車両に搭載される自動変速機の変速ショック評価装置であって、前記車両の前後加速度を検出する前後加速度検出ユニットと、前記車両の上下加速度を検出する上下加速度検出ユニットと、前記自動変速機の変速開始から変速完了までの間、検出された前記前後加速度及び上下加速度を時間軸に沿って3次元空間にプロットして得られる軌跡の長さを算出し、該軌跡の長さを前記変速開始から前記変速完了までの時間間隔で割って単位時間あたりの軌跡長を算出する単位時間あたり軌跡長算出ユニットと、前記単位時間あたりの軌跡長が長いほど変速ショックが大きいと評価する変速ショック評価ユニットと、を備えた変速ショック評価装置。請求項1に記載の変速ショック評価装置であって、検出された前記前後加速度及び上下加速度からエンジンからの入力に起因する加速度及び/又は路面からの入力に起因する加速度を取り除くフィルタリングユニットと、前記単位時間あたり軌跡長算出ユニットは、前記フィルタリング後の値を時間軸に沿って3次元空間にプロットして得られる軌跡の長さを算出する、変速ショック評価装置。車両に搭載される自動変速機の変速ショック評価方法であって、前記車両の前後加速度を検出することと、前記車両の上下加速度を検出することと、前記自動変速機の変速開始から変速完了までの間、検出された前記前後加速度及び上下加速度を時間軸に沿って3次元空間にプロットして得られる軌跡の長さを算出し、該軌跡の長さを前記変速開始から前記変速完了までの時間間隔で割って単位時間あたりの軌跡長を算出することと、前記単位時間あたりの軌跡長が長いほど変速ショックが大きいと評価することと、を含む変速ショック評価方法。図1は本発明の実施形態に係る変速ショック評価装置1の概略構成を示している。変速ショック評価装置1は、自動変速機11を搭載した車両に搭載され、評価ユニット2と、評価ユニット2に電気的に接続される前後加速度センサ3及び上下加速度センサ4と、を備える。評価ユニット2は、車載可能なコンピュータ、例えばラップトップコンピュータ又はハンドヘルドコンピュータである。評価ユニット2の記憶装置には、後述する評価手順をCPUに実行させるためのプログラムが記憶されている。評価ユニット2には、自動変速機11を制御する変速機コントローラATC12が接続されている。変速機コントローラ12から評価ユニット2には、車速信号、自動変速機11が変速を開始したことを示す変速開始信号、及び、自動変速機11の変速が完了したことを示す変速完了信号が入力される。前後加速度センサ3及び上下加速度センサ4は、それぞれ圧電型加速度センサで、車両の床面に取り付けられる。前後加速度センサ3は車両の前後加速度を、上下加速度は車両の上下加速度をそれぞれ検出する。前後加速度センサ3及び上下加速度センサ4の出力信号は評価ユニット2に入力される。評価ユニット2は、自動変速機11の変速時に前後加速度センサ3及び上下加速度センサ4によって検出された前後加速度及び上下加速度に基づき、変速ショックの評価を行う。評価結果は、評価ユニット2の記憶装置に記憶されると共に、評価ユニット2のディスプレイに表示される。次に、図2を参照しながら評価手順の詳細について説明する。図2は、評価ユニット2が自動変速機11の変速ショックの評価を行う場合の評価ユニット2の処理の流れを示している。まず、S1では、評価ユニット2は、変速機コントローラ12から変速開始信号が入力されたかに基づき、自動変速機11が変速を開始したか判断する。変速開始信号が入力され、自動変速機11が変速を開始したと判断された場合は処理がS2に進む。そうでない場合はS1の処理が繰り返される。S2では、評価ユニット2は、前後加速度センサ3及び上下加速度センサ4によって検出された前後加速度及び上下加速度を読み込む。S3では、評価ユニット2は、車速信号に基づき、車両が停車しているか判断し、車両が停車している場合は処理がS4に、走行中である場合は処理がS5に進む。このような判断を行うのは、同じ変速中であっても車両走行中か否かによって検出される加速度に含まれる、変速ショック以外に起因する加速度が異なり、変速ショック以外に起因する加速度を取り除くために必要となるフィルタが異なるからである。なお、以下の説明では、停車中に行われる変速を静的変速、走行中に行われる変速を動的変速と表現する。S4では、評価ユニット2は、図3Aに示す静的変速時用フィルタを、前後加速度センサ3及び上下加速度センサ4によって検出された前後加速度及び上下加速度に適用し、検出された前後加速度及び上下加速度から、エンジンからの入力に起因する加速度を取り除き、変速時のトルク変動に起因する加速度のみを抽出する。静的変速時用フィルタ図3Aは、特定の周波数以下の周波数例えば、20Hz以下の周波数のみ通過させるローパスフィルタである。一方、S5では、評価ユニット2は、図3Bに示す動的変速時前後加速度用フィルタを、前後加速度センサ3によって検出された前後加速度に適用するとともに、図3Cに示す動的変速時上下加速度用フィルタを、上下加速度センサ4によって抽出された上下加速度に適用し、検出された前後加速度及び上下加速度からエンジンからの入力に起因する加速度、及び、路面からの入力に起因する加速度を取り除き、変速時のトルク変動に起因する加速度のみを抽出する。動的変速時用フィルタ図3B、図3Cは、低周波数域例えば、20Hz以下における所定の振幅レベル例えば、周波数に応じて-数十dB~-70dbの加速度のみを通過させる特殊フィルタである。このようにして抽出された変速時のトルク変動に起因する加速度は、車両の前後加速度に加え、変速時に発生する車両のフロントまたはリヤの沈み込みに起因する上下加速度を合成したものである。S6では、評価ユニット2は、フィルタリング後の前後加速度及び上下加速度を、変速開始時からの経過時間とともに記憶装置に記憶する。S7では、評価ユニット2は、変速機コントローラ12からの変速完了信号が入力されたかに基づき、自動変速機11が変速を完了したか判断する。変速完了信号が入力され、自動変速機11が変速を完了したと判断された場合は処理がS8に進む。変速完了信号が入力されておらず、自動変速機11がまだ変速中である場合は、処理がS2に戻り、S2~S7の処理が繰り返される。S8では、評価ユニット2は、記憶装置に記憶されたフィルタリング後の前後加速度及び上下加速度を、時間軸に沿って3次元空間に、具体的には、X軸、Y軸、Z軸をそれぞれ前後加速度、上下加速度、変速開始からの経過時間とする空間にプロットする。フィルタリング前の前後加速度及び上下加速度をプロットすると、図4Aのような振動的な波形になるが、フィルタリング後の前後加速度及び上下加速度をプロットすることにより、図4Bのような変速ショックに起因する加速度のみからなる波形が得られる。そして、評価ユニット2は、プロットされた点と点との間の距離Ln図4C参照を三平方の定理を用いて算出し、これを積算し、得られた積算値を変速開始時から変速完了時までの時間間隔Tで割って単位時間あたりの軌跡長DL=L1L2Ln/Tを算出する。S9では、評価ユニット2は、図5に示す評価テーブルを参照して、単位時間あたりの軌跡長DLに対応する評点を求め、それを記憶装置に記憶するとともに、ディスプレイに表示する。評点は、例えば1~5の5段階であり、単位時間あたりの軌跡長DLが長いほど小さい値をとるよう、すなわち、変速ショックが大きいとの評価がなされるように設定される。次に、本実施形態の作用効果について説明する。本実施形態では、単位時間あたりの軌跡長DLに基づき変速ショックの評価が行われ、単位時間あたりの軌跡長DLが長いほど変速ショックが大きいと評価される。単位時間あたりの軌跡長DLは、変速時の前後方向の加速度変化と、車両のフロント又はリヤの沈み込みとを総合的に表現したパラメータであるので、これに基づき評価を行うことで乗員の感覚に近い正しい評価を行うことができる。また、予め定められた算出方法に従い単位時間あたりの軌跡長DLが算出され、予め定められた評価テーブルを用いて評価が行われるので、従来の評価方法のような評価者間のばらつきはなく、一律な評価を低コストで実現することができる。また、単位時間あたりの軌跡長DLを算出するにあたり、エンジンからの入力に起因する加速度及び路面からの入力に起因する加速度停車時はエンジンからの入力に起因する加速度のみを除くようにしたことにより、変速時のトルク変動に起因する加速度のみに基づいて評価が行われ、精度の高い評価が実現される。以上、本発明の実施形態について説明したが、上記実施形態は本発明の適用例の一部を示したに過ぎず、本発明の技術的範囲を上記実施形態の具体的に限定する趣旨ではない。例えば、本実施形態では、車両の前後加速度及び上下加速度をそれぞれ別個に設けたセンサによって検出しているが、これらに代えて三次元方向の加速度を検出するセンサを設けてもよい。また、評価ユニット2を車載し、車上で評価を行えるようにしているが、記録装置に記憶されたデータを用いて車外で評価を行えるようにしてもよい。また、単位時間あたりの軌跡長DLを算出するにあたり、エンジンからの入力に起因する加速度及び路面からの入力に起因する加速度を除くようにしているが、エンジンを搭載しない電気自動車であれば路面からの入力に起因する加速度のみを除くようにしてもよい。また、単位時間あたりの軌跡長DLから評点を算出する方法は上記テーブルを参照する方法に限定されず、予め設定された演算式に基づき評点を算出するようにしてもよい。本願は日本国特許庁に2011年2月18日に出願された特願2011-33467号に基づく優先権を主張し、この出願の全ての内容は参照により本明細書に組み込まれる。