通常稼働モードで稼働している処理装置の稼働指標を測定する稼働指標測定工程と、前記稼働指標測定工程で測定された前記稼働指標の測定値を予め定められた稼働閾値と比較して前記処理装置の稼働状態を判定する、稼働状態判定工程と、前記稼働状態判定工程において、前記稼働指標の測定値が前記稼働閾値を超えている稼働状態であると判定された場合に、前記処理装置の稼働モードを、安全稼働モードに変更する稼働モード変更工程と、を有し、前記安全稼働モードは、前記稼働指標の設定値である安全稼働指標値が、前記通常稼働モードにおける前記稼働指標の設定値である通常稼働指標値より、故障が発生する可能性が小さくなる値に設定されていることを特徴とする処理装置の制御方法。前記安全稼働モードで稼働している前記処理装置の前記稼働指標を測定する稼働指標再測定工程と、前記稼働指標再測定工程で測定された前記稼働指標の測定値を予め定められた安全稼働閾値と比較して前記処理装置の稼働状態を判定する、安全稼働状態判定工程と、前記安全稼働状態判定工程において、前記稼働指標の測定値が第1安全稼働閾値を超えた稼働状態であると判定された場合に、前記処理装置の稼働モードを、前記安全稼働モードから前記通常稼働モードに回復させる稼働モード回復工程と、をさらに有することを特徴とする、請求項1に記載の処理装置の制御方法。前記安全稼働状態判定工程において、前記稼働指標の測定値が第2安全稼働閾値を超えた稼働状態であると判定された場合に、前記処理装置の稼働を停止させる稼働停止工程をさらに有し、前記第2安全稼働閾値は、前記稼働閾値より許容幅が広くなる値に設定されていることを特徴とする、請求項1又は2に記載の処理装置の制御方法。前記安全稼働モードでは、前記処理装置が処理を実施する処理時間が、前記通常稼働モードにおける処理時間より長く設定されていることを特徴とする、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の処理装置の制御方法。前記処理装置は搬送装置であり、前記安全稼働モードでは、搬送速度が、前記通常稼働モードにおける搬送速度より遅く設定されていることを特徴とする、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の処理装置の制御方法。前記処理装置は副処理装置を複数備え、前記稼働指標測定工程では、それぞれの前記副処理装置について、前記稼働指標を測定し、前記稼働状態判定工程では、前記副処理装置について稼働状態を判定し、前記稼働モード変更工程では、前記稼働状態判定工程において、前記稼働指標の測定値が前記稼働閾値を超えた稼働状態であると判定された前記副処理装置を停止させることを特徴とする、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の処理装置の制御方法。前記安全稼働モードでは、前記稼働指標再測定工程を実施する頻度が、前記通常稼働モードにおける前記稼働指標測定工程を実施する頻度より高く設定されていることを特徴とする、請求項2乃至6のいずれか一項に記載の処理装置の制御方法。前記安全稼働モードでは、前記安全稼働モードで稼働していることを表示することを特徴とする、請求項1乃至7のいずれか一項に記載の処理装置の制御方法。前記安全稼働モードでは、前記安全稼働モードを解除するための保守作業内容を表示することを特徴とする、請求項1乃至8のいずれか一項に記載の処理装置の制御方法。しかしながら、特許文献1に開示された方法では、故障が発生してからの対応処理であり、少なくとも対応処理に要する時間の間はシステムが停止するという課題があった。特許文献2に開示された装置では、故障の予測の対応としてメンテナンス指示が出され、メンテナンスが実施されるため、メンテナンスの際は装置が停止するという課題があった。また、故障の要因よっては、回復する可能性があるが、特許文献2に開示された方法では、メンテナンスが実施されてしまい、無駄なメンテナンスが実施される場合があるという課題もあった。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態または適用例として実現することが可能である。[適用例1]本適用例にかかる処理装置の制御方法は、通常稼働モードで稼働している処理装置の稼働指標を測定する稼働指標測定工程と、前記稼働指標測定工程で測定された前記稼働指標の測定値を予め定められた稼働閾値と比較して前記処理装置の稼働状態を判定する、稼働状態判定工程と、前記稼働状態判定工程において、前記稼働指標の測定値が前記稼働閾値を超えている稼働状態であると判定された場合に、前記処理装置の稼働モードを、安全稼働モードに変更する稼働モード変更工程と、を有し、前記安全稼働モードは、前記稼働指標の設定値である安全稼働指標値が、前記通常稼働モードにおける前記稼働指標の設定値である通常稼働指標値より、故障が発生する可能性が小さくなる値に設定されていることを特徴とすることを特徴とする。本適用例にかかる処理装置の制御方法によれば、稼働指標測定工程において、通常稼働モードで稼働している処理装置の稼働指標を測定する。稼働指標は、搬送装置における搬送速度や、搬送装置における搬送に要する時間などであり、処理装置の稼働状態を示すものである。一般的に、稼働指標の値が、設定値に対して許容値の範囲であれば、処理装置は正常に稼働している状態である。稼働指標の値が特定の値を超えると、処理装置が故障する可能性が高いことが推定でき、さらに別の特定の値を超えると、処理装置が正常に動作しておらず、故障したと推定できる。安全稼働モードは、安全稼働指標値が、通常稼働モードにおける通常稼働指標値より、故障が発生する可能性が小さくなる値に設定されている。このため、故障する可能性が高くなった処理装置を安全稼働モードで稼働させることで、通常稼働モードで稼働させる場合にくらべて、故障する可能性を低くすることができる。稼働モード変更工程において、稼働状態判定工程において稼働指標の測定値が稼働閾値を超えている稼働状態であると判定された場合に、処理装置の稼働モードを安全稼働モードに変更することで、故障状態に陥る可能性が高くなった処理装置が故障状態に陥ることを抑制することができる。すなわち、処理装置が故障状態に陥ることで停止することを抑制することができる。[適用例2]上記適用例にかかる処理装置の制御方法において、前記安全稼働モードで稼働している前記処理装置の前記稼働指標を測定する稼働指標再測定工程と、前記稼働指標再測定工程で測定された前記稼働指標の測定値を予め定められた安全稼働閾値と比較して前記処理装置の稼働状態を判定する、安全稼働状態判定工程と、前記安全稼働状態判定工程において、前記稼働指標の測定値が第1安全稼働閾値を超えた稼働状態であると判定された場合に、前記処理装置の稼働モードを、前記安全稼働モードから前記通常稼働モードに回復させる稼働モード回復工程と、をさらに有することが好ましい。この処理装置の制御方法によれば、稼働指標再測定工程において安全稼働モードで稼働している処理装置の稼働指標を測定し、安全稼働状態判定工程において、測定された稼働指標の測定値に基づいて、処理装置の稼働状態を判定することができる。処理装置が故障状態に陥る可能性が高くなったと判定される要因には様々な要因があり、自然に解消される要因もある。例えば、被処理媒体の個体差が要因である場合には、処理している被処理媒体の個体が変わることで、稼働指標の測定値が、処理装置は正常に稼働している状態の値に戻る可能性が極めて高い。稼働モード回復工程において、安全稼働状態判定工程において稼働指標の測定値が第1安全稼働閾値を超えた稼働状態であると判定された場合に、処理装置の稼働モードを、安全稼働モードから通常稼働モードに回復させることで、要因が解消されたにもかかわらず安全稼働モードでの稼働を継続することを抑制することができる。また、自然に解消される要因に対して、当該要因を解消するための作業を実施するというような、不要な作業を実施することを抑制することができる。[適用例3]上記適用例にかかる処理装置の制御方法において、前記安全稼働状態判定工程において、前記稼働指標の測定値が第2安全稼働閾値を超えた稼働状態であると判定された場合に、前記処理装置の稼働を停止させる稼働停止工程をさらに有し、前記第2安全稼働閾値は、前記稼働閾値より許容幅が広くなる値に設定されていることが好ましい。この処理装置の制御方法によれば、稼働停止工程では、安全稼働状態判定工程において稼働指標の測定値が第2安全稼働閾値を超えた稼働状態であると判定された場合に、処理装置を停止させる。第2安全稼働閾値を適切な値に設定することにより、故障に陥る可能性が高い処理装置を選別して停止させることができるため、処理装置が稼働中に停止することを抑制することができる。安全稼働モードは通常稼働モードより故障し難いため、第2安全稼働閾値を、稼働閾値より許容幅が広い値にすることが可能である。第2安全稼働閾値を、稼働閾値より許容幅が広い値にすることで、処理装置を停止させる可能性を少なくすることができる。[適用例4]上記適用例にかかる処理装置の制御方法において、前記安全稼働モードでは、前記処理装置が処理を実施する処理時間が、前記通常稼働モードにおける処理時間より長く設定されていることが好ましい。この処理装置の制御方法によれば、安全稼働モードでは、処理時間が、通常稼働モードにおける処理時間より長く設定されている。稼働指標には、処理能力を示す指標も含まれる。処理能力を示す指標は、例えば、洗浄用の光を照射することによる洗浄装置における光源の射出強度である。光源の射出強度が低下した場合でも、照射時間を長くすることで、適切な洗浄が可能である。このように、安全稼働モードにおいて、処理時間を、通常稼働モードにおける処理時間より長く設定することで、処理能力が低下した処理装置であっても、適切な処理を実施することができる。[適用例5]上記適用例にかかる処理装置の制御方法において、前記処理装置は搬送装置であり、前記安全稼働モードでは、搬送速度が、前記通常稼働モードにおける搬送速度より遅く設定されていることが好ましい。この処理装置の制御方法によれば、安全稼働モードでは、搬送速度が、通常稼働モードにおける搬送速度より遅く設定されている。搬送速度を遅くすると、搬送装置にかかる負荷を低減させることができる。搬送装置にかかる負荷を低減させることで、搬送装置が故障状態に陥ることを抑制することができる。[適用例6]上記適用例にかかる処理装置の制御方法において、前記処理装置は副処理装置を複数備え、前記稼働指標測定工程では、それぞれの前記副処理装置について、前記稼働指標を測定し、前記稼働状態判定工程では、前記副処理装置について稼働状態を判定し、前記稼働モード変更工程では、前記稼働状態判定工程において、前記稼働指標の測定値が前記稼働閾値を超えた稼働状態であると判定された前記副処理装置を停止させることが好ましい。この処理装置の制御方法によれば、副処理装置ごとに稼働指標を測定し、稼働状態を判定して、稼働指標の測定値が稼働閾値を超えた稼働状態であると判定された副処理装置を停止させる。稼働閾値を適切に設定することによって、故障状態に陥る可能性が高い副処理装置を停止させて、副処理装置が稼働中に停止することを抑制することができる。安全稼働モードでは、停止させられなかった副処理装置を稼働させて、処理を継続することができる。[適用例7]上記適用例にかかる処理装置の制御方法において、前記安全稼働モードでは、前記稼働指標再測定工程を実施する頻度が、前記通常稼働モードにおける前記稼働指標測定工程を実施する頻度より高く設定されていることが好ましい。この処理装置の制御方法によれば、稼働指標再測定工程は、稼働指標測定工程より高い頻度で実施される。処理装置は、故障に陥る可能性が高くなったことによって、通常稼働モードから安全稼働モードに変更されているため、安全稼働モードで稼働している処理装置は、故障に陥る可能性が高い場合が多い。稼働指標再測定工程を高い頻度で実施することで、処理装置が故障に陥ることを事前に検知できる可能性を高くすることができる。[適用例8]上記適用例にかかる処理装置の制御方法において、前記安全稼働モードでは、前記安全稼働モードで稼働していることを表示することが好ましい。この処理装置の制御方法によれば、安全稼働モードで稼働していることが表示される。これにより、処理装置の操作者に、処理装置が安全稼働モードで稼働していることを認識させて、安全稼働モードに移行した要因に対する対応を促すことができる。[適用例9]上記適用例にかかる処理装置の制御方法において、前記安全稼働モードでは、前記安全稼働モードを解除するための保守作業内容を表示することが好ましい。この処理装置の制御方法によれば、安全稼働モードを解除するための保守作業内容が表示される。これにより、処理装置の操作者に、安全稼働モードを解除するための保守作業内容を認識させて、対応を促すことができる。以下、本発明に係る処理装置の制御方法の一実施形態について、図面を参照して説明する。本実施形態は、描画装置ユニットを用いてマーキング対象物にマーキング画像を形成する工程を例にして説明する。描画装置ユニットは、インクジェット方式の液滴吐出装置や、前処理装置や、後処理装置や、マーキング対象物の搬送装置などの処理装置を備えるユニットである。なお、以下の説明において参照する図面では、図示の便宜上、部材又は部分の縦横の縮尺を実際のものとは異なるように表す場合がある。<マーキング対象物>最初に、マーキング対象物について、図1を参照して説明する。図1は、マーキング対象物と、マーキング対象物に描画されたマーキング画像とを示す説明図である。図1aは、マーキング画像が描画された半導体パッケージを示す説明図であり、図1bは、半導体パッケージが保持基板上に整列させられたパッケージ描画体を示す説明図であり、図1cは、半導体チップに描画されたマーキング画像を示す説明図であり、図1dは、半導体チップが保持基板上に整列させられた状態を示す説明図である。図1aに示した、半導体パッケージ11は、フリップチップ接続で実装するパッケージである。バンプが形成された面の反対側の面にマーキング画像であるパッケージ画像110が描画されている。パッケージ画像110は、例えば、ロゴマーク、製品名称、製品型番、ロット番号などの画像である。図1bに示したように、半導体パッケージ11を保持基板12の上に整列させて仮固定し、パッケージ描画体10を構成する。パッケージ描画体10に描画する画像を、パッケージ描画画像110Aと表記する。パッケージ描画体10を、液滴吐出装置101図6参照の媒体載置台31図6参照に載置して、パッケージ描画体10にパッケージ描画画像110Aを描画することで、半導体パッケージ11にパッケージ画像110を描画する。図1cに示した、半導体チップ16は、ボンディングパットが形成された面の反対側の面にマーキング画像であるチップ画像150が描画されている。チップ画像150は、例えば、ロゴマーク、製品名称、製品型番、ロット番号などの画像である。図1dに示したように、半導体チップ16を保持基板17の上に整列させて仮固定し、チップ描画体15を構成する。チップ描画体15に描画する画像を、チップ描画画像150Aと表記する。チップ描画体15を、液滴吐出装置101の媒体載置台31に載置して、チップ描画体15にチップ描画画像150Aを描画することで、半導体チップ16にチップ画像150を描画する。<描画装置ユニット>次に、上述したチップ描画体15のような描画対象に、チップ描画画像150Aのような画像を描画する描画装置ユニットについて、図2を参照して説明する。図2は、描画装置ユニットの構成を示す説明図である。図2に示すように、描画装置ユニット100は、液滴吐出装置101と、搬送ロボット102と、前処理装置103と、温度調整装置104aと、温度調整装置104bと、ロード装置105と、アンロード装置106と、描画ユニット制御装置107と、入出力装置108と、表示装置109と、を備えている。チップ描画体15などは、所定のマガジンに装着される。チップ描画体15などが装着されたマガジンをロード装置105に装填することで、チップ描画体15などが、描画装置ユニット100に供給される。描画装置ユニット100における処理が終了したチップ描画体15などは、アンロード装置106に装填されたマガジンに装着される。当該マガジンをアンロード装置106から取り出すことによって、処理済みのチップ描画体15などが、描画装置ユニット100から除材される。搬送ロボット102は、ロード装置105に装填されたマガジンからチップ描画体15などを取り出し、液滴吐出装置101や前処理装置103などにおける所定の位置に載置する。また、液滴吐出装置101や前処理装置103などで処理されたチップ描画体15などを、液滴吐出装置101や前処理装置103などから除材して、次の処理を実施する装置に供給する。搬送ロボット102が、処理装置に相当する。液滴吐出装置101は、チップ描画体15のような描画対象に、チップ描画画像150Aのような画像を描画する。液滴吐出装置101は、搬送ロボット102によって、媒体載置台31上に供給されたチップ描画体15のような描画対象を吸着保持して、チップ描画画像150Aのような画像を描画する。液滴吐出装置101が、処理装置に相当する。前処理装置103は、チップ描画体15などを、液滴吐出装置101によって描画するために好適な状態にするための前処理を実施する。また、チップ描画画像150Aなどを構成する機能液を硬化させるための硬化光を照射する硬化装置として用いられる場合もある。前処理装置103は、搬送ロボット102によって、前処理テーブル71上に供給されたチップ描画体15のような描画対象を吸着保持して、前処理などを実施する。前処理装置103が、処理装置に相当する。温度調整装置104a及び温度調整装置104bは、チップ描画体15などの温度を、前処理装置103による処理や、液滴吐出装置101による描画を実施するために好適な温度に調整する。また、チップ描画画像150Aなどを構成する機能液を硬化させるための加熱などの後処理を実施するために用いられる場合もある。温度調整装置104a及び温度調整装置104bが、処理装置に相当する。描画ユニット制御装置107は、画像データにしたがって、上記した各装置などを制御して、チップ描画体15のような描画対象に、チップ描画画像150Aのような画像を描画させる。入出力装置108は、描画ユニット制御装置107に接続されている。入出力装置108は、描画ユニット制御装置107の記憶装置に記憶させるプログラムやデータなどを入力するための入力手段として機能する。描画ユニット制御装置107は、記憶装置に記憶されたプログラムやデータなどにしたがって、上記した各装置などを制御する。また、入出力装置108は、各装置などの稼働にともなって取得されるデータの出力手段としても、機能する。表示装置109は、各装置などの稼働状態などを表示する手段として機能する。<前処理装置>次に、前処理装置103について、図3を参照して説明する。図3は、前処理装置の要部の概略構成を示す説明図である。図3に示すように、前処理装置103は、前処理テーブル71と、紫外線ランプ74と、ランプ支持枠75と、テーブル搬送装置73と、装置基台77とを備えている。ランプ支持枠75は、支持枠75aと支持枠75bとを備えている。支持枠75a及び支持枠75bは、装置基台77に立設されている。支持枠75a及び支持枠75bは、図示省略したソケットを備えており、それぞれのソケットが互いに対向する状態で立設されている。紫外線ランプ74は、電極ピン図示省略が、支持枠75a及び支持枠75bに形成されたソケットに嵌合しており、支持枠75aと支持枠75bとの間に差し渡された状態で支持されている。本実施形態の前処理装置103は、6本の紫外線ランプ74を備えている。6本の紫外線ランプ74は、略鉛直方向に並んで、壁のようになっている。テーブル搬送装置73は、紫外線ランプ74の延在方向と略平行に延在している。前処理テーブル71は、図3に矢印a及び矢印bで示したテーブル搬送装置73の延在方向に移動可能に、テーブル搬送装置73に支持されている。前処理装置103は、前処理テーブル71とテーブル搬送装置73とをそれぞれ2個備えており、前処理テーブル71とテーブル搬送装置73の組が、6本の紫外線ランプ74からなる壁の両側にそれぞれ配設されている。前処理テーブル71は、載置面に吸着パッド72が配設されている。吸着パッド72の中央に形成された吸着孔は、図示省略した吸引装置に連通している。チップ描画体15などが前処理テーブル71の載置面に載置されると、吸着パッド72に接触して支持される。吸引装置によって吸引されることで、チップ描画体15などが吸着パッド72に吸着されて、前処理テーブル71に保持される。テーブル搬送装置73は、前処理テーブル71を、給除材位置又は前処理位置に保持し、給除材位置と前処理位置との間を移動させる。給除材位置は、搬送ロボット102によって、チップ描画体15などを、前処理テーブル71に給材又は前処理テーブル71から除材する位置である。図2及び図3に示した前処理テーブル71は、給除材位置に位置している。前処理位置は、前処理テーブル71に保持されたチップ描画体15などを、紫外線ランプ74に臨ませて紫外線を照射させる位置である。テーブル搬送装置73は、前処理位置において、図示省略した回動装置によって前処理テーブル71を回動させて、前処理テーブル71の載置面を、6本の紫外線ランプ74からなる壁に臨ませる。図3に二点差線で示した前処理テーブル71Aは、回動させられた前処理テーブル71を示している。<前処理工程>次に、前処理装置103を用いて実施する前処理工程について、図4及び図5を参照して説明する。前処理装置103を用いて実施する前処理工程は、例えば、紫外線を照射することによって、チップ描画体15などの被描画面を洗浄する工程である。あるいは、例えば、チップ描画体15などの被描画面を、描画用の機能液に対して親液性などに改質する工程である。図4及び図5は、前処理工程を示すフローチャートである。図4のステップS21では、搬送ロボット102が、ロボットハンドでチップ描画体15を把持する。次に、ステップS22では、搬送ロボット102が、把持したチップ描画体15を、給除材位置に位置している前処理テーブル71に移動させる。搬送ロボット102は、チップ描画体15を、前処理テーブル71の吸着パッド72に当接させて、押し付ける方向に押圧した状態を維持する。次に、ステップS23では、前処理テーブル71の吸引装置によって吸引して、チップ描画体15を吸着パッド72に吸着させる。次に、ステップS24では、前処理テーブル71の吸引センサーが吸着状態を示すON状態になるまでの時間が規定された吸着標準時間以内であったか否かを判定する。すなわち、吸着標準時間内に吸着が終了したか否かを判定する。吸着標準時間内に吸着が終了した場合ステップS24でYESには、吸引装置を停止し、吸引装置を稼働させることで形成した吸着状態を維持した状態で、ステップS28に進む。吸着標準時間内に吸着が終了しなかった場合ステップS24でNOには、ステップS25に進む。吸着に要する時間が、稼働指標に相当する。吸着標準時間の値が、稼働閾値に相当する。ステップS24が、稼働状態判定工程に相当する。ステップS24の次に、ステップS25では、前処理テーブル71の吸引装置による吸着工程を安全稼働モードに移行する。この吸着工程の場合、安全稼働モードでは、吸着が所定の時間内に終了したか否かを判定する際に規準とする時間を吸着延長時間に設定する。吸着延長時間は、吸着標準時間より長く設定されている。また、吸着工程を実施する時間である、搬送ロボット102がチップ描画体15を前処理テーブル71の吸着パッド72に当接させて、押し付ける方向に押圧した状態を維持する時間を、通常稼働モードにおける当該時間より長く設定する。安全稼働モードにおける、搬送ロボット102がチップ描画体15を押圧した状態を維持する時間として設定された値が、安全稼働指標値又は処理時間に相当する。通常稼働モードにおける当該時間として設定された値が、通常稼働指標値又は処理時間に相当する。吸着延長時間の値が、安全稼働閾値及び第2安全稼働閾値に相当する。さらに、吸着工程に対応する安全稼働モードでは、搬送ロボット102によってチップ描画体15を移動させる際の移動速度を、通常稼働モードにおける移動速度より遅く設定する。移動速度を遅くすることで、搬送ロボット102に把持されたチップ描画体15がずれることを抑制することができる。搬送ロボット102に把持されたチップ描画体15がずれると、チップ描画体15が前処理テーブル71の吸着パッド72に当接させられる際の、チップ描画体15と吸着パッド72との相対位置が変わり、それに起因して吸着がし難くなる可能性がある。安全稼働モードにおける、搬送ロボット102による搬送速度が、安全稼働指標値に相当する。通常稼働モードにおける当該速度として設定された値が、通常稼働指標値に相当する。ステップS25が、稼働モード変更工程に相当する。次に、ステップS26では、前処理テーブル71の吸引装置による吸引を継続する。次に、ステップS27では、吸着延長時間内に吸着が終了したか否かを判定する。吸着延長時間内に吸着が終了した場合ステップS27でYESには、吸引装置を停止し、吸引装置を稼働させることで形成した吸着状態を維持した状態で、ステップS29に進む。吸着延長時間内に吸着が終了しなかった場合ステップS27でNOには、図5のステップS47に進む。ステップS27が、稼働指標再測定工程に相当する。吸着延長時間の値が、安全稼働閾値及び第2安全稼働閾値に相当する。ステップS24の次に、ステップS28では、前処理テーブル71の吸引装置による吸着工程の稼働モードが通常稼働モードの場合には、そのままステップS29に進む。吸着工程の稼働モードが安全稼働モードの場合には、吸着工程の稼働モードを通常稼働モードに移行して、ステップS29に進む。ステップS28で稼働モードを通常稼働モードに移行した場合、次の前処理工程においては、吸着工程は、通常稼働モードで実施される。稼働モードを通常稼働モードに移行する場合のステップS28が、稼働モード回復工程に相当する。安全稼働モードで稼働している場合のステップS24は、安全稼働状態判定工程に相当する。この場合の吸着標準時間は、安全稼働閾値及び第1安全稼働閾値に相当する。ステップS28で安全稼働モードから通常稼働モードに移行させることができる例としては、例えば、保持基板17の歪みに起因する吸着に要する時間の増大が挙げられる。保持基板17の個体差によって僅かな歪みがある場合、前処理テーブル71による吸着は可能であるが、吸着完了までにかかる時間がかかる可能性がある。当該時間が吸着標準時間を超えた場合、ステップS25で安全稼働モードに移行する。次の前処理工程では、保持基板17チップ描画体15は別の個体になるため、吸着標準時間内に吸着が完了する可能性が高い。ステップS24で、吸着標準時間内に吸着が終了したと判定される可能性が高く、ステップS28で安全稼働モードから通常稼働モードに移行させることができる可能性が高い。ステップS27又はステップS28の次に、ステップS29では、ロボットハンドによるチップ描画体15の把持を解除する。次に、ステップS30では、テーブル搬送装置73によって、前処理テーブル71を給除材位置から前処理位置に移動させる引込移動を実施する。引込移動では、前処理テーブル71を、図3に示した矢印aの方向に移動させる。次に、ステップS31では、前処理テーブル71が前処理位置に位置していることを検出する処理位置センサーがON状態になるまでの時間が規定された引込標準時間以内であったか否かを判定する。すなわち、引込標準時間内に引込移動が終了したか否かを判定する。引込標準時間内に引込移動が終了した場合ステップS31でYESには、前処理テーブル71を前処理位置に保持して、ステップS35に進む。引込標準時間内に引込移動が終了しなかった場合ステップS31でNOには、ステップS32に進む。引込移動に要する時間が、稼働指標に相当する。引込移標準時間の値が、稼働閾値に相当する。ステップS31が、稼働状態判定工程に相当する。ステップS31の次に、ステップS32では、テーブル搬送装置73による前処理テーブル71の引込移動工程を安全稼働モードに移行する。この引込移動工程の場合、安全稼働モードでは、引込移動が終了したか否かを判定する時間を引込延長時間に設定する。引込延長時間は、引込標準時間より長く設定されている。また、テーブル搬送装置73による前処理テーブル71の移動速度を、通常稼働モードにおける当該移動速度より遅く設定する。ステップS32が、稼働モード変更工程に相当する。安全稼働モードにおける、前処理テーブル71の移動速度が、安全稼働指標値又は搬送速度に相当する。通常稼働モードにおける、前処理テーブル71の移動速度が、通常稼働指標値又は搬送速度に相当する。次に、ステップS33では、前処理テーブル71が前処理位置に達するまでは、前処理テーブル71の引込移動を継続する。次に、ステップS34では、引込延長時間内に引込移動が終了したか否かを判定する。引込延長時間内に引込移動が終了した場合ステップS34でYESには、前処理テーブル71を前処理位置に保持して、ステップS36に進む。引込延長時間内に引込移動が終了しなかった場合ステップS34でNOには、図5のステップS47に進む。ステップS34が、稼働指標再測定工程に相当する。引込延長時間の値が、安全稼働閾値及び第2安全稼働閾値に相当する。ステップS31の次に、ステップS35では、テーブル搬送装置73による前処理テーブル71の引込移動工程の稼働モードが通常稼働モードの場合には、そのままステップS36に進む。前処理テーブル71の引込移動工程の稼働モードが安全稼働モードの場合には、前処理テーブル71の引込移動工程の稼働モードを通常稼働モードに移行して、ステップS36に進む。ステップS35で稼働モードを通常稼働モードに移行した場合、次の前処理工程においては、引込移動工程は、通常稼働モードで実施される。稼働モードを通常稼働モードに移行する場合のステップS35が、稼働モード回復工程に相当する。安全稼働モードで稼働している場合のステップS31は、安全稼働状態判定工程に相当する。ステップS31が安全稼働状態判定工程に相当する場合の引込標準時間は、安全稼働閾値及び第1安全稼働閾値に相当する。ステップS34又はステップS35の次に、図5のステップS36では、前処理テーブル71を図3に示した矢印c1又は矢印c2の方向に回動させる。前処理テーブル71を回動させることによって、前処理テーブル71に吸着されたチップ描画体15を、6本の紫外線ランプ74からなる壁に臨ませる。次に、ステップS37では、紫外線ランプ74によって、チップ描画体15に紫外線を照射する。次に、ステップS38では、前処理テーブル71を図3に示した矢印d1又は矢印d2の方向に回動させる。前処理テーブル71を回動させることによって、前処理テーブル71を略水平な状態に戻す。次に、ステップS39では、テーブル搬送装置73によって、前処理テーブル71を前処理位置から給除材位置に移動させる排出移動を実施する。排出移動では、前処理テーブル71を、図3に示した矢印bの方向に移動させる。次に、ステップS40では、前処理テーブル71が給除材位置に位置していることを検出する給除材位置センサーがON状態になるまでの時間が規定された排出標準時間以内であったか否かを判定する。すなわち、排出標準時間内に排出移動が終了したか否かを判定する。排出標準時間内に排出移動が終了した場合ステップS40でYESには、前処理テーブル71を給除材位置に保持して、ステップS44に進む。排出標準時間内に排出移動が終了しなかった場合ステップS40でNOには、ステップS41に進む。排出移動に要する時間が、稼働指標に相当する。排出移標準時間の値が、稼働閾値に相当する。ステップS40が、稼働状態判定工程に相当する。ステップS40の次に、ステップS41では、テーブル搬送装置73による前処理テーブル71の排出移動工程を安全稼働モードに移行する。この排出移動工程の場合、安全稼働モードでは、排出移動が終了したか否かを判定する時間を排出延長時間に設定する。排出延長時間は、排出標準時間より長く設定されている。また、テーブル搬送装置73による前処理テーブル71の移動速度を、通常稼働モードにおける当該移動速度より遅く設定する。ステップS41が、稼働モード変更工程に相当する。安全稼働モードにおける、前処理テーブル71の移動速度が、安全稼働指標値又は搬送速度に相当する。通常稼働モードにおける、前処理テーブル71の移動速度が、通常稼働指標値又は搬送速度に相当する。次に、ステップS42では、前処理テーブル71が給除材位置に達するまでは、前処理テーブル71の排出移動を継続する。次に、ステップS43では、排出延長時間内に排出移動が終了したか否かを判定する。排出延長時間内に排出移動が終了した場合ステップS43でYESには、前処理テーブル71を給除材位置に保持して、ステップS45に進む。排出延長時間内に排出移動が終了しなかった場合ステップS43でNOには、ステップS47に進む。ステップS43が、稼働指標再測定工程に相当する。排出延長時間の値が、安全稼働閾値及び第2安全稼働閾値に相当する。ステップS40の次に、ステップS44では、テーブル搬送装置73による前処理テーブル71の排出移動工程の稼働モードが通常稼働モードの場合には、そのままステップS45に進む。テーブル搬送装置73による前処理テーブル71の排出移動工程の稼働モードが安全稼働モードの場合には、排出移動工程の稼働モードを通常稼働モードに移行して、ステップS45に進む。ステップS44で稼働モードを通常稼働モードに移行した場合、次の前処理工程においては、排出移動工程は、通常稼働モードで実施される。稼働モードを通常稼働モードに移行する場合のステップS44が、稼働モード回復工程に相当する。安全稼働モードで稼働している場合のステップS40は、安全稼働状態判定工程に相当する。ステップS40が安全稼働状態判定工程に相当する場合の排出標準時間は、安全稼働閾値及び第1安全稼働閾値に相当する。ステップS43又はステップS44の次に、ステップS45では、搬送ロボット102が、ロボットハンドでチップ描画体15を把持する。チップ描画体15が把持されたところで、前処理テーブル71によるチップ描画体15の吸着を解除する。次に、ステップS46では、搬送ロボット102が、チップ描画体15を次の処理を実施する処理装置に搬送する。図4のステップS27、図4のステップS34、又は図5ステップS43の次に、図5のステップS47では、前処理装置103を停止させる。ステップS27からステップS47に進む場合は、チップ描画体15の吸着が適切に実施できない場合である。この要因としては、吸着パッド72の劣化や、吸引装置の能力低下などが挙げられる。吸着パッド72の交換や、吸引装置の保守作業を実施して前処理装置103を復帰させることができる。ステップS34、又はステップS43からステップS47に進む場合は、前処理テーブル71の移動が適切に実施できない場合である。この要因としては、テーブル搬送装置73の駆動源の劣化や、テーブル搬送装置73の動力伝達装置の負荷の増大などが挙げられる。駆動源や動力伝達装置の部品交換や、保守作業を実施して前処理装置103を復帰させることができる。ステップS46又はステップS47を実施して、前処理装置103を用いて実施する前処理工程を終了する。<液滴吐出装置>次に、液滴吐出装置101について、図6を参照して説明する。図6は、液滴吐出装置の概略構成を示す外観斜視図である。図6aは、液滴吐出装置全体の概略構成を示す外観斜視図であり、図6bは、液滴吐出装置が備える液滴吐出ヘッドの概略構成を示す外観斜視図である。図6aに示すように、液滴吐出装置101は、ヘッド機構部2と、媒体機構部3と、保守装置部5と、吐出検査装置部6と、吐出装置制御部7と、を備えている。ヘッド機構部2は、機能液を液滴として吐出する液滴吐出ヘッド20を有している。液滴吐出装置101は、また、図示省略した機能液供給部を備えている。液滴吐出ヘッド20が吐出する機能液は、機能液供給部から液滴吐出ヘッド20に供給される。吐出装置制御部7は、上記した各機構部などを総括的に制御する。ヘッド機構部2は、キャリッジユニット22と、キャリッジ走査機構42と、を備えている。キャリッジユニット22は、液滴吐出ヘッド20を有するヘッドユニット21を備えている。キャリッジ走査機構42は、キャリッジユニット22が吊設されたキャリッジ枠45と、駆動モーター47と、を備えている。キャリッジ枠45を、キャリッジ走査機構42によってY軸方向に移動させることで、キャリッジ枠45に吊設されたヘッドユニット21が有する液滴吐出ヘッド20を、Y軸方向に自在に移動させることができる。また、移動した任意の位置に保持することができる。図6bに示すように、液滴吐出ヘッド20は、ノズル基板25を備えている。ノズル基板25には、多数の吐出ノズル24が略一直線状に並んだノズル列24Aが、2列形成されている。吐出ノズル24から機能液を液滴として吐出し、対向する位置にあるチップ描画体15などに着弾させることで、当該位置に機能液を配置する。ノズル列24Aは、液滴吐出ヘッド20が液滴吐出装置101に装着された状態で、図6aに示したX軸方向に延在している。ノズル列24Aにおいて吐出ノズル24は等間隔のノズルピッチで並んでおり、2列のノズル列24A間で、吐出ノズル24の位置がX軸方向に半ノズルピッチずれている。これにより、液滴吐出ヘッド20としては、X軸方向に半ノズルピッチ間隔で機能液の液滴を配置することができる。図6aに示すように、媒体機構部3は、媒体載置台31と、スライド台31aと、媒体移動機構33と、を備えている。媒体移動機構33は、X軸ガイド35とX軸リニアモーター図示省略と、を備えている。X軸ガイド35は、Y軸方向と直交するX軸方向に略平行に延在している。スライド台31aは、X軸方向に摺動自在に、X軸ガイド35に支持されている。X軸リニアモーターは、X軸ガイド35と略平行に配設されており、スライド台31aは、X軸リニアモーターによって、X軸方向に移動させられる。また、移動した任意の位置に保持させられる。媒体載置台31は、図示省略した媒体回動機構によって、X軸方向及びY軸方向と直交するZ軸方向に平行な軸まわりの方向に回動可能に、スライド台31aの上に固定されて、支持されている。媒体移動機構33によって、スライド台31aをX軸方向に移動させることで、スライド台31aに固定されて支持された媒体載置台31を、X軸方向に自在に移動させることができる。また、移動した任意の位置に保持することができる。すなわち、媒体載置台31に保持されたチップ描画体15などを、X軸方向に自在に移動させることができる。また、移動した任意の位置に保持することができる。図6aに二点差線で示した媒体載置台31は、チップ描画体15を液滴吐出装置101に給除材する際の給除材位置に位置する媒体載置台31を示している。ヘッド機構部2において、キャリッジ枠45に吊設されたヘッドユニット21が有する液滴吐出ヘッド20は、ノズル基板25を下側に向けて、保持されている。媒体載置台31に保持されたチップ描画体15などを、X軸方向の液滴吐出ヘッド20が対向可能な位置まで移動して停止し、上方にある液滴吐出ヘッド20ヘッドユニット21のY軸方向の移動に同調して、機能液を液滴として吐出する。X軸方向に移動するチップ描画体15などと、Y軸方向に移動する液滴吐出ヘッド20とを相対的に制御することにより、チップ描画体15などの上の任意の位置に液滴を着弾させることで、所望する平面形状の描画を実施することが可能である。吐出検査装置部6は、撮像部61と、検査媒体保持部65と、を備えている。検査媒体保持部65は、検査媒体保持台66と、スライド台66aと、を備えている。検査媒体保持台66は、吐出検査の際に液滴を着弾させる吐出検査媒体を保持する。検査媒体保持台66は、媒体載置台31と同様に、スライド台66aを介して、媒体移動機構33に支持されている。媒体移動機構33によって、媒体載置台31と同様に、検査媒体保持台66をX軸方向に自在に移動させることができる。また、移動した任意の位置に保持することができる。すなわち、検査媒体保持台66に保持された吐出検査媒体を、X軸方向に自在に移動させることができる。また、移動した任意の位置に保持することができる。媒体載置台31に保持されたチップ描画体15などに画像を描画する場合と同様にして、検査媒体保持台66に保持された吐出検査媒体上に、吐出検査用のパターンを描画させることができる。吐出検査用のパターンは、例えば、液滴吐出ヘッド20が備える全ての吐出ノズル24から、1滴ずつ吐出させた液滴を一直線状に着弾させて形成するパターンである。撮像部61は、撮像カメラ62と、撮像カメラ62をY軸方向に移動可能に保持するカメラ移動機構63とを、備えている。カメラ移動機構63は、撮像カメラ62を、Y軸方向に自在に移動させることができる。また、移動した任意の位置に保持することができる。撮像カメラ62は、下方を撮像可能にカメラ移動機構63に保持されている。検査媒体保持台66に保持された吐出検査媒体を、X軸方向の撮像カメラ62に臨む位置まで移動して停止し、上方にある撮像カメラ62によって撮影することで、吐出検査媒体上に着弾した液滴の画像を取得することが可能である。吐出検査用のパターンの画像から、吐出ノズル24ごとの吐出状態を検証することができる。液滴の着弾位置から、吐出ノズル24ごとの着弾位置精度を検証することができる。液滴の大きさから、吐出ノズル24ごとの吐出量の精度を検証することができる。吐出装置制御部7は、液滴吐出ヘッド20や、キャリッジ走査機構42の駆動モーター47や、媒体移動機構33のX軸リニアモーターや、撮像カメラ62や、カメラ移動機構63の駆動モーターなどと、電気的に接続されている。吐出装置制御部7が備える制御部から制御信号を送り、液滴吐出ヘッド20や、駆動モーター47や、X軸リニアモーターや、撮像カメラ62や、カメラ移動機構63の駆動モーターなどを稼働させる。保守装置部5は、各種保守装置を備えている。保守装置は、液滴吐出ヘッド20の各種の保守を実施する装置である。液滴吐出ヘッド20の保守を実施する際には、ヘッドユニット21液滴吐出ヘッド20が、キャリッジ走査機構42を用いて保守装置部5に臨む位置に移動させられ、保守作業が実施される。<描画工程>次に、液滴吐出装置101を用いて実施する描画工程について、図7を参照して説明する。液滴吐出装置101を用いて実施する描画工程は、例えば、液滴吐出ヘッド20から機能液の液滴を吐出し、チップ描画体15などの被描画面上の所定の位置に着弾させて、着弾した液状体によってチップ描画画像150Aなどを描画する工程である。図7は、描画工程を示すフローチャートである。図7aは、描画工程の全体を示すフローチャートであり、図7bは、描画工程における吐出検査工程を示すフローチャートである。図7aのステップS51では、吐出検査媒体を、移動させる。吐出検査媒体を保持している検査媒体保持台66を媒体移動機構33によって移動させることにで、ヘッドユニット21液滴吐出ヘッド20が吐出検査媒体に臨むことができる位置に、吐出検査媒体を移動させる。次に、ステップS52では、液滴吐出ヘッド20の吐出ノズル24の吐出検査を実施する。次に、ステップS53では、搬送ロボット102が、ロボットハンドでチップ描画体15を把持して、液滴吐出装置101に給材する。チップ描画体15は、図6に二点差線で示した給除材位置に位置する媒体載置台31の上に給材される。次に、図7aのステップS54では、媒体載置台31に接続された吸引装置を用いて、チップ描画体15を媒体載置台31に吸着させる。次に、ステップS55では、媒体載置台31を、媒体回動機構によって図6に示したZ軸方向に平行な軸まわりに回動させて、チップ描画体15のアライメントを実施する。次に、ステップS56では、チップ描画体15を、描画位置に移動させる。チップ描画体15を保持している媒体載置台31を媒体移動機構33によって移動させることによって、ヘッドユニット21液滴吐出ヘッド20がチップ描画体15に臨むことができる描画位置に、チップ描画体15を移動させる。次に、ステップS57では、チップ描画画像150Aの描画を実施する。描画は、吐出走査と、改行走査とを交互に実施することによって描画する。吐出走査は、キャリッジ走査機構42によってキャリッジユニット22を図6に示したY軸方向に一定速度で移動させるとともに、液滴吐出ヘッド20から機能液の液滴を選択的に吐出させて、チップ描画体15の所定の位置に着弾させる工程である。改行走査は、チップ描画体15を保持している媒体載置台31を媒体移動機構33によって図6に示したX軸方向に移動させることによって、チップ描画体15におけるヘッドユニット21液滴吐出ヘッド20が臨むことができる部分を移動させる工程である。次に、図7aのステップS58では、チップ描画画像150Aの描画が終了したか否かを判定する。チップ描画画像150Aの描画が終了していた場合ステップS58でYESには、ステップS59に進む。チップ描画画像150Aの描画が終了していなかった場合ステップS58でNOには、ステップS57に戻り、チップ描画画像150Aの描画を継続する。ステップS58の次に、ステップS59では、チップ描画体15を、給除材位置に移動させる。次に、ステップS60では、チップ描画体15を、液滴吐出装置101から除材する。最初に、給除材位置において、媒体載置台31によるチップ描画体15の吸着を解除する。次に、搬送ロボット102が、ロボットハンドでチップ描画体15を把持して、次の処理を実施する処理装置に搬送する。ステップS60を実施して、描画工程を終了する。次に、描画工程の中の吐出検査工程について、詳細に説明する。図7bのステップS71では、吐出検査媒体に吐出検査用のパターンを描画させる検査吐出を実施する。吐出検査用のパターンは、例えば、液滴吐出ヘッド20が備える全ての吐出ノズル24から、1滴ずつ吐出させた液滴を一直線状に着弾させて形成するパターンである。吐出検査媒体は、図7aのステップS51において、ヘッドユニット21液滴吐出ヘッド20が吐出検査媒体に臨むことができる位置に移動させられている。ヘッドユニット21液滴吐出ヘッド20を図6に示したY軸方向に走査させながら、ヘッドユニット21が備える全ての液滴吐出ヘッド20が備える全ての吐出ノズル24から吐出された液滴が、X軸方向に平行な直線状に着弾する時点で、吐出ノズル24から液滴を吐出させる。1滴の液滴は、着弾して、略円形に濡れ広がり、略一定の直径を有し、内部が塗りつぶされた円形を形成する。当該円形を着弾円と表記する。ヘッドユニット21が備える全ての吐出ノズル24が適正に機能している場合、略同じ大きさの着弾円が、X軸方向に等間隔で直線状に並ぶパターンが形成される。次に、図7bのステップS72では、ステップS71で形成した吐出検査用のパターンの画像を取得する。ヘッドユニット21液滴吐出ヘッド20が吐出検査媒体に臨むことができる位置に位置していた吐出検査媒体を、撮像カメラ62が吐出検査媒体に臨むことができる位置に移動させて、撮像カメラ62によって撮影し、吐出検査用のパターンの画像を取得する。次に、ステップS73では、ステップS72において取得した吐出検査用のパターンの画像から、吐出検査用のパターンが適正に形成されているか否かを判定する。吐出検査用のパターンが適正に形成されていない場合は、不具合が発生した吐出ノズル24が存在する。不具合が発生した吐出ノズル24を不具合ノズルと表記する。それぞれの吐出ノズル24が、副処理装置に相当する。着弾円の位置がX軸方向にずれている場合、対応する吐出ノズル24から吐出された液滴の飛行方向がX軸方向に曲がっていることが分かる。着弾円の位置がY軸方向にずれている場合、対応する吐出ノズル24から吐出された液滴の飛行方向がY軸方向に曲がっているか、吐出タイミングがずれているかであることが分かる。着弾円の位置が、稼働指標に相当する。着弾円の位置の許容誤差の値が、稼働閾値に相当する。着弾円があるべき位置の近くに存在しない場合、対応する吐出ノズル24が吐出できなくなっていることが分かる。着弾円の径が過大又は過小の場合、対応する吐出ノズル24の吐出量が不適切になっていることが分かる。着弾円の径が、稼働指標に相当する。着弾円の径の許容誤差の値が、稼働閾値に相当する。吐出検査用のパターンが適正に形成されていた場合ステップS73でYESには、ステップS83に進む。吐出検査用のパターンが適正に形成されていない場合ステップS73でNOには、ステップS74に進む。吐出検査用のパターンが適正に形成されていない場合は、不具合ノズルが発生している場合である。ステップS73が、稼働状態判定工程に相当する。ステップS73の次に、ステップS74では、ヘッドユニット21液滴吐出ヘッド20の保守工程を実施する。保守工程としては、ノズル基板25の面のクリーニングヘッドクリーニング、吐出ノズル24からの連続吐出いわゆる捨て吐出、吐出ノズル24からの吸引などが挙げられる。実施する保守工程は、検査結果から推定される不具合ノズルの状態に対応して、いずれかの保守工程、又はいずれか複数の保守工程が、予め指定されている。次に、ステップS75では、ステップS71と同様の検査吐出を実施する。次に、ステップS76では、ステップS72と同様に、ステップS75で形成した吐出検査用のパターンの画像を取得する。次に、ステップS77では、ステップS73と同様に、ステップS76において取得した吐出検査用のパターンの画像から、吐出検査用のパターンが適正に形成されているか否かを判定する。吐出検査用のパターンが適正に形成されている場合は、ステップS74の保守工程の実施によって、吐出ノズル24液滴吐出ヘッド20が回復した場合である。吐出検査用のパターンが適正に形成されていた場合ステップS77でYESには、ステップS83に進む。吐出検査用のパターンが適正に形成されていない場合ステップS77でNOには、ステップS78に進む。次に、ステップS78では、不具合ノズルであると判定された吐出ノズル24を不使用ノズルに指定する。すなわち、稼働モードを、ヘッドユニット21が備える全ての吐出ノズル24を用いて描画する通常稼働モードから、不具合ノズルであると判定された吐出ノズル24以外の吐出ノズル24を用いて描画する安全稼働モードに移行する。次に、ステップS79では、不使用ノズルに指定された吐出ノズル24を使用しないヘッドユニット21を用いて適切な描画が可能であるか否かを判定する。適切な描画が可能である場合ステップS79でYESには、ステップS81に進む。適切な描画が可能でない場合ステップS79でNOには、ステップS80に進む。ステップS79の次に、ステップS80では、液滴吐出装置101を停止させる。ステップS80を実施して、吐出検査工程を終了する。ステップS80を実施して吐出検査工程を終了した場合は、液滴吐出装置101が描画不能な状態に陥っている場合であるため、描画工程も終了する。ステップS80が、稼働停止工程に相当する。ステップS80を実施する場合のステップS79が、安全稼働状態判定工程に相当する。その場合の不使用ノズルに指定されていない吐出ノズル24の数が、稼働指標の測定値に相当する。適切な描画が可能な吐出ノズル24の数又は配置が、第2安全稼働閾値に相当する。ステップS79の次に、ステップS81では、吐出検査の実施回数を増加させる。すなわち、稼働モードを、図7aに示したような1回の描画工程において1回の吐出検査工程を実施する通常稼働モードから、1回の描画工程において複数回の吐出検査工程を実施する安全稼働モードに移行する。図7aに示した描画工程の場合、増加させた吐出検査工程は、ステップS57の画像描画工程の中で実施する。次に、ステップS82では、安全稼働モードで稼働していることを表示する。安全稼働モードで稼働していることの表示は、表示装置109を用いて実施する。表示装置109に表示する内容は、着弾位置不良や吐出量不良など、より具体的な内容であってもよい。また、着弾位置不良に対応してノズル基板25の面のクリーニングヘッドクリーニングを表示したり、吐出量不良に対応して吐出ノズル24からの吸引を表示したり、してもよい。すなわち、安全稼働モードを解除するための保守作業内容を表示してもよい。ステップS73又はステップS77の次に、ステップS83では、稼働モードが安全稼働モードの場合には、稼働モードを通常稼働モードに移行して、図7aのステップS56に進む。ステップS83で稼働モードを通常稼働モードに移行した場合、次の描画工程においては、吐出検査工程は通常稼働モードで実施される。稼働モードを通常稼働モードに移行する場合のステップS83が、稼働モード回復工程に相当する。安全稼働モードで稼働している場合のステップS73及びステップS77は、安全稼働状態判定工程に相当する。この場合の着弾円の位置の許容誤差値や着弾円の径の許容誤差値が、安全稼働閾値及び第1安全稼働閾値に相当する。ステップS82又はステップS83を実施して、吐出検査工程を終了する。<安全稼働モード適用例>次に、描画装置ユニット100において安全稼働モードを適用する例を列挙する。1ロード装置105におけるロードテーブルの移動。稼働指標は、ロードテーブルが下限位置から上限位置に移動する移動時間である。安全稼働モードでは、当該移動時間の設定値を、通常稼働モードにおける移動時間の設定値より長く設定する。また、稼働状態を判定する際の移動時間の閾値を、通常稼働モードにおける移動時間の閾値より長く設定する。2搬送ロボット102におけるロボットハンドによる把持又は把持の解除。稼働指標は、把持又は把持の解除のためにロボットハンドを開状態又は閉状態にさせる際の時間である。安全稼働モードでは、当該開状態又は閉状態にさせる時間の設定値を、通常稼働モードにおける開状態又は閉状態にさせる時間の設定値より長く設定する。また、稼働状態を判定する際の開状態又は閉状態にさせる時間の閾値を、通常稼働モードにおける当該時間の閾値より長く設定する。3前処理装置103におけるチップ描画体15の吸着の解除。稼働指標は、前処理テーブル71の吸引センサーが吸着解除を示すOFF状態になるまでの時間である。安全稼働モードでは、当該吸着解除に要する時間の設定値を、通常稼働モードにおける吸着解除に要する時間の設定値より長く設定する。また、稼働状態を判定する際の吸着解除に要する時間の閾値を、通常稼働モードにおける吸着解除に要する時間の閾値より長く設定する。4前処理装置103における紫外線照射による前処理。稼働指標は、紫外線ランプ74の照度である。所定の照度で所定の時間紫外線を照射することで所定の前処理が実施できる。安全稼働モードでは、当該前処理に要する時間の設定値を、通常稼働モードにおける前処理に要する時間の設定値より長く設定する。また、稼働状態を判定する際の紫外線ランプ74の照度の閾値を、通常稼働モードにおける紫外線ランプ74の照度の閾値より低く設定する。5温度調整装置104a又は温度調整装置104bにおけるチップ描画体15の吸着。前処理装置103におけるチップ描画体15の吸着の場合と同様である。6温度調整装置104a又は温度調整装置104bにおける引込移動。前処理装置103における引込移動の場合と同様である。7温度調整装置104a又は温度調整装置104bにおける排出移動。前処理装置103における排出移動の場合と同様である。8温度調整装置104a又は温度調整装置104bにおけるチップ描画体15の吸着の解除。前処理装置103におけるチップ描画体15の吸着の解除の場合と同様である。9液滴吐出装置101における媒体載置台31によるチップ描画体15の吸着。前処理装置103におけるチップ描画体15の吸着の場合と同様である。10液滴吐出装置101における媒体回動機構によるチップ描画体15のアライメント。稼働指標は、アライメントが完了するまでに要する時間である。安全稼働モードでは、当該アライメントが完了するまでに要する時間の設定値を、通常稼働モードにおけるアライメントが完了するまでに要する時間の設定値より長く設定する。また、稼働状態を判定する際のアライメントが完了するまでに要する時間の閾値を、通常稼働モードにおけるアライメントが完了するまでに要する時間の閾値より長く設定する。アライメント時間の増加の要因として、例えば、媒体回動機構の駆動モーターの劣化が挙げられる。この場合、安全稼働モードとして、アライメントが完了するまでに要する時間の設定値を長くして、駆動モーターの駆動速度を低下させることができる。駆動モーターの駆動速度を低下させることで、劣化した駆動モーターであっても適正に媒体載置台31を回動させることができる。なお、さらに劣化が進行した場合には、アライメント時間が安全稼働モードにおける閾値より長くなった時点で駆動モーターの保守を実施する。アライメント時間の増加の要因として、例えば、チップ描画体15の保持基板17のアライメントマークのばらつきによる不具合が挙げられる。この場合、不具合があるチップ描画体15については、安全稼働モードに移行して、時間が余分にかかるがアライメントできる可能性がある。次の、描画工程においては、描画対象のチップ描画体15が異なるため、アライメント時間の測定結果が良好である可能性が高い。この場合には、稼働モードを通常稼働モードに戻すことができる。11アンロード装置106におけるアンロードテーブルの移動。ロード装置105におけるロードテーブルの移動の場合と同様である。以下、実施形態による効果を記載する。本実施形態によれば、以下の効果が得られる。1前処理工程のステップS25では、安全稼働モードに移行し、吸着が所定の時間内に終了したか否かを判定する際に規準とする時間を、吸着標準時間より長い吸着延長時間に設定する。これにより、例えば吸着パッド72の劣化などにより吸着に要する時間が増加した場合でも、吸着不良、すなわち故障であると判定されることを回避して、前処理工程を継続することができる。2前処理工程のステップS25では、安全稼働モードに移行し、搬送ロボット102がチップ描画体15を前処理テーブル71の吸着パッド72に当接させて、押し付ける方向に押圧した状態を維持する時間を、通常稼働モードにおける当該時間より長く設定する。これにより、例えば吸着パッド72の劣化などにより吸着に要する時間が増加した場合でも、吸着が完了するまで、搬送ロボット102によるチップ描画体15の押圧を継続して、吸着不良に起因して前処理装置103が停止することを回避して、前処理工程を継続することができる。3前処理工程のステップS24の次に、ステップS28では、稼働モードが安全稼働モードの場合には、稼働モードを通常稼働モードに移行して、ステップS29に進む。ステップS28で稼働モードを通常稼働モードに移行した場合、次の前処理工程においては、吸着工程は、通常稼働モードで実施される。ステップS24では、前処理テーブル71の吸引センサーが吸着状態を示すON状態になるまでの時間が規定された吸着標準時間以内であったと判定されている。これにより、一旦安全稼働モードに移行しても、通常稼働モードでの稼働が可能である状態に復帰した場合には、通常稼働モードに戻すことができる。例えば、被処理媒体の個体差に起因して安全稼働モードに移行した場合などのように、一時的な要因によって安全稼働モードに移行した場合などは、要因の解除にともなって、通常稼働モードに復帰させることができる。4前処理工程のステップS32では、テーブル搬送装置73による前処理テーブル71の引込移動工程を安全稼働モードに移行し、引込移動が終了したか否かを判定する時間を、引込標準時間より長い引込延長時間に設定する。これにより、例えばテーブル搬送装置73の負荷の増大のなどにより引込移動に要する時間が増加した場合でも、引込移動不良と判定されることを回避して、前処理工程を継続することができる。5前処理工程のステップS32では、テーブル搬送装置73による前処理テーブル71の引込移動工程を安全稼働モードに移行し、テーブル搬送装置73による前処理テーブル71の移動速度を、通常稼働モードにおける当該移動速度より遅く設定する。これにより、例えばテーブル搬送装置73の駆動源の劣化などによりテーブル搬送装置73の駆動機能が劣化した場合でも、遅く設定された移動速度で前処理テーブル71を前処理位置まで移動させて、前処理テーブル71の移動速度不良に起因して前処理装置103が停止することを回避して、前処理工程を継続することができる。6吐出検査工程のステップS78では、稼働モードを、ヘッドユニット21が備える全ての吐出ノズル24を用いて描画する通常稼働モードから、不具合ノズルであると判定された吐出ノズル24以外の吐出ノズル24を用いて描画する安全稼働モードに移行する。これにより、一部の吐出ノズル24に不具合が発生したことに起因して、良好な吐出ノズル24のみによって描画することが可能であるにもかかわらず描画工程が中止されることを抑制することができる。7吐出検査工程のステップS73又はステップS77の次に、ステップS83では、稼働モードが安全稼働モードの場合には、稼働モードを通常稼働モードに移行して、ステップS56に進む。ステップS83で稼働モードを通常稼働モードに移行した場合、次の描画工程においては、吐出検査工程は通常稼働モードで実施される。この場合、ステップS73及びステップS77では、吐出検査用のパターンが適正に形成されており、全ての吐出ノズル24が正常に機能していると判定されている。液滴吐出ヘッド20の吐出ノズル24は、一旦不具合が発生しても、クリーニングなどの保守を繰り返して不具合が解消される可能性がある。ステップS83を実施することで、機能が回復した吐出ノズル24を、再度、描画のために使用することができる。以上、添付図面を参照しながら好適な実施形態について説明したが、好適な実施形態は、前記実施形態に限らない。実施形態は、要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論であり、以下のように実施することもできる。変形例1前記実施形態においては、吸着工程における安全稼働モードでは、吸着が所定の時間内に終了したか否かを判定する際に規準とする時間を吸着延長時間に設定するとともに、吸着工程を実施する時間である、搬送ロボット102がチップ描画体15を前処理テーブル71の吸着パッド72に当接させて、押し付ける方向に押圧した状態を維持する時間を、通常稼働モードにおける当該時間より長く設定していた。しかし、安全稼働モードにおいて、通常稼働指標値より故障が発生する可能性が小さくなる安全稼働指標値を設定するとともに、処理時間を通常稼働モードにおける処理時間より長く設定することは必須ではない。安全稼働モードは、安全稼働指標値のみを設定するモードであってもよい。変形例2前記実施形態においては、ヘッドユニット21が備える全ての吐出ノズル24を使用して描画を実施していた。しかし、特定の位置にある吐出ノズル24は、他の位置にある吐出ノズル24に比べて性能が充分でない可能性がある場合などには、当該特定の位置にある吐出ノズル24は、通常稼働モードであっても使用しない場合がある。そのような場合には、ヘッドユニット21が備える全ての吐出ノズル24は、当該特定の位置にある吐出ノズル24を含まない構成であってもよい。変形例3前記実施形態においては、描画工程における安全稼働モードでは、不具合が発生した吐出ノズル24を停止させ、残りの吐出ノズル24を用いて描画を実施していた。しかし、特定の数の吐出ノズル24を予め予備ノズルとして、予備ノズル以外の吐出ノズル24が正常に稼働できる場合には、予備ノズルを使用しない稼働方法であってもよい。不具合がある吐出ノズル24が発生した場合には、不具合がある吐出ノズル24に代えて予備ノズルを稼働させる方法であってもよい。これにより、安全稼働モードにおいても通常稼働モードと同様に描画できる可能性を高くすることができる。変形例4前記実施形態においては、前処理工程は、安全稼働モードで稼働していることを表示する工程や、安全稼働モードを解除するための保守作業内容を表示する工程を含んでいなかった。前処理工程においても、描画工程における吐出検査工程と同様に、安全稼働モードで稼働していることを表示する工程や、安全稼働モードを解除するための保守作業内容を表示する工程を実施してもよい。