"大径円筒部と小径円筒部とが軸方向に沿って交互に連続形成されたチューブ本体部と、前記本体部が挿通可能な円筒孔を有し、前記本体部を被取付部材に取り付けるための取付具と、を備え、前記取付具は、前記円筒孔の半径方向に突出し、前記大径円筒部を介して対向する一対の第1突出部と、前記一対の第1突出部間に、前記第1突出部から前記円筒孔の軸方向に突出する少なくとも一対の第2突出部と、を有し、前記大径円筒部は、前記第2突出部が嵌め込まれる切り欠き部を有し、前記一対の第2突出部間には、前記第2突出部により前記切り欠き部が閉塞されないように空隙が設けられていることを特徴とするコルゲートチューブ。本発明の目的は、チューブ本体の放熱性を確保すると共に、チューブ本体の回転を抑制することができるコルゲートチューブを提供することにある。本発明のコルゲートチューブは、大径円筒部と小径円筒部とが軸方向に沿って交互に連続形成されたチューブ本体部と、前記本体部が挿通可能な円筒孔を有し、前記本体部を被取付部材に取り付けるための取付具と、を備え、前記取付具は、前記円筒孔の半径方向に突出し、前記大径円筒部を介して対向する一対の第1突出部と、前記一対の第1突出部間に、前記第1突出部から前記円筒孔の軸方向に突出する少なくとも一対の第2突出部と、を有し、前記大径円筒部は、前記第2突出部が嵌め込まれる切り欠き部を有し、前記一対の第2突出部間には、前記第2突出部により前記切り欠き部が閉塞されないように空隙が設けられている。本発明によれば、チューブ本体の放熱性を確保すると共に、チューブ本体の回転を抑制することができる。本発明の実施の形態について以下説明する。図1は、チューブ本体部にクランプを取り付けた状態の本実施形態に係るコルゲートチューブの模式図である。なお、図1では、チューブ本体に取り付けたクランプを断面図で表している。図2は、図1のA-A線におけるチューブ本体部の模式断面図である。図1に示すように、コルゲートチューブ1は、チューブ本体部10と、取付具としてのクランプ12と、を有する。チューブ本体部10にはクランプ12が取り付けられ、クランプ12は車等のボディー等に取り付けられる。図2に示すように、本実施形態のチューブ本体部10内には、電線14、電線14を包囲する編組線16が挿通されている。電線14は、例えば、U,V,W高圧電線等である。編組線16は、例えば、金属細線をメッシュ状に編み込んだ筒状のものである。クランプ12がチューブ本体部10にどのように取り付けられているかについての説明に先立って、チューブ本体部10及びクランプ12の構造について説明する。なお、以下説明するチューブ本体部10及びクランプ12の構造は、チューブ本体部10とクランプ12との取り付け状態を説明するための一例であって、必ずしも以下説明する構造に制限されるものではない。図3は、チューブ本体部の一部模式斜視図である。図4は、開いた状態のクランプの模式平面図であり、図5は、図4の点線枠Rにおけるクランプの模式上面図である。図6は、閉じた状態のクランプの模式斜視図である。図1~図3に示すように、チューブ本体部10は、大径円筒部18と小径円筒部20とから構成され、大径円筒部18と小径円筒部20とがチューブ本体部10の軸方向に沿って交互に連続形成されたものである。すなわち、チューブ本体部10の外周は、半径方向に張り出すと共に周方向に沿って配される環状の凸部大径円筒部18と、周方向に沿って配される環状の凹部小径円筒部20とが交互に連続した構成となっている。図3に示すようにチューブ本体部10の大径円筒部18には、切り欠き部22が形成されている。この切り欠き部22は、少なくともクランプ12が組み付けられる箇所の大径円筒部18に設けられていればよいが、クランプ12が組み付けられる箇所の大径円筒部18以外の大径円筒部18に設けられていてもよい。本実施形態の切り欠き部22は、凸部の頂面から側面に渡って切り取られた形状になっている。この切り欠き部22を通して、チューブ本体部10の内部と外部とが連通されている。本実施形態の切り欠き部22は、大径円筒部18に少なくとも1つ設けられていればよい。図4に示すように、クランプ12は半円円筒状の第1基体24及び第2基体26を有する。第1基体24及び第2基体26それぞれの一方端はヒンジ部28により連結されている。また、第1基体24の他方端には、ロック爪30が設けられ、第2基体26の他方端には被ロック爪32が設けられている。第1基体24及び第2基体26は、ヒンジ部28を基点として周方向に回動し、第1基体24のロック爪30と第2基体26の被ロック爪32とをロックさせることで、第1基体24と第2基体26とが固定される閉じた状態。また、図6に示すように、クランプ12は、第1基体24及び第2基体26を閉じた状態にすることによって形成される円筒孔34を有する。また、図4~6に示すように、クランプ12の第1基体24及び第2基体26には、半径方向に突出する一対の第1突出部36が形成されている。本実施形態の第1突出部36は、円筒孔34の周方向に延設されている。そして、一対の第1突出部36間には、後述するように、1つ又は複数の大径円筒部18が配置される。すなわち、一対の第1突出部36は、1つ又は複数の大径円筒部18を介して対向することになる。なお、本実施形態の第1突出部は、第1基体24及び第2基体26の両方に設けられているが、どちらか一方の基体に設けられていてもよい。また、図5に示すように、第1基体24側の一対の第1突出部36間には、第1突出部から円筒孔34の軸方向矢印Aに突出する一対の第2突出部38aが形成されている。一対の第2突出部38a同士は当接することなく、一対の第2突出部38a間に所定の空隙Sが形成されている。図5に示すように、第2突出部38aが形成される面と反対側の面に、第1突出部36から円筒孔34の軸方向に突出する第2突出部38bが形成されているが、本実施形態では、少なくとも一対の第2突出部38aを備えていればよい。このような構成のチューブ本体部10とクランプ12との取り付けは、例えば、以下のようにして行われる。例えば、第1基体24と第2基体26とが開いた状態で図4参照、第1基体24上にチューブ本体部10を載置する。この時、図1に示すように、第1基体24側の第1突出部36をチューブ本体部10の凹部小径円筒部20に配置させ、また、第1基体24側の第2突出部38a,38bをチューブ本体部10の大径円筒部18に形成された切り欠き部22に嵌め込み、第1基体24とチューブ本体部10とを固定する。そして、第1基体24と第2基体26とを閉じた状態にして、図1に示すように、第2基体26側の第1突出部36をチューブ本体部10の凹部小径円筒部20に配置させ、チューブ本体部10にクランプ12を固定する。チューブ本体部10にクランプ12を固定した状態において、一対の第2突出部38aは、大径円筒部18の切り欠き部22に嵌め込まれているが、一対の第2突出部38a間に形成される空隙により、大径円筒部18の切り欠き部22は閉塞されず、隙間が形成されている。このように、クランプ12の第1突出部36を大径円筒部18間に介在させることにより、すなわち、チューブ本体部10の小径円筒部20周方向に沿って配される凹部にクランプ12の第2突出部38を配置させることにより、チューブ本体部10とクランプ12は、チューブ本体部10の軸方向に固定される。また、大径円筒部18に形成される切り欠き部22に、クランプ12の第2突出部38a,38bを嵌め込むことにより、チューブ本体部10とクランプ12は、チューブ本体部10の周方向に固定される。したがって、このような状態で、チューブ本体部10に固定した複数のクランプ12を車のボディー等の被取付部材に、ボルトや接着剤等で取り付け、コルゲートチューブ1を配索しても、チューブ本体部10は、クランプ12内で、軸方向及び周方向にほとんど移動しない。これにより、配索時のチューブ本体部10の回転を防止することができるため、コルゲートチューブ1のねじれ等が抑制され、例えば、コルゲートチューブ1と他の機器との干渉を防ぐことが可能となる。また、一対の第2突出部38aは、大径円筒部18の切り欠き部22に嵌め込まれているが、一対の第2突出部38a間に形成される空隙により、大径円筒部18の切り欠き部22は閉塞されず、隙間が形成されている。この形成された隙間を通して、チューブ本体部10の外部と内部とが連通している。すなわち、その隙間によって、電線14等の発熱により生じたチューブ本体部10内の熱をその切り欠き部22から外部へ放出することができるため、コルゲートチューブ1の放熱性も確保することができる。以下に、チューブ本体部10及びクランプ12の他の形態例も含めた詳細な構造について説明する。本実施形態では、図3に示すように、切り欠き部22は、大径円筒部18の凸部の頂面から側面に渡って形成されている。但し、切り欠き部22の深さが小径円筒部20にまで達すると、切り欠き部22に嵌め込まれる第2突出部38が、チューブ本体部10内の電線14等を押圧して、電線14等を傷つける可能性がある。そこで、切り欠き部22の深さは、小径円筒部20に達しない程度が好ましい。大径円筒部18に形成される切り欠き部22の数は、特に制限されるものではないが、コルゲートチューブ1の放熱性を向上させる点等により、複数の大径円筒部18の全て又は大部分に設けられることが好ましい。チューブ本体部10を構成する材料は、特に制限されるものではないが、絶縁性を確保する点で、合成樹脂等が挙げられる。クランプ12に第1突出部36を形成する場合、その第1突出部36は、クランプ12の円筒孔34の周方向全体に渡って延設されたものでもよいし、周方向の一部に延設されたものでもよく、特に制限されるものではない。第1突出部36の高さは、特に制限されるものではないが、チューブ本体部10とクランプ12との軸方向の固定強度を確保する点で、小径円筒部20に当接する程度に設定されることが好ましい。図7は、チューブ本体部にクランプを取り付けた状態の他の実施形態に係るコルゲートチューブの模式図である。図7に示す一対の第1突出部36は、2つの大径円筒部18を介して対向するように配置されている。そして、一対の第1突出部36間において、第1突出部36から円筒孔34の軸方向に突出する一対の第2突出部38のうち、一方の第2突出部38aは一方の大径円筒部18の切り欠き部22に嵌め込まれ、他方の第2突出部38aは他方の大径円筒部18の切り欠き部22に嵌め込まれている。そして、一対の第2突出部38a間の空隙は、一対の第1突出部36間にある大径円筒部18に形成される切り欠き部22が、一対の第2突出部38aによりそれぞれ閉塞されない長さに規定される。これにより、一対の第1突出部36間にある大径円筒部18に形成される各切り欠き部22には、隙間が確保されるため、コルゲートチューブ2の放熱性が確保される。クランプ12を構成する材料は、特に制限されるものではないが、絶縁性を確保する点で、合成樹脂等が挙げられる。"