カラーを構成する複数の原色の画像が入力され、前記画像の偏光状態を変調して出力する偏光変調素子であって、前記複数の原色の少なくともいずれかの原色の波長幅について、一の偏光状態が入力された場合に、波長毎に互いに異なる偏光状態に変調して出力する偏光変調素子。偏光状態は波長に対して周期的に変調するとともに、前記複数の原色の少なくともいずれかの原色の波長幅内に、変調の周期が1周期以上含まれる請求項1に記載の偏光変調素子。前記原色のうち、緑色の波長幅内に、変調の周期が1周期以上含まれる請求項1または2に記載の偏光変調素子。前記複数の原色の全てにおいて、それぞれの波長幅内に変調の周期が1周期以上含まれる請求項1から3のいずれか1項に記載の偏光変調素子。前記複数の原色間で、各波長幅内の周期の差が、互いに1周期以内である請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の偏光変調素子。前記偏光変調素子は、580nmの波長の光に対して、3100nm以上の位相差を有する請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の偏光変調素子。前記偏光変調素子は、偏光の偏光状態を異ならせるポリオレフィン系の樹脂の位相差フィルムを有する請求項1から請求項6のいずれか1項に記載の偏光変調素子。前記偏光変調素子は、偏光の偏光状態を異ならせる位相差フィルムと、前記位相差フィルムの前記画像の入力側及び出力側の面のうち、少なくとも一方の面に設けられ、前記位相差フィルムよりも表面の平坦性が高い等方性のガラス板とを備える請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の偏光変調素子。前記偏光変調素子は、偏光の偏光状態を異ならせる位相差フィルムを備え、前記位相差フィルムの表面は研磨されている請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の偏光変調素子。前記偏光変調素子は、偏光の偏光状態を異ならせる位相差フィルムと、前記位相差フィルムの入力側に配置され、前記画像を複数の異なる位置に出力する出力制御部とを備える請求項1から請求項9のいずれか1項に記載の偏光変調素子。観察者が一色と認識する波長幅内に、波長に基づく偏光状態の変調の周期が1周期以上含まれる請求項1から請求項10のいずれか1項に記載の偏光変調素子。請求項1から請求項11のいずれか1項に記載の偏光変調素子と、前記偏光変調素子の入力側に配置され、前記複数の原色の前記画像を結合させて、前記偏光変調素子へと出力するビームスプリッタとを備える光学部材。請求項1から請求項11のいずれか1項に記載の偏光変調素子と、前記偏光変調素子の入力側に配置され、前記複数の原色の前記画像を結合させて、前記偏光変調素子へと出力する偏光ビームスプリッタと、前記複数の原色の光によって前記画像を生成する画像生成部と、前記画像生成部に複数の原色の光を供給する光源とを備えるプロジェクタ。しかしながら、傾斜した方向で画像を投影する場合、スクリーンの一端と他端とで画像の入射角度が異なり、偏光の状態、例えば、楕円偏光の楕円率が異なった状態でスクリーンの各領域に達する。これにより、スクリーンの各領域で画像の反射率が異なり、色むらが発生するといった課題がある。本発明の第1の態様においては、カラーを構成する複数の原色の画像が入力され、前記画像の偏光状態を変調して出力する偏光変調素子であって、前記複数の原色の少なくともいずれかの原色の波長幅について、一の偏光状態が入力された場合に、波長毎に互いに異なる偏光状態に変調して出力する偏光変調素子を提供する。本発明の第2の態様においては、上述の偏光変調素子と、前記偏光変調素子の入力側に配置され、前記複数の原色の前記画像を結合させて、前記偏光変調素子へと出力する偏光ビームスプリッタとを備える光学部材を提供する。本発明の第3の態様においては、上述の偏光変調素子と、前記偏光変調素子の入力側に配置され、前記複数の原色の前記画像を結合させて、前記偏光変調素子へと出力する偏光ビームスプリッタと、前記複数の原色の光によって前記画像を生成する画像生成部と、前記画像生成部に複数の原色の光を供給する光源とを備えるプロジェクタを提供する。なお、上記の発明の概要は、本発明の必要な特徴の全てを列挙したものではない。また、これらの特徴群のサブコンビネーションもまた、発明となりうる。以下、発明の実施の形態を通じて本発明を説明するが、以下の実施形態は請求の範囲にかかる発明を限定するものではない。また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。図1は、プロジェクタ10の全体構成図である。図1に示すように、プロジェクタ10は、スクリーン12に画像を投影して、スクリーンからの反射光により画像を表示する。プロジェクタ10の一例は、スクリーン12に対して、上方または下方に傾斜した位置から投影する短焦点型である。プロジェクタ10は、光源20と、ダイクロイックミラー22、24と、反射ミラー26、28、30と、集光レンズ32と、青用液晶パネル34と、緑用液晶パネル36と、赤用液晶パネル38と、偏光ビームスプリッタ40と、偏光変調素子42と、投影レンズ44とを備える。青用液晶パネル34、緑用液晶パネル36、及び、赤用液晶パネル38は、画像生成部の一例である。光源20は、非偏光または偏光の3原色を含む光を出力して、青用液晶パネル34、緑用液晶パネル36、及び、赤用液晶パネル38に3原色の光を提供する。光源20の一例は、非偏光のUHPUltraHighPowerランプ及びLEDランプ、偏光のレーザ等である。ダイクロイックミラー22は、光源20の光の出力方向の下流側に配置されている。ダイクロイックミラー22は、光源20から出力された3原色のうち、青色の光BLを透過するとともに、緑色及び赤色の光RLをダイクロイックミラー24の方向へと反射する。ダイクロイックミラー24は、ダイクロイックミラー22の光の反射方向に配置されている。ダイクロイックミラー24は、赤色の光RLを透過するとともに、緑色の光GLを、緑用液晶パネル36及び偏光ビームスプリッタ40へと反射する。反射ミラー26は、光源20の光の出力方向であって、ダイクロイックミラー22の下流側に配置されている。反射ミラー26は、ダイクロイックミラー22を透過した青色の光BLを青用液晶パネル34へと反射する。反射ミラー28は、ダイクロイックミラー22の光の反射方向であって、ダイクロイックミラー24よりも下流側に配置されている。反射ミラー28は、ダイクロイックミラー24を透過した赤色の光RLを反射ミラー30に反射する。反射ミラー30は、反射ミラー28の光の反射方向に配置されている。反射ミラー30は、反射ミラー28によって反射された赤色の光RLを赤用液晶パネル38の方向へと反射する。集光レンズ32は、反射ミラー28と反射ミラー30との間に配置されている。集光レンズ32は、反射ミラー28によって反射された赤色の光RLを反射ミラー30へと集光する。青用液晶パネル34は、2次元のマトリックス状に配置された複数の画素を有する。各画素は、光の偏光方向を制御して、特定の偏光方向の光を透過または遮断する。図1の偏光ビームスプリッタ40内に矢印で示すように、青用液晶パネル34の各画素が透過する偏光は、s波である。青用液晶パネル34は、反射ミラー26によって反射された青色の光BLのうち、表示する画像に基づいて、一部の光BLを透過して偏光の状態で偏光ビームスプリッタ40へと進行させ、残りの光BLを遮断する。緑用液晶パネル36は、青用液晶パネル34と同様の画素を有する。緑用液晶パネル36は、ダイクロイックミラー24によって反射された緑色の光GLのうち、表示する画像に基づいて、一部の光GLを透過して偏光の状態で偏光ビームスプリッタ40へと進行させ、残りの光GLを遮断する。緑用液晶パネル36から出力される光の偏光方向は、青用液晶パネル34から出力される光の偏光方向に対して直交する。図1の偏光ビームスプリッタ40内に矢印で示すように、緑用液晶パネル36の各画素が透過する偏光は、p波である。赤用液晶パネル38は、青用液晶パネル34と同様の画素を有する。赤用液晶パネル38は、反射ミラー30によって反射された赤色の光RLのうち、表示する画像に基づいて、一部の光RLを透過して偏光の状態で偏光ビームスプリッタ40へと進行させ、残りの光RLを遮断する。赤用液晶パネル38から出力される光の偏光方向は、青用液晶パネル34から出力される光の偏光方向と平行である。偏光ビームスプリッタ40は、ビームスプリッタの一例である。偏光ビームスプリッタ40は、三角柱状のプリズムが組み合わされた直方体形状に形成されている。偏光ビームスプリッタ40の一面には、青用液晶パネル34が対向して配置されている。偏光ビームスプリッタ40の他の面には、緑用液晶パネル36が対向して配置されている。青用液晶パネル34が対向して配置される偏光ビームスプリッタ40の一面と対向する面には、赤用液晶パネル38が対向して配置されている。偏光ビームスプリッタ40は、偏光変調素子42の入力側に配置されている。偏光ビームスプリッタ40は、一の偏光方向の光を反射して、他の偏光方向の光を透過する。具体的には、偏光ビームスプリッタ40は、青色の光BL及び赤色の光RLを反射して、これらの光と偏光方向が直交する緑色の光GLを透過する。これにより、偏光ビームスプリッタ40は、青用液晶パネル34を透過した青色の光BLにより構成される画像を偏光変調素子42へと反射する。偏光ビームスプリッタ40は、緑用液晶パネル36を透過した緑色の光GLにより構成される画像を透過して、偏光変調素子42へと進行させる。偏光ビームスプリッタ40は、赤用液晶パネル38を透過した赤色の光RLにより構成される画像を偏光変調素子42へと反射する。即ち、偏光ビームスプリッタ40は、3方向から入力された3原色の画像を偏光変調素子42の方向へと出力する。これにより、偏光ビームスプリッタ40は、3原色の画像を結合させた画像を偏光変調素子42へと出力する。偏光ビームスプリッタ40に代えて、波長毎に光を反射または透過するクロスダイクロイックプリズムをビームスプリッタとして適用してもよい。偏光変調素子42は、偏光ビームスプリッタ40の出力側に配置されている。偏光変調素子42には、偏光ビームスプリッタ40からカラーを構成する3原色である青色、緑色、赤色の画像が入力され、画像の偏光状態の一例である偏光方向を変調して出力する。偏光変調素子42は、偏光方向の異なる偏光に位相差を生じさせて、偏光の偏光方向を異ならせる複屈折性を有する材料を含む。これにより、偏光変調素子42は、偏光の状態で入力した各原色の波長幅において、一の偏光方向の光が入力された場合に、波長毎に互いに異なる偏光方向の光に変調して出力する。また、偏光変調素子42は、3原色の偏光方向を波長に対して周期的に変調させる。偏光変調素子42には、位相差フィルム等の光学フィルム、人口水晶、光学結晶を適用できる。偏光変調素子42に適用できる光学フィルムとして、ポリオレフィン系の樹脂、ポリカーボネート等をあげることができる。特に、ポリオレフィン系の樹脂によって偏光変調素子42を構成すると、変調の波長依存性を低減できる。偏光変調素子42に適用できる光学結晶として、シリコン結晶、石英結晶、KTP結晶、YAG結晶、サファイア結晶、方解石結晶、ゲルマニウム結晶、YVO4結晶、ジンクセレン結晶、フッ化カルシウム、フッ化マグネシウム、ニオブ酸リチウムをあげることができる。投影レンズ44は、偏光変調素子42によって変調された光による画像をスクリーン12へと拡大して投影する。次に、上述したプロジェクタ10の動作について説明する。光源20が、複数の原色の光を含む光を出力すると、ダイクロイックミラー22、24によって、3原色に分割される。分割された青色の光BL、緑色の光GL及び赤色の光RLは、反射ミラー26、28、30によって反射されて、青用液晶パネル34、緑用液晶パネル36、及び、赤用液晶パネル38に入力される。青用液晶パネル34、緑用液晶パネル36、及び、赤用液晶パネル38は、表示させる画像に基づいて、それぞれに入力した3原色の光の一部を偏光にして透過させて、偏光ビームスプリッタ40へと入力する。偏光ビームスプリッタ40は、3方向から入力された3原色の光の画像を結合して、偏光変調素子42へと入力する。偏光変調素子42は、結合された画像の各原色の光の偏光方向を波長毎に異ならせて、投影レンズ44へと入力する。投影レンズ44は、入力した画像をスクリーン12へと投影する。スクリーン12に投影された光は、スクリーン12によって反射されて、画像として観察者に提供される。ここで、スクリーン12に投影される光は、波長毎に偏光方向が異なる。換言すれば、複数の偏光方向の光がスクリーン12に投影される。これにより、光の反射率が、投影される領域に関わらず、均一化される。この結果、領域毎に異なる反射率に起因する画像の色むら等を低減できるので、画質を向上させることができる。次に、光源20の具体例を説明する。図2は、光源20の一例であるUHPランプの波長と光強度との関係を示すグラフである。図3は、光源20の一例であるLEDランプの波長と光強度との関係を示すグラフである。図2及び図3において、縦軸は光の強度を示し、横軸は光の波長を示す。図2に示すように、UHPランプでは、青色、緑色の強度のピークは、それぞれ439nm、548nmである。UHPランプでは、画像の生成に用いる青色の波長幅は、430nmから480nmである。UHPランプでは、画像の生成に用いる緑色の波長幅は、520nmから580nmである。UHPランプでは、画像の生成に用いる赤色の波長幅は、620nmから680nmである。これらの各色の波長幅は、観察者が一色と認識する波長幅の一例である。図3に示すように、LED光源の一例としてのLEDランプでは、青色、緑色、赤色の強度のピークは、それぞれ450nm、520nm、630nmである。LEDランプでは、画像の生成に用いる青色の波長幅は、440nmから475nmである。LEDランプでは、画像の生成に用いる緑色の波長幅は、500nmから540nmである。LEDランプでは、画像の生成に用いる赤色の波長幅は、620nmから635nmである。これらの各色の波長幅は、観察者が一色と認識する波長幅の一例である。光源20としてレーザを適用した場合、青色、緑色、赤色の強度のピークは、それぞれ440nm、532nm、638nmである。レーザでは、画像の生成に用いる青色の波長幅は、420nmから460nmである。レーザでは、画像の生成に用いる緑色の波長幅は、525nmから537nmである。レーザでは、画像の生成に用いる赤色の波長幅は、618nmから680nmである。これらの各色の波長幅は、観察者が一色と認識する波長幅の一例である。図4は、偏光変調素子42による偏光方向の変調の一例を説明する図である。図4において、下側に図示された横軸は波長を示し、上側に図示された各矢印は偏光変調素子42を透過した光の偏光方向を示す。偏光変調素子42を透過した上下方向を偏光方向とする偏光は、図4に示すように、偏光変調素子42によって、波長毎に異なる偏光方向に変調される。例えば、図中、最も波長の短い光は、上下方向に振動する直線偏光に変調され、次に波長の短い光は上下方向に長く右回りの楕円偏光に変調される。また、図中、波長によっては、光は、右回り及び左回りの円偏光、左回りの楕円偏光、水平方向に長い楕円偏光、水平方向に振動する直線偏光へと、偏光変調素子42によって変調される。これにより、偏光変調素子42を介して、スクリーン12に達する光は、原色毎に、複数の偏光方向を含む。従って、プロジェクタ10の偏光変調素子42は、偏光方向に依存するスクリーン12による反射率のばらつきを低減できる。これにより、プロジェクタ10の偏光変調素子42は、CIE=国際照明委員会が定めるxy色度図のx色度座標及びy色度座標を0.33に近づけつつ、スクリーン12に表示される画像の色むらを低減できる。次に、位相差フィルムの位相差と、偏光方向との関連について調べた実験について説明する。まず、偏光変調素子により変調された偏光方向の測定方法について説明する。図5は、偏光方向の測定方法に使用される実験装置の概略図である。この測定方法では、光源120と、偏光板152と、上述した偏光変調素子42と、偏光板154と、輝度計156を用いた。光源120は、400nmから700nmの光を順次出力可能に構成されている。偏光板152は、上下方向の透過軸を有する。従って、偏光板152は、光源120から出力された光の振動成分のうち、上下方向及びその近傍の振動成分のみを透過させる。偏光板152は、水平方向の透過軸を有する。即ち、偏光板152と偏光板154は、互いに直交する方向の透過軸を有する。偏光板154は、偏光変調素子42により変調された光の振動成分のうち、水平方向及びその近傍の振動成分のみを透過させる。輝度計156は、偏光板154を透過した光の強度を、波長毎に測定する。偏光方向の測定では、光源120に400nmから700nmの光を出力させる。光は、偏光板152によって、上下方向を偏光方向とする偏光として透過した後、偏光変調素子42によって偏光方向が変調される。この後、変調された偏光のうち、水平方向に振動する偏光が偏光板154を透過して、輝度計156によって強度を測定される。ここで、上述したように偏光変調素子42は、入力された光を波長毎に異なる偏光方向の偏光へと変調させて出力する。従って、光源120から出力された光が波長によらず一定であっても、偏光板154を透過する光の強度は、波長毎に異なる。従って、輝度計156によって測定される光は、波長毎に強度が異なる。以下、具体的に実験結果を参照して説明する。図6は、580nmの波長の光に対する位相差が3100nmの位相差フィルムを有する偏光変調素子42により変調された光の強度を測定したグラフである。位相差フィルムは、ポリカーボネートからなる。図6に示すB、G、Rの幅は、それぞれ上述したUHPランプにおける青色、緑色、赤色の波長幅を示す。図6に示すように、測定結果では、波長毎に光の強度が異なる。これは、波長毎に、偏光方向が異なることを意味している。即ち、偏光板152によって上下方向の偏光方向とされた直線偏光が、偏光変調素子42によって波長毎に異なる偏光方向に変調されて、波長毎に偏光板152の光の透過量が異なっていることがわかる。また、波長が短いほど、変調の周期が短いことがわかる。これは、波長が短い色、即ち、青色の光による色むらをより低減できることを示す。図7は、580nmの波長の光に対する位相差が4100nmの位相差フィルムを有する偏光変調素子42により変調された光の強度を測定したグラフである。図8は、580nmの波長の光に対する位相差が5100nmの位相差フィルムを有する偏光変調素子42により変調された光の強度を測定したグラフである。図9は、580nmの波長の光に対する位相差が7200nmの位相差フィルムを有する偏光変調素子42により変調された光の強度を測定したグラフである。図10は、580nmの波長の光に対する位相差が9300nmの位相差フィルムを有する偏光変調素子42により変調された光の強度を測定したグラフである。図7から図10において、位相差フィルムは、ポリカーボネートからなる。図7から図10に示すB、G、Rの幅は、図6と同様である。図7から図10においても、偏光板152によって上下方向の偏光方向とされた直線偏光が、偏光変調素子42によって波長毎に異なる偏光方向に変調されていることがわかる。これにより、少なくとも、580nmの波長の光に対して、3100nm以上の位相差を有する偏光変調素子42は、波長毎に互いに異なる偏光方向に変調して出力できることがわかる。更に、図6から図10を比較すると、偏光変調素子42の位相差が大きくなるにつれて、周期が短くなっていることがわかる。これは、偏光変調素子42の位相差が大きくなるにつれて、色むらが低減できることを示す。更に詳細に見ると、図6では、3原色の全ての波長幅において、変調の周期が1.5周期未満である。図6では、周期の差が、多くとも1周期未満であることがわかる。図7でも同様に周期の差が多くとも1周期未満であることがわかる。図8、図9及び図10では、それぞれにおいて、青色と赤色との波長幅に含まれる周期の差が、約1.0周期、約1.3周期、約2.0周期である。これにより、位相差フィルムの位相差が小さい場合、偏光変調素子42の波長依存性を低減できることがわかる。次に、上述の実施形態のプロジェクタ10が色むらを低減できることを証明する実験について説明する。図11は、照度を測定したスクリーン12のポイントを説明する正面図である。図11に示すように、色むらの測定実験では、スクリーン12の9個所のポイントP1からP9で照度を測定した。ポイントP5は、スクリーン12の略中心である。他のポイントP1からP4及びポイントP6からP9は、ポイントP5を中心として、上下左右方向に等間隔で配置されている。スクリーン12の各ポイントの照度は、コニカミノルタ製の色彩照度計にて測定した。実験用の実施形態のプロジェクタ10は、偏光変調素子42として、5100nmの位相差フィルムを適用した。尚、上述の実施形態のプロジェクタ10と比較するプロジェクタとして、偏光変調素子42がない比較例についても同様に照度を測定した。実施形態のプロジェクタ10及び比較例は、スクリーン12の下方に配置した。プロジェクタ10及び比較例とスクリーン12の上端とを結ぶ直線は、水平方向から約60°下方に傾斜している。水平方向において、実施形態のプロジェクタ10及び比較例と、スクリーン12との距離は、約50cmである。この状態で、実施形態のプロジェクタ10及び比較例は、白色の光をスクリーン12の全面に照射した。図12は、実験により測定された照度の数値の表である。また、これらの実験結果をプロットしたグラフが図13、図14、図15である。図13は、スクリーン12の上部のポイントP1からP3の照度である。図14は、スクリーン12の中部のポイントP4からP6の照度である。図15は、スクリーン12の下部のポイントP7からP9の照度である。図13から図15において、横軸x及び縦軸yは、CIEが定めるxy色度図のx色度座標及びy色度座標に対応する。図12から図15の説明において、水平及び上下とは、スクリーン12における水平及び上下の方向または位置のことである。図12から図15に示すように、実施形態のプロジェクタ10及び比較例のいずれにおいても、同じ上下位置における水平方向の最大照度と最小照度との差は、x色度座標及びy色度座標に関わらず、いずれも0.01以下となっている。これにより、水平方向においては、照度の差、即ち色むらはあまり出ないことがわかる。図12から図15に示すように、比較例では、同じ水平位置における、y色度座標の上下方向の最大照度と最小照度との最大差が0.024と大きくなっている。これは、比較例のy色度座標における左位置のポイントP1とポイントP7との差である。一方、実施形態によるプロジェクタ10では、同じ水平位置における、y色度座標の上下方向の最大照度と最小照度との最大差が0.011となっている。これは、実施形態のプロジェクタ10のy色度座標におけるポイントP2とポイントP5との差である。また、比較例では、同じ水平位置における、y色度座標の上下方向の最大照度と最小照度との最小差は、右位置の0.014である。これは、上述した実施形態のプロジェクタ10の最大差の0.011よりも大きい。これにより、偏光変調素子42を有するプロジェクタ10が、極めて色むらを低減できることがわかる。更に、図12から図15を示すように、偏光変調素子42を有するプロジェクタ10では、x色度座標は比較例と差異が小さいが、y色度座標が比較例に比べて0.33に近いので、色度を白色に改善できることがわかる。図16は、他の偏光変調素子242を備えたプロジェクタ210の全体構成図である。偏光変調素子242は、位相差フィルム46と、入力側ガラス板262と、出力側ガラス板264とを有する。尚、位相差フィルム46は、偏光変調素子42の位相差フィルムと同様の構成を有する。入力側ガラス板262は、位相差フィルム46の画像の入力側、即ち、光路の上流側の一面に設けられている。入力側ガラス板262の入力側の面は、位相差フィルム46の入力側の面よりも平坦性が高い。出力側ガラス板264は、位相差フィルム46の画像の出力側、即ち、光路の下流側の一面に設けられている。出力側ガラス板264の出力側の面は、位相差フィルム46の出力側の面よりも平坦性が高い。入力側ガラス板262及び出力側ガラス板264は、3原色に対していずれも複屈折性を有さない等方性の材料からなる。プロジェクタ210は、位相差フィルム46の入力側及び出力側に入力側ガラス板262及び出力側ガラス板264が設けられているので、偏光変調素子242から出力される光の波面のばらつきを抑制できる。プロジェクタ210では、位相差フィルム46の入出力面の両側にガラス板を設ける例を説明したが、一方の面にのみガラス板を設けてもよい。この場合、位相差フィルム46の出力側に出力側ガラス板264を設けることが好ましい。プロジェクタ210では、位相差フィルム46の面にガラス板を設ける例を説明したが、位相差フィルム46の入出力の少なくとも一方の面、好ましくは出力側の面に、位相差フィルム46よりも表面の平坦性の高い樹脂フィルムを設けてもよい。更に、位相差フィルム46の入出力面の少なくとも一方、好ましくは出力側の面を研磨して平坦性を高めてもよい。これらによっても偏光変調素子242から出力される光の波面のばらつきを抑制できる。図17は、更に他の偏光変調素子342を備えたプロジェクタ310の全体構成図である。偏光変調素子342は、位相差フィルム46と、出力制御部366とを備える。出力制御部366は、偏光ビームスプリッタ40の出力側であって、位相差フィルム46の入力側に配置されている。出力制御部366は、偏光ビームスプリッタ40から出力された光の偏光方向を変更することにより、画像を複数の異なる位置に出力する。図18は、偏光変調素子342の概略図である。偏光変調素子342の出力制御部366は、偏光制御部370と、位置変更部372とを備える。偏光制御部370は、液晶パネル等を適用できる。偏光制御部370は、偏光ビームスプリッタ40から出力された光の偏光方向を制御する。具体的には、偏光制御部370は、入力した光の偏光方向を維持したまま出力する場合と、入力した光の偏光方向を90°回転させて出力する。位置変更部372は、複屈折性を有する材料を含む。これにより、位置変更部372は、異なる偏光方向の光を異なる位置へと出力する。図18に示すように、偏光ビームスプリッタ40から紙面上下方向を偏光方向とする光が出力されたとする。この場合において、偏光制御部370が上下方向の偏光方向を維持したまま光を出力すると、位置変更部372は、その光を直進させる。この状態で出力された画像の位置を第1位置とする。一方、偏光制御部370が上下方向の偏光方向を回転させて紙面表裏方向として光を出力すると、位置変更部372は、両面でその光を屈折させて位置を変更させつつ、入力された方向と略平行な状態で光を出力する。これにより、光は、第1位置から位置を変更された状態で出力される。この状態で出力された画像の位置を第2位置とする。図19は、出力制御部366によって投影される画素の第1位置と第2位置との関係を説明する図である。図19において、各円は、スクリーン12に投影された画像に含まれる1個の画素を示す。ドットハッチングがされた円を第1位置の画素PX1として、ドットハッチングされていない円を第2位置の画素PX2とする。図19に示すように、第1位置の画素PX1のピッチをPtとする。第1位置の画素のピッチは、第2位置の画素のピッチと同じである。出力制御部366によって位置が変更された第2位置の画素PX2は、第1位置の画素PX1に対して水平方向に1/2ピッチPtずれた位置に投影される。従って、第2位置の各画素PX2は、第1位置の画素PX1と画素PX1との間に投影される。換言すれば、第2位置の画素は、第1位置の画素を補完する。ここで、出力制御部366が、1/30秒毎に偏光方向を変換すると、1/30秒毎に第1位置及び第2位置に交互に画素が投影される。これにより、プロジェクタ10は、画素数が2倍の高画質の画像を観察者に提供できる。次に、波長依存性について説明する。図20は、ポリカーボネートによって偏光変調素子の位相差フィルムを構成した場合の波長と光の強度との関係を調べたグラフである。図21は、ポリオレフィン系の樹脂によって偏光変調素子の位相差フィルムを構成した場合の波長と光の強度との関係を調べたグラフである。図20及び図21は、位相差フィルムの材料以外を同じ条件にしたシミュレーションの結果である。図20及び図21のシミュレーションでは、ともに位相差が5100nmの位相差フィルムを適用した。図20に示すように、ポリカーボネートによる偏光変調素子では、青色、緑色、赤色の波長幅に含まれる変調の周期は、それぞれ、約1.9周期、約1.2周期、約0.8周期である。一方、図21に示すように、ポリオレフィン系の樹脂による偏光変調素子では、青色、緑色、赤色の波長幅に含まれる変調の周期は、それぞれ、約1.2周期、約1周期、約0.8周期である。これにより、ポリカーボネート及びポリオレフィン系の樹脂の両方において、3原色の各波長幅内の変調の周期の差が、互いに1周期以内であることがわかる。また、赤色の波長幅の周期に対する青色の波長幅の周期の変化率は、ポリカーボネートでは、約2.375=1.9/0.8であるのに対し、ポリオレフィン系の樹脂では約1.51.2/0.8であった。これにより、ポリオレフィン系の樹脂では、波長依存性を低減できることがわかる。この結果、ポリオレフィン系の樹脂は、全ての色に対して、色むらをより均等に低減できることがわかる。上述した実施形態では、偏光変調素子が、位相差フィルムを1枚だけ有する例を示したが、互いに特性の異なる複数枚の位相差フィルムを偏光変調素子に設けてもよい。特性が異なる例として、波長が長くなるにつれ偏光方向の変調の周期が長くなる位相差フィルムと、波長が長くなるにつれて偏光方向の変調の周期が短くなる位相差フィルムとを偏光変調素子に設けることを提案できる。これにより偏光変調素子の波長依存性を低減することができる。上述した実施形態に追加して、光路上に他の光学部品を配置してもよい。例えば、偏光変調素子42と、偏光ビームスプリッタ40との間にλ/4波長板を設けてもよい。この場合、偏光変調素子42に入力される光は円偏光となり、偏光変調素子42はこの円偏光を異なる偏光方向の偏光へと変調することになる。上述の実施形態では、3原色によってカラーの画像を形成するプロジェクタについて説明したが、2原色または4原色以上によってカラーの画像を形成するプロジェクタに上述した偏光変調素子を適用してもよい。上述の実施形態では、1原色または2原色の波長幅に、それぞれの原色の変調の周期が1周期以上含まれる例を示したが、複数の原色、例えば、3原色の全ての波長幅に、それぞれ3原色の変調の周期が1周期以上含むようにしてもよい。以上、本発明を実施の形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施の形態に記載の範囲には限定されない。上記実施の形態に、多様な変更または改良を加えることが可能であることが当業者に明らかである。その様な変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、請求の範囲の記載から明らかである。請求の範囲、明細書、および図面中において示した装置、システム、プログラム、および方法における動作、手順、ステップ、および段階等の各処理の実行順序は、特段より前に、先立って等と明示しておらず、また、前の処理の出力を後の処理で用いるのでない限り、任意の順序で実現しうることに留意すべきである。請求の範囲、明細書、および図面中の動作フローに関して、便宜上まず、、次に、等を用いて説明したとしても、この順で実施することが必須であることを意味するものではない。