"記録媒体に所定の波長λの光を集光させる対物レンズと、光源から出射した前記所定の波長の光を略平行光として前記対物レンズに入射させるコリメートレンズと、を備える光ピックアップであって、前記対物レンズは、前記対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量をCMLとし、1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量をCMFとしたとき、CMLCMF<003λを満たし、前記コリメートレンズは、前記コリメートレンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差をCMCとしたときに002λ<CMC<014λを満たす、光ピックアップ。前記記録媒体の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量をCMDとしたとき、以下の関係を満たす請求項1に記載の光ピックアップ。CMD<002λCMLCMFCMD<006λ前記所定の波長λは、380~430nmであり、開口数は、0.8以上であり、前記対物レンズの焦点距離は1.3mm以下の単レンズからなる、請求項1~2に記載の光ピックアップ。テープ状の記録媒体に対して記録再生あるいは消去を行う場合、記録媒体の記録層に対して所望の波長の光を良好なスポットで集光する必要がある。良好なスポットを得るためには記録層での収差が良好である必要がある。しかし、光学部材や光源が理想的な状態に対して傾いていたり、ずれたりすると収差が発生する。また光学部材や光源が理想的な状態に設置されていたとしても、対物レンズの成形で誤差がある場合は収差が発生する。収差が大きく発生すると記録媒体に対して記録再生あるいは消去を行うための十分な性能が得られない。そこで本発明は、良好な収差が得られる光ピックアップを提供することを目的とする。上記課題を解決する光ピックアップは、記録媒体に所定の波長λの光を集光させる対物レンズと、光源から出射した前記所定の波長の光を略平行光として前記対物レンズに入射させるコリメートレンズと、を備える光ピックアップであって、前記対物レンズは、前記対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量をCMLとし、1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量をCMFとしたとき、CMLCMF<003λを満たし、前記コリメートレンズは、前記コリメートレンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差をCMCとしたときに002λ<CMC<014λを満たす。本発明によれば、使用する波長の光を記録媒体に対して良好な収差で集光することができる。<実施の形態1>以下、図面を参照しながら実施の形態1に係る対物レンズ10について説明する。[光ピックアップ]図1は、光ピックアップ100の構成を示す概略図である。光ピックアップ100は、対物レンズ10と、コリメートレンズ20と、ビームスプリッタ30と、光検出器40と、レーザ光源50を備える。光ピックアップ100は、光テープ200の情報記録層の所定の位置にレーザ光を集光させることで、情報の記録や再生を行う。レーザ光源50は、波長λ380~430nmの青色レーザ光を出射する。レーザ光源50から出射されたレーザ光は、ビームスプリッタ30を透過した後、コリメートレンズ20によって略平行光に変換される。コリメートレンズ20を透過したレーザ光は、対物レンズ10に入射し、光テープ200の情報記録面上に集光されて良好なスポットを形成する。光テープ200の再生を行う場合、光テープ200の情報記録面によって反射されたレーザ光は、再び対物レンズ10を透過した後、コリメートレンズ20に入射する。コリメートレンズを透過した光は前記ビームスプリッタによって反射された後、検出レンズによって光検出器40上に集光され、光信号として検出される。[光テープ]光テープ200は、光情報記録媒体の一例である。光テープ200は、図1に示すように、2つのリール201に巻き付けられており、リール201を回転させることで、光テープ200が走行する。光テープ200の材料としては、摺動性のよいポリエステル樹脂やアクリル樹脂等の樹脂材料が用いられる。樹脂材料は、例えば押し出し成形などにより薄いテープ状に成形される。光テープ200の表面には、トラッキング用のグルーブが形成されている。このグルーブは、円筒形のスタンパによって形成される。円筒形のスタンパの表面には、所望のグルーブの形状の反転形状が形成されている。このスタンパを記録媒体に押し付けて、所望の形状をテープ状の材料に転写する。スタンパは円筒形なので、樹脂を押し出し成形した後で順次連続的にグルーブの転写を行うことができるため効率が良い。光テープ200の表面には、情報を記録するための記録層が設けられている。記録層の材料としては、集光する光のエネルギーにより原子の結合状態が局所的に変化する相変化材料が用いられる。相変化材料は使用する波長に応じて選ばれる。例えば、波長400nm付近の光を用いる場合、BD-REBlu-rayDiscRewritableなどに使われるGeSbTe系の材料やAgInSbTe系の材料などが用いられる。相変化材料はスパッタリングで記録媒体の表面に膜状に形成される。記録層は、記録媒体の押し出し成形、グルーブ形成に続いて順次スパッタ装置に入れることで連続的に形成できる。記録層の上には必要に応じて記録層の保護や摺動性の向上のための薄いカバー膜が設けられる。すなわち、光テープ200の記録面上にカバー層が設けられていなくてもよく、カバー層が設けられていてもよい。光テープ200の記録面上にカバー層を設ける場合は、カバー膜は使用する波長を透過する材料により形成される。このような材料は、例えばUV硬化性樹脂が用いられる。UV硬化性樹脂であれば塗布と硬化を連続して行うことができるため生産性に優れる。カバー層の厚みは10um以下であることが望ましい。このようにカバー層の厚みを薄くすることにより光テープが記録再生消去時の理想的な状態から傾いた時の収差の発生を抑えられる。さらに、カバー層の厚みは数10nm以下であることが望ましい。このようにカバー層の厚みをさらに薄くすることにより光テープが記録再生消去時の理想的な状態から傾いた時の収差は非常に小さくなる。[対物レンズおよびコリメートレンズ]対物レンズ10は、波長λ380-430nmの青色レーザ光を光テープ200の情報記録面上に集光してスポットを形成する。対物レンズ10の入射側、射出側の光学機能面は光軸を中心とした非球面形状で構成されている。対物レンズ10の材料としては、ガラス材料が用いられる。ガラス材料を用いることで光ピックアップの温度変化による性能の変化が抑えることができる。対物レンズ10の焦点距離は、1.3mm以下であることが望ましい。このように焦点距離を短くすることにより対物レンズ10自体の大きさを小さくすることができる。その結果、この対物レンズ10が搭載された光ピックアップの小型化も可能となる。また、対物レンズ10の焦点距離は0.65mm以上であることが望ましい。焦点距離が0.65mmよりも小さい場合、対物レンズ10と光テープ200との間の作動距離が短くなりすぎてしまい、動作中に接触してしまうおそれがある。焦点距離を0.65mm以上にすることで、対物レンズ10と光テープ200との間の作動距離を十分確保することができ、動作中に接触してしまう可能性を低くすることができる。また、対物レンズ10の開口数は、0.8以上である。そのため、光ピックアップ100は、高い記録密度を実現することができる。しかし、一般的には開口数が大きいほど対物レンズ10が傾いたときの3時コマ収差が大きくなる。そこで、本実施形態の対物レンズ10は後述する構成を備えることにより、良好な収差を実現することができる。本実施形態の対物レンズ10は、対物レンズ10の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量をCMLとし、1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量をCMFとしたとき、下記式1を満たす。また、本実施形態のコリメートレンズ20は、レーザ光源から射出する波長λ380-430nmの青色光を略平行光にして対物レンズ10に入射させる。コリメートレンズの入射側、射出側の光学機能面は光軸を中心とした非球面形状で構成されている。コリメートレンズの材料にはガラス材料を用いる。ガラス材料を用いることで光ピックアップの温度変化による性能の変化が抑えられる。そして、本実施の形態のコリメートレンズ20は、コリメートレンズ20の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差をCMCとしたときに、下記式2を満たす。一般に対物レンズは成形時の誤差などで対物レンズの一方の面の非球面形状の対称軸が、もう一方の面の対称軸に対して傾いてしまう以下これを面チルトと呼ぶことで主に3次コマ収差が大きく発生する。BDなどの光ディスク用の対物レンズでは、対物レンズを傾けることで3次コマ収差を発生させるように設計することがある。すなわち、対物レンズに発生した面チルトを、対物レンズを傾けることで十分に小さくなるように補正している。しかし、本実施の形態の対物レンズ単体ではそれができない。そこで本実施形態の光ピックアップは式1と式2を満たすことで、対物レンズ10が面チルトを持っていたとしても、コリメートレンズ20を基準光軸に対して傾けることで3次のコマ収差を十分に小さい値に補正できる。ここで対物レンズ10の傾きとは、基準光軸に対して対物レンズ10の光軸が傾いている状態のことを言う。基準光軸とは、光ピックアップ100の集光光学系における適正な光軸、すなわち設計上の光軸のことをいう。基準光軸は、設計時または組み立て時のコリメートレンズ20や、対物レンズ10を保持するレンズホルダのレンズ設置面の垂線などを基準として用いる場合がある。また、軸外光とは、対物レンズ10に入射する光束の光軸が、基準光軸に対して傾いている光のことを言う。また、本実施形態の光ピックアップは、光テープ200の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量をCMDとしたとき、下記式3および4を満たすことが望ましい。これによって、対物レンズ10が傾いても、光源が光軸に対して傾いていても良好な収差が得られるとともに、光テープ200が傾いても良好な収差が得られる光ピックアップを実現することができる。ここで記録媒体の傾きとは、基準光軸の垂直面に対する記録媒体の傾きを指す。実施例1実施例1の対物レンズ、コリメートレンズは第1面、第2面ともに非球面形状である。実施例1の対物レンズは波長408nmの青色レーザ光を用いて光情報記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行う対物レンズである。実施例1のコリメートレンズはレーザ光源から射出する波長408nmの青色レーザ光を略平行光にして前記対物レンズに入射させる。表1に、実施例1に係る対物レンズおよびコリメートレンズのコンストラクションデータを示す。以下、本実施例のコンストラクションデータにおいて、第1面、第2面はそれぞれ以下の式5で定義される非球面形状の屈折光学面である。ここで、X:光軸からの高さがhである非球面状の点の非球面頂点の接平面からの距離、h:光軸からの高さ、C:面の非球面頂点の曲率C=1/RD、k:面の円錐定数、An:面のn次の非球面定数である。コリメートレンズの第1面は青色レーザ光源から青色レーザ光が入射する面である。第1面に入射した青色レーザ光は略平行光となって第2面より射出する。コリメートレンズと対物レンズは1mmの間隔で配置される。コリメートレンズの第2面から射出した青色レーザ光は対物レンズの第1面に入射する。対物レンズの第1面に入射した青色レーザ光は第2面より射出し光情報記録媒体上に集光する。図2に、実施例1の対物レンズを基準光軸に対して傾けたときの特性以下レンズチルト特性と呼ぶを示す。記録媒体の最表面の記録層に対して記録再生を行う場合、記録媒体の傾きによる収差はゼロである。つまり記録媒体の傾きを考慮しなくてよいため、光ピックアップ装置の光軸に対する対物レンズの傾きによる収差の値と、対物レンズの光軸に対する光源の傾きによる収差は等しい。つまり対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CML、1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量CMFはどちらも00012λであり、これは式1を満たす。また記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行うため、記録媒体が傾いても3次のコマ収差は発生しない。つまり、記録媒体の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CMDはゼロである。これは、式3と式4を満たす。図3に、実施例1の対物レンズの面チルト特性を示す。実施例1のコリメートレンズはコリメートレンズの第1面から6mm離れた波長408nmのレーザ光源からの発散光を対物レンズに対してほぼ平行に入射させるように設計されている。図4に、このコリメートレンズのレンズチルト特性を示す。コリメートレンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差CMCは00395λであり、これは式2を満たす。図5に、対物レンズの05分の面チルトで発生する収差を、このコリメートレンズを傾けることで、光学系全体の収差を補正する様子を示す。対物レンズが05分面チルトすることで約00158λの波面収差が発生していたが、コリメートレンズを約05度傾けることで波面収差は約00087λに改善する。また対物レンズが05分面チルトすることで約00149λの3次コマ収差が発生していたが、コリメートレンズを約05度傾けることで3次コマ収差は約00010λに改善する。このように、傾けることでコマ収差が発生するコリメートレンズを併せて使用することで、対物レンズの製造誤差を補正することができるため、製造が容易になり、同時に良好な性能を得られるようになる。実施例2実施例2の対物レンズ、コリメートレンズは第1面、第2面ともに非球面形状である。実施例2の対物レンズは波長408nmの青色レーザ光を用いて光情報記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行う対物レンズである。実施例2のコリメートレンズはレーザ光源から射出する波長408nmの青色レーザ光を略平行光にして前記対物レンズに入射させる。表2に、実施例2に係る対物レンズおよびコリメートレンズのコンストラクションデータを示す。コリメートレンズの第1面は青色レーザ光源から青色レーザ光が入射する面である。第1面に入射した青色レーザ光は略平行光となって第2面より射出する。コリメートレンズと対物レンズは1mmの間隔で配置される。コリメートレンズの第2面から射出した青色レーザ光は対物レンズの第1面に入射する。対物レンズの第1面に入射した青色レーザ光は第2面より射出し光情報記録媒体上に集光する。図6に、実施例2の対物レンズのレンズチルト特性を示す。記録媒体の最表面の記録層に対して記録再生を行う場合、記録媒体の傾きによる収差はゼロである。つまり記録媒体の傾きを考慮しなくてよいため、光ピックアップ装置の光軸に対する対物レンズの傾きによる収差の値と、対物レンズの光軸に対する光源の傾きによる収差は等しい。つまり対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CML、1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量CMFはどちらも00012λであり、これは式1を満たす。また記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行うため、記録媒体が傾いても3次のコマ収差は発生しない。つまり、記録媒体の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CMDはゼロである。これにより式3と式4を満たす。図7に、この対物レンズの面チルト特性を示す。実施例2のコリメートレンズはコリメートレンズの第1面から12mm離れた波長408nmのレーザ光源からの発散光を対物レンズに対してほぼ平行に入射させるように設計されている。図8に、このコリメートレンズのレンズチルト特性を示す。コリメートレンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差CMCは00609λであり、これは式2を満たす。図9に、対物レンズの05分の面チルトで発生する収差を、このコリメートレンズを傾けることで、光学系全体の収差を補正する様子を以下に示す。対物レンズが05分面チルトすることで約00183λの波面収差が発生していたが、コリメートレンズを約04度傾けることで波面収差は約00081λに改善する。また対物レンズが05分面チルトすることで約00170λの3次コマ収差が発生していたが、コリメートレンズを約04度傾けることで3次コマ収差は約00019λに改善する。このように、傾けることでコマ収差が発生するコリメートレンズを併せて使用することで、対物レンズの製造誤差を補正することができるため、製造が容易になり、同時に良好な性能を得られるようになる。実施例3実施例3の対物レンズ、コリメートレンズは第1面、第2面ともに非球面形状である。実施例3の対物レンズは波長408nmの青色レーザ光を用いて光情報記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行う対物レンズである。実施例1のコリメートレンズはレーザ光源から射出する波長408nmの青色レーザ光を略平行光にして前記対物レンズに入射させる。表3に、実施例3に係る対物レンズおよびコリメートレンズのコンストラクションデータを示す。コリメートレンズの第1面は青色レーザ光源から青色レーザ光が入射する面である。第1面に入射した青色レーザ光は略平行光となって第2面より射出する。コリメートレンズと対物レンズは1mmの間隔で配置される。コリメートレンズの第2面から射出した青色レーザ光は対物レンズの第1面に入射する。対物レンズの第1面に入射した青色レーザ光は第2面より射出し光情報記録媒体上に集光する。図10に、実施例3の対物レンズのレンズチルト特性を示す。記録媒体の最表面の記録層に対して記録再生を行う場合、記録媒体の傾きによる収差はゼロである。つまり記録媒体の傾きを考慮しなくてよいため、光ピックアップ装置の光軸に対する対物レンズの傾きによる収差の値と、対物レンズの光軸に対する光源の傾きによる収差は等しい。つまり対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CML、1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量CMFはどちらも00018λであり、これは式1を満たす。また記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行うため、記録媒体が傾いても3次のコマ収差は発生しない。つまり、記録媒体の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CMDはゼロである。これにより式3と式4を満たす。図11に、この対物レンズの面チルト特性を示す。実施例3のコリメートレンズはコリメートレンズの第1面から6mm離れた波長408nmのレーザ光源からの発散光を対物レンズに対してほぼ平行に入射させるように設計されている。図12に、このコリメートレンズのレンズチルト特性を示す。コリメートレンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差CMCは00395λであり、これは式2を満たす。図13に、対物レンズの05分の面チルトで発生する収差を、このコリメートレンズを傾けることで、光学系全体の収差を補正する様子を示す。対物レンズが05分面チルトすることで約00341λの波面収差が発生していたが、コリメートレンズを約05度傾けることで波面収差は約00299λに改善する。また対物レンズが05分面チルトすることで約00166λの3次コマ収差が発生していたが、コリメートレンズを約06度傾けることで3次コマ収差は約00009λに改善する。このように、傾けることでコマ収差が発生するコリメートレンズを併せて使用することで、対物レンズの製造誤差を補正することができるため、製造が容易になり、同時に良好な性能を得られるようになる。実施例4実施例4の対物レンズ、コリメートレンズは第1面、第2面ともに非球面形状である。実施例4の対物レンズは波長408nmの青色レーザ光を用いて光情報記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行う対物レンズである。実施例1のコリメートレンズはレーザ光源から射出する波長408nmの青色レーザ光を略平行光にして前記対物レンズに入射させる。表4に、実施例4に係る対物レンズおよびコリメートレンズのコンストラクションデータを示す。コリメートレンズの第1面は青色レーザ光源から青色レーザ光が入射する面である。第1面に入射した青色レーザ光は略平行光となって第2面より射出する。コリメートレンズと対物レンズは1mmの間隔で配置される。コリメートレンズの第2面から射出した青色レーザ光は対物レンズの第1面に入射する。対物レンズの第1面に入射した青色レーザ光は第2面より射出し光情報記録媒体上に集光する。図14に、実施例4の対物レンズのレンズチルト特性を示す。記録媒体の最表面の記録層に対して記録再生を行う場合、記録媒体の傾きによる収差はゼロである。つまり記録媒体の傾きを考慮しなくてよいため、光ピックアップ装置の光軸に対する対物レンズの傾きによる収差の値と、対物レンズの光軸に対する光源の傾きによる収差は等しい。つまり対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CML、1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量CMFはどちらも00018λであり、これは式1を満たす。また記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行うため、記録媒体が傾いても3次のコマ収差は発生しない。つまり、記録媒体の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CMDはゼロである。これにより式3と式4を満たす。図15に、この対物レンズの面チルト特性を示す。実施例4のコリメートレンズはコリメートレンズの第1面から12mm離れた波長408nmのレーザ光源からの発散光を対物レンズに対してほぼ平行に入射させるように設計されている。図16に、このコリメートレンズのレンズチルト特性を示す。コリメートレンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差CMCは00609λであり、これは式2を満たす。図17に、対物レンズの05分の面チルトで発生する収差を、このコリメートレンズを傾けることで、光学系全体の収差を補正する様子を示す。対物レンズが05分面チルトすることで約00379λの波面収差が発生していたが、コリメートレンズを約04度傾けることで波面収差は約00330λに改善する。また対物レンズが05分面チルトすることで約00191λの3次コマ収差が発生していたが、コリメートレンズを約04度傾けることで3次コマ収差は約00004λに改善する。このように、傾けることでコマ収差が発生するコリメートレンズを併せて使用することで、対物レンズの製造誤差を補正することができるため、製造が容易になり、同時に良好な性能を得られるようになる。実施例5実施例5の対物レンズ本実施例の対物レンズの第1面は非球面形状である。本実施例の第2面は非球面形状にさらに以下の式6で表される形状を付加したものである。コリメートレンズは第1面、第2面ともに非球面形状である。実施例1の対物レンズは波長408nmの青色レーザ光を用いて光情報記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行う対物レンズである。実施例1のコリメートレンズはレーザ光源から射出する波長408nmの青色レーザ光を略平行光にして前記対物レンズに入射させる。表5に、実施例5に係る対物レンズおよびコリメートレンズのコンストラクションデータを示す。ここでR,θ:第2面の回転対称非球面の中心軸を中心とする極座標R,θにおける回転対称非球面上の座標である。コリメートレンズの第1面は青色レーザ光源から青色レーザ光が入射する面である。第1面に入射した青色レーザ光は略平行光となって第2面より射出する。コリメートレンズと対物レンズは1mmの間隔で配置される。コリメートレンズの第2面から射出した青色レーザ光は対物レンズの第1面に入射する。対物レンズの第1面に入射した青色レーザ光は第2面より射出し光情報記録媒体上に集光する。図18に、実施例5の対物レンズのレンズチルト特性を示す。記録媒体の最表面の記録層に対して記録再生を行う場合、記録媒体の傾きによる収差はゼロである。つまり記録媒体の傾きを考慮しなくてよいため、光ピックアップ装置の光軸に対する対物レンズの傾きによる収差の値と、対物レンズの光軸に対する光源の傾きによる収差は等しい。つまり対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CML、1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量CMFはどちらも00042λであり、これは式1を満たす。また記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行うため、記録媒体が傾いても3次のコマ収差は発生しない。つまり、記録媒体の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CMDはゼロである。これにより式3と式4を満たす。図19に、この対物レンズの面チルト特性を示す。実施例5のコリメートレンズはコリメートレンズの第1面から6mm離れた波長408nmのレーザ光源からの発散光を対物レンズに対してほぼ平行に入射させるように設計されている。図20に、このコリメートレンズのレンズチルト特性を示す。コリメートレンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差CMCは00395λであり、これは式2を満たす。図21に、対物レンズの05分の面チルトで発生する収差を、このコリメートレンズを傾けることで、光学系全体の収差を補正する様子を示す。対物レンズが05分面チルトすることで約00252λの波面収差が発生していたが、コリメートレンズを約07度傾けることで波面収差は約00165λに改善する。また対物レンズが05分面チルトすることで約00149λの3次コマ収差が発生していたが、コリメートレンズを約05度傾けることで3次コマ収差は約00005λに改善する。このように、傾けることでコマ収差が発生するコリメートレンズを併せて使用することで、対物レンズの製造誤差を補正することができるため、製造が容易になり、同時に良好な性能を得られるようになる。実施例6実施例6の対物レンズ本実施例の対物レンズの第1面は非球面形状である。本実施例の第2面は非球面形状にさらに以下の式7で表される形状を付加したものである。コリメートレンズは第1面、第2面ともに非球面形状である。実施例6の対物レンズは波長408nmの青色レーザ光を用いて光情報記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行う対物レンズである。実施例6のコリメートレンズはレーザ光源から射出する波長408nmの青色レーザ光を略平行光にして前記対物レンズに入射させる。表6に、実施例6に係る対物レンズおよびコリメートレンズのコンストラクションデータを示す。ここでR,θ:第2面の回転対称非球面の中心軸を中心とする極座標R,θにおける回転対称非球面上の座標である。コリメートレンズの第1面は青色レーザ光源から青色レーザ光が入射する面である。第1面に入射した青色レーザ光は略平行光となって第2面より射出する。コリメートレンズと対物レンズは1mmの間隔で配置される。コリメートレンズの第2面から射出した青色レーザ光は対物レンズの第1面に入射する。対物レンズの第1面に入射した青色レーザ光は第2面より射出し光情報記録媒体上に集光する。図22に、実施例6の対物レンズのレンズチルト特性を示す。記録媒体の最表面の記録層に対して記録再生を行う場合、記録媒体の傾きによる収差はゼロである。つまり記録媒体の傾きを考慮しなくてよいため、光ピックアップ装置の光軸に対する対物レンズの傾きによる収差の値と、対物レンズの光軸に対する光源の傾きによる収差は等しい。つまり対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CML、1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量CMFはどちらも00042λであり、これは式1を満たす。また記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行うため、記録媒体が傾いても3次のコマ収差は発生しない。つまり、記録媒体の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CMDはゼロである。これにより式3と式4を満たす。図23に、この対物レンズの面チルト特性を示す。実施例6のコリメートレンズはコリメートレンズの第1面から12mm離れた波長408nmのレーザ光源からの発散光を対物レンズに対してほぼ平行に入射させるように設計されている。図24に、このコリメートレンズのレンズチルト特性を示す。コリメートレンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差CMCは00609λであり、これは式2を満たす。図25に、対物レンズの05分の面チルトで発生する収差を、このコリメートレンズを傾けることで、光学系全体の収差を補正する様子を以下に示す。対物レンズが05分面チルトすることで約00287λの波面収差が発生していたが、コリメートレンズを約04度傾けることで波面収差は約00226λに改善する。また対物レンズが05分面チルトすることで約00169λの3次コマ収差が発生していたが、コリメートレンズを約04度傾けることで3次コマ収差は約00020λに改善する。このように、傾けることでコマ収差が発生するコリメートレンズを併せて使用することで、対物レンズの製造誤差を補正することができるため、製造が容易になり、同時に良好な性能を得られるようになる。実施例7実施例7の対物レンズ本実施例の対物レンズの第1面は非球面形状である。本実施例の第2面は非球面形状にさらに以下の式7で表される形状を付加したものである。コリメートレンズは第1面、第2面ともに非球面形状である。実施例7の対物レンズは波長408nmの青色レーザ光を用いて光情報記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行う対物レンズである。実施例7のコリメートレンズはレーザ光源から射出する波長408nmの青色レーザ光を略平行光にして前記対物レンズに入射させる。表7に、実施例7に係る対物レンズおよびコリメートレンズのコンストラクションデータを示す。ここでR,θ:第2面の回転対称非球面の中心軸を中心とする極座標R,θにおける回転対称非球面上の座標である。コリメートレンズの第1面は青色レーザ光源から青色レーザ光が入射する面である。第1面に入射した青色レーザ光は略平行光となって第2面より射出する。コリメートレンズと対物レンズは1mmの間隔で配置される。コリメートレンズの第2面から射出した青色レーザ光は対物レンズの第1面に入射する。対物レンズの第1面に入射した青色レーザ光は第2面より射出し光情報記録媒体上に集光する。図26に、実施例7の対物レンズのレンズチルト特性を示す。記録媒体の最表面の記録層に対して記録再生を行う場合、記録媒体の傾きによる収差はゼロである。つまり記録媒体の傾きを考慮しなくてよいため、光ピックアップ装置の光軸に対する対物レンズの傾きによる収差の値と、対物レンズの光軸に対する光源の傾きによる収差は等しい。つまり対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CML、1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量CMFはどちらも00012λであり、これは式1を満たす。また記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行うため、記録媒体が傾いても3次のコマ収差は発生しない。つまり、記録媒体の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CMDはゼロである。これにより式3と式4を満たす。図27に、この対物レンズの面チルト特性を示す。実施例7のコリメートレンズはコリメートレンズの第1面から6mm離れた波長408nmのレーザ光源からの発散光を対物レンズに対してほぼ平行に入射させるように設計されている。図28に、このコリメートレンズのレンズチルト特性を示す。コリメートレンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差CMCは00395λであり、これは式2を満たす。図29に、対物レンズの05分の面チルトで発生する収差を、このコリメートレンズを傾けることで、光学系全体の収差を補正する様子を示す。対物レンズが05分面チルトすることで約00295λの波面収差が発生していたが、コリメートレンズを約07度傾けることで波面収差は約00232λに改善する。また対物レンズが05分面チルトすることで約00150λの3次コマ収差が発生していたが、コリメートレンズを約05度傾けることで3次コマ収差は約00003λに改善する。このように、傾けることでコマ収差が発生するコリメートレンズを併せて使用することで、対物レンズの製造誤差を補正することができるため、製造が容易になり、同時に良好な性能を得られるようになる。実施例8実施例8の対物レンズ本実施例の対物レンズの第1面は非球面形状である。本実施例の第2面は非球面形状にさらに以下の式8で表される形状を付加したものである。コリメートレンズは第1面、第2面ともに非球面形状である。実施例8の対物レンズは波長408nmの青色レーザ光を用いて光情報記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行う対物レンズである。実施例8のコリメートレンズはレーザ光源から射出する波長408nmの青色レーザ光を略平行光にして前記対物レンズに入射させる。表8に、実施例8に係る対物レンズおよびコリメートレンズのコンストラクションデータを示す。ここでR,θ:第2面の回転対称非球面の中心軸を中心とする極座標R,θにおける回転対称非球面上の座標である。コリメートレンズの第1面は青色レーザ光源から青色レーザ光が入射する面である。第1面に入射した青色レーザ光は略平行光となって第2面より射出する。コリメートレンズと対物レンズは1mmの間隔で配置される。コリメートレンズの第2面から射出した青色レーザ光は対物レンズの第1面に入射する。対物レンズの第1面に入射した青色レーザ光は第2面より射出し光情報記録媒体上に集光する。図30に、実施例8の対物レンズのレンズチルト特性を示す。記録媒体の最表面の記録層に対して記録再生を行う場合、記録媒体の傾きによる収差はゼロである。つまり記録媒体の傾きを考慮しなくてよいため、光ピックアップ装置の光軸に対する対物レンズの傾きによる収差の値と、対物レンズの光軸に対する光源の傾きによる収差は等しい。つまり対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CML、1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量CMFはどちらも00012λであり、これは式1を満たす。また記録媒体の最表面の記録層に対して情報の記録再生を行うため、記録媒体が傾いても3次のコマ収差は発生しない。つまり、記録媒体の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CMDはゼロである。これにより式3と式4を満たす。図31に、この対物レンズの面チルト特性を示す。実施例8のコリメートレンズはコリメートレンズの第1面から12mm離れた波長408nmのレーザ光源からの発散光を対物レンズに対してほぼ平行に入射させるように設計されている。図32に、このコリメートレンズのレンズチルト特性を示す。コリメートレンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差CMCは00609λであり、これは式2を満たす。図33に、対物レンズの05分の面チルトで発生する収差を、このコリメートレンズを傾けることで、光学系全体の収差を補正する様子を示す。対物レンズが05分面チルトすることで約00333λの波面収差が発生していたが、コリメートレンズを約04度傾けることで波面収差は約00282λに改善する。また対物レンズが05分面チルトすることで約00171λの3次コマ収差が発生していたが、コリメートレンズを約04度傾けることで3次コマ収差は約00017λに改善する。このように、傾けることでコマ収差が発生するコリメートレンズを併せて使用することで、対物レンズの製造誤差を補正することができるため、製造が容易になり、同時に良好な性能を得られるようになる。実施例9実施例9の対物レンズ、コリメートレンズは第1面、第2面ともに非球面形状である。実施例9の対物レンズは波長408nmの青色レーザ光を用いて光情報記録媒体の最表面から001mmの厚みのカバー層を介した記録層に対して情報の記録再生を行う対物レンズである。実施例9のコリメートレンズはレーザ光源から射出する波長408nmの青色レーザ光を略平行光にして前記対物レンズに入射させる。表9に、実施例9に係る対物レンズおよびコリメートレンズのコンストラクションデータを示す。コリメートレンズの第1面は青色レーザ光源から青色レーザ光が入射する面である。第1面に入射した青色レーザ光は略平行光となって第2面より射出する。コリメートレンズと対物レンズは1mmの間隔で配置される。コリメートレンズの第2面から射出した青色レーザ光は対物レンズの第1面に入射する。対物レンズの第1面に入射した青色レーザ光は第2面より射出し光情報記録媒体上に集光する。図34に、実施例9の対物レンズのレンズチルト特性を示す。対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CMLは00012λである。実施例9では光情報記録媒体の最表面から001mmの厚みのカバー層を介した記録層に対して情報の記録再生を行う。よって記録媒体の傾きによっても収差の値が変化するため、対物レンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CMLと1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量CMFの値は異なる。図35に、実施例9の対物レンズに軸外光が入射したときの収差の様子を示す。1度の軸外光が入射したときに発生する3次コマ収差の発生量CMFは00103λである。図36に、実施例9の対物レンズで記録再生を行う記録媒体が傾いたときの収差の様子を示す。記録媒体の傾きが1度のときに発生する3次コマ収差の発生量CMDは00115λである。これらより実施例9は式3と式4を満たす。図37に、この対物レンズの面チルト特性を示す。実施例9のコリメートレンズはコリメートレンズの第1面から6mm離れた波長408nmのレーザ光源からの発散光を対物レンズに対してほぼ平行に入射させるように設計されている。図38に、このコリメートレンズのレンズチルト特性を示す。コリメートレンズの傾きが1度のときに発生する3次コマ収差CMCは00395λであり、これは式2を満たす。図39に、対物レンズの05分の面チルトで発生する収差を、このコリメートレンズを傾けることで、光学系全体の収差を補正する様子を以下に示す。対物レンズが05分面チルトすることで約00159λの波面収差が発生していたが、コリメートレンズを約05度傾けることで波面収差は約00066λに改善する。また対物レンズが05分面チルトすることで約00151λの3次コマ収差が発生していたが、コリメートレンズを約05度傾けることで3次コマ収差は約00006λに改善する。このように、傾けることでコマ収差が発生するコリメートレンズを併せて使用することで、対物レンズの製造誤差を補正することができるため、製造が容易になり、同時に良好な性能を得られるようになる。<その他の実施形態>上述の実施形態では、光ピックアップを1つ使用した場合について説明したが、本発明はこれに限らない。1つの記録媒体に対して複数個の光ピックアップを並べて使用してもよい。また、上述の実施形態では、1つの光ピックアップの中に1つの対物レンズを備えた構成について説明したが、本発明はこれに限らない。1つの光ピックアップの中に複数個の対物レンズが設けられていても良い。また、上述の実施形態では、波長380~430nmの青色レーザ光を出射するレーザ光源例に挙げて説明したが、本発明はこれに限らない。例えば、レーザ光源は、DVDに用いられるレーザ光源でもよいし、CDに用いられるレーザ光源でもよい。また、青色レーザ光よりも波長が小さい紫外光を出射することができるレーザ光源を用いても良い。このような光源を利用することで、集光スポットがより小さくなるので、記録密度を高めることができる。また、対物レンズと記録媒体との間に液状の物質を満たした液浸レンズを用いて、情報の記録、再生、消去等を行っても良い。これにより、対物レンズの開口数を大きくする設計が可能となる。また、コリメートレンズや対物レンズなどの光学系を構成する光学部材の材料は、ガラスや樹脂、セラミックなど、使用する波長に対して透過性を有する物質であればよい。また、コリメートレンズや対物レンズの表面は球面形状であってもよいし、非球面形状であってもよいし、回折面であってもよい。回折面は、対物レンズの表面全面に形成してもよいし、表面の一部のみ形成してもよい。また、対物レンズの表面は2つ以上の領域に分割されていてもよい。また、記録媒体の記録層は1層だけでなく、複数の記録層を重ねた多層構造であってもよい。また、記録媒体の両面に記録層が形成されていてもよい。また、記録媒体はテープ状のものに限らない。光ディスクのような円盤状であってもよいし、シート状のものであってもよい。また、円筒形のドラムの表面または内周面に記録層が形成されているようなものでもよい。記録媒体にカバー層を設ける場合は、カバー層に用いる材料は樹脂に限らない。使用する波長が透過すればよいので、ガラスでもよい。また、アルミや銀などの金属を使用してもよい。金属を使用する場合はスパッタリングなどで波長が透過する程度に薄く形成するとよい。また、光学部材の反射防止膜に用いられるようなMgF2やSiO2などの無機化合物を用いてもよい。無機化合物を適切な厚みで形成すればカバー層表面からの反射光を抑えることができる。"