純亜鉛めっき鋼板を製造する場合に溶融亜鉛浴に浸漬した後の鋼帯に付着している亜鉛の蛍光X線測定値を用いて付着量を測定する付着量計と、合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合に前記溶融亜鉛浴に浸漬し且つ合金化した後の鋼帯に形成されている合金層に含まれている鉄のX線回折パターンを用いて合金化度及び付着量を求める合金化度計と、を有し、亜鉛めっき鋼板を連続的に製造する連続溶融亜鉛めっき設備に備えられ、同じ鋼帯に対して、前記付着量計により前記付着量を測定するとともに、前記合金化度計により前記合金化度及び付着量を測定し、前記付着量計が測定した前記付着量と前記合金化度計が測定した前記合金化度及び付着量との偏差に基づいて、前記付着量計または前記合金化度計の測定値の信頼性を監視する信頼性監視部を有することを特徴とする連続溶融亜鉛めっき設備の信頼性監視装置。前記信頼性監視部は、前記亜鉛めっき鋼板として合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合には、前記合金化度計で測定する前記合金化度及び付着量と前記付着量計で測定する前記付着量との相関を表す予め求めた変換式により、前記付着量計で測定した前記付着量を補正した補正付着量測定値を算出する補正付着量測定値算出部と、当該補正付着量測定値算出部が算出した補正付着量測定値と前記合金化度計で測定した前記付着量との偏差が予め設定した偏差閾値以上である場合に、前記合金化度計の測定値の信頼性が低下していると判定する信頼性判定部と、を備えることを特徴とする請求項1に記載した連続溶融亜鉛めっき設備の信頼性監視装置。前記信頼性監視部は、前記亜鉛めっき鋼板として純亜鉛めっき鋼板を製造する場合には、前記付着量計が測定した前記付着量が予め設定した付着量閾値未満の場合にのみ前記合金化度計による前記合金化度及び付着量の測定を行うことを特徴とする請求項1または2に記載した連続溶融亜鉛めっき設備の信頼性監視装置。純亜鉛めっき鋼板を製造する場合に溶融亜鉛浴に浸漬した後の鋼帯に付着している亜鉛の蛍光X線測定値を用いて付着量を測定する付着量計と、合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合に前記溶融亜鉛浴に浸漬し且つ合金化した後の鋼帯に形成されている合金層に含まれている鉄のX線回折パターンを用いて合金化度及び付着量を求める合金化度計と、を有し、亜鉛めっき鋼板を連続的に製造する連続溶融亜鉛めっき設備に対し、同じ鋼帯に対して、前記付着量計により前記付着量を測定するとともに、前記合金化度計により前記合金化度及び付着量を測定し、前記付着量計が測定した前記付着量と前記合金化度計が測定した前記合金化度及び付着量との偏差に基づいて、前記付着量計または前記合金化度計の測定値の信頼性を監視する信頼性監視ステップを有することを特徴とする連続溶融亜鉛めっき設備の信頼性監視方法。前記信頼性監視ステップは、前記亜鉛めっき鋼板として合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合には、前記合金化度計で測定する前記合金化度及び付着量と前記付着量計で測定する前記付着量との相関を表す予め求めた変換式により、前記付着量計で測定した前記付着量を補正した補正付着量測定値を算出する補正付着量測定値算出ステップと、当該補正付着量測定値算出ステップで算出した補正付着量測定値と前記合金化度計で測定した前記付着量との偏差が予め設定した偏差閾値以上である場合に、前記合金化度計の測定値の信頼性が低下していると判定する信頼性判定ステップと、を有することを特徴とする請求項4に記載した連続溶融亜鉛めっき設備の信頼性監視方法。上述した従来の連続溶融亜鉛めっき設備のように、製造するめっき鋼板の種類に応じて付着量計と合金化度計とを使い分ける場合、一方の測定機器を使用している状態では、他方の測定機器が使用されない状態となる。これに対し、付着量計と合金化度計とを使い分けずに、付着量計で測定した亜鉛めっき付着量測定値と、合金化度計で測定した亜鉛めっき付着量測定値を用いることにより、付着量計及び合金化度計が測定した測定値の信頼性を監視することが考えられる。これは、付着量計や合金化度計に生じた異常を早期に発見して、製造の中断停止等を行うことが、品質の低下しためっき鋼板の出荷防止に好適であることに起因する。上述したように、付着量計で測定した亜鉛めっき付着量測定値と、合金化度計で測定した亜鉛めっき付着量測定値を用いることにより、付着量計及び合金化度計が測定した測定値の信頼性を監視する場合、付着量計の構成が、一般的な構成である、純亜鉛めっき鋼板に対応した一種類の検量線のみが登録されている構成の場合では、亜鉛めっき鋼板として合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する際に、付着量計が測定した亜鉛めっき付着量と合金化度計が測定した亜鉛めっき付着量が大きく異なる状況が発生する。これに対し、亜鉛めっき鋼板として合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する際に、測定精度を向上させるためには、例えば、付着量計及び合金化度計の両者に対し、純亜鉛めっき鋼板に対応した検量線と合金化溶融亜鉛めっき鋼板に対応した検量線の二種類の検量線を登録して、鋼板の種類に応じて二種類の検量線を切り替えて測定を行う案が考えられる。しかしながら、付着量計の構成を、二種類の検量線を登録可能な構成とするためには、付着量計の製造メーカ等による高額の費用が必要な改造を行う必要があり、めっき鋼板の製造コストが増加するという問題が生じるおそれがある。本発明は、上記のような問題点に着目してなされたもので、付着量計の構成を変更することなく、付着量計及び合金化度計が測定した測定値の信頼性を監視することが可能な、連続溶融亜鉛めっき設備の信頼性監視装置及び信頼性監視方法を提供することを課題とする。上記課題を解決するために、本発明のうち、請求項1に記載した発明は、純亜鉛めっき鋼板を製造する場合に溶融亜鉛浴に浸漬した後の鋼帯に付着している亜鉛の蛍光X線測定値を用いて付着量を測定する付着量計と、合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合に前記溶融亜鉛浴に浸漬し且つ合金化した後の鋼帯に形成されている合金層に含まれている鉄のX線回折パターンを用いて合金化度及び付着量を求める合金化度計と、を有し、亜鉛めっき鋼板を連続的に製造する連続溶融亜鉛めっき設備に備えられ、同じ鋼帯に対して、前記付着量計により前記付着量を測定するとともに、前記合金化度計により前記合金化度及び付着量を測定し、前記付着量計が測定した前記付着量と前記合金化度計が測定した前記合金化度及び付着量との偏差に基づいて、前記付着量計または前記合金化度計の測定値の信頼性を監視する信頼性監視部を有することを特徴とする連続溶融亜鉛めっきラインの信頼性監視装置である。本発明によると、亜鉛めっき鋼板の製造時に、同じ鋼帯に対して、付着量計により付着量を測定するとともに合金化度計により合金化度及び付着量を測定し、信頼性監視部が、付着量計が測定した付着量と合金化度計が測定した付着量との偏差に基づいて、付着量計または合金化度計の測定値の信頼性を監視する。このため、連続溶融亜鉛めっきラインで製造する亜鉛めっき鋼板の種類に因らず、付着量計で測定した測定値と合金化度計で測定した測定値を用いることにより、付着量計の構成を変更することなく、付着量計または合金化度計の測定値の信頼性を監視することが可能となる。次に、本発明のうち、請求項2に記載した発明は、請求項1に記載した発明であって、前記信頼性監視部は、前記亜鉛めっき鋼板として合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合には、前記合金化度計で測定する前記合金化度及び付着量と前記付着量計で測定する前記付着量との相関を表す予め求めた変換式により、前記付着量計で測定した前記付着量を補正した補正付着量測定値を算出する補正付着量測定値算出部と、当該補正付着量測定値算出部が算出した補正付着量測定値と前記合金化度計で測定した前記付着量との偏差が予め設定した偏差閾値以上である場合に、前記合金化度計の測定値の信頼性が低下していると判定する信頼性判定部と、を備えることを特徴とするものである。本発明によると、合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合に、信頼性監視部が備える補正付着量測定値算出部が、合金化度計で測定する付着量と付着量計で測定する付着量との相関を表す予め求めた変換式により、付着量計で測定した付着量を補正した補正付着量測定値を算出する。これに加え、信頼性監視部が備える信頼性判定部が、算出した補正付着量測定値と合金化度計で測定した合金化度及び付着量との偏差が予め設定した偏差閾値以上である場合に、合金化度計の測定値の信頼性が低下していると判定する。このため、付着量計の構成を、二種類の検量線を登録可能な構成等に変更することなく、合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合に、付着量計による測定精度を向上させて、合金化度計の測定値の信頼性を精度良く監視することが可能となる。次に、本発明のうち、請求項3に記載した発明は、請求項1または2に記載した発明であって、前記信頼性監視部は、前記亜鉛めっき鋼板として純亜鉛めっき鋼板を製造する場合には、前記付着量計が測定した前記付着量が予め設定した付着量閾値未満の場合にのみ前記合金化度計による前記合金化度及び付着量の測定を行うことを特徴とするものである。本発明によると、信頼性監視部が、亜鉛めっき鋼板として純亜鉛めっき鋼板を製造する場合には、付着量計が測定した付着量が予め設定した付着量閾値未満の場合にのみ合金化度計による合金化度及び付着量の測定を行う。このため、付着量計が測定した付着量が大きい状態において、合金化度計に加わる負荷を低減することが可能となるとともに、合金化度計の測定精度が低下している状態における、合金化度計の使用を防止することが可能となる。次に、本発明のうち、請求項4に記載した発明は、純亜鉛めっき鋼板を製造する場合に溶融亜鉛浴に浸漬した後の鋼帯に付着している亜鉛の蛍光X線測定値を用いて付着量を測定する付着量計と、合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合に前記溶融亜鉛浴に浸漬し且つ合金化した後の鋼帯に形成されている合金層に含まれている鉄のX線回折パターンを用いて合金化度及び付着量を求める合金化度計と、を有し、亜鉛めっき鋼板を連続的に製造する連続溶融亜鉛めっき設備に対し、同じ鋼帯に対して、前記付着量計により前記付着量を測定するとともに、前記合金化度計により前記合金化度及び付着量を測定し、前記付着量計が測定した前記付着量と前記合金化度計が測定した前記合金化度及び付着量との偏差に基づいて、前記付着量計または前記合金化度計の測定値の信頼性を監視する信頼性監視ステップを有することを特徴とする連続溶融亜鉛めっきラインの信頼性監視方法である。本発明によると、亜鉛めっき鋼板の製造時に、同じ鋼帯に対して、付着量計により付着量を測定するとともに合金化度計により合金化度及び付着量を測定し、信頼性監視ステップにおいて、付着量計が測定した付着量と合金化度計が測定した付着量との偏差に基づいて、付着量計または合金化度計の測定値の信頼性を監視する。このため、連続溶融亜鉛めっきラインで製造する亜鉛めっき鋼板の種類に因らず、付着量計で測定した測定値と合金化度計で測定した測定値を用いることにより、付着量計の構成を変更することなく、付着量計または合金化度計の測定値の信頼性を監視することが可能となる。次に、本発明のうち、請求項5に記載した発明は、請求項4に記載した発明であって、前記信頼性監視ステップは、前記亜鉛めっき鋼板として合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合には、前記合金化度計で測定する前記合金化度及び付着量と前記付着量計で測定する前記付着量との相関を表す予め求めた変換式により、前記付着量計で測定した前記付着量を補正した補正付着量測定値を算出する補正付着量測定値算出ステップと、当該補正付着量測定値算出ステップで算出した補正付着量測定値と前記合金化度計で測定した前記付着量との偏差が予め設定した偏差閾値以上である場合に、前記合金化度計の測定値の信頼性が低下していると判定する信頼性判定ステップと、を有することを特徴とするものである。本発明によると、合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合に、信頼性監視ステップが有する補正付着量測定値算出ステップにおいて、合金化度計で測定する付着量と付着量計で測定する付着量との相関を表す予め求めた変換式により、付着量計で測定した付着量を補正した補正付着量測定値を算出する。これに加え、信頼性監視ステップが有する信頼性判定ステップにおいて、算出した補正付着量測定値と合金化度計で測定した付着量との偏差が予め設定した偏差閾値以上である場合に、合金化度計の測定値の信頼性が低下していると判定する。このため、付着量計の構成を、二種類の検量線を登録可能な構成等に変更することなく、合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合に、付着量計による測定精度を向上させて、合金化度計の測定値の信頼性を精度良く監視することが可能となる。本発明によれば、亜鉛めっき鋼板の製造時に、製造する亜鉛めっき鋼板の種類に因らず、付着量計で測定した測定値と合金化度計で測定した測定値を用いることにより、付着量計の構成を変更することなく、付着量計または合金化度計の測定値の信頼性を監視することが可能となる。第一実施形態以下、本発明の第一実施形態以下、本実施形態と記載するについて、図面を参照しつつ説明する。構成まず、図1を用いて、本実施形態の信頼性監視装置を備えた連続溶融亜鉛めっき設備の構成を説明する。連続溶融亜鉛めっき設備の概略構成図1は、本実施形態の信頼性監視装置1を備えた連続溶融亜鉛めっき設備の概略構成を示す図である。なお、図1中では、図5中に示したものと同様の構成について、同一の符号を付して示している。亜鉛めっき鋼板の製造時において、連続溶融亜鉛めっき設備では、スナウト2からめっき層に入る前に図示しない前処理槽において脱脂や洗浄等の前処理を行った鋼帯Sを、図示しない焼鈍炉で焼鈍する。その後、焼鈍炉で焼鈍した鋼帯Sを、亜鉛槽4亜鉛ポット内へ保持しためっき浴6溶融亜鉛浴に浸漬して、鋼帯Sにめっき浴6を付着させる。そして、めっき浴6に浸漬した後の鋼帯Sに対し、ガスワイピング装置8からガスを噴射することにより、めっきの付着量をワイピングガスワイピングして調整する。その後、亜鉛めっき鋼板として合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAを製造する場合では、合金化炉10において、ガスワイピング後の鋼帯Sを加熱することにより、鋼帯Sに亜鉛Zn及び鉄Feからなる合金層を形成する。一方、亜鉛めっき鋼板として純亜鉛めっき鋼板GIを製造する場合では、合金化炉10における加熱を行わない。すなわち、図1中に示す連続溶融亜鉛めっき設備では、以上のような工程を経て、亜鉛めっき鋼板純亜鉛めっき鋼板、合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する。ここで、図1中に示す連続溶融亜鉛めっき設備は、合金化炉10よりも下流側に配置した付着量計12と合金化度計14を有している。付着量計12は、蛍光X線非分散方式を用いて、亜鉛槽4内のめっき浴6溶融亜鉛浴に浸漬した後の鋼帯Sに付着している亜鉛の付着量を測定可能なセンサである。すなわち、付着量計12は、純亜鉛めっき鋼板を製造する場合に、溶融亜鉛浴に浸漬した後の鋼帯Sに付着している亜鉛の蛍光X線測定値を用いて、上記の付着量を測定する。なお、付着量計12が測定した測定値は、例えば、ガスワイピング装置8からのガスの噴射量を制御するガスワイピング装置制御部16へ出力されて、純亜鉛めっき鋼板GIの製造時における、めっきの厚さに対するフィードバック制御に用いられる。また、付着量計12には、純亜鉛めっき鋼板に対応した一種類の検量線のみが登録されている。合金化度計14は、X線回折方式を用いて、めっき浴6溶融亜鉛浴に浸漬した後の鋼帯Sに形成されている亜鉛及び鉄からなる合金層の合金化度及びめっき付着量を求めるセンサである。すなわち、合金化度計14は、合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合に、溶融亜鉛浴に浸漬し且つ合金化した後の鋼帯Sに形成されている合金層に含まれている鉄のX線回折パターンを用いて、合金化度及び付着量を求める。なお、合金化度計14が測定した合金化度鉄含有比率及びめっき付着量は、合金化度計14が測定した測定値として、例えば、ガスワイピング装置8からのガスの噴射量を制御するガスワイピング装置制御部16へ出力されて、合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAの製造時における、めっきの厚さに対するフィードバック制御に用いられる。また、合金化度計14が測定した合金化度及びめっき付着量は、合金化炉10を制御する合金化炉制御部18に出力されて、合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAの製造時における、合金化度に対するフィードバック制御に用いられる。また、合金化度計14には、純亜鉛めっき鋼板及び合金化溶融亜鉛めっき鋼板に対応した二種類の検量線が登録されている。なお、合金化度計14に、二種類の検量線を登録することは、比較的容易である。これら二種類の検量線は、後述する操業判定部から入力される情報信号に応じて切り替える。ここで、付着量計12及び合金化度計14が測定した測定値は、後述する信頼性監視部20へ出力される。なお、信頼性監視部20の構成に関する説明は、後述する。信頼性監視装置の構成以下、図1を参照しつつ、図2を用いて、信頼性監視装置1の詳細な構成を説明する。なお、図2は、信頼性監視装置1の構成を示す図である。図2中に示すように、信頼性監視装置1は、付着量計12及び合金化度計14が測定した測定値を受信可能であるとともに、合金化度計14に対して情報信号を送信可能である、信頼性監視部20を有している。なお、以下の説明は、付着量計12及び合金化度計14が測定した測定値が、同じ鋼帯Sに対して、付着量計12により上記の付着量を測定するとともに、合金化度計14により上記の合金化度及び付着量を測定した場合について記載する。信頼性監視部20は、例えば、PCPersonalComputer等を用いて形成されており、操業判定部22と、補正付着量測定値算出部24と、安定判別部26と、実績収集部28と、信頼性判定部30と、警報出力部32を備えている。操業判定部22は、連続溶融亜鉛めっき設備において製造される亜鉛めっき鋼板の種類が、純亜鉛めっき鋼板GIであるか合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAであるかを判定する。ここで、操業判定部22による、亜鉛めっき鋼板の種類の判定は、例えば、連続溶融亜鉛めっき設備の管理者やオペレータにより入力された命令情報情報信号を用いて行う。また、操業判定部22は、連続溶融亜鉛めっき設備において製造される亜鉛めっき鋼板の種類を判定すると、この判定した亜鉛めっき鋼板の種類を含む情報信号を、合金化度計14と、補正付着量測定値算出部24及び信頼性判定部30へ出力する。補正付着量測定値算出部24は、予め求めた変換式を記憶している。また、補正付着量測定値算出部24は、付着量計12が測定した測定値の入力と、操業判定部22が出力した情報信号の入力を受ける。なお、補正付着量測定値算出部24に記憶している変換式に関する説明は、後述する。また、補正付着量測定値算出部24は、操業判定部22から入力された情報信号に、連続溶融亜鉛めっき設備において製造される亜鉛めっき鋼板の種類が純亜鉛めっき鋼板である情報が含まれている場合には、付着量計12から入力された測定値を、付着量計12が測定した付着量として、この付着量を含む情報信号を、実績収集部28へ出力する。一方、操業判定部22から入力された情報信号に、連続溶融亜鉛めっき設備において製造される亜鉛めっき鋼板の種類が合金化溶融亜鉛めっき鋼板である情報が含まれている場合、すなわち、亜鉛めっき鋼板として合金化溶融亜鉛めっき鋼板を製造する場合には、付着量計12から入力された測定値を、記憶している変換式により補正した補正付着量測定値を算出する。そして、この算出した補正付着量測定値を、付着量計12が測定した付着量として、この付着量を含む情報信号を、実績収集部28へ出力する。本実施形態では、補正付着量測定値算出部24に記憶している変換式が、鋼帯Sの表側の面と裏側の面に応じて、個別の変換係数を有している場合について説明する。なお、表側の面と裏側の面に応じた個別の変換係数は、例えば、付着量計12及び合金化度計14の測定能力等に応じて、予め作成して記憶させておく。安定判別部26は、付着量計12及び合金化度計14が測定した測定値が、実績収集部28及び信頼性判定部30における処理に使用可能か否かを判定し、この判定した結果を含む情報信号を、実績収集部28へ出力する。ここで、安定判別部26による判定は、例えば、測定対象となる鋼帯Sが、同一の鋼帯Sであることや、連続溶融亜鉛めっき設備の操業が安定していること等を条件として行う。なお、連続溶融亜鉛めっき設備の操業が安定している状態とは、例えば、連続溶融亜鉛めっき設備の速度が変化していない、または、ほとんど変化していない状態である。実績収集部28は、補正付着量測定値算出部24及び安定判別部26が出力した情報信号と、合金化度計14が測定した測定値の入力を受ける。また、実績収集部28は、安定判別部26が出力した情報信号が、付着量計12及び合金化度計14が測定した測定値が、実績収集部28及び信頼性判定部30における処理に使用可能であると判定した結果を含む情報信号である場合に、補正付着量測定値算出部24が出力した情報信号に含まれる測定値と、合金化度計14から入力された測定値とを同期させる。そして、この同期させた二つの測定値を含む情報信号を、信頼性判定部30へ出力する。信頼性判定部30は、実績収集部28から入力された情報信号に基づき、補正付着量測定値算出部24が出力した情報信号に含まれる測定値と合金化度計14から入力された測定値との偏差を連続的に算出する。なお、信頼性判定部30において、補正付着量測定値算出部24が出力した情報信号に含まれる測定値と合金化度計14から入力された測定値との偏差を、例えば、所定の周期で断続的に算出してもよい。これに加え、操業判定部22から入力された情報信号に、連続溶融亜鉛めっき設備において製造される亜鉛めっき鋼板の種類が純亜鉛めっき鋼板である情報が含まれている場合には、算出した偏差が、予め設定した偏差閾値未満であるか否かを、以下の判定式1を用いて判定する。|Zn1-ZnG1|<ΔZn1...1ここで、上記の判定式1においては、Zn1、ZnG1、ΔZn1を、それぞれ、以下の値に規定する。Zn1:補正付着量測定値算出部24が出力した情報信号に含まれる測定値ZnG1:合金化度計14から入力された測定値ΔZn1:偏差閾値なお、上記の偏差閾値ΔZn1とは、例えば、実験による測定値や理論値であり、予め設定する。一方、操業判定部22から入力された情報信号に、連続溶融亜鉛めっき設備において製造される亜鉛めっき鋼板の種類が合金化溶融亜鉛めっき鋼板である情報が含まれている場合には、算出した偏差が、予め設定した偏差閾値未満であるか否かを、以下の判定式2を用いて判定する。|Zn2-ZnG2|<ΔZn2...2ここで、上記の判定式2においては、Zn2、ZnG2、ΔZn2を、それぞれ、以下の値に規定する。Zn2:補正付着量測定値算出部24が出力した情報信号に含まれる測定値ZnG2:合金化度計14から入力された測定値ΔZn2:偏差閾値なお、偏差閾値ΔZn2は、上記の偏差閾値ΔZn1と同様、例えば、実験による測定値や理論値であり、予め設定する。信頼性判定部30が行う判定は、具体的に、判定式1または2が成立している場合に、算出した偏差が偏差閾値未満であると判定し、判定式1または2が成立していない場合に、算出した偏差が偏差閾値以上であると判定する。そして、信頼性判定部30は、判定式1または2が成立しておらず、算出した偏差が偏差閾値以上であると判定した場合には、その判定結果を含む情報信号を、警報出力部32へ出力する。ここで、算出した偏差が偏差閾値以上であり、さらに、操業判定部22から入力された情報信号に、連続溶融亜鉛めっき設備において製造される亜鉛めっき鋼板の種類が純亜鉛めっき鋼板である情報が含まれている場合には、警報出力部32へ出力する情報信号に、付着量計12の測定値の信頼性が低下しているとの判定結果を加算する。一方、算出した偏差が偏差閾値以上であり、さらに、操業判定部22から入力された情報信号に、連続溶融亜鉛めっき設備において製造される亜鉛めっき鋼板の種類が合金化溶融亜鉛めっき鋼板である情報が含まれている場合には、警報出力部32へ出力する情報信号に、合金化度計14の測定値の信頼性が低下しているとの判定結果を加算する。警報出力部32は、信頼性判定部30から情報信号が入力されると、音声や表示警告文等による警報を出力する。なお、警報出力部32が出力する警報は、例えば、連続溶融亜鉛めっき設備の操業停止を、管理者や作業員に促す内容の警報とする。なお、信頼性監視部20は、亜鉛めっき鋼板として純亜鉛めっき鋼板GIを製造する場合には、付着量計12が測定した付着量と、予め設定した付着量閾値とを比較する。そして、付着量計12が測定した付着量が付着量閾値未満の場合にのみ、合金化度計14による合金化度及び付着量の測定を行う。すなわち、付着量計12が測定した付着量が付着量閾値以上の場合は、合金化度計14に対して、測定を停止する指令信号を出力する。ここで、付着量閾値とは、例えば、合金化度計14の電圧定格等に応じて設定する。変換式以下、図1及び図2を参照しつつ、図3を用いて、補正付着量測定値算出部24に記憶している変換式を説明する。なお、図3は、付着量計12を用いて測定した亜鉛Znの測定値と合金化度計14を用いて測定した亜鉛Znの測定値との相関を表すグラフの一例であり、変換式の作成に用いるグラフの一例である。図3中に示すグラフを作成する際には、まず、合金層に含まれている亜鉛の含有量を予め設定した値に調節した、合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAのサンプル板を作成する。そして、作成したサンプル板に対し、合金化度計14を用いてオフラインの位置で亜鉛の付着量を測定する。次に、同一のサンプル板に対して、付着量計12を用いてオフラインの位置で亜鉛の付着量を測定する。なお、図3中では、付着量計12を用いて測定した亜鉛Znの測定値を、付着量計Zn測定値g/m2として横軸に示している。同様に、図3中では、合金化度計14を用いて測定した亜鉛Znの測定値を、合金化度計Zn測定値g/m2として縦軸に示している。上記のように、サンプル板に対して亜鉛の付着量を複数回好ましくは三回以上。より好ましくは五回以上測定した後、これらの測定値を用いて、以下に示す式3を作成する。Y=aXb...3ここで、上記の式3においては、Y、X、a、bを、それぞれ、以下の値に規定する。Y:合金化度計14を用いて測定した亜鉛Znの測定値鉄含有比率と付着量から換算した亜鉛付着量X:付着量計12を用いて測定した亜鉛Znの測定値付着量a:変換係数の傾きb:変換係数の切片ここで、変換係数の傾きa及び切片bは、図3中に示す、付着量計12を用いて測定した測定値と合金化度計14を用いて測定した測定値との複数の交点から、それらの平均値を算出し、この算出した平均値を示す直線に基づいて算出する。なお、本実施形態では、一例として、変換係数の傾きaを1.1575とし、変換係数の切片bを5.6295とした場合を説明する。また、本実施形態では、図3中に示す付着量計Zn測定値の値から、一例として、付着量閾値を、40.00g/m2とする。上記の式3を作成した後、算出した変換係数の傾きa及び切片bを用いて、以下に示す式4で表される変換式を作成する。rmg=amgb...4ここで、上記の変換式4においては、rmg及びmgを、それぞれ、以下の値に規定する。なお、a及びbに関しては、上述した式3と同様である。rmg:補正付着量測定値算出部24が算出した補正付着量測定値mg:付着量計12を用いて測定した亜鉛Znの測定値実測値以上により、信頼性監視部20は、亜鉛めっき鋼板の製造時に、同じ鋼帯Sに対して、付着量計12により上記の付着量を測定するとともに、合金化度計14により上記の合金化度及び付着量を測定している状態で、付着量計12が測定した亜鉛の付着量測定値Zn1、Zn2と合金化度計14が測定した亜鉛の付着量測定値ZnG1、ZnG2との偏差|Zn1-ZnG1|、|Zn2-ZnG2|に基づいて、付着量計12または合金化度計14の測定値の信頼性を監視する。また、以上により、信頼性監視部20は、亜鉛めっき鋼板として合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAを製造する場合に、予め求めた変換式により付着量計12で測定した付着量を補正した補正付着量測定値Zn2を算出する補正付着量測定値算出部24を備える。これに加え、信頼性監視部20は、補正付着量測定値算出部24が算出した補正付着量測定値Zn2と合金化度計14で測定した付着量ZnG2との偏差|Zn2-ZnG2|が予め設定した偏差閾値ΔZn2以上である場合に、合金化度計14の測定値の信頼性が低下していると判定する信頼性判定部30を備える。また、以上により、信頼性監視部20は、亜鉛めっき鋼板として純亜鉛めっき鋼板GIを製造する場合には、付着量計12が測定した付着量が予め設定した付着量閾値未満の場合にのみ、合金化度計14による合金化度及び付着量の測定を行う。なお、信頼性監視部20において、鋼帯Sの表側の面と裏側の面に応じて変換係数を切り替えた変換式により補正した補正付着量測定値Zn2を用いて、上記の偏差|Zn2-ZnG2|を算出してもよい。動作以下、図1から図3を参照しつつ、図4を用いて、本実施形態の信頼性監視装置1が行う動作について説明する。図4は、信頼性監視装置1が行う動作を示すフローチャートである。亜鉛めっき鋼板の製造時において、信頼性監視装置1が動作処理を開始すると、まず、ステップS10において、安定判別部26が、付着量計12及び合金化度計14が測定した測定値が、実績収集部28及び信頼性判定部30における処理に使用可能か否かを判定する。ステップS10において、安定判別部26が、付着量計12及び合金化度計14が測定した測定値が、実績収集部28及び信頼性判定部30における処理に使用可能であると判定すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS12へ移行する。一方、安定判別部26が、付着量計12及び合金化度計14が測定した測定値が、実績収集部28及び信頼性判定部30における処理に使用可能ではないと判定すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS10の処理を繰り返す。ステップS12では、操業判定部22が、連続溶融亜鉛めっき設備において製造される亜鉛めっき鋼板の種類が、純亜鉛めっき鋼板GIである否かを判定する。すなわち、亜鉛めっき鋼板の種類が、純亜鉛めっき鋼板GIであるか、または、合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAであるかを判定する。ステップS12において、操業判定部22が、亜鉛めっき鋼板の種類が純亜鉛めっき鋼板GIであると判定すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS20へ移行する。一方、ステップS12において、操業判定部22が、亜鉛めっき鋼板の種類が純亜鉛めっき鋼板GIではないと判定すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS30へ移行する。ステップS20では、補正付着量測定値算出部24が、付着量計12から入力された測定値を含む情報信号を、実績収集部28へ出力する。ステップS20において、補正付着量測定値算出部24が実績収集部28へ情報信号を出力すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS22へ移行する。ステップS22では、実績収集部28が、補正付着量測定値算出部24が出力した情報信号に含まれる測定値Zn1と、合金化度計14から入力された測定値ZnG1とを同期させ、この同期させた二つの測定値Zn1、ZnG1を含む情報信号を、信頼性判定部30へ出力する。ステップS22において、実績収集部28が信頼性判定部30へ情報信号を出力すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS24へ移行する。なお、ステップS22で行う処理は、ステップS12において、操業判定部22が、亜鉛めっき鋼板の種類が純亜鉛めっき鋼板GIであると判定している処理が前提であるため、ステップS22で合金化度計14から入力された測定値は、純亜鉛めっき鋼板に対応した検量線を用いて測定された値である。ステップS24では、信頼性判定部30が、補正付着量測定値算出部24が出力した情報信号に含まれる測定値Zn1と合金化度計14から入力された測定値ZnG1との偏差|Zn1-ZnG1|を連続的に算出する。ステップS24において、偏差|Zn1-ZnG1|を連続的に算出すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS26へ移行する。ステップS26では、信頼性判定部30が、上記の判定式1を用いて、算出した偏差|Zn1-ZnG1|が、予め設定した偏差閾値ΔZn1未満であるか否かを判定する。ステップS26において、信頼性判定部30が、算出した偏差|Zn1-ZnG1|が、予め設定した偏差閾値ΔZn1未満であると判定すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS20へ復帰する。一方、ステップS26において、信頼性判定部30が、算出した偏差|Zn1-ZnG1|が、予め設定した偏差閾値ΔZn1以上であると判定すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS28へ移行する。ステップS28では、警報出力部32が、音声や表示警告文等による警報を出力して、連続溶融亜鉛めっき設備の操業停止を、管理者や作業員に促す。ステップS28において、警報出力部32が警報を出力すると、信頼性監視装置1が行う動作は終了する。なお、ステップS24からS28までの処理においては、付着量計12が測定した付着量ZnG1が予め設定した付着量閾値本実施形態では、40.00g/m2未満の場合にのみ、合金化度計14による合金化度及び付着量の測定を行う。ステップS30では、補正付着量測定値算出部24が、付着量計12から入力された測定値実測値を、上記の変換式4により補正した補正付着量測定値を算出し、この算出した補正付着量測定値Zn2を含む情報信号を、実績収集部28へ出力する。ステップS30において、補正付着量測定値算出部24が実績収集部28へ情報信号を出力すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS32へ移行する。ステップS32では、実績収集部28が、補正付着量測定値算出部24が出力した情報信号に含まれる補正付着量測定値Zn2と、合金化度計14から入力された測定値ZnG2とを同期させ、この同期させた二つの測定値Zn2、ZnG2を含む情報信号を、信頼性判定部30へ出力する。ステップS32において、実績収集部28が信頼性判定部30へ情報信号を出力すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS34へ移行する。なお、ステップS32で行う処理は、ステップS12において、操業判定部22が、亜鉛めっき鋼板の種類が合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAであると判定している処理が前提であるため、ステップS32で合金化度計14から入力された測定値は、合金化溶融亜鉛めっき鋼板に対応した検量線を用いて測定された値である。ステップS34では、信頼性判定部30が、補正付着量測定値算出部24が出力した情報信号に含まれる測定値Zn2と合金化度計14から入力された測定値ZnG2との偏差|Zn2-ZnG2|を連続的に算出する。ステップS34において、偏差|Zn2-ZnG2|を連続的に算出すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS36へ移行する。ステップS36では、信頼性判定部30が、上記の判定式2を用いて、算出した偏差|Zn2-ZnG2|が、予め設定した偏差閾値ΔZn2未満であるか否かを判定する。ステップS36において、信頼性判定部30が、算出した偏差|Zn2-ZnG2|が、予め設定した偏差閾値ΔZn2未満であると判定すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS30へ復帰する。一方、ステップS36において、信頼性判定部30が、算出した偏差|Zn2-ZnG2|が、予め設定した偏差閾値ΔZn2以上であると判定すると、信頼性監視装置1が行う動作は、ステップS38へ移行する。ステップS38では、警報出力部32が、音声や表示警告文等による警報を出力して、連続溶融亜鉛めっき設備の操業停止を、管理者や作業員に促す。ステップS38において、警報出力部32が警報を出力すると、信頼性監視装置1が行う動作は終了する。なお、ステップS28またはステップS38において、警報出力部32が警報を出力した後に、信頼性監視装置1が行う動作を、ステップS10へ復帰させてもよい。上述したように、ステップS24からS28までの処理とステップS34からS38までの処理は、亜鉛めっき鋼板の製造時に、同じ鋼帯Sに対して、付着量計12により上記の付着量を測定するとともに、合金化度計14により上記の合金化度及び付着量を測定している状態で、付着量計12が測定した付着量Zn1、Zn2と合金化度計14が測定した付着量ZnG1、ZnG2との偏差に基づいて、付着量計12または合金化度計14の測定値の信頼性を監視する信頼性監視ステップに対応する。また、上述したように、信頼性監視ステップが有するステップS30は、予め求めた変換式4により、付着量計12で測定した付着量を補正した補正付着量測定値Zn2を算出する補正付着量測定値算出ステップに対応する。また、上述したように、信頼性監視ステップが有するステップS36は、ステップS30で算出した補正付着量測定値Zn2と合金化度計14で測定した付着量ZnG2との偏差|Zn2-ZnG2|が、予め設定した偏差閾値ΔZn2以上である場合に、合金化度計14の測定値の信頼性が低下していると判定する信頼性判定ステップに対応する。また、上述したように、信頼性監視ステップでは、亜鉛めっき鋼板として純亜鉛めっき鋼板GIを製造する場合に、付着量計12が測定した付着量が予め設定した付着量閾値未満の場合にのみ、合金化度計14による合金化度及び付着量の測定を行う。なお、信頼性監視ステップにおいて、鋼帯Sの表側の面と裏側の面に応じて変換係数を切り替えた変換式により補正した補正付着量測定値Zn2を用いて、上記の偏差|Zn2-ZnG2|を算出してもよい。第一実施形態の効果以下、本実施形態の効果を列挙する。1本実施形態の信頼性監視装置1では、亜鉛めっき鋼板の製造時に、同じ鋼帯Sに対して、付着量計12により上記の付着量を測定するとともに合金化度計14により上記の合金化度及び付着量を算出する。これに加え、信頼性監視部20が、付着量計12が測定した付着量と合金化度計14から求めた亜鉛の付着量との偏差に基づいて、付着量計12または合金化度計14の測定値の信頼性を監視する。このため、連続溶融亜鉛めっきラインで製造する亜鉛めっき鋼板の種類に因らず、付着量計12で測定した測定値と合金化度計14で測定した測定値を用いることにより、付着量計12の構成を変更することなく、付着量計12及び合金化度計14の測定値の信頼性を監視することが可能となる。その結果、付着量計12及び合金化度計14を用いて、付着量計12及び合金化度計14に対する相互チェッククロスチェックを連続的に行うことが可能となり、付着量計12や合金化度計14に生じた異常を早期に発見することが可能となる。これにより、本実施形態の信頼性監視装置1は、製造する亜鉛めっき鋼板の種類に因らず、付着量計12や合金化度計14に異常が生じた際に、警報の出力等を行うことにより、製造の中断停止等を行うことが可能となるため、品質の低下しためっき鋼板の出荷の防止するために好適なものとなる。2本実施形態の信頼性監視装置1では、合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAを製造する場合に、補正付着量測定値算出部24が、予め求めた変換式により、付着量計12で測定した付着量を補正した補正付着量測定値を算出する。これに加え、信頼性判定部30が、補正付着量測定値算出部24が算出した補正付着量測定値と合金化度計14で測定した合金化度及び付着量との偏差が予め設定した偏差閾値以上である場合に、合金化度計14の測定値の信頼性が低下していると判定する。このため、付着量計12の構成を、二種類の検量線を登録可能な構成等に変更することなく、合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAを製造する場合に、付着量計12による測定精度を向上させて、合金化度計14の測定値の信頼性を精度良く監視することが可能となる。その結果、付着量計12に対して高額の費用が必要な改造を行う必要が無く、めっき鋼板の製造コストの増加を抑制することが可能となる。3本実施形態の信頼性監視装置1では、信頼性監視部20が、亜鉛めっき鋼板として純亜鉛めっき鋼板GIを製造する場合には、付着量計12が測定した付着量が予め設定した付着量閾値未満の場合にのみ、合金化度計14による合金化度及び付着量の測定を行う。このため、付着量計12が測定した付着量が大きい状態において、合金化度計14に加わる負荷を低減することが可能となるとともに、合金化度計14の測定精度が低下している状態における、合金化度計14の使用を防止することが可能となる。その結果、合金化度計14の損傷を抑制して、連続溶融亜鉛めっきラインの維持運用コストの増加を抑制することが可能となるとともに、合金化度計14の測定値として誤差の大きい値が測定されることを抑制することが可能となる。4本実施形態の信頼性監視装置1では、信頼性監視部20が、鋼帯Sの表側の面と裏側の面に応じて変換係数を切り替えた変換式により補正した補正付着量測定値を用いて、付着量計12が測定した測定値と合金化度計14が測定した測定値との偏差を算出する。このため、鋼帯Sの面に応じた変換式により、付着量計12が測定した測定値を補正した補正付着量測定値を得ることが可能となるため、付着量計12による測定精度を向上させることが可能となる。その結果、付着量計12及び合金化度計14を用いた、付着量計12及び合金化度計14に対する相互チェッククロスチェックの精度を向上させることが可能となる。5本実施形態の信頼性監視方法では、亜鉛めっき鋼板の製造時に、同じ鋼帯Sに対して、付着量計12により上記の付着量を測定するとともに、合金化度計14から亜鉛の付着量を測定している状態で、信頼性監視ステップにおいて、付着量計12が測定した亜鉛の測定値と合金化度計14が測定した亜鉛の測定値との偏差に基づいて、付着量計12または合金化度計14の測定値の信頼性を監視する。このため、連続溶融亜鉛めっきラインで製造する亜鉛めっき鋼板の種類に因らず、付着量計12で測定した測定値と合金化度計14で測定した測定値を用いることにより、付着量計12の構成を変更することなく、付着量計12及び合金化度計14測定値の信頼性を監視することが可能となる。その結果、付着量計12及び合金化度計14を用いて、付着量計12及び合金化度計14に対する相互チェッククロスチェックを連続的に行うことが可能となり、付着量計12や合金化度計14に生じた異常を早期に発見することが可能となる。これにより、本実施形態の信頼性監視方法は、製造する亜鉛めっき鋼板の種類に因らず、付着量計12や合金化度計14に異常が生じた際に、警報の出力等を行うことにより、製造の中断停止等を行うことが可能となるため、品質の低下しためっき鋼板の出荷の防止するために好適な方法となる。6本実施形態の信頼性監視方法では、合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAを製造する場合に、補正付着量測定値算出ステップにおいて、予め求めた変換式により、付着量計12で測定した付着量を補正した補正付着量測定値を算出する。これに加え、信頼性判定ステップにおいて、補正付着量測定値算出部24が算出した補正付着量測定値と合金化度計14で測定した亜鉛の付着量との偏差が予め設定した偏差閾値以上である場合に、合金化度計14の測定値の信頼性が低下していると判定する。このため、付着量計12の構成を、二種類の検量線を登録可能な構成等に変更することなく、合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAを製造する場合に、付着量計12による測定精度を向上させて、合金化度計14の測定値の信頼性を精度良く監視することが可能となる。その結果、付着量計12に対して高額の費用が必要な改造を行う必要が無く、めっき鋼板の製造コストの増加を抑制することが可能となる。7本実施形態の信頼性監視方法では、信頼性監視ステップにおいて、亜鉛めっき鋼板として純亜鉛めっき鋼板GIを製造する場合には、付着量計12が測定した付着量が予め設定した付着量閾値未満の場合にのみ、合金化度計14による合金化度及び付着量の測定を行う。このため、付着量計12が測定した付着量が大きい状態において、合金化度計14に加わる負荷を低減することが可能となるとともに、合金化度計14の測定精度が低下している状態における、合金化度計14の使用を防止することが可能となる。その結果、合金化度計14の損傷を抑制して、連続溶融亜鉛めっきラインの維持運用コストの増加を抑制することが可能となるとともに、合金化度計14の測定値として誤差の大きい値が測定されることを抑制することが可能となる。8本実施形態の信頼性監視方法では、信頼性監視ステップにおいて、鋼帯Sの表側の面と裏側の面に応じて変換係数を切り替えた変換式により補正した補正付着量測定値を用いて、付着量計12が測定した測定値と合金化度計14が測定した測定値との偏差を算出する。このため、鋼帯Sの面に応じた変換式により、付着量計12が測定した測定値を補正した補正付着量測定値を得ることが可能となるため、付着量計12による測定精度を向上させることが可能となる。その結果、付着量計12及び合金化度計14を用いた、付着量計12及び合金化度計14に対する相互チェッククロスチェックの精度を向上させることが可能となる。変形例以下、本実施形態の変形例を列挙する。1本実施形態の信頼性監視装置1では、鋼帯Sの表側の面と裏側の面に応じて、変換式の変換係数を切り替えているが、これに限定するものではなく、変換式の変換係数を一種類としてもよい。2合金化度計14の構成を、純亜鉛めっき鋼板及び合金化溶融亜鉛めっき鋼板に対応した二種類の検量線が登録されている構成としたが、これに限定するものではない。すなわち、合金化度計14の構成を、付着量計12と同様、純亜鉛めっき鋼板に対応した一種類の検量線のみが登録されている構成とし、合金化溶融亜鉛めっき鋼板GAを製造する場合に、合金化度計14が測定した亜鉛の測定値を、予め設定した合金化度計14用の変換式により補正してもよい。3本実施形態の信頼性監視方法では、鋼帯Sの表側の面と裏側の面に応じて、変換式の変換係数を切り替えているが、これに限定するものではなく、変換式の変換係数を一種類としてもよい。