"患者の肢を支持する装置であって、a実質的に平面の基礎構造であって、前記基礎構造の2つの対向する側部を形成する第1基礎支持体および第2基礎支持体を備えた基礎構造と、b第1立上り支持体および第2立上り支持体ならびに第1肢支持バーを備えた第1肢支持構造であって、前記第1立上り支持体が、一端において前記第1基礎支持体に回転可能に接続され、前記第2立上り支持体が、一端において前記第2基礎支持体に回転可能に接続され、前記第1肢支持バーが、その端部でまたはその端部近くで前記第1立上り支持体および前記第2立上り支持体に移動可能に取り付けられている、第1肢支持構造と、c第3立上り支持体、ならびに任意選択的に第4立上り支持体および第2肢支持バーを備えている第2肢支持構造であって、前記第3立上り支持体が、一端において前記第1基礎支持体に回転可能に接続され、前記第4立上り支持体が、一端において前記第2基礎支持体に回転可能に接続され、前記第2肢支持バーが、その端部でまたはその端部近くで前記第3立上り支持体および/または前記第4立上り支持体に移動可能に取り付けられている、第2肢支持構造と、を具備する装置。前記第1基礎支持体および前記第2基礎支持体が、互いに実質的に平行である、請求項1に記載の装置。前記基礎構造が、互いに実質的に平行な第3基礎支持体および第4基礎支持体をさらに備え、前記第1基礎支持体、前記第2基礎支持体、前記第3基礎支持体および前記第4基礎支持体が、それらの端部において実質的に平行四辺形の形態で接続されることにより、前記基礎構造を形成する、請求項1または2に記載の装置。前記第1基礎支持体、前記第2基礎支持体、前記第3基礎支持体および前記第4基礎支持体が、それらの端部において実質的に矩形の形態で接続されることにより、前記基礎構造を形成する、請求項3に記載の装置。前記第1肢支持構造が、実質的に前記基礎構造の2つの角において前記第1基礎支持体および前記第2基礎支持体に回転可能に接続され、前記第2肢支持構造が、実質的に前記基礎構造の反対側の2つの角において前記第1基礎支持体および前記第2基礎支持体に回転可能に接続されている、請求項4に記載の装置。前記第1基礎支持体および前記第2基礎支持体の長さが10センチメートルcm~100cmである、請求項1~5のいずれか一項に記載の装置。前記第3基礎支持体および前記第4基礎支持体の長さが10cm~60cmである、請求項3~6のいずれか一項に記載の装置。前記第1基礎支持体、前記第2基礎支持体、前記第3基礎支持体および前記第4基礎支持体のうちの1つまたは複数が、それらの端部において、前記基礎構造の分解を可能にする解放可能コネクタによって接続されている、請求項3~7のいずれか一項に記載の装置。前記立上り支持体の各々が、移動可能かつ回転可能であって、前記第1基礎支持体および前記第2基礎支持体の長さに沿って前記立上り支持体の移動を可能にするとともに、前記第1基礎支持体および前記第2基礎支持体に対する前記立上り支持体の回転を可能にする、肢支持構造コネクタによって、前記基礎支持体のうちの1つに回転可能に接続されている、請求項1~8のいずれか一項に記載の装置。前記肢支持構造コネクタが、前記基礎構造によって画定される平面に向かうかまたはそこから離れる方向の前記第1肢支持構造および前記第2肢支持構造の回転を可能にする、請求項9に記載の装置。前記第1肢支持構造および前記第2肢支持構造が、前記基礎構造の内部領域内への回転を可能にするように構成されている、請求項9に記載の装置。前記立上り支持体の前記肢支持構造コネクタが、前記第1基礎支持体および前記第2基礎支持体に沿った前記立上り支持体の移動を可能にするように、緩められることが可能である、請求項9に記載の装置。前記立上り支持体の前記肢支持構造コネクタが、前記第1基礎支持体および前記第2基礎支持体からの前記立上り支持体の切離しを可能にするように構成されている、請求項12に記載の装置。前記立上り支持体の前記肢支持構造コネクタが、前記肢の支持中に前記立上り支持体の移動または回転を防止するように締め付けられるように構成されている、請求項9に記載の装置。前記肢支持構造コネクタが、手によりまたは器具により締め付けられるように構成されている、請求項14に記載の装置。前記第1肢支持構造および前記第2肢支持構造の前記立上り支持体のうちの1つを前記基礎構造に解放可能に接続する第1係止支持体をさらに具備する、請求項9に記載の装置。前記第1肢支持構造または前記第2肢支持構造の異なる前記立上り支持体を前記基礎構造に解放可能に接続する第2係止支持体をさらに具備する、請求項16に記載の装置。前記立上り支持体が、実質的に同じ長さである、請求項1~17のいずれか一項に記載の装置。前記立上り支持体が、実質的に異なる長さである、請求項1~17のいずれか一項に記載の装置。前記立上り支持体の長さが10cm~100cmである、請求項1~19のいずれか一項に記載の装置。前記立上り支持体のうちの1つまたは複数が、テレスコープ形であり、伸長し収縮するように構成されている、請求項1~20のいずれか一項に記載の装置。前記第1肢支持バーおよび前記第2肢支持バーが、解放可能コネクタによって前記立上り支持体に取り付けられており、前記解放可能コネクタの各々が、前記立上り支持体の長さに沿って前記第1肢支持バーおよび前記第2肢支持バーの移動を可能にするように切り離され、かつ前記移動を防止するように係合することが可能である、請求項1~21のいずれか一項に記載の装置。前記肢支持バーが実質的に直線状であり、前記第1肢支持バーおよび前記第2肢支持バーの前記解放可能コネクタが、前記肢支持バーのそれらの長手方向軸を中心とする回転を可能にするように構成されている、請求項22に記載の装置。前記解放可能コネクタが、前記肢の支持中に、手によりまたは器具により締め付けられることによって、前記肢支持バーの移動を防止するように構成されている、請求項22に記載の装置。前記肢支持バーが、前記立上り支持体に取外し可能に取り付けられている、請求項1~24のいずれか一項に記載の装置。前記立上り支持体が、前記立上り支持体の長さに沿って、前記第1肢支持バーおよび前記第2肢支持バーを事前設定位置において固定する2つ以上のポジショナを備える、請求項1~25のいずれか一項に記載の装置。前記ポジショナが、前記立上り支持体の長さのすべてまたは一部に沿って前記事前設定位置に溝、穴または窪み含む、請求項26に記載の装置。前記ポジショナが、前記立上り支持体に溝、穴または窪みを含み、前記第1肢支持バーおよび前記第2肢支持バーの前記解放可能コネクタが、前記立上り支持体に沿った前記事前設定位置において前記肢支持バーを係止するように、前記溝、穴または窪み内に嵌合するように構成されている係止部材をさらに備える、請求項26に記載の装置。前記係止部材がピンである、請求項28に記載の装置。前記肢支持バーのうちの1つまたは複数が実質的に直線状である、請求項1~29のいずれか一項に記載の装置。前記第1肢支持バーが、前記第1立上り支持体および前記第2立上り支持体に対して実質的に垂直であり、かつ前記基礎構造によって画定される平面に対して実質的に平行である向きを有し、前記第2肢支持バーが、前記第3立上り支持体および前記第4立上り支持体に対して実質的に垂直であり、かつ前記基礎構造によって画定される前記平面に対して実質的に平行である向きを有する、請求項30に記載の装置。前記第1肢支持バーおよび前記第2肢支持バーの端部が、前記基礎構造から離れる方向に湾曲している、請求項1~31のいずれか一項に記載の装置。前記肢支持バーの長さが10cm~60cmである、請求項1~32のいずれか一項に記載の装置。前記肢支持バーの各々が、前記立上り支持体の長さに沿って独立して移動することができる、請求項1~33のいずれか一項に記載の装置。前記肢支持バーが、前記肢支持バーの中心軸をそれらの端部でまたはそれらの端部近くで二分する穴によって前記立上り支持体に取り付けられている、請求項1~34のいずれか一項に記載の装置。前記肢支持バーが、クランプによって前記立上り支持体に取り付けられている、請求項1~35のいずれか一項に記載の装置。前記肢支持バーが、実質的に同じ長さである、請求項1~36のいずれか一項に記載の装置。前記肢支持バーが、実質的に異なる長さである、請求項1~36のいずれか一項に記載の装置。放射線透過性材料を含む、請求項1~38のいずれか一項に記載の装置。前記肢支持バーが放射線透過性である、請求項39に記載の装置。放射線透過性材料からなる、請求項39に記載の装置。オートクレーブ処理可能である、請求項1~41のいずれか一項に記載の装置。前記肢が人間の患者の脚である、請求項1~42のいずれか一項に記載の装置。前記第1肢支持バーが、前記患者の前記脚の膝の上方の部分を支持するように構成され、前記第2肢支持バーが、前記患者の前記脚の前記膝の下方の部分を支持するように構成されている、請求項43に記載の装置。金属構成要素を含む請求項1~44のいずれか一項に記載の装置。非金属構成要素を含む、請求項1~44のいずれか一項に記載の装置。プラスチックである、請求項46に記載の装置。非磁性構成要素を含む、請求項1~47のいずれか一項に記載の装置。常磁性構成要素を含む、請求項1~47のいずれか一項に記載の装置。チタン構成要素を含む、請求項49に記載の装置。滅菌されているかまたは滅菌可能である、請求項1~50のいずれか一項に記載の装置。封止材内に、汚染物質がない状態で保持される、請求項51に記載の装置。放射線、化学薬品、熱または高圧によって滅菌される、請求項51に記載の装置。前記基礎支持体、前記立上り支持体または前記肢支持バーのうちの1つまたは複数が、それらの長さのすべてまたは一部に沿って実質的に多角形である断面形状を有する、請求項1~53のいずれか一項に記載の装置。前記第1肢支持バーおよび前記第2肢支持バーまたは前記立上り支持体が、それらの長さのすべてまたは一部に沿って、実質的に円形断面形状、実質的に三角形断面形状または実質的に正方形断面形状を有する、請求項54に記載の装置。前記基礎支持体、前記立上り支持体または前記肢支持バーのうちの1つまたは複数が、それらの長さの実質的にすべてに沿って前記断面形状を含む、請求項54に記載の装置。前記基礎支持体、前記立上り支持体または前記肢支持バーのうちの1つまたは複数が、わずかな湾曲があるように形成されている、請求項1~56のいずれか一項に記載の装置。前記第1肢支持バーおよび前記第2肢支持バーが、それらの端部から10cm以下の場所で前記立上り支持体に移動可能に取り付けられている、請求項1~57のいずれか一項に記載の装置。前記立上り支持体の前記肢支持構造コネクタのうちの1つまたは複数が、60度から180度回転可能である、請求項9に記載の装置。前記立上り支持体の前記肢支持構造コネクタのうちの1つまたは複数が、少なくとも120度回転可能である、請求項59に記載の装置。前記立上り支持体のうちの1つまたは複数が、5cm~20cmの長さ伸長することができる、請求項21に記載の装置。患者の肢を支持しかつ位置決めする方法であって、請求項1に記載の装置の前記肢支持バーを横切って前記患者の肢を配置するステップを含む方法。前記患者が人間である、請求項62に記載の方法。前記肢が脚である、請求項62または63に記載の方法。前記第1肢支持バーの上面に沿って前記患者の前記脚の臀部と膝との間の部分を位置決めするステップと、前記第2肢支持バーの上面に沿って前記患者の前記脚の膝と踝との間の部分を位置決めするステップとをさらに含む、請求項64に記載の方法。前記患者の前記肢に対して手術を行うステップを含む、請求項62~65のいずれか一項に記載の方法。前記手術が骨折固定を含む、請求項66に記載の方法。前記手術が膝手術を含む、請求項66に記載の方法。前記支持しかつ位置決めするステップが、前記患者の前記肢の評価またはリハビリテーションの間に発生する、請求項62~68のいずれか一項に記載の方法。前記手術が血管手術を含む、請求項66に記載の方法。前記手術が皮膚移植処置を含む、請求項66に記載の方法。前記手術が、軟組織、靭帯または軟骨の治療または修復を含む、請求項66に記載の方法。前記手術が再建処置を含む、請求項66に記載の方法。前記再建処置が、骨形成、変形矯正、骨髄炎の外科的治療または腫瘍手術を含む、請求項73に記載の方法。患者の肢たとえば腕または脚を支持する、本技術分野において既知のいくつかの装置がある。これらの支持具を、種々の設定で使用することができる。しかしながら、それらの支持具の多くは調整可能ではなく、それによりそれらの治療的価値が一部の患者および医療専門家に限定される。幾分かの調整が可能なそれら装置でも、一般に、医療処置を行っている間に肢の部位に十分にアクセスすることができない。さらに、患者の肢を支持する本技術分野において既知であるいくつかの装置は、搬送または保管のために容易に分解するかまたは折り畳むことができず、一般に、容易に滅菌することができない。目下使用されている装置は、調整可能であり、かつ、たとえば手術、評価またはリハビリテーションの間、患者の膝および膝を包囲する脚の部分等、患者の肢の所望の部分に容易かつ完全に360°のアクセスを可能にする、肢固定装置に対する必要を十分に満足させない。したがって、たとえば、膝または肘の手術等の外科的処置中に患者の肢たとえば腕または脚を適切に支持する装置であって、患者の肢に対する外科的アクセスを妨げず、手術たとえば、センサ位置決めの電磁気源または赤外線源のいずれかを用いるコンピュータ支援手術、X線撮像または磁気共鳴画像法MRI中に標準的な処置を行うことを可能にし、かつ容易に滅菌し、搬送し、保管することができる装置が依然として必要とされている。本発明の第1態様は、患者の肢たとえば、腕、脚、手、足および四肢の関節を支持する装置を特徴とする。本装置は、患者の肢たとえば腕または脚を支持するように構成されている。本装置は、a実質的に平面の基礎構造であって、基礎構造の2つの対向する側部を形成する第1基礎支持体および第2基礎支持体を備えた基礎構造と、b第1立上りraised支持体および第2立上り支持体ならびに第1肢支持バーを備えた第1肢支持構造であって、第1立上り支持体が、一端において第1基礎支持体に回転可能に接続され、第2立上り支持体が、一端において第2基礎支持体に回転可能に接続され、第1肢支持バーが、その端部でまたはその端部近くで第1立上り支持体および第2立上り支持体に移動可能に取り付けられている、第1肢支持構造と、c第3立上り支持体および第4立上り支持体ならびに第2肢支持バーを含む第2肢支持構造であって、第3立上り支持体が、一端において第1基礎支持体に回転可能に接続され、第4立上り支持体が、一端において第2基礎支持体に回転可能に接続され、第2肢支持バーが、その端部でまたはその端部近くで第3立上り支持体および/または第4立上り支持体に移動可能に取り付けられている、第2肢支持構造とを含む。本発明の第1態様の実施形態では、第1基礎支持体および第2基礎支持体は、互いに実質的に平行である。たとえば、第1基礎支持体および第2基礎支持体は、互いに対して約60°以下の角度たとえば、約0°から約60°の角度の角度で向けられており、好ましくは、第1基礎支持体および第2基礎支持体は、互いに対して約0°すなわち平行から約25°の角度で向けられている。別の実施形態では、第1基礎支持体および第2基礎支持体は、長さが、約10cmから約100cmの範囲であり得るたとえば、第1基礎支持体および第2基礎支持体を、長さを約10cm、20cm、30cm、40cm、50cm、60cm、70cm、80cm、90cmまたは100cmとすることができ、または約10cmから約60cmの範囲の長さとすることができる。ある実施形態では、第1基礎支持体および第2基礎支持体は、長さが同じであるかまたは異なる。別の実施形態では、第1基礎支持体および第2基礎支持体は、長さが、第3基礎支持体および第4基礎支持体の長さより大きい。他の実施形態では、実質的に平面の基礎構造は、単一の堅固な平面支持面であるたとえば、第1基礎支持体および第2基礎支持体は、それらの全長に沿って互いに接続されており、単一の堅固な平面支持面の2つの対向する縁を構成しており、またはそれらの全長の一部に沿ってあるいはそれらの全長に沿ったさまざまな箇所で接続されている。別法として、実質的に平面の基礎構造の第1基礎支持体および第2基礎支持体は、基礎構造の平面内にあり続けかつさまざまな箇所で第1基礎支持体および第2基礎支持体を接続する、1つまたは複数の支持部材を含むことができる。さらに他の実施形態では、平面支持構造の第1基礎支持体および第2基礎支持体は、装置の近位端部からすなわち、患者の胴に最も近くに位置決めされるように構成されている装置の端部から、装置の遠位端部まですなわち、患者の胴から最も遠くに位置決めされるように構成されている装置の端部から高さが増大する。たとえば、第1基礎支持体および第2基礎支持体は、傾斜した形状または楔形状を有するたとえば、約1~10°の角度であるか、または約1cmから約5cmまで基礎支持体を横切って端部から端部まで高さが増大することができる。さらに他の実施形態では、装置の基礎構造は、互いに実質的に平行な第3基礎支持体および第4基礎支持体をさらに備え、第1基礎支持体、第2基礎支持体、第3基礎支持体および第4基礎支持体は、それらの端部において実質的に平行四辺形の形態でたとえば、正方形、矩形、偏菱形または菱形の形態で接続されることにより、基礎構造を形成する。第3基礎支持体および第4基礎支持体は、長さが、約10cmから約100cmの範囲であり得るたとえば、第3基礎支持体および第4基礎支持体を、長さを約10cm、20cm、30cm、40cm、50cm、60cm、70cm、80cm、90cmまたは100cmとすることができ、または約10cmから約60cmの範囲の長さとすることができる。他の実施形態では、第3基礎支持体および第4基礎支持体を、互いに対して実質的に平行にたとえば、約0°の角度で向けてもよく、または一方あるいは両方を、患者の胴に対して内方または外方に、たとえば互いに対して弓形に湾曲させてもよい。他のいくつかの実施形態では、装置の立上り支持体は、同じ長さであるかまたは異なる長さである。たとえば、第1立上り支持体および第2立上り支持体の各々を、第3立上り支持体および第4立上り支持体と同じ長さであるか、それより短いかまたはそれより長くすることができる。別の実施形態では、第1立上り支持体は、第2立上り支持体と同じ長さであるか、それより短いかまたはそれより長い。さらに別の実施形態では、第3立上り支持体は、第4立上り支持体と同じ長さであるか、それより短いかまたはそれより長い。他の実施形態では、立上り支持体は、長さがたとえば約5cmから約100cmであり、好ましくは長さが約10cmから約100cmであり、より好ましくは長さが約10cmから約60cmである。別の実施形態では、装置の第1肢支持構造は、実質的に基礎構造の2つの角において第1基礎支持体および第2基礎支持体に回転可能に接続され、第2肢支持構造は、実質的に基礎構造の反対側の2つの角において第1基礎支持体および第2基礎支持体に回転可能に接続されている。さらに他の実施形態では、装置の第1肢支持構造および第2肢支持構造は、第1基礎支持体および第2基礎支持体の第3基礎支持体および第4基礎支持体との交差部分から形成される角以外の箇所で、基礎構造に回転可能に接続されている。第1基礎支持体、第2基礎支持体、第3基礎支持体および第4基礎支持体を、それらの端部において、基礎構造の分解を可能にするまたは防止する解放可能または非解放可能コネクタによって接続することができる。別法として、第1基礎支持体、第2基礎支持体、第3基礎支持体および第4基礎支持体は、継目またはコネクタなしに接合されている。さらに他の実施形態では、第1立上り支持体、第2立上り支持体、第3立上り支持体および第4立上り支持体のうちの1つまたは複数は、移動可能であるか回転可能であるかまたはその両方であり得る肢支持構造コネクタによって、基礎支持体に回転可能に接続されている。肢支持構造コネクタにより、第1基礎支持体および第2基礎支持体の長さに沿った立上り支持体の移動を可能にすることができ、それにより、第1基礎支持体および第2基礎支持体に沿った第1肢支持構造と第2肢支持構造との間の距離を、増大させるかまたは低減させることができる。肢支持構造コネクタはまた、第1基礎支持体および第2基礎支持体に対する立上り支持体の回転も可能にすることができるたとえば、立上り支持体と基礎構造との間の角度を増大させるかまたは低減させることができる。たとえば、肢支持構造コネクタにより、第1肢支持構造および第2肢支持構造が基礎構造によって画定される平面に向かうかまたはそこから離れる方向の回転が可能になる。肢支持構造コネクタを使用して第1肢支持構造および第2肢支持構造を回転させることにより、第1肢支持構造および第2肢支持構造を、第1基礎支持体および第2基礎支持体に対して約0°から約180°の角度たとえば、肢支持構造の面と基礎構造の面との間の約30°、約50°、約70°、約90°、約100°、約120°、約140°、約160°および約180°の角度で向けることができる。特に、第1肢支持構造および第2肢支持構造は、たとえば、容易に保管し搬送することができる実質的に平坦な折畳み構造をもたらすように、たとえば図4を参照基礎構造の内部領域内に回転することができるように構成されている。基礎構造の内部領域を、第1基礎支持体と第2基礎支持体との間の領域として画定することができ、第3基礎支持体および第4基礎支持体がある場合、内部領域を、第1基礎支持体、第2基礎支持体、第3基礎支持体および第4基礎支持体の間の領域としてさらに画定することができる。他の実施形態では、立上り支持体の肢支持構造コネクタを、装置が使用される時、たとえば患者の肢の支持中に、第1肢支持構造および第2肢支持構造の立上り支持体の移動あるいは回転または両方を防止するように締め付けることができる。望ましい場合、立上り支持体の肢支持構造コネクタを、第1基礎支持体および第2基礎支持体の長さのすべてまたは一部に沿った立上り支持体の移動を可能にするように緩めることができる。たとえば、第1立上り支持体および第2立上り支持体の肢支持構造コネクタが緩められると、第1立上り支持体および第2立上り支持体を第1基礎支持体および第2基礎支持体に沿って押すことにより、第1肢支持構造を、第2肢支持構造に向かってまたはそこから離れる方向に移動させることができる。第1肢支持構造が所望の位置に位置すると、第1立上り支持体および第2立上り支持体の肢支持構造コネクタを再度締め付けることができる。別法として、第1立上り支持体および第2立上り支持体の肢支持構造コネクタを、第1肢支持構造が、第1基礎支持体および第2基礎支持体から完全に切り離されるように緩めることができる。そして、肢支持構造コネクタを介して第1基礎支持体および第2基礎支持体に先に接続されている第1立上り支持体および第2立上り支持体の端部を嵌合させて、肢支持構造コネクタをたとえば手によりまたは器具により再度締め付けることにより、肢支持構造を基礎構造に堅固に固定することによって、第1肢支持構造を第1基礎支持体および第2基礎支持体の上の位置に戻すことができる。実施形態では、肢支持構造コネクタは、肢支持構造コネクタによって提供される移動特性および/または回転特性が独立しているように構成されている。たとえば、装置の肢支持構造コネクタを、締め付けかつ緩めることができる以下の2つの別個の機構を含むように構成することができ、すなわち、緩められると、立上り支持体が回転のみ行うことができるようにするかつ締め付けられると、立上り支持体が回転しないように装置を固定する第1機構と、緩められると立上り支持体を基礎支持体に沿って移動させるまたはそこから取り除くことができるようにするかつ締め付けられると、立上り支持体が基礎支持体の長さに沿って移動しないように装置を固定する第2機構とである。したがって、本発明の装置は、立上り支持体の移動および回転をそれぞれ独立して調整する2つの機構を有する肢支持構造コネクタ、または立上り支持体の移動および回転の両方を調整する単一機構のみを有する肢支持構造コネクタを含むことができる。本発明の装置はまた、第1肢支持構造および第2肢支持構造の立上り支持体のうちの1つを第1基礎支持体または第2基礎支持体に解放可能に接続する少なくとも1つの第1係止支持体を含むことも可能である。本装置はまた、立上り支持体のうちのいくつかまたはすべてたとえば、立上り支持体のうちの2つ、3つまたは4つを基礎構造に解放可能に接続するさらなる第1係止支持体を含むことも可能である。第1係止支持体を、たとえばロッドとすることができ、第1係止支持体は、たとえば係止ヒンジ、係止ばねまたは他の機構を含むことができる。存在する場合、第1係止支持体を用いて、立上り支持体のうちの1つまたは複数を基礎支持体に固定することができる。係止支持体を、使用者による係止支持体の係合および切離しを可能にするコネクタを用いて、立上り支持体および基礎支持体に固定することができる。係合すると、係止支持体は、使用時に装置に対してさらなる支持を提供するはずである。装置の使用後、または装置の構成要素の調整中、係止支持コネクタを切り離して、たとえば立上り支持体の調整を可能にすることができ、かつ立上り支持体が所望の位置に配置されると再度係合させることができる。本発明の装置は、第2基礎支持体の第1肢支持構造および第2肢支持構造の立上り支持体を互いに固定する少なくとも1つの第2係止支持体を含むことも可能である。本装置は、2つ、3つ、4つまたはそれより多くの第2係止支持体を含んでもよい。第2係止支持体を、たとえばロッドとすることができ、第2係止支持体は、たとえば係止ヒンジ、係止ばねまたは他の機構を含むことができる。さらに別の実施形態では、本発明の装置は、ロッドが患者の肢たとえば腕または脚を箱枠に取り付けるのを可能にする穿孔を備えた少なくとも1つの第3係止支持体を含むことができる。本装置は、2つ以上の第3支持体を含んでいてもよい。本発明の装置は、第1係止支持体、第2係止支持体または第3係止支持体のみを含んでいてもよく、または第1係止支持体、第2係止支持体および第3係止支持体の組合せたとえば、1つまたは複数の第1係止支持体および第2係止支持体、1つまたは複数の第1係止支持体および第3係止支持体、1つまたは複数の第2係止支持体および第3係止支持体、または1つまたは複数の第1係止支持体、第2係止支持体および第3係止支持体を含んでいてもよい。本装置はまた、テレスコープ形でありかつたとえば約5cmから約20cmの長さまで伸長し収縮するように構成されている立上り支持体を含むことも可能である。テレスコープ形支持体はまた、第1肢支持バーおよび第2肢支持バー用の取付箇所を提供するポジショナを含むことも可能である。別の実施形態では、基礎構造は、たとえば約5cmから約20cmの長さまで伸長しまたは収縮することができるさらなるテレスコープ形脚たとえば、1つ、2つ、3つ、4つまたはそれより多くのテレスコープ形脚を含むことも可能である。テレスコープ形脚を用いて、たとえば使用時に装置を水平にするか、または装置を上昇させることができる。他の実施形態では、第1肢支持バーおよび第2肢支持バーは、解放可能コネクタによって立上り支持体に取り付けられており、解放可能コネクタの各々を、立上り支持体の長さに沿って第1肢支持バーおよび第2肢支持バーの移動を可能にするように独立して係合させかつ切り離すことができる。係合すると、解放可能コネクタは、たとえば、たとえば患者の肢の重量によって肢支持バーに圧力が加えられると、肢支持バーの移動を防止する。肢支持バーを移動させるために、肢支持バーの一端または両端の解放可能コネクタは切り離され、肢支持バーは、立上り支持体に沿って所望の高さまで移動する。解放可能コネクタを再度係合させて、肢支持バーを選択された高さで固定することができる。解放可能コネクタを、切り離されると、本発明の装置の肢支持バーを装置から完全に分離することができるように構成することができる。別法として、解放可能コネクタを、切り離されると、本発明の装置の肢支持バーを、立上り支持体を上下に自由に移動させることができるが、装置から完全に分離され得ないように構成することができる。さらに他の実施形態では、肢支持バーは、実質的に直線状であるか、湾曲しているたとえば、肢支持バーの端部を基礎構造から離れる方向に湾曲させて、弓形状をもたらすことができるか、または肢支持バーが患者の肢を支持することができることを妨げない他の形状および形態を有している。第1肢支持バーは、第1立上り支持体および第2立上り支持体に対して実質的に垂直であり、かつ基礎構造によって画定される平面に対して実質的に平行である向きを有していてもよく、一方で、第2肢支持バーは、第3立上り支持体および第4立上り支持体に対して実質的に垂直であり、かつ支持構造によって画定される平面に対して実質的に平行である向きを有していてもよい。肢支持バーは、長さが約10cmから約60cmとそれらの間のあらゆる長さたとえば、約10cmから約30cmまでの長さであってもよい。第1肢支持バーおよび第2肢支持バーを、立上り支持体の長さに沿って独立して移動させることができる。第1支持バーの高さは、第2肢支持体の高さと同じであってもよくまたは異なっていてもよい。さらに、第1肢支持バーは、第2肢支持バーと同じ長さであっても、それより長くても短くてもよい。他の実施形態では、本装置の第1立上り支持体を、第1肢支持バーにその端部にまたはその端部近くにおいてたとえば、第1肢支持バーの端部から約10cm以下のたとえば、約5cm、約4cm、約3cm、約2cm、約1cm、約0.5cm、約0.25cmまたはそれより小さい箇所で固定することができる。同様に、第2立上り支持体を、たとえば解放可能コネクタを用いて、第1肢支持バーにその他方の端部にまたはその他方の端部近くにおいてたとえば、第1肢支持バーの他端から約10cm以下のたとえば、約5cm、約4cm、約3cm、約2cm、約1cm、約0.5cm、約0.25cmまたはそれより小さい箇所で固定することができる。第2肢支持バーを、第1肢支持バーに対して上述したように第3立上り支持体および第4立上り支持体に固定することができる。第1肢支持バーおよび第2肢支持バーを、たとえば解放可能コネクタを用いて、または肢支持バーの中心軸を二分する肢支持バーの穴を通して、立上り支持体に固定することができる。たとえば、肢支持バーを、立上り支持体のうちの2つたとえば、第1立上り支持体および第2立上り支持体または第3立上り支持体および第4立上り支持体の端部を、肢支持バーのうちの1つの2つの穴を通るように摺動させることにより、立上り支持体のうちの2つに固定することができる。そして、肢支持バーを、たとえばクランプ、ピン、ブラケット、ディスク、ねじ等によって、立上り支持体の選択された高さに固定することができる。別の実施形態では、第1肢支持バーおよび第2肢支持バーは、肢支持バーのそれらの長手方向軸を中心とする回転を可能にするように構成されている解放可能コネクタを用いて立上り支持体に固定されている。解放可能コネクタを、装置の使用中に肢支持バーの移動を防止するようにたとえば患者の肢を支持するために、手によりまたは器具により締め付けられるように構成してもよい。ある実施形態では、肢支持バーは、立上り支持体に取外し可能に取り付けられている。本発明の装置は、立上り支持体の長さに沿って2つ以上のポジショナを含むことも可能である。立上り支持体の長さのすべてまたは一部に沿った事前設定された位置に溝、穴または窪みを含むことができるポジショナを用いて、事前設定された位置に第1肢支持バーおよび第2肢支持バーを固定することができる。他の実施形態では、第1肢支持バーおよび第2肢支持バーの解放コネクタは、立上り支持体に沿った事前設定された位置において肢支持バーを係止する溝、穴または窪み内に嵌合するように構成されている係止部材たとえば、ピン、ディスク、ねじ、ブラケット、クランプ等をさらに含む。いくつかの実施形態では、第1肢支持バーおよび第2肢支持バーまたは立上り支持体は、それらの長さのすべてまたは一部に沿って、実質的に円形断面形状、実質的に三角形断面形状、または実質的に正方形断面形状を有しており、基礎支持体、立上り支持体または肢支持バーは、それらの長さの実質的にすべてまたは一部のみに沿ってその断面形状を有していてもよい。基礎支持体、立上り支持体または肢支持バーを、わずかな湾曲たとえば、約30°以下の弓状屈曲たとえば、約25°、約20°、約15°、約10°、約5°またはそれより小さい弓状屈曲があるように形成してもよい。別の実施形態では、基礎支持体、立上り支持体または肢支持バーは、断面形状が、それらの長さのすべてまたは一部に沿って実質的に多角形である。他の実施形態では、本装置の構成要素のすべてまたは一部は、放射線透過性材料、金属構成要素、非金属構成要素たとえば、サーモポリマー材料たとえば、RADEL登録商標スルホンポリマーたとえば、SolvayAdvancedPolymersのRADEL登録商標ポリフェニルスルホンPPSU等のUSPClassVIサーモポリマー材料等のプラスチック構成要素、非磁性構成要素、または常磁性構成要素たとえば、チタン、好ましくは計測器用チタンを用いて製造される。本発明の装置を、非電磁材料を用いて製造することができ、したがって、本装置を、コンピュータ支援手術たとえば、たとえば肢および術野に対して非磁性支持構造を必要とするセンサ位置決めの電磁気源または赤外線原を用いる、コンピュータ支援手術ナビゲーションおよび標的化surgicalnavieationandtargetingシステム、X線撮像あるいはX線誘導手術、または磁気共鳴画像化MRI処置で使用することができる。さらに他の実施形態では、本装置は滅菌されているか、またはたとえば放射線、化学薬品、熱あるいは圧力を用いてたとえばオートクレーブ内で滅菌することができる。滅菌されると、本装置装置を、封止材内に、汚染物質がない状態に保持することができる。他の実施形態では、肢は、患者たとえば人間の患者の腕または脚である。実施形態では、肢は脚であり、第1肢支持バーは、患者の脚の膝の上方の部分を支持するように構成され、第2肢支持バーは、患者の脚の膝の下方の部分を支持するように構成されている。本発明の第2態様は、患者人間の患者の肢たとえば腕または脚を、本発明の第1態様の装置の肢支持バーたとえば、第1肢支持バーおよび第2肢支持バーを横切って患者の肢を配置することによって支持しかつ位置決めする方法を特徴とする。実施形態では、本方法は、第1肢支持バーの上面に沿って患者の脚の臀部と膝との間の部分を位置決めするステップと、第2肢支持バーの上面に沿って患者の脚の膝と踝との間の部分を位置決めするステップとを含む。他の実施形態では、肢を、たとえばストラップ、ラップ、バックル、VELCRO登録商標、スナップまたは他の締結具あるいは材料を用いて、第1肢支持バーおよび第2肢支持バーに固定することができる。本方法により、患者の四肢たとえば、腕、脚、手、足および四肢の関節に対するアクセスが、その肢の手術、評価たとえば手術の前または後およびその肢のリハビリテーション中に可能になる。別の実施形態では、本方法は、患者の肢に対して手術を行うステップと、評価するするステップと、リハビリするステップとを含む。さらに別の実施形態では、手術は、骨欠損の治療または修復、たとえば骨折固定骨形成を含んでも含まなくてもよい、または、たとえば前十字靭帯断裂を修復するための膝手術に対するものである。別の実施形態では、本装置を用いて、血管手術において用いるように患者の肢を位置決めする。たとえば、本発明の装置を、形成外科医が、皮膚移植のために皮膚を除去する際に、または患者たとえば火傷患者の肢に皮膚移植片を配置する際に役立つように用いることができる。さらに別の実施形態では、本装置を用いて、軟組織、靭帯または軟骨の治療または修復に使用するために患者の肢を位置決めする。さらに他の実施形態では、本装置を、患者の肢たとえば腕または脚に対する再建処置に用いることができる。特定の使用としては、たとえば、骨形成、変形矯正、骨髄炎の外科的治療および腫瘍手術が挙げられる。本発明の第3態様は、本発明の第1態様の組み立てられたまたは分解された装置を含むキットを特徴とする。実施形態では、装置組み立てられた形態または分解された形態は、滅菌された材料または滅菌可能材料で包装される。定義本明細書で用いる用語約は、列挙されている値の±10を意味する。骨欠損とは、骨における空隙、間隙、凹部または他の不連続性等、あらゆる骨の不完全な領域を意味する。骨欠損は、人工的にまたは自然に確立される可能性があり、たとえば疾患または外傷のために発生する可能性がある。したがって、骨欠損は、病理学的疾患あるいは炎症性疾患、骨腫瘍の形成および/あるいは除去、外科的介入、先天的欠損または骨折等の結果として発生する可能性がある。たとえば、骨腫瘍等のいくつかの疾患の場合、骨欠損は、腫瘍組織の除去により人工的に確立される可能性がある。本発明の骨スクリューを、たとえば、歯周欠損の修復において、頭蓋顔面または顎顔面の手術または再建において、手の手術において、関節再建において、骨折修復において、整形外科手術処置において、かつ脊椎固定において適用することができる。骨欠損という用語はまた、選択的美容整形手術における等、疾患または外傷のない患者によって、骨機能に対する増強が望まれる、解剖学的部位を含むようにも意図されている。したがって、欠損は、患者によって主観的に感知されるものであって、骨の不完全な領域の増強が望まれる場所であり得る。骨形成術とは、骨充填材料および/または流動媒体が骨の内部に送達されるあらゆる処置を意味する。実質的にとは、列挙される向きたとえば、平行な向きまたは垂直な向きを含む、列挙された値の±10または列挙された角度の±10°を意味する。治療するまたは治療とは、創傷あるいは疾患、病理学的状態または障害の改善、修復あるいは予防が生じることを意図する、患者の医療管理を意味する。この用語は、積極的な治療、すなわち、特に、創傷あるいは疾患、病理学的状態または障害の改善に向けられた治療を含み、原因治療、すなわち、創傷あるいは疾患、病理学的状態または障害の原因の除去に向けられた治療も含む。さらに、この用語は、緩和治療、すなわち、創傷あるいは疾患、病理学的状態または障害の治癒ではなく症状の軽減が意図された治療と、予防的治療、すなわち、創傷あるいは疾患、病理学的状態または障害の予防に向けられた治療と、支持的治療、すなわち、創傷あるいは疾患、病理学的状態または障害の改善に向けられた別の所定の療法を補足するために採用される治療を含む。本発明の他の特徴および利点は、図面、以下の詳細な説明から、かつ特許請求の範囲から明らかとなろう。本発明は、患者たとえば人間の患者の肢たとえば腕または脚を支持し位置決めする装置を特徴とする。特に、本発明は、患者の膝および膝の上方および下方の部分に容易にかつ自由にアクセスすることができるように、患者の膝の上方および下方で脚を位置決めし支持する装置を特徴とする。本装置は、複数の独立した調整機構を使用して多くの異なる位置および高さに対して調整可能である。本発明の装置の肢支持構造を、装置の基礎構造に対する高さ、長さおよび角度位置を含むいくつかの異なる基準に従って調整することができる。本装置を用いて、患者の一方の脚または腕のみ、または必要な場合は患者の両足または両腕を同時に位置決めし支持することができる。本発明の装置は、以下を含むいくつかの利点を提供する。固定するために下肢の安定性および制御を提供するプレップおよびドレープの後の滅菌野内で利用されかつ調整可能である分解、洗浄および滅菌が容易である耐久性がありかつ長持ちする材料で構築される下肢に対して360°のアクセスが可能である下肢を安定した位置で保持し、CアームがAPと側方向位置との間で容易に回転することができるようにする手を使わない下肢の支持を提供するコンピュータ支援ナビゲーションおよび標的化システムと使用するために非磁性であるように臨床的に証明されている。本装置は、下肢手術を行う信頼できる安定した基礎を提供する。本装置の使用、およびその装置の上での患者および患者の肢の位置決めは、たとえば外科医の選好に基づく可能性がある。本装置は、柔軟であるように設計されており、患者のサイズおよび体型ならびに行われている特定の手術に対する所望の位置に適合するように調整され得る。本装置を、軽量材料を用いて製造することができる。本装置はまた、たとえば、放射線、化学薬品、熱または高圧によりたとえばオートクレーブ処理により容易に消毒され得るようにする構成で、またはそうした材料を用いて製造される。本発明の装置を、搬送、保管および滅菌ならびに分解を容易にするように比較的小型な配置または平坦な配置まで折り畳まれるように構成することも可能である。本装置を、放射線透過性材料ならびに非磁性材料および常磁性材料等、種々の材料から作製することができる。図7~図21に示す装置は、チタン基礎支持体および基礎支持コンセクタ枠基礎、立上り支持体12インチおよび15インチのゴールポストgoalpost、肢支持構造コネクタ外側つまみねじおよび内側つまみねじ、締付具外側枢動ロックおよび内側枢動ロックおよび金属T字管と、RADEL登録商標スルホンポリマー肢支持バー多穴バーおよび中実肢支持バーおよび細長い接続T字管とを用いて作製される。本発明は、わずかな数の部品のみを含む装置を提供し、それら部品は、製造、組立および操作が容易である。肢の上肢および下肢を支持する装置の構造の高さおよび相対的な向きを、患者および処置医の所定の必要に適合するように独立して調整することができる。所望の調整が行われると、装置の構造を、たとえば装置のいくつかの異なるコネクタのうちの1つを締め付けるかまたは係止させることにより、適所に固定することができ、それにより、装置は、使用中安定しており、たとえば手術、評価またはリハビリテーションの間に肢の不要な移動を可能としないかまたは最小限にする。本発明の固定装置を、市販されている構成要素、機械加工された部品、押出品および延伸された型材から製造することができる。好適な材料の例には鋼およびアルミニウムが挙げられるが、複数の異なる材料のいずれを代りに用いることも可能であることが明らかである。たとえば、本発明の装置を、プラスチックたとえば、熱成形され、回転成形され、かつ/または射出成形されたプラスチック等の成形プラスチック、ポリ塩化ビニルPVCパイプ等のプラスチックパイプ等、軽量材料から構成することができるが、装置のすべてまたは一部の製造に、軽量アルミニウム材料またはチタン等の他の材料を使用することも可能である。他の実施形態では、装置を、全体としてまたは部分的に、装置にX線が通るのを可能にする放射線透過性材料たとえば、アセタール、RADEL登録商標等の放射線透過性プラスチック、またはPEEK登録商標プラスチックDel.、USAのWhitfordWorldwideCompanyから入手可能なポリエーテルエーテルケトン等の他の高強度プラスチック、アルミニウム、炭素繊維、ガラス、アラミドKevlar-29およびエポキシマトリクスを用いて構成することができる。X線の経路には直接ないばね、ピン、コネクタ等の重要でない構造要素を、金属から作製してもよいが、可能な場合は金属を使用しないことが望ましい。本発明の装置を、本明細書に記載する材料の組合せたとえばチタンおよびRADEL登録商標の組合せを用いて構成することも可能である。本装置を、患者の胴に最も近い患者の肢の部分を支持するために装置のいずれの部品を用いるべきであるかと、患者の胴から最も遠い患者の肢の部分を支持するために装置のいずれの部分を用いるべきであるかとを示す、方向合図を有するように製造することができる。たとえば、本装置は、患者の肢を配置すべき方向を示す矢印たとえば、患者の四肢を配置すべき方向を指す矢印を含むことができる。別法として、本装置を、患者の胴に最も近い部分では幅が狭くなり、患者の胴から最も遠い部分では幅が広くなるようにまたはその逆であるように設計することができる。一例として、本装置の第1肢支持構造の立上り支持体を、第2肢支持構造の立上り支持体に対して長さを短くすることができ、それにより、第1肢支持構造が本装置の近位端に位置し、胴に最も近い患者の肢をその端部で支持すべきであることが示される。同様に、第2肢支持構造を、第1肢支持構造の立上り支持体に対して長さを長くすることができ、それにより、第2肢支持構造が装置の遠位端に位置し、胴から最も遠い患者の肢をその端部で支持するべきであることが示される。本装置を、図25および図26に示すもののような位置合せガイドを含むように製造することも可能である。これらのガイドを用いて、肢を位置決めし安定化するのを容易にすることができる。ガイドを、肢たとえば脚が真直ぐであることを確認するために用いることも可能であり、ガイドは、足首関節と膝を整列させるのに役立つことができる。位置合せガイドを、装置の真下に、装置の上部に、または装置の上部と底部との間の中間位置に配置することができる。位置合せガイドは、直線状の平行線または単一箇所において収束する線を含むことができるたとえば図25を参照。別の実施形態では、本発明の肢固定装置は、折畳み可能であるように設計され、それにより、装置を容易に、使用していない時に格納しまたは使用場所まで搬送することができる。本装置を、たとえばオートクレーブでのその滅菌を容易にするように折り畳むことも可能である。さらに、本装置を、必要な場合に装置を容易に組み立てかつ分解することができるようにするコネクタを用いて、容易に製造することができる。別の実施形態では、本発明の固定装置は軽量であるが頑丈であり、それにより、装置の保管、搬送および滅菌が容易になる。さらに別の実施形態では、本発明の装置の第1肢支持構造30および第2肢支持構造60たとえば図1および図2を参照は、いくつかの異なる方法で独立して調整可能であるように構成されている。たとえば、肢支持バー36および66たとえば図1および図2を参照の高さ、基礎支持体10および12の長さに沿った第2肢支持構造60に対する第1肢支持構造30の距離、ならびに基礎支持体10および12に対する第1肢支持構造30または第2肢支持構造60の角度に対して、調整を行うことができる。さらに、立上り支持体32、34、62および64は、テレスコープ形アームを有することができ、それらを伸長および収縮させて、それらの長さ、および伸長により肢支持バー36および66の高さを増大または低減させることができる。本発明の装置のさまざまな構造のこれらの調整により、たとえば手術、骨欠損の評価、または骨欠損あるいは修正手術の処置の後のリハビリテーションの間の、患者の快適さと、治療医による患者の肢たとえば、患者の膝または膝の上方および下方の部分または肘または肘の上方および下方の部分に対するアクセスとを最大限にするような、装置の位置決めが容易になる。本発明の装置を、装置を必要に応じて上昇させるかまたは下降させることを可能にする、たとえば基礎支持構造に取り付けられた、1つまたは複数のテレスコープ形脚を含むように構成することも可能である。別法として、上述したように、本装置の立上り支持体たとえば、第1立上り支持体、第2立上り支持体、第3立上り支持体または第4立上り支持体はテレスコープ形であってもよく、それにより、患者の脚または腕の位置を調整するように、必要に応じて、第1肢支持構造および第2肢支持構造を上昇させかつ下降させることができる。装置のテレスコープ形部分を、伸長した時に、複数の材料のうちのいずれか、たとえば、ピン、ねじ、締付具、歯車、ばね、クランプまたは他の構成要素によって適所に係止することができる。他の実施形態では、本発明の装置は、患者の肢を拘束し固定するために、ストラップ、ラップまたは他の材料をさらに含むことができる。たとえば、第1肢支持構造および第2肢支持構造は、たとえば手術、評価またはリハビリテーション中に不要な移動を回避するように、患者の肢たとえば腕または脚を適所に固定するのに役立つ材料を含むことができる。患者の肢を、たとえばストラップ、バックル、VELCRO登録商標、スナップまたは他の締結具によって固定してもよい。装置はまた、たとえば、図23に示すもののようなフットホルダアダプタを含むことも可能である。フットホルダアダプタを、フットホルダアダプタを本発明の装置に取り付けるために、立上り支持体に沿って摺動するリングがいずれかの側部にあるように構成することができる。他の実施形態では、本発明の装置の構成要素たとえば第1肢支持バーおよび第2肢支持バーは、装置が使用される時、患者の快適さを増大させるように詰め物、発泡体または他の材料を含むことができるたとえば図16参照。本発明の装置はまた、使用時に装置を安定化し、たとえば手術、評価またはリハビリテーション中に患者の肢の過度な動きを防止する、1つまたは複数の係止支持体を含むことも可能である。たとえば、装置の立上り支持体のうちの1つまたは複数を、直立位置たとえば、第1基礎支持体および第2基礎支持体に対して約30°から約90°の範囲またはそれを超える角度位置に配置されると、立上り支持体をそれが取り付けられている基礎支持体に接続したとえば図5を参照、たとえば患者の腕または脚によって肢支持バーに圧力が加えられる時に立上り支持体が折り畳まれないようにする、追加の係止支持体11を配置することによって固定することができる。装置は、1つの立上り支持体をその対応する基礎支持体に接続する1つの係止支持体11のみを含むことができ、または、立上り支持体を対応する基礎支持体に接続する最大4つの係止支持体各立上り支持体に対して1つを含むことができる。別法として、1つまたは複数の係止支持体13を用いて、第1肢支持構造を第2肢支持構造にたとえば立上り支持体にわたって接続して固定することができる。本装置はまた、立上り支持体32および34または立上り支持体62および64に取り付けられた2つ以上の支持バーたとえば、図5における第2支持バー15を参照を含むことも可能である。部分的に手術の肢の解剖学的構造に基づく、本発明の固定装置のさまざまな構成要素の自由度により、肢の重量を依然として支持しながら、肢の自然な動きを可能にするように、選択的に係止しかつ係止解除することが可能である。さらに、本明細書では、本発明を、そのさまざまな構成要素を用いて説明している。これらの構成要素のうちの1つまたは複数を、これらの構成要素のパラメータたとえば、高さ、角度および間隔を、たとえば装置の制御機構または遠隔制御等を介して調整することができるように、電気的に制御されるようにすることができることが理解されなければならない。さらに、望まれる場合は、本装置のさまざまな構成要素を、それらの構成要素のパラメータたとえば、高さ、角度および間隔の簡略化された調整を可能にするように機械化することができる。本発明の装置を、手術支援装置として用いてもよい。たとえば、整形外科的処置、たとえば、下脚に対して行われる処置の間に、脚に対して安定した台および容易なアクセスを提供するように、患者の脚は枠の上に位置決めされる。これらの処置には、限定されないが、下肢の閉鎖骨折および開放骨折両方の治療、脛骨の髄内釘固定術膝蓋周辺および膝蓋上入口門脈、大腿骨の逆行性髄内釘固定術、大腿骨遠位部の観血的整復術、脛骨近位部の観血的整復術および内固定、脛骨遠位部の観血的整復術および内固定、踝の観血的整復術および内固定および足の観血的整復術および内固定、下肢の外固定の適用、膝蓋の観血的整復術および内固定、ならびに膝および下肢の軟組織および靭帯処置が挙げられる。本発明の装置を、非整形外科的処置に使用してもよい。たとえば、本装置を用いて、血管手術中たとえば、心肺バイパス手術で使用するため、脚の動脈に関連するバイパス手術で使用するため、脚の血管の血管形成およびステント留置術で使用するため、動脈内膜切除術で使用するため、末梢動脈疾患PADの治療のため、血管再生が必要な場合に肢を治療するため、四肢の虚血を治療するため、または切断を行うために静脈を除去するために、患者の肢を位置決めすることができる。本発明の装置を、皮膚移植術のために皮膚を除去する際に、または患者たとえば火傷患者の肢に皮膚移植片を配置する際に役立つように、形成外科医が使用することも可能である。本発明の装置を用いて、四肢における軟組織、靭帯または軟骨の治療または修復中に患者の肢を位置決めすることも可能である。本発明の装置を、患者の肢たとえば腕または脚に対する再建処置に使用することも可能である。特定の使用には、たとえば、骨形成、変形矯正、骨髄炎の外科的治療および大腿骨手術が挙げられる。ここで、本発明の特定の実施形態の説明が続く。構造図1および図2を参照すると、固定装置1は、第1基礎支持体10および第2基礎支持体12を含み、それらは、実質的に平面の基礎構造20の2つの対向する側部を形成している。任意選択的に、固定装置1は、基礎構造20を固定する第3基礎支持体90および第4基礎支持体100を含むことができる。固定装置1は、第1肢支持構造30をさらに含み、それは、第1立上り支持体32および第2立上り支持体34ならびに第1肢支持バー36を含む。第1立上り支持体32は、肢支持構造コネクタ38を含み、それは、第1立上り支持体32を第1基礎支持体10に接続する。第2立上り支持体34は、肢支持構造コネクタ40を含み、それは、第2立上り支持体34を第2基礎支持体12に接続する。図1および図2に示すように、第1肢支持バー36は、その端部近くで第1立上り支持体32および第2立上り支持体34に移動可能に取り付けられている。固定装置1は、第2肢支持構造60をさらに含んでいてもよく、それは、第3立上り支持体62および/または第4立上り支持体64ならびに第2肢支持バー66を含む。第3立上り支持体62は、肢支持構造コネクタ68を含み、それは、第3立上り支持体62を第1基礎支持体10に接続する。第4立上り支持体64は、存在する場合、肢支持構造コネクタ70を含み、それは、第4立上り支持体64を第2基礎支持体12に接続する。図1および図2に示すように、第1肢支持バー66は、その端部近くで第3立上り支持体62および第4立上り支持体64に移動可能に取り付けられている。図22に、第4立上り支持体64が、肢支持構造コネクタ70を用いて支持バー66を基礎支持体12に接続するために用いられるT字管122に置き換えられている、本発明の装置の実施形態が示されている。この実施形態を、4つの立上り支持体32、34、62および64すべてを含む四象限構造体とは対照的に三象限構造体と呼ぶ。さらに、図1および図2は、立上り支持体32、34、62および64を基礎支持体10および12に対して角度をなしてたとえば、約0°から少なくとも約180°の範囲の角度で固定する、肢支持構造コネクタ38、40、68および70に対する締付具42を示す。たとえば、立上り支持体32、34、62および64の角度を、肢支持構造コネクタ38、40、68および70の締付具42たとえば蝶ねじを緩めることにより、基礎支持体10および12に対してたとえば90°まで調整することができる。別の実施形態では、締付具42を、基礎支持体10および12に対して立上り支持体32、34、62および64の角度を調整するためだけでなく、立上り支持体32、34、62および64の位置を基礎支持体10および12の長さに沿って調整するためにも使用することができる。たとえば、締付具42を緩めることができ、それにより、立上り支持体32、34、62および64を、基礎支持体10および12の長さに沿って移動させることができる。所望の位置が確立されると、締付具42を締め付けて、立上り支持体32、34、62および64をそれらの新たな位置に固定することができる。別の実施形態では、装置は、立上り支持体32、34、62および64の位置を基礎支持体10および12の長さに沿って調整するため、かつ基礎支持体10および12に対して立上り支持体32、34、62および64の角度を調整するために、締付具の別個のセットを含むことができる。図1および図2はまた、基礎支持体10および12固定装置1に含まれる場合、基礎支持体80および100を接合する解放可能コネクタ80も示す。解放可能コネクタ80は、基礎構造20の組立および分解を可能にする。図1、図2および図8hに示すように、固定装置1は4つのロック72またはT字管120をさらに含み、それらは、肢支持バー36および66を立上り支持体32、34、62および64上に固定する。立上り支持体32、34、62および64の各ロック72またはT字管120図8hを参照は、複数のポジショナ110のうちの1つに嵌合し、ポジショナ110は、立上り支持体に沿った前記事前設定された位置における開口部たとえば溝、穴または窪みである。ロック72またはT字管120の位置を、立上り支持体32および34においてまたは立上り支持体62および64においてそれぞれ移動させることにより、肢支持バー36または66の高さを調整することができる。たとえば、肢支持バー36を上昇させるために、各ロック72またはT字管120を、立上り支持体32および34におけるそれらの最初の開口部から取り外すことができ、肢支持バー36を、立上り支持体32および34における開口部の次のセットの上方に上昇させることができ、各ロック72またはT字管120を、元の開口部の上方にある立上り支持体32および34の新たな開口部に固定することができる。各ロック72またはT字管120が、立上り支持体32および34の新たな開口部に固定されると、肢支持バー36を、各ロック72またはT字管120の上に載るがこの時はより高い位置にあるように、下降させることができる。肢支持バー36および66の高さが、ロック72またはT字管120を移動させることによって調整される場合、好ましくは、各ロック72またはT字管120は、肢支持バー36および66が同じ高さのままであるように位置決めされる。別の実施形態では、肢支持バー36および66を、肢支持バーコネクタ73図2を参照を用いて立上り支持体32、34、62および64に固定することができ、肢支持バーコネクタ73は、肢支持構造コネクタ38、40、68および70のものと同様であり得る。この実施形態では、単に肢支持バーコネクタ73に関連する締付具42を緩めて、肢支持バー36および66を、立上り支持体32、34、62および64に沿って好ましい高さまで移動させ、締付具42を締め付けることによって、肢支持バー36および66の高さを上下に調整することができる。図1に示すように、肢支持バー36および66は、肢支持バー36および66の中心軸を二分する穴によって、立上り支持体32および34ならびに62および64にそれぞれ取り付けられている。立上り支持体32および34の端部を肢支持バー36の穴を通して摺動させることにより、肢支持バー36を立上り支持体32および34に固定することができる。同じことが、立上り支持体62および64に固定される肢支持バー66に当てはまる。図2に示す代替実施形態では、肢支持バー36および66を、肢支持構造コネクタ38、40、68および70のものと同様の肢支持バーコネクタ73を用いて、立上り支持体32および34ならびに62および64それぞれに固定することができる。この実施形態では、立上り支持体32および34ならびに62および64それぞれの全長を肢支持バー36および66を横切る必要なしに、肢支持バー36および66を、立上り支持体32および34ならびに62および64にそれぞれ直接係合させかつそこから切り離すことができる。図5を参照すると、本発明の装置は、基礎支持体に対して立上り支持体に筋かいを入れる1つまたは複数の係止支持体11を含むことができる。係止支持体は、第1肢支持構造からの立上り支持体を第2肢支持構造の立上り支持体に筋かいを入れることも可能であるたとえば図5における13を参照。第2支持バーを用いて、肢支持構造内で患者の肢を封止することも可能であるたとえば図5の支持バー15を参照。動作図3を参照すると、人間の患者の肢たとえば1本または複数本の脚または腕を支持する固定装置1が示されている。脚の膝の上方の部分を支持する肢支持バー36が示されており、一方で、脚の膝の下方を支持する肢支持体66が示されている。使用時、固定装置1は、膝および脚の周囲の部分に対して容易なアクセスを可能にする。特に、外科医または他の治療医は、たとえば手術、評価またはリハビリテーションの間に患者のこの部位に360°アクセスすることができる。固定装置1を患者の脚に調整するために、立上り支持体32、34、62および64の開口部において各ロック72またはT字管120の高さを調整することにより、肢支持バー36および66の高さを個々に上昇または下降させることができるたとえば図1および図2を参照。図2に示すように、各コネクタ73を緩めるかまたは解放し、肢支持バー36を患者の脚の上方部分膝の上方に適した高さまで移動させ、肢支持バー66を、患者の脚の下方部分膝の下方に適した高さまで移動させ、各コネクタ73を立上り支持体32、34、62および64に締め付けるかまたは再度締結することにより、肢支持バー36および66の高さを個々に上昇または下降させることができる。第2肢支持構造60に対する第1肢支持構造30の距離を増大させるかまたは低減させることにより、固定装置1を、患者の肢を快適に位置決めしかつ支持するように調整することも可能である。たとえば、図1に示すように、第1肢支持構造30は、第2肢支持構造60からその最大距離に位置決めされる。肢支持構造コネクタ38および40を緩め、第1肢支持構造30を基礎支持体10および12に沿って第2肢支持構造60に向かって摺動させることにより、第1肢支持構造30を、第2肢支持構造60により近くに位置決めすることができる。患者の脚を快適に位置決めするために適切な距離を達成することができると、移動可能かつ解放可能なコネクタ38および40を再度締め付けることができる。患者の肢を快適に位置決めし支持するために行うことができる別の調整は、基礎支持体10および12に対して第1肢支持構造30または第2肢支持構造60の角度を変更することである。たとえば、図1に示すように、第1肢支持構造30は、基礎支持体10および12に対しておよそ80°の角度で位置決めされる。肢支持構造コネクタ38および40を緩め、第1肢構造30の角度を、患者の肢を快適に位置決めしかつ支持する角度に達するように増大または低減させることにより、第1肢支持構造30の角度をたとえば、基礎支持体10および12に対して180°または80°と180°との間のいずれかの角度まで増大させるか、またはたとえば、基礎支持体10および12に対して0°または80°と0°との間のいずれかの角度まで低減させることができる。患者の脚を快適に位置決めするのに適した角度が達成されると、肢支持構造コネクタ38および40を再度締め付けることができる。同様に、図1は、基礎支持体10および12に対しておよそ80°の角度で位置決めされた第2肢支持構造60を示す。肢支持構造コネクタ68および70を緩め、第1肢支持構造60の角度を、患者の脚を快適に位置決めしかつ支持する角度に達するように増大または低減させることにより、第2肢支持構造60の角度を、たとえば、基礎支持体10および12に対して180°または80°180°との間のいずれかの角度まで増大させるか、またはたとえば基礎支持体10および12に対して0°または80°と0°との間のいずれかの角度まで低減させることができる。患者の脚を快適に位置決めするのに適した角度が達成されると、肢支持構造コネクタ68および70を再度締め付けることができる。実施形態では、固定装置1の立上り支持体32、34、62および64は、伸長しかつ収縮することができるテレスコープ形端部を含むことができる。任意選択的に、立上り支持体32、34、62および64を、10cmの長さまで収縮させることができ、100cm以上の長さまで伸長させることができる。立上り支持体32、34、62および64を、それら伸長状態または収縮状態において、ピン、締結具、クランプまたは他の機構によって固定することができるたとえば、たとえば米国特許第5,330,061号明細書に記載されているテレスコープ形ロッドアセンブリを参照。立上り支持体を、それらのコネクタにおいて係止部材74たとえば、ピン、締結具、クランプまたは他の機構によって固定することも可能である。使用されていない時、肢支持構造コネクタ38、40、68および70を緩めることができ、それにより、第1肢支持構造30および第2肢支持構造60を、基礎構造20の中心になるように位置決めすることによりたとえば、第1肢支持構造30および第2肢支持構造60の角度を、基礎支持体10および12に対してたとえば約0°たとえば0°と10°との間まで低減することができる平坦にして、小型構造を形成することができるたとえば、図4aおよび図4bを参照。この小型構造により、固定装置1の保管および搬送が容易になる。さらに、この小型構造になるように配置された固定装置1を、オートクレーブに配置することにより、または他の方法によりたとえば、放射線、化学薬品、熱または高圧により滅菌することができる。滅菌されると、固定装置1を、汚染のない封止材内に配置し、使用の用意ができるまで保管することができる。別法として、使用する前または使用した後に、装置を分解して、洗浄および滅菌を行うことができるたとえば図7参照。基礎支持体10、12、90および100を互いから分離する解放可能コネクタ80を切断することにより、固定装置1の基礎構造20を分解することも可能である。肢支持構造コネクタ38および40ならびに68および70をそれぞれ緩めることにより、基礎支持体10および12から立上り支持体32、34、62および64を分解することも可能である。さらに、肢支持バー36および66を、存在する場合は、引き上げ支持体32および34ならびに62および64にそれぞれ固定するコネクタを緩め、立上り支持体32および34ならびに62および64からそれぞれ肢支持バー36および66を分離するか、または肢支持バー36および66を、立上り支持体32および34ならびに62および64からそれぞれ上方にかつ離れる方向に持ち上げることにより、肢支持バー36および66を、引き上げ支持体32および34ならびに62および64からそれぞれ分離することができる。分解されると、固定装置1を、オートクレーブに配置することによりまたは他の方法によりたとえば、放射線、化学薬品、熱または高圧により滅菌することができる。滅菌されると、固定装置1の分解された部品を、汚染物質のない封止材内に配置し、使用の用意ができるまで保管することができる。装置を、組み立てられていない形態図6および図7を参照で包装し、使用前にたとえば、手術前の標準時間または設定時間の間に迅速に組み立てることができる。組立中、固定された支持バー36および66を把持して、立上り支持体32および34ならびに62および64をそれぞれ安定化することができ、その間、立上り支持体32および34ならびに62および64の角度が調整されている。たとえば、図12に示すように、支持バー66を一方の手で保持し、各締付具42たとえばつまみねじを少なくとも1回転緩め、立上り支持体62および64の角度を所望の角度まで調整し、各締付具42を再度締め付けることができる。図13に示すように、支持バー36および66を、患者の脚の重量によって適所に係止する金属T字管120の上に載せることにより、それらの所望の高さで固定することができる。脚の重量がない場合に金属T字管120が緩まないために、T字管120を、図13に示すように角度の内側傾斜の上に配置することができる。組み立てられると、装置を、患者の脚の下に配置し、必要な場合は、所望の角度および高さまでさらに調整することができる図14。本発明の装置により、たとえば、開放骨折のデブリードマンおよび灌注、または患者の脚における外科的創傷の灌注および閉鎖のために、患者の脚への優れたアクセスが可能になる。さらに、下肢への360°アクセスにより、陰圧創傷閉鎖VAC装置の配置が簡略化される図15を参照。実施形態では、支持バー36または66を、タオル、鋳造物のパッディング、ソフトクッションまたは他の好適な材料で埋めることができる好ましくは、材料は滅菌されている、図16を参照。本発明の装置は、手術を支援するためまたは患者の肢にアクセスするため、手術中、肢および術野用の非磁性支持構造を必要とするセンサ位置決めの電磁気源または赤外線源のいずれかを使用するコンピュータ支援手術、X線撮像あるいはX線誘導、および/または磁気共鳴画像法MRIと適合性があり、かつその間に使用することができる。たとえば、図17および図18に示すように、本装置を、患者の脚を安定した位置に配置するように調整することができ、X線装置を、APから側方向へ単に前後に回転するように容易に調整することができる。本発明の装置は、下肢の手を用いない支持を提供することも可能である。図19に示すように、本装置は、リトラクタを保持するのに役立つことができるか、または、たとえばCOBANTMラップに取り付けられ装置の枠にフックで留められる止血鉗子を利用することにより、患者の足を内旋して保持することができる。さらに、図19に示すように、T字管122を、より小さい金属T字管120を用いて適所に係止することができる。本発明の装置を、骨折整復に役立つように構成することも可能である。図20に示すように、本発明の装置を、大腿を適所に係止するように構成することができる。この例では、この位置での支持バーが、大腿骨遠位部が後方に落ち込む大腿骨遠位部の骨折を整復するのに役立つ。別の実施形態では、本発明の装置を、T字管122によって第1支持バー36に固定される第2支持バー36を用いて踝を適所に係止するように構成することができる図21を参照。本装置のこの構成により、回転が係止され、わずかな量の牽引が提供され、それが骨折整復に役立つ。以下の実施例は、本発明を例示するものである。それらは、本発明をいかなるようにも限定するようには意図されていない。実施例1:骨折または他の骨あるいは組織欠損を修復するための本発明の固定装置の使用。本発明の固定装置を用いて、従来の固定とともに、たとえば関節下骨折のために骨折支持を提供することができる。本固定装置により、肢を種々の角度および高さに配置することができ、固定に対して最適な作業空間をもたらすことができる。固定装置により、固定の前に骨折の適切な位置合せが可能になる。固定装置により、固定中、患者の肢に対してより優れたアクセスもまた可能になるたとえば、固定装置は、骨または骨折整復処置中に医師による肢へのアクセスを妨げない。実施例2:靭帯および腱の再付着と組み合わせた本発明の固定装置の使用。本発明の固定装置を用いて、手術中に患者の肢の支持および適切な位置決めを提供することにより、裂傷した靭帯または腱を再付着させることができる。固定装置を用いて、外科医が注意を必要とする部位に容易にアクセスすることができるように、患者の肢の高さを調整することができる。固定装置を用いて、患者に快適な位置に肢を配置することも可能である。実施例3:前十字靭帯ACL再建のための本発明の固定装置の使用。本発明の固定装置を用いて、裂傷の後のACLに対する手術または置換の間に患者の膝に外科医が容易にアクセス可能であるように、患者の脚を位置決めし支持することができる。実施例4:評価またはリハビリテーションのための本発明の固定装置の使用。本発明の固定装置を用いて、治療医が肢を評価することができるように患者の肢に支持および適切な位置決めを提供することができる。たとえば、固定装置により、膝または肘を妨げることなく肢を配置することができ、それにより、損傷に対して肢を評価する間、または外科的介入が行われるだけの理由があるか否かを判断するために、治療医に対して完全かつ妨げられないアクセスが提供される。本固定装置を用いて、リハビリテーションたとえば、術後または損傷後中に患者の肢を適切に支持しかつ位置決めすることも可能である。固定装置は、調整のために幾分かの自由度を提供し、それにより、患者に対して適切な体位を達成するように装置を調整することができることが確実になる。実施例5:装置組立。図8a~図8hは、本発明の装置の実施形態の組立を示す。図8aは、滅菌台の上に枠基礎を平坦に配置することを示す。図8bは、内側に取り付けられる枠基礎の一方の端部での枢軸すなわち内側枢軸と、外側に取り付けられた反対側の端部での枢軸すなわち外側枢軸とがあることを示す。外側における枢動ロックが取り付けられる端部の方が広いことにより、腿をより容易に収容することができる。図8cは、対応するつまみねじによる枢動ロックの取付を示す。図8dは、内側枢軸のうちの1つに取り付けられた枢動ロックへの構造ポストの摺動を示す。図示するように、構造ポストは、係止するように適所にねじることによって固定される。図8eは、外側枢軸のうちの1つに取り付けられた枢動ロックへの構造ポストの摺動を示し、それもまた係止するために適所にねじる。図8fは、構造ポストに沿った中実支持バー4つの穴があるように示すの配置を示す。それは、大腿部側の金属T字管によって所望の高さに固定される。図8gは、枠の反対側の構造ポストに沿った中実支持バー4つの穴があるように示すの配置を示す。この支持バーもまた、金属T字管により所望の高さに固定される。最後に、図8hは、装置を使用している間に、第2中実支持バーを使用して患者の足および踝を支持し固定することを示す。第2多穴支持バーを踝の上で摺動させ、金属T字管120の別のセットによって固定される細長いT字管122によって合わせて係止することによって、足および踝を適所に係止することができる。実施例6:超屈曲位置において患者を位置決めする装置の使用。本発明の装置を、超屈曲位置で患者の下肢を位置決めするように調整することができる。これを図9に示す。外科医は、膝の周りの軟組織および靭帯の再建に対し、または関節鏡支援膝手術に対し、脛骨の標準的な髄内釘固定術を行うために、患者の下肢を超屈曲位置に位置決めしたい場合がある。本発明の装置を用いて患者の下肢を超屈曲位置で位置決めするために、固定装置は、患者のサイズおよび超屈曲の所望の量に対して適切な角度および高さに、大腿支持ポストたとえば図1の立上り支持体62および64を配置することができ、肢は、中実支持バー66の上に載ることができる。足を、完全に屈曲するように台の上に載せることができ、または図9に示すように、たとえば2つの多穴肢支持バー36を立上り支持体32および34に取り付けて、フットレストを提供することができる。実施例7:半伸長位置において患者を位置決めする装置の使用。本発明の装置を、患者の下肢を半伸長位置において位置決めするように調整することができる。これを図10に示す。半伸長位置は、一般的な位置であり、それを、膝蓋下脛骨髄内釘固定術、逆行性大腿骨髄内釘固定、大腿骨遠位部の観血的整復および内固定ORIF、脛骨近位部のORIF、下肢のデブリードマンおよび灌注、筋膜切開および外固定を含み得る多数の種々の手術に使用することができる。本発明の装置を用いて患者の下肢を半伸長位置に位置決めするために、固定装置は、中間に取り付けられた中実支持バー36により、大腿部立上り支持体62および64をおよそ30°頭側に配置することができる。支持バー36を、金属T字管により所望の高さに係止することができる。立上り支持体32および34を、所望の角度に調整することができ、支持バー36を、脛骨を床に対して平行に維持するために適切な高さまで上昇させることができる。実施例8:患者をうつ伏せの位置で位置決めする装置の使用。本発明の装置を、患者の下肢をうつ伏せの位置で位置決めするように調整することができる。これを図11に示す。うつ伏せ位置は、膝および下肢への後方アプローチおよび後方アプローチが必要である場合の脛骨遠位部および踝のORIFを含むいくつかの処置に有用である。うつ伏せ位置では、中実支持バー66を完全に取り除くか、または最下レベルに配置することができる。立上り支持体32および34をおよそ30°頭側に配置することができ、中実支持バー36を、所望の高さに配置しロック72またはT字管120によって固定することができる。実施例9:本発明の装置の清掃。本発明の装置を、医療状況または手術状況においてその使用の前に完全に清掃するべきである。本装置の汚染除去および消毒を、標準医療プロトコルに従って、たとえば外科的処置の完了後に行うことができる。実施例10:本発明の装置の滅菌本発明の装置を、医療処置または外科的処置において使用する前に滅菌するべきである。滅菌を、たとえば以下の方法のうちの1つを用いて手術の前に行うことができる。1.フラッシュ滅菌-ラップなし:10分間、27psiで温度270°F132°C、1分間の乾燥時間。2.重力滅菌-手術用タオルをラップとトレーの底部との間に配置して、連続ラッピング技法を用いて2層の1プライポリプロピレンラップでラップ。15分間、温度270°F132°C、30分間の乾燥時間。装置を、滅菌および清掃のために滅菌トレーたとえば図7を参照内に配置することができる。米国特許仮出願第61/311,849号明細書を含む、上記明細書において言及したすべての刊行物、特許および特許出願は、参照により本明細書に援用される。本発明の記載した方法およびシステムのさまざまな変更および変形は、本発明の範囲および趣旨から逸脱することなく当業者には明らかとなろう。本発明を、所定の実施形態に関連して説明したが、請求項に記載の本発明は、こうした所定実施形態に必要以上に限定されるべきではないことが理解されるべきである。実際に、当業者に明らかである本発明を実施する記載したモードのさまざまな変更は、本発明の範囲内にあるように意図されている。他の実施形態は請求項にある。"