"円板回転中心を中心として回転可能に支持された円板状の円板体と、前記円板体に形成され、且つ、前記円板回転中心に対して予め設定された間隔で位相をずらした位置に配置された少なくとも8つの第1の円板支持部と、前記円板体に形成され、且つ、前記円板回転中心に対して前記第1の円板支持部と同一の予め設定された間隔で位相をずらした位置に配置された少なくとも8つの第2の円板支持部であって、重力方向に対して、前記円板回転中心を挟んで上下に配置された一対の前記第1の円板支持部の中の上側を第1の上円板支持部とし、下側を第1の下円板支持部とした場合に、前記第1の上円板支持部と重力方向の高さが対応する第2の上円板支持部と、前記第1の下円板支持部と重力方向の高さが対応する第2の下円板支持部と、前記第2の上円板支持部および第2の下円板支持部との間に配置された2つの第2の中円板支持部と、を有する前記第2の円板支持部と、前記円板体に対向して配置され且つテコ回転中心を中心として回転可能に支持されたテコと、前記テコの一端側に配置されて、前記テコの回転に応じて、前記円板回転中心を挟んで前記テコの一端側に配置された前記第1の上円板支持部に対向する予め設定された第1上対向位置と、前記第1の上円板支持部に対して前記円板体の周方向且つ重力方向の下方に隣り合う前記第1の下円板支持部に対向する第1下対向位置と、の間で移動可能な第1のテコ支持部と、前記テコの他端側に配置されて、前記テコの回転に応じて、前記第2の下円板支持部に対向する第2下対向位置と、前記第2の上円板支持部に対向する第2上対向位置と、の間で移動可能な第2のテコ支持部と、前記第1の上対向位置および第1の下対向位置において、前記第1の上円板支持部と前記第1のテコ支持部との間で移動可能に支持され、且つ、前記各支持部のいずれかに支持された状態で前記第1上対向位置に対応する位置と前記第1下対向位置に対応する位置との間で移動される第1の荷重と、前記第2の上円板支持部、前記第2の下円板支持部および前記2つの中円板支持部のいずれか1つに支持可能、且つ、前記第2の上対向位置および前記第2の下対向位置のいずれかにおいて、前記第2の円板支持部と前記第2のテコ支持部との間で移動可能に支持され、前記各支持部のいずれかに支持された状態で前記第2の上対向位置に対応する位置と前記第2の下対向位置に対応する位置との間で移動される第2の荷重と、前記第2の上円板支持部、前記第2の下円板支持部および前記2つの中円板支持部のいずれか1つ且つ前記第2の荷重とは異なる前記第2の円板支持部に支持可能、且つ、前記第2の上対向位置および前記第2の下対向位置のいずれかにおいて、前記第2の円板支持部と前記第2のテコ支持部との間で移動可能に支持され、前記各支持部のいずれかに支持された状態で前記第2の上対向位置に対応する位置と前記第2の下対向位置に対応する位置との間で移動される第3の荷重と、前記第1の上対向位置、前記第1の下対向位置、前記第2の下対向位置および前記第2の上対向位置のそれぞれの位置に対応して配置され、前記各円板支持部と前記各テコ支持部との間で前記各荷重を移動させる荷重移動装置と、前記テコを回転させる外力を作用させる外力作用部材と、を備え、前記上対向位置に対応する前記第1の円板支持部の位置を外上荷重位置とし、前記下対向位置に対応する前記第1の円板支持部の位置を外下荷重位置とし、第2上対向位置に対応する前記第2の円板支持部の位置を内上荷重位置とし、第2下対向位置に対応する前記第2の円板支持部の位置を内下荷重位置とし、前記内上荷重位置に対して重力方向下側に隣接する前記第2の円板支持部の位置を第1内中荷重位置とし、前記内下荷重位置に対して重力方向上側に隣接し且つ前記第1内中荷重位置に対して重力方向下側に隣接する前記第2の円板支持部の位置を第2内中荷重位置とした場合に、前記第1の荷重が前記外上荷重位置に支持され、前記第2の荷重が前記第1内中荷重位置に支持され、且つ、前記第3の荷重が前記第2内中荷重位置に支持された第1の状態から、前記第1の荷重が下方に移動する方向に前記円板体が回転し、前記第1の荷重が前記外下荷重位置に移動し、前記第2の荷重が前記内上荷重位置に移動し、且つ、前記第3の荷重が前記第1内中荷重位置に移動した第2の状態に移動し、前記第2の状態において、前記第1の荷重を前記第1の円板支持部から前記第1のテコ支持部に支持し、且つ、前記第2の荷重を前記第2の円板支持部から前記第2のテコ支持部に支持した場合に、前記第2のテコ支持部が下方に移動する方向に前記テコが回転し、前記第1の荷重が前記外上荷重位置に移動し、前記第2の荷重が前記内下荷重位置に移動し、且つ、前記第3の荷重が前記第1内中荷重位置に支持された第3の状態に移動し、前記第3の状態において、前記第1の荷重を前記第1のテコ支持部から前記第1の円板支持部に支持し、且つ、前記第2の荷重を前記第2のテコ支持部から前記第2の円板支持部に支持した場合に、前記第1の荷重が下方に移動する方向に前記円板体が回転し、前記第1の荷重が前記外下荷重位置に移動し、前記第2の荷重が前記第2内中荷重位置に移動し、且つ、前記第3の荷重が前記内上荷重位置に支持された第4の状態に移動し、前記第4の状態において、前記第1の荷重を前記第1の円板支持部から前記第1のテコ支持部に支持し、且つ、前記第3の荷重を前記第2の円板支持部から前記第2のテコ支持部に支持した場合に、前記第2のテコ支持部が下方に移動する方向に前記テコが回転し、前記第1の荷重が前記外上荷重位置に移動し、前記第3の荷重が前記内下荷重位置に移動し、且つ、前記第2の荷重が前記第2内中荷重位置に支持された第5の状態に移動し、前記第5の状態において前記第1の荷重を前記第1のテコ支持部から前記第1の円板支持部に支持し、且つ、前記第3の荷重を前記第2のテコ支持部から前記第2の円板支持部に支持した場合に、前記第1の荷重が下方に移動する方向に前記円板体が回転し、前記第1の荷重が前記外下荷重位置に移動し、前記第2の荷重が前記第1内中荷重位置に移動し、且つ、前記第3の荷重が前記第2内中荷重位置に支持された第6の状態に移動し、前記第6の状態において、前記第1の荷重を前記第1の円板支持部から前記第1のテコ支持部に支持し、且つ、前記外力作用部材を作動させて、前記第2のテコ支持部が下方に移動する方向に前記テコが回転する外力を作用させた場合に、前記第1の荷重が前記外上荷重位置に移動した前記第1の状態に移動する、ことを特徴とする回転装置。前記駆動力を利用する場合は、昇降時、特に、上昇時にエネルギーを大量に消費する問題があり、作業者の人力で昇降する場合には、作業者に負担がかかるという問題がある。特に、震災等の災害時や発電所の稼働停止等に伴う電力不足の環境下では、全ての作業を電動で行わずに、作業者が一部の作業を行い、残りの作業を機械でサポート、アシストすることで、少ない力で作業を行う省力化を実現しつつ、電力等の消費も低減する省エネルギー化も実現することが望ましくなっている。このとき、少ない操作回数で、対象物の移動回数が多いほうが望ましい。本発明は、対象物を移動させる際に少ない操作で移動回数を増大させることを技術的課題とする。前記技術的課題を解決するために請求項1記載の発明の回転装置は、前記円板体に形成され、且つ、前記円板回転中心に対して予め設定された間隔で位相をずらした位置に配置された少なくとも8つの第1の円板支持部と、前記円板体に形成され、且つ、前記円板回転中心に対して前記第1の円板支持部と同一の予め設定された間隔で位相をずらした位置に配置された少なくとも8つの第2の円板支持部であって、重力方向に対して、前記円板回転中心を挟んで上下に配置された一対の前記第1の円板支持部の中の上側を第1の上円板支持部とし、下側を第1の下円板支持部とした場合に、前記第1の上円板支持部と重力方向の高さが対応する第2の上円板支持部と、前記第1の下円板支持部と重力方向の高さが対応する第2の下円板支持部と、前記第2の上円板支持部および第2の下円板支持部との間に配置された2つの第2の中円板支持部と、を有する前記第2の円板支持部と、前記円板体に対向して配置され且つテコ回転中心を中心として回転可能に支持されたテコと、前記テコの一端側に配置されて、前記テコの回転に応じて、前記円板回転中心を挟んで前記テコの一端側に配置された前記第1の上円板支持部に対向する予め設定された第1上対向位置と、前記第1の上円板支持部に対して前記円板体の周方向且つ重力方向の下方に隣り合う前記第1の下円板支持部に対向する第1下対向位置と、の間で移動可能な第1のテコ支持部と、前記テコの他端側に配置されて、前記テコの回転に応じて、前記第2の下円板支持部に対向する第2下対向位置と、前記第2の上円板支持部に対向する第2上対向位置と、の間で移動可能な第2のテコ支持部と、前記第1の上対向位置および第1の下対向位置において、前記第1の上円板支持部と前記第1のテコ支持部との間で移動可能に支持され、且つ、前記各支持部のいずれかに支持された状態で前記第1上対向位置に対応する位置と前記第1下対向位置に対応する位置との間で移動される第1の荷重と、前記第2の上円板支持部、前記第2の下円板支持部および前記2つの中円板支持部のいずれか1つに支持可能、且つ、前記第2の上対向位置および前記第2の下対向位置のいずれかにおいて、前記第2の円板支持部と前記第2のテコ支持部との間で移動可能に支持され、前記各支持部のいずれかに支持された状態で前記第2の上対向位置に対応する位置と前記第2の下対向位置に対応する位置との間で移動される第2の荷重と、前記第2の上円板支持部、前記第2の下円板支持部および前記2つの中円板支持部のいずれか1つ且つ前記第2の荷重とは異なる前記第2の円板支持部に支持可能、且つ、前記第2の上対向位置および前記第2の下対向位置のいずれかにおいて、前記第2の円板支持部と前記第2のテコ支持部との間で移動可能に支持され、前記各支持部のいずれかに支持された状態で前記第2の上対向位置に対応する位置と前記第2の下対向位置に対応する位置との間で移動される第3の荷重と、前記第1の上対向位置、前記第1の下対向位置、前記第2の下対向位置および前記第2の上対向位置のそれぞれの位置に対応して配置され、前記各円板支持部と前記各テコ支持部との間で前記各荷重を移動させる荷重移動装置と、前記テコを回転させる外力を作用させる外力作用部材と、を備え、前記上対向位置に対応する前記第1の円板支持部の位置を外上荷重位置とし、前記下対向位置に対応する前記第1の円板支持部の位置を外下荷重位置とし、第2上対向位置に対応する前記第2の円板支持部の位置を内上荷重位置とし、第2下対向位置に対応する前記第2の円板支持部の位置を内下荷重位置とし、前記内上荷重位置に対して重力方向下側に隣接する前記第2の円板支持部の位置を第1内中荷重位置とし、前記内下荷重位置に対して重力方向上側に隣接し且つ前記第1内中荷重位置に対して重力方向下側に隣接する前記第2の円板支持部の位置を第2内中荷重位置とした場合に、前記第1の荷重が前記外上荷重位置に支持され、前記第2の荷重が前記第1内中荷重位置に支持され、且つ、前記第3の荷重が前記第2内中荷重位置に支持された第1の状態から、前記第1の荷重が下方に移動する方向に前記円板体が回転し、前記第1の荷重が前記外下荷重位置に移動し、前記第2の荷重が前記内上荷重位置に移動し、且つ、前記第3の荷重が前記第1内中荷重位置に移動した第2の状態に移動し、前記第2の状態において、前記第1の荷重を前記第1の円板支持部から前記第1のテコ支持部に支持し、且つ、前記第2の荷重を前記第2の円板支持部から前記第2のテコ支持部に支持した場合に、前記第2のテコ支持部が下方に移動する方向に前記テコが回転し、前記第1の荷重が前記外上荷重位置に移動し、前記第2の荷重が前記内下荷重位置に移動し、且つ、前記第3の荷重が前記第1内中荷重位置に支持された第3の状態に移動し、前記第3の状態において、前記第1の荷重を前記第1のテコ支持部から前記第1の円板支持部に支持し、且つ、前記第2の荷重を前記第2のテコ支持部から前記第2の円板支持部に支持した場合に、前記第1の荷重が下方に移動する方向に前記円板体が回転し、前記第1の荷重が前記外下荷重位置に移動し、前記第2の荷重が前記第2内中荷重位置に移動し、且つ、前記第3の荷重が前記内上荷重位置に支持された第4の状態に移動し、前記第4の状態において、前記第1の荷重を前記第1の円板支持部から前記第1のテコ支持部に支持し、且つ、前記第3の荷重を前記第2の円板支持部から前記第2のテコ支持部に支持した場合に、前記第2のテコ支持部が下方に移動する方向に前記テコが回転し、前記第1の荷重が前記外上荷重位置に移動し、前記第3の荷重が前記内下荷重位置に移動し、且つ、前記第2の荷重が前記第2内中荷重位置に支持された第5の状態に移動し、前記第5の状態において前記第1の荷重を前記第1のテコ支持部から前記第1の円板支持部に支持し、且つ、前記第3の荷重を前記第2のテコ支持部から前記第2の円板支持部に支持した場合に、前記第1の荷重が下方に移動する方向に前記円板体が回転し、前記第1の荷重が前記外下荷重位置に移動し、前記第2の荷重が前記第1内中荷重位置に移動し、且つ、前記第3の荷重が前記第2内中荷重位置に支持された第6の状態に移動し、前記第6の状態において、前記第1の荷重を前記第1の円板支持部から前記第1のテコ支持部に支持し、且つ、前記外力作用部材を作動させて、前記第2のテコ支持部が下方に移動する方向に前記テコが回転する外力を作用させた場合に、前記第1の荷重が前記外上荷重位置に移動した前記第1の状態に移動する、ことを特徴とする。請求項1に記載の発明によれば、本発明の構成を有しない場合に比べて、対象物を移動させる際に少ない操作で移動回数を増大させることができる。次に図面を参照しながら、本発明の実施の形態の具体例以下、実施例と記載するを説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、以後の説明の理解を容易にするために、図面において、前後方向をX軸方向、左右方向をY軸方向、上下方向をZ軸方向とし、矢印X,-X,Y,-Y,Z,-Zで示す方向または示す側をそれぞれ、前方、後方、右方、左方、上方、下方、または、前側、後側、右側、左側、上側、下側とする。また、図中、○の中にが記載されたものは紙面の裏から表に向かう矢印を意味し、○の中に×が記載されたものは紙面の表から裏に向かう矢印を意味するものとする。なお、以下の図面を使用した説明において、理解の容易のために説明に必要な部材以外の図示は適宜省略されている。図1は本発明の実施例1の回転装置の斜視説明図である。図2は図1の回転装置の分解説明図である。図1において、本発明の実施例1の回転装置1は、上下方向に延びる第1の支柱2を有する。前記第1の支柱2には、円板回転中心2aを中心として、円板状の円板体3が回転可能に支持されている。円板体の説明図2において、前記円板体3の外周部には、円板回転中心2aに対して45°間隔で位相をずらした位置に配置された8つの第1の円板支持部4が形成されており、各第1の円板支持部4は、円板体3を前後方向に貫通する貫通孔により構成されている。実施例1の第1の円板支持部4は、円板回転中心2aからの距離、すなわち、半径r1は、予め設定された同一の長さに設定されている。すなわち、8つの第1の円板支持部4は、半径r1の円周上に45°間隔で配置されている。図3は各円板支持部の位置関係を説明する図である、図2、図3において、円板体3には、第1の円板支持部4よりも円板回転中心2a側、すなわち、内周側に、円板体3を前後方向に貫通する貫通孔により構成された第2の円板支持部6が形成されている。前記第2の円板支持部6は、各第1の円板支持部4と円板回転中心2aとを結ぶ直線7上に配置されており、前記円板体3の周方向に隣り合う2つの第2の円板支持部6どうしを結ぶ直線8の延長線上に前記第1の円板支持部4が配置される位置に配置されている。したがって、実施例1の第2の円板支持部6は、円板回転中心2aからの距離、すなわち半径r2は、以下の式1となる位置に設定されている。r2={sin45°/2/sin45°45°/2}×r1≒0.4142×r1...式1よって、第2の円板支持部6は、半径r2の円周上に45°間隔で配置されている。図2において、円板体3の外周部には、第1の円板支持部4どうしの間に、前方に突出する連動部材9が支持されている。実施例1の連動部材9は、弾性変形可能な弾性体の一例としてのゴム棒により構成されており、図2に示すように、円板体3の表面に対して起立した状態で支持されている。そして、実施例1の連動部材9は、連動部材9に対して外力が作用した場合には、倒伏した状態に弾性変形可能に構成されており、外力が作用しなくなると起立した状態に弾性復元可能に構成されている。図4は実施例1のロック装置の説明図である。図1、図4において、円板体3の外周縁には、厚さ方向に延びるV溝状のロック溝3aが45°間隔で形成されている。そして、前記第1の支柱2には、ロック装置10が支持されている。前記ロック装置10は、ロック解除部材の一例としてのソレノイド10aを有する。ソレノイド10aは下方に延びるプランジャ10bを有し、プランジャ10bの先端には、ロック溝3aに嵌る形状に形成されたロック部10cが支持されている。また、前記プランジャ10bの外周には、ロック部10cを下方に付勢する付勢部材の一例としてのコイルバネ10dが装着されている。したがって、ソレノイド10aが作動していない状態では、図4に示すように、コイルバネ10dの弾性力でロック部10cがロック溝3aに嵌った状態で保持され、円板体3の回転が規制、すなわち、ロックされる。そして、ソレノイド10aが作動すると、プランジャ10bが上方に移動して、コイルバネ10dが縮み、ロック部10cがロック溝3aから離れ、ロックが解除される。したがって、円板体3が回転可能な状態となる。テコの説明図1,図2において、円板体3の前側には、テコ11が配置されている。実施例1のテコ11は、第1の支柱2に対して左方にずれた位置に配置された第2の支柱12を有する。前記第2の支柱12には、平行に配置されて左右方向に延びる上下一対のメインアーム13がテコ回転中心13aを中心として、回転可能に支持されている。前記メインアーム13の両端部には、上下方向に延びて、メインアーム13どうしを連結する連結アーム14,15が上下両端の支持部14a,15aで回転可能に支持されている。なお、実施例1では、テコ回転中心13aから左側の支持部14aまでの距離と、テコ回転中心13aから右側の支持部15aまでの距離とが、同一の距離に設定されている。テコ11の一端側の一例としての左側の連結アーム14の上下方向中央部には、右方に延びる左突出部16が形成されている。また、テコ11の他端側の一例としての右側の連結アーム15の上下方向の中央部には左方に延びる右突出部17が形成されている。前記左突出部16および右突出部17には、前後方向に貫通する貫通孔により構成された第1のテコ支持部16aおよび第2のテコ支持部17aが形成されている。したがって、実施例1では、連結アーム14,15は、同一形状且つ左右対称に配置されている。よって、実施例1のテコ11は、いわゆる平行リンクにより構成されており、ロベルヴァル機構ロベルヴァルの秤、上皿天秤、いわゆる不思議なテコと同等の機構により構成されている。図5は実施例1のテコの位置の説明図であり、図1に示す状態からテコが回転した状態の説明図である。図1、図2、図5において、実施例1のテコ11では、第2の支柱12には、上側のテコ回転中心13aの左側に、上下一対のストッパ18,19が支持されている。したがって、実施例1のテコ11は、上側のストッパ18に上側のメインアーム13の上面が接触する図1に示す状態と、下側のストッパ19に上側のメインアーム13の下面が接触する図5に示す状態と、の間で回転可能に構成されている。なお、前記各連動部材9は、メインアーム13が、上側のストッパ18で回転が停止された状態では、メインアーム13の上面に上側の連動部材9が接触し、且つ、下側のストッパ18で回転が停止された状態でもメインアーム13の上面に、下側の連動部材9が接触する位置に連動部材9が配置されている。したがって、図1において、実施例1では、上側ストッパ18に上側のメインアーム13の上面が接触した状態では、第1のテコ支持部16aは、左端に配置された2つの第1の円板支持部4の内の上側の第1の円板支持部4に対向する第1上対向位置に移動する。そして、第2のテコ支持部17aは、下端に配置された2つの第2の円板支持部6の内の右側の第2の円板支持部6に対向する第2下対向位置に移動する。また、図5において、実施例1では、下側ストッパ19に上側のメインアーム13の下面が接触した状態では、第1のテコ支持部16aは、左端に配置された2つの第1の円板支持部4の内の下側の第1の円板支持部4に対向する第1下対向位置に移動する。すなわち、第1の下対向位置では、第1上対向位置で対向した第1の円板支持部4に対して周方向且つ重力方向の下方に隣り合う下側の第1の円板支持部4であって、第2下対向位置で対向する第2の円板支持部6を通過する直線8の延長線上に配置された下側の第1の円板支持部4に、第1のテコ支持部16aが対向する。このとき、第2のテコ支持部17aは、上端に配置された2つの第2の円板支持部6の内の右側の第2の円板支持部6に対向する第2上対向位置に移動する。すなわち、第2上対向位置では、第1上対向位置で対向する第1の円板支持部4を通過する直線8に配置された右側の第2の円板支持部6に、第2のテコ支持部17aが対向する。荷重の説明実施例1の回転装置1では、前記第1の円板支持部4のいずれか、または、第1のテコ支持部16aに着脱可能な第1の荷重21を有する。また、第2の円板支持部6のいずれか、または、第2のテコ支持部17aに着脱可能な第2の荷重22および第3の荷重23を有する。実施例1では、第2の荷重22の重さw2と、第3の荷重23の重さw3は、同一に設定され、第1の荷重21の重さw1は、第2の荷重22の重さよりも軽量に設定されている。具体的には、実施例1では、第1の荷重21の重さw1に対して、他の荷重22,23の重さw2,w3は、5重く設定されている。すなわち、以下の式2の関係を満たすように設定されている。w1×1.05=w2=w3...式2前記各荷重21~23には、被支持部の一例として、前後方向に延びる被支持ピン21a~23aが支持されており、被支持ピン21a~23aが円板支持部4,6やテコ支持部16a,17aに貫通することで、荷重21~23が各支持部4,6,16a,17aに対して着脱可能に支持される。荷重移動装置の説明図1において、実施例1の回転装置1では、テコ回転中心12に対して、左上、左下、右上、右下に、荷重移動装置31,32,33,34が配置されている。左上の荷重移動装置31は、図1に示す前記第1上対向位置に対応する位置に配置されており、左下の荷重移動装置32は、図5に示す第1下対向位置に対応する位置に配置されている。また、右上の荷重移動装置33は、図5に示す第2上対向位置に対応する位置に配置されており、右下の荷重移動装置34は、図1に示す第2下対向位置に対応する位置に配置されている。図6は回転装置の荷重移動装置の拡大図である。図7は荷重の移動の説明図であり、図7Aはテコに荷重が支持された状態の説明図、図7Bは前側に配置された荷重移動装置によりテコから円板体に荷重が移動される状態の説明図、図7Cは図7Bに示す状態から円板体に荷重が支持された状態の説明図、図7Dは円板体に荷重が支持された状態の説明図、図7Eは後側に配置された荷重移動装置により円板体からテコに荷重が移動される状態の説明図、図7Fは図7Eに示す状態からテコに荷重が支持された状態の説明図である。図1、図2、図6、図7において、前記荷重移動装置31は、図示しないフレームに支持されたプレート部41を有する。前記プレート部41には、前後方向に貫通するバー貫通孔41aが形成されており、バー貫通孔41aには、荷重押出部の一例として、押出バー42が貫通した状態で前後方向に移動可能に支持されている。前記押出バー42は、円板体3側に形成された円柱状のバー本体42と、バー本体42よりも円板体3とは反対側に形成された板状のラック部43と、を有する。前記バー本体42の先端には、半球状に形成されて第1のテコ支持部16aを貫通可能且つ前記被支持ピン21aに接触可能な接触部42aが形成されている。前記ラック部43の右端縁には、前後方向に延びる被駆動部の一例としてのラック歯43aが形成されている。また、前記プレート部41には、支持台44を介して、駆動源の一例としての正逆回転可能なモータ46が支持されている。前記モータ46の駆動軸46aには、ラック歯43aに噛み合う駆動ギア46bが支持されている。したがって、実施例1の左上の荷重移動装置31では、モータ46の正逆回転に伴って、押出バー42が前後方向に移動可能であり、図7A、図7Cに示す初期位置と、図7Bに示すように、被支持ピン21aを後方に押し出してテコ11から円板体3に第1の荷重21を移動させる押出位置と、の間で押出バー42が移動することができる。よって、左上の荷重移動装置31は、第1上対向位置において、第1の荷重21をテコ11から円板体3に移動させることができる。実施例1の荷重移動装置31~34では、左上の荷重移動装置31と右下の荷重移動装置34が、配置位置が異なるだけで同様に構成されており、右下の荷重移動装置34は、第2下対向位置において、第2の荷重22または第3の荷重23をテコ11から円板体3に移動させることができる。また、左下の荷重移動装置32と右上の荷重移動装置33は、左上の荷重移動装置31と前後対称且つ配置位置が異なるだけで構成は同様である。よって、左下の荷重移動装置32は、図7D~図7Fに示すように、第1下対向位置において、円板体3からテコ11に第1の荷重21を移動させることができる。そして、右上の荷重移動装置33は、第2上対向位置において、円板体3からテコ11に第2の荷重22または第3の荷重23を移動させることができる。外力作用部材の説明図1において、前記テコ11の上側のテコ回転中心13aには、外力作用部材の一例であって駆動源の一例として、図示しない電磁クラッチを介してモータ51が接続されており、外力の一例としての駆動力がモータ51から伝達可能に構成されている。実施例1のモータ51および電磁クラッチは、電磁クラッチがオフの状態では、テコ11は回転自由な状態で支持され、電磁クラッチがオンになってモータ51から駆動が伝達されると、第1のテコ支持部16a側が下方の第1下対向位置から上方の第1上対向位置に移動する方向にテコ11が回転するように構成されている。制御部の説明前記モータ51や電磁クラッチ、各荷重移動装置31~34のモータ46の作動は、制御部の一例としてのコントローラCにより制御される。実施例1のコントローラCは、荷重移動手段C1を有し、荷重移動手段C1は、各荷重移動装置31~34のモータ46を制御してテコ11と円板体3との間で荷重21~23を移動させる。実施例1の荷重移動手段C1は、第1の荷重21がテコ11の第1のテコ支持部16aに支持された状態で第1上対向位置に移動した場合に、左上の荷重移動装置31を駆動して、テコ11の第1のテコ支持部16aから円板体3の第1の円板支持部4に第1の荷重21を移動させる。また、荷重移動手段C1は、第1の荷重21が円板体3の第1の円板支持部4に支持された状態で第1下対向位置に移動した場合に、左下の荷重移動装置32を駆動して、円板体3の第1の円板支持部4からテコ11の第1のテコ支持部16aに第1の荷重21を移動させる。前記荷重移動手段C1は、第2の荷重22または第3の荷重23が円板体3の第2の円板支持部6に支持された状態で第2上対向位置に移動した場合に、右上の荷重移動装置33を駆動して、円板体3の第2の円板支持部6からテコ11の第2のテコ支持部17aに荷重22,23を移動させる。荷重移動手段C1は、第2の荷重22または第3の荷重23がテコ11の第2のテコ支持部17aに支持された状態で第2下対向位置に移動した場合に、左下の荷重移動装置34を駆動して、テコ11の第2のテコ支持部17aから円板体3の第2の円板支持部6に荷重22,23を移動させる。コントローラCの外力制御手段C2は、電磁クラッチを制御し且つ前記各モータ51を駆動して、テコ11を回転させる。実施例1の外力制御手段C2は、第1のテコ支持部16aが第1下対向位置に移動した状態で、第2のテコ支持部17aに荷重22,23が支持されておらず且つ第1のテコ支持部16aに第1の荷重21が支持された場合に、電磁クラッチをオンにし且つモータ51を駆動して、第1のテコ支持部16aが第1上対向位置に移動する方向にテコ11を回転させる。そして、予め設定された時間が経過すると、電磁クラッチおよびモータ51をオフにする。コントローラCの回転ロック解除手段C3は、ソレノイド10aを制御して、円板体3の回転のロックおよびロックの解除を行う。実施例1の回転ロック解除手段C3は、第1の荷重21が円板体3に支持された場合に、ソレノイド10aを作動させてロックを解除し、予め設定された時間が経過するとソレノイド10aをオフにする。実施例1では、円板体3が回転を開始して、ロック部10cの位置を、ロック部10cが嵌っていたロック溝3aが離れ、次のロック溝3aがロック部10cの位置に到達する前の時間が、実験や仕様、設定等に基づいて予め設定されている。したがって、実施例1では、円板体3は、45°回転する度に、ロックがかかるように構成されている。実施例1の作用図8は実施例1の作用説明図であり、図8Aは初期状態の一例としての第1の状態の説明図、図8Bは図8Aに示す第1の状態から円板体が反時計回り方向に回転した第2の状態の説明図、図8Cは図8Bに示す第2の状態からテコのみが時計回り方向に回転した第3の状態の説明図、図8Dは図8Cに示す第3の状態から円板体が反時計回り方向に回転した第4の状態の説明図、図8Eは図8Dに示す第4の状態からテコのみが時計回り方向に回転した第5の状態の説明図、図8Fは図8Eに示す第5の状態から円板体が反時計回り方向に回転した第6の状態の説明図、図8Gは図8Fに示す第6の状態からテコのみが外力で時計回り方向に回転した第7の状態の説明図である。前記構成を備えた実施例1の回転装置1では、円板体3とテコ11との間で3つの荷重21~23を移動させると共に、外力を作用させることで、円板体3が予め設定された方向図1における反時計回り方向に回転させることができる。以下に、図8を使用して、工程を説明する。なお、図8では、理解の容易化および図の分かり易さのために、実際には平行リンクで構成したテコ11を、等価の棒状のテコレバレッジ、シーソーで表示する。図1、図2、図8において、円板体3の第1の円板支持部4の中で、第1のテコ支持部16aの上対向位置に対応する第1の円板支持部4の位置を外上荷重位置4aとし、第1のテコ支持部16aの下対向位置に対応する第1の円板支持部4の位置を外下荷重位置4bとする。また、第2のテコ支持部17aの第2上対向位置に対応する第2の円板支持部6の位置を内上荷重位置6aとし、第2のテコ支持部17aの第2下対向位置に対応する第2の円板支持部6の位置を内下荷重位置6bとする。そして、内上荷重位置6aに対して重力方向下側に隣接する第2の円板支持部6の位置を第1内中荷重位置6cとし、前記内下荷重位置6bに対して重力方向上側に隣接し且つ第1内中荷重位置6cに対して重力方向下側に隣接する第2の円板支持部6の位置を第2内中荷重位置6dとする。図8Aにおいて、円板体3の外上荷重位置4aに第1の荷重21が支持されると共に、第1内中荷重位置6cに第2の荷重22が支持され、第2内中荷重位置6dに第3の荷重23が支持された場合に、図8Aに示す第1の状態となる。なお、第2の荷重22と第3の荷重23は同一であり、逆に装着しても同一であるため、本明細書では、便宜的に第1の状態において、第1内中荷重位置6cに支持された荷重を第2の荷重22とし、第2内中荷重位置6dに支持された荷重を第3の荷重23と呼ぶものとする。図8Aにおいて、第1の状態では、第1の荷重21により作用するモーメントM1が、反時計回り方向に対して、以下の式3となる。M1={w1×cos45°/2}×r1...式3同様に、第2の荷重22および第3の荷重23により作用するモーメントM2,M3は、時計回り方向に対して、以下の式4、5となる。M2=w2×cos22.5°×r2...式4M3=w3×cos22.5°×r2...式5前記式1、2の関係から、以下の式6が成立する。M1-M2M3=1-2×1.05×0.4142×cos22.5°×w1×r1≒0.1302×cos22.5°×w1×r1>0...式6したがって、式6から図8Aに示す第1の状態では、円板体3は、反時計回り方向に回転する。このとき、円板体3の連動部材9がテコ11のメインアーム13を押すこととなるが、テコ11には、荷重21~23のいずれも支持されておらず無負荷の状態であるため、連動部材9が起立した状態でテコ11を押す。よって、円板体3の回転に連動して、テコ11も反時計回り方向に回転する。そして、第1の荷重21が外下荷重位置4bに移動し、第2の荷重22が内上荷重位置6aに移動し、且つ、第3の荷重23が第1内中荷重位置6bに移動した図8Bに示す第2の状態に移行する。図8Bにおいて、第2の状態では、第1の荷重21が第1下対向位置に対応する位置に移動し、且つ、第2の荷重22が第2上対向位置に移動しており、荷重移動手段C1が左下の荷重移動装置32と右上の荷重移動装置33とを駆動させる。したがって、第1の荷重21および第2の荷重22が、円板体3からテコ11に移動する。第2の状態では、第1の荷重21がテコ11に移動するため、円板体3はロック装置10により回転のロックがされている。したがって、このとき、テコ11の両端のテコ支持部16a,17aに支持された荷重21,22の関係で、テコ11が回転する。すなわち、第1の荷重21の重量w1が、第2の荷重22の重量w2よりも軽量であるため、第2の荷重22の側が下方に回転、すなわち、テコ11が時計回り方向に回転する。なお、このとき、連動部材9には、テコ11の回転に伴う外力が作用し、連動部材9が倒伏して、テコ11のメインアーム13が連動部材9をなぎ倒す形でテコ11が回転する。そして、第1の荷重21が第1上対向位置に移動し、且つ、第2の荷重22が第2下対向位置に移動すると共に、第3の荷重23は第1内中荷重位置6cに保持された図8Cに示す第3の状態に移行する。図8Cにおいて、第3の状態では、第1の荷重21が第1上対向位置に移動し、且つ、第2の荷重22が第2下対向位置に移動しているため、荷重移動手段C1が、左上の荷重移動装置31と右下の荷重移動装置34とを駆動させる。したがって、第1の荷重21および第2の荷重22が、テコ11から円板体3に移動する。第1の荷重21が円板体3の外上荷重位置4aに移動すると、ロック装置10によるロックが解除され円板体3が回転可能な状態となる。このときのモーメントは、M1が式3、M3が式5より正確には、式4においてw2がw3になった式と同様であり、第2の荷重によるモーメントM2′が以下の式7となる。M2′=w2×cos67.5°×r2<M2...式7したがって、M1-M2′M3>M1-M2M3>0となり、円板体3は、第1の状態から第2の状態に移行する場合と同様に、反時計回り方向に回転する。よって、テコ11も連動部材9により連動して回転する。そして、第1の荷重21が外下荷重位置4bに移動し、第2の荷重22が第2内中荷重位置6dに移動し、且つ、第3の荷重23が内上荷重位置6aに移動した図8Dに示す第4の状態に移行する。図8Dにおいて、第4の状態では、第2の状態の場合と同様に、第1の荷重21および第3の荷重23が円板体3からテコ11に移動し、第1の荷重21の重量w1と、第3の荷重23の重量w3との関係から、第2の状態から第3の状態に移行する場合と同様に、テコ11が時計回り方向に回転する。そして、第1の荷重21が第1上対向位置に移動し、且つ、第3の荷重23が第2下対向位置に移動すると共に、第2の荷重22は第2内中荷重位置6dに保持された図8Eに示す第4の状態に移行する。図8Eにおいて、第5の状態では、第3の状態の場合と同様に、荷重移動手段C1が、左上の荷重移動装置31と右下の荷重移動装置34とを駆動して、第1の荷重21および第3の荷重23が、テコ11から円板体3に移動する。そして、第1の荷重21が円板体3の外上荷重位置4aに移動するのに伴って、ロック装置10によるロックが解除され円板体3が回転可能な状態となる。第5の状態では、モーメントは、M1が式3、M2が式4より正確には式5においてw3がw2になった式、M3がM2′においてw2がw3になった式となり、第1、第3の状態と同様に、円板体3は反時計回り方向に回転する。そして、第1の荷重21が外下荷重位置4bに移動し、第2の荷重22が第1内中荷重位置6cに移動し、且つ、第3の荷重23が第2内中荷重位置6dに移動した図8Fに示す第6の状態に移行する。図8Fにおいて、第6の状態では、第1の荷重21が第1下対向位置に対応する位置に移動しているため、荷重移動手段C1が左下の荷重移動装置32を駆動させて、第1の荷重21が円板体3からテコ11に移動する。しかしながら、第2の荷重22および第3の荷重23の両方が、第2上対向位置に対応する内上荷重位置6aとは異なる位置に移動しているため、右上の荷重移動装置33は作動しない。したがって、テコ11には、左側のテコ支持部16aのみに第1の荷重21が支持された状態となる。よって、外力制御手段C2により、モータ51が作動して、テコ11が時計回り方向に回転される。そして、第1の荷重21が第1上対向位置に移動し、且つ、第2のテコ支持部17aが第2下対向位置に移動した図8Gに示す第7の状態に移行する。図8Gにおいて、第7の状態では、第1の荷重21が第1上対向位置に移動しているため、荷重移動手段C1が左上の荷重移動装置31を駆動して、第1の荷重21がテコ11から円板体3に移動して、外上荷重位置4aに支持される。すなわち、図8Aに示す第1の状態に戻る。以降は、図8Aに示す第1の状態から図8Gに示す第7の状態を繰り返すことで、円板体3を回転させることができる。したがって、テコ11と円板体3との間で荷重21~23を移動させると共に、第6の状態から第7の状態に移行する場合にのみ外力としてのモータ51の駆動力を、サポート、補助として作用させてテコ11を回転させるだけで、円板体3を回転させることができる。すなわち、第1の状態~第6の状態の間は、荷重21~23の移動だけで、円板体3が180°回転する間の45°×3=135°分を回転させることができ、モータのみで回転させる場合に比べて、使用するエネルギーを低減することが期待できる。よって、第6の状態から第1の状態に移動させる際に、1回だけ外力としてのモータの回転力を加えて回転させることで、第1の状態から第2の状態、第3の状態から第4の状態、第5の状態から第6の状態への、3回分の回転が可能となっている。したがって、一般的な昇降装置に比べて、少ない操作回数で移動回数を増大させることができている。よって、回転体3の回転中心2aの回転軸を出力軸とすることで、使用するエネルギーを低減しつつ、例えば、出力軸をロープの巻き上げに使用して、荷物等の対象物を上昇させたり、引っ張ったりする構成に適用したり、プロペラ等の回転する対象物の回転移動に適用することができる。図9は実施例2の回転装置の説明図であり、円板体とテコとの要部説明図である。次に本発明の実施例2の説明をするが、この実施例2の説明において、前記実施例1の構成要素に対応する構成要素には同様の符号を付して、その詳細な説明は省略する。この実施例は下記の点で、前記実施例1と相違しているが、他の点では前記実施例1と同様に構成される。なお、図9では、円板体とテコとを簡略化して記載している。図9において、実施例2の円板体3′では、45°間隔で第1の円板支持部4および第2の円板支持部6が8個ずつ配置された実施例1の円板体3と異なり、円板回転中心2aに対して、40°間隔で位相をずらした位置に第1の円板支持部4および第2の円板支持部6が9個ずつ配置されている。なお、実施例2では、外上荷重位置4aと内上荷重位置6aとが重力方向の高さが同一に設定され、外下荷重位置4bと内下荷重位置6bとが重力方向の高さが同一に設定されている。したがって、第2の荷重位置6の半径r2は、第1の荷重位置4の半径r1に対して、以下の式1-2となる。r2={sin40°/2/sin40°40°/2}×r1=sin20°/sin60°×r1≒0.3949×r1...式1-2実施例2の作用前記構成を備えた実施例2の回転装置1では、実施例1と同様に作動する。すなわち、実施例1の式6は、実施例2では、以下の式6-2となる。M1-M2M3={1-2×1.05×0.3949}×cos40°/2×w1×r1≒0.1706×cos20°×w1×r1>0...式6-2したがって、実施例2の回転装置1も実施例1の回転装置1と同様の作用効果を有する。図10は実施例3の回転装置の説明図であり、実施例2の図9に対応する図である。次に本発明の実施例3の説明をするが、この実施例3の説明において、前記実施例1、2の構成要素に対応する構成要素には同様の符号を付して、その詳細な説明は省略する。この実施例は下記の点で、前記実施例1、2と相違しているが、他の点では前記実施例1、2と同様に構成される。なお、図10では、円板体を簡略化して記載している。図10において、実施例3の円板体3では、45°間隔で第1の円板支持部4および第2の円板支持部6が8個ずつ配置された実施例1の円板体3と異なり、円板回転中心2aに対して、36°間隔で位相をずらした位置に第1の円板支持部4および第2の円板支持部6が10個ずつ配置されている。なお、実施例3では、外上荷重位置4aと内上荷重位置6aとが重力方向の高さが同一に設定され、外下荷重位置4bと内下荷重位置6bとが重力方向の高さが同一に設定されている。したがって、第2の荷重位置6の半径r2は、第1の荷重位置4の半径r1に対して、以下の式1-3となる。r2={sin36°/2/sin36°36°/2}×r1=sin18°/sin54°×r1≒0.38197×r1...式1-3実施例3の作用前記構成を備えた実施例3の回転装置1では、実施例1、2と同様に作動する。すなわち、実施例1の式6は、実施例3では、以下の式6-3となる。M1-M2M3={1-2×1.05×0.38197}×cos36°/2×w1×r1≒0.19786×cos18°×w1×r1>0...式6-3したがって、実施例3の回転装置1も、実施例1、2の回転装置1と同様の作用効果を有する。図11は実施例4の回転装置の説明図であり、実施例3の図10に対応する図である。次に本発明の実施例4の説明をするが、この実施例4の説明において、前記実施例1~3の構成要素に対応する構成要素には同様の符号を付して、その詳細な説明は省略する。この実施例は下記の点で、前記実施例1~3と相違しているが、他の点では前記実施例1~3と同様に構成される。図11において、実施例4の円板体3では、45°間隔で第1の円板支持部4および第2の円板支持部6が8個ずつ配置された実施例1の円板体3と異なり、円板回転中心2aに対して、24°間隔で位相をずらした位置に第1の円板支持部4および第2の円板支持部6が15個ずつ配置されている。なお、実施例4では、外上荷重位置4aと内上荷重位置6aとが重力方向の高さが同一に設定され、外下荷重位置4bと内下荷重位置6bとが重力方向の高さが同一に設定されている。したがって、第2の荷重位置6の半径r2は、第1の荷重位置4の半径r1に対して、以下の式1-4となる。r2={sin24°/2/sin24°24°/2}×r1=sin12°/sin36°×r1≒0.35372×r1...式1-4実施例4の作用前記構成を備えた実施例4の回転装置1では、実施例1~3と同様に作動する。すなわち、実施例1の式6は、実施例4では、以下の式6-4となる。M1-M2M3={1-2×1.05×0.35372}×cos24°/2×w1×r1≒0.25719×cos12°×w1×r1>0...式6-4したがって、実施例4の回転装置1も、実施例1~3の回転装置1と同様の作用効果を有する。変更例以上、本発明の実施例を詳述したが、本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内で、種々の変更を行うことが可能である。本発明の変更例H01~H06を下記に例示する。H01前記実施例において、不思議テコを使用したが、これに限定されず、不思議テコを省略して、通常のテコを使用することも可能である。H02前記実施例において、荷重移動装置31~34や外力作用部材51等の構成は、実施例に例示した構成に限定されず、同様の機能を有する装置であれば、任意に変更可能である。H03前記実施例において、外力作用部材51として電動のモータ51を使用したが、例えば、外力作用部材51として作業者が把持可能なハンドルを設け、人力、手動でテコ11を第6の状態から第7の状態にする構成とすることも可能である。H04前記実施例において、ロック装置10やストッパ18,19は、位置や構成は任意に変更可能であり、設けることが望ましいが、省略することも可能である。H05前記実施例において、例示した具体的な数値は、本願の発明の動作、挙動が可能な範囲内において、任意の数値に変更可能である。例えば、支持部4,6の数は、実施例1~4に例示した数値に限定されず、8以上の任意の数字に変更可能であったり、荷重w1~w3の関係や、テコの回転中心からの左右の長さは、挙動が可能な範囲で変更可能である。H06前記実施例において、連動部材9は弾性変形可能なゴム材による構成を例示したが、これに限定されず、例えば、モータやソレノイド等で出没する棒状の部材等、円板体とテコとを連動可能な任意の構成を採用することも可能である。"