複数の第1のレンズを有し、前記第1のレンズの光軸に垂直な第1の方向に沿って前記複数の第1のレンズが配置される第1のレンズアレイと、前記第1のレンズそれぞれと光軸が重ねられた複数の第2のレンズを有し、前記第1の方向に沿って前記複数の第2のレンズが配置される第2のレンズアレイと、互いに光軸が重なる前記第1のレンズと前記第2のレンズとの間に開口が形成される遮光部とを備え、互いに光軸が重なる前記第1のレンズ、前記開口、および前記第2のレンズによって形成される各光学系は正立等倍光学系であり、前記各光学系は少なくとも物体側に実質的にテレセントリックであり、前記第1のレンズの第1面の曲率半径をr11、前記第1のレンズの厚さをL1、前記第1のレンズおよび前記第2のレンズの間隔をL12、第1のレンズの屈折率をnとするときを満たすことを特徴とする正立等倍レンズアレイユニット。請求項1に記載の正立等倍レンズアレイユニットであって、物像間距離をLtotalとするとき、を満たすことを特徴とする正立等倍レンズアレイユニット。請求項1または請求項2に記載の正立等倍レンズアレイユニットであって、前記第1のレンズが縮小光学系であり、前記第2のレンズが拡大光学系であることを特徴とする正立等倍レンズアレイユニット。請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の正立等倍レンズアレイユニットを備える画像読取装置。請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の正立等倍レンズアレイユニットを備える画像形成装置。しかし、特許文献2の正立等倍レンズアレイでは、個々のレンズの被写界深度の拡大が図られているが、アレイ状に配置された周囲の正立等倍レンズの影響が考慮されていない。そのため、光学系から物体までの距離の変化が被写界深度の範囲内であったとしても、読取った画像に視認し得る劣化が生じることが問題であった。したがって、かかる事情に鑑みてなされた本発明の目的は、全体としての被写界深度を拡大しながら、画像の一部欠落を防いだ正立等倍レンズアレイユニットを提供することにある。上述した諸課題を解決すべく、本発明による正立等倍レンズアレイユニットは、複数の第1のレンズを有し、第1のレンズの光軸に垂直な第1の方向に沿って複数の第1のレンズが配置される第1のレンズアレイと、第1のレンズそれぞれと光軸が重ねられた複数の第2のレンズを有し、第1の方向に沿って複数の第2のレンズが配置される第2のレンズアレイと、互いに光軸が重なる第1のレンズと第2のレンズとの間に開口が形成される遮光部とを備え、互いに光軸が重なる第1のレンズ、開口、および第2のレンズによって形成される各光学系は正立等倍光学系であり、各光学系は少なくとも物体側に実質的にテレセントリックであり、第1のレンズの第1面の曲率半径をr11、第1のレンズの厚さをL1、第1のレンズおよび第2のレンズの間隔をL12、第1のレンズの屈折率をnとするときを満たすことを特徴とするものである。上述した諸課題を解決すべく、本発明による画像読取装置は、複数の第1のレンズを有し、第1のレンズの光軸に垂直な第1の方向に沿って複数の第1のレンズが配置される第1のレンズアレイと、第1のレンズそれぞれと光軸が重ねられた複数の第2のレンズを有し、第1の方向に沿って複数の第2のレンズが配置される第2のレンズアレイと、互いに光軸が重なる第1のレンズと第2のレンズとの間に開口が形成される遮光部とを有し、互いに光軸が重なる第1のレンズ、開口、および第2のレンズによって形成される各光学系は正立等倍光学系であり、各光学系は少なくとも物体側に実質的にテレセントリックであり、第1のレンズの第1面の曲率半径をr11、第1のレンズの厚さをL1、第1のレンズおよび第2のレンズの間隔をL12、第1のレンズの屈折率をnとするときを満たす正立等倍レンズアレイユニットを備えることを特徴とするものである。上述した諸課題を解決すべく、本発明による画像形成装置は、複数の第1のレンズを有し、第1のレンズの光軸に垂直な第1の方向に沿って複数の第1のレンズが配置される第1のレンズアレイと、第1のレンズそれぞれと光軸が重ねられた複数の第2のレンズを有し、第1の方向に沿って複数の第2のレンズが配置される第2のレンズアレイと、互いに光軸が重なる第1のレンズと第2のレンズとの間に開口が形成される遮光部とを有し、互いに光軸が重なる第1のレンズ、開口、および第2のレンズによって形成される各光学系は正立等倍光学系であり、各光学系は少なくとも物体側に実質的にテレセントリックであり、第1のレンズの第1面の曲率半径をr11、第1のレンズの厚さをL1、第1のレンズおよび第2のレンズの間隔をL12、第1のレンズの屈折率をnとするときを満たす正立等倍レンズアレイユニットを備えることを特徴とするものである。上記のように構成された本発明に係る正立等倍レンズアレイユニット、画像読取装置、および画像形成装置によれば、各光学素子が少なくとも物体側にテレセントリックであるため、正立等倍レンズアレイユニットから物体までの距離が変化しても、ボケの発生を抑えた像を結像させることが可能である。また、結像させる画像の部分的な欠落を防ぐことが可能である。以下、本発明を適用した正立等倍レンズアレイユニットの実施形態について、図面を参照して説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る正立等倍レンズアレイユニットを有する画像読取部の斜視図である。画像読取部10はイメージスキャナに設けられる。画像読取部10は、画像読取面icsに配置される被写体の画像を主走査方向に沿った直線状に読取可能である。画像読取部10を、主走査方向に垂直な副走査方向に変位させながら、直線状の画像を連続的に読取ることにより、被写体の2次元状の画像が読出される。次に、図2を用いて画像読取部10の構成を説明する。図2は、図1において主走査方向に垂直な平面であって二点鎖線で示した部位の断面を概略的に示す図である。ただし、図1と異なり、カバーガラス11が設けられている。なお、図2の裏面から表面に向かう方向を主走査方向、左から右に向かう方向を副走査方向、および上から下に向かう方向を光軸方向とする。画像読取部10は、カバーガラス11、照明系12、正立等倍レンズアレイユニット13、撮像素子14、および位置規定部材15を含んで構成される。カバーガラス11、照明系12、正立等倍レンズアレイユニット13、および撮像素子14は、位置規定部材15によって、互いの位置および姿勢が以下に説明する状態に維持されるように固定される。位置規定部材15には、孔部16が形成される。孔部16は第1の室部r1と第2の室部r2とを有している。第1の室部r1は第2の室部r2より副走査方向の幅が長くなるように、形成される。孔部16の第1の室部r1側の端に、カバーガラス11が冠着される。第1の室部r1には、照明系12が配置される。なお、照明系12は、光軸方向から見て第2の室部r2に重ならない位置に配置される。照明系12から発する照明光がカバーガラス11の方向に出射するように照明系12は設けられる。すなわち、照明系12を構成する光源や照明光学系の姿勢や位置が定められる。第2の室部r2には、正立等倍レンズアレイユニット13が挿着される。また、孔部16の第2の室部r2側の端に、撮像素子14が固着される。なお、カバーガラス11の平面の法線、正立等倍レンズアレイユニット13に設けられる各光学系の光軸、および撮像素子14の受光面の法線は光軸方向と平行となるように、姿勢が調整される。上述のような構成において、照明系12から発する照明光がカバーガラス11を介して被写体に照射される。被写体による照明光に対する反射光がカバーガラス11を透過する。被写体の反射光が正立等倍レンズアレイユニット13によって撮像素子14の受光面に結像する。結像した光学像が撮像素子14によって撮像され、電気信号である画像信号が生成される。なお、撮像素子14はCCDラインセンサやCMOSラインセンサなどであって、1次元の画像信号を生成する。生成された1次元の画像信号は信号処理回路に送信され、所定の画像処理が施される。画像読取部10を変位させながら生成した複数のフレームの1次元の画像信号を生成することによって2次元状の画像信号が生成される。次に、正立等倍レンズアレイユニット13の詳細な構成を、図3を用いて説明する。正立等倍レンズアレイユニット13は、第1のレンズアレイ17、第2のレンズアレイ18、および連結部19によって構成される。第1のレンズアレイ17には、複数の第1のレンズ20が設けられる。複数の第1のレンズ20は光軸が互いに平行になるように姿勢が定められる。また、第1のレンズ20の光軸に垂直な第1の方向に沿って互いに密着するように、第1のレンズ20は配置される。第2のレンズアレイ18には、複数の第2のレンズ21図2参照が設けられる。複数の第2のレンズ21は光軸が互いに平行になるように姿勢が定められる。また、第2のレンズ21の光軸に垂直な方向に沿って並ぶように、第2のレンズ21は配置される。第1のレンズアレイ17と第2のレンズアレイ18とは、連結部19によって連結される。各第1のレンズ20の光軸と何れかの第2のレンズ21の光軸とが重なるように、第1のレンズアレイ17と第2のレンズアレイ18との位置が合わせされる。連結部19には、複数の透光孔22が形成される。透光孔22は各第1のレンズ20から第2のレンズ21に向けて貫通している。なお、連結部19の第1のレンズ20側の面は絞りとして機能し、透光孔22以外の面に入射する光を遮光する。したがって、第1のレンズ20、透光孔22、および第2のレンズ21によって単位光学系23が構成される。各単位光学系23が、正立等倍光学系となるように且つ物体側に実質的にテレセントリックとなるように、第1のレンズ20および第2のレンズ21が設計され、単位光学系23が構成される。なお、実質的にテレセントリックとなる条件については、後述する。本実施形態においては、第1のレンズ20の第1面および第2のレンズ21の両面が凸面になるように形成することにより、正立等倍性が単位光学系23に設けられる。なお、第1のレンズ20の第2面は凸面、凹面、および平面のいずれであってもよい。さらに、各単位光学系23は、以下の1式を満たすように設計され、形成される。なお、図4に示すように、y0は単位光学系23の視野半径、すなわち単位光学系23が取込み可能な光の物体面os上の範囲の半径である。なお、単位光学系23から物体面osまでの距離L0は予め定められており、被写体となる原稿が載置されるガラス面と単位光学系23との距離が該定められた距離L0となるように、イメージスキャナは形成される。また、Dは単位光学系23の直径である。さらに、各単位光学系23は、以下の2式を満たすように設計され、形成される。ただし、L0は単位光学系23から物体面osまでの、予め定められた物体距離である。また、θgは、図5に示すように、物体面os上の一点を単位光学系23によって像面isに結像させた微小な光学像fiの重心位置cgを通る光線の単位光学系23への入射角度である。さらに、各単位光学系23が実質的にテレセントリックとなるために、以下の3式を満たすように設計され、形成される。ただし、δは単位光学系23に対して予め許容される像シフト量である。なお、像シフト量とは、物体を単位光学系23から被写界深度だけ変位させることによる、像面isの任意の一点に像を結像させる物体面os上の一点の、単位光学系23の光軸から垂直な方向への変位量である。例えば、撮像素子14の撮影光学系として正立等倍レンズアレイユニット13を用いて像シフト量δが画素ピッチ以下である場合には、撮像された画像には異なる単位光学系23による物体上の同じ点に対応する像面isにおける結像点のズレに起因するボケは認識され得ない。したがって、許容される像シフト量δは、用いる撮像素子や受光機器などに応じて定められたり、人間により知覚し得るズレ量などに定められる。さらに、各単位光学系23は、以下の4、5式を満たすように設計され、形成される。なお、r1は、第1のレンズ20の第1面の曲率半径である。L1は、第1のレンズ20の厚さである。L12は、第1のレンズ20および第2のレンズ21の間隔である。nは、第1のレンズ20の屈折率である。さらに、各単位光学系23は、以下の6式を満たすように設計され、形成される。なお、Ltotalは、物像間距離である。次に透光孔22の形状について、詳細に説明する。図6に示すように、同一の中心線clを有して連続する2つの円錐台の側面に沿った形状に、透光孔22の内面は形成される。また、第1のレンズ20側の透光孔22の口径が第2のレンズ21側の口径より小さくなるように、透光孔22は形成される。中心線clが第1のレンズ20および第2のレンズ21の光軸と重なるように、透光孔22の形成位置が定められる。さらに、透光孔22の内面には、光の反射を抑える処理や光を吸収する処理が施される。例えば、光の反射を抑制する処理として、サンドブラストなどにより表面を荒らすシボと呼ばれる処理や、表面をスクリュー状に加工することによって反射光線の進行を抑制する処理である。また、光を吸収する処理として、吸光塗料による内面の塗布などが挙げられる。以上のような構成の本実施形態の正立等倍レンズアレイユニットによれば、通常のレンズを用いて形成可能であって、アレイ全体として被写界深度を拡大した正立等倍レンズアレイユニットを形成することが可能である。アレイ全体として被写界深度が拡大される効果について以下に詳細に説明する。図7aに示すように、従来の正立等倍レンズアレイユニット13’では、像面isまでの距離に対して理想の物体面osの位置に載置された物体が各単位光学系23’により像面is上に等倍の正立像として結像される。複数の単位光学系23’によって形成される像は位置ずれを生じることなく一つの全体像として写し出される図7a参照。しかし、図7bに示すように、物体面osが理想位置から変位することにより個々の単位光学系23’の像面isにおける等倍性が崩れ、物体面osにおける同じ一点の像面isにおける結像位置が互いに隣接する単位光学系23’で異なる。それゆえ、正立等倍レンズアレイユニット13’全体により写し出される像にはブレが生じる。したがって、正立等倍レンズアレイユニット全体としての被写界深度は浅くなる。一般的に、物体側の主光線の入射角度が大きくなるほど、物体面osの変位に対するレンズの倍率の変化は大きくなる。正立等倍レンズアレイユニット全体では、倍率の変化が大きくなるほど、隣接するレンズによる物体面osの同一の点の結像位置のズレが大きくなる。それゆえ、理想的には、主光線の入射角度がゼロであれば、物体面osの変位に対して倍率は変化しない。それゆえ、物体面osが理想位置から変位しても物体面os上の一点の別々のレンズによる結像位置がずれずに像面is上の同じ位置に結像する。すなわち、レンズアレイを構成する個々の光学系が物体側テレセントリックであれば、レンズアレイ全体としての被写界深度を深く保つことが可能である。このように、本実施形態の正立等倍レンズアレイユニット13は、レンズアレイ全体としての被写体深度を深化させることが可能である。また、本実施形態では、各単位光学系23は、3式を満たすように、形成される。すなわち、許容される像シフト量δおよび許容される被写界深度Δzにより算出される角度がθgの最大角度となるように、単位光学系23は設計される。この条件は、前述のように、単位光学系23が物体側に実質的にテレセントリックとなる条件である。このような条件を満たすことにより、隣接する単位光学系23によって結像される像の結像位置のズレを、視認が難しい程度に抑えることが可能である。また、本実施形態によれば、第1のレンズ20が第1の方向に沿って互いに密着するように配置される。このような構成により、第1の方向に沿って欠落の無い画像を形成することが可能である。本実施形態では、前述のように、各単位光学系23は物体側に実質的にテレセントリックであるため、単位光学系23の径外に位置する点からの光の透過量は低い。それゆえ、隣接する単位光学系23間に隙間があると、隙間の延長上の物体面os上の点の像が極めて暗くなり、画像が欠落することもあり得る。しかし、上述のように、第1のレンズ20が第1の方向に沿って密着するので、このような隙間が無く、第1の方向に沿って欠落の無い画像を得ることが可能である。また、本実施形態では、各単位光学系23は、4、5式を満たすように形成されるので、第1のレンズアレイ17から第2のレンズアレイ18への伝達における光学像の欠落を防ぐことが可能である。前述のように、第1のレンズアレイ17において、複数の第1のレンズ20は第1の方向に密着するように配置される。このような構成において、第1のレンズアレイ17から第2のレンズアレイ18への光学像の伝達時に光学像の欠落を生じることがある。図8に示すように、物体から第1のレンズ20の第1面への入射位置と光軸との間隔h1より、第1のレンズ20による光線の第2のレンズ21の第1面における入射位置と光軸との間隔h2が長い場合に、第2のレンズ21に入射できず、欠落が生じる。したがって、h2/h1<1を満たすことにより、第1のレンズ20および第2のレンズ21の間の光線の伝達における画像の欠落を防ぐことが可能である。物体の任意の一点からの光線が光軸に対して角度θ0で、光軸からh1だけ離れた第1のレンズ20の第1面に入射すると仮定する。第1面への入射光の第1面における屈折角をθ0’、第1面への入射光の光軸に対する角度をθ1、第1面への入射光の第2面からの出射角をθ1’とすると、幾何学的な関係から以下の7~12式が満たされる。単位光学系23は物体側にテレセントリックなので、第2のレンズ21に伝達させるべき光線の入射方向は実質的に光軸に平行であり、θ0、θ1、およびθ1’は微小な角度である。それゆえ、13~18式のように近似し、式7~12を用いて19、20式が得られる。したがって、19、20式の左辺が1未満であれば、第1のレンズ20および第2のレンズ21間の光線の伝達時の画像の欠落が防止可能であって、4、5式が得られる。また、本実施形態では、各単位光学系23が6式を満たすように形成されるので、以下に説明するように、混色を防ぐことが可能である。正立等倍レンズアレイユニット13の使用が想定される画像読取装置や画像形成装置では、600dpiの画像を像面isに形成することが求められる。600dpiでは1dotは0.0423mmである。したがって、倍率色収差が0.04mm未満であれば、混色の発生が防がれる。倍率色収差は第1のレンズ20および第2のレンズ21それぞれの倍率によって変動し得る。ただし、単位光学系23は正立等倍光学系であるため、一方のレンズの倍率が決まると他方のレンズの倍率も定まる。したがって、いずれか一方のレンズの倍率に基づく倍率色収差のみを考慮すればよい。ここにおいては、第1のレンズ20による倍率色収差を検討する。第1のレンズ20の倍率色収差に影響を与える変数として、r1/Ltotalを挙げることが出来る。なお、第1のレンズ20に関して、倍率色収差に大きな影響を与えるのは第1面の曲率半径であって、第2面の曲率半径の変動は収差への影響が相対的に少ない。例えば、図9~図13において、第1のレンズ20の第2面が平面、凸面、および凹面のいずれであっても、球面収差、非球面収差、および歪曲収差同士では収差図は類似した曲線である。それゆえ、第1面の曲率半径を用いたr1/Ltotalのみに対する倍率色収差を考慮する。r1/Ltotalが0.03を下回ると、倍率の色収差が0.04になる。それゆえ、r1/Ltotalが0.03を超えれば倍率色収差が0.04未満となり、混色の発生を防止可能となる。また、本実施形態によれば、0.5≦y0/Dとなるように単位光学系23は形成される。それゆえ、物体面os上のすべての点がいずれかの単位光学系23の視野域に含まれ得るので、像の一部欠落が防止される。ところで、y0/Dが大きくなるほど、単位光学系23は光軸からの距離の離れた物体面osも視野域に含むことになる。それゆえ、y0/Dが大きくなると、物体面os上の一点を結像させる単位光学系23の数が増え、異なる単位光学系23により形成される像のズレの影響がより大きくなる。そこで、本実施形態では、y0/D≦1となるように単位光学系23は形成される。それゆえ、物体面os上の一点を結像させる単位光学系23の数が2以下に限定され、像のズレの影響を低減化させることが可能である。また、本実施形態では、各単位光学系23は、2式を満たすように形成されるので、以下に説明するように、明るさのムラを抑えることが可能である。従来知られているように、レンズなどの光学系による像は、像面isと光軸との交点が最も明るく光軸から離れるほど暗くなる。それゆえ、結像される画像には明るさのムラが生じる。デジタルカメラの場合には、画像の領域毎に増幅率を変えることにより明るさのムラを低減化させることが可能である。しかし、光軸から離れた領域の光量が極端に低い場合には増幅率を大きくする必要があり、ノイズの影響も大きくなる。それゆえ、光軸上の光量に対する光量の比が、何れの位置であっても、50程度を超えるように設計することが好ましい。本実施形態の正立等倍レンズアレイユニット13の場合には、隣接する2つの単位光学系23を透過する光束を合わせて50程度を超える光量が得られればよいので、単一の単位光学系23からは25を超える光量が得られればよい。次の21式を満たす入射角度θgであれば、単一の単位光学系23の視野範囲内の何れの位置においても光軸近辺の25を越える光量の光を伝達可能である。21式の左辺はD/8L0であり、各単位光学系23は、2式を満たすように形成されるので、増幅処理によって十分に補償可能な程度に、明るさのムラを抑えることが可能である。また、本実施形態では、透光孔22の第1のレンズ20側の口径が第2のレンズ21側の口径より小さいので、他の単位光学系23の第1のレンズ20からの迷光の、第2のレンズ21への入射を防止することが可能である。互いに密着する第1のレンズ20では、隣接する第1のレンズ20の側面などから迷光が入射することがあり得る。このような迷光の混入により、結像される画像のノイズの影響が大きくなる。しかし、本実施形態のように、透光孔22を用いて迷光の第2のレンズ21への入射を抑制することにより迷光が抑止され、画像のノイズの影響を低減化させることが可能である。また、本実施形態では、透光孔22の内面には光の反射を抑える処理や光を吸収する処理が施されるので、第1のレンズ20側の開口を通過し、透光孔22の内面に入射する迷光の第2のレンズ21への伝播を防ぐことが可能である。次に、視野半径y0に対する単位光学系23の直径Dの比を重なり度mと定義し、重なり度mと像シフト量δとの関係を、数値を用いて以下に説明する。物体面os上の任意の一点から放射される光の入射角度をθとすると、以下の22、23式が成り立つ。22、23式とmとを用いて、以下の24式が導かれる。24式から明らかなように、重なり度mが1/2から変化するほど、像シフト量δが増加する。図14に、m=0.65およびm=2.7である場合を例として、被写界深度Δzと像シフト量δとの関係を示す。なお、D=2.0、L0=9とする。像シフト量δが大きくなるほど、正立等倍レンズアレイユニット13全体としての解像度が低下し、隣接する単位光学系23により結像される同一の物体面os上の点の結像位置のズレが大きくなる。図14に示すように、同じ被写界深度Δzにおいて、像シフト量δは、m=2.7の場合に比べて、m=0.65の場合の方が小さい。したがって、mと1/2との差が大きくなるほど、結像位置のズレが大きくなることが分かる。例えば、許容される像シフト量が例として用いられる撮像素子14の画素ピッチの0.05mmである場合には、m=2.7で被写界深度Δzは0.1mmである。一方で、m=0.65では被写界深度Δzは0.65mmである。このように、許容される像シフト量に基づいて定められる被写界深度Δzは、重なり度mが1/2に近い程、深いことが分かる。次に、実施例により本発明の効果を説明するが、本実施例はあくまでも本発明の効果を説明する一例に過ぎず、本発明を限定するものではない。表1および表2に示すレンズデータを用いて、実施例1の単位光学系23を設計した。なお、表1における面番号に対応する面を、図2に示した。ただし、表1において、※1は、非球面であること示しており、非球面式は以下の25式によって与えられる。※2は、SCHOTTAGbk7である。※3は、日本ゼオン株式会社ZEONEX登録商標E48Rである。※4は、絞りである。25式において、Zは面頂点に対する接平面からの深さ、rは曲率半径、hは光軸からの高さ、kは円錐定数、Aは4次の非球面係数、Bは6次の非球面係数、Cは8次の非球面係数、Dは10次の非球面係数である。円錐定数kおよび非球面係数A、B、C、Cを表2に示した。表3および表4に示すレンズデータを用いて、実施例2の単位光学系23を設計した。なお、表3における面番号に対応する面は、表1と同じである。ただし、表3において、※1は、非球面であること示しており、非球面式は上述の25式によって与えられる。円錐定数kおよび非球面係数A、B、C、Cを表4に示した。※2は、SCHOTTAGbk7である。※3は、日本ゼオン株式会社ZEONEX登録商標E48Rである。※4は、絞りである。表5および表6に示すレンズデータを用いて、実施例3の単位光学系23を設計した。なお、表5における面番号に対応する面は、表1と同じである。ただし、表5において、※1は、非球面であること示しており、非球面式は上述の25式によって与えられる。円錐定数kおよび非球面係数A、B、C、Cを表6に示した。※2は、SCHOTTAGbk7である。※3は、日本ゼオン株式会社ZEONEX登録商標E48Rである。※4は、絞りである。表7および表8に示すレンズデータを用いて、実施例4の単位光学系23を設計した。なお、表7における面番号に対応する面は、表1と同じである。ただし、表7において、※1は、非球面であること示しており、非球面式は上述の25式によって与えられる。円錐定数kおよび非球面係数A、B、C、Cを表6に示した。※2は、SCHOTTAGbk7である。※3は、日本ゼオン株式会社ZEONEX登録商標E48Rである。※4は、絞りである。表9および表10に示すレンズデータを用いて、実施例5の単位光学系23を設計した。なお、表9における面番号に対応する面は、表1と同じである。ただし、表9において、※1は、非球面であること示しており、非球面式は上述の25式によって与えられる。円錐定数kおよび非球面係数A、B、C、Cを表6に示した。※2は、SCHOTTAGbk7である。※3は、日本ゼオン株式会社ZEONEX登録商標E48Rである。※4は、絞りである。表1、表3、表5、表7、および表9の第4面として示すように、第1のレンズ20の第2面は平面でも実施例1、5参照凹面でも実施例2、4参照、凸面でも実施例3参照正立等倍性を有するように形成可能であることが分かる。実施例1~実施例5の単位光学系23の視野半径y0および単位光学系23の直径Dを測定し、直径Dに対する視野半径y0の比を算出した。算出結果を表11に示した。表11に示すように、0.5≦y0/D≦1.0を満たす単位光学系23を形成できることが分かる。実施例1~実施例5の単位光学系23の視野半径y0および単位光学系23の直径Dに基づいて、被写界深度Δzを算出した。なお、許容できる像シフト量δは、0.05mmとした。算出結果を表12に示した。従来のセルフォック登録商標レンズやロッドレンズを用いた場合の被写界深度は±0.4である一方で、表12に示すように、実施例1において±2.6、実施例2において±1.74、、実施例3において±2.60、実施例4において±2.12、および実施例5において±1.99と、従来に比べて被写界深度が拡大されていることが分かる。実施例1~実施例5の単位光学系23における第1のレンズ20の第1面の曲率半径r1、第1のレンズ20の厚さL1、第1のレンズ20と第2のレンズ21との間隔L12、および第1のレンズ20の屈折率nに基づいて、4式左辺および5式左辺を算出した。算出結果を表13に示した。表13に示すように、実施例1~実施例5における単位光学系23に対して算出された4、5式左辺は、いずれも1未満であり、4、5式を満たす単位光学系23を形成できることが分かる。実施例1~実施例5の単位光学系23における第1のレンズ20の第1面の曲率半径r1および物像間距離Ltotalに基づいて、r1/Ltotalを算出した。算出結果を表14に示した。表14に示すように、実施例1~実施例5における単位光学系23に対して算出されたr1/Ltotalは0.03を超える値であり、6式を満たす単位光学系23を形成できることが分かる。1~5式を満たし、且つr1/Ltotalを0.04~0.09の範囲内の任意の値になるように設計した単位光学系23の倍率色収差を算出した。r1/Ltotalに対する倍率色収差の関係は、図15に示される。図15に示すように、r1/Ltotalが0.03を下回ると、倍率色収差量の絶対値が0.04を超えると考えられる。それゆえ、r1/Ltotalが0.03より大きくなるように、単位光学系23を設計することにより倍率色収差が0.04未満となることが分かる。本発明を諸図面や実施例に基づき説明してきたが、当業者であれば本開示に基づき種々の変形や修正を行うことが容易であることに注意されたい。従って、これらの変形や修正は本発明の範囲に含まれることに留意されたい。例えば、上記実施形態において、2式D/8L0<tanθgを満たすように、単位光学系23は形成される構成であるが、0<tanθgを満たすように設計され、形成される構成であってもよい。tanθg<D/8L0であっても、被写界深度の深い単位光学系23を形成し得る。しかし、tanθg=0である場合には、光束の幅もゼロとなる必要がある。その場合には、像面isに届く光量が略ゼロとなってしまう。それゆえ、tanθgは少なくともゼロを超える値である必要がある。また、本実施形態の正立等倍レンズアレイユニットは、画像読取装置に用いられる画像読取部10に設けられる構成であるが、図16に示す画像形成装置27に用いられてもよい。画像形成装置27は、例えばLEDレーザプリンタ24に用いられる。レーザプリンタ24は、感光ドラム25、帯電器26、画像形成装置27、現像器28、転写器29、および除電器30を含んで構成される。感光ドラム25は円筒状で軸を中心として回転する。帯電器26は、感光ドラム25の表面を帯電させる。画像形成装置27は、帯電させた感光ドラム25上に静電潜像を形成する。現像器28は、静電潜像をトナーで現像する。転写器29は、現像された画像を用紙31に転写する。除電器30は、感光ドラム25に帯電した電荷を除電する。画像形成装置27は、本実施形態の正立等倍レンズアレイユニット13およびLED基板32を含んで構成される。LED基板32には直線上にLEDが設けられる。各LEDの発光を制御することにより、LED基板32は1次元状の画像を形成する。正立等倍レンズアレイユニット13は、LED基板32が形成する画像を、上述の感光ドラム25に露光する。