ステアリング側の第1接続エレメントと、転舵輪側の第2接続エレメントと、前記第1接続エレメントおよび第2接続エレメントを、各接続エレメントに交差する平面内で相互に回転自在に連結する十字継手とを含み、ステアリングの操舵トルクを前記第1接続エレメントから前記第2接続エレメントに伝達することによって転舵輪を転舵させる操舵装置において、前記十字継手の十字軸には、脆弱部が形成されていることを特徴とする、操舵装置。前記脆弱部は、前記十字軸の軸部の外周面に形成された切欠きを含むことを特徴とする、請求項1記載の操舵装置。前記脆弱部は、前記十字軸の軸部を部分的に縮径させたくびれ部分を含むことを特徴とする、請求項1記載の操舵装置。前記脆弱部は、前記十字軸の軸部の根元部分の外周面に形成されていることを特徴とする、請求項2または3記載の操舵装置。前記脆弱部は、前記十字軸の軸部の外周面において、前記十字軸の移動方向における上流側端部および下流側端部のそれぞれに形成されていることを特徴とする、請求項4記載の操舵装置。前記脆弱部は、前記十字軸の軸部の外周面において、周方向全域に亘って延びる環状に形成されていることを特徴とする、請求項4記載の操舵装置。前記脆弱部には、焼入れ処理が施されていることを特徴とする、請求項1~6のいずれかに記載の操舵装置。前記脆弱部は、前記十字軸において前記第1接続エレメントに連結された軸部に形成されていることを特徴とする、請求項1~7のいずれかに記載の操舵装置。前記第1接続エレメントは、ステアリングに連結される入力軸と前記第2接続エレメントとをつなぐ中間軸を含み、前記第2接続エレメントは、ピニオン軸を含むことを特徴とする、請求項1~8のいずれかに記載の操舵装置。ステアリング側の第1接続エレメントと、転舵輪側の第2接続エレメントとを、各接続エレメントに交差する平面内で相互に回転自在に連結する十字継手において、十字軸には、脆弱部が形成されていることを特徴とする、十字継手。十字継手および中間シャフト全体は、シャフトや十字軸やヨーク等の様々な部品で構成されているのだが、各部品には、寸法や材料等の違いに起因して、強度にばらつきがある。そのため、十字継手および中間シャフトが経年劣化で故障する場合において、故障部位最初に破壊する箇所を事前に特定することが困難である。故障部位を事前に特定できれば、十字継手および中間シャフトが故障後の一定期間においても最低限の機能を維持して修理工場へ自走できるような故障モードを実現することができる。この発明は、かかる背景のもとでなされたもので、十字継手およびその周囲の部品中間軸において最初に破壊する箇所を事前に特定することができるようにして、故障後の一定期間も自走できるような故障モードを実現できる操舵装置および十字継手を提供することを目的とする。また、この発明は、十字継手およびその周囲の部品を、それらの破壊が検知しやすいように破壊させることができる操舵装置を提供することを別の目的とする。請求項1記載の発明は、ステアリング2側の第1接続エレメント5と、転舵輪11側の第2接続エレメント7と、前記第1接続エレメントおよび第2接続エレメントを、各接続エレメントに交差する平面内で相互に回転自在に連結する十字継手6とを含み、ステアリングの操舵トルクを前記第1接続エレメントから前記第2接続エレメントに伝達することによって転舵輪を転舵させる操舵装置1において、前記十字継手の十字軸23には、脆弱部60が形成されていることを特徴とする、操舵装置である。請求項2記載の発明は、前記脆弱部は、前記十字軸の軸部46の外周面に形成された切欠きを含むことを特徴とする、請求項1記載の操舵装置である。請求項3記載の発明は、前記脆弱部は、前記十字軸の軸部を部分的に縮径させたくびれ部分を含むことを特徴とする、請求項1記載の操舵装置である。請求項4記載の発明は、前記脆弱部は、前記十字軸の軸部の根元部分の外周面に形成されていることを特徴とする、請求項2または3記載の操舵装置である。請求項5記載の発明は、前記脆弱部は、前記十字軸の軸部の外周面において、前記十字軸の移動方向における上流側端部および下流側端部のそれぞれに形成されていることを特徴とする、請求項4記載の操舵装置である。請求項6記載の発明は、前記脆弱部は、前記十字軸の軸部の外周面において、周方向全域に亘って延びる環状に形成されていることを特徴とする、請求項4記載の操舵装置である。請求項7記載の発明は、前記脆弱部には、焼入れ処理が施されていることを特徴とする、請求項1~6のいずれかに記載の操舵装置である。請求項8記載の発明は、前記脆弱部は、前記十字軸において前記第1接続エレメントに連結された軸部46Aに形成されていることを特徴とする、請求項1~7のいずれかに記載の操舵装置である。請求項9記載の発明は、前記第1接続エレメントは、ステアリングに連結される入力軸3と前記第2接続エレメントとをつなぐ中間軸5を含み、前記第2接続エレメントは、ピニオン軸7を含むことを特徴とする、請求項1~8のいずれかに記載の操舵装置である。請求項10記載の発明は、ステアリング側の第1接続エレメントと、転舵輪側の第2接続エレメントとを、各接続エレメントに交差する平面内で相互に回転自在に連結する十字継手において、十字軸には、脆弱部が形成されていることを特徴とする、十字継手である。なお、上記において、括弧内の数字等は、後述する実施形態における対応構成要素の参照符号を表すものであるが、これらの参照符号により特許請求の範囲を限定する趣旨ではない。請求項1および10記載の発明によれば、十字継手では、十字軸が脆弱部において必ず最初に破壊するので、十字継手およびその周囲の部品において最初に破壊する箇所を事前に特定することができる。これにより、故障後の一定期間も自走できるような故障モードを実現できる。請求項2記載の発明によれば、脆弱部を切欠きによって簡単に形成できる。請求項3記載の発明によれば、十字軸の軸部を部分的にくびれさせることによって、脆弱部を簡単に形成できる。請求項4記載の発明によれば、脆弱部を、十字軸における軸部の根元部分といった疲労が蓄積し易い箇所に設けることによって、十字軸を脆弱部において必ず最初に破壊させることができる。請求項5記載の発明によれば、脆弱部を、十字軸の軸部における上流側端部および下流側端部に少なくとも設けておけば、十字軸を脆弱部において必ず最初に破壊させることができる。請求項6記載の発明によれば、脆弱部を、十字軸の軸部の外周面の全周に設けておけば、十字軸を脆弱部において必ず最初に破壊させることができる。請求項7記載の発明によれば、十字軸を脆弱部において瞬間破壊させることができる上に、十字軸が脆弱部において破壊したときに音を発生させることができるので、ステアリングの操作者に十字継手の破壊を確実に報知できる。つまり、十字継手およびその周囲の部品を、それらの破壊が検知しやすいように破壊させることができる。請求項8記載の発明によれば、十字軸においてステアリングに近い側の軸部に脆弱部を設けておけば、十字軸が脆弱部において破壊したときに、十字継手の破壊をステアリングの操作者に直感的に報知できる。つまり、十字継手およびその周囲の部品を、それらの破壊が検知しやすいように破壊させることができる。請求項9記載の発明によれば、比較的整備性の良い中間軸とピニオン軸とを連結する十字継手の十字軸に脆弱部が設けられているので、十字軸が脆弱部において破壊しても、中間軸の着脱によって十字軸の交換を容易に行うことができる。本発明の好ましい実施の形態について、添付図面を参照しつつ説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る操舵装置1の概略構成を示す模式図である。図1を参照して、この実施形態における操舵装置1は、操舵部材2と、入力軸ステアリングシャフト3と、自在継手4と、中間軸5第1接続エレメントと、十字継手6と、ピニオン軸7第2接続エレメントと、ラックバー8と、ラックハウジング9とを主に含んでいる。操舵部材2として、たとえば、ステアリングホイールを用いることができる。操舵部材2には、入力軸3の一端が連結されている。入力軸3の他端と中間軸5の一端とが自在継手4によって連結されている。中間軸5の他端とピニオン軸7の一端とが十字継手6によって連結されている。つまり、中間軸5は、入力軸3とピニオン軸7との間に介在されて、入力軸3とピニオン軸7とをつないでいる。なお、入力軸3と、中間軸5と、ピニオン軸7とは、同一直線上に存在しない。ピニオン軸7の他端にはピニオン7Aが一体的に設けられている。ラックバー8は、車幅方向図1の左右方向に長手の棒状である。ラックバー8には、ピニオン7Aと噛み合うラック8Aが形成されており、ピニオン軸7およびラックバー8によってラックアンドピニオン機構が構成されている。ラックハウジング9は、車幅方向に長手の中空体であり、車体図示せずに固定されている。ラックバー8は、ラックハウジング9内に挿通され、ラックハウジング9によって、軸受等図示せずを介して支持されている。この状態で、ラックバー8は、車幅方向にスライド可能である。ラックバー8の両端部は、ラックハウジング9の両外側へ突出しており、ラックバー8の各端部には、タイロッド10が連結されている。タイロッド10は、ナックルアーム図示せずを介して転舵輪11に連結されている。このような操舵装置1において、操舵部材2が操舵されて入力軸3が回転されると、ピニオン軸7も回転し、ピニオン軸7の回転がピニオン7Aおよびラック8Aによって、車幅方向に沿ったラックバー8のスライド直線運動に変換される。これにより、ラックバー8の両側の転舵輪11の転舵が達成される。図2は、操舵装置1において十字継手6およびこの周囲の部分を抜き出して示した図である。図3は、十字継手6の周辺における操舵装置1の分解斜視図である。図4は、図2のA-A線における断面図である。以下では、操舵装置1における十字継手6およびこの周囲の部分について詳しく説明する。図2では、中間軸5の一部、十字継手6の全体およびピニオン軸7の一部が図示されている。図3を参照して、中間軸5は、金属製の細長い円柱であり、その外径は、必要に応じて、軸線方向における任意の部分において縮径されたり拡径されたりしている。図3では、説明の便宜上、入力軸3および操舵部材2を点線によって追加で示している。中間軸5において、十字継手6に連結される端部5Aの外周面には、全周に亘ってセレーション15が形成されている。セレーション15全体は、中間軸5の軸線方向長手方向から見て、環状につながったぎざぎざになっている。端部5Aには、位置決め溝16が形成されている。位置決め溝16は、U字状に窪みつつ端部5Aの周方向に延びる環状である。位置決め溝16は、端部5Aに形成されたセレーション15を、中間軸5の軸線方向において二分している。十字継手6は、第1継手ヨーク21と、第2継手ヨーク22と、十字軸23と、軸受カップ24とを含んでいる。第1継手ヨーク21は、たとえば金属の鋳造によって形成されている。第1継手ヨーク21は、図3において中間軸5寄りにある基部25と、1対の腕部26と、スリット27と、1対のフランジ28とを一体的に含んでいる。基部25は、中空体であり、この実施形態では、略円筒状である。図3では、略円筒状の基部25の中心軸と、中間軸5とが同一直線上に位置している。基部25には、その中心軸が通る位置に挿通孔29が形成されている。挿通孔29は、基部25を貫通する丸穴であり、挿通孔29が、基部25の中空部分を構成している。丸い挿通孔29の中心軸軸線と基部25の中心軸とは平行に延びている。基部25において挿通孔29を区画する内周面の全域には、セレーション30が形成されている。セレーション30全体は、基部25の軸線方向中心軸が延びる方向から見て、環状につながったぎざぎざになっている。1対の腕部26のそれぞれは、基部25の軸線方向に細長い薄板状であり、基部25に一体的に設けられている。腕部26は、図3の基部25における中間軸5から遠い側の端部図3における左端部において、周方向に180°隔てた位置に1つずつ設けられており、基部25から離れる方向図3における左側へ向けて延び出ている。そのため、基部25および1対の腕部26のまとまり換言すれば、第1継手ヨーク21の全体を、基部25の径方向外側から見ると、当該まとまりは、略U字状をなしている。基部25では、1対の腕部26の間の位置において、挿通孔29が露出されている。1対の腕部26は、平行に延びていて、それぞれの長さ方向における同じ位置には、嵌合穴31が形成されている。嵌合穴31は、基部25の径方向において腕部26を貫通する丸穴であり、腕部26において基部25から離れた先端部に形成されている。各腕部26において、相手側の腕部26と対向する面における先端には、段付き32が形成されている。腕部26において段付き32が形成された部分は、他の部分よりも肉薄になっている。スリット27は、基部25に形成されている。スリット27は、基部25の周上1箇所を、基部25の軸線方向における一端25A側図3において中間軸5寄りの右端側から切り込んでいる。当該周上1箇所は、1対の腕部26のうちのいずれかの腕部26図3における上側の腕部26と周方向で同じ位置である。スリット27は、挿通孔29に沿って換言すれば、基部25の中心軸に沿って延びていて、基部25の当該周上1箇所を切断している。そのため、スリット27は、その全域において挿通孔29と連通している。なお、スリット27は、周方向で同じ位置にある腕部26の嵌合穴31には届いていない連通していない。一端25Aに関連して、各図における基部25の他端には、符号25Bを付している。他端25Bから各腕部26が延び出ている。1対のフランジ28は、基部25において、スリット27を形成するのに応じて必然的に形成された部分である。換言すれば、1対のフランジ28は、基部25においてスリット27を挟んで対向する両側の部分である。1対のフランジ28は、基部25の軸線方向に沿って平行に延びる板状である。以降では、1対のフランジ28のうち、一方図3における手前側をフランジ28Aとし、他方をフランジ28Bと区別することがある。各フランジ28には、ボルト孔33が形成されている。各ボルト孔33は、挿通孔29の延びる方向挿通孔29の軸線方向と直交する直交方向1対のフランジ28の対向方向でもあるに延びている。フランジ28Aのボルト孔33と、フランジ28Bのボルト孔33とは、当該直交方向から見て一致している。フランジ28Bのボルト孔33における内周面にだけ、螺旋状のねじ部34が形成されている。フランジ28Aの外面図3における手前側の側面において、ボルト孔33が形成されている領域には、段付き35が形成されている。フランジ28Aでは、段付き35が形成された部分が、他の部分よりも肉薄になっている。第2継手ヨーク22は、金属製であり、第1継手ヨーク21と同様に、たとえば鋳造で形成されている。第2継手ヨーク22は、基部40と、1対の腕部41とを含んでいる。基部40は、ピニオン軸7と直交する方向に延びる棒状である。腕部41は、基部40の長手方向における両端部に1つずつ設けられており、基部40と直交する方向図3では第1継手ヨーク21側に延びる板状である。1対の腕部41は、平行に延びていて、それぞれの長さ方向における同じ位置には、嵌合穴42が形成されている。嵌合穴42は、基部40の長手方向において腕部41を貫通する丸穴であり、腕部41において基部40から離れた先端部に形成されている。十字軸23は、たとえば金属の鋳造や金属塊からの削り出し等によって形成されている。十字軸23は、球体に近い略立方体をなすブロック状の中心部45と、中心部45から放射状に延び出た4つの軸部46とを一体的に含んでいる。各軸部46は円柱状であり、4つの軸部46のうち、1対の軸部46Aは同一直線上にあり、残り1対の軸部46Bは、軸部46Aと直交する方向に延びる同一直線上にある。そのため、4つの軸部46は、全体で十字をなしている。各軸部46では、中心部45に連結された部分が、根元部分であり、中心部45から最も離れた部分が、先端部分である。図3では、各軸部46の先端部分の端面が、軸部46の軸線方向軸部46が延びる方向と直交する方向に沿って平坦になっている。軸受カップ24は、円筒状の蓋をなすカップ48と、カップ48内に嵌め込まれた環状の軸受49とを含んでいる。カップ48内に嵌め込まれた軸受49は、カップ48から外に露出されている。軸受49として、環状に配置された複数のニードル50図4参照を用いることができる。軸受カップ24は、第1継手ヨーク21の2つの腕部26の嵌合穴31と、第2継手ヨーク22の2つの腕部41の嵌合穴42とに応じて、十字継手6全体で4つある。このような十字継手6を組み立てつつ、中間軸5およびピニオン軸7と連結する手順について説明する。まず、第1軸受ヨーク21において各腕部26の先端に治具図示せずを引っ掛けてこれらの腕部26の間隔を一時的に広げる。その際、十字軸23における1対の軸部46Aのうち、一方の軸部46を、一方の腕部26の嵌合穴31に対して、1対の腕部26の間から挿通し、他方の軸部46を、他方の腕部26の嵌合穴31に対して、1対の腕部26の間から挿通する。その後、治具を各腕部26から外すと、腕部26の弾性によって、1対の腕部26の間隔が元の間隔まで狭まり、十字軸23の1対の軸部46Aが、対応する腕部26の嵌合穴31に対して外れ不能に嵌め込まれた状態になる。そして、各腕部26の嵌合穴31に対して、軸受カップ24を外側から対向させる。このとき、軸受カップ24では、カップ48から露出された軸受49が嵌合穴31に対向するようにする。この状態で、軸受カップ24を嵌合穴31に接近させて、嵌合穴31に嵌め込む。軸受カップ24は、嵌合穴31に対して圧入される。この際、各腕部26の段付き32には治具図示せずが引っ掛けられていて、各腕部26が、軸受カップ24の圧入に応じて撓まないようになっている。軸受カップ24の圧入が完了して状態では、各嵌合穴31に嵌め込まれた軸受カップ24の軸受49の環状部分環状に配置された複数のニードル50の内側に、対応する軸部46Aが挿通されており、十字軸23は、第1軸受ヨーク21の各腕部26によって回転自在に支持されている図4参照。次いで、第1軸受ヨーク21と同じ手順で、治具図示せずを用いて第2軸受ヨーク22の1対の腕部41の間隔を一時的に広げる。その際、十字軸23における残り1対の軸部46Bのうち、一方の軸部46を、一方の腕部41の嵌合穴42に対して、1対の腕部41の間から挿通し、他方の軸部46を、他方の腕部41の嵌合穴42に対して、1対の腕部41の間から挿通する。その後、治具を各腕部41から外すと、腕部41の弾性によって、1対の腕部41の間隔が元の間隔まで狭まり、十字軸23の1対の軸部46Bが、対応する腕部41の嵌合穴42に対して外れ不能に嵌め込まれた状態になる。そして、各腕部41の嵌合穴42に軸受カップ24を圧入によって嵌め込む。圧入が完了した状態では、各嵌合穴42に嵌め込まれた軸受カップ24の軸受49の内側に、対応する軸部46Bが挿通されており、十字軸23は、第2軸受ヨーク22の各腕部41によって回転自在に支持されている図4参照。以上によって、十字継手6が完成する。以上のように完成した十字継手6において、図3に示すように、第1継手ヨーク21の挿通孔29に対して、基部25の一端25A側から中間軸5の端部5Aを挿通する。挿入後の中間軸5は、挿通孔29と同軸状になっており、中間軸5では、端部5Aのセレーション15と、基部25の挿通孔29のセレーション30とが、噛み合っている。つまり、基部25は、挿通孔29に挿通された中間軸5とセレーション嵌合している。このとき、端部5Aの位置決め溝16は、第1継手ヨーク21の各フランジ28のボルト孔33と、中間軸5の軸線方向において同じ位置にある。次いで、段付き35が形成されたフランジ28A側に1本のボルト51を配置する。このとき、ボルト51では、頭部51Aよりもねじ部51Bがフランジ28Aに近い位置にある。そして、ボルト51をフランジ28にねじ込んで、フランジ28Aのボルト孔33と、フランジ28Bのボルト孔33とに、この順番でねじ部51Bを通す。フランジ28Aのボルト孔33を通ったねじ部51Bは、中間軸5の端部5Aの位置決め溝16に嵌り込んでからフランジ28Bのボルト孔33に通される。これにより、中間軸5は、軸線方向において位置決めされ、基部25の挿通孔29から外れなくなる。ボルト51をある程度ねじ込むと、頭部51Aが段付き35に収まるとともに、ねじ部51Bが、フランジ28Bのボルト孔33におけるねじ部34と噛み合う。この状態でさらにボルト51を所定量ねじ込むと、頭部51Aによってフランジ28Aがフランジ28B側へ押さえ付けられるとともに、フランジ28Bがねじ部51Bによってフランジ28A側へ引き寄せられることによって、フランジ28Aおよびフランジ28Bがともに撓んで互いに接近する。このように各ボルト孔33に共通のボルト51が組み付けられることによってフランジ28Aおよびフランジ28Bが互いに接近すると、これらのフランジ28を有する基部25全体が縮径し、挿通孔29が狭まる。挿通孔29が狭まることにより、中間軸5の端部5Aのセレーション15と、基部25の挿通孔29のセレーション30とが、より強く噛み合い、挿通孔29に挿通された中間軸5と基部25とが密着する。以上により、十字継手6に対する中間軸5の連結が完了する図2参照。また、図3を参照して、第2継手ヨーク22の基部40の長手方向中央部に、金属製のピニオン軸7の一端部7Bを連結する。第2継手ヨーク22とピニオン軸7とは、第1継手ヨーク21の場合と同様にセレーション嵌合してもよいし、ねじ嵌合してもよい。これにより、十字継手6に対するピニオン軸7の連結が完了する。なお、第2継手ヨーク22とピニオン軸7とは、セレーション嵌合またはねじ嵌合によって連結する以外に、当初から一体成形品であってもよい。なお、先に第1継手ヨーク21に中間軸5を連結するとともに、第2継手ヨーク22にピニオン軸7を連結してから、第1継手ヨーク21および第2継手ヨーク22に十字軸23を組み付けてもよい。また、図1を参照して、自在継手4は、十字継手6と同じ構成第1継手ヨーク21、第2継手ヨーク22、十字軸23および軸受カップ24を有していてもよい。以上のように十字継手6に対して中間軸5およびピニオン軸7が連結され、かつ、自在継手4に対して入力軸3および中間軸5が連結された状態において、操舵部材2を操作して所定方向に回転させる。すると、操舵部材2とともに、入力軸3が回転し、操舵部材2の操舵トルクが自在継手4を介して中間軸5にも伝達されて、中間軸5が操舵部材2と同じ方向に回転する。これにより、図3を参照して、中間軸5に連結された十字継手6の第1継手ヨーク21が、操舵部材2と同じ方向に回転する。第1継手ヨーク21の回転に連動して、十字軸23において第1継手ヨーク21の1対の腕部26に支持された1対の軸部46Aが、中心部45を中心として回転する。これにより、十字軸23全体が中心部45を中心として操舵部材2と同じ方向に回転することになり、十字軸23の1対の軸部46Bを支持する第2継手ヨーク22が、十字軸23と同じ方向、つまり、操舵部材2と同じ方向に回転し、ピニオン軸7が第2継手ヨーク22と一体回転する。ここで、前述したように中間軸5とピニオン軸7とは同一直線上にないことから図1参照、十字軸23は、厳密には、中間軸5およびピニオン軸7のそれぞれを回転中心として、立体的に回転する。このときの十字軸23には、中間軸5およびピニオン軸7のそれぞれを回転中心とした周方向に沿う力が作用するだけでなく、当該周方向に交差する方向にも力が作用することから、三次元における複合的な力が作用している。このように、操舵装置1では、図1を参照して、操舵部材2の操舵トルクが、自在継手4によって入力軸3から中間軸5に伝達され、さらに、十字継手6によって中間軸5からピニオン軸7にも伝達されてピニオン軸7を回転させる。その結果、操舵装置1では、ピニオン軸7の回転に伴って、前述したようにラックバー8がスライドし、各転舵輪11の転舵が達成される。また、以上より、十字継手6は、同一直線上にない操舵部材2側の中間軸5と転舵輪11側のピニオン軸7とを、これらの軸に交差する平面X内で相互に回転自在に連結していることがわかる。次に、十字継手6の十字軸23についてさらに説明する。図5aは、本発明の第1の実施形態に係る十字軸23の側面図であり、図5bは、図5aとは直交する方向から十字軸23を見た図である。図6aは、本発明の第2の実施形態に係る十字軸23の側面図であり、図6bは、図6aとは直交する方向から十字軸23を見た図である。図7aは、本発明の第3の実施形態に係る十字軸23の側面図であり、図7bは、図7aとは直交する方向から十字軸23を見た図であり、図7cは、十字軸23の斜視図である。図8は、十字軸23の経年劣化を示すグラフである。なお、図5~図7における側面図とは、十字軸23における4本全ての軸部46の延びる方向に直交する方向から見た側面図のことを指している。図3を参照して、本発明に係る十字軸23には、脆弱部60が形成されている。脆弱部60は、操舵部材2側の第1継手ヨーク21の各腕部26に支持されたつまり、中間軸5に連結された1対の軸部46Aのうちの一方図3では上向きに延びている軸部46Cに形成されている。図3に示す脆弱部60は、図5に示されており、軸部46C46Aの根元部分中心部45側の端部の外周面において、当該外周面の周方向全域に亘って延びる環状に形成されている。図5の脆弱部60は、U字状に窪む切欠きである。そのため、軸部46Cの根元部分にU字状に窪む環状の切欠きを設けることによって脆弱部60を簡単に形成できる。一方、図6の脆弱部60は、図5の脆弱部60と同様に環状に形成された切欠きであるものの、V字状に窪んでいる点が、図5の脆弱部60と異なる。図5および図6のいずれの脆弱部60も、軸部46Cの外周面を切削工具等で切欠くことによって形成される。そして、図5および図6に示したように軸部46Cの外周面を切削工具等で切欠くことによって脆弱部60を形成する以外に、十字軸23全体を鋳造で成形する際に軸部46Cを根元部分において部分的に縮径させてくびれさせてくびれ部分を形成し、当該くびれ部分によって脆弱部60を構成してもよい。十字軸23の軸部46Cを部分的にくびれさせる場合には、鋳造後に自動的に脆弱部60が形成されるから、脆弱部60を簡単に形成できる。また、前述したように、十字軸23は、操舵部材2図3参照の操舵に伴って、中心部45を中心として回転する。これに応じて、脆弱部60を、軸部46Cの周方向全域に設けるのでなく図5および図6参照、図7に示すように、軸部46Cの根元部分の外周面において、十字軸23の移動方向回転方向であり、図7aの点線矢印参照における上流側端部および下流側端部のそれぞれに形成してもよい。このような十字継手6および中間軸5のまとまりでは、十字継手6の十字軸23が脆弱部60において必ず最初かつ瞬間的に破壊するので、十字継手6および中間軸5において最初に破壊する箇所を事前に特定することができる。特に、脆弱部60を、十字軸23における軸部46Cの根元部分といった疲労が蓄積し易い箇所に設けることによって、十字軸23を脆弱部60において必ず最初に破壊させることができる。この場合、軸部46Cが、脆弱部60での破壊に伴って、根元部分から折れる。そして、脆弱部60を、十字軸23の移動方向における軸部46Cの上流側端部および下流側端部に少なくとも設けたり図7参照、十字軸23の軸部46Cの外周面の全周に設けたりしておけば図5および図6参照、十字軸23を脆弱部60において必ず最初に破壊させることができる。ここで、1対の軸部46Aの両方でなく、一方の軸部46Cだけに脆弱部60を設けることが好ましい。両方の軸部46Aに脆弱部60が設けられていると、一度に両方の軸部46Aが破壊する場合が想定される。両方の軸部46Aが一度に破壊してしまうと、十字軸23と第1ヨーク21との連結状態が完全に解消されてしまうので、操舵部材2の操舵トルクが中間軸5からピニオン軸7に連結されなくなり、転舵輪11を転舵させること自走させることが困難になってしまうからである図1および図3参照。なお、脆弱部60を軸部46Cの前記上流側端部および下流側端部に設ける場合には図7参照、十字軸23が立体的に回転することや、回転中の十字軸23に対して三次元における複合的な力が作用することを考慮して、前記上流側端部および下流側端部のそれぞれにおいて、脆弱部60をピンポイントの狭い範囲で設けるのではなく、軸部46Cの周方向においてある程度の範囲に亘って設けておくとよい。そうすれば、当該複合的な力を脆弱部60に確実に作用させることができるので、十字軸23を脆弱部60において必ず最初に破壊させることができる。そして、図8のグラフでは、横軸を経過年数とし、縦軸を中間軸5全体十字継手6も含むの剛性ねじり剛性として、経過年数に応じて中間軸5の剛性が低下していく様子中間軸5の経年劣化を示しているのだが、十字継手6の十字軸23に脆弱部60を設けない場合における中間軸5の剛性は、ほぼ一定の度合いで0零まで徐々に低下する点線部分参照。そのため、十字軸23のいずれかの軸部46が破壊したときには、残りの全ての軸部46も破壊手前の状態にあり、中間軸5全体の寿命がほぼ尽きている。よって、操舵部材2を操舵しても、操舵トルクを中間軸5からピニオン軸7に伝えて転舵輪11を転舵させて自走することを継続するのは困難である図1および図3参照。また、このように中間軸5全体が徐々に劣化していく場合には、操舵部材2を操舵する者にとっても、中間軸5がどれ位劣化しているのかは、中間軸5全体が寿命になるまで検知しにくい。一方、本発明のように十字軸23に脆弱部60を設けた場合における中間軸5の剛性は、脆弱部60が設けられた軸部46Cが、ある程度蓄積された疲労によって破壊しても図8のグラフのポイントPを参照、残り全ての軸部46は、必要十分な剛性を維持している。よって、中間軸5全体の剛性は、脆弱部60が設けられた軸部46Cが破壊したときに、ある程度の度合いで急激に低下するが、低下後においても、機能を発揮できる程度の大きさはあり、中間軸5全体が寿命になっておらず、製品として一定期間は機能できる図8のグラフにおいてポイントP以降の実線部分を参照。具体的には、図3を参照して、軸部46Cが破壊して折れた場合であっても、破壊していない軸部46A軸部46Cとは別の軸部46Aと第1ヨーク21とが引き続き連結されていることから、当該軸部46Aおよび1対の軸部46Bつまり、3つの軸部46を介して第1ヨーク21から第2ヨーク22に操舵トルクを伝達できる。また、第1ヨーク21の腕部26が回転に伴って第2ヨーク22の腕部41に当接することによっても、第1ヨーク21から第2ヨーク22に操舵トルクを伝達できる。そのため、操舵部材2を操舵しても、引き続き操舵トルクを中間軸5からピニオン軸7に伝えて転舵輪11を転舵させることができるので、最寄りの修理工場等へ自走することができる。つまり、このように十字軸23の1つの軸部4646Cに脆弱部60を設けておけば、自走できなくなる前に、中間軸5における十字軸23の破壊をユーザに伝えることができる。そして、このように十字継手6およびその周囲の部品中間軸5において最初に破壊する箇所を、十字軸23の脆弱部60として事前に特定できることから、故障後の一定期間も自走できるような故障モード図8のグラフにおける実線部分参照を実現できる。ここで、中間軸5において、寿命の他に、寿命よりも短い耐用年数があるとする。ここでの耐用年数とは、中間軸5が製品として機能できる期間であり、この期間を経過すると、寿命に達するまでのなるべく早い時期に中間軸5の必要部品十字継手6の十字軸23等を交換することが望ましい。そして、前述したように十字軸23が脆弱部60において破壊するタイミングは、当該耐用年数の直後、かつ、寿命が経過するよりもかなり前であることが望ましい。このタイミングが耐用年数よりも前であれば、中間軸5十字継手6も含むが製品としてまだ機能できるのに、必要以上に早く十字軸23を交換する無駄が生じ得るからであり、このタイミングが、寿命が経過する頃であれば、前述したように、いざ軸部46Cが破壊したときには自走が困難な状態になっているからである。なお、前述した実施形態では、脆弱部60を、切欠きまたはくびれとして、軸部46Cの根元部分の全周または周上2箇所に設けていて、さらに、当該切欠きまたはくびれの断面形状をU字形状やV字形状にしている図5~図7参照。これらの脆弱部60の構成は、都合に応じて適宜変更できる。たとえば、脆弱部60を軸部46Cの根元部分の全周または周上2箇所に設けるかは、加工の都合で決定してもよい。また、断面がV字形状の切欠きまたはくびれの脆弱部60を適用すれば図6参照、応力がV字の脆弱部60の角最深部に比較的集中し易いので、脆弱部60における十字軸23の破壊タイミングを早めることができる。逆に、この破壊タイミングを遅らせたいのであれば、応力集中が比較的緩やかな断面U字形状の切欠きまたはくびれの脆弱部60を適用すればよい図5参照。また、図5~図7のいずれの十字軸23においても、十字軸23において操舵部材2に近い側中間軸5に連結された側であり、操舵部材2の操舵トルクが最初に伝わる側の軸部46A46Cに脆弱部60を設けている図3参照。そのため、たとえば操舵部材2の操舵中において十字軸23が脆弱部60において破壊したときに、十字軸23の急激な剛性低下図8のポイントP参照に伴って操舵部材2の遊びが急に増えることから、操舵部材2の操舵フィーリングの急激な変化によって、十字継手6の破壊を操舵部材2の操作者に直感的に報知できる。つまり、十字継手6およびその周囲の部品中間軸5を、それらの破壊が検知しやすいように破壊させることができる。なお、当該遊びに関して、脆弱部60における十字軸23の破壊に伴って、たとえば、操舵部材2を操舵するときに、7~10°程度の操舵角度分の遊びが急に発生するとよい。そして、十字軸23では、少なくとも脆弱部60に焼入れ処理が施されている。具体的には、十字軸23に脆弱部60を形成した後に、脆弱部60の表面に焼入れ処理を施している。焼入れ処理後の脆弱部60の表面の硬さは、60~64HRCとなっていることが好ましい。このように焼入れ処理を施すことにより、十字軸23を脆弱部60において瞬間破壊させることができる上に、十字軸23が脆弱部60で破壊したときに音を発生させることができるので、操舵部材2の操作者に十字継手6の破壊を確実に報知できる。つまり、十字継手6およびその周囲の部品中間軸5を、それらの破壊が検知しやすいように破壊させることができる。また、脆弱部60に焼入れ処理を施すことで、脆弱部60における強度のばらつきを抑えて、所定の疲労が溜まったときに必ず脆弱部60において十字軸23を破壊させることができるので、脆弱部60における十字軸23の破壊タイミングの推定が容易になる。そして、比較的整備性の良い中間軸5とピニオン軸7とを連結する十字継手6の十字軸23に脆弱部60が設けられているので、十字軸23が脆弱部60において破壊しても、中間軸5の着脱によって十字軸23の交換を容易に行うことができる図1~図3参照。また、操舵装置1では、操舵部材2の操舵トルクの伝達系統において最初に壊れる部分最弱部位が、十字継手6の十字軸23における中間軸5側の軸部46C46Aであることが事前に分かっていることから、十字軸23や、十字継手6がつながった中間軸5を交換保全部品として予め用意しておけばよいので、保全性換言すれば、メンテナンス性の向上を図ることができる。以上のように、本発明によれば、破壊箇所の特定が行いやすい十字軸23に敢えて脆弱部60を設け、さらに、脆弱部60における十字軸23の破壊後もしばらく自走できるように十字軸23における1つの軸部46A46Cだけに脆弱部60を設けている。このような構成によって、操舵装置1では、劣化によって最初に破壊する部位を明確にできるとともに、軸部46Cが破壊しても修理工場まで自走させることを可能にすることで、車両全体の使い勝手の向上を図ることができる。この発明は、以上に説明した実施形態に限定されるものではなく、請求項記載の範囲内において種々の変更が可能である。たとえば、脆弱部60を軸部46Cの根元部分に設けているが、脆弱部60における十字軸23の破壊タイミング等を調整するために、脆弱部60を軸部46Cの先端部分寄りに設けても構わない。また、十字継手6において、第2継手ヨーク22の構成が、第1継手ヨーク21と同じであってもよい。また、この十字継手6は、操舵装置1に限らず、同一直線上に存在しない2つの軸を連結するどのような装置にも適用可能である。