角速度センサーが取り付けられた移動体を、長尺体にガイドされながら移動させる移動工程と、前記移動体が移動した際の前記角速度センサーの姿勢の変化の情報を前記角速度センサーが取得する取得工程と、前記角速度センサーの姿勢の変化の情報と前記長尺体における移動中の前記角速度センサーの位置との関係を、情報処理部が関連づけして情報処理する情報処理工程と、を具備する前記長尺体の直線度を測定する測定方法。請求項1に記載の測定方法において、前記角速度センサーは、基体部と、所定の方向において前記基体部から両側に延びるように設けられた駆動系である二つのT字振動子と、前記所定の方向と交差する方向において前記基体部から両側に延びるように設けられた検出系である二つの共振アームと、を有しており、前記二つのT字振動子は、前記二つの共振アームを対称軸線として、線対称となる構成であることを特徴とする測定方法。請求項2に記載の測定方法において、前記角速度センサーには、前記基体部と、前記二つのT字振動子と、前記二つの共振アームとを有する構造の素子が三つ設けられており、該三つの前記構造の素子の向きは、互いに非平行であることを特徴とする測定方法。長尺体にガイドされて移動する移動体に取り付け可能な角速度センサーと、該角速度センサーが前記移動体と共に移動した際の該角速度センサーの姿勢の変化の情報と前記長尺体における移動中の前記角速度センサーの位置との関係を、関連づけして情報処理する情報処理部と、を備える携帯型測定用キット。請求項4に記載の携帯型測定用キットにおいて、前記角速度センサーは、基体部と、所定の方向において前記基体部から両側に延びるように設けられた駆動系である二つのT字振動子と、前記所定の方向と交差する方向において前記基体部から両側に延びるように設けられた検出系である二つの共振アームと、を有しており、前記二つのT字振動子は、前記二つの共振アームを対称軸線として、線対称となる構成であることを特徴とする携帯型測定用キット。請求項5に記載の携帯型測定用キットにおいて、前記角速度センサーには、前記基体部と、前記二つのT字振動子と、前記二つの共振アームとを有する構造の素子が三つ設けられており、該三つの前記構造の素子の向きは、互いに非平行であることを特徴とする携帯型測定用キット。しかしながら、前記ジャイロ検出部は、前記プリンターが設置された際の前記印字ヘッドの重力方向に対する傾きを検出する構成であり、前記シャフトの直線度を考慮した構成ではなかった。また、大型プリンターでは、前記シャフトの長さが長くなる傾向にあり、前記シャフトの直線度を保証することは困難である。本発明は、このような状況に鑑み成されたものであり、その課題は、長尺体の直線度を容易に測定することを考慮した方法および測定に用いる携帯型測定用キットを提供することである。上記課題を達成するため、本発明の第1の態様の長尺体の直線度を測定する測定方法は、角速度センサーが取り付けられた移動体を、長尺体にガイドされながら移動させる移動工程と、前記移動体が移動した際の前記角速度センサーの姿勢の変化の情報を前記角速度センサーが取得する取得工程と、前記角速度センサーの姿勢の変化の情報と前記長尺体における移動中の前記角速度センサーの位置との関係を、情報処理部が関連づけして情報処理する情報処理工程と、を具備することを特徴とする。本態様によれば、前記移動体が移動した際の前記角速度センサーの位置および姿勢の変化の情報に基づいて、前記長尺体の直線度を容易に測定することができる。例えば、前記長尺体の歪みが所定の許容範囲内か否かを判定することができる。前記長尺体の歪みの程度が前記所定の許容範囲外であれば、前記長尺体の交換または取得した情報に基づいて歪みを矯正することが可能である。一方、前記長尺体の歪みの程度が前記所定の許容範囲内であれば、前記長尺体の直線度について所定の品質で保証することができる。前記長尺体が大型プリンターのガイド部材である場合に、前記測定方法は特に有効である。本発明の第2の態様は、第1の態様において、前記角速度センサーは、基体部と、所定の方向において前記基体部から両側に延びるように設けられた駆動系である二つのT字振動子と、前記所定の方向と交差する方向において前記基体部から両側に延びるように設けられた検出系である二つの共振アームと、を有しており、前記二つのT字振動子は、前記二つの共振アームを対称軸線として、線対称となる構成であることを特徴とする。所謂、ダブルT型振動子を用いた角速度センサーである。本態様によれば、第1の態様と同様の作用効果に加え、前記二つのT字振動子が対向した対称軸線上に前記共振アームが配設されているため、前記共振アーム上における駆動振動の影響を殆ど無にすることができる。言い換えると、漏れ振動を非常に小さくすることができる。ここで、漏れ振動とは、駆動系の振動が検出系に与える影響振動をいう。従って、本態様の前記角速度センサーは、従来のセンサー例えば、音叉型振動ジャイロセンサーと比較して高い感度を有することができる。その結果、前記長尺体の直線度を高精度で測定することができる。また、線対称な関係の二つのT字振動子を有するダブルT型振動子を用いることにより、従来のセンサーと比較して小型化することができる。その結果、前記角速度センサーを、前記移動体に容易に取り付けることができるサイズにすることができる。本発明の第3の態様は、第2の態様において、前記角速度センサーには、前記基体部と、前記二つのT字振動子と、前記二つの共振アームとを有する構造の素子が三つ設けられており、該三つの前記構造の素子の向きは、互いに非平行であることを特徴とする。本態様によれば、第2の態様と同様の作用効果に加え、前記角速度センサーは、互いに平行でない3軸回りのそれぞれの角速度情報を検出することができる。その結果、前記移動体が移動する際の進行方向をX軸方向とした場合、一度の移動でX軸回りのロール、Y軸回りのピッチ、Z軸回りのヨーの情報を得ることができる。本発明の第4の態様の携帯型測定用キットは、長尺体にガイドされて移動する移動体に取り付け可能な角速度センサーと、該角速度センサーが前記移動体と共に移動した際の該角速度センサーの姿勢の変化の情報と前記長尺体における移動中の前記角速度センサーの位置との関係を、関連づけして情報処理する情報処理部と、を備えていることを特徴とする。本態様によれば、容易に持ち運ぶことができる前記携帯型測定用キットを用いることによって、前記移動体が移動した際の前記角速度センサーの位置および姿勢の変化の情報に基づいて、前記長尺体の直線度を容易に測定することができる。例えば、前記長尺体の歪みが所定の許容範囲内か否かを判定することができる。前記長尺体の歪みの程度が前記所定の許容範囲外であれば、前記長尺体の交換または取得した情報に基づいて歪みを矯正することが可能である。一方、前記長尺体の歪みの程度が前記所定の許容範囲内であれば、前記長尺体の直線度について所定の品質で保証することができる。前記長尺体が大型プリンターのガイド部材である場合に、前記携帯型測定用キットは特に有効である。本発明の第5の態様は、第4の態様において、前記角速度センサーは、基体部と、所定の方向において前記基体部から両側に延びるように設けられた駆動系である二つのT字振動子と、前記所定の方向と交差する方向において前記基体部から両側に延びるように設けられた検出系である二つの共振アームと、を有しており、前記二つのT字振動子は、前記二つの共振アームを対称軸線として、線対称となる構成であることを特徴とする。本態様によれば、第4の態様と同様の作用効果に加え、前述した第2の態様と同様の作用効果を得ることができる。またさらに、容易に持ち運ぶことができるサイズおよび重量にすることができる。本発明の第6の態様は、第5の態様において、前記角速度センサーには、前記基体部と、前記二つのT字振動子と、前記二つの共振アームとを有する構造の素子が三つ設けられており、該三つの前記構造の素子の向きは、互いに非平行であることを特徴とする。本態様によれば、第5の態様と同様の作用効果に加え、前述した第3の態様と同様の作用効果を得ることができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図1に示すのは、本実施例の記録装置としての大型のインクジェットプリンター1以下、単にプリンターという。の全体構成の概略を示す側断面図である。図1に示す如く、プリンター1は、繰り出し手段2と、記録部13と、巻き取り装置24と、を備えている。このうち、繰り出し手段2は、ロール状に巻かれたロール媒体Rを解いて送り方向Aへ送り出すことができるように構成されている。具体的には、第1ホルダー部8と、ローラー対12と、を有している。このうち、第1ホルダー部8は、ロール媒体Rの両端部を回動可能に保持することができるように設けられている。第1ホルダー部8は、ロール媒体Rのロール芯30の芯口31に嵌る軸部9と、ロール媒体Rの端部と接触可能なフランジ部10と、を有している。軸部9は、回動自在な構成でも、図示しないモーターの動力によって駆動する構成でもよい。回動自在な構成の場合は、送り方向下流側の駆動するローラー対12によってロール媒体Rが引っ張られて解かれるからである。尚、第1ホルダー部8は、向い合わせで一対配設されている。そして、このうち少なくとも一方の第1ホルダー部8が、ロール媒体Rの幅寸法の違いに対応して幅方向Xにスライドし取付け位置を調整できるように構成されている。また、第1ホルダー部8の下方には、仮置き部としての仮置き台7と、持ち上げ手段3とが設けられている。仮置き台7は、ロール媒体Rを第1ホルダー部8に取り付ける前に仮に置くための台である。一例として、幅方向Xに延設された二本の第1の軸6によって構成されている。また、持ち上げ手段3は、仮置き台7に置かれた重たいロール媒体Rを容易に上方に持ち上げ、ロール媒体Rの側端を容易に第1ホルダー部8に取り付けることができるように構成されている。尚、Z軸方向が上下方向である。具体的に、持ち上げ手段3は、二本の第1の軸6に対して幅方向Xに摺動可能なベース部材32と、操作レバー4と、昇降部5と、を備えている。そして、操作レバー4を一方向へ回動させることにより、昇降部5は上昇し、ロール媒体Rを持ち上げることができる。一方、操作レバー4を反対方向へ回動させることにより、昇降部5は下降し、ロール媒体Rを下ろすことができる。また、記録部13は、プリンター本体11を有している。プリンター本体11には、幅方向Xに延設された長尺体としてのガイド部材15と、キャリッジ14と、記録ヘッド16と、媒体支持部17とが設けられている。ガイド部材15は、主ガイド軸としての第1ガイド部材15aと、副ガイド軸としての第2ガイド部材15bとによって構成されている。キャリッジ14は、第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bにガイドされながら幅方向Xへ移動可能に設けられている。また、記録ヘッド16は、キャリッジ14における媒体支持部17と対向する位置に設けられ、インクをロール媒体Rに対して吐出して記録することができるように構成されている。またさらに、媒体支持部17は、ロール媒体Rを支持し、ロール媒体Rと記録ヘッド16との間の距離を所定の距離にすることができるように設けられている。尚、ローラー対12は、プリンター本体11の内部に設けたが、外部でもよい。ロール媒体Rを送り方向Aへ送ることができればよいからである。またさらに、巻き取り装置24は、モーター図示せずの動力によってロール媒体Rを巻き取り、二本の第2の軸26に取り付けられた第2ホルダー部28に巻き取ったロール媒体Rを保持することができるように構成されている。尚、巻き取る際にロール媒体Rに張力を与えるテンションバー21が設けられている。これにより、撓みを除去してきれいにロール媒体Rをロール状に巻き取ることができる。また、プリンター1は、下端部に移動用のキャスター23を有する側面視逆T字形の支持フレーム22を対向するように左右両端部に備えている。そして、支持フレーム22の上部にプリンター本体11が設けられている。続いて、長尺体としてのガイド部材15の直線度を測定する携帯型測定用キット33について説明する。図2に示すのは、本実施例の携帯型測定用キット33の概略を示す図である。図2に示す如く、携帯型測定用キット33は、ガイド部材15のうちの特に第1ガイド部材15aの直線度を測定することができるように設けられている。具体的に、携帯型測定用キット33は、角速度センサー装置34と、ケーブル40と、情報処理部39とを有している。このうち、角速度センサー装置34は、高精度なセンサーで小型であり、キャリッジ14に取り付けることができるように設けられている。取り付け方は、係合、はめ込み、接着等のいずれでもよい。また、ケーブル40は、角速度センサー装置34と、情報処理部39とを接続するように設けられている。そして、角速度センサー装置34は、ケーブル40を介して、角速度センサー装置34が取得した情報を、情報処理部39へ送ることができるように構成されている。尚、技術的思想としては、角速度センサー装置34が取得した情報を、情報処理部39へ送ることができればよい。従って、無線で前記情報が、角速度センサー装置34から情報処理部39へ送られる構成でもよい。つまり、携帯型測定用キット33は、ケーブル40を有しない構成でもよい。また、情報処理部39は、角速度センサー装置34が取得した情報を処理することができるように設けられている。本実施例では、情報処理部39は、一例として、ノート型パーソナルコンピューターである。そして、移動体としてのキャリッジ14がベースフレーム51に取り付けられた第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bにガイドされながら幅方向Xへ移動する際に角速度センサー装置34が取得した情報を、情報処理部39が処理するように構成されている。続いて、ベースフレーム51に取り付けられた第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bと、キャリッジ14との関係について説明する。図3ABに示すのは、本実施例のガイド部材15の調整手段41、47の原理を示す図である。このうち、図3Aは側断面図である。一方、図3AはY軸方向下流側から上流側へ向かって見た正面図である。図3ABに示す如く、キャリッジ14は、前述したように、主ガイド軸としての第1ガイド部材15aおよび副ガイド軸としての第2ガイド部材15bによって案内されるように構成されている。具体的には、Y軸およびZ軸方向におけるキャリッジ14の位置は、第1ガイド部材15aによって決まり、X軸回りのキャリッジ14の姿勢は、第2ガイド部材15bによって決まる構成である。つまり、キャリッジ14は、第2ガイド部材15bに対しては、もたれ掛かっているだけの構成である。また、第1ガイド部材15aは、調整手段としての第1調整機構41を介してベースフレーム51に取り付けられている。第1調整機構41は、第1ガイド部材15aを複数の箇所で支持し、複数の箇所それぞれにおいて、Y軸方向およびZ軸方向における第1ガイド部材15aの位置を調整することができるように設けられている。言い換えると、前記複数の箇所それぞれにおいて、第1ガイド部材15aに対して力を作用させて、第1ガイド部材15aの直線度を調整することができるように構成されている。具体的には、第1調整機構41は、一例として、第1L字部品46と、第1長穴42と、第1ねじ44と、第2長穴43と、第2ねじ45とを有している。このうち、第1長穴42は、第1L字部品46に形成されたZ軸方向に長尺な穴である。第1ねじ44は、第1長穴42を介して第1ガイド部材15aを第1L字部品46に固定するように設けられている。また、第2長穴43は、第1L字部品46に形成されたY軸方向に長尺な穴である。第2ねじ45は、第2長穴43を介して第1L字部品46をベースフレーム51に固定するように設けられている。従って、前記複数の箇所それぞれにおいて、第1ねじ44を緩めることにより、第1ガイド部材15aのZ軸方向の位置を調整することができる。また、前記複数の箇所それぞれにおいて、第2ねじ45を緩めることにより、第1ガイド部材15aのY軸方向の位置を調整することができる。同様に、第2ガイド部材15bは、調整手段としての第2調整機構47を介してベースフレーム51に取り付けられている。第2調整機構47は、第2ガイド部材15bを複数の箇所で支持し、複数の箇所それぞれにおいて、Y軸方向における第2ガイド部材15bの位置を調整することができるように設けられている。言い換えると、前記複数の箇所それぞれにおいて、第2ガイド部材15bに対して力を作用させて、第2ガイド部材15bの直線度を調整することができるように構成されている。具体的には、第2調整機構47は、一例として、ベースフレーム51に固定された複数の第2L字部品50と、第3長穴48と、第3ねじ49とを有している。このうち、第3長穴48は、第2L字部品50に形成されたY軸方向に長尺な穴である。第3ねじ49は、第3長穴48を介して第2ガイド部材15bを第2L字部品50に固定するように設けられている。従って、前記複数の箇所それぞれにおいて、第3ねじ49を緩めることにより、第2ガイド部材15bのY軸方向の位置を調整することができる。尚、技術的思想としては、第2調整機構47は、第1ガイド部材15aを中心とした第2ガイド部材15bの周方向における位置を調整することができればよい。従って、調整することができる方向は、Y軸方向に限らない。また、前述したように、キャリッジ14は、第2ガイド部材15bに対しては、もたれ掛かっているだけの構成である。従って、該構成の場合、第2ガイド部材15bは、第1ガイド部材15aを中心とした放射方向に歪んでいても問題はない。続いて、角速度センサー装置34の内部について説明する。図4ABに示すのは、本実施例の角速度センサー装置34の内部を示す図である。このうち、図4Aは分解斜視図である。一方、図4Bは角速度センサーのダブルT型構造の水晶素子38ダブルT型振動子を示す平面図である。尚、図に示すのは、Z軸回りの角速度を検出する場合である。図4Aに示す如く、角速度センサー装置34は、ケース35と、角速度センサーの素子38と、回路基板37と、蓋36とを有している。このうち、ケース35および蓋36は、角速度センサーの素子38および回路基板37を保護するための部材である。また、角速度センサーの素子38は、回路基板37に取り付けられている。図4Bに示す如く、角速度センサーの素子38は、所謂、ダブルT型構造を有している。具体的には、角速度センサーの素子38は、基体部38aと、駆動系である二つのT字振動子38bと、検出系である二つの共振アーム38cと、を有している。二つのT字振動子38bは、所定の方向として例えばY軸方向において基体部38aから両側に延びるように設けられている。また、二つの共振アーム38cは、Y軸方向と交差するX軸方向において基体部38aから両側に延びるように設けられている。そして、前記二つのT字振動子38bは、前記二つの共振アーム38cを対称軸線として、線対称となるように、角速度センサーの素子38は構成されている。この構造をダブルT型構造という。ダブルT型構造にすることにより、二つのT字振動子38bが対向した対称軸線上に共振アーム38cが配設されているため、共振アーム38c上における駆動振動の影響を殆ど無にすることができる。言い換えると、漏れ振動を非常に小さくすることができる。ここで、漏れ振動とは、駆動系の振動が検出系に与える影響振動をいう。また、ダブルT型構造にすることにより、従来のセンサーと比較して小型化することができる。その結果、角速度センサー装置34を、キャリッジ14に容易に取り付けることができるサイズにすることができる。尚、図4Bでは、一つのダブルT型構造の素子38を示したが、ダブルT型構造の素子38を三つ有する構成とすることが望ましい。三つの前記構造の素子38の向きは、互いに平行でない関係互いに非平行とすることで、X軸回り、Y軸回り、Z軸回りのそれぞれの角速度情報を検出することができるからである。そして、キャリッジ14が移動する際の進行方向をX軸方向とした場合、一度の移動でX軸回りのロール、Y軸回りのピッチ、Z軸回りのヨーの情報を得ることができるからである。続いて、第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bの直線度を測定する測定方法について説明する。図5に示すのは、本実施例の第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bの直線度を測定する測定方法を示す図である。図5に示す如く、ステップS1では、キャリッジ14を、X軸方向における移動可能な範囲の一端である基準位置へ移動させる。この際、携帯型測定用キット33の角速度センサー装置34を、キャリッジ14に取り付ける。前述したように、取り付け方は問わない。ステップS2では、キャリッジ14を、X軸方向における移動可能な範囲の一端側から他端側へ移動させる。キャリッジ14の移動は、手動でも自動でもよい。この際、略一定の速度でキャリッジ14を移動させることが望ましい。角速度センサー装置34が取得する角速度の変化した情報姿勢の変化の情報と、第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bにおけるX軸方向の角速度センサー装置34の位置との対応を容易に取ることができるからである。また、キャリッジ14の移動は、技術的思想としては、前記一端から前記他端までの片道だけでよく、往復移動させる必要はない。往路と復路とでは、再現性があり、仮に横軸を時間とした場合に左右対称の波形を得ることができるからである。尚、より信頼性を高めるために、往復移動させてもよい。また、複数回往復させて、平均値を取るようにしてもよいのは言うまでもない。ステップS3では、角速度センサー装置34が、キャリッジ14の移動中の角速度のデータを取得する。ここで、角速度センサー装置34が有しているダブルT型構造の素子38が一つである場合、X軸回りのロール、Y軸回りのピッチ、Z軸回りのヨーのいずれか一の情報を得ることができる。係る場合、角速度センサー装置34の向きを変えて、キャリッジ14を移動させることにより、残りの二つの情報を得ることができる。また、前述したように、角速度センサー装置34が有しているダブルT型構造の素子38が三つである場合、X軸回りのロール、Y軸回りのピッチおよびZ軸回りのヨーの情報を一度に取得することができる。尚、角速度センサー装置34が有しているダブルT型構造の素子38が一つである場合、角速度センサー装置34を三つ設けてもよい。係る場合もX軸回りのロール、Y軸回りのピッチおよびZ軸回りのヨーの情報を一度に取得することができるからである。ステップS4では、角速度センサー装置34の姿勢の変化の情報とガイド部材15における移動中の角速度センサー装置34の位置との関係を、情報処理部39が関連づけして情報処理を行う。この際、例えば、角速度のデータを一回積分して必要に応じて補正する。これにより、角速度センサー装置34の角度姿勢と、X軸方向における位置との関係を得ることができ、第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bの直線度の程度を把握することができる。具体的には、キャリッジ14の移動中の角速度の変化により、X軸方向におけるどの位置で、X軸回りのロール、Y軸回りのピッチ、Z軸回りのヨーの変化があったかを特定することができる。そして、情報処理の結果から、第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bのどの箇所に問題があるかを判断し、必要に応じて、第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bを調整することができる。また、必要に応じて、第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bの少なくとも一方を交換することもできる。その結果、ガイド部材15の直線度について所定の品質を担保することができ、プリンター1の記録品質をも担保することができる。続いて、情報処理の結果から推測される第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bの状態について説明する。図6A~Cに示すのは、ロールX軸回りの角度が変化した場合の測定結果と、第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bとの関係を示す図である。このうち、図6Aは情報処理の結果である。縦軸はロールX軸回り方向の角度を示す。一方、横軸はX軸方向における角速度センサー装置34の位置を示す。また、図6Bは概略側断面図である。またさらに、図6Cは概略平面図である。図6Aに示す如く、例えば、情報処理の結果において、X軸方向における略中央をピークとするようにロールX軸回りの角度が変化していたとする。ここで、本実施例では、図6Aにおけるロールの正側への変化を、キャリッジ14の図6Bにおける時計方向への姿勢の変化とする。係る場合、X軸回りにキャリッジ14の姿勢がX軸方向における略中央をピークとするように変化したので、図6Bおよび図6Cに示す如く、第2ガイド部材15bのX軸方向における略中央が、Y軸の矢印方向の下流側へ凸となるように歪んでいると推測することができる。尚、歪み具合については、理解を容易にするために、強調して示してあるものとする。そして、図6Aにおけるロールの変化が、所定の許容値の範囲-T1~T1を超えている場合、第2ガイド部材15bに問題があるとして、第2ガイド部材15bを新しいものに交換することができる。また、交換せずに、前述した第2調整機構47により、第2ガイド部材15bの直線度が増すように調整してもよい。具体的には、第2ガイド部材15bの幅方向Xにおける中央付近について、第3ねじ49を緩めてY軸の矢印方向の上流側へ僅かに移動させる。そして、第3ねじ49を締める。その後、再度キャリッジ14を移動させて、情報処理を行う。そして、ロールの変化が、所定の許容値の範囲-T1~T1内に入るまで調整を繰り返す。図7A~Cに示すのは、ピッチY軸回りの角度が変化した場合の測定結果と、第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bとの関係を示す図である。このうち、図7Aは情報処理の結果である。縦軸はピッチY軸回り方向の角度を示す。一方、横軸はX軸方向における角速度センサー装置34の位置を示す。また、図7Bは概略側断面図である。またさらに、図7CはY軸の矢印方向の上流側から下流側へ向かって見た概略背面図である。図7Aに示す如く、例えば、情報処理の結果において、X軸方向における略中央を基準とした左側が負側にピークを有しており、右側が正側にピークを有するようにピッチY軸回りの角度が変化していたとする。ここで、本実施例では、図7Aにおけるピッチの正側への変化を、キャリッジ14の図7Cにおける時計方向への姿勢の変化とする。係る場合、Y軸回りにキャリッジ14の姿勢が図7Cにおける反時計方向へ傾いた後に、時計方向へ姿勢を変化させてY軸回りの方向においては元の姿勢に一度戻る。その後、時計方向へ傾いた後、反時計方向へ姿勢を変化させてY軸回りの方向においては元の姿勢の戻ったことがわかる。従って、図7Bおよび図7Cに示す如く、第1ガイド部材15aのX軸方向における略中央が、Z軸の矢印方向の下流側へ凸となるように歪んでいると推測することができる。尚、歪み具合については、理解を容易にするために、強調して示してあるものとする。そして、図7Aにおけるピッチの変化が、所定の許容値の範囲-T2~T2を超えている場合、第1ガイド部材15aに問題があるとして、第1ガイド部材15aを新しいものに交換することができる。また、交換せずに、前述した第1調整機構41により、第1ガイド部材15aの直線度が増すように調整してもよい。具体的には、第1ガイド部材15aの幅方向Xにおける中央付近について、第1ねじ44を緩めてZ軸の矢印方向の上流側へ僅かに移動させる。そして、第1ねじ44を締める。その後、再度キャリッジ14を移動させて、情報処理を行う。そして、ピッチの変化が、所定の許容値の範囲-T2~T2内に入るまで調整を繰り返す。図8A~Cに示すのは、ヨーZ軸回りの角度が変化した場合の測定結果と、第1ガイド部材15aおよび第2ガイド部材15bとの関係を示す図である。このうち、図8Aは情報処理の結果である。縦軸はヨーZ軸回り方向の角度を示す。一方、横軸はX軸方向における角速度センサー装置34の位置を示す。また、図8Bは概略側断面図である。またさらに、図8Cは概略平面図である。図8Aに示す如く、例えば、情報処理の結果において、X軸方向における略中央を基準とした左側が負側にピークを有しており、右側が正側にピークを有するようにヨーZ軸回りの角度が変化していたとする。ここで、本実施例では、図8Aにおけるヨーの正側への変化を、キャリッジ14の図8Cにおける時計方向への姿勢の変化とする。係る場合、Z軸回りにキャリッジ14の姿勢が図8Cにおける反時計方向へ傾いた後に、時計方向へ姿勢を変化させてZ軸回りの方向においては元の姿勢に一度戻る。その後、時計方向へ傾いた後、反時計方向へ姿勢を変化させてZ軸回りの方向においては元の姿勢の戻ったことがわかる。従って、図8Bおよび図8Cに示す如く、第1ガイド部材15aのX軸方向における略中央が、Y軸の矢印方向の下流側へ凸となるように歪んでいると推測することができる。尚、歪み具合については、理解を容易にするために、強調して示してあるものとする。そして、図8Aにおけるヨーの変化が、所定の許容値の範囲-T3~T3を超えている場合、第1ガイド部材15aに問題があるとして、第1ガイド部材15aを新しいものに交換することができる。また、交換せずに、前述した第1調整機構41により、第1ガイド部材15aの直線度が増すように調整してもよい。具体的には、第1ガイド部材15aの幅方向Xにおける中央付近について、第2ねじ45を緩めてY軸の矢印方向の上流側へ僅かに移動させる。そして、第2ねじ45を締める。その後、再度キャリッジ14を移動させて、情報処理を行う。そして、ヨーの変化が、所定の許容値の範囲-T3~T3内に入るまで調整を繰り返す。本実施例の長尺体としての第1ガイド部材15aの直線度を測定する測定方法は、角速度センサーである角速度センサー装置34が取り付けられた移動体としてのキャリッジ14を、長尺体としての第1ガイド部材15aにガイドされながら移動させる移動工程S2と、キャリッジ14が移動した際の角速度センサー装置34の姿勢の変化の情報を角速度センサー装置34が取得する取得工程S3と、角速度センサー装置34の姿勢の変化の情報と第1ガイド部材15aにおける移動中の角速度センサー装置34の位置との関係を、情報処理部39が関連づけして情報処理する情報処理工程S4と、を具備することを特徴とする。本実施例の携帯型測定用キット33は、第1ガイド部材15aにガイドされて移動するキャリッジ14に取り付け可能な角速度センサー装置34と、角速度センサー装置34がキャリッジ14と共に移動した際の角速度センサー装置34の姿勢の変化の情報と第1ガイド部材15aにおける移動中の角速度センサー装置34の位置との関係を、関連づけして情報処理する情報処理部39と、を備えていることを特徴とする。また、本実施例において、角速度センサー装置34は、基体部38aと、所定の方向例えばY軸方向において基体部38aから両側に延びるように設けられた駆動系である二つのT字振動子38bと、前記所定の方向例えばY軸方向と交差する方向例えばX軸方向において基体部38aから両側に延びるように設けられた検出系である二つの共振アーム38cと、を有しており、前記二つのT字振動子38bは、前記二つの共振アーム38cを対称軸線として、線対称となる構成であることを特徴とする。またさらに、本実施例において、角速度センサー装置34には、基体部38aと、前記二つのT字振動子38bと、前記二つの共振アーム38cとを有する構造の素子38が三つ設けられており、該三つの前記構造の素子38の向きは、互いに非平行であることを特徴とする。尚、本実施例では、長尺体の一例としてプリンター1に設けられた第1ガイド部材15aの直線度を測定したが、長尺体は、プリンター1に設けられた第1ガイド部材15aに限らない。また、本発明は上記実施例に限定されることなく、特許請求の範囲に記載した発明の範囲内で、種々の変形が可能であり、それらも本発明の範囲内に含まれるものであることは言うまでもない。