"エレベータかごに対して片持ち支持された弾性体と、前記弾性体に可動に設けられたオモリと、前記弾性体に設けられ、前記オモリの移動をガイドするガイド手段と、前記オモリを移動させる駆動手段と、前記オモリ本体または前記弾性体の支持点近傍に設けられ、前記エレベータかごに伝播する振動成分を検出する振動検出手段と、前記オモリの位置制御のための制御パターンを作成し、前記制御パターンに基づいて前記モータの駆動を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記振動検出手段からの検出信号に基づいて、前記エレベータかごに伝播する振動成分が所定の閾値を上回ったと判定したときに、前記オモリと前記弾性体との反共振により発生する共振周波数と、前記エレベータかごに伝播する前記振動成分の加振周波数とが一致するように、前記オモリの位置制御を行うことを特徴とするアクティブ動減衰器。前記制御手段は、前記振動検出手段からの検出信号に基づいて、前記オモリと前記弾性体との反共振により発生する共振周波数と前記エレベータかごに伝播する前記振動成分の加振周波数とが一致するように、フィードバック制御により前記制御パターンを作成することを特徴とする請求項1に記載のアクティブ動減衰器。前記制御手段は、過去のエレベータの運行において発生した振動成分を対象として作成した制御パターンを学習パターンとして、そのときの走行条件とともに、データベースに記録し、現在の走行条件が、前記データベース内の前記学習パターンの走行条件のいずれかと一致するか否かの判定を行い、一致する走行条件があった場合には、前記学習パターンの制御パターンを用いて、前記オモリと前記弾性体との反共振により発生する共振周波数と前記エレベータかごに伝播する前記振動成分の加振周波数とが一致するように、フィードフォワード制御することを特徴とする請求項1に記載のアクティブ動減衰器。前記アクティブ動減衰器は、1つのエレベータかごに対して、n個設置されており、前記エレベータかごに伝播する振動成分のうち、強度が上位N個の振動成分を対象として、1つの振動成分に対して前記アクティブ動減衰器をn/N個を割り当て、端数は前記振動成分のうちで最も強度の強い振動成分に割り当てることで、複数の振動成分の振動を同時に制御することを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項に記載のアクティブ動減衰器。前記駆動手段は、前記オモリに設けられていることを特徴とする請求項1ないし4のいずれか1項に記載のアクティブ動減衰器。前記駆動手段は、前記弾性体の支持点または支持点付近に設けられていることを特徴とする請求項1ないし4のいずれか1項に記載のアクティブ動減衰器。エレベータかごに対して片持ち支持された弾性体と、前記弾性体に可動に設けられたオモリと、前記オモリの移動をガイドするガイド手段と、前記オモリを移動させる駆動手段とを備えたアクティブ動減衰器を用いたエレベータの振動制御方法であって、前記エレベータかごに伝播する振動成分を検出する振動検出ステップと、前記振動検出ステップの検出結果に基づいて、前記エレベータかごに伝播する振動成分が所定の閾値を上回るか否かの判定を行う閾値判定ステップと、前記閾値判定ステップにより、前記エレベータかごに伝播する振動成分が所定の閾値を上回ったと判定したときに、前記オモリと前記弾性体との反共振により発生する共振周波数と、前記エレベータかごに伝播する前記振動成分の加振周波数とが一致するように、前記弾性体に対する前記オモリの位置を演算する位置演算ステップと、前記駆動手段を駆動させ、前記位置演算ステップで演算された位置に、前記ガイド手段によるガイドにより、前記オモリを移動させるオモリ移動ステップとを備えたことを特徴とするエレベータの振動制御方法。上述のように、特許文献1の従来技術、および、図7,図8aに示す従来技術においては、固定された1つの周波数の振動しか低減することができない。従って、エレベータの経年変化による振動の周波数の変化には対応できない。また、複数の周波数の振動を低減させようとした場合には、図8bに示す従来技術のように、周波数の個数に合わせて、複数個の動減衰器を設置する必要がある。その場合には、動減衰器の設置スペースの確保や、かごに対する重量増加という課題がある。また、エレベータの加減速時などの、強度や加振周波数が経時的に急激に変化する振動に対しては、時間遅れにより動減衰器の弾性体が十分に振れないため、振動が減衰できないという課題があった。本発明は、かかる課題を解決するためになされたものであり、アクティブ動減衰器の共振周波数を制御することで、異なる周波数に対応可能で、振動を良好に減衰させることが可能な、アクティブ動減衰器およびエレベータの振動制御方法を得ることを目的としている。この発明は、エレベータかごに対して片持ち支持された弾性体と、前記弾性体に可動に設けられたオモリと、前記弾性体に設けられ、前記オモリの移動をガイドするガイド手段と、前記オモリを移動させる駆動手段と、前記オモリ本体または前記弾性体の支持点近傍に設けられ、前記エレベータかごに伝播する振動成分を検出する振動検出手段と、前記オモリの位置制御のための制御パターンを作成し、前記制御パターンに基づいて前記モータの駆動を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記振動検出手段からの検出信号に基づいて、前記エレベータかごに伝播する振動成分が所定の閾値を上回ったと判定したときに、前記オモリと前記弾性体との反共振により発生する共振周波数と、前記エレベータかごに伝播する前記振動成分の加振周波数とが一致するように、前記オモリの位置制御を行うことを特徴とするアクティブ動減衰器である。この発明は、エレベータかごに対して片持ち支持された弾性体と、前記弾性体に可動に設けられたオモリと、前記弾性体に設けられ、前記オモリの移動をガイドするガイド手段と、前記オモリを移動させる駆動手段と、前記オモリ本体または前記弾性体の支持点近傍に設けられ、前記エレベータかごに伝播する振動成分を検出する振動検出手段と、前記オモリの位置制御のための制御パターンを作成し、前記制御パターンに基づいて前記モータの駆動を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記振動検出手段からの検出信号に基づいて、前記エレベータかごに伝播する振動成分が所定の閾値を上回ったと判定したときに、前記オモリと前記弾性体との反共振により発生する共振周波数と、前記エレベータかごに伝播する前記振動成分の加振周波数とが一致するように、前記オモリの位置制御を行うことを特徴とするアクティブ動減衰器であるので、アクティブ動減衰器の共振周波数を制御することで、異なる周波数に対応可能で、振動を良好に減衰させることができる。実施の形態1.本発明のアクティブ動減衰器は、例えばロープ式のエレベータシステムで用いられ、巻上機のトルクリップルやロープの噛み込み振動などの、ロープを介してかごへ伝播される振動を防止するためのものである。ロープ式のエレベータシステムの基本的な構成例は、図7に示した通りであるため、ここでは、図7を参照することとし、詳細な説明は省略する。図7の例と本願発明との違いは、動減衰器の構成の違いである。図7の動減衰器では、特定の1つの周波数の振動のみ減衰させていたが、本発明のアクティブ動減衰器においては、可動オモリを用いて、オモリを移動させることで、オモリと弾性体の反共振の周波数を任意に制御し、それにより、種々の周波数を減衰可能とする。図1に、本発明の実施の形態1に係るアクティブ動減衰器を示す。図1aはアクティブ動減衰器の平面図であり、図1bはアクティブ動減衰器の側面図である。図1a,bに示すように、アクティブ動減衰器は、弾性体1と、オモリ2と、モータ7と、加速度センサ9と、制御装置10制御手段と、ボルトナット116とから構成されている。弾性体1は弾性を有している。弾性体1は、鋼の板金部材から構成される。あるいは、弾性体1は、板金と樹脂のハイブリッド材から構成しても良い。弾性体1は、基本的に略矩形の平板から構成されているが、図1bに示されるように、長手方向の一端1aが略90°折り曲げられ、L字型の側面形状を有している。折り曲げられた一端1aが、ボルトナット116によって、かご112図7参照に固定されている。すなわち、弾性体1は、かご112図7参照に対して片持ち式に固定され、一端が固定端で、当該一端に対向する他端が自由端可動端となっている。弾性体1は、かご112図7参照の任意の箇所に設けてよいが、かご112図7参照に伝播される振動の伝播経路に設けることが望ましい。振動の伝播経路としては、かご112図7参照を吊り下げるロープ111図7参照の吊り点などが代表例として挙げられる。従って、本実施の形態では、弾性体1を、エレベータかご112のシャックルオモリ115図7参照に固定する図7参照。弾性体1の上面1bは、図1aに示されるように、略矩形の形状を有している。弾性体1には、中央部分に、オモリ2をガイドするための溝3が形成されている。溝3は、弾性体1の本体を貫通している。溝3は、弾性体1の長手方向に、一直線状に形成されている。オモリ2は、モータ7により、溝3にガイドされて長手方向における両方向すなわち、図における左右方向に移動する。また、弾性体1の上面1b上には、溝3を中央に挟んで、溝3と並行に、2本のギア4が設けられている。各ギア4は、オモリ2に設けられた2つの駆動ギア6のそれぞれと噛みあって、オモリ2を弾性体1に固定する。また、モータ7によってオモリ2を移動させる際にも、ギア4は使用される。すなわち、オモリ2は、溝3とギア4とによってガイドされて移動する。しかしながら、ギア4は必ずしも必要ではない。弾性体1の表面を平滑として、オモリ2に設けられたローラ5の摩擦力とバネ8の復元力とによって、オモリ2を弾性体1に対して保持しても良い。また、オモリ2の移動の際には、溝3のみがオモリ2をガイドすればよい。このように、弾性体1は、弾性体1の本体と、溝3とから構成されているギア4が設けられている場合は、弾性体1は、弾性体1の本体と、溝3と、ギア4とから構成されている。なお、本実施の形態においては、溝3が、弾性体1に設けられ、オモリ2の移動をガイドするガイド手段を構成している。図1に示すように、オモリ2は、弾性体1の上面1a上に設けられている。オモリ2は、オモリ2の本体、2つの駆動ギア6、2つのバネ8、および、2つのローラ5により構成されている。また、オモリ2の本体の中央部分には、モータ7駆動手段と加速度センサ9振動検出手段とが設けられている。バネ8は、オモリ2の本体に設けられている。また、ローラ5は、弾性体1の下面側に設けられている。バネ8の下端は、溝3を通して、ローラ5に機械的に接続されている。オモリ2が停止の状態のときには、バネ8はローラ5を上方に向かって引き上げることで、ローラ5を弾性体1に押し付けて、オモリ2を固定する。また、弾性体1のギア4とオモリ2の駆動ギア6とが互いに噛合うことで、オモリ2の位置が弾性体1に対して固定される。さらに、ローラ5とバネ8とによって、弾性体1が振動しても、オモリ2が弾性体1に対して暴れない。従って、オモリ2は通常時は固定されており、オモリ2を移動させる時は、モータ7を駆動させてオモリ2を移動させる。オモリ2を移動させる時は、モータ7が、制御装置10の制御により、ローラ5と駆動ギア6とを回転させる。ローラ5は溝3にガイドされ、駆動ギア6がギア4にガイドされる。こうして、オモリ2は、溝3およびギア4に沿って移動する。また、加速度センサ9は、かご112図7参照へ伝播した振動の加振周波数および強度を検出する。加速度センサ9は、制御装置10に信号線を介して電気的に接続されている。加速度センサ9からの出力検出信号は、制御装置10へ送信される。なお、加速度センサ9と制御装置10との通信は、信号線を用いずに、無線で行ってもよい。エレベータは速度に依存して、かご112図7参照に伝播する振動の加振周波数や強度が変化する。一方、アクティブ動減衰器の共振周波数は、弾性体1の剛性とオモリ2の位置オモリ2の支持点とで決定される。かご112図7に伝播する振動の加振周波数とアクティブ動減衰器の共振周波数とが一致した場合に、当該加振周波数の振動を遮断することができる。従って、加振周波数の変化に合わせてオモリ2の位置を変更させれば、常に、加振周波数とアクティブ動減衰器の共振周波数とを一致させることが可能になる。そのため、本実施の形態においては、制御装置10が、モータ7を用いて、オモリ2の位置決め制御を行う。制御装置10は、当該制御により、かご112に入力される加振周波数と、アクティブ動減衰器の共振周波数とを一致させる。従って、オモリ2と弾性体1の反共振の効果で、かご112図7参照に伝播する振動を減衰させることが可能となる。この制御は、かご112図7参照に伝播する振動成分に追従して、アクティブ動減衰器を動作させるフィードバック制御となっている。制御のフローチャートの一例を、図2に示す。エレベータが走行する際には、巻上機やロープなどから、様々な周波数の振動がかご112図7参照に伝播することになる。また、乗り心地に対して影響を及ぼす周波数や強度も様々である。従って、本実施の形態においては、周波数と強度が一定の条件の範囲内を制御対象とする。当該範囲内において、加速度センサ9により振動の検出を行い、加速度センサ9の検出値が予め設定された閾値を超えるかどうかの判定を行う。閾値は、強度に対してのみ設けてもよいし、強度と周波数のそれぞれに対して設けるようにしてもよい。検出値が閾値以下の場合は、乗り心地に影響無しと判定して制御を行わない。検出値が閾値以上の場合は、乗り心地に影響有りと判定して、検出した振動成分のなかで最も強度の強い成分を対象として、オモリ2の位置制御を行う。これにより、弾性体1に対するオモリ2の位置が変化する。その結果、かご112図7参照に入力される加振周波数とアクティブ動減衰器の共振周波数とが一致するため、弾性体1とオモリ2の反共振の作用によって、当該加振周波数の振動を遮断可能となる。また、エレベータは時間帯によっては連続走行が続くことから、エレベータが停止してもしばらくの間t秒tの値は任意に設定可能は同じ位置にオモリ2を待機させておく。こうすれば、次に走行開始した際に、周波数の値が近似する加振周波数がかご112図7参照に入力される可能性が高いことから、閾値を超え始めた際の制御の追従性が向上可能である。この制御の処理の流れについて、図2に従って説明する。制御を開始したら、まずはじめに、ステップS1で、制御装置10は、モータ7を駆動させて、オモリ2を基準位置へ移動させる。基準位置は、予め設定されている。ここでは、基準位置を、溝3の中心位置とオモリ2の中心位置とが一致する位置とする。次に、ステップS2で、制御装置10は、モータ7を停止させ、オモリ2を基準位置で静止させる。オモリ2は、弾性体1のギア4とオモリ2の駆動ギア6とが噛合うことで、弾性体1に対して固定される。さらに、バネ8がオモリ2のローラ5を弾性体1に押し付けているため、弾性体1が振動した場合にも、オモリ2の位置は変化しない。次に、ステップS3で、制御装置10は、加速度センサ9を用いて、かご112図7参照に伝播される振動の検出を行う。当該検出においては、振動の加振周波数と強度の両方の検出を行ってもよいし、いずれか一方のみの検出を行うようにしてもよい。制御装置10は、加速度センサ9の検出値と予め設定された閾値との比較を行い、検出値が閾値以下の場合は、乗り心地に影響無しと判定して、ステップS2に戻る。検出値が閾値以上の場合は、制御装置10は、乗り心地に影響有りと判定して、ステップS4に進む。なお、閾値を、加振周波数と強度との両方に対してそれぞれ設定した場合には、加振周波数か強度のいずれか一方が閾値を超えた場合に、乗り心地に影響有りと判定する。一方、閾値を強度のみあるいは、加振周波数のみに対して設定した場合には、強度あるいは加振周波数が閾値を超えた場合に、乗り心地に影響有りと判定する。ステップS4では、制御装置10は、かご112図7参照に入力される加振周波数とアクティブ動減衰器の共振周波数とが一致するように、オモリ2を移動させるべき位置の演算を行う。制御装置10は、モータ7を用いて、当該演算により得られた位置に、オモリ2を移動させる。オモリ2の移動後は、モータ7の駆動を停止する。それにより、オモリ2の位置はいったん固定される。次に、制御装置10は、ステップS5で、再度、加速度センサ9を用いて振動の検出を行い、検出値が閾値以上の場合はステップS4に戻る。こうして、検出値が閾値以下になるまで、ステップS4のオモリ2の位置制御を続ける。このように、本実施の形態では、振動の計測→制御演算→オモリの移動→振動の変化→振動の計測→という閉ループのフィードバック制御を行う。当該フィードバック制御により、かご112図7参照に入力される加振周波数とアクティブ動減衰器の共振周波数とが一致する位置にオモリ2を移動させることができる。制御装置10は、ステップS5で検出値が閾値以下になったことを確認したら、ステップS6に進む。ステップS6では、制御装置10に内蔵されたタイマー図示せずを用いて、検出値が閾値以下になった時点からの経過時間をカウントする。ステップS7では、制御装置10が、カウント時間が予め設定したt秒以内か否かを判定し、t秒以内の場合は、ステップS8に進む。ステップS8では、オモリ2を現在の位置に静止させたままとする。一方、カウント時間がt秒を超えたら、ステップS1に戻る。こうして、オモリ2の位置制御の後のt秒間は、同じ位置にオモリ2を待機させておき、次に走行開始した際の制御の追従性を向上させる。以上のように、実施の形態1においては、アクティブ動減衰器を、弾性体1とオモリ2とから構成し、例えば、かご112図7参照を吊下げるロープの吊点などに代表される振動の伝播経路に設ける。また、本実施の形態においては、オモリ2が、弾性体1との固定位置を任意に変更可能な機構ローラ5、バネ8、駆動ギア6を有している。また、オモリ2には、オモリ2を移動させるための動力源モータ7が設けられている。また、加振周波数を検知するための検出装置加速度センサ9が、オモリ2の支持点近傍の剛性の高い場所に設けられている。かご112図7参照に伝播する振動が一定の閾値を上回った場合に、制御装置10が、アクティブ動減衰器の共振周波数を加振周波数に一致させるための演算を行い、オモリ2を移動させるためのフィードバック出力を行う。このようにして、フィードバック制御により、オモリ2の位置制御を行うことで、適切にオモリ2の位置が修正され、かご112図7参照に伝播する振動の加振周波数成分がアクティブ動減衰器の共振周波数に確実に一致する。本実施の形態においては、上記のように、オモリ2の位置を可変とすることで、アクティブ動減衰器の共振周波数を任意に変更可能とした。これにより、1つのアクティブ動減衰器で種々の周波数に対応可能で、かご112図7参照に伝播する振動を良好にかつ迅速、確実に減衰させることができる。なお、図1に示す構成のアクティブ動減衰器を例に挙げて説明したが、後述する図6に示す実施の形態4の構成図6参照でも良い。実施の形態2.エレベータのかご112図7参照に伝播し易い振動成分としては、1定格速度で走行する際に一定で発生する振動、2加減速区間で速度に応じて変動する振動、3上昇時もしくは下降時に発生する振動、4力行運転もしくは回生運転で発生する振動などがある。これらの振動はある程度把握可能であるため、走行パターンと振動の発生状況を学習することで、フィードフォワードによるアクティブ動減衰器の制御が可能となる。従って、本実施の形態においては、フィードフォワードによるアクティブ動減衰器の制御について説明する。なお、エレベータの構成については、実施の形態1と同じであるため、実施の形態1と同様に、図7を参照することとし、ここでは、その説明を省略する。また、アクティブ動減衰器の構成は、図1に示す実施の形態1の構成でも良いし、後述する実施の形態4の構成図6参照でも良い。図3に、フィードフォワード制御を行う場合のフローチャートを示す。制御装置10のデータベースには、過去のエレベータの走行において学習した学習パターンが記録されている。学習パターンにおいては、一定の条件を満たした振動オモリ2の位置制御が必要な振動について、かご112図7参照に伝播される振動の加振周波数と強度の変化と、走行パターンと、オモリ2を制御するためのモータ7の制御パターンとが記憶されている。なお、走行パターンには、例えば、各階停止走行、終端階走行、通常モード、障害者用モードなどの走行条件のデータが含まれる。また、学習パターンにおいては、一定の条件を満たさない振動オモリ2の位置制御が不要な振動については、制御不要の情報とそのときの走行パターンとが記憶される。本実施の形態においては、図3に示すように、制御を開始したら、まずはじめに、ステップS11で、制御装置10は、モータ7によりオモリ2を基準位置へ移動させ、オモリ2を基準位置で静止させる。このとき、かご112図7参照内もしくは乗場でエレベータの呼び登録が発生すると、エレベータの運行を制御する制御盤図示せずは、現在のかご112図7参照の位置と呼び登録に基づく目的階に従って、走行パターンを作成する。ステップS12では、制御盤図示せずによって作成された走行パターンが、制御装置10に入力される。制御装置10は、ステップS13,S14で、データベースの学習パターンの中に、ステップS12で制御装置10に入力された走行パターンの走行条件と一致する走行条件を有する学習パターンがあるか否かを判定する。一致するものがあった場合には、ステップS15で、当該走行条件が制御を要するものか否かを判定する。ステップS15においては、加振周波数及び/または強度に予め閾値を設けておき、加振周波数及び/または強度が閾値を超えた場合に、制御を要すると判定し、そうでない場合に、制御不要と判定する。ステップS14,S15の判定の結果、走行条件が学習済みの走行条件で、かつ、制御不要の走行条件の場合は、ステップS13に戻り、制御は行わない。このとき、オモリ2は基準位置で停止したままである。一方、ステップS14の判定の結果、走行条件が学習済みのものでない場合は、制御装置10は、ステップS20に進み、学習モードに移行する。学習モードについて説明する。学習モードにおいては、制御装置10は、走行時にかご112図7参照に伝播する振動に対して閾値を予め設けておく。閾値は、振動の加振周波数、及び/または、強度に対して設定する。そうして、加速度センサ9により振動を検出し、振動の検出値が閾値を超えたものについて、走行パターンと振動の発生状況を学習し、学習パターンとして、データベースに、走行パターンと振動の変化との関係を記録するとともに、振動を減衰させるためのモータ7への制御パターンを作成し記録する。また、振動の検出値が閾値未満のものについては、学習パターンとして、制御不要の情報とそのときの走行パターンとをデータベースに記録する。図3の説明に戻る。ステップS20では、制御装置10は、加速度センサ9を用いて、かご112図7参照に伝播する振動の加振周波数及び/または強度を、走行パターン例えば、各階停止や終端階走行などの走行条件と照らし合わせて測定する。これにより、乗り心地に影響の与える振動か否かを判定できる。次に、ステップS21で、制御装置10は、加速度センサ9の検出値が閾値を超えたか否かを判定する。検出値が閾値を超えない場合は、制御装置10は、ステップS24で、当該走行条件は制御不要という判定を行い、データベースに、制御不要の情報を、走行パターンと共に記録する。一方、加速度センサ9の検出値が閾値を超えた場合には、制御装置10は、ステップS22で、振動の加振周波数と強度の変化と走行パターンとの関係を、学習パターンとして、データベースに記録する。なお、ステップS21において、検出値が閾値を超えた振動成分が複数個あった場合に、制御装置10は、ステップS22において、当該振動成分の中で最も強度の強い振動成分についてのみ、走行パターンと加振周波数と強度の変化との関係をデータベースに記録する。また、制御装置10は、ステップS22において、データベースに記録した振動成分について、アクティブ動減衰器の共振周波数とかご112図7参照に入力される加振周波数とが一致するように、オモリ2を移動させるべき位置の演算を行い、モータ7の制御パターンを作成する。制御装置10は、ステップS23において、当該制御パターンを、学習パターンとして、走行パターン等のデータと共にデータベースへ記録する。なお、ステップS23,24で学習パターンをデータベースに記録した後は、ステップS13に戻る。また、ステップS14,S15の判定で、ステップS12で入力された走行パターンの走行条件が学習パターンの走行条件と一致し、かつ、制御要と判定された場合は、制御装置10は、ステップS16で、当該学習パターンの制御パターンを用いて、モータ7へのフィードフォワード制御を、走行パターンとリンクして実施する。これにより、走行時にかご112図7参照に入力される最も強度の強い振動成分の加振周波数に一致するように、アクティブ動減衰器の共振周波数が変化するので、特定の周波数成分の振動を遮断することが可能となる。上記のように、本実施の形態においては、走行条件の種別を判定し、走行条件の種別に基づいて、発生する振動を予想し、当該振動が発生する前に、学習パターンの中から制御パターンを決定して、メモリ2の位置制御を行うという、フィードフォワード制御を行うため、発生した振動をより迅速に減衰させることができる。なお、ステップS16の後、ステップS17において、エレベータが停止したか否かの判定を行い、エレベータが停止した場合には、ステップS16に戻る。エレベータが停止していなければ、ステップS18に進む。フィードフォワード制御は、過去の学習パターンを用いて制御を行うため、入力される振動成分が全く変化しない場合は効果的である。しかしながら、一般的に、エレベータの場合は、経年的に微妙な周波数の変化や、周波数の変化は無くても振動の強度が変動する可能性が考えられる。よって、フィードフォワード制御の際は、ステップS18において、かご112図7参照に伝播する振動の加振周波数や強度が、学習パターンの加振周波数や強度の範囲にほぼ合致するか否かを判定する。この際、かご112図7参照に伝播する振動の加振周波数や強度が、当該範囲より所定の一定幅以上ずれている場合は、ステップS19で、振動に対するオモリ2の制御が上手く行えていないという判断を行い、データベースより学習パターン走行条件と制御パターンの記録を抹消し、次回走行時に再学習を行う。これにより、エレベータの経時的な変化にも対応可能である。以上のように、実施の形態2においては、上述の実施の形態1と同様に、1つのアクティブ動減衰器で複数の周波数に対応可能で、かつ、かご112図7参照に伝播する振動を良好に減衰させることができる。また、本実施の形態においては、走行パターンに照らし合わせて、アクティブ動減衰器の共振周波数とかご112図7参照に伝播される加振周波数とが一致するように、オモリ2の位置を制御する制御パターンを、学習パターンとしてデータベースに記録する。これにより、エレベータの走行条件がデータベースの学習パターンの走行条件と一致した場合に、制御装置10が、学習パターンに基づいて、エレベータの走行に合わせて、オモリ2の位置のフィードフォワード制御を行う。これにより、かご112図7参照に伝播する尤も強度の高い振動成分を、オモリ2の位置制御により、減衰可能となる。本実施の形態においては、走行条件の種別の判別を行い、その時点で、制御パターンを学習パターンの中から検索するという、フィードフォワード制御を行うため、フィードバック制御を行う実施の形態1よりも、さらに、迅速に、振動を減衰させることができる。また、制御の結果に基づいて、振動の減衰が良好に行われていないと判定した場合には、学習パターンを再学習するようにしたので、エレベータの経時的な変化にも対応可能である。実施の形態3.上記の実施の形態1および実施の形態2においては、1つのアクティブ動減衰器で、オモリ2の位置を変化させることで、反共振の周波数を任意に制御することで、減衰可能な周波数を同様に可変とする制御を行う場合について述べた。しかしながら、実際にはエレベータに伝播する振動は多様であり、場合によっては、複数の変動する周波数成分を一度に遮断する必要に迫られるケースもある。よって、本実施の形態においては、アクティブ動減衰器を複数個設けている場合において、複数の周波数を対象とした制御のフローについて述べる。エレベータの構成については、実施の形態1,2と同じであるため、実施の形態1,2と同様に、図7を参照することとし、ここでは、その説明を省略する。また、アクティブ動減衰器の構成は、図1に示す実施の形態1の構成でも良いし、後述する実施の形態4の構成図6参照でも良い。但し、本実施の形態においては、複数個のアクティブ動減衰器が設けられている。複数個のアクティブ動減衰器は、例えば、図8bに示すように、シャックルオモリ115に対して並列に固定される。ここでは、アクティブ動減衰器の個数をn個とする。図4は、本実施の形態におけるフローチャートである。図4は、図2に示したフィードバック制御を複数の周波数に対して適用する制御の例を示している。図4と図2の相違点は、図4においては、ステップS30,S31が追加されている点である。図4のステップS1~S8の処理の内容については、図2のステップS1~S8と基本的に同じである。まず、図4に示すように、本実施の形態においては、図2と同様に、ステップS1~S3の処理を行う。ステップS3の判定で、かご112図7参照に伝播する振動の加振周波数と強度が閾値以下の場合は、乗り心地等に影響を及ぼさないため、制御を実施することは不要である。そのため、制御は行わず、ステップS3からステップS2に戻る。ステップS1~S3の処理は、図2と同じである。次に、ステップS30において、検出値が閾値を超える振動成分が1つか複数個かを判定する。検出値が閾値を超える振動成分が1つだった場合は、その振動成分を対象として、図2のステップS4~S8と同じ処理を行って、オモリ2の位置制御を行う。一方、ステップS30において、検出値が閾値を超える振動成分が複数個だった場合は、ステップS31に進む。ステップS31では、検出値が閾値を超える振動成分がN個あることを確認し、n個のアクティブ動減衰器をn/N個ずつ各振動成分に割り当てて、個別に制御を行う。また、nをNで除算した際に余りが生じる場合は、余りをR個とすると、n/NR個のアクティブ動減衰器を、振動の強度が最も強い振動成分に割り当てる。それにより、かご112図7参照に影響を大きく及ぼす主成分の振動と、副成分の振動を併せて制御することが可能となる。ステップS31の処理の後、ステップS5に進む。ステップS5~S8の処理は、図2と同じである。なお、N=nの場合は、1つのアクティブ動減衰器で、1つの振動成分を遮断することとなる。また、N>nとなる場合は、振動強度順に、振動強度が上位n個の振動成分に対して、アクティブ動減衰器を1つずつ割り当て、残りのN-n個の振動強度の低い周波数成分は制御の対象外とする。この条件でフィードバック制御の制御パターンを個々のアクティブ動減衰器に対して複数設けることで、様々な走行条件において様々に発生する周波数の振動について、オモリ2の位置制御の情報を作成することが可能となる。以上のように、実施の形態3においては、上記の実施の形態1と同様の効果が得られる。さらに、実施の形態3においては、アクティブ動減衰器をn個同時に設置することで、かご112図7参照に伝播する特定の振動成分のうち閾値を超える振動を対象として、上位N個の強度を持つ振動成分を対象として、一つの周波数成分に対して動減衰器をn/N個を割り当て、端数余りR個は最も強度の強い周波数成分に割り当てることで、複数の周波数成分の振動を同時に制御可能である。実施の形態4.図5は、図3に示したフィードフォワードの制御を、複数の周波数に対して適用した場合の例である。図5と図3の相違点は、図5においては、図3のステップS22の代わりにステップS22Aが設けられ、図2のステップS16の代わりに、ステップS16-1,S16-2,,S16-Nが設けられている点である。図5のステップS11~S15,S17~S21,S23,S24の処理の内容については、図3のステップS11~S15,S17~S21,S23,S24と基本的に同じである。また、エレベータの構成については、実施の形態1~3と同じであるため、実施の形態1~3と同様に、図7を参照することとし、ここでは、その説明を省略する。また、アクティブ動減衰器の構成は、図1に示す実施の形態1の構成でも良いし、後述する実施の形態4の構成図6参照でも良い。但し、本実施の形態においては、複数個のアクティブ動減衰器が設けられている。ここでは、アクティブ動減衰器の個数をn個とする。本実施の形態においては、エレベータの制御が開始されると、図3のステップS11~S15と同じ処理を行って、制御盤図示せずが作成した走行パターンの走行条件が学習済みの走行条件か否かをチェックし、該当しなければ、ステップS20に進み、学習モードに移行する。一方、走行条件が学習済みの走行条件だった場合は、さらに、制御要の走行条件か否かのチェックを実施する。該当しなければ、ステップS13に戻り、オモリ2の位置制御は行わず、オモリ2は基準位置で停止したままである。ここまでの処理は、図3と同じである。ステップS15で制御要の走行条件であると判定された場合は、ステップS16-1,S16-2,,S16-Nに進む。ステップS16-1,S16-2,,S16-Nでは、振動成分加振周波数および/または強度が閾値を超えた各振動を対象として、フィードフォワードの制御パターンを複数作成し、それらに基づき、複数のアクティブ動減衰器を個別に制御する。この際、閾値を超える振動成分がN個存在し、n個のアクティブ動減衰器が設けられている場合は、各振動成分に対してn/N個ずつのアクティブ動減衰器を割り当てる。また、nをNで除算した際に余りが生じる場合は、余りをR個とすると、n/NR個のアクティブ動減衰器を、振動の強度が最も強い振動成分に割り当てる。また、N=nの場合は、1つのアクティブ動減衰器で、1つの振動成分を遮断することとなる。また、N>nとなる場合は、振動強度順に、振動強度が上位n個の周波数成分に対して、アクティブ動減衰器を1つずつ割り当て、残りのN-n個の振動強度の低い周波数成分は制御の対象外とする。この条件でフィードフォワード制御の制御パターンを個々のアクティブ動減衰器に対して複数設けることで、様々な走行条件において様々に発生する周波数の振動について、オモリ2の位置制御の情報を作成することが可能となる。ステップS17~S19の処理は、図3のステップS17~S19と同じである。なお、ステップS14の判定で、過去の学習パターンが存在しない場合は、図3のステップS20と同じ処理を行って、走行パターンに照らし合わせて、加振周波数と強度について測定を実施する。次に、図3のステップS21と同じ処理を行う。すなわち、ステップS20で測定した振動成分のうち、予め設定された閾値を超える振動成分加振周波数および/または強度があるか否かを判定する。そのような振動成分が有れば、ステップS22Aに進み、無ければ、ステップS24に進む。強度が閾値を超えた周波数成分があった場合には、制御装置10は、ステップS22Aで、加振周波数及び強度の変化と走行パターンとの関係をデータベースに記録する。なお、ステップS21において、加振周波数および/または強度が閾値を超える振動成分が1つ以上あった場合に、制御装置10は、ステップS22Aにおいて、当該周波数成分の中で強度の強い順に、強度が上位N個の振動成分についてのみ、加振周波数および/または強度の変化と走行パターンとの関係をデータベースに記録する。また、制御装置10は、ステップS22Aにおいて、データベースに記録した振動成分について、アクティブ動減衰器の共振周波数が、かご112図7参照に入力される加振周波数と常に一致するように、オモリ2を移動させるべき位置の演算を行い、それに基づき制御パターンを作成する。制御装置10は、ステップS23において、当該制御パターンも、学習パターンとして、さらにデータベースへ記録する。従って、データベースに記録された学習パターンには、加振周波数及び強度の変化、走行パターン、制御パターンが含まれる。ステップS24の処理は、図3のステップS24と同じである。以上のように、実施の形態4においては、上記の実施の形態1,2と同様の効果が得られる。さらに、実施の形態4においては、アクティブ動減衰器をn個同時に設置することで、かご112図7参照に伝播する特定の振動成分のうち閾値を超える振動を対象として、上位N個の強度を持つ振動成分を対象として、一つの周波数成分に対してアクティブ動減衰器をn/N個を割り当て、端数余りR個は最も強度の強い周波数成分に割り当てることで、複数の周波数成分の振動を同時に制御可能である。実施の形態5.図6は、実施の形態5に係るアクティブ動減衰器の構成を示した図である。図1に示す実施の形態1が平板状の弾性体1を用いていたのに対して、図6では、棒状の弾性体1Aを使用している。弾性体1Aは弾性を有している。また、弾性体1Aは、かご112図7参照に対して、ボルトナット116により、片持ち式に、固定される。弾性体1A上には、オモリ2が設けられている。オモリ2は、通常時は、弾性体1Aに対して位置が固定されているが、モータ7駆動手段により移動も可能である。本実施の形態においては、図6aに示すように、2本の弾性体1Aが並行に設けられている。それらの弾性体1Aは、かご112図7参照に固定される。弾性体1Aは、ボルトナット116図1参照等により、かご112図7参照に直接固定してもよいが、図6bに示すように、T字型の側面形状を有する支持部材等を介して、かご112図7参照に固定するようにしてもよい。弾性体1は、かご112図7参照の任意の箇所に設けてよいが、かご112図7参照に伝播される振動の伝播経路に設けることが望ましい。振動の伝播経路としては、かご112図7参照を吊り下げるロープ111図7参照の吊り点などが例として挙げられる。従って、本実施の形態では、弾性体1を、シャックルオモリ115図7参照を介して、ロープ111図7参照の端部に固定する図7参照。なお、以下の説明においては、弾性体1Aがシャックルオモリ115図8参照に固定されている箇所を、支持点と呼ぶこととする。弾性体1Aのうちの一方には溝3Aが形成されている。弾性体1Aの他方には溝3Aは無い。溝3Aは、弾性体1Aの表面に、弾性体1Aの軸方向に対して所定の角度を有するように、螺旋状に形成されている。溝3Aを有する弾性体1Aに対し、モータ7が設けられている。図6の例では、モータ7は、溝3Aを有する弾性体1Aの支持点付近に設けられている。また、オモリ2に設けられたガイド図示しないが、溝3Aと噛みあうように構成されている。これにより、通常時は、オモリ2の位置は、弾性体1Aに対して固定されている。オモリ2を移動させるときは、モータ7を駆動させると、弾性体1Aの溝3Aが回転する為、オモリ2は弾性体1Aと共に回転しようとする。しかしながら、この際、溝3Aが設けられていない弾性体1Aがオモリ2の回転を拘束する為、溝3Aの回転に沿ってオモリ2のガイドが反力を受けることで、オモリ2は、弾性体1Aの軸方向に移動する。このように、本実施の形態においては、オモリ2は、2本の弾性体1Aと溝3Aとにガイドされて、移動する。従って、本実施の形態においては、溝3Aが、弾性体1Aに設けられ、オモリ2の移動をガイドするガイド手段を構成している。この構成においては、弾性体1Aと溝3Aの総合的な剛性とオモリ2の位置とによって、アクティブ動減衰器の共振周波数が決定されるため、モータ7の回転によって、オモリ2の位置を任意に変更することで、共振周波数を調整することが可能となり、アクティブ動減衰器の機能が成立する。図1の実施の形態1では、加速度センサ9振動検出手段をオモリ2に設けて、アクティブ動減衰器自身の周波数特性を確認する例を記載した。一方、図6の実施の形態5では、加速度センサ9Aを、弾性体1Aの支持点付近の剛性の高い箇所に設ける例を記載している。図6の例では、加速度センサ9Aは、溝3Aが設けられていない弾性体1Aの支持点付近に設けられている。しかしながら、図1の加速度センサ9と図6の加速度センサ9Aとを組み合わせて用いれば、アクティブ動減衰器自身の振動状況とアクティブ動減衰器の固定点付近の振動状況とが、観測可能となることから、両方に設けるようにしても良い。加速度センサ9Aは制御装置10制御手段に接続され、検出値を制御装置10に送信する。他の動作および構成については、上記の実施の形態1~4と同じである。本実施の形態5に係るアクティブ動減衰器は、上記の実施の形態1~4で説明したフィードバック制御およびフィードフォワード制御のいずれにも適用可能である。以上のように、実施の形態5においても、実施の形態1~4で説明したフィードバック制御およびフィードフォワード制御のいずれかの制御方法により、オモリ2の位置制御を行うことで、アクティブ動減衰器の共振周波数を任意に制御可能とした。これにより、1つのアクティブ動減衰器で複数の周波数に対応可能で、かご112図7参照に伝播する振動を良好に減衰させることができる。なお、上記の実施の形態1~5においては、アクティブ動減衰器を、かご112図7参照を吊り下げるロープ111図7参照の吊り点シャックルオモリ115に固設する例について記載したが、しかしながら、それに限定されない。アクティブ動減衰器は、かご112図7参照に伝播される振動の伝播経路であれば任意の場所に設置してよい。また、上記の実施の形態3および4においては、1つの制御装置を設けた場合を想定している。しかしながら、複数の制御装置を設け、より多くのアクティブ動減衰器を設置することで、より効果的な振動制御が実施できることは言うまでもない。また、上記の実施の形態1,3においてはフィードバック制御、実施の形態2,4においてはフィードフォワード制御を行うと説明したが、フィードバック制御とフィードフォワード制御とを組み合わせてもよい。"