"ガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法であって、間葉系細胞から実質的に構成される第1の細胞集合体と、上皮系細胞から実質的に構成される第2の細胞集合体とを密着させて支持体内部で培養することにより再生器官原基を調製する工程と、前記再生器官原基にガイドを挿入する工程と、を含む、製造方法。ガイドを挿入する工程後、さらに数日前記再生器官原基を培養する工程を含む、請求項1に記載の製造方法。前記第1の細胞集合体と前記第2の細胞集合体のうち、少なくともいずれか一方が、再生対象の器官由来である、請求項1または2に記載の製造方法。前記第1の細胞集合体および前記第2の細胞集合体が、ともに再生対象の器官由来である請求項1または2に記載の製造方法。前記再生器官原基が、上皮性付属器官原基である請求項1~4のいずれか一項に記載の製造方法。前記再生器官原基が、再生毛包原基、再生汗腺原基、再生皮脂腺原基、再生唾液腺原基、再生乳腺原基、再生腎臓ネフロン原基、再生涙腺原基、および、再生内分泌腺原基からなる群より選択されるいずれか一つの器官原基である請求項1~4に記載の製造方法。前記再生器官原基が再生毛包原基であり、前記上皮系細胞がバルジ領域上皮細胞または毛母基底部上皮細胞である請求項6に記載の製造方法。前記再生器官原基が再生毛包原基であり、前記間葉系細胞が毛乳頭細胞または真皮毛根鞘細胞である請求項6または7に記載の製造方法。前記再生器官原基が再生唾液腺原基であり、前記上皮系細胞が唾液腺由来の上皮系細胞であり、前記間葉系細胞が唾液腺由来の間葉系細胞である請求項6に記載の製造方法。前記再生器官原基が再生涙腺原基であり、前記上皮系細胞が涙腺由来の上皮系細胞であり、前記間葉系細胞が涙腺由来の間葉系細胞である請求項6に記載の製造方法。前記ガイドが、化学繊維である請求項1~10のいずれか一項に記載の製造方法。前記ガイドが、生体吸収性である請求項1~11のいずれか一項に記載の製造方法。前記ガイドが、ナイロン糸である請求項1~10のいずれか一項に記載の製造方法。請求項1~13のいずれか一項に記載の方法によって作製される、ガイドを有する移植用再生器官原基を含む組成物。請求項1~13に記載の製造方法により作製されたガイドを有する移植用再生器官原基を、対象の部位へ移植する工程を含む、ガイドを有する移植用再生器官原基の移植方法。請求項15に記載の移植方法であって、前記ガイドを移植部位より突出した状態で維持することにより、移植した再生器官原基の上皮系細胞側の部分と前記対象の上皮系細胞とがガイドに沿って伸長し、連結することを特徴とする、ガイドを有する移植用再生器官原基の移植方法。請求項15に記載の移植方法であって、前記再生器官原基が、導管を有する器官の再生を目的とした器官原基であり、前記再生器官原基の移植時に、前記ガイドを前記対象部位に存在する導管内に挿入し、前記再生器官原基の上皮系細胞側の部分と前記導管とを連絡させることにより、前記再生器官原基の上皮系細胞側の部分がガイドに沿って伸長し、前記対象部位の導管と連結することを特徴とする、ガイドを有する移植用再生器官原基の移植方法。一般的に毛包や皮脂腺、涙腺、唾液腺などの上皮性付属器官は、胎児期において外胚葉由来または内胚葉由来の上皮細胞と、中胚葉または神経提由来の間葉系細胞との相互作用により発生することが知られている。皮膚付属器官である毛包は、個体の生涯にわたって成長と退行毛周期を繰り返し、成長期における毛球部の再生は、毛包器官発生期と同様な分子機構により誘導されることが知られている。また、このような毛周期における毛球部の再生は、間葉系細胞である毛乳頭細胞により誘導されると考えられている。そして、成長期において、毛包上皮幹細胞が間葉系細胞である毛乳頭細胞により分化誘導され毛球部が再生されると考えられている。また、バルジ領域および下方領域には、神経提由来幹細胞のニッチが存在することから、毛包は複数の幹細胞ニッチを保持し、幹細胞プールとして機能していると考えられている。毛包形成誘導能を保持した毛乳頭細胞については、その培養法が報告されている。毛包間葉系細胞の幹細胞ニッチについては未だに確定的な報告はされていないが、毛乳頭には軟骨細胞、血球系細胞、脂肪細胞に分化可能な細胞が含まれており、成体皮膚真皮組織からは毛包および皮膚の真皮を再生するSKIPs細胞を得ることができることから、毛包間葉系幹細胞の存在が示唆されている。これらのことより、他の器官では実現されていない成体由来細胞による完全な器官再生の可能性が示唆され、臨床応用可能な毛包再生技術の実用化が期待されている。臨床応用に足る毛包再生医療の確立には、再生毛包が正常な組織構造を有し、移植部位に適した毛幹を有する毛が形成、伸長することが必要である。さらに毛包に特有の幹細胞ニッチによる幹細胞の維持と毛周期による毛包の誘導が起りうること、皮脂腺や立毛筋が付随し、交感神経により立毛する反応性を有する機能的な毛包であることが期待されている。これまでに毛包再生に向けて間葉系細胞毛乳頭細胞および真皮毛根鞘細胞を置換することによる毛包可変領域の再生や毛包誘導能を有する間葉系細胞による毛包新生、上皮間葉細胞による毛包の再構築などが試みられてきた。なかでも毛包の再構築や毛包原基の再生は臓器置換再生医療のモデルと考えられており、最近、発明者らが開発した器官原基法により再構築した再生毛包原基は正常発生を模倣して、毛包と毛を再生しうることを示した。しかしながら、生体内において完全に機能的な毛包が再生され、臨床応用可能な毛包再生モデルはいまだ報告されていない。皮膚の付属器官である毛髪は、皮膚が変化したものであり、二種類に大別される細胞群、すなわち上皮系細胞と間葉系細胞との相互作用によって形成された毛包から産生される。従って、この二種類の細胞を、目的とする皮膚領域に移植し、毛包を再生させることが基本的戦略となる。この基本戦略を実現する方法として、培養毛乳頭細胞を新生児ラット表皮細胞と混合し、ヌードマウス背部皮膚を全層除去することで形成した移植創に移植する方法グラフトチャンバー法により毛包を含む皮膚全体を再生する方法が報告されている。しかし、この方法では、皮膚全体を再生するために大きな移植創の形成が必須であり、非常に侵襲性が高いことから広く医療技術として応用することは難しい。また、同様の上皮系細胞と間葉系細胞を混合し、皮下組織や腎臓皮膜下に移植し毛包を再生し、異所的に再生した毛包を皮内に再移植する方法が報告されている。この方法では、再生した毛包を既存の植毛術に準じた方法で目的とするレシピエント皮膚内に移植することが可能であるが、毛包を再生するための場を他の臓器器官内に求めることとなる。また、皮下組織などに上皮系細胞を移植すると高頻度で嚢胞を形成し、これは周辺組織を圧迫して炎症に伴う疼痛を引き起こすことが知られており、技術そのものが新たな疾病リスクを含んでいる。この問題を解決するために、器官原基法を先行特許として出願している特許文献1。この先行特許では、人為的に作製した微小な器官原基から器官を再生可能とする方法を提供している。既に歯の再生では、顎骨内に移植した再生歯原基より正常な機能を有する再生歯が口腔内に萌出することが示されている。再生した歯の上皮系細胞と口腔粘膜上皮は直接連結をとることがなく、再生歯の成長により自律的に萌出されると考えられている。しかしながら、毛包のように皮膚表皮層との連結が必要な場合には再生した毛包から体表面に毛を成長させることが必要であり、移植した毛包より発毛ができない場合には、嚢胞形成をしてしまうという問題を有していた。毛髪、皮脂腺などの皮膚付属器は皮膚に遍在し、かつ非常に多数存在する。特に、毛髪は特定部位に多数存在することで、その審美的および機能的価値を発揮する。さらに、毛髪を生み出す微小な器官である毛包は皮膚内において表皮層と毛穴部を介して適切な方向性を持って接続し、体表面より毛髪幹を成長させることで機能する。また、例えば唾液腺や涙腺のような導管を有する外分泌腺の移植による再生技術においては、移植した唾液腺または涙腺等とレシピエント側の唾液等を通す導管とが正しく結合されて初めてその機能を発揮することができる。しかしながら、導管を有する唾液腺等を移植した場合に、レシピエント側の導管と上手く結合できずに機能しないものが生じてしまうという問題を有していた。すなわち、毛包や唾液腺のような上皮性付属器官を再生する場合には、レシピエント側の上皮性の組織と再生された器官とが適切な方向性と様式で接続することがその機能の発揮にきわめて重要であると考えられている。上述のように、毛包や皮脂腺、唾液腺、涙腺などの上皮性付属器官を再生し、所定の機能を発揮させるためには、多数の移植物がレシピエントと適切に接続されなければならない。本発明者らは、上記課題を解決するために、鋭意検討の結果、器官原基法にて再生した器官原基とレシピエント組織とをガイドを介して連結させる、上皮組織間接続形成法interepithelialtissueconnectingplasticmethodを見出した。本発明者らは、この方法により、再生器官原基の極性の方向を確保し、かつ、移植後のレシピエント側との接着性の向上を図ることがで、再生した器官が適切にレシピエントと結合し機能的に再生できることを見いだした。即ち、本発明は、ガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法であって、間葉系細胞から実質的に構成される第1の細胞集合体と、上皮系細胞から実質的に構成される第2の細胞集合体とを密着させて支持体内部で培養することにより再生器官原基を調製する工程と、前記再生器官原基にガイドを挿入する工程とを含む、製造方法に関する。ここで、本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、ガイドを挿入する工程後、さらに数日、前記再生器官原基を培養する工程を含むことを特徴とする。本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、前記第1の細胞集合体と前記第2の細胞集合体のうち、少なくともいずれか一方が、再生対象の器官由来であることを特徴とする。本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、前記第1の細胞集合体および前記第2の細胞集合体が、ともに再生対象の器官由来であることを特徴とする。本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、前記再生器官原基が、上皮性付属器官原基であることを特徴とする。本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、前記再生器官原基が、再生毛包原基、再生汗腺原基、再生皮脂腺原基、再生唾液腺原基、再生乳腺原基、再生腎臓ネフロン原基、再生涙腺原基、および、再生内分泌腺原基からなる群より選択されるいずれか一つの器官原基であることを特徴とする。本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、前記再生器官原基が再生毛包原基であり、前記上皮系細胞がバルジ領域上皮細胞または毛母基底部上皮細胞であることを特徴とする。本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、前記再生器官原基が再生毛包原基であり、前記間葉系細胞が毛乳頭細胞または真皮毛根鞘細胞であることを特徴とする。本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、前記再生器官原基が再生唾液腺原基であり、前記上皮系細胞が唾液腺由来の上皮系細胞であり、前記間葉系細胞が唾液腺由来の間葉系細胞であることを特徴とする。本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、前記再生器官原基が再生涙腺原基であり、前記上皮系細胞が涙腺由来の上皮系細胞であり、前記間葉系細胞が涙腺由来の間葉系細胞であることを特徴とする。本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、前記ガイドが、化学繊維であることを特徴とする。本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、前記ガイドが、生体吸収性であることを特徴とする。本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法の一実施態様においては、前記ガイドが、ナイロン糸であることを特徴とする。また、本発明の別の態様によれば、ガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法によって作製される、ガイドを有する移植用再生器官原基を含む組成物に関する。また、本発明の別の態様によれば、ガイドを有する移植用再生器官原基の製造方法により作製されたガイドを有する移植用再生器官原基を、対象の部位へ移植する工程を含む、移植用再生器官原基の移植方法に関する。ここで、本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の移植方法の一実施態様においては、前記ガイドを移植部位より突出した状態で維持することにより、移植した再生器官原基の上皮系細胞側の部分と前記対象の上皮系細胞とがガイドに沿って伸長し、連結することを特徴とする。また、本発明のガイドを有する移植用再生器官原基の移植方法の一実施態様においては、前記再生器官原基が、導管を有する器官の再生を目的とした器官原基であり、前記再生器官原基の移植時に、前記ガイドを前記対象部位に存在する導管内に挿入し、前記再生器官原基の上皮系細胞側の部分と前記導管とを連絡させることにより、前記再生器官原基の上皮系細胞側の部分がガイドに沿って伸長し、前記対象部位の導管と連結することを特徴とする。本発明によれば、再生器官原基の極性の方向を確保し、移植後のレシピエント側の上皮性組織に対して適切な方向性を保持したまま、接着を向上させることのできる移植用再生器官原基を提供することができる。また、本発明により作製される移植用再生器官原基は、ガイドを有しているため、移植時の操作を簡便にすることができ、移植時の深度や移植の方向等を簡便に調整することが可能である。また、ガイドに沿って再生器官原基の上皮系細胞とレシピエント側の上皮層上皮系細胞とが連結することにより、特に毛包形成の過程においては、再生器官原基由来の嚢胞形成を阻止することができる。また、唾液腺のように、導管を有する外分泌腺等においては、上皮系細胞がガイドに沿って伸長しているため、レシピエント側の導管との連結効率を向上させることができる。さらに、本発明により作製される再生器官原基は、毛包、汗腺、唾液腺等を含む上皮性付属器官に対して適用可能であり、体表面にかぎらず口腔内や腸管、あるいは内分泌組織のような内腔に管腔構造を介して接続する器官の再生にも適用可能である。これらの器官および組織の再生においても、適用できることから、皮膚付属器官のみならず、広く器官および組織再生医療に応用可能な技術を提供する。以下、この出願について、実施形態を詳しく説明する。本発明に係る製造方法の第一の態様は、哺乳動物例えば、ヒトに移植するための移植用再生器官原基の製造方法であって、間葉系細胞と上皮系細胞とを器官培養することにより作製した培養中の再生器官原基へガイドを挿入する工程を含むことを特徴とする。本明細書において間葉系細胞とは、間葉組織由来の細胞及びその細胞を培養して得られる細胞を意味し、上皮系細胞とは、上皮組織由来の細胞及びその細胞を培養して得られる細胞を意味する。また、本明細書において、上皮性付属器官とは、外胚葉由来または内胚葉由来の上皮細胞と、中胚葉または神経提由来の間葉系細胞との相互関係により形成される器官であり、例えば、内胚葉性上皮由来の器官や、外胚葉性付属器官、内分泌腺、導管を介して他の上皮組織と接続する外分泌腺等の器官を意味し、より具体的には、例えば、毛包、汗腺、涙腺、皮脂腺等の表皮付属器官や、口腔内、腸管、もしくは内分泌組織のような内腔に管腔構造を介して接続する器官を意味する。また、本明細書において、外胚葉性付属器官とは、上皮性付属器官のうち、外胚葉由来の器官であり、毛包、汗腺、涙腺、皮脂腺等の表皮付属器官等を意味する。次に、本発明の方法に用いられる再生器官原基について説明する。再生器官原基は、間葉系細胞から実質的に構成される第1の細胞集合体と、上皮系細胞から実質的に構成される第2の細胞集合体とを密着させて支持体内部で培養する工程を含む方法によって作製することができる。間葉系細胞から実質的に構成される第1の細胞集合体と、上皮系細胞から実質的に構成される第2の細胞集合体とを密着させて支持体内部で培養する工程は、例えば、特許文献1乃至4及び特開2008-29757号公報に記載されており、それら各文献の開示は全体として本明細書に参照として組み込まれる。なお、本明細書において、上記のような方法により、例えば、毛包原基を作製した場合には、作製された毛包原基を再生毛包原基という。上記第1の細胞集合体と第2の細胞集合体は、それぞれ実質的に間葉系細胞のみ、又は上皮系細胞のみで構成されている。実質的に間葉系細胞のみで構成されているとは、本発明において、ある細胞集合体が間葉系細胞のみから構成されている場合と同じ機能を果たすことを意味する。好ましくは、間葉系細胞となる細胞以外のものをできるだけ含まない状態をいう。また、間葉系細胞であれば、異なる種類の細胞を含んでいてもよい。実質的に上皮系細胞のみからなるという場合も同様である。ここで、細胞集合体とは、細胞が密着した状態をいい、組織であっても、ばらばらの細胞から調製された細胞凝集塊であってもよい。組織を用いれば、細胞配置や形状の正しい器官が得られやすいという利点があるが、入手できる量に制約がある場合もある。細胞凝集塊の調製には、培養細胞も用いることができるので、培養細胞を用いる場合には、細胞集合体を比較的入手しやすく、少なくともその点においては好ましい。本発明に使用される、間葉系細胞と上皮系細胞の少なくとも一方は、再生対象の器官当該器官に属する組織を含むに由来することが好ましい。これにより、目的とする器官へ方向付けがすでに行われている細胞を用いて容易に器官を形成することができる。また、より確実に目的とする器官を製造するには、間葉系細胞と上皮系細胞とが、共に対象とする器官に由来することが最も好ましい。本発明の対象となる再生器官原基としては、上皮性付属器官の器官原基を挙げることができるが、これに限定されず、例えば、再生毛包原基、再生汗腺原基、再生皮脂腺原基、再生唾液腺原基、再生乳腺原基、再生腎臓ネフロン原基、再生涙腺原基、再生内分泌腺原基等を挙げることができる。これらの再生器官原基を作製する場合には、対象の器官由来の間葉系細胞または上皮系細胞を用いることができ、また、未分化細胞の誘導により得られる間葉系細胞または上皮系細胞を用いることもできる。例えば、再生毛包原基を作製する場合には、間葉系細胞として、毛乳頭細胞や真皮毛根鞘細胞、発生期の皮膚間葉系細胞およびiPS細胞やES細胞から誘導した毛包間葉系細胞を用いることができ、上皮系細胞としては、バルジ領域の外毛根鞘最外層細胞や毛母基部の上皮系細胞およびiPS細胞やES細胞から誘導した毛包上皮系細胞を用いることができる。また、再生汗腺原基を作製する場合には、間葉系細胞として、発生期にある皮膚の間葉系細胞や毛包の真皮集塊細胞、iPS細胞やES細胞から誘導した皮膚の間葉系細胞を用いることができ、上皮系細胞としては、発生期にある皮膚の上皮系細胞やiPS細胞やES細胞から誘導した汗腺上皮系細胞を用いることができる。また、再生唾液腺原基を作製する場合には、間葉系細胞として、発生期にある唾液腺原基の間葉系細胞やiPS細胞やES細胞から誘導した唾液腺間葉系細胞を用いることができ、上皮系細胞として、唾液腺介在部の上皮系細胞やiPS細胞やES細胞から誘導した唾液腺上皮系細胞を用いることができる。また、再生涙腺原基を作製する場合には、間葉系細胞として、発生期にある涙腺原基の間葉系細胞やiPS細胞やES細胞から誘導した涙腺間葉系細胞を用いることができ、上皮系細胞としては、発生期にある涙腺原基の上皮系細胞やiPS細胞やES細胞から誘導した唾液腺上皮系細胞を用いることができる。また、間葉系細胞及び上皮系細胞を採取する器官は、細胞の分化段階の幼若性と均質性の観点から、正常な成体内で再生する能力を保持しているものであることが好ましい。または、人為的な外科的操作や薬剤投与、遺伝子導入により再生可能となったものも使用することができる。再生対象の器官以外に由来する間葉系細胞として、生体内の他の間葉系組織に由来する細胞を用いることもできる。好ましくは、血液細胞を含まない骨髄細胞や間葉系細胞、さらに好ましくは口腔内間葉系細胞や顎骨の内部の骨髄細胞、頭部神経堤細胞に由来する間葉系細胞、これらの間葉系細胞に分化しうる間葉系前駆細胞やその幹細胞等である。間葉系細胞として、羊膜由来細胞を用いる例が特許文献3に、全能性幹細胞を分化誘導した細胞を用いる例が特許文献4に記載されており、その開示は全体として本明細書に参照として組み込まれる。再生対象の器官以外に由来する上皮系細胞として、生体内の他の上皮系組織に由来する細胞を用いることもできる。好ましくは、皮膚や口腔内の粘膜や歯肉の上皮系細胞、さらに好ましくは皮膚や粘膜などの分化した、例えば角化した、あるいは錯角化した上皮系細胞に分化しうる未熟な上皮系前駆細胞、例えば非角化上皮系細胞やその幹細胞等である。口腔内上皮細胞やその初代培養細胞を上皮系細胞として用いる例が特許文献2に記載されており、その開示は全体として本明細書に参照として組み込まれる。なお、自家組織の利用の観点からは、移植対象の間葉系細胞および上皮系細胞又はこれらの細胞を含む組織を用いることが好ましい。再生器官原基を作製するための間葉系細胞および上皮系細胞又はこれらの細胞を含む組織は、哺乳動物の霊長類例えばヒト、サルなど、有蹄類例えばブタ、ウシ、ウマなど、小型哺乳類のげっ歯類例えばマウス、ラット、ウサギなどのほか、イヌ、ネコなど種々の動物等から採取することができる。間葉系細胞および上皮系細胞又はこれらの細胞を含む組織の採取は、通常、組織の採取で用いられる条件をそのまま適用すればよく、無菌状態で取り出し、適当な保存液に保存すればよい。再生対象の器官当該器官に属する組織を含むからの間葉系細胞及び上皮系細胞の調製は、例えば、まず周囲の組織から単離された器官当該器官に属する組織を含むを、形状に従って、間葉組織及び上皮組織に分離することによって行われる。この際、分離を容易に行うため酵素を用いてもよい。酵素としては、ディスパーゼ、コラゲナーゼ、トリプシン等、公知のものを挙げることができ、当業者は適宜好ましい酵素を使用することができる。本発明における細胞凝集塊は、間葉組織または上皮組織に由来する細胞が凝集したものを意味し、間葉組織又は上皮組織をばらばらに分散させて得た細胞、あるいは当該細胞の初代または継代培養によって得た細胞を凝集させて調製することができる。細胞を分散させるためには、ディスパーゼ、コラゲナーゼ、トリプシン等の酵素を用いてもよい。十分な細胞数を得るために、細胞凝集塊を調製する前に分散した細胞の初代または継代培養を行う場合、培養に用いられる培地としては、一般に動物細胞の培養に用いられる培地、例えばダルベッコ改変イーグル培地DMEM等を用いることができる。細胞の増殖を促進するための血清を添加するか、あるいは血清に代替するものとして、例えばFGF、EGF、PDGF等の細胞増殖因子やトランスフェリン等の既知血清成分を添加してもよい。なお、血清を添加する場合の濃度は、そのときの培養状態によって適宜変更することができるが、通常10前後とすることができる。細胞の培養には、通常の培養条件、例えば約37°Cの温度で5CO2濃度のインキュベータ内での培養が適用される。また、適宜、ストレプトマイシン等の抗生物質を添加したものであってもよい。細胞を凝集させるためには、例えば、細胞懸濁液を遠心処理すればよい。間葉系細胞及び上皮系細胞の細胞凝集塊は、両者を密着させたときに確実に細胞同士が相互作用するよう、それぞれを高密度の状態にしておくことが好ましい。高密度の状態とは、組織を構成する際の密度と同等程度であることをいい、例えば、5×107個/ml~1×109個/ml、好ましくは1×108個/ml~1×109個/ml、最も好ましくは2×108個/ml~8×108個/mlである。細胞凝集塊を高密度にする方法は特に限定されないが、例えば、細胞を遠心処理によって凝集させ沈殿化する方法によって行うことができる。遠心処理は細胞の活性を損なわずに簡便に高密度化できるため好ましい。遠心処理は、300×g~1200×g、好ましくは500×g~1000×gの遠心力を与える回転数で3分間~10分間行えばよい。300×gよりも低い遠心処理では、細胞密度を十分に高くできなくなる傾向があり、一方、1200×gよりも高い遠心処理では、細胞が損傷を受ける場合がある。遠心分離によって高密度の細胞凝集塊を調製する場合には、通常、細胞を遠心分離するために用いられるチューブ等の容器に細胞の懸濁液を調製した後、遠心分離を行う。遠心分離後、沈殿物としての細胞を残して上清をできるだけ除去すればよい。このとき、目的とする細胞以外の成分例えば、培養液、緩衝液等は、細胞の容量と等量以下であることが好ましく、目的とする細胞以外の成分を含まないことが最も好ましい。このような高密度の細胞集合体を、後述する方法により支持担体内でお互いに密着させれば、細胞が緊密に接触し、細胞間相互作用が効果的に発揮される。支持担体としては、内部で細胞の培養が可能なものであれば特に限定されないが、例えば、ゲル状、繊維状、固体状のものが好ましく、かかる支持担体を用いることによって、さらに生体内で再生器官原基に過剰な圧力がかかるのを防ぐことができる。本発明で用いられる支持担体としては、例えば、コラーゲン、アガロースゲル、カルボキシメチルセルロース、ゼラチン、寒天、ハイドロゲル、セルマトリクス商品名、メビオールゲル商品名、マトリゲル商品名、エラスチン、フィブリン、ラミニン、細胞外マトリクス混合物、ポリグリコール酸PGA、ポリ乳酸PLA、乳酸/グリコール酸共重合体PLGA等を挙げることができる。中でも、適切な硬さや保持力を有するコラーゲン、アガロースゲル、カルボキシメチルセルロース、ゼラチン、寒天、ハイドロゲル、セルマトリクス、メビオールゲル、マトリゲル、細胞外マトリクス混合物、エラスチン、フィブリン、ラミニンが好ましい。例えば、支持担体は液状のものを用い、再生器官原基を配置した後に硬化させてもよい。例えば培養用のディッシュ上にコラーゲンゲルドロップを作製し、コラーゲンドロップ内に再生器官原基を配置した後、37°CのCO2インキュベータ内で培養することにより、コラーゲンをゲル化させることができる。第1及び第2の細胞集合体を培養する目的で用いられる支持担体は、細胞が分散することなく、細胞集合体の密着状態を保持可能な保持力を備えていることが好ましい。密着した状態とは、上述した高密度の間葉系細胞及び上皮系細胞の細胞集合体が、間葉系細胞と上皮系細胞の接触面付近においても同程度の高さの密度を維持している状態を意味する。密着状態を保持可能な支持担体は、例えば、コラーゲンの場合、最終濃度2mg/ml~3mg/mlの濃度、即ちJIS-K6503-1996に準拠した方法12.7mm径のプランジャーで4mm押し下げるのに必要な荷重として測定によって120g~250gのゼリー強度となる濃度での使用が適切な硬さを提供する。他の種類の支持担体においても、同様の評価方法によって同様の強度があれば本発明の支持担体として好ましく用いられる。また1種又は複数種の支持担体を混合することによって、目的とするゼリー強度に相当する硬さの支持担体を得てもよい。第1及び第2の細胞集合体を支持担体内に配置する方法は特に限定されないが、細胞集合体が細胞凝集塊である場合は、例えば上述した遠心分離で得られる沈殿物をマイクロシリンジ等で支持担体内に挿入して配置することができる。細胞集合体が組織である場合には、シリンジの針の先端などを用いて支持担体内の任意に位置に配置することができる。本発明において第1と第2の細胞集合体を支持担体に密着させて配置する方法は特に限定されないが、例えば、一方の細胞集合体を支持担体内に配置したあと、他方の細胞集合体をそれに押しつけるように配置することによって、両者を密着させることができる。より具体的には、支持担体内において上記シリンジの針の先端の位置を適宜変更することで一方の細胞集合体を他方の細胞集合体に押し付けることが可能である。なお、細胞集合体として上皮系組織又は間葉系組織を用いる場合には、当該組織が元々の器官当該器官に属する組織を含むにおいてそれぞれ間葉系組織又は上皮系組織と接触していた面を、他方の細胞集合体に接触するように配置することが好ましい。また、配置した後に、支持担体を固化する工程を設けることも好ましい。これにより、細胞がさらに凝集して、より高密度な状態とすることができる。例えば、コラーゲンゲルの場合、培養温度下で数分~数十分間静置することによって固化することができる。このとき、細胞集合体内に細胞以外の成分が少なければ少ないほど、より高密度な状態が実現される。培養期間は、支持担体内部に配置された細胞数、細胞集合体の状態、培養の条件、動物種等によって異なり、当業者が適宜選択することができる。また、再生対象となる器官によっても、適宜変更することができる。培養期間は、長くすることによって、再生器官原基の形成をより進行させることができる。所望の状態を得るために、例えば、6日以上、30日以上、50日以上、100日以上、又は300日以上培養してもよく、培養の途中で、培地や培養条件を変更することもできる。例えば、再生毛包原基を移植した際に、機能的な毛髪を得るためには、再生毛包原基を少なくとも1日培養することが好ましく、2日以上培養することがより好ましい。再生唾液腺原基や再生涙腺原基を移植し、機能的な唾液腺や涙腺を得る際にも、再生唾液腺原基または再生涙腺原基を少なくとも1日培養することが好ましく、2日以上培養することがより好ましい。支持担体内部における培養工程は、第1及び第2の細胞集合体を内包する支持担体を単独で培養してもよく、他の動物細胞等の存在下で培養してもよい。支持担体を単独で培養する場合、培養条件は、一般的な動物細胞の培養に用いられる条件とすることができる。また、培養には、哺乳動物由来の血清を添加してもよく、またこれらの細胞の増殖や分化に有効であることが知られている各種細胞因子を添加してもよい。このような細胞因子としては、FGF、BMP等を挙げることができる。細胞集合体へのガス交換や栄養供給の観点、及び他の動物細胞との接触混入がなく、且つ全工程をinvitroで行うことができるという観点から、支持担体内部における培養を、器官培養とすることが好ましい。器官培養では、一般に、動物細胞の増殖に適した培地上に多孔性の膜をフロートさせ、その膜上に第1及び第2の細胞集合体を内包する支持担体を載置して培養を行う。ここで用いられる多孔性の膜は、0.3~5μm程度の孔を多数有するものであることが好ましく、例えば、セルカルチャーインサート商品名やアイソポアフィルター商品名を挙げることができる。上記のようにして、上皮系細胞および間葉系細胞より再生器官原基を構築した後、再生器官原基へガイドを挿入する。本発明に使用されるガイドとは、器官培養により構築した培養中の再生器官原基へ挿入し、再生器官原基の移植後に、再生器官原基の上皮系細胞側の部分とレシピエント側の上皮系細胞との連結を促進させることができるものであれば特に制限されず、例えば、ナイロン等のポリマーや合成又は天然の生体吸収可能なポリマーより作られた繊維、ステンレス等の金属繊維、炭素繊維、および、ガラス繊維等の化学繊維、ならびに天然の動物繊維や植物繊維等を挙げることができ、より具体的には、ナイロン糸やステンレス線等を挙げることができる。特に、再生毛包原基に対してガイドを使用する際は、生体由来の毛髪をガイドとして使用することもできる。また、本発明に使用されるガイドは、中空糸の形状とすることもできる。ガイドの直径および長さは、再生対象となる器官により適宜設計することができる。例えば、再生毛包原基に対して使用するガイドであれば、その直径は、5~100μmとすることが好ましく、20~50μmとすることがより好ましい。また、再生毛包原基に対して使用するガイドであれば、その長さは、1~10mmとすることが好ましく、4~6mmとすることがより好ましい。また、再生唾液腺原基のように、移植時にレシピエント側の導管へガイドを挿入する必要がある場合には、例えば、ガイドの直径を5μm~60μmとすることが好ましく、20μm~40μmとすることがより好ましい。また、ガイドの長さは、1mm~6mmとすることが好ましく、2mm~3mmとすることがより好ましい。さらに、導管へガイドを挿入しやすいように表面が滑らかであり、また、組織を傷つけない程度の固さを保持するガイドが好ましい。このようなガイドとしては、ブレードのようなマルチフィラメントよりも、モノフィラメントの素材が好ましい。ガイドの挿入は、再生器官原基となる細胞集合体の構造、特に上皮系細胞と間葉系細胞との接触面を壊さず、また、上皮系細胞画分と間葉系細胞画分とを垂直に貫くように、再生器官原基となる細胞塊の上皮系細胞側より挿入する。また、再生器官原基となる細胞塊へのガイドの挿入は、器官培養開始直後、すなわち、上皮系細胞と間葉系細胞との細胞集合体を培地内へ配置した後すぐに挿入することができる。また、再生毛包原基の上皮系細胞は器官培養により細胞接着により強度を増すことから、ガイドの素材強度たとえばステンレス線などを用いたりとガイドの先端を鋭利とする等により貫通力を増すことで、培養開始後1~2日目に挿入することもできる。ガイド挿入のタイミングを、器官原基作成直後とすることにより、ナイロン糸などの生体に対する異物応答が低くフレキシブルな素材を用いることができる点で好ましい。また、再生器官原基へガイドを挿入した後は、再生器官原基を、ガイドが挿入された状態で培養することができる。ガイド挿入後の培養期間は、再生対象となる器官により適宜設定することができるが、例えば、再生毛包原基を作製する場合には、1~4日間培養することが好ましく、1.5~2日間培養することがより好ましい。なお、ガイド挿入後、2日間培養することにより、ガイドと再生器官との接着が強くなり、移植時に容易にはずれることがなくなる。また、ガイド挿入後の培養により、上皮系細胞側の再生器官原基を、ガイドに沿って伸長させることができ好ましい。このような伸長は、再生器官原基移植後に、再生器官原基の上皮系細胞側の部分とレシピエントの上皮系細胞との自律的な接着の効率および安定性を向上させることができる。また、本発明の別の態様によれば、本発明の製造方法により作製されたガイドを有する移植用再生器官原基は、対象となる部位に移植することができる。ガイドを挿入した移植用再生器官原基は、当業者に公知の方法で対象とする部位に移植することができる。例えば、再生毛包原基を移植する際には、シャピロ式植毛術やチョイ式植毛器を用いた植毛、空気圧を利用したインプランター等を使用し、移植することができる。シャピロ式植毛術とは、移植部位をマイクロメス等で移植創を作った後に、ピンセットを用いて移植する方法である。このような植毛術を適用する際には、本発明により提供される移植用再生器官原基がガイドを有しているため、ガイドを摘むことにより、再生毛包原基を直接触れることなく操作可能であり、簡便に操作することができる。再生器官原基の移植深度としては、再生対象となる器官により適宜変更することができる。例えば、再生毛包原基を移植する際には、0.05~5mmとすることが好ましく、0.1~1mmとすることがより好ましく、0.3~0.5mmとすることが最も好ましい。特に、再生毛包原基をレシピエントに移植する際には、真皮層内に移植することが好ましく、さらに好ましくは、毛包形成およびその後の発毛効率の優れた真皮皮下組織の境界面より上方とすることが好ましい。また、移植創上端部に再生毛包原基の上皮系細胞成分の上端部が露出するよう移植深度を調節すると、さらにレシピエントの上皮系細胞との連続性を高めることができ好ましい。また、例えば、再生唾液腺原基の移植時のように、レシピエント側の導管へガイドを挿入する必要のある器官原基を移植する際には、レシピエント側の導管を長く保存しておくことで、移植後にガイドが抜けるのを防ぐことができ好ましい。また、栄養供給の向上の観点からも、移植部位を大静脈の近くにすることが好ましい。その際、レシピエント側の導管を長く保存しておくことで、移植部位を調節しやすくなる。また、再生器官原基を移植後は、ガイドが抜けないように皮膚接合用のテープやバンド、縫合等により、ガイドと移植対象部位とを固定することもできる。ガイドは、再生器官原基を移植後しばらくしてレシピエント側の上皮系細胞と、再生器官原基の上皮系細胞由来の側との連続性が確保された後、移植部位より抜くことができる。再生器官原基により適宜設定することができるが、例えば、再生毛包原基を移植した際には、移植後3日~7日で移植部位から抜くことが好ましい。または、ガイドが、自然と移植部位より抜けるまで放置することもできる。生体吸収性の材料のガイドは、自然と移植部位より抜けるか、分解吸収されるまで放置することができる。特に、再生唾液腺原基のように、移植後、ガイドが再生器官原基とともにレシピエントの皮下に埋まる場合には、生体吸収性のガイドを用いることが好ましい。このように、移植用の再生器官原基へガイドを保持させることにより、再生器官原基の上皮系細胞由来の細胞が、ガイドに沿って伸長する。これにより、移植後のレシピエント側の上皮系細胞と再生器官原基の上皮系細胞側との連続性を向上させることができる。特に、毛包や汗腺のように、ガイドが移植部位の表皮より外に維持される場合には、レシピエント側の上皮系細胞が、異物を排除するように、ガイドに沿って移植部位の内側へ伸長するため、連続性をさらに向上させることができる。また、ガイドの挿入により、培養中の再生器官原基において、上皮系細胞および間葉系細胞との極性の維持も向上させることができ好ましい。これにより、再生器官形成の効率を高めるとともに、移植時の方向づけを容易にすることができる。特に、再生毛包原基へガイドを使用した場合には、再生毛包原基とレシピエント側の上皮系細胞との連続性を確保できる上、意図した方向へ毛包形成を促すことができる。その結果、再生毛包原基からの発毛率を向上させることができるとともに、発毛方向の制御も可能となる。なお、本明細書において用いられる用語は、特定の実施態様を説明するために用いられるのであり、発明を限定する意図ではない。また、本明細書において用いられる含むとの用語は、文脈上明らかに異なる理解をすべき場合を除き、記述された事項部材、ステップ、要素、数字などが存在することを意図するものであり、それ以外の事項部材、ステップ、要素、数字などが存在することを排除しない。異なる定義が無い限り、ここに用いられるすべての用語技術用語及び科学用語を含む。は、本発明が属する技術の当業者によって広く理解されるのと同じ意味を有する。ここに用いられる用語は、異なる定義が明示されていない限り、本明細書及び関連技術分野における意味と整合的な意味を有するものとして解釈されるべきであり、理想化され、又は、過度に形式的な意味において解釈されるべきではない。本発明の実施態様は模式図を参照しつつ説明される場合があるが、模式図である場合、説明を明確にするために、誇張されて表現されている場合がある。第一の、第二のなどの用語が種々の要素を表現するために用いられるが、これらの要素はそれらの用語によって限定されるべきではないことが理解される。これらの用語は一つの要素を他の要素と区別するためのみに用いられているのであり、例えば、第一の要素を第二の要素と記し、同様に、第二の要素は第一の要素と記すことは、本発明の範囲を逸脱することなく可能である。以下において、本発明を、実施例を参照してより詳細に説明する。しかしながら、本発明はいろいろな態様により具現化することができ、ここに記載される実施例に限定されるものとして解釈されてはならない。I.再生毛包の作製1.材料と方法1実験動物7-8週齢のC57BL/6マウス日本クレアおよびC57BL/66-TgNact-EGFPマウスより毛包を採取した。また、胎齢18.0-18.5日齢のC57BL/66-TgNact-EGFPマウスSLCより、体毛原基を含む皮膚を採取した。また、下記実験手法により作製した再生毛包原基は6-8週齢のBalb/cnu/nuマウスSLCに移植した。動物の飼育および実験は、関連法規、省令、および指針を遵守し、東京理科大学動物実験倫理審査会の承認のもとに実施した。2毛乳頭細胞の培養C57BL/6のEGFPマウスを頸椎脱臼により安楽死させた後に、毛球部を傷つけないように頬部皮膚全層および皮下組織を採取した。頬髭周囲の皮下組織を除去した後に、毛包を分離した。成長期I-IV期の頬髭毛包を選択し、25G注射針を用いてコラーゲン鞘を取り除き、毛包を露出させた。毛球部を分離し、毛乳頭を摘出した。摘出した毛包および毛乳頭は、10牛胎児血清と1ペニシリンストレプトマイシン溶液を含むDMEM培地DMEM10中で保存した。分離した毛乳頭は、3.5cm培養プラスチックディッシュ日本ベクトンディッキンソンに播種し、10ng/mlのFGF2和光純薬を含むDMEM10にて、5CO2、37°C、湿度95環境下にて初代培養を行った。初代培養毛乳頭細胞は4日目および8日目に培地交換し、9日間培養したのちに使用した。初代培養毛乳頭細胞は、PBS-で3回洗浄した後に、0.05トリプシンを含む10mMEDTA溶液GIBCOで剥離し、DMEM10でトリプシン中和し、十分洗浄した後に氷温下で使用時まで保存した。3毛包バルジ上皮細胞の取得摘出した頬髭組織より、25G注射針を用いてコラーゲン鞘を取り除き、バルジ領域に細分化した。バルジ領域組織は終濃度4.8U/mlのDispaseIIBectonDickson及び100U/mlのCollagenaseWorthington,Lakewood,NJ溶液にて37°Cで4分間反応させ、その後、25G注射針を用いて外科的にバルジ領域上皮組織とバルジ周囲の間葉組織に分離した。分離したバルジ領域上皮組織は0.05TrypsinInvitrogen,Carlsbad,USでインキュベータにて1時間酵素処理を行い、35μmporeセルストレイナーを通して単一化細胞とした。また、2で得た培養毛乳頭細胞は0.05TrypsinInvitrogen,Carlsbad,USにて回収し、35μmporeセルストレイナーを通して単一化細胞とした。4再生毛包原基の作製と器官培養再生毛包原基は器官原基法に従って作製した。以下に手順の詳細を記載する。取得したバルジ領域上皮組織由来の単一化バルジ領域細胞と培養毛乳頭細胞とを、シリコングリースを塗布した1.5mlマイクロチューブエッペンドルフにそれぞれ別々に移し、遠心分離により沈殿として回収し、遠心後の培養液の上清をGELoaderTip0.5-20mlエッペンドルフを用いて完全に除去した。次に、シリコングリース東レダウコーニングを塗布したペトリディッシュ上にCellmatrixtypeI-ANittagelatin,Osaka,Japanを30ml滴下してコラーゲンゲルドロップを作製し、上記にて調製した培養毛乳頭細胞を0.1-10mlのピペットチップQualityScientificplasticsを用いて、0.2ml程度注入し細胞凝集塊を作製した。続いて、同ゲルドロップ内へ、上記にて調製したバルジ領域上皮細胞を0.1-10mlのピペットチップQualityScientificplasticsを用いて、培養毛乳頭細胞の凝集塊に密着させるように0.2ml程度注入し細胞凝集塊を作製した。さらに培養毛乳頭細胞とバルジ領域上皮細胞との細胞凝集塊のバルジ領域上皮細胞側より、全長5mmのナイロン糸松田医科工業を、細胞凝集塊の構造特に上皮細胞と間葉系細胞との接触面を壊さず培養毛乳頭細胞の細胞画分とバルジ領域上皮細胞画分との接触面を垂直に貫くように実体顕微鏡下で確認のうえで挿入し、その後37°Cにて5分間静置し、ゲルドロップを固化させることにより、上皮系細胞と間葉系細胞の結合をより強固にすることでガイドを有する再生毛包原基を作製した。5胎児皮膚上皮細胞および間葉系細胞の取得胎齢18.0-18.5日齢のEGFPマウス胎児より背部皮膚を採取し、中尾等が報告した方法NakaoKetal.,Nat.Methods,43,227-30,2007を一部改変し、ディスパーゼ処理を1時間、4°C、55rpm震とう条件で行い、上皮層と真皮層を分離した。真皮層をさらに、37°Cで40分間の100units/mlのコラゲナーゼI処理を2回行い、その後、単一化処理を行い、間葉系細胞を取得した。また、上皮層を37°Cで40分間100units/mlのコラゲナーゼI処理を2回行って、混入している間葉系細胞を除去し、さらに100units/mlのコラゲナーゼIを含む0.25トリプシン溶液で37°C、10分間処理し、その後、単一化処理を行い、上皮系細胞を取得した。また培養毛乳頭細胞の代わりに胎児皮膚間葉細胞をコラーゲンゲルドロップ中に注入し、かつ、バルジ領域細胞の代わりに胎児皮膚上皮細胞をコラーゲンゲルドロップ中の胎児皮膚間葉細胞塊に密着するように注入することにより、4に記載の方法と同様の方法により、ガイドを有する胎児皮膚間葉細胞と胎児皮膚上皮細胞との細胞凝集塊を作製した。ゲル中で作製した上皮系細胞と間葉系細胞との細胞凝集塊は、DMEM10を1ml加えた6wellPlateベクトンディッキンソンにセットした0.4mlporesizeのCellCultureInsertベクトンディッキンソン上にコラーゲンゲルごと移して37°C、5CO2、湿度95条件下にて2日間器官培養を行い、再生毛包原基を作製した。6再生毛包原基のヌードマウス皮内移植胎児皮膚上皮細胞および間葉細胞より作製した再生毛包原基と、成体髭由来のバルジ領域上皮細胞および培養乳頭際細胞より作製した再生毛包原基とを、下記のようにして、ヌードマウスの皮内へ移植した。ヌードマウスを定法に従ってペントバルビタール麻酔を行い、背部をイソジン消毒した後に自然横臥位をとらせた。Vランスマイクロメス日本アルコンを用いて穿刺し、皮膚表皮層から真皮層下層部に至る移植創を形成した。移植創は体表面より垂直方向に約400μmの深度までとし、水平方向は約1mm程度とした。ナイロン糸製ガイド8-0ナイロン縫合糸相当、長さ約5mmを挿入した再生毛包原基よりコラーゲンゲルを除去し、移植創の体表側に上皮系細胞成分が向くように、先鋭ピンセットNo.5夏目製作所を用いて挿入した。移植創上端部に再生毛包原基の上皮系細胞成分の上端部が露出するよう移植深度を調節し、ナイロン糸製ガイドが体表面に露出するように位置させた。ナイロン糸製ガイドを移植創に近接した皮膚表面にステリストリップスリーエムで固定し、その後、ナースバンおよびサージカルテープスリーエムで移植創を保護した。移植後5-7日で保護テープを除去し、ナイロン糸製ガイドを移植部位に残存させ、1日後に残存している場合は抜去した。移植物の生着を目視または蛍光実体顕微鏡で判定した後に経過観察を行った。7発毛経過観察および組織学的分析再生毛包原基の移植部位を目視および蛍光実体顕微鏡にて観察し、発毛を評価した。発毛後に、定期的な写真撮影にて毛成長と退行を評価した。採取した組織はマイルドホルム10N和光純薬で固定した後に、定法に従ってパラフィン包埋ブロックまたは凍結ブロックとした。連続切片を作製し、HE染色またはHoechstによる蛍光核染色を施し、組織学的解析を行った。2.結果1再生毛包原基の皮内移植による発毛皮内移植した再生毛包原基の移植位置を解析するために、胎齢18.5日齢のマウス皮膚細胞より再生毛包原基を作製し、ヌードマウス皮膚内に移植した。移植後に皮膚を摘出し、パラフィン切片を作製してHE染色を行った。その結果、移植位置は皮膚真皮層内であり、体表面よりの深度は平均393μmであった。移植直後、移植後3日目、および10日目の結果を図2に示す。図2に示すように、皮膚内に再生毛包原基を移植した際には、ガイドが体表面より突出した状態でガイドを固定していたDay0の上段の写真、矢印はガイドを示す。また、移植時には、再生毛包原基とレシピエント上皮とは接続していなかった図2中、Day0の下段のHE染色した切片の写真。移植後3日目までに再生毛包原基の上皮成分と、レシピエント皮膚表皮層はガイドを介して接続していた図2中、Day3の下段のHE染色した切片の写真、矢印は接続した部分を示す。移植後10日までに毛包を再生し、平均14日で体表面より再生毛が発毛し図2中、Day10、その発毛頻度は90であった。また、同様の移植深度となるように成体頬髭由来の再生毛包原基をヌードマウス背部へ移植した結果を図4に示す。図4Aは、再生毛包原基へガイドを挿入した写真を示し、Eは、バルジ領域上皮細胞由来の部分を示し、DPは、培養乳頭細胞由来の部分を示し、Gはガイドを示す。図4Bは、移植部位を蛍光実体顕微鏡で追跡した写真を示す。成体髭由来の再生毛包原基を移植したところ、移植後平均21日で再生毛が体表面より発毛した図4C。また、その発毛頻度は74であった。2再生毛包の組織分析再生した毛包を採取し、組織分析を行った。結果を図5に示す。左の弱拡大顕微鏡像中の四角い枠の部分を拡大したものが、写真中央および右である。再生毛包はGFP蛍光により周辺のヌードマウス毛包と識別された図5の左下の写真。再生した毛包の上皮組織はレシピエント皮膚表皮層と連結し、連結部の表皮基底層はレシピエント由来細胞が優性であった。また、再生毛上部の拡大写真において、皮脂腺の再生が確認された図5の中央の上下の写真において、矢印の部分。皮脂腺は再生毛包原基由来とレシピエント細胞由来が混在していたが、再生毛包の皮脂腺より下方は移植した再生毛包原基由来であった。さらに、図5の右側の写真は毛球部を示すが、右下の写真において、毛乳頭DP部位におけるGFPの蛍光を確認できたことから、毛乳頭は移植した再生毛包原基由来であることが示された。このように、再生毛包は組織学的に正常な毛包構造を示し、また、成体頬髭由来の再生毛包は体毛より明らかに大型であった。3再生毛幹の分析胎児体毛由来の再生毛は100黒色毛であり、成体頬髭由来の再生毛は95.5が白色毛であった。図6は、光学顕微鏡および走査型電子顕微鏡により観察した写真を示す。点線部内には髭様硬毛に特徴的な螺旋状の毛髄Mが認められ図6a、かつ、正常な頬髭と同等なキューティクル構造を認めた図6b。このように、再生髭は天然毛と同等の毛髄と皮質を呈し、明らかな髭状を呈していた。4再生毛の毛周期再生髭の毛幹成長と退行を追跡したところ、毛周期の進展に伴い退行し脱毛した毛穴部位より新たな毛幹が成長していた図7。また、その毛周期の期間は天然髭の毛周期と同等であり、有意差は認められなかった図8。この結果より、再生毛は毛周期を経てもレシピエント表皮層との連結を保持し、毛成長と退行を繰り返すことが明らかとなった。II.再生唾液腺の作製1再生唾液腺原基の作製および器官培養唾液腺の再生を目的として、器官原基法を用いた唾液腺原基の作製を行なった。胎齢13.5~14.5日のC57BL/6マウス胎仔から顎下腺原基を外科的に摘出した。摘出した顎下腺原基を終濃度50U/mlのDispaseII溶液にて、25°Cで1.5分間反応させ、その後、25G注射針を用いて顎下腺上皮組織と顎下腺間葉組織に分離した。さらに、間葉組織は終濃度50U/mlのCollagenaseWorthington,Lakewood,NJ溶液と終濃度0.25のTrypsinInvitrogen,Carlsbad,US溶液で37°C温浴にて10分間酵素処理を行い、22μporeセルストレイナーを通して、完全に単一化された間葉系細胞を取得した。上皮組織は終濃度100U/mlのCollagenaseWorthington,Lakewood,NJ溶液で37°C温浴にて15分間の酵素処理を2回行った後、終濃度0.25のTrypsinInvitrogen,Carlsbad,US溶液で37°C温浴にて5分間酵素処理を行い、22μporeセルストレイナーを通して、完全に単一化された上皮系細胞を取得した。得られた上皮系細胞と間葉系細胞とを用いて、器官原基法により、コラーゲンゲル中に再成唾液腺原基を作製した。以下に手順の詳細を記載する。取得した単一化上皮系細胞と単一化間葉系細胞とを、シリコングリースを塗布した1.5mlマイクロチューブエッペンドルフにそれぞれ別々に移し遠心分離にかけた。遠心分離後の培養液の上清をGELoaderTip0.5-20mlエッペンドルフを用いて完全に除去し、沈殿として単一化上皮系細胞および単一化間葉系細胞をそれぞれ回収した。次に、シリコングリース東レダウコーニングを塗布したペトリディッシュ上にCellmatrixtypeI-ANittagelatin,Osaka,Japanを30μl滴下してコラーゲンゲルドロップを作製し、上記にて調製した単一化間葉系細胞を0.1-10mlのピペットチップQualityScientificplasticsを用いて、0.3μl程度注入し細胞凝集塊を作製した。続いて、同ゲルドロップ内へ、上記にて調製した単一化上皮系細胞を0.1-10mlのピペットチップQualityScientificplasticsを用いて、間葉系細胞の凝集塊に密着させるように0.2μl程度注入し、顎下腺原基由来の上皮系細胞と間葉系細胞との細胞凝集塊を作製した。ゲル中で作製した顎下腺原基由来の上皮系細胞と間葉系細胞との細胞凝集塊は、DMEM10を1ml加えた6wellPlateベクトンディッキンソンにセットした0.4mlporesizeのCellCultureInsertベクトンディッキンソン上にコラーゲンゲルごと移して37°C、5CO2、湿度95条件下にて器官培養を行い、再生唾液腺原基を作製した。再成唾液腺原基を器官培養したところ、培養開始から24時間後に上皮系細胞が間葉系細胞側に陥入し始めている様子が観察された。なお、図10の上段の写真は、胎児マウスより摘出した顎下腺を、摘出したままの状態で器官培養した際の各経過時間における状態を示し、図10の下段の写真は、器官原基法により構築した再生唾液腺原基を器官培養した際の各経過時間における状態を示す。ヘマトキシリン‐エオジン染色により解析したところ、培養開始から72時間後には陥入した上皮組織の先端が分岐している様子が認められた。上記の結果より、器官原基法を用いることで再成唾液腺原基の作製が可能であることが示された。なお、図9に示すように、胎齢13.5日のマウス胎児からは、発生段階に差がある顎下腺原基が得られたが図9中の前記、中期、後期の写真参照、いずれの発生段階における顎下腺原基からも、上記の方法により、上皮系細胞および間葉系細胞から再構築した再生唾液腺原基を作製することができた。2ガイド糸付き再生唾液腺原基の作製上記1方法で作製した再成唾液腺原基に対して、上皮系細胞側より、全長約3mmの生体吸収性糸グンゼ社製を、再生唾液腺原基の構造特に上皮系細胞と間葉系細胞との接触面を壊さず上皮系細胞部分と間葉系細胞部分との接触面を垂直に貫くように、実体顕微鏡下で確認のうえで挿入した。ガイド挿入後は、60時間器官培養を行なった。その結果、器官培養開始から24時間を経過したあたりから、再生唾液腺原基の上皮細胞側がガイド糸に沿って移動伸長し始め、培養開始から60時間後には、導管様の構造を呈している様子が観察された。3再成唾液腺原基の耳下腺導管部への移植外科的に、成体マウスの耳下腺の腺房部分を除去し、耳下腺へ連結していた導管部分を露出させた。次に、上記2の方法で作製した、2日間器官培養したガイドを有する再成唾液腺原基をコラーゲンゲルとともに、耳下腺導管部へ移植した。移植の際、導管の切断面と再成唾液腺原基の上皮組織とが近接するようにガイド糸の位置を調製し、レシピエント側の耳下腺導管にガイドを挿入した。また、移植した再成唾液腺原基が動かないように再生唾液腺原基を含むコラーゲンゲルと咬筋を80ナイロン縫合糸ベアーメディック、千葉、日本で縫合した図12。移植後30日目の再成唾液腺原基をHE染色により組織学的に評価した。HE染色像より、再生唾液腺原基において、天然の顎下腺と同様に導管細胞や漿液性腺房細胞様の細胞が認められた。このように、再生器官原基法により唾液腺を再構築することができた。また、顎下腺由来の再生唾液腺原基であっても、別の唾液腺である、耳下腺部位において、顎下腺を再構築すること可能であった。4再生唾液腺の唾液分泌経路の評価顎下腺由来の再生唾液腺原基と成体マウスの耳下腺導管が結合し、唾液分泌経路が保持されていることを明らにすることを目的とし、再生唾液腺原基の移植後30日目において、外科的手法により、移植部位および耳下腺導管を露出させ、再生唾液腺原基の移植部位よりも口腔側の導管から再生唾液腺原基に向けてエバンスブルー溶液をマイクロインジェクションにより注入した。その結果、実体顕微鏡での観察より、注入されたエバンスブルー溶液は、耳下腺導管を通り、移植された再生唾液腺原基へと流入している様子が観察された。このことより、再生唾液腺と耳下腺導管とは結合し、唾液の分泌経路が保持されていることが示唆された。また、唾液腺を全て除去した唾液腺欠損マウスと、唾液腺を全て除去した後にガイドを有する再生唾液腺原基を顎下腺部位に移植したマウス移植マウスとの、体重および生存率の推移の比較したところ、唾液腺欠損マウスは、唾液腺摘出日より日を追うごとに体重が減少し続けたのに対して、移植マウスは、移植後約3、4日目から、次第に体重が回復し、約6日目には、ほぼ正常な体重まで回復した図15。また、唾液腺欠損マウスは、唾液腺摘出日より4日目以降において生存率が20以下であったのに対して、移植マウスでは、移植日より4日目以降において約70の生存率を示した図15。III.再生涙腺の作製1再生涙腺原基の作製および器官培養涙腺の再生を目的として、器官原基法を用いて再生涙腺原基の作製を下記のように行なった。胎齢16.5~17.5日のC57BL/6マウス胎仔から涙腺原基を外科的に摘出した。摘出した涙腺原基を終濃度50U/mlのDispaseII溶液にて、25°Cで1.5分間反応させ、その後、25G注射針を用いて涙腺上皮組織と涙腺間葉組織に分離した。さらに、間葉組織は終濃度50U/mlのCollagenaseWorthington,Lakewood,NJ溶液と終濃度0.25のTrypsinInvitrogen,Carlsbad,US溶液で37°C温浴にて10分間酵素処理を行い、22μporeセルストレイナーを通して、完全に単一化された間葉系細胞を取得した。上皮組織は終濃度100U/mlのCollagenaseWorthington,Lakewood,NJ溶液で37°C温浴にて15分間の酵素処理を2回行った後、終濃度0.25のTrypsinInvitrogen,Carlsbad,US溶液で37°C温浴にて5分間酵素処理を行い、22μporeセルストレイナーを通して、完全に単一化された上皮系細胞を取得した。得られた上皮系細胞と間葉系細胞とを用いて、器官原基法により、コラーゲンゲル中に再成涙腺原基を作製した。以下に手順の詳細を記載する。取得した単一化上皮系細胞と単一化間葉系細胞とを、シリコングリースを塗布した1.5mlマイクロチューブエッペンドルフにそれぞれ別々に移し遠心分離にかけた。遠心分離後の培養液の上清をGELoaderTip0.5-20mlエッペンドルフを用いて完全に除去し、沈殿として単一化上皮系細胞および単一化間葉系細胞をそれぞれ回収した。次に、シリコングリース東レダウコーニングを塗布したペトリディッシュ上にCellmatrixtypeI-ANittagelatin,Osaka,Japanを30μl滴下してコラーゲンゲルドロップを作製し、上記にて調製した単一化間葉系細胞を0.1-10mlのピペットチップQualityScientificplasticsを用いて、0.3μl程度注入し細胞凝集塊を作製した。続いて、同ゲルドロップ内へ、上記にて調製した単一化上皮系細胞を0.1-10mlのピペットチップQualityScientificplasticsを用いて、間葉系細胞の凝集塊に密着させるように0.2μl程度注入し、涙腺原基由来の上皮系細胞と間葉系細胞との細胞凝集塊を作製した図16。ゲル中で作製した涙腺原基由来の上皮系細胞と涙腺原基由来の間葉系細胞との細胞凝集塊は、DMEM10を1ml加えた6wellPlateベクトンディッキンソンにセットした0.4mlporesizeのCellCultureInsertベクトンディッキンソン上にコラーゲンゲルごと移して37°C、5CO2、湿度95条件下にて器官培養を行い、再生涙腺原基を作製した。再成涙腺原基を器官培養したところ、胎児より摘出した涙腺原基と同様に、培養開始から24時間後に上皮系細胞が間葉系細胞側に陥入し始めている様子が観察された。この結果より、器官原基法を用いることで再成涙腺の作製が可能であることが示された。2ガイド糸付き再生涙腺原基の作製と移植上記1の方法で作製した再成涙腺原基に対して、上皮系細胞側より、全長約3mmの生体吸収性糸グンゼ社製を、再生唾液腺原基の構造特に上皮系細胞と間葉系細胞との接触面を壊さず上皮系細胞部分と間葉系細胞部分との接触面を垂直に貫くように、実体顕微鏡下で確認のうえで挿入した。ガイド挿入後は、2日間器官培養を行なった。器官培養を行った後、成体マウスの涙腺の腺房部分を除去して導管部分を露出させ、再生唾液腺原基を移植する場合と同様の方法で、再生涙腺原基を涙腺導管部へ移植した。その結果、移植20日後の再成涙腺原基を確認すると、移植部位で生着し、大きく成長している様子が確認された図18。また、目視により天然涙腺導管と再成涙腺原基が繋がっていることが確認された。以上詳しく説明した通り、この出願の発明によるガイドを有する再生器官原基はレシピエント側の上皮系細胞と確実に連結し、移植後に機能を有する再生器官となった。特に、再生毛包原基においては、高い頻度で体表面より発毛することが明らかとなった。再生毛包は毛周期を経てもレシピエント表皮層と毛穴部分を介して連続を保持し、同一箇所での発毛を繰り返すことが見目された。また、ガイドを付加した再生毛包原基の移植手技は極めて簡便であり、広く応用可能な技術であった。また、導管を有する再生器官においては、レシピエントに移植後、安定して再生器官原基の上皮系細胞由来の部分とレシピエント側の導管とを結合させることができ、導管を通じた器官の機能を発揮可能であることが明らかとなった。以上の効果を提供することにより、本発明により作製される移植用再生器官原基は、医療産業分野において広く活用することが出来る、新たな器官置換的再生医療を提供することができる。"