周方向に複数の翼を配列したインペラであって、前記翼の翼弦長の中点で、前記翼の前縁側形状と前記翼の後縁側形状とが線対称であり、前記翼の一方面側の形状と前記翼の他方面側の形状とが異なっていることを特徴とする、軸流ファンに用いられるインペラ。前記一方面側の形状は凹面形状で形成され、該凹面形状は所定の曲率半径を有する円弧形状であり、前記他方面側の形状は凸面形状で形成され、該凸面形状は所定の曲率半径を有する円弧形状であることを特徴とする、請求項1に記載のインペラ。前記一方面側は、前記インペラの正回転時における圧力面側となる、請求項1または2に記載のインペラ。請求項1から3のいずれか1項に記載のインペラと、前記インペラを回転させるモータと、前記インペラを収納し、前記モータを支持するベース部を具備したケーシングとを備えた、軸流ファン。特許文献2に記載の軸流送風機のように、翼形状をS字状で点対称型翼とすることにより、回転方向を切り換えても同等の風量特性が達成される。しかしこの場合、正回転方向の風量特性は、特許文献1に記載された軸流ファンに比べて低下するという問題がある。このため、正回転方向における高い風量特性が要求される場合、特許文献2のような送風機は、その要求を満たさない場合がある。本発明は、上記の課題に鑑みなされたもので、軸流ファンの羽根の形状を工夫することにより、軸流ファンの正回転方向での風量特性を維持し、かつ逆方向に回転させた場合であっても風量特性の大幅な低下を抑制することができるインペラ、およびそれを用いた軸流ファンを提供することを目的としている。本発明のある局面に従うと、周方向に複数の翼を配列したインペラは、翼の翼弦長の中点で、翼の前縁側形状と翼の後縁側形状とが線対称であり、翼の一方面側の形状と翼の他方面側の形状とが異なっていることを特徴とする。好ましくは一方面側の形状は凹面形状で形成され、該凹面形状は所定の曲率半径を有する円弧形状であり、他方面側の形状は凸面形状で形成され、該凸面形状は所定の曲率半径を有する円弧形状であることを特徴とする。好ましくは一方面側は、インペラの正回転時における圧力面側となる。この発明の他の局面に従うと、軸流ファンは、上述のいずれかに記載のインペラと、インペラを回転させるモータと、インペラを収納し、モータを支持するベース部を具備したケーシングとを備える。本発明によると、軸流ファンの正回転方向での風量特性を維持し、かつ軸流ファンの回転方向を逆方向に回転させた場合であっても大幅な風量特性の低下を抑制することができるインペラ、およびそれを用いた軸流ファンを提供することができる。以下、本発明の一実施の形態について、図面に基づいて説明する。図1は、本発明の実施の形態の1つに係る軸流ファンの中央縦断面図であり、図2は図1に示す軸流ファンのインペラ3の平面図である。軸流ファン1は、周方向に複数の翼4を配列したインペラ3と、インペラ3を回転させるモータ2と、インペラ3を収納しモータ2を支持するベース部7を備えたケーシング6とで構成されている。ベース部7は、複数本のスポーク8によりケーシング6に固定されている。モータ2の回転に伴い、インペラ3が回転すると、空気はケーシング6の吸気口から吸い込まれ、翼4の間からケーシング6の内部を通過してケーシング6の排気口から排出される。インペラ3は円筒状のハブ5と、ハブ5の外周面に配列された複数の翼4とから構成されている。翼4図示例では5枚は周方向に等間隔で配列されている。翼4はすべて同じ形状からなり、熱可塑性樹脂の射出成形にてハブ5と一体成形にて形成されている。翼4は、図2の矢印9の回転方向を正回転としたとき、翼4の前縁10が翼4の根元よりも前進する前進翼となっている但し、別の実施例としては後退翼であってもよい。なお図1において手前側の翼の正回転方向が、図1の矢印で示されている。図3は、図2に示す翼のA-A’断面図であり、図4は、図3の断面図をさらに説明するための図である。図5は、図3に示す翼の前縁部図3の円で囲まれる部分の拡大図である。図3および図4は、図2に示す翼のA-A’断面翼の外周部近辺を外周に沿って切った断面をB方向から見た図である。これら図において、図の上側が排気口側であり、図の下側が吸気口側である。翼の正回転方向が、図3の矢印9で示されている。図3において、前縁10と後縁11とを結んだ直線が翼弦線12である。翼弦線12の長さLは翼弦長である。正回転時の翼4の圧力面13と、翼4の負圧面14とが示されている。翼4の圧力面13の表面の中央部分は、所定の曲率半径R2を有する円弧で形成されており、その曲率半径R2の中心は翼4の圧力面13側に存在する。すなわち、翼4の圧力面13の表面の中央部分は、凹んだ形状圧力面13の中央部分が、負圧面14側に凸となる形状を有する。翼4の圧力面13の両端は、それぞれ所定の曲率半径R1図5を有する円弧で形成されており、その曲率半径R1の中心は翼4の負圧面14側に存在している。すなわち、翼4の圧力面13の両端は、圧力面13側に凸となる形状を有する。このように翼4の圧力面13の表面は、所定の曲率半径R1を有する円弧と、所定の曲率半径R2を有する円弧とが連接した曲面端部では凸となり、中央部では凹となる曲面によって形成されている。円弧同士が繋がる位置は図4のA点で示されており、翼4の両端部から、翼弦線12の長さLの1/5の長さの地点である。一方、翼4の負圧面14の表面の中央部分は、所定の曲率半径R4を有する円弧で形成され、翼4の負圧面14の両端側はそれぞれ所定の曲率半径R3図5を有する円弧で形成されている。曲率半径R3と曲率半径R4のそれぞれの中心は翼4の圧力面13側に存在している。すなわち、翼4の負圧面14は、どの位置においても負圧面14側に凸となる形状を有する。このように翼4の負圧面14の表面は、所定の曲率半径R3を有する円弧と所定の曲率半径R4を有する円弧が連接した曲面から形成されている。円弧同士が繋がる位置は図4のB点で示されている。B点は、A点を通る翼4の回転軸方向の直線と、負圧面14とが交わる点である。翼弦線12の長さLに対するR1~R4の値は、以下の値が好ましい。R1は、Lの0.6~0.8倍R2は、Lの70~90倍R3は、Lの3~4倍R4は、Lの4~5倍図5の断面図に示されるように翼端部の断面図において、翼弦線12から圧力面13の表面までの長さXは、翼弦線12から負圧面14の表面までの長さYよりも大きくなるように形成されている。また、図3の断面図に示されるように翼中央部においては、翼弦線12から圧力面13の表面までの長さXは、翼弦線12から負圧面14の表面までの長さYとほぼ等しくなるように形成されている。すなわち、X≧Yの関係が成立する。また翼4は、図3に示されるように翼弦長Lの中点15を通り、翼弦線12に直交する軸を対称軸16とした線対称の形状を有している。翼4の取付け角度とは、翼4の前縁10と翼4の後縁11とを結んだ直線である翼弦線12と、回転軸線に垂直な平面とがなす角度を示している。翼4の取付け角度は、通常、翼4の半径方向での位置により異なっている。翼4の根元側ハブ5に装着する箇所における取付け角度は33°に形成し、翼4の先端側における取付け角度は翼4の根元側における取付け角度よりも小さくなるようにしている。例えば先端側における取付け角度は、翼4の根元側ハブ5に装着する箇所における取付け角度の75~80とされる。図6は、上述の図2に示す翼形状を有する本実施の形態の軸流ファン1と、比較例の軸流ファンとの風量-静圧特性を示したグラフである。比較例の軸流ファンは、図8に示すように風量を多くするために回転方向に対して圧力面側を凹面となるように反らした翼形状を有した構成である。翼の根元側における取付け角度は62°に形成され、翼の先端側における取付け角度は、翼の根元側における取付け角度よりも小さくなるように形成されているここでは翼の先端側における取付け角度を、翼の根元側における取付け角度の65とした。また比較例においても、翼の枚数は図2と同様に5枚であり、翼は前進翼である。図6に示す実線は、正回転における風量-静圧特性を示しており、破線は逆回転における風量-静圧特性を示している。図6に示すように、本発明の実施の形態における軸流ファン1の最大静圧は、比較例の軸流ファンよりも少し低いが、最大風量は比較例の軸流ファンよりも増加している。これは、本発明の軸流ファン1の翼の取付け角度を比較例の軸流ファンの翼の取付け角度よりも小さくしていることに起因するものである。逆回転時の最大風量は、比較例の軸流ファンでは正回転時の約79の特性を示すが、本発明の軸流ファンでは正回転時の約90の特性を示している。このように、本発明の軸流ファンは比較例の軸流ファンに比べて、最大静圧では若干劣るが、最大風量は増加し、さらに逆回転時の風量特性は正回転時の約90の特性を有している。このように、本実施の形態における軸流ファンは、羽根の形状を最適化することにより、正回転方向での風量特性を維持できると共に、逆方向に回転させた場合であっても風量特性の大幅な低下を抑制することができる。なお、ファンの翼の枚数は5枚の例を挙げたが、これに限られるものではない。また、羽根の形状やサイズに関する値も、好ましい例を記載したものであり、特許請求の範囲に記載された構成要件の範囲で各種変更することが可能である。上述の翼の形状は、前進翼であっても後退翼であってもよい。さらに翼は、一方面側の形状と多方面側の形状とが異なっていればよく、そのバリエーションは図3に示されるものには限定されない。例えば、正回転時の圧力面の形状は、負圧面の形状と異なればよく、凹形状でなく、平面や凸形状であってもよい。また同様に正回転時の負圧面の形状は、圧力面の形状と異なればよく、凸形状でなく、平面や凹形状であってもよい。上述の実施の形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。