"対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とを備え、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群および前記第3レンズ群のうち少なくとも1つを光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であり、前記第2レンズ群は、両凸レンズ成分を有し、前記第3レンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ成分を有し、以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。NnABE>1.870但し、NnABE:前記第1レンズ群および前記第3レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのd線に対する屈折率の平均値。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の接眼レンズ。30.0>νABE但し、νABE:前記第1レンズ群および前記第3レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのd線を基準とするアッベ数の平均値。前記第2レンズ群における少なくとも一つの光学面が非球面であることを特徴とする請求項1または2に記載の接眼レンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の接眼レンズ。S3>2.4但し、S3:前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズ成分のシェイプファクターすなわち、前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置する前記レンズ成分における物体側の面の曲率半径をRo3とし、前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置する前記レンズ成分におけるアイポイント側の面の曲率半径をRe3としたとき、Ro3Re3/Ro3-Re3で定義される値。前記第2レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であることを特徴とする請求項1~4のうちいずれか一項に記載の接眼レンズ。対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系において、前記接眼レンズが請求項1~5のうちいずれか一項に記載の接眼レンズであることを特徴とするファインダー光学系。対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系を備え、前記ファインダー光学系が請求項6に記載のファインダー光学系であることを特徴とする光学機器。近年、カメラのデジタル化に伴い、カメラには液晶画面や様々な電子部品が搭載され、撮像素子面またはフィルム面からカメラ後端面までの距離が大幅に長くなっている。撮影者がファインダーを覗きやすくするためには、アイポイントとカメラ後端面からの距離を十分長く確保しなくてはならないが、そのためには、接眼レンズをカメラの後端面付近に配置し、さらに、接眼レンズのアイレリーフを十分に確保する必要がある。ところが、接眼レンズをカメラの後端面付近に配置すると、焦点板から接眼レンズまでの距離が長くなり、観察倍率を上げるのが困難になる。また、カメラの後端面付近に配置された接眼レンズのアイレリーフを十分に確保しようとすると、前述したように、ペンタプリズムを大型化しなければならず、ペンタプリズムの光路長硝路長が長くなって焦点板から接眼レンズまでの距離が長くなり、観察倍率を上げるのがさらに困難になる。このように、カメラのデジタル化に伴い、視野の高い観察倍率を確保することは非常に困難となっていた。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズを提供することを目的とする。また、このような接眼レンズを備えたファインダー光学系および光学機器を提供することを目的とする。このような目的達成のため、本発明は、対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とを備え、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群および前記第3レンズ群のうち少なくとも1つを光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であり、前記第2レンズ群は、両凸レンズ成分を有し、前記第3レンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ成分を有し、以下の条件式を満足する。NnABE>1.870但し、NnABE:前記第1レンズ群および前記第3レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのd線に対する屈折率の平均値。ここで、レンズ成分とは、単レンズ、または、複数枚のレンズが貼り合わされた接合レンズを示す。なお、本発明において、以下の条件式を満足することが好ましい。30.0>νABE但し、νABE:前記第1レンズ群および前記第3レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのd線を基準とするアッベ数の平均値。また、本発明において、前記第2レンズ群における少なくとも一つの光学面が非球面であることが好ましい。また、本発明において、以下の条件式を満足することが好ましい。S3>2.4但し、S3:前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズ成分のシェイプファクターすなわち、前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置する前記レンズ成分における物体側の面の曲率半径をRo3とし、前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置する前記レンズ成分におけるアイポイント側の面の曲率半径をRe3としたとき、Ro3Re3/Ro3-Re3で定義される値。また、本発明において、前記第2レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であることが好ましい。また、本発明に係るファインダー光学系は、対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系において、前記接眼レンズが上記いずれかの接眼レンズである。また、本発明に係る光学機器は、対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系を備え、前記ファインダー光学系が上記いずれかのファインダー光学系である。本発明によれば、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズを得ることができる。また、このような接眼レンズを備えたファインダー光学系および光学機器を提供することができる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係る接眼レンズELおよびファインダー光学系VFを備えた一眼レフカメラCAMが図7に示されている。この一眼レフカメラCAMは、対物レンズOLと、ミラーMと、撮影用の撮像素子CCDと、ファインダー光学系VFとを備えて構成される。また、ファインダー光学系VFは、物体側から順に光軸に沿って並んだ、焦点板Fと、コンデンサレンズCと、ペンタプリズムPと、接眼レンズELとを有して構成され、対物レンズOLによって焦点板F上に形成結像された像を接眼レンズELにより観察できるようになっている。なお、接眼レンズELの後方にアイポイントEPが設けられる。対物レンズOLは、被写体像を撮像素子CCD上もしくは焦点板F上に結像する。ミラーMは、対物レンズOLを通る光軸に対して45度の角度で挿入されており、通常時撮影待機状態には、対物レンズOLを通った被写体図示せずからの光を反射して焦点板F上に結像させ、シャッターレリーズ時にはミラーアップ状態となって跳ね上がり、対物レンズOLを通った被写体図示せずからの光が撮像素子CCD上に結像するようになっている。すなわち、撮像素子CCDと焦点板Fとは、光学的に共役な位置に配設される。ペンタプリズムPは、対物レンズOLによって結像された焦点板F上の被写体像倒立像を、上下左右反転して正立像にする。また、ペンタプリズムPは、観察者が被写体像を正立像として観察できるようにするとともに、ファインダー光学系VFをコンパクトに構成できるようにしている。焦点板FとペンタプリズムPとの間にコンデンサレンズCが設けられ、焦点板F上の被写体像をペンタプリズムPに導いている。コンデンサレンズCは、光束の発散を抑える正の屈折力を有しており、対物レンズOLの射出瞳から離れるに従い光束の広がりが大きくなることから、正立光学系や接眼光学系が大型化するのを防ぐため、対物レンズOLによって形成される被写体像の結像位置の近傍例えば、本実施形態のように焦点板FとペンタプリズムPとの間に配設されている。接眼レンズELは、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3とを備え、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことができるようになっており、第2レンズ群G2は両凸レンズ成分L2を有している。また、第3レンズ群G3は、物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ成分L3を有している。なお、本実施形態では、第3レンズ群G3を構成する前記メニスカスレンズ成分L3は、第3レンズ群G3内において最もアイポイントEP側に位置している。このように、第3レンズ群G3を物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ成分L3を含む構成にすることで、十分なアイレリーフをとりつつ、所定の観察倍率を確保することが可能になる。ここで、一般に、d線に対する屈折率の高い高屈折率材料が知られている。例えば、第1レンズ群G1に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値n1が小さいと、第1レンズ群G1に含まれるレンズの曲率半径が小さくなる傾向があり、その結果、歪曲収差および像面湾曲が悪化しやすくなる。また、第3レンズ群G3に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値n3が小さいと、第3レンズ群G3に含まれるレンズの曲率半径が小さくなる傾向があり、その結果、球面収差およびコマ収差が悪化しやすくなる。そこで、第1レンズ群G1,第3レンズ群G3に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値n1,n3をそれぞれ高くすることで、第1レンズ群G1,第3レンズ群G3にそれぞれ大きな屈折力を持たせつつも、これらレンズ群G1,G3に含まれる負の屈折力を有するレンズの曲率半径を大きくすることが可能になり、その結果、歪曲収差、像面湾曲、球面収差およびコマ収差を良好に補正することができる。そして、本実施形態に係る接眼レンズELは、以下の条件式1を満足する。NnABE>1.870...1但し、NnABE:第1レンズ群G1および第3レンズ群G3に含まれる負の屈折力を有するレンズのd線に対する屈折率の平均値。このように、本実施形態に係る接眼レンズELは、条件式1を満足するように、第1レンズ群G1および第3レンズ群G3に含まれる負の屈折力を有するレンズのd線に対する屈折率の平均値を高くすることで、第1レンズ群G1又は第3レンズ群G3に含まれる負の屈折力を有するレンズの少なくとも一つに高屈折率材料を採用した際に増加する傾向にあるペッツバール和を最適化することが可能となり、その結果、像面湾曲をより良好に補正することができる。つまり、本実施形態に係る接眼レンズELは、単に第1レンズ群G1又は第3レンズ群G3に含まれる負の屈折力を有するレンズのd線に対する屈折率の平均値n1又はn3を高くするのとは異なり、条件式1を満足するように、第1レンズ群G1および第3レンズ群G3に含まれる負の屈折力を有するレンズのd線に対する屈折率の平均値を高くするので、ペッツバール和を最適にして像面湾曲を良好に補正することができる。なお、条件式1の下限値を1.875にすることにより、本実施形態の効果をより発揮できる。さらに、第1レンズ群G1および第3レンズ群G3に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値が条件式1を満たし、かつ、第1レンズ群G1に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値n1及び第3レンズ群G3に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値n3を大きくする例えば、n1>1.83、n2>1.83ことで、歪曲収差、像面湾曲、球面収差およびコマ収差を補正することができ、より良好な光学性能を得ることができる。また、第2レンズ群G2に含まれる正の屈折力を有するレンズは、曲率半径が小さいと、外径を確保するためにレンズ厚を厚くしなければならないが、高屈折率のガラスを用いることで従来よりも薄型化することができる。レンズの薄型化により、ペンタプリズムPの射出面とアイポイントEPとの間の距離を短くすることができ、高い観察倍率の確保に繋げることができる。なお、本実施形態において、第2レンズ群G2に含まれる正レンズのd線に対する屈折率の平均値は、1.75以上であることが好ましい。またこのとき、第2レンズ群G2における少なくとも一つの光学面を非球面にすることで、球面収差をさらに良好に補正することが可能になる。特に、第2レンズ群G2の両凸レンズ成分の物体側の光学面を非球面にすることで、非球面を効果的に利用することができるため、視度調節時における各視度での球面収差およびコマ収差を良好に補正することが可能となり、視度調節時の収差変動を抑えることができる。また、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことで、視度調節時にレンズを動かすことによる収差変動特に、球面収差の収差変動を少なくすることができる。また、本実施形態においては、以下の条件式2を満足することが好ましい。30.0>νABE...2但し、νABE:第1レンズ群G1および第3レンズ群G3に含まれる負の屈折力を有するレンズのd線を基準とするアッベ数の平均値。条件式2を満足することで、第1レンズ群G1および第3レンズ群G3により第2レンズ群G2で発生する色収差、本実施形態においては倍率色収差と軸上色収差の両方において十分な補正が可能になる。なお、条件式2の上限値を上回る場合、第1レンズ群G1および第3レンズ群G3により、第2レンズ群G2で発生する倍率色収差を補正しきれない。なお、条件式2の上限値を29.5にすることで、本実施形態の効果をより発揮できる。また、条件式2の上限値を29.0とすることで、本実施形態の効果をさらに発揮できる。さらに、第1レンズ群G1および第3レンズ群G3が条件式2を満足した上で、第2レンズ群G2は次の条件式3を満足することが好ましい。ν2>40...3但し、ν2:第2レンズ群G2に含まれるレンズのd線を基準とするアッベ数の平均値。条件式3を満足することで、第2レンズ群G2で発生する色収差、具体的には倍率色収差と軸上色収差をともに抑えることができる。なお、条件式3の下限値を下回る場合、第1レンズ群G1に負荷がかかり、ここで除去している像面湾曲および歪曲収差の悪化を招き、好ましくない。また、第3レンズ群G3は、十分なアイレリーフを確保しつつ、観察倍率を高めるため、以下の条件式4を満足することが好ましい。S3>2.4...4ここで、S3は第3レンズ群G3の最もアイポイントEP側に位置するレンズ成分のシェイプファクターであり、S3=Ro3Re3/Ro3-Re3の条件式で定義される。なお、Ro3は第3レンズ群G3の最もアイポイントEP側に位置するレンズ成分における物体側の面の曲率半径であり、Re3は第3レンズ群G3の最もアイポイントEP側に位置するレンズ成分におけるアイポイントEP側の面の曲率半径である。条件式4は、第3レンズ群G3の最もアイポイントEP側に位置するレンズ成分本実施形態ではメニスカスレンズ成分L3が該当の形状を規定するものである。本来、このレンズ成分の負の屈折率が強いほど、観察倍率を高めるには有利である。しかしながら、視度調節を行うためには、第1レンズ群G1の負の屈折力が強くなくてはならない。そこで、第3レンズ群G3の最もアイポイントEP側に位置するレンズ成分は、負の屈折力を小さくしつつもレンズ厚を厚くし、条件式4を満たすような形状を取ることにより、当該レンズ成分における物体側の面がランド光に対して正の働きをし、アイポイントEP側の面が負の働きをすることで、主点をアイポイントEP側にし、主点間隔を広げ、観察倍率を高めている。なお、ランド光とは、像高が零に達する光線のうち、最も光軸から離れた光線のことである。さらに、アイポイントEP側から光の軌跡を考えると、斜光束に対して、第3レンズ群G3の最もアイポイントEP側に位置するレンズ成分はアイポイントEPから光を大きく屈折させることなく第2レンズ群G2へと結び、これにより、ペンタプリズムPの射出面での光線高を抑えてケラレを防止できることから、ペンタプリズムPの大型化を避けることができる。また、条件式4の形状は、アイレリーフの確保も容易にしている。なお、条件式4の下限値を3.4にすることで、本実施形態の効果をより発揮できる。また、条件式4の下限値を4.0とすることで、本実施形態の効果をさらに発揮できる。以上のような構成の一眼レフカメラCAMにおいて、被写体不図示からの光は、対物レンズOLを通り、ミラーMで焦点板Fの方向に反射され、焦点板F上に被写体像が結像される。そして、ファインダー光学系VFにおいて、焦点板F上の被写体像からの光束は、コンデンサレンズC、ペンタプリズムP、および接眼レンズELを通過してアイポイントEPに導かれ、アイポイントEPにて観察者は被写体不図示の実像を観察することができる。また、シャッターレリーズ時には、対物レンズOLを通った被写体不図示からの光は、ミラーMがミラーアップ状態となるため、撮像素子CCD上に結像される。以下、本実施形態に係る接眼レンズの各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表1~表3を示すが、これらは本発明に係る接眼レンズの第1~第3実施例における各レンズの諸元の表である。表中、[レンズデータ]において、面番号は焦点板Fに形成される焦点面を1として光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を、rは各光学面の曲率半径を、dは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離である面間隔を、ndはd線波長5876nmに対する屈折率を、νdはd線を基準とするアッベ数を示す。なお、レンズ面が非球面である場合には、面番号に印を付し、曲率半径rの欄には近軸曲率半径を示す。また、曲率半径の∞は平面を、EPはアイポイントを示す。また、空気の屈折率100000の記載は省略する。[可変間隔データ]において、fは接眼レンズ全系の焦点距離を、di但し、iは整数は第i面の可変の面間隔を示す。[条件式]には、上記の条件式1~4に対応する値を示す。また、表中の[非球面データ]には、[レンズデータ]において印が付された非球面について、その形状を次式aで示す。すなわち、光軸に垂直な方向の高さをyとし、非球面の頂点における接平面から高さyにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離サグ量をSyとし、基準球面の曲率半径近軸曲率半径をrとし、円錐係数をκとし、n次の非球面係数をAnとしたとき、以下の式aで示している。また、Enは、×10nを表す。例えば、1234E05=1234×105である。Sy=y2/r/{11-κy2/r212}A4×y4A6×y6A8×y8...aなお、表中の焦点距離f、曲率半径r、面間隔d、その他の長さの単位はmmである。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位はmmに限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。また、表中の視度の単位は[1/m]である。例えば、視度X[1/m]とは、接眼レンズによる像がアイポイントEPから光軸上に1/X[mメートル]の位置にできる状態を示している。なおこのとき、符号は、像がアイポイントEPより物体側にできた場合を負とする。第1実施例第1実施例について、図1、図2及び表1を用いて説明する。図1は、第1実施例に係る接眼レンズELEL1のレンズ構成図視度-1[1/m]時である。なお、図1では、ペンタプリズムPは厚い平行平面板に展開した状態で示され、焦点板Fは該焦点板Fに形成される焦点面Iのみが示されている。第1実施例に係る接眼レンズEL1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3とを備え、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより視度調節を可能としている。第1レンズ群G1は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズL1を有し、第2レンズ群G2は両凸レンズL2を有し、第3レンズ群G3は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズL3を有して構成されている。本実施例では、焦点面Iと第1レンズ群G1との間に、不図示の対物レンズの実像面すなわち焦点面I側から順に、光軸に沿って、焦点面I近傍に配置されたコンデンサレンズCと、ペンタプリズムPとが配置されている。上記構成を有する第1実施例に係る接眼レンズEL1では、不図示の対物レンズにより結像された焦点面I上の像を、コンデンサレンズC、ペンタプリズムPを順に介して正立像とした後に、第1レンズ群G1~第3レンズ群G3で構成された接眼レンズEL1により拡大し、アイポイントEPにて観察するようになっている。以下の表1に、第1実施例に係る接眼レンズEL1の諸元値を掲げる。なお、表1における面番号1~11は、図1に示す面1~11に対応している。表1[レンズデータ]面番号rdndνd1∞2102∞4701568835634365035130400001105315168064105000003565012861101846662378744978d782657554017738747259115804d9102761750019036631271119001d11EP[非球面データ]第8面κ=10000,A4=74129E06,A6=72215E09,A8=16391E12[可変間隔データ]視度131f728700762d7062853d9533106d11206236256[条件式]条件式1NnABE=1875条件式2νABE=275条件式3ν2=473条件式4S3=542表1に示す諸元の表から、第1実施例に係る接眼レンズEL1は、上記条件式1~4を満たすことが分かる。図2は、第1実施例に係る接眼レンズEL1の諸収差図紙面左から、球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差であり、aは視度-1[1/m]時の諸収差図、bは視度-3[1/m]時の諸収差図、cは視度1[1/m]時の諸収差図をそれぞれ示す。各収差図において、Y1はペンタプリズムPへの光線の入射高さを、Y0は焦点面I上での物体高を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面を、破線はメリディオナル像面を示す。コマ収差図では、minは角度単位の分を示す。球面収差図および非点収差図では、それぞれ横軸の単位は[1/m]であり、図中ではDで表す。また、CはC線波長6563nm、Dはd線波長5876nm、FはF線波長4861nm、Gはg線波長4358nmにおける収差曲線を示す。以上、収差図の説明は他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。第1実施例は、各収差図から明らかなように、ファインダー光学系VFの光路長が長く視度調節が可能であるにもかかわらず、各視度での光学系の諸収差が良好に補正されていることが分かる。また、第1実施例は、各収差図はアイポイントEPの瞳径をφ10mmとした場合の収差を示しているが、このような大きな瞳径において、コマ収差、球面収差、および歪曲収差が良好に補正されていることも分かる。その結果、第1実施例に係る接眼レンズEL1によれば、ペンタプリズムPを利用する一眼レフカメラCAMのファインダー光学系VFにおいて、焦点板Fから接眼レンズEL1までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズEL1を得ることができる。また、このような接眼レンズEL1を備えたファインダー光学系VFおよび一眼レフカメラCAM図7参照によれば、焦点板Fから接眼レンズEL1までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率を確保することができる。第2実施例第2実施例について、図3、図4及び表2を用いて説明する。図3は、第2実施例に係る接眼レンズELEL2のレンズ構成図視度-1[1/m]時である。なお、図3では、ペンタプリズムPは厚い平行平面板に展開した状態で示され、焦点板Fは該焦点板Fに形成される焦点面Iのみが示されている。第2実施例に係る接眼レンズEL2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3とを備え、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことができるようになっている。第1レンズ群G1は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズL1を有し、第2レンズ群G2は両凸レンズL2を有し、第3レンズ群G3は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズL3を有して構成されている。本実施例では、焦点面Iと第1レンズ群G1との間に、不図示の対物レンズの実像面すなわち焦点面I側から順に、光軸に沿って、焦点面I近傍に配置されたコンデンサレンズCと、ペンタプリズムPとが配置されている。上記構成を有する第2実施例に係る接眼レンズEL2では、不図示の対物レンズにより結像された焦点面I上の像を、コンデンサレンズC、ペンタプリズムPを順に介して正立像とした後に、第1レンズ群G1~第3レンズ群G3で構成された接眼レンズEL2により拡大し、アイポイントEPにて観察するようになっている。以下の表2に、第2実施例に係る接眼レンズEL2の諸元値を掲げる。なお、表2における面番号1~11は、図3に示す面1~11に対応している。表2[レンズデータ]面番号rdndνd1∞2002∞47015688356343650351304000011053151680641050000025611591972822000692545756134d782712154017555055109104236d9102555249319036631271118069d11EP[非球面データ]第8面κ=04984,A4=46337E06,A6=51922E09,A8=11396E11[可変間隔データ]視度131f734707766d7270551d9285004d11285004[条件式]条件式1NnABE=1952条件式2νABE=284条件式3ν2=551条件式4S3=583表2に示す諸元の表から、第2実施例に係る接眼レンズEL2は、上記条件式1~4を満たすことが分かる。図4は、第2実施例に係る接眼レンズEL2の諸収差図紙面左から、球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差であり、aは視度-1[1/m]時の諸収差図、bは視度-3[1/m]時の諸収差図、cは視度1[1/m]時の諸収差図をそれぞれ示す。各収差図から明らかなように、第2実施例は、ファインダー光学系VFの光路長が長く視度調節が可能であるにもかかわらず、各視度での光学系の諸収差が良好に補正されていることが分かる。また、第2実施例は、各収差図はアイポイントEPの瞳径をφ10mmとした場合の収差を示しているが、このような大きな瞳径において、コマ収差、球面収差、および歪曲収差が良好に補正されていることも分かる。その結果、第2実施例に係る接眼レンズEL2によれば、ペンタプリズムPを利用する一眼レフカメラCAMのファインダー光学系VFにおいて、焦点板Fから接眼レンズEL2までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズEL2を得ることができる。また、このような接眼レンズEL2を備えたファインダー光学系VFおよび一眼レフカメラCAM図7参照によれば、焦点板Fから接眼レンズEL2までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率を確保することができる。第3実施例第3実施例について、図5、図6及び表3を用いて説明する。図5は、第3実施例に係る接眼レンズELEL3のレンズ構成図視度-1[1/m]時である。なお、図5では、ペンタプリズムPは厚い平行平面板に展開した状態で示され、焦点板Fは該焦点板Fに形成される焦点面Iのみが示されている。第3実施例に係る接眼レンズEL3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3とを備え、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行い、第1レンズ群G1は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズL1を有し、第2レンズ群G2は両凸レンズL2を有し、第3レンズ群G3は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズL3を有して構成されている。本実施例では、焦点面Iと第1レンズ群G1との間に、不図示の対物レンズの実像面すなわち焦点面I側から順に、光軸に沿って、焦点面I近傍に配置されたコンデンサレンズCと、ペンタプリズムPとが配置されている。上記構成を有する第1実施例に係る接眼レンズEL3では、不図示の対物レンズにより結像された焦点面I上の像を、コンデンサレンズC、ペンタプリズムPを順に介して正立像とした後に、第1レンズ群G1~第3レンズ群G3で構成された接眼レンズEL3により拡大し、アイポイントEPにて観察するようになっている。以下の表3に、第3実施例に係る接眼レンズEL3の諸元値を掲げる。なお、表3における面番号1~11は、図5に示す面1~11に対応している。表3[レンズデータ]面番号rdndνd1∞2102∞47015688356343650351304000011053151680641050000025639415861102000692545757369d782804253217725049619104701d9102566849020006925451118606d11EP[非球面データ]第8面κ=01749,A4=52054E07,A6=45613E09,A8=12666E11[可変間隔データ]視度131f704729759d7062852d9523006d11240260280[条件式]条件式1NnABE=2001条件式2νABE=255条件式3ν2=496条件式4S3=627表3に示す諸元の表から、第3実施例に係る接眼レンズEL3は、上記条件式1~4を満たすことが分かる。図6は、第3実施例に係る接眼レンズEL3の諸収差図紙面左から、球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差であり、aは視度-1[1/m]時の諸収差図、bは視度-3[1/m]時の諸収差図、cは視度1[1/m]時の諸収差図をそれぞれ示す。各収差図から明らかなように、第3実施例は、ファインダー光学系VFの光路長が長く視度調節が可能であるにもかかわらず、各視度での光学系の諸収差が良好に補正されていることが分かる。また、第3実施例は、各収差図はアイポイントEPの瞳径をφ10mmとした場合の収差を示しているが、このような大きな瞳径において、コマ収差、球面収差、および歪曲収差が良好に補正されていることも分かる。その結果、第3実施例に係る接眼レンズEL3によれば、ペンタプリズムPを利用する一眼レフカメラCAMのファインダー光学系VFにおいて、焦点板Fから接眼レンズEL3までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズEL3を得ることができる。また、このような接眼レンズEL3を備えたファインダー光学系VFおよび一眼レフカメラCAM図7参照によれば、焦点板Fから接眼レンズEL3までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率を確保することができる。なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。例えば、本実施形態に係る接眼レンズELは、図7に示すような一眼レフカメラのファインダー光学系VFに用いられる接眼レンズに限らず、広く実像光学系のファインダー光学系の接眼レンズとして利用することも可能である。また、上記実施形態においては、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことができるように構成されているが、これに限られものではない。例えば、第1レンズ群G1を移動させたり、第1レンズ群G1および第2レンズ群G2を2つとも移動させたりするなど、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2および第3レンズ群G3のうち少なくとも1つを光軸に沿って移動させることにより、視度調節を行うことができるように構成されていればよい。"