電プレート10の振幅が当該発電プレート10の共振時の振幅又は共振近傍時の振幅になった場合に、発電プレート10の移動を停止すると共に、発電プレート10の停止状態を保持するので、発電プレート10の共振時又は共振近傍時の重心位置を自動的に見つけ出すことができ、当該発電プレート10の共振時又は共振近傍時の重心位置を見つけ出す手間を省くことができる。特に、発電プレート10に対して重り等を取付ける必要がないので、発電装置201を一層簡易に構成することができる。実施の形態に対する変形例以上、本発明に係る実施の形態について説明したが、本発明の具体的な構成及び手段は、特許請求の範囲に記載した各発明の技術的思想の範囲内において、任意に改変及び改良することができる。以下、このような変形例について説明する。解決しようとする課題や発明の効果についてまず、発明が解決しようとする課題や発明の効果は、前記した内容に限定されるものではなく、本発明によって、前記に記載されていない課題を解決したり、前記に記載されていない効果を奏することもでき、また、記載されている課題の一部のみを解決したり、記載されている効果の一部のみを奏することがある。適用対象について本発明に係る発電装置1の適用対象は任意である。例えば、船舶内において、船舶の振動を電力に変換する発電装置として利用することができる。つまり、船舶で発生している振動の起振源は、そのほとんどが主機回転数によるものであり、この主機回転数を変えることにより船舶のスピード調整を行うため、船舶航行時に発生する振動周波数を事前に把握することは困難である。あわせて、振動数は、気象、海床の影響を受ける。このため、船舶内で使用する振動発電は、最も発電効率が高くなる共振点に装置が自動で調整可能なものが好ましい。また、この発電装置1で発電した電力の具体的な利用方法についても任意であり、例えば、発電装置1にLEDを一体的に取付け、船舶用の照明装置として使用してもよい。あるいは、発電装置1を船舶の機器や各種の構造物に取付け、発電電力が所定電力を超えた場合には、振動が設計耐震数を超えたものとみなして、発電装置1に取り付けた警報器を介して警報を発するようにしてもよい。あるいは、発電装置1に各種のセンサーを取付け、発電装置1で発電した電力によってセンサーを動作させることで、センサーへの電源や配線を不要としてもよい。また、船舶航海中、発電装置1によって常に最大の発電量で共振点で発電を行い、発電した電力を非常用蓄電池に蓄電して、非常用蓄電池を非常用電源として使用できるようにしてもよい。発電プレートについて各実施の形態では、発電プレート10の形状は角板状体であると説明したが、これに限られず、例えば方形状例えば三角形、五角形等、扇状、円形状等にて形成されてもよい。また、各実施の形態では、各発電プレート10は振動板12を備えて構成されると説明したが、例えば振動板12を省略してもよい。また、各実施の形態では、圧電素子11a、11bの各々の形状は同一の角板状体であると説明したが、これに限られず、例えば同一の方形状例えば三角形、五角形等、扇状、円形状等にて形成されてもよい。あるいは、圧電素子11a、11bが相互に異なる形状にて形成されてもよい。また、各実施の形態では、振動板12の両側面に圧電素子11a、11bが設けられていると説明したがバイモルフ型、例えば、振動板12の側面の片方に圧電素子11aのみが設けられてもよく、あるいは、振動板12の側面の片方に、圧電素子11a、11bが設けられてもよいユニモルフ型。なお、圧電素子11a、11bを保護等するため、圧電素子11a、11bの全体又は一部を樹脂例えばピエソフィルム等で覆ってもよい。重り支持部について実施の形態1では、重り支持部24は、当該重り支持部24の長手方向の長さが伸縮可能な伸縮機構にて形成されていると説明したが、これに限られない。例えば、重り支持部24における回転部22側の端部に、手動で当該重り支持部24の傾斜角度を調整可能な傾斜角度調整部が設けられてもよい。これにより、重り支持部24の傾斜角度に基づいて発電プレート10の重心位置の調整を行うことができ、発電プレート10の共振時又は非共振時の重心位置を精度良く見つけ出すことができる。重りについて各実施の形態では、重り30の形状は同一の球状体であると説明したが、これに限られず、例えば柱状体例えば、三角柱、直方体、円柱等や錐状体円錐状体、三角錘状体等等にて形成されてもよい。また、実施の形態1では、重り支持部24に重り30が1体設けられていると説明したが、これに限られず、重り支持部24に複数の重り30が設けられてもよい。この場合には、複数の重り30は、重り支持部24の長手方向に沿って配置される。これにより、重り30の数や配置に基づいて発電プレート10の重心位置の調整を行うことができ、発電プレート10の共振時又は共振近傍時の重心位置を一層精度良く見つけ出すことができる。また、実施の形態3の発電プレート10の長手方向の端部等に、重りを取り付けてもよい。ゼンマイの数について実施の形態1では、発電プレート10には、ゼンマイ20が1体設けられていると説明したが、これに限られず、例えば、ゼンマイ20は複数設けられてもよい。この場合には、例えば、複数のゼンマイ20が発電プレート10の長手方向に沿って所定間隔を隔てて配置され、各ゼンマイ20には、当該各ゼンマイ20に対応する重り30が取り付けられてもよい。これにより、複数の重り30の配置に基づいて発電プレート10の重心位置の調整を行うことができ、発電プレート10の共振時又は非共振時の重心位置をさらに一層精度良く見つけ出すことができる。拘束部の数について実施の形態2では、発電プレート10には、一組の拘束部60a、60bが設けられていると説明したが、これに限られず、例えば、複数組の拘束部60a、60bが設けられてもよい。この場合には、例えば、複数組の拘束部60a、60bが発電プレート10の長手方向に沿って所定間隔を隔てて配置されてもよい。これにより、収容体31における拘束部60a、60bに狭持されている部分以外の部分の配置に基づいて発電プレート10の重心位置の調整を行うことができ、発電プレート10の共振時又は共振近傍時の重心位置をさらに一層精度良く見つけ出すことができる。