圧縮自着火式のエンジンの燃焼室に対して設けられる吸気弁および排気弁のうち、少なくとも一方の開弁時期と閉弁時期とをリフト量一定で個別に変更可能な可変動弁機構を備え、前記燃焼室の圧縮端温度に応じて、前記吸気弁の開弁時期の進角と、前記排気弁の閉弁時期の遅角とのうち、少なくとも一方を個別的に行うエンジンの動弁装置。請求項1記載のエンジンの動弁装置であって、前記吸気弁の開弁時期の進角を個別的に行う場合に前記吸気弁の開弁時期に加えてさらに前記吸気弁の閉弁時期の進角を個別的に行うエンジンの動弁装置。圧縮自着火式のエンジン例えばディーゼルエンジンでは、燃焼室の圧縮端温度が低いと未燃HCの増加や失火の発生を招く虞がある。このため、圧縮端温度を好適に高めることが可能な技術が望まれる。本発明は上記課題に鑑み、燃焼室の圧縮端温度を好適に高めることが可能なエンジンの動弁装置を提供することを目的とする。本発明は圧縮自着火式のエンジンの燃焼室に対して設けられる吸気弁および排気弁のうち、少なくとも一方の開弁時期と閉弁時期とをリフト量一定で個別に変更可能な可変動弁機構を備え、前記燃焼室の圧縮端温度に応じて前記吸気弁の開弁時期の進角と前記排気弁の閉弁時期の遅角とのうち、少なくとも一方を個別的に行うエンジンの動弁装置である。本発明は前記吸気弁の開弁時期の進角を個別的に行う場合に前記吸気弁の開弁時期に加えてさらに前記吸気弁の閉弁時期の進角を個別的に行う構成とすることができる。本発明によれば、燃焼室の圧縮端温度を好適に高めることができる。図面を用いて、本発明の実施例について説明する。図1はエンジン50Aおよびその周辺の全体構成図である。図2はエンジン50Aの概略構成図である。図1に示す各構成は車両に搭載されている。図1に示すように、吸気系10はエアフロメータ11とインタークーラ12とインテークマニホールド13とを備えている。エアフロメータ11は吸入空気量を計測する。インタークーラ12は吸気を冷却する。インテークマニホールド13はエンジン50Aの各気筒51aに吸気を分配する。排気系20はエキゾーストマニホールド21と触媒22とを備えている。エキゾーストマニホールド21は各燃焼室Eからの排気を下流側で一つの排気通路に合流させる。触媒22は排気を浄化する。過給機30はエンジン50Aに吸気を過給する。過給機30は排気駆動式の過給機であり、コンプレッサ部31とタービン部32とを備えている。コンプレッサ部31は吸気系10に、タービン部32は排気系20にそれぞれ介在するようにして設けられている。排気還流系40はEGR配管41とEGRクーラ42とEGRバルブ43とを備えている。EGR配管41は吸気系10と排気系20とを連通している。具体的にはEGR配管41はインテークマニホールド13の上流側の集合部分とエキゾーストマニホールド21の下流側の集合部分とを連通している。EGRクーラ42は還流される排気を冷却する。EGRバルブ43は還流される排気の量を調節する。エンジン50Aは圧縮自着火式のエンジンとなっている。図2に示すようにエンジン50Aはシリンダブロック51と、シリンダヘッド52と、ピストン53と、吸気弁54と、排気弁55と、燃料噴射弁56と、可変動弁機構57Aとを備えている。シリンダブロック51には気筒51aが形成されている。気筒51a内にはピストン53が収容されている。シリンダブロック51の上面にはシリンダヘッド52が固定されている。燃焼室Eはシリンダブロック51、シリンダヘッド52及びピストン53に囲まれた空間として形成されている。シリンダヘッド52には吸気ポート52aと排気ポート52bが形成されている。また、吸気弁54と排気弁55が設けられている。吸気ポート52aは燃焼室Eに吸気を導き、排気ポート52bは燃焼室Eからガスを排気する。吸気弁54は吸気ポート52aを開閉し、排気弁55は排気ポート52bを開閉する。吸気ポート52aには筒内にスワール流を生成可能な図示しないSCVスワールコントロールバルブが設けられている。シリンダヘッド52には、燃料噴射弁56と可変動弁機構57Aとが設けられている。燃料噴射弁56は燃焼室Eに燃料を噴射する。可変動弁機構57Aは排気弁55のバルブ特性を可変にする。この点、可変動弁機構57Aは駆動軸とカムシャフトとが不等速で連動するようにすることで、リフト量一定で排気弁55のバルブ特性を可変にするカム速度可変機構を有して構成されている。また、クランクシャフトに対する駆動軸の相対的な位相を可変にする位相可変機構を有して構成されている。そして、カム速度可変機構と位相可変機構との組み合わせによって、排気弁55の開弁時期と閉弁時期とをリフト量一定で個別に変更可能な可変動弁機構となっている。開弁時期と閉弁時期とを個別に変更可能であることは、変更動作の組み合わせによって開弁時期と閉弁時期とを結果的に個別に変更可能であることを含む。この点、可変動弁機構57Aは具体的にはカム速度可変機構によって排気弁55の開弁時期および閉弁時期のうち一方を進角または遅角するとともに、位相可変機構によって排気弁55の開弁時期および閉弁時期のうち他方が変更されないように調整することで、排気弁55の開弁時期と閉弁時期とをリフト量一定で個別に変更することができる。カム速度可変機構には例えば前述した特許文献1が開示する可変動弁装置を適用できる。可変動弁機構57Aは例えば排気弁55の駆動を電磁駆動化した場合の電磁駆動装置で実現することもできる。エンジン50Aに対してはECU70Aが設けられている。ECU70Aは電子制御装置であり、ECU70Aには図1、図2に示すようにEGRバルブ43や燃料噴射弁56や可変動弁機構57Aが制御対象として電気的に接続されている。また、エアフロメータ11や、クランクシャフトの位相に対する駆動軸の位相を検出可能な第1の位相センサ81や、駆動軸の位相に対するカムシャフトの位相を検出可能な第2の位相センサ82や、エンジン50Aの状態を検出可能なセンサ群83がセンサスイッチ類として電気的に接続されている。センサ群83は例えばエンジン50Aの冷却水温THWを検知する水温センサや、エンジン50Aの油温を検知する油温センサや、エンジン50Aの回転数NEを検出可能なクランク角度センサや、エンジン50Aの吸気温を検知する吸気温センサや、大気圧を検知する大気圧センサを含む。ECU70Aはクランク角度センサと位相センサ81、82との出力に基づき、排気弁55の開弁時期や閉弁時期を検出できる。また、燃料噴射弁56の開弁期間によって燃料噴射量を検出できる。ECU70AではCPUがROMに格納されたプログラムに基づき、必要に応じてRAMの一時記憶領域を利用しつつ処理を実行することで、各種の機能部が実現される。この点、ECU70Aでは例えば以下に示す制御部が機能的に実現される。制御部は燃焼室Eの圧縮端温度に応じて排気弁55の閉弁時期の遅角を個別的に行う。ここで、個別的にとは進角または遅角の対象が例えば排気弁55の閉弁時期である場合には、排気弁55の開弁時期および閉弁時期のうち、閉弁時期の進角または遅角を行うことを意味する。制御部は可変動弁機構57Aを制御することで排気弁55の閉弁時期以下、EVCと称すの遅角を個別的に行う。圧縮端温度に応じてEVCの遅角を個別的に行うにあたり、制御部は具体的にはエンジン50Aが暖機過程にある場合にEVCの遅角を個別的に行う。エンジン50Aが暖機過程にある場合にEVCの遅角を個別的に行うにあたり、制御部は具体的には同一の機関運転状態ここでは回転数NEおよび燃料噴射量で比較した場合にエンジン50Aの暖機が完了した場合よりもEVCを遅角させる。また、エンジン50Aの暖機が進行していない場合ほど、遅角量が大きくなるようにEVCを遅角させる。この点、ECU70Aは機関運転状態に応じて予め設定したEVC以下、基準EVCと称すのマップデータをROMに格納している。また、機関運転状態と機関暖機状態ここでは冷却水温THWとに応じて予め設定したEVCの補正量以下、補正EVC量と称すのマップデータをROMに格納している。補正EVC量のマップデータにおいて、補正EVC量は同一の機関運転状態でエンジン50Aの暖機が進行していない場合ほどすなわち、ここでは冷却水温THWが低い場合ほど、大きくなるように設定されている。冷却水温THWは機関暖機状態を指標可能なパラメータである。そして、制御部はこれらのマップデータを用いてさらに具体的には次のようにしてEVCを遅角させる。すなわち、制御部は機関運転状態および機関暖機状態を検出し、検出した機関運転状態に基づき基準EVCのマップデータから対応する基準EVCを読み込むことで、基準EVCを決定する。また、検出した機関運転状態および機関暖機状態に基づき補正EVC量のマップデータから対応する補正EVC量を読み込むことで、補正EVC量を決定する。そして、基準EVCを補正EVC量で補正することで目標EVCを決定するとともに、実際のEVC以下、実EVCと称すが目標EVCになるようにEVCを遅角させる。制御部はさらに機関運転状態に応じてEGR排気再循環で還流される排気EGRガスの量が筒内に吸入されるガス全体の量に占める割合であるEGR率の目標値以下、目標EGR率と称すを決定する。そして、実EVCが目標EVCであり、且つEGR率の実際の値以下、実EGR率と称すが目標EGR率よりも低い場合には、外部EGRガスを増量する。また、実EVCが目標EVCであり、且つ実EGR率が目標EGR率よりも高い場合には、外部EGRガスを減量する。制御部はEGRバルブ43を制御することによって外部EGRガスの量を増減する。目標EGR率を決定するにあたり、ECU70Aは機関運転状態に応じて予め設定した目標EGR率のマップデータをROMに格納している。したがって、制御部は具体的には検出した機関運転状態に基づき目標EGR率のマップデータから対応する目標EGR率を読み込むことで、目標EGR率を決定する。実EGR率は例えば次の式1および式2によって推定できる。EGRratio=Gall-Gnew/Gall1Gall=Pin×VratioA×Ts/Tin2ここで、EGRratioは実EGR率、Gallは筒内に吸入されるガス全体の量、Gnewは新気量、Pinは吸気管内圧、Vratioは体積効率、Aは学習補正値、Tsは標準温度、Tinは吸気温である。このうち、新気量は例えばエアフロメータ11の出力に基づき検出できる。体積効率は例えばSCVの開度や冷却水温THWや回転数NEや大気温に応じて作成したモデル式で推定できる。吸気温は例えば排気温や排気ガス圧やEGRクーラ42の冷却効率やEGRバルブ43の出口温に応じて作成したモデル式で推定できる。この点、センサ群83は実EGR率の推定に必要な各種のセンサスイッチ類をさらに含んでいる。本実施例ではECU70Aと可変動弁機構57Aとを備えるエンジンの動弁装置以下、動弁装置と称す1Aが実現されている。次にECU70Aが行う動弁装置1Aの制御動作を図3に示すフローチャートを用いて説明する。ECU70Aは機関運転状態および機関暖機状態を検出するステップS1A。ステップS1Aでは具体的には機関運転状態の検出として回転数NEおよび燃料噴射量の検出を行うとともに、機関暖機状態の検出として冷却水温THWの検出を行う。この点、機関暖機状態を指標可能なパラメータは必ずしも冷却水温THWに限られず、例えばエンジン50Aの油温であってもよい。続いてECU70Aはエンジン50Aが暖機過程にあるか否かを判定するステップS2A。ステップS2Aでは具体的にはエンジン50Aの冷却水温THWが所定値よりも低いか否かを判定する。機関暖機状態の検出としてエンジン50Aの油温検出を行う場合、エンジン50Aが暖機過程にあるか否かはエンジン50Aの油温が所定値よりも低いか否かで判定できる。否定判定であれば本フローチャートを終了する。ステップS2Aで肯定判定であれば、ECU70Aは目標EGR率を決定するステップS3。また、補正EVC量を決定するとともにステップS4A、目標EVCを決定するステップS5A。そして、実EVCを計測するとともにステップS6A、実EVCと目標EVCとが等しいか否かを判定するステップS7A。否定判定であれば、実EVCのほうが目標EVCよりも進角側にあると判断される。このため、否定判定であればECU70AはEVCを遅角するステップS8A。ステップS8Aの後にはステップS6Aに戻る。その後、ステップS7Aで肯定判定であれば、ECU70Aは実EGR率を推定するステップS9。続いてECU70Aは実EGR率が目標EGR率よりも低いか否かを判定するステップS10。また、ステップS10で否定判定であれば、実EGR率が目標EGR率よりも高いか否かを判定するステップS11。そして、ステップS10で肯定判定であれば、外部EGRガスを増量しステップS12。ステップS11で肯定判定であれば、外部EGRガスを減量するステップS13。ステップS12またはS13の後にはステップS9に戻る。一方、ステップS11で否定判定であれば本フローチャートを終了する。次に動弁装置1Aの作用効果について説明する。図4は動弁装置1Aが可変にするバルブ特性の説明図である。図4aは動弁装置1AでEVCを遅角させる場合の吸排気弁54、55のリフト量の変化を示す。図4bはクランクシャフトに対するカムシャフトの位相を可変にする位相可変機構でEVCを遅角させる場合の吸排気弁54、55のリフト量の変化を示す。図4cはクランクシャフトに対する駆動軸の位相を可変にする位相可変機構と、リフト量とともに作用角を可変にする可変動弁機構との組み合わせで、EVCを遅角させる場合の吸排気弁54、55のリフト量の変化を示す。排気弁55のリフト量につき、実線は通常時のリフト量を示し、破線は補正時のリフト量を示す。図4aに示す場合にはリフト量一定でEVCの遅角を個別的に行うことで、吸排気弁54、55のバルブオーバラップ量を拡大できる。そしてこれにより、内部EGRガスを増量し、筒内ガス温度を上昇させることで、圧縮端温度を高めることができる。一方、図4bに示す場合にはリフト量一定でEVCを遅角させることができる一方、排気弁55の開弁時期以下、EVOと称すも同様に遅角される。このためこの場合には、EVOが膨張仕事と押し出し損失との最適点からずれることで、燃費の悪化や出力の低下を招く事態が発生し得る。また、図4cに示す場合にはEVCの遅角を個別的に行うことができる一方、作用角の拡大に伴いリフト量が増大する。このためこの場合には、リフト量縮小時にポンピングロスが増加することで、燃費の悪化を招く事態が発生することになる。また、吸入ガス量が減少することで、排気エミッションの悪化を招くことも懸念される。したがって、動弁装置1Aは圧縮端温度に応じてリフト量一定でEVCの遅角を個別的に行うことで、EVOの変化やリフト量の変化に伴い上述の事態が発生することを防止しつつ圧縮端温度を高めることができる点で、圧縮端温度を好適に高めることができる。そしてこれにより、具体的には未燃HCの増加や失火の発生を好適に抑制できる。動弁装置1Aは具体的にはエンジン50Aが暖機過程にある場合にリフト量一定でEVCの遅角を個別的に行うことで、暖機過程である結果、エンジン50Aの各部の温度が低い影響で圧縮端温度が低くなる場合に圧縮端温度を高めることができる。また、外部EGRガスを導入する場合であっても暖機過程である結果、インテークマニホールド13の壁面温度が低い影響で外部EGRガスの温度が低下し、圧縮端温度が十分に高まらない場合でも圧縮端温度を高めることができる。動弁装置1Aはエンジン50Aの暖機が進行していない場合ほど、遅角量が大きくなるようにEVCを遅角させることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることもできる。図5は動弁装置1Aが行う暖機補正の説明図である。図5aは冷却水温THWに応じた内部EGR比率R1および外部EGR比率R2の変化を示す。図5bは冷却水温THWに応じた筒内ガス温度の変化を示す。エンジン50Aの暖機が進行していない場合ほど具体的にはここでは冷却水温THWが低い場合ほど、遅角量が大きくなるようにEVCを遅角させる結果、図5aに示すように内部EGR比率R1は冷却水温THWが低い場合ほど高くなる。このため、図5bに示すように筒内ガス温度は暖機完了後の基準値よりも冷却水温THWが低い場合ほど上昇する。そして、動弁装置1Aはこのようにしてエンジン50Aの暖機が進行していない場合ほど筒内ガス温度を高めることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることができる。そしてこれにより、圧縮端温度をより好適に高めることもできる。動弁装置1Aは実EVCが目標EVCであり、且つ実EGR率が目標EGR率よりも低い場合に外部EGRガスを増量するとともに、実EVCが目標EVCであり、且つ実EGR率が目標EGR率よりも高い場合に外部EGRガスを減量する。このため動弁装置1Aは実EVCが目標EVCになった場合に実EGR率が目標EGR率にならない場合でも、実EVCを目標EVCに保持しつつ実EGR率が目標EGR率になるようにすることもできる。本実施例にかかる動弁装置1Bは動弁装置1Aの代わりにエンジン50Aに適用されている。動弁装置1BはECU70Aの代わりにECU70Bを備える点以外、動弁装置1Aと実質的に同一である。ECU70Bは制御部が以下に示すように実現される点と、これに伴いEVC補正量のマップデータが以下に示すように設定される以外、ECU70Aと実質的に同一である。このため、エンジン50Aおよびその周辺の全体構成図およびエンジン50Aの概略構成図については図示省略する。ECU70Bでは圧縮端温度に応じてEVCの遅角を個別的に行うにあたり、制御部が具体的には環境温度が基準値よりも低い場合にEVCの遅角を個別的に行うように実現される。環境温度が基準値よりも低い場合にEVCの遅角を個別的に行うにあたり、制御部は具体的には同一の機関運転状態で比較した場合に環境温度が基準値よりも高い場合具体的にはここでは基準値以上である場合よりもEVCを遅角させる。また、環境温度が低い場合ほど、遅角量が大きくなるようにEVCを遅角させる。この点、ECU70Bでは補正EVC量のマップデータが機関運転状態と環境温度ここでは吸気温とに応じて予め設定されている。補正EVC量のマップデータにおいて、補正EVC量は同一の機関運転状態で環境温度が低い場合ほどすなわちここでは吸気温が低い場合ほど、大きくなるように設定されている。吸気温は環境温度を指標可能なパラメータである。そして、制御部は基準EVCおよび補正EVC量のマップデータを用いてさらに具体的にはECU70Aの場合と同様にしてEVCを遅角させる。また、実EVCが目標EVCになった場合に実EGR率が目標EGR率にならない場合には、ECU70Aの場合と同様にして実EGR率が目標EGR率になるようにする。次にECU70Bが行う動弁装置1Bの制御動作を図6に示すフローチャートを用いて説明する。なお、本フローチャートはステップS1A、S2Aの代わりにステップS1B、S2Bが設けられている点以外、図3に示すフローチャートと同じとなっている。このため、ここでは特にこれらのステップについて説明する。ECU70Bは機関運転状態および環境温度を検出するステップS1B。ステップS1Bでは具体的には機関運転状態の検出として回転数NEおよび燃料噴射量の検出を行うとともに、環境温度の検出として吸気温の検出を行う。この点、環境温度は高地である場合ほど低下することから、環境温度を指標可能なパラメータは例えば大気圧であってもよい。続いてECU70Bは環境温度が基準値よりも低いか否かを判定するステップS2B。ステップS2Bでは具体的には吸気温が所定値よりも低いか否かを判定する。環境温度の検出として大気圧の検出を行う場合、環境温度が基準値よりも低いか否かは大気圧が所定値よりも低いか否かで判定できる。そして、否定判定であれば本フローチャートを終了し、肯定判定であればステップS3に進む。次に動弁装置1Bの作用効果について説明する。動弁装置1Bは圧縮端温度に応じてリフト量一定でEVCの遅角を個別的に行うことで、動弁装置1Aの場合と同様に圧縮端温度を好適に高めることができる。この点、動弁装置1Bは具体的には環境温度が基準値よりも低い場合にリフト量一定でEVCの遅角を個別的に行うことで、環境温度の影響で圧縮端温度が低くなる場合に圧縮端温度を高めることができる。動弁装置1Bは環境温度が低い場合ほど、遅角量が大きくなるようにEVCを遅角させることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることもできる。図7は動弁装置1Bが行う環境補正の説明図である。図7aは吸気温に応じた内部EGR比率R1および外部EGR比率R2の変化を示す。図7bは吸気温に応じた筒内ガス温度の変化を示す。環境温度が低い場合ほど具体的にはここでは吸気温が低い場合ほど、遅角量が大きくなるようにEVCを遅角させる結果、図7aに示すように内部EGR比率R1は吸気温が低い場合ほど高くなる。このため、図7bに示すように筒内ガス温度は吸気温が所定値よりも高い場合の基準値よりも吸気温が低い場合ほど上昇する。そして、動弁装置1Bはこのようにして環境温度が低い場合ほど筒内ガス温度を高めることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることができる。そしてこれにより圧縮端温度をより好適に高めることもできる。動弁装置1Bは実EVCが目標EVCになった場合に実EGR率が目標EGR率にならない場合でも、動弁装置1Aと同様にして実EVCを目標EVCに保持しつつ実EGR率が目標EGR率になるようにすることもできる。図8はエンジン50Bの概略構成図である。エンジン50Bは可変動弁機構57Aの代わりに可変動弁機構57Bを備える点以外、エンジン50Aと実質的に同一となっている。可変動弁機構57Bは排気弁55の代わりに吸気弁54のバルブ特性を可変にする点以外、可変動弁機構57Aと実質的に同一となっている。エンジン50Bに対してはECU70Cが設けられている。ECU70Cは可変動弁機構57Aの代わりに可変動弁機構57Bが制御対象として電気的に接続される点と、制御部が以下に示すように実現される点と、これに応じて以下に示すように各マップデータを備える点以外、ECU70Aと実質的に同一となっている。なお、エンジン50Bおよびその周辺の全体構成についてはエンジン50Aの代わりにエンジン50Bが適用されるとともに、ECU70Aの代わりにECU70Cが適用される点以外、図1に示す全体構成と同じである。このため全体構成については図示省略する。ECU70Cでは、制御部が圧縮端温度に応じてEVCの遅角の代わりに吸気弁54の開弁時期以下、IVOと称すの進角を個別的に行うように実現される。制御部は可変動弁機構57Bを制御することで、IVOの進角を個別的に行う。この点、ECU70Cでは制御部がEVCの代わりにIVOを適用するとともに遅角の代わりに進角を適用するようにして実現される点と、さらに以下に示すように実現される以外、ECU70Aの場合と同様に実現される。このため、ECU70Cでは機関運転状態に応じて予め設定したIVO以下、基準IVOと称すのマップデータをEVCのマップデータの代わりにROMに格納している。また、機関運転状態と機関暖機状態とに応じて予め設定したIVOの補正量以下、補正IVO量と称すのマップデータを補正EVC量のマップデータの代わりにROMに格納している。補正IVO量のマップデータにおいて、補正IVO量は同一の機関運転状態でエンジン50Bの暖機が進行していない場合ほど、大きくなるように設定されている。ECU70Cでは、制御部がIVOの進角を個別的に行う場合にIVOに加えてさらに吸気弁54の閉弁時期以下、IVCと称すの進角を個別的に行うように実現される。制御部は可変動弁機構57Bを制御することでIVCの進角を個別的に行う。この点、IVOの進角を個別的に行うとともにIVCの進角を個別的に行うことで、IVOの進角とIVCの進角とを互いに異なる度合いで行うことができる。すなわち、個別的にとは進角の対象がIVOおよびIVCである場合には、IVOの進角とIVCの進角とを互いに異なる度合いで行うことができることを意味する。IVCの進角を行うにあたり、制御部は具体的には同一の機関運転状態で比較した場合にエンジン50Bの暖機が完了した場合よりもIVCを進角させる。また、エンジン50Bの暖機が進行していない場合ほど、進角量が大きくなるようにIVCを進角させる。この点、ECU70Cは機関運転状態に応じて予め設定したIVC以下、基準IVCと称すのマップデータをさらにROMに格納している。また、機関運転状態と機関暖機状態とに応じて予め設定したIVCの補正量以下、補正IVC量と称すのマップデータをさらにROMに格納している。補正IVC量のマップデータにおいて、補正IVC量は同一の機関運転状態でエンジン50Bの暖機が進行していない場合ほど、大きくなるように設定されている。そして、制御部はこれらのマップデータを用いてさらに具体的にはECU70Aの場合と同様にしてEVCを遅角させる代わりにIVCを進角させる。そしてこれにより、実際のIVC以下、実IVCと称すが基準IVCを補正IVC量で補正することで決定される目標IVCになるようにIVCを進角させる。本実施例では可変動弁機構57BとECU70Cとを備える動弁装置1Cが実現されている。次にECU70Cが行う動弁装置1Cの制御動作を図9、図10に示すフローチャートを用いて説明する。図9は第1の制御動作としてIVOの変更による暖機補正の制御動作をフローチャートで示す。図10は第2の制御動作としてIVCの変更による暖機補正の制御動作をフローチャートで示す。なお、図9に示すフローチャートはステップS4AからS8Aの代わりにステップS4BからS8Bが設けられている点以外、図3に示すフローチャートと同じとなっている。このため、図9に示すフローチャートについては特にこれらのステップについて説明する。図9に示すようにステップS3に続き、ECU70Cは補正IVO量を決定するとともにステップS4B、目標IVOを決定するステップS5B。そして、実IVOを計測するとともにステップS6B、実IVOと目標IVOとが等しいか否かを判定するステップS7B。否定判定であれば、実IVOのほうが目標IVOよりも遅角側にあると判断される。このため、否定判定であればECU70CはIVOを進角させるステップS8B。ステップS8Bの後にはステップS6Bに戻る。そして、ステップS7Bで肯定判定であればステップS9に進む。図10に示すようにECU70Cは機関運転状態および機関暖機状態を検出しステップS21A、エンジン50Bが暖機過程にあるか否かを判定するステップS22A。否定判定であれば本フローチャートを終了する。肯定判定であれば、ECU70Cは補正IVC量を決定するとともにステップS23、目標IVCを決定するステップS24。また、実IVCを計測するとともにステップS25、実IVCと目標IVCとが等しいか否かを判定するステップS26。否定判定であれば、実IVCのほうが目標IVCよりも遅角側にあると判断される。このため、否定判定であればECU70CはIVCを進角させるステップS27。ステップS27の後にはステップS25に戻る。そしてステップS26で肯定判定であれば、本フローチャートを終了する。次に動弁装置1Cの作用効果について説明する。図11は動弁装置1Cが可変にするバルブ特性の説明図である。図11aは動弁装置1CでIVOの進角を個別的に行う場合の吸排気弁54、55のリフト量の変化を示す。図11bは図4bの場合と同様の構成で、図11cは図4cの場合と同様の構成でIVOを進角させる場合の吸排気弁54、55のリフト量の変化をそれぞれ示す。吸気弁54のリフト量につき、実線は通常時のリフト量を示し、破線は補正時のリフト量を示す。図11aに示す場合にはリフト量一定でIVOの進角を個別的に行うことで、吸排気弁54、55のバルブオーバラップ量を拡大できる。そしてこれにより、内部EGRガスを増量し、筒内ガス温度を上昇させることで、圧縮端温度を高めることができる。また、図11aに示す場合にはさらにIVCの進角を個別的に行うことで、実圧縮比を高めることもできる。そしてこれにより、圧縮行程が長くなる分、圧縮端温度を高めることもできる。一方、図11bに示す場合にはリフト量一定でIVOを進角させることができる一方、IVCも同様に進角される。このためこの場合には、IVCが実圧縮比の最適点からずれることで、未燃HCの増加や失火の発生を招く事態や燃焼圧が最大燃焼圧の制約にかかる事態が発生し得る。また、図11cに示す場合にはIVOの進角を個別的に行うことができる一方、作用角の拡大に伴いリフト量が増大する。このためこの場合には、リフト量縮小時にポンピングロスが増加することで、燃費の悪化を招く事態が発生することになる。また、吸入ガス量が減少することで、排気エミッションの悪化を招くことも懸念される。したがって、動弁装置1Cは圧縮端温度に応じてリフト量一定でIVOの進角を個別的に行うことで、IVCの変化やリフト量の変化に伴い上述の事態が発生することを防止しつつ圧縮端温度を高めることができる点で、圧縮端温度を好適に高めることができる。動弁装置1Cは具体的にはエンジン50Bが暖機過程にある場合にリフト量一定でIVOの進角を個別的に行うことで、暖機過程である結果、圧縮端温度が低くなる場合に圧縮端温度を高めることができる。動弁装置1CはIVOの進角を個別的に行う場合にIVOに加えてさらにIVCの進角を個別的に行うことで、実圧縮比を高めることもできる。そしてこれにより、圧縮行程が長くなる分、圧縮端温度を高めることもできる。この点、動弁装置1CはIVCの進角を個別的に行うことで、未燃HCの増加や失火の発生を招くことを防止或いは抑制しつつ圧縮端温度を高めることができる点で、圧縮端温度を好適に高めることができる。動弁装置1Cはエンジン50Bの暖機が進行していない場合ほど、進角量が大きくなるようにIVOを進角させることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることもできる。この点、次に動弁装置1Cが行うIVOの変更による暖機補正である第1の暖機補正について図5を流用して説明する。第1の暖機補正では、エンジン50Bの暖機が進行していない場合ほど具体的にはここでは冷却水温THWが低い場合ほど、進角量が大きくなるようにIVOを進角させる結果、内部EGR比率R1が前述した図5aに示す傾向と同様の傾向で冷却水温THWが低い場合ほど高くなる。このため、筒内ガス温度が前述した図5bに示す傾向と同様の傾向で暖機完了後の基準値よりも冷却水温THWが低い場合ほど上昇する。そして、動弁装置1Cはこのようにしてエンジン50Bの暖機が進行していない場合ほど筒内ガス温度を高めることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることができる。そしてこれにより、圧縮端温度をより好適に高めることもできる。動弁装置1Cはエンジン50Bの暖機が進行していない場合ほど、進角量が大きくなるようにIVCを進角させることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることもできる。図12は動弁装置1Cが行うIVCの変更による暖機補正である第2の暖機補正の説明図である。図12aはIVCに応じた実圧縮比の変化を示す。図12bは冷却水温THWに応じた実圧縮比の変化を示す。図12aに示すように実圧縮比は下死点後においてIVCが進角されるほど高くなる。このため、エンジン50Bの暖機が進行していない場合ほど具体的にはここでは冷却水温THWが低い場合ほど、進角量が大きくなるようにIVCを進角させることで、図12bに示すように実圧縮比は暖機完了後の基準値よりも冷却水温THWが低い場合ほど高くなる。そして、動弁装置1Cはこのようにしてエンジン50Bの暖機が進行していない場合ほど実圧縮比を高めることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることができる。そしてこれにより、圧縮端温度をより好適に高めることもできる。動弁装置1Cは実IVOが目標IVOになった場合に実EGR率が目標EGR率にならない場合でも、動弁装置1Aと同様にして実IVOを目標IVOに保持しつつ実EGR率が目標EGR率になるようにすることもできる。本実施例にかかる動弁装置1Dは動弁装置1Cの代わりにエンジン50Bに適用されている。動弁装置1DはECU70Cの代わりにECU70Dを備える点以外、動弁装置1Cと実質的に同一である。ECU70Dは制御部が以下に示すように実現される点と、これに伴いIVO補正量およびIVC補正量のマップデータが以下に示すように設定される以外、ECU70Cと実質的に同一である。このため、エンジン50Bおよびその周辺の全体構成図およびエンジン50Bの概略構成図については図示省略する。ECU70Dでは圧縮端温度に応じてIVOの進角を個別的に行うにあたり、制御部が具体的には環境温度が基準値よりも低い場合にIVOの進角を個別的に行うように実現される。環境温度が基準値よりも低い場合にIVOの進角を個別的に行うにあたり、制御部は具体的には同一の機関運転状態で比較した場合に環境温度が基準値よりも高い場合具体的にはここでは基準値以上である場合よりもIVOを進角させる。また、環境温度が低い場合ほど、進角量が大きくなるようにIVOを進角させる。この点、ECU70Dでは補正IVO量のマップデータが機関運転状態と環境温度とに応じて予め設定されている。補正IVO量のマップデータにおいて、補正IVO量は同一の機関運転状態で環境温度が低い場合ほど、大きくなるように設定されている。そして、制御部は基準IVOおよび補正IVO量のマップデータを用いてさらに具体的にはECU70Cの場合と同様にしてIVOを進角させる。IVOの進角を個別的に行う場合にIVOに加えてさらにIVCの進角を個別的に行うにあたり、ECU70Dでは制御部が具体的には同一の機関運転状態で比較した場合に環境温度が基準値よりも高い場合具体的にはここでは基準値以上である場合よりもIVCを進角させる。また、環境温度が低い場合ほど進角量が大きくなるようにIVCを進角させる。この点、ECU70Dでは補正IVC量のマップデータが機関運転状態と環境温度とに応じて予め設定されている。補正IVC量のマップデータにおいて、補正IVC量は同一の機関運転状態で環境温度が低い場合ほど、大きくなるように設定されている。そして、制御部は基準IVCおよび補正IVC量のマップデータを用いてさらに具体的にはECU70Cの場合と同様にしてIVCを進角させる。次にECU70Dが行う動弁装置1Dの制御動作を図13、図14に示すフローチャートを用いて説明する。図13は第1の制御動作としてIVOの変更による環境補正の制御動作をフローチャートで示し、図14は第2の制御動作としてIVCの変更による環境補正の制御動作をフローチャートで示す。なお、図13に示すフローチャートはステップS1A、S2Aの代わりにステップS1B、S2Bが設けられている点以外、図9に示すフローチャートと同じとなっている。また、図14に示すフローチャートはステップS21A、S22Aの代わりにステップS21B、S22Bが設けられている点以外、図10に示すフローチャートと同じとなっている。このため、ここでは特にこれらのステップについて説明する。図13に示すようにECU70Dは機関運転状態および環境温度を検出するステップS1B。また、環境温度が低いか否かを判定するステップS2B。そして、否定判定であれば本フローチャートを終了し、肯定判定であればステップS3に進む。図14に示すようにECU70Dは機関運転状態および環境温度を検出するステップS21B。また、環境温度が低いか否かを判定するステップS22B。そして、否定判定であれば本フローチャートを終了し、肯定判定であればステップS23に進む。次に動弁装置1Dの作用効果について説明する。動弁装置1Dは圧縮端温度に応じてリフト量一定でIVOの進角を個別的に行うことで、動弁装置1Cの場合と同様に圧縮端温度を好適に高めることができる。この点、動弁装置1Dは具体的には環境温度が基準値よりも低い場合にリフト量一定でIVOの進角を個別的に行うことで、環境温度の影響で圧縮端温度が低くなる場合に圧縮端温度を高めることができる。動弁装置1Dは環境温度が低い場合ほど、進角量が大きくなるようにIVOを進角させることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることもできる。この点、次に動弁装置1Dが行うIVOの変更による環境補正である第1の環境補正について図7を流用して説明する。第1の環境補正では、環境温度が低い場合ほど具体的にはここでは吸気温が低い場合ほど、進角量が大きくなるようにIVOを進角させる結果、内部EGR比率R1が図7aに示す傾向と同様の傾向で吸気温が低い場合ほど高くなる。このため、筒内ガス温度が図7bに示す傾向と同様の傾向で吸気温が所定値よりも高い場合の基準値よりも吸気温が低い場合ほど上昇する。そして、動弁装置1Dはこのようにして環境温度が低い場合ほど筒内ガス温度を高めることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることができる。そしてこれにより、圧縮端温度をより好適に高めることもできる。動弁装置1Dは環境温度が低い場合ほど、進角量が大きくなるようにIVCを進角させることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることもできる。図15は動弁装置1Dが行うIVCの変更による環境補正である第2の環境補正の説明図である。図15aはIVCに応じた実圧縮比の変化を示す。図15bは吸気温に応じた実圧縮比の変化を示す。図15aに示すように実圧縮比は下死点後においてIVCが進角されるほど高くなる。このため、環境温度が低い場合ほど具体的にはここでは吸気温が低い場合ほど、進角量が大きくなるようにIVCを進角させることで、図15bに示すように実圧縮比は吸気温が所定値よりも高い場合の基準値よりも吸気温が低い場合ほど高くなる。そして、動弁装置1Dはこのようにして環境温度が低い場合ほど実圧縮比を高めることで、必要の度合いに応じて圧縮端温度を高めることができる。そしてこれにより、圧縮端温度をより好適に高めることもできる。動弁装置1Dは実IVOが目標IVOになった場合に実EGR率が目標EGR率にならない場合でも、動弁装置1Cと同様に実IVOを目標IVOに保持しつつ実EGR率が目標EGR率になるようにすることもできる。以上、本発明の実施例について詳述したが、本発明はかかる特定の実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能である。例えば動弁装置は燃焼室の圧縮端温度に応じてEVCの遅角を個別的に行うとともに、IVOの進角を個別的に行ってもよい。この場合、可変動弁機構は例えば可変動弁機構57Aと可変動弁機構57Bとの組み合わせで実現することができる。