"長距離光ファイバ伝送システムにおいて、少なくとも40Gビット秒の変調ビットレートを有する送信器、及び複合光ファイバスパンによって前記送信器に光結合された受信器、を備え、前記複合光ファイバスパンが、前記送信器に光結合された、少なくとも120μm2の有効面積A有効1、0180dBkmより小さい減衰α1、非線形屈折率n21、及び約30kmから約90kmの長さL1を有する、第1の光ファイバ、及び前記第1の光ファイバに光結合された、120μm2より小さい有効面積A有効2、0180dBkmより小さい減衰α2、非線形屈折率n22、及び長さL2を有する、第2の光ファイバ、を含み、前記長さL1と前記長さL2の和が少なくとも160kmであり、前記複合光ファイバスパンが前記送信器と前記受信器の間に中継器を含まず、前記複合光ファイバスパンがいかなる希土類ドーパントを含有しない、ことを特徴とするシステム。非線形位相シフトが、と定義され、前記第1の光ファイバの前記非線形位相シフトが046以下であることを特徴とする請求項1に記載のシステム。前記A有効1が130μm2より大きいことを特徴とする請求項1に記載のシステム。前記第1の光ファイバの前記非線形屈折率n21が22×10-20m2W以下であり、前記第2の光ファイバの前記非線形屈折率n22が22×10-20m2W以下であることを特徴とする請求項1に記載のシステム。120μm2より小さい有効面積A有効3、0180dBkmより小さい減衰、長さL3及び22×10-20m2W以下の非線形屈折率n23を有する第3の光ファイバをさらに含み、前記第3の光ファイバが前記第2の光ファイバに光結合されることを特徴とする請求項1に記載のシステム。120μm2より小さい有効面積A有効4、0180dBkmより小さい減衰、長さL4及び22×10-20m2W以下の非線形屈折率n24を有する第4の光ファイバをさらに含み、前記第4の光ファイバが前記第3の光ファイバに光結合され、前記第4の光ファイバの前記有効面積A有効4が前記第3の光ファイバの前記有効面積A有効3より大きいことを特徴とする請求項5に記載のシステム。前記第1の光ファイバの前記長さL1が40kmであり、前記第1の光ファイバの前記有効面積A有効1が128μm2である、前記第2の光ファイバの前記長さL2が155kmであり、前記第2の光ファイバの前記有効面積A有効2が112μm2である、前記第3の光ファイバの前記長さL3が160kmであり、前記第3の光ファイバの前記有効面積A有効3が76μm2である、及び前記第4の光ファイバの前記長さL4が10kmであり、前記第4の光ファイバの前記有効面積A有効4が112μm2である、ことを特徴とする請求項6に記載のシステム。したがって、中継器を用いずに長いスパンにわたってデータ信号を送ることができる、代わりの光ファイバ伝送システムが必要とされている。一実施形態にしたがえば、長距離光ファイバ伝送システムは少なくとも40Gビット秒の変調ビットレートを有する送信器を備える。必要に応じ、受信器が第1の光ファイバ及び第2の光ファイバを有する複合光ファイバスパンを用いて送信機に光結合される。第1の光ファイバは送信器に光結合され、少なくとも120μm2の有効面積A有効1、0180dBkmより小さい減衰α1、非線形屈折率n21、及び約30kmから約90mの長さL1を有する。第2の光ファイバは第1の光ファイバに光結合され、120μm2より小さい有効面積A有効2、0180dBkmより小さい減衰α2、非線形屈折率n22、及び長さL2を有する。長さL1と長さL2の和は少なくとも160kmである。複合光ファイバスパンは送信器と受信器の間に中継器を含んでいない。複合光ファイバスパンはいかなる希土類ドーパントも含有していない。本発明のさらなる特徴及び利点は以下の詳細な説明に述べられ、ある程度は、当業者にはその説明から容易に明らかであろうし、以下の詳細な説明及び特許請求の範囲を含み、添付図面も含む、本明細書に説明される実施形態を実施することによって認められるであろう。上述の全般的説明及び以下の詳細な説明がいずれも様々な実施形態を説明し、特許請求される主題の本質及び特質を理解するための概要または枠組みの提供が目的とされていることは当然である、添付図面は様々な実施形態のさらに深い理解を提供するために含められ、本明細書に組み入れられて本明細書の一部をなす。図面は本明細書に説明される様々な実施形態を示し、記述とともに、特許請求される主題の原理及び動作の説明に役立つ。ここで、それらの例が添付図面に示される、長距離光ファイバ伝送システムに実施形態を詳細に参照する。可能であれば必ず、図面を通して同じかまたは同様の要素を指すために同じ参照数字が用いられる。長距離光ファイバ伝送システムの一実施形態が図1に示される。本長距離光ファイバ伝送システムは全般に、第2の光ファイバに光結合された第1の光ファイバを含む複合光ファイバスパンによって受信器に光結合された送信器を備える。第1の光ファイバは046より小さい非線形位相シフト及び第2の光ファイバの有効面積より大きい有効面積を有する。本長距離光ファイバ伝送システムは送信器と受信器の間で複合光ファイバスパンの長さに沿って中継器を備えていない。複合光ファイバスパンは、エルビウムを含むがこれには限定されない、いかなる希土類ドーパントも含有していない。ここでは、長距離光ファイバ伝送システム及びそのようなシステムの様々なコンポーネントが図面を具体的に参照してさらに詳細に説明される。本明細書に用いられるように、光ファイバの有効面積は、光が伝搬される領域の面積であり、と定義される。ここで、Eはファイバ内を伝搬される光に付随する横電場強度であり、rはファイバの半径である。図1をここで参照すれば、一実施形態の長距離光ファイバ伝送システム100が簡略に示される。長距離光ファイバ伝送システム100は複合光ファイバスパン106によって受信器104に光結合された送信器102を備える。送信器102は変調ビットレートが40Gビット秒の光出力信号を発生する。一実施形態において送信器102は、複合光ファイバスパン106に光結合された、ラマン増幅器及び/またはエルビウムドープファイバ増幅器を有する。図1に示される実施形態において、複合光ファイバスパンは第1の光ファイバ108及び第2の光ファイバ110を含む。第1の光ファイバ108は送信器102に光結合され、第2の光ファイバ110は第1の光ファイバ108に光結合される。第1の光ファイバ108は、有効面積A有効1、非線形屈折率n21、減衰α1及び長さL1を有する。本明細書に説明される実施形態において、第1の光ファイバの有効面積A有効1は120μm2より大きいことが好ましく、125μm2より大きいことがさらに好ましく、130μm2より大きいことがさらに一層好ましく、135μm2以上であることが最も好ましい。第1の光ファイバ108の減衰α1は0180dBkmより小さいことが好ましく、0175dBkmより小さいことがさらに好ましい。第1の光ファイバの非線形屈折率n21は22×10-20m2W以下であることが好ましい。本明細書に説明される実施形態において、第1の光ファイバの長さL1は約30kmから約90kmである。第1の光ファイバは、と定義される非線形位相シフトを有する。本明細書に説明される実施形態において、第1の光ファイバの非線形位相シフトは046より小さいことが好ましく、043より小さいことがさらに好ましく、040より小さいことが最も好ましい。したがって、ファイバの有効面積A有効1、減衰α1、非線形屈折率n21及び長さL1が046より小さい非線形位相シフトを与えるように、第1の光ファイバが選ばれることは当然である。一実施形態において、第1の光ファイバは、2009年1月30に日に出願された、名称を無Geコアを有する大有効面積ファイバとする、米国特許出願第12362694号の明細書に説明されているような光ファイバとすることができる。この明細書の全体は本明細書に参照として含まれる。そのような光ファイバは、中心コア領域、中心コア領域を囲み、中心コア領域に直に接している第1の環状コア領域、及び第1の環状コア領域を囲み、第1の環状コア領域に直に接している、フッ素がドープされた第2の環状コア領域を含む、複層コアを有することができる。複層コアはクラッド層で囲むことができる。複層コア及びクラッド層の諸元及び特定の相対屈折率は上述した特許出願明細書に開示されている。光ファイバの諸元及び組成は、上述したように、第1の光ファイバ108が少なくとも120μm2の有効面積を有するように選ぶことができる。図1をさらに参照すれば、第2の光ファイバ110は、有効面積A有効2、非線形屈折率n22、減衰α2及び長さL2を有する。本明細書に説明される実施形態において、第2の光ファイバの有効面積A有効2は第1の光ファイバの有効面積A有効1より小さい。一実施形態において、第2の光ファイバの有効面積A有効2は120μm2より小さいことが好ましい。別の実施形態において、第2の光ファイバの有効面積A有効2は120μm2より小さく、100μm2より大きいことが好ましい。第2の光ファイバ110の減衰α2は0180dBkmより小さいことが好ましく、0175dBkmより小さいことがさらに好ましい。第2の光ファイバの非線形屈折率n22は22×10-20m2W以下であることが好ましい。本明細書に示され、説明される長距離光ファイバ伝送システムの実施形態において、第2の光ファイバの長さL2は、第1の光ファイバの長さL1と第2の光ファイバの長さL2の和が少なくとも160kmであるように選ばれる。したがって、第2の光ファイバの長さL2が少なくとも70kmであることは当然である。一実施形態において、第2の光ファイバはコーニング社によって製造されたVascadeEX1000光ファイバで形成される。EX1000光ファイバは70μm2から85μm2の間の、例えば約78μm2の、有効面積を有する。したがって、本実施形態において、第2の光ファイバが約78μm2の有効面積A有効2を有することは当然である。別の実施形態において、第2の光ファイバ110は、2009年1月30に日に出願された、名称を無Geコアを有する大有効面積ファイバとする、米国特許出願第12362694号の明細書に説明されているような光ファイバからなることができる。そのような光ファイバは、上述したように、中心コア領域、中心コア領域を囲み、中心コア領域に直に接している第1の環状コア領域、及び第1の環状コア領域を囲み、第1の環状コア領域に直に接しているフッ素がドープされた第2の環状コア領域を含む、複層コアを有することができる。複層コアはクラッド層で囲むことができる。複層コア及びクラッド層の特定の諸元及び相対屈折率は上述した特許出願明細書に開示されている。光ファイバの諸元及び組成は、第2の光ファイバ110が120μm2より小さい有効面積を有するように選ぶことができる。図1に示されるように、複合光ファイバスパンは有効面積が相異なる少なくとも2本の低減衰光ファイバを含む。このタイプの複合光ファイバスパンは、有効面積管理光ファイバと称することができ、光ファイバスパンを通して伝搬される光信号の非線形性を減じるために利用される。複合光ファイバスパンの別の実施形態が次に図2及び3を参照してさらに詳細に説明される。図2をここで参照すれば、第2の実施形態の長距離光ファイバ伝送システム120が簡略に示される。本実施形態において、長距離光ファイバ伝送システム120は、上述したように、複合光ファイバスパン106によって受信器104に光結合された送信器102を備える。しかし、本実施形態においては、複合光ファイバスパン106が第2の光ファイバ110と受信器104に光結合された第3の光ファイバ112をさらに含む。第3の光ファイバ112は、有効面積A有効3、非線形屈折率n23、減衰α3及び長さL3を有する。一実施形態において、第3の光ファイバの有効面積A有効3は120μm2より小さいことが好ましく、100μm2より小さいことがさらに好ましい。第3の光ファイバ112の減衰α3は0180dBkmより小さいことが好ましく、0175dBkmより小さいことがさらに好ましい。第3の光ファイバの非線形屈折率n23は22×10-20m2W以下であることが好ましい。第3の光ファイバ112の長さL3は約1mから約240kmである。一実施形態において、第3の光ファイバ112の長さL3は、第1の光ファイバ1108の長さL1,第2の光ファイバの長さL2及び第3の光ファイバ112の長さL3の和が、好ましくは300kmより長く、さらに好ましくは約350kmより長く、最も好ましくは約400km以下であるように選ばれる。一実施形態において、第3の光ファイバ112の有効面積A有効3は第2の光ファイバ110の有効面積A有効2より小さい。本実施形態において、第3の光ファイバ112はコーニング社によって製造されたVascadeEX1000光ファイバで形成される。EX1000光ファイバは70μm2から85μm2の間の、例えば約78μm2の、有効面積を有する。したがって、本実施形態において第3の光ファイバが約78μm2の有効面積A有効3を有することは当然である。本実施形態において、第2の光ファイバ110は、有効面積が78μm2より大きく、好ましくは85μm2より大きい、光ファイバで形成される。別の実施形態において、第3の光ファイバ112の有効面積A有効3は第2の光ファイバ110の有効面積A有効2より大きい。本実施形態において、第2の光ファイバ110は、第2の光ファイバ110が70μm2から85μm2の間の、例えば約78μm2の、有効面積A有効2を有するようにVascadeEX1000光ファイバで形成することができ、第3の光ファイバ112は有効面積が78μm2より大きく、好ましくは85μm2より大きい、光ファイバで形成される。図2に示される実施形態の長距離光ファイバ伝送システム120において、受信器104はさらに、複合光ファイバスパン106を反転ポンピングし、よって受信器104で受信される光信号を増幅し、光信号の品位を向上させるために用いることができる、ラマン増幅器及び/またはエルビウムドープファイバ増幅器を備えることができる。図3を次に参照すれば、別の実施形態の長距離光ファイバ伝送システム130が簡略に示される。本実施形態において、長距離光ファイバ伝送システム130は、図2に関して上述したような、複合光ファイバスパン106によって受信器104に光結合された送信器102を備える。しかし、本実施形態において、複合光ファイバスパン106は、第3の光ファイバ112と受信器104に光結合された第4の光ファイバ114をさらに含む。さらに、受信器104は、複合光ファイバスパン106を反転ポンピングし、よって複合光ファイバスパン106を通して伝送される光信号を増幅し、光信号の品位を向上させるために用いることができる、ラマン増幅器116も備える。ラマン増幅器は単一のポンピング波長または複数のポンピング波長を用いることができる。本明細書に説明される実施形態において、ラマン増幅器は3つのポンピング波長を利用する。本実施形態において、受信器104はラマン増幅器116と第4の光ファイバ114に光結合されたエルビウムドープファイバ増幅器118も備える。ラマン増幅器と同様、エルビウムドープファイバ増幅器は複合光ファイバしパン106を通して伝送される光信号を増幅し、光信号の品位を向上させるために用いられる。第4の光ファイバ114はラマン増幅器及び/またはエルビウムドープファイバ増幅器の複合光ファイバ106への結合を容易にし、よって増幅の有効範囲を拡げるために用いられる。さらに詳しくは、第4の光ファイバ114の使用により、システムの総合光信号対雑音比が最大化され、同時に複合光ファイバスパン106における非線形ペナルティは最小限に抑えられることが分かった。さらに、第4の光ファイバ114の使用により、複合光ファイバスパン内の2重レイリー後方散乱の大きさが減じられ、この結果、伝搬される光信号内の雑音の大きさが減じられ、よってシステムの光信号対雑音比が向上することも分かった。本明細書に説明される実施形態において、第4の光ファイバ114は、有効面積A有効4、非線形屈折率n24、減衰α4及び長さL4を有する。一実施形態において、第4の光ファイバ114の有効面積A有効4は120μm2より小さく、第3の光ファイバ112の有効面積A有効3より大きいことが好ましい。第4の光ファイバ114の減衰α4は0180dBkmより小さいことが好ましく、0175dBkmより小さいことがさらに好ましい。第4の光ファイバ114の非線形屈折率n24は22×10-20m2W以下であることが好ましい。第4の光ファイバ112の長さL4は、第1の光ファイバ108,第2の光ファイバ110または第3の光ファイバ112のいずれの長さより短いことが好ましい。一実施形態において、第4の光ファイバ112の長さL4は約1kmから約25kmであり、好ましくは約10kmから約20kmである。図3の長距離光ファイバ伝送システム130の実施形態はラマン増幅器116及びエルビウムドープファイバ増幅器118のいずれも備えて示されるが、他の実施形態において、システムが、複合光ファイバスパンの反転ポンピングを容易にするため、ラマン増幅器116またはエルビウムドープファイバ増幅器118を備え得ることは当然である。さらに、図3のシステムはエルビウムドープファイバ増幅器118を備えるとして説明されるが、複合光ファイバスパン106が、エルビウムを含むがこれには限定されない、いかなる希土類ドーパントも含有しないことは当然である。図1~3に示される実施形態のそれぞれにおいて、複合光ファイバスパンは正分散光ファイバで形成することができる。したがって、第1の光ファイバ、第2の光ファイバ、第3の光ファイバまたは第4の光ファイバのいずれも、本明細書に述べられる所望の物理特性及び光学特性を有する正分散光ファイバとし得ることは当然である。図4及び5を次に参照すれば、本明細書に説明されるような有効面積管理複合光ファイバスパンを利用する長距離光ファイバ伝送システムでは、スパン内の第1の光ファイバとして大有効面積光ファイバを用いることにより非線形位相シフトが減じられている。図4は模擬360km複合光ファイバスパンの非線形位相シフトをスパン内の第1の光ファイバの長さの関数としてグラフで示す。図4のデータは、有効面積A有効1が135μm2の第1の光ファイバ、有効面積A有効2が110μm2の第2の光ファイバ、及び有効面積A有効3が78μm2の第3の光ファイバを有する模擬複合光ファイバスパンに基づく。模擬スパンの光ファイバのそれぞれの減衰は017dBkmであった。複合光ファイバスパンの損失は、第1の光ファイバの長さを0kmから100kmまで変えても、61dBに一定に維持されていた。非線形位相シフトは第1の光ファイバと第2の光ファイバの間の結合点及び第3の光ファイバの終端において計算した。図4は模擬システムの非線形度が、ほぼ042のシステム非線形度値に対応する、第1の光ファイバの長さが30kmになる、収穫逓減点に達することをグラフで示す。さらに、図4は第1の光ファイバの最適長が、約042から約040の非線形度範囲に概ね対応する、約30kmから約90kmの範囲にあることも示す。対照として、図5は別の模擬360km複合光ファイバスパンの非線形位相シフトをスパン内の第1の光ファイバの長さの関数としてグラフで示す。さらに詳しくは、図5のデータは、有効面積A有効1が135μm2の第1の光ファイバ、及び有効面積A有効2が78μm2の第2の光ファイバを有する模擬複合光ファイバスパンに基づく。この模擬スパンには第3の光ファイバを含めていない。模擬スパン内の光ファイバのそれぞれの減衰は017dBkmであった。上述したように、複合光ファイバスパンの損失は、第1の光ファイバの長さを0kmから100kmまで変えても、61dBに一定に維持された。非線形位相シフトは第1の光ファイバと第2の光ファイバの間の結合点及び第2の光ファイバの終端において計算した。図5は、図4の作成に用いた模擬複合光ファイバに比較して、システムの非線形位相シフトの値を042未満まで減じるにはかなり長い第1の光ファイバ長が必要になることをグラフで示す。さらに詳しくは、図5は、システムの非線形位相シフトの値を042未満まで減じるには少なくとも60kmの第1の光ファイバが必要であったことを示す。さらに、図5は、この実施形態における第1の光ファイバの最適長が、約042から約040の非線形度範囲に概ね対応する、約60kmから約90kmの範囲にあることも示す。本発明は以下の実施例によってさらに明解にされるであろう。実施例1図2に示されるような複合光ファイバスパンを備える第1の長距離光ファイバ伝送システムを、有効面積A有効1が135μm2で長さL1が24kmの第1の光ファイバ、有効面積A有効2が110μm2で長さL2が165kmの第2の光ファイバ及び有効面積A有効3が78μm2で長さL3が、L1L2L3=350kmになるように、161kmの第3の光ファイバで構成した。複合光ファイバスパンはポンピング波長が1427nm、1443nm及び1462nmの3ポンプラマン増幅器とともに用いた。システムの光信号対雑音比を最大化し、同時に複合光ファイバスパン内の2重レイリー後方散乱を最小限に抑える、ポンピング電流は700mAに決定した。図11の曲線Aは、そのような複合光ファイバスパンを備えるシステムのビットエラーレートをラマンポンピング電流の関数としてグラフで示す。実施例2図3に示されるような複合光ファイバスパン106を備える第2の長距離光ファイバ伝送システムを、有効面積A有効1が135μm2で長さL1が24kmの第1の光ファイバ、有効面積A有効2が110μm2で長さL2が155kmの第2の光ファイバ、及び有効面積A有効3が78μm2で長さL3が、L1L2L3=340kmになるように、161kmの第3の光ファイバで構成した。この複合光ファイバスパンには、有効面積A有効3が110μm2で長さL3が10kmの第4の光ファイバも含められ、複合光ファイバスパンの総長は350kmになった。ポンピング波長が1427nm、1443nm及び1462nmの3ポンプラマン増幅器とともに用いた場合の、システムの光信号対雑音比を最大化し、同時に複合光ファイバスパン内の2重レイリー後方散乱を最小限に抑える、ポンピング電流は900mAに決定した。図11の曲線Bは、そのような複合光ファイバスパンを備えるシステムのビットエラーレートをラマンポンピング電流の関数としてグラフで示す。実施例3図3に示される複合光ファイバと同様の複合光ファイバスパンを備える長距離光ファイバ伝送システムの効能を評価するため、図6に示される構成の実験装置を用いた。本実験装置は15429nmから15586nmまでの範囲にあり、50GHz間隔の、40のDFBレーザを備える。レーザを合波し、QPSK変調器によって変調した。変調器は28Gビット秒において2つの215-1PRBSパターンで駆動した。次いでQPSK変調器からの出力を、信号を分割し、偏波状態を直交化し、相対遅延を有する数100のシンボルで相関除去して、偏波ビームコンバイナーで組み合わせることにより偏波多重化して、112Gビット秒で変調された最終PMQPSK信号を生成した。短い標準単一モードファイバによる相関除去及び投入スペクトルが公称平坦な大パワーEDFAによる増幅の後、40チャネルを365km複合光ファイバスパンに投入した。複合光ファイバスパンは有効面積が相異なる3つの相異なる超低損失シリカコアファイバで構成した。複合光ファイバスパンの第1の光ファイバは、長さ40kmの、2009年1月30に日に出願された、名称を無Geコアを有する大有効面積ファイバとする、米国特許出願第12362694号の明細書に開示されているファイバと同様の、有効面積が128μm2の開発ファイバとした。複合光ファイバスパンの第2の光ファイバは、長さが155kmの、有効面積がほぼ112μm2のコーニングVascadeEX2000ファイバとした。複合光ファイバスパンの第3の光ファイバは、長さが160kmの、有効面積が76μm2のコーニングVascadeEX1000ファイバとした。複合光ファイバスパンの第4の光ファイバは、長さが10kmの、有効面積がほぼ112μm2のコーニングVascadeEX2000ファイバとした。第1,第2,第3及び第4の光ファイバの減衰はそれぞれ、0162dBkm、0162dBkm、0164dBkm及び0162dBkmであった。第1の光ファイバの長さはスパンの終端において非線形許容度のバランスがとれるように選んだ。永久接続を含むファイバスパンの総合損失は約596dBであり、平均ファイバ損失は0163dBkmになった。ラマン利得は主として第3の光ファイバの長さ内で生じ、スパンの終端における有効面積が112μm2の10km長ファイバの付加は非線形ペナルティを最小限に抑えながら受信器における総合システム光信号対雑音比を最大化するように模擬システムによって予測した。ラマン増幅器は、1427nm、1443nm及び1462nmの3つのポンピング波長を有していた。ポンプの総計出力パワーは、約25dBの総ラマン利得を生じさせる最適システムパワーレベルにおいて、それぞれの偏波について約725mWであった。ラマン増幅器の直後にEDFAを配した。続いて、帯域幅が04nmの可調フィルタを測定チャネルを選択するために用いた。測定チャネルは、公称線幅が100kHzの自走局部発振器レーザを用いる偏波/位相ダイバースデジタルコヒーレント受信器における検出の前に増幅した。平衡光検出器からの4つの信号を、電気的帯域幅が20GHzのリアルタイムオシロスコープを用いて、50Gサンプル秒で動作するアナログデジタルコンバータによりデジタル化した。サンプリングした波形は、直交不平衡補償、56Gサンプル秒へのアップサンプリング及び固定タイムドメイン等化器を用いる色分散補償、デジタル平方及びフィルタクロック回生、適応バタフライ等化器を用いる、偏波回生、偏波モード分散補償及び残留分散補償、キャリア周波数及び位相の回生、及びビット判定を含む、デジタル信号処理ステップによって、コンピュータでオフライン処理される。ビットエラーレートは、直接エラー係数により、25Gビット秒トリビュタリ信号のそれぞれについて決定した。スパンへの最適チャネル投入パワーを初めに決定した。155092nmにあるチャネルプランの中央のチャネルについて、BERを投入パワーの関数として測定した。これらの測定からのデータを図7に示す。図7は、50GHz/40チャネルシステムついてのデータを有し、比較のため、100GHz/16チャネルについてのデータも有する。40チャネルシステムに対する最適チャネル投入パワーは13dBmと14dBmの間に見られる。図8に、265kmスパンを通るDFB信号を用いて測定したチャネルのOSNR感度を、外部キャビティ信号レーザを用いて測定したバックトゥバックOSNR感度と比較してある。図7に示される結果に基づいて、最適投入パワーをチャネルあたり約135dBmに設定した。365kmスパンの終端における出力スペクトルを図9に示す。受信チャネルパワーの範囲は3dBより狭い。4つのトリビュタリ信号のそれぞれについて、1000000サンプルに基づいてBER及びOSNRを測定した。測定したBERデータ及びOSNRデータに基づいて計算したQ値を図10に示す。40チャネルの全てが85dBの強化FEC閾より大きいQ値を有すると決定した。平均Q値は96dBであり、平均OSNR値は147dBであった。システムの総合帯域幅距離積は、40×100Gビット秒×365km=1460Tビット秒kmであった。上述した実施例は、有効面積が大きく、非線形位相シフトが046より小さい、ある長さの光ファイバで開始される、有効面積管理/低減衰複合光ファイバスパンを組み込んだ無中継長距離光ファイバ伝送システムにおいて極めて高い伝送速度が得られることを実証している。特許請求される主題の精神及び範囲を逸脱することなく本明細書に説明される実施形態に様々な改変及び変形がなされ得ることが当業者には明らかであろう。したがって、本明細書に説明される様々な改変及び変形が添付される特許請求項及びそれらの等価形態の範囲内に入れば、本明細書はそのような改変及び変形を包含するとされる。"