"鉄骨部材の端部が挿入された複数の開口部を有する筒部材と、前記筒部材の中に充填材が充填され固化されることによって形成され、前記開口部に挿入された前記鉄骨部材の端部が埋設された固定部と、前記固定部に埋設された前記鉄骨部材の端部に設けられ、前記固定部と応力伝達を行なう第一応力伝達手段と、前記接筒部材に設けられ、前記第一応力伝達手段によって前記固定部に伝達された応力を前記筒部材に伝達する第二応力伝達手段と、を備える鉄骨部材の接合構造。前記筒部材は、先端部に前記開口部を有する筒状の第一筒部と、前記第一筒部材から、前記第一筒部の軸方向と交差する方向に延出し、先端部に前記開口部を有する第二筒部と、を有する、請求項1に記載の鉄骨部材の接合構造。前記充填材は、繊維補強モルタル又は繊維補強コンクリートで構成されている、請求項1又は請求項2に記載の鉄骨部材の接合構造。ここで、接合強度を確保しつつ、鉄骨部材の端部同士を接合する際の施工性を向上させることが望まれている。本発明は、接合強度を確保しつつ、鉄骨部材の端部同士を接合する際の施工性を向上させることが課題である。請求項1の発明は、鉄骨部材の端部が挿入された複数の開口部を有する筒部材と、前記筒部材の中に充填材が充填され固化されることによって形成され、前記開口部に挿入された前記鉄骨部材の端部が埋設された固定部と、前記固定部に埋設された前記鉄骨部材の端部に設けられ、前記固定部と応力伝達を行なう第一応力伝達手段と、前記筒部材に設けられ、前記第一応力伝達手段によって前記固定部に伝達された応力を前記筒部材に伝達する第二応力伝達手段と、を備える。請求項1の発明では、筒部材の開口部に鉄骨部材の端部が挿入される共に、筒部材の中に充填された充填材が固化することによって形成された固定部に鉄骨部材の端部が埋設されることで接合される。よって、鉄骨部材同士を溶接等で直接接合する構成と比較し、鉄骨部材の端部同士を接合する際の施工誤差を容易に吸収させることができ、その結果、鉄骨部材の端部同士を接合する際の施工性が向上する。また、一方の鉄骨部材の端部に設けられた第一応力伝達手段を介して固定部に応力が伝達されると共に、他方の鉄骨部材の端部に設けられた第一応力伝達手段を介して他方の鉄骨部材の端部に伝達される。更に、一方の鉄骨部材の端部に設けられた第一応力伝達手段から固定部に伝達された応力は、第二応力伝達手段から筒部材に伝達される。そして、筒部材に伝達された応力は第二応力伝達手段から固定部に伝達され、他方の鉄骨部材の端部に設けられた第一応力伝達手段から他方の鉄骨部材の端部に伝達される。また、固定部は筒部材によって拘束されているので、筒部材が無い構成と比較し、固定部の強度が向上する。このように、第一応力伝達手段、第二応力伝達手段、固定部、及び筒部材を介して複数の鉄骨部材の端部間で応力が伝達されると共に、筒部材によって固定部の強度が向上されているので、複数の鉄骨部材の端部の接合強度が確保される。したがって、接合強度を確保しつつ、鉄骨部材の端部同士を接合する際の施工性が向上する。請求項2の発明は、前記筒部材は、先端部に前記開口部を有する筒状の第一筒部と、前記第一筒部材から、前記第一筒部の軸方向と交差する方向に延出し、先端部に前記開口部を有する第二筒部と、を有する。請求項2の発明では、筒部材は、第一筒部と第二筒部とを有するので、容易に任意の方向に鉄骨部材を接合することができる。請求項3の発明は、前記充填材は、繊維補強モルタル又は繊維補強コンクリートで構成されている。請求項3の発明では、充填材が繊維補強モルタルで構成されているので、固定部の引張強度と靭性とが向上する。よって、充填材が繊維補強モルタル以外で構成されている場合と比較し、複数の鉄骨部材の接合強度が向上する。本発明によれば、接合強度を確保しつつ、鉄骨梁の端部同士を接合する際の施工性を向上させることができる。<実施形態>図1~図5を用いて、本発明の一実施形態に係る鉄骨部材の接合構造について説明する。なお、各図におけるZ方向は鉛直方向を示し、X方向はZ方向直交する方向とされ、Y方向は、X方向とZ方向とに直交する方向とされている。なお、Z方向鉛直方向の平面視において、X方向とY方向とは直交する。また、以降、X方向に沿って配置されている部材及び当該部材に設けられている部材には、X又はXL,XRを付し、Y方向に沿って配置されている部材及び当該部材に接合されている部材には符号の後にY又はYL,YRを付す。また、Z方向に沿って配置された部材及び当該部品に設けられている部材にはZ又はZU,ZLを付す。但し、これらを区別して説明する必要がない場合は、X,XL,XR,Y,YL,YR、Z,ZU,ZL、U、Lを省略する。図1Aに示すように、構造物10の構造躯体を構成する鉄骨梁50XLの軸方向長手方向の端部52XLと鉄骨梁50XRの軸方向長手方向の端部52XRとが、接続部100を介して接合されている。接続部100は、X方向両端に開口部112XL,112XRが形成された円筒状の筒部材110と、この筒部材110の中に繊維補強モルタルQが充填され固化することによって形成されたノード150と、を有している。なお、繊維補強モルタルQは、合成繊維や鋼繊維などをモルタルに複合して補強されたモルタル材とされている。なお、繊維補強モルタルでなく、合成繊維や鋼繊維などをコンクリートに複合して補強された繊維補強コンクリートであってもよい。そして、図1に示すように、鉄骨梁50XL,50XRはX方向に沿って配置されると共に、端部52XL,52XRが接続部100を構成する筒部材110の開口部112XL,112Rから挿入され、ノード150に埋設されることで、鉄骨梁50XLの端部52XLと鉄骨梁50XRの端部52XRとが接続されている。なお、本実施形態では、鉄骨梁50は軸方向長手方向と直交する断面が略H形状のH形鋼とされている。しかし、これに限定されない。例えば、H形鋼以外の形鋼であってもよいし鋼管であってもよい。図1B及び図2Aに示すように、各鉄骨梁50の端部52には、複数のスタッド60が接合されている。各スタッド60の先端部には、半球状のコブ部62が形成されている。同様に、図1B及び図2Bに示すように、筒部材110の内壁には、中心部に向かって突出する複数の先端部に半球状のコブ部162が形成されたスタッド160が接合されている。そして、各スタッド60、160は、ノード150の中に埋設され定着されている。また、各鉄骨梁50のスタッド60と筒部材110のスタッド160とが干渉しないように配置及び長さ等が設定されている。なお、スタッド60,160は図に示す構造以外のものであってもよい。例えば、鉄筋スタッドでもよく、ノード110の内側に機械式定着部やコブ定着部があってもよい。また、図に示す各スタッド60、160の配置は一例であって、この配置に限定されるものでない。施工工程つぎに、鉄骨梁50XLの端部52XLと鉄骨梁50XRの端部52XRとの接合工程の一例について、図3を用いて説明する。図3Aに示すように、まず、各鉄骨梁50の端部52にスタッド60を接合すると共に、筒部材110の内壁にスタッド160を接合する。一方の鉄骨梁50この図では鉄骨梁50XRに筒部材110を通した状態で、各鉄骨梁50を配置して、図示されていない治具等で固定する。そして、図3Aの矢印Sに示すように筒部材110を移動させる。図3Bに示すように、筒部材110を、鉄骨梁50XLの端部52XLと鉄骨梁5050XRの端部52XRとに跨るように配置し、図示されていない冶具で固定する。筒部材110の中充填空間に繊維補強モルタルQ又は繊維補強コンクリートを充填する。そして、繊維補強モルタルQが固化することでスタッド60、160が埋設され定着したノード150が形成されると共に、鉄骨梁50XL,50XRの端部52XL,52XRがノード150接続部100を介して接合される。なお、構造物10の建築現場外の、例えば工場で予め鉄骨梁50の端部同士が接続された状態の接続部100を製作して建築現場に運んでもよいし、建築現場で鉄骨梁50が接合された状態の接続部100を製作してもよい。或いは、施工時に所定の位置に各鉄骨梁50を配置した状態で、接続部100を作成して接続するようにしてもよい。なお、前述した工程は一例であって、これに限定されるもではない。他の工程であってもよい。<作用及び効果>つぎに本実施形態の作用及び効果について説明する。筒部材110の開口部112に各鉄骨梁50の端部52が挿入される共に、筒部材110の中に充填された繊維補強モルタルQが固化することによって形成されたノード150に鉄骨梁50の端部52が埋設され接合される。よって、鉄骨梁50の端部52同士を溶接等で直接接合する構成と比較し、鉄骨梁50の端部52同士を接合する際の施工誤差を容易に吸収させることができ、その結果、鉄骨梁50の端部52同士を接合する際の施工性が向上する。また、前述したように、施工時に鉄骨梁50を組み付けた状態で接続部100ノード150を製作して接合する場合、各鉄骨梁50の接合位置や接合角度を微調整することで、各鉄骨梁50の製造誤差や施工誤差等を吸収することができる。また、鉄骨梁50の端部52例えば、鉄骨梁50XLの端部52XLに設けられたスタッド60を介してノード150の応力が伝達されると共に、他方の鉄骨梁50の端部52例えば、鉄骨梁50XRの端部52XRに設けられたスタッド60を介して他方の鉄骨梁50の端部52に伝達される。更に、一方の鉄骨梁50の端部52からノード150に伝達された応力は、ノード150からスタッド160を介して筒部材110に伝達される。そして、筒部材110に伝達された応力は、スタッド160からノード150が伝達され、ノード150から他方の鉄骨梁50の端部52に伝達される。なお、スタッド60、160の長さや配置密度本数は伝達される応力の大きさ等によって適宜調整すればよい。例えば、伝達する応力が大きい場合は、スタッド60、160を長くしたり配置密度大きく本数を多くすればよい。また、ノード150は筒部材110によって外周面が拘束されているので、筒部材110が無い構成と比較し、ノード150の強度が向上する。このように、スタッド60,160、ノード150及び筒部材110を介して鉄骨梁50の端部52間で応力が伝達されると共に、筒部材110によってノード150の強度が向上されているので、鉄骨梁50の端部52の接合強度が確保される。また、前述したように、各鉄骨梁50からノード150に伝達された応力が筒部材110に伝達されるので、各鉄骨梁50からノード150に伝達された応力の一部を筒部材110が受ける負担するので、その分ノード150の応力負担が軽減される。また、ノード150が繊維補強モルタルQ又は繊維補強コンクリートで形成されているので、ノード150の引張強度及び靭性が向上する。よって、ノード150が繊維補強されていないモルタルやコンクリートで形成されている構成と比較し、接合強度が向上する。したがって、接合強度を確保しつつ、鉄骨梁50の端部52同士を接合する際の施工性が向上する。<鉄骨梁の端部の構成の変形例>つぎに、本実施形態の鉄骨梁の端部の構成の変形例について、図4~図5を用いて説明する。なお、以降の変形例では、鉄骨梁の端部のみを図示して説明する。第一変形例図4に示すように、鉄骨梁50の端部52には、複数の貫通孔70が形成されている。同様に、図4Aに示すように、筒部材110の周壁には、複数の貫通孔170が形成されている。そして、図4Cに示すように、貫通孔70,170に繊維補強モルタルQが入り込み固化することで、繊維補強モルタルQで構成されたコッター72,172が形成される。よって、鉄骨梁50の端部52の貫通孔70によって形成されたコッター72を介して、鉄骨梁50の端部52とノード150との間で応力が伝達される。同様に筒部材110の貫通孔170によって形成されたコッター172を介して、筒部材110とノード150との間で応力が伝達される。なお、図4Cに想像線二点破線で示すように、貫通孔70に補強筋74を挿通してもよい。そして、このように補強筋74を挿通させることで、応力伝達性能が向上し、その結果、接合強度が向上する。第二変形例図5Aに示すように、各鉄骨梁50の端部52には、鋼板等で構成されたエンドプレート54が設けられている。エンドプレート54は、鉄骨梁50の長手方向軸方向を面外方向として配置されている。そして、エンドプレート54には、長手方向軸方向に突出する複数のスタッド60が接合されている。よって、エンドプレート54及びエンドプレート54に設けられたスタッド60を介しても、鉄骨梁材50の端部52とノード150との間で応力が伝達される。なお、エンドプレート54は主に長手方向軸方向の応力をノード150に伝達する機能を有する。第三変形例図5Bに示すように、鉄骨梁50の端部52に接合されたエンドプレート54には、ウェブプレート56が接合されている。ウェブプレート56には面外方向外側に突出する複数のスタッド60が設けられている。よって、エンドプレート54及びウェブプレート56を介してもノード150との間で応力が伝達される。エンドプレート54は主に長手方向軸方向の応力をノード150に伝達する機能を有する。なお、図示は、省略するが、ウェブプレート56に貫通孔が形成された構成であってってもよい。また、貫通孔に補強筋を挿通してもよい。その他の変形例上記実施形態と各変形例とが組み合わされた構成であってもよい。例えば、貫通孔70、170とスタッド60、160の両方が鉄骨梁50及び筒部材110に設けられていてもよい。或いは、鉄骨梁50にはスタッド60が設けられ、筒部材110には貫通孔170が形成された構成であってもよい。また、第二変形例と第三変形例の場合は、鉄骨梁50の端部52にスタッド60が形成されていない構成であってもよい。或いは、エンドプレート54にスタッド60やウェブプレート56が設けられていない構成であってもよい。すなわち、エンドプレート54と端部52の少なくとも一方にスタッド60又はウェブプレート56が設けられていればよい。<筒部材の構成の変形例>上記実施形態及び変形例では、X方向に沿って配置された鉄骨梁50XLの端部52XLと鉄骨梁50XRの端部52XRとを接合する構成であったが、これに限定されない。よって、以下に他の方向に沿って配置された鉄骨部材の接続について説明する。なお、以降の変形例では、鉄骨部材鉄骨梁、鉄骨柱を含むの構成は上記実施形態及び変形例の鉄骨梁と同様の構成を適用することができるので、筒部材の構成のみを図示して説明する。第四変形例図6Aに示すように、筒部材310は、X方向、Y方向、Z方向にそれぞれ沿って配置された円筒状の筒部314XL,314XR,314YL,314YR,314ZL,314ZUが接合された構成とされている。そして、X方向両端に開口部312XL,312XRが形成され、Y向両端に開口部312YL,312YRが形成され、Z方向両端に開口部312ZL,312ZUが形成されている。また、各筒部310の内壁には中心部に向かって突出するスタッド160が設けられている。この筒部材310の中に繊維補強モルタルQ又は繊維補強コンクリートが充填され固化することによってノード図示略が形成されている。X方向とY方向に沿って配置された鉄骨梁50の端部52図1などを参照が筒部材310の開口部312XL,312XR、312YR、312YLから挿入されると共に、Z方向に沿って配置された鉄骨柱図示略の端部が、筒部材310の開口部312ZL,312ZRから挿入されノードに埋設されることで、X方向とY方向に沿って配置された鉄骨梁50の端部52及び鉄骨柱の端部が接続されている。なお、鉄骨柱は本変形例でH形鋼とされている。しかし、これに限定されない。H形鋼以外の形鋼であってもよいし鋼管であってもよい。なお、本変形例においても、図6Bに示すように、筒部材310に貫通孔170が形成されていてもよい。第五変形例図7Aに示すように、筒部材330は、X方向、Y方向、Z方向にそれぞれ沿って配置された円筒状の筒部314XR,314YL,314ZUがそれぞれ90度の角度を持って接合されたL字形状の構造とされている。そして、X方向の一端に開口部312XRが形成され、Y方向の一端に開口部312YLが形成され、Z方向の一端に開口部312ZUが形成されている。また、各筒部314の内壁には中心部に向かって突出するスタッド160が設けられている。この筒部材330の中に繊維補強モルタルQ又は繊維補強モルタルが充填され固化することによってノード図示略が形成されている。X方向とY方向に沿って配置された鉄骨梁50の端部52図1などを参照が筒部材310の開口部312XR、312YLから挿入されると共に、Z方向に沿って配置された鉄骨柱図示略の端部が開口部312ZUから挿入されノードに埋設されることで、X方向とY方向に沿って配置された鉄骨梁50の端部52及び鉄骨柱の端部が接続されている。なお、鉄骨柱は本変形例でH形鋼とされている。しかし、これに限定されない。H形鋼以外の形鋼であってもよいし鋼管であってもよい。また、本変形例においても、筒部材330に貫通孔が形成されていてもよい。第六変形例図7Bに示すように、筒部材340は、任意の三方向ここではA方向、B方向、C方向と記すに、それぞれ沿って配置された円筒状の筒部314A,314B,314Cが接合された構成とされている。そして、それぞれの方向の一端に開口部312A,312B,312Cが形成されている。また、各筒部314の内壁には中心部に向かって突出するスタッド160が設けられている。この筒部材340の中に繊維補強モルタルQ又は繊維補強コンクリートが充填され固化することによってノード図示略が形成されている。そして、A方向、BY方向、C方向に沿って配置された鉄骨部材の端部52図示略が筒部材330の開口部312A,312B,312Cから挿入されノードに埋設されることで、各鉄骨部材の端部が接続されている。なお、本変形例では、任意の三方向に沿って筒部が配置さているが、これに限定されない。任意の四方向以上に沿って筒部が配置されていてもよい。つまり、四つ以上の筒部が任意の角度で接合された構成であってもよい。或いは、二つの筒部が任意の角度で接合された構成であってもよい。また、鉄骨柱は本変形例でH形鋼とされている。しかし、これに限定されない。H形鋼以外の形鋼であってもよいし鋼管であってもよい。また、本変形例においても、筒部材340に貫通孔が形成されていてもよい。<その他>尚、本発明は上記実施形態に限定されない。例えば、上記実施形態では、第一応力伝達手段及び第二応力伝達手段は、スタッドや貫通孔コッターであったが、これに限定されない。例えば、鉄骨部材の端部及び筒部材の内壁にリブ状の突起を形成し、この突起が応力を伝達する構成であってもよい。或いは、鉄骨部材の端部及び筒部材の内壁に凸凹を形成し、この凹凸が応力を伝達する構成であってもよい。或いは、コブ部62を有するスタッド60でなく、図8に示す先端側がL字状に曲げられた定着筋360であってもよい。なお、図8は鉄骨部材の端部に定着筋360を設けた例を示しているが、筒部材の内壁に定着筋360を設けてもよい。要は固定部との間で応力を伝達することが可能な部材であればよい。また、例えば、上記実施形態及び変形例では、筒部材110、筒部314は円筒状であったがこれに限定されない。例えば、断面が楕円形であってもよいし、断面が多角形状の角筒状であってもよい。また、例えば、記実施形態及び変形例では、ノード150は、繊維補強モルタルQ又は繊維補強コンクリートで構成されていたが、これに限定されない。例えば、繊維補強されたセメントであってもよいし、繊維補強された他の充填材であってもよい。また、繊維補強されていないモルタル、コンクリート、セメント、グラウト等の充填材でノードが形成されていてもよい。また、例えば、ノード150の中に補強筋が埋設され補強されていてもよい。例えば、スパイラル筋を埋設し補強してもよい。また、このスパイラル筋の中に鉄骨部材の端部を挿入した構成であってもよい。また、例えば、ノード150にプレストレスを導入してもよい。このとき、エンドプレート54間にプレストレスを導入してもよい。或いは、エンドプレート以外の部材を用いてプレストレスを導入してもよい。また、上述の複数の実施形態や複数の変形例は、適宜、組み合わされて実施可能である。また、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々なる態様で実施し得ることは言うまでもない。なお、本実施形態の筒部材又は筒部は、細長く中空状のものとされ、剛性が高く自由な変形はしないものとされている。"