通信ケーブルを接続可能なコネクタを備えることが可能な電子機器であって、前記通信ケーブルを挿通可能な開口部を備えた筐体と、前記筐体に内蔵され、前記コネクタを保持可能な保持部材とを備え、前記保持部材は、前記コネクタにおける通信ケーブル接続部を外部に露出するための切り欠き部と、前記開口部を閉塞可能な大きさを有する壁部とを備え、前記切り欠き部が前記開口部に対向する第1の姿勢と、前記壁部が前記開口部を閉塞する第2の姿勢のうちいずれかの姿勢で前記筐体に配置可能である、電子機器。前記保持部材は、前記壁部と前記切り欠き部が形成されている面とに隣接する面に突起部を備え、前記筐体は、前記突起部を嵌合可能な凹部を備え、前記突起部と前記凹部とは、前記保持部材が前記第1の姿勢のときと前記第2の姿勢のときに嵌合する、請求項1記載の電子機器。前記筐体は、一対の筐体部材からなり、前記保持部材は、前記一対の筐体部材により挟持されている、請求項2記載の電子機器。前記壁部は、前記保持部材を前記第2の姿勢で前記筐体に配置した際、前記開口部に挿入または圧入可能な大きさを有する、請求項1記載の電子機器。前記壁部は、前記保持部材を前記第2の姿勢で前記筐体に配置した際に前記筐体の前記開口部から露出する面が、前記筐体における少なくとも前記開口部近傍の表面に連続する形状を有する、請求項1記載の電子機器。前記壁部は、前記保持部材を前記第2の姿勢で前記筐体に配置した際に前記筐体の前記開口部から露出する面の色が、前記筐体の表面色と同じ色である、請求項1記載の電子機器。しかしながら特許文献1が開示している構成では、使用しないコネクタにケーブルコネクタを誤って差し込まないようにするために、開口部を閉塞する蓋体を別途用意する必要があり、部品点数が増加してしまう。本願に開示する電子機器は、通信ケーブルを接続可能なコネクタを備えることが可能な電子機器であって、前記通信ケーブルを挿通可能な開口部を備えた筐体と、前記筐体に内蔵され、前記コネクタを保持可能な保持部材とを備え、前記保持部材は、前記コネクタにおける通信ケーブル接続部を外部に露出するための切り欠き部と、前記開口部を閉塞可能な大きさを有する壁部とを備え、前記切り欠き部が前記開口部に対向する第1の姿勢と、前記壁部が前記開口部を閉塞する第2の姿勢のうちいずれかの姿勢で前記筐体に配置可能である。本願によれば、少ない部品点数で様々なインターフェース仕様に対応することができる。実施の形態1.電子機器の構成近年、ノートパソコンは、製品グレードや製品仕向地によって、通信インターフェースの仕様を変える場合がある。例えば、LANポートのみを備える機種、モジュラーポートのみを備える機種、LANポートおよびモジュラーポートの両方を備える機種を選択的に製造することが行われる。LANポートおよびモジュラーポートは、ケーブルコネクタを備えている。ケーブルコネクタは、筐体に形成されている開口部を介して外部から目視可能となるように配置されている。したがって、従来では、LANポートのみを備える機種を製造する場合は、LANポートに対応した開口部が形成された筐体を製造し、モジュラーポートのみを備える機種を製造する場合は、モジュラーポートに対応した開口部が形成された筐体を製造していた。すなわち、ノートパソコンの通信インターフェースの仕様に応じた筐体を製造する必要があり、製造コストが増大していた。また、筐体に、LANポートに対応する開口部とモジュラーポートに対応する開口部とを形成し、通信インターフェースの仕様に応じて、不要となる開口部を蓋体で閉塞するようにする構成がある。例えば、LANポートのみを備える機種を製造する場合は、モジュラーポートに対応する開口部を蓋体で閉塞する。しかし、このような構成では、蓋体を別途製造する必要があり、製造コストが増大していた。また、各ポートのケーブルコネクタを保持する構造と、蓋体を保持する構造とを設けないといけないため、筐体の内部構造が複雑化してした。本実施の形態にかかる電子機器は、簡単な構成で、各種通信インターフェースに対応したノートパソコンを製造することができる構成である。図1は、本実施の形態にかかるノートパソコンの外観を示す斜視図である。図1に示すように、ノートパソコンは、第1の筐体1と第2の筐体2とを備えている。第1の筐体1は、各種電気素子が実装された回路基板やハードディスクドライブなどを内蔵している。第2の筐体2は、液晶ディスプレイ4を備えている。第1の筐体1と第2の筐体2とは、ヒンジ部3によって互いに回動自在に支持されている。ヒンジ部3は、第1の筐体1と第2の筐体2とを矢印AまたはBに示す方向へ回動自在に支持する回動軸を備えている。第1の筐体1の上面1aには、キーボード5とポインティングデバイス6とが配されている。第1の筐体1の第1側面1bには、開口部1cが形成されている。開口部1cには、モジュラーポートが選択的に備わる。なお、本実施の形態では、第1の筐体1の第1側面1bには、一つの開口部1cのみを備えているが、他の開口部、例えばLANポートを選択的に備えるための開口部をさらに備えてもよい。ここで、選択的に備わるとは、モジュラーポートを備えている形態と、モジュラーポートを備えていない形態とのうち、いずれか一方の形態を選択的に取り得ることを指している。図2および図3は、第1の筐体1における開口部1c近傍の部分斜視図である。図2は、第1の筐体1にモジュラーポート10を備え、開口部1cを介してケーブルコネクタ11等が露出している形態を示す。図3は、第1の筐体1にモジュラーポート10を備えず、開口部1cが閉塞されている形態を示す。すなわち、本実施の形態のノートパソコンは、通信インターフェースの仕様に応じて、図2に示す形態または図3に示す形態を選択的に取り得る。図2および図3に示すように、本実施の形態の第1の筐体1は、トップケース101とボトムケース102とを接合することで形成されている。図2に示すように、第1の筐体1にモジュラーポート10を備える場合は、第1の筐体1内における開口部1cの近傍に、ケーブルコネクタ11および保持部材12が配される。また、図3に示すように、第1の筐体1にモジュラーポート10を備えない場合は、第1の筐体1内における開口部1cの近傍に、保持部材12のみが配される。図3に示す開口部1cは、保持部材12の壁面12q12gによって閉塞されている。すなわち、保持部材12は、ケーブルコネクタ11を保持する構造と、開口部1cを閉塞する構造とを備えている。以下、保持部材12の構成について説明する。図4Aは、保持部材12の主に前側の斜視図である。図4Bは、保持部材12の主に後側の斜視図である。保持部材12は、コネクタ配置部12a、第1側壁12b、第2側壁12c、後壁12d、突起部12e、孔部12f、底部12h、前壁12m、および壁面12qを備えている。なお、本実施の形態では、保持部材12において、コネクタ配置部12aに対して前壁12mが形成されている側を前と定義し、コネクタ配置部12aに対して後壁12dが形成されている側を後と定義し、前壁12mから後壁12dを正面視して左側の第1側壁側を左と定義し、正面視して右側の第2側壁側を右と定義している。コネクタ配置部12aは、ケーブルコネクタ11を配置可能な空間である。第1側壁12bおよび第2側壁12cは、コネクタ配置部12aを挟んで相対向している。第1側壁12bおよび第2側壁12cは、コネクタ配置部12aに配置されたケーブルコネクタ11の図中に示すZ軸方向、すなわち左右方向の位置を規制することができる。第2側壁12cは、コネクタ配置部12aの右方向に配され、後壁12dおよび開口部12aを形成する開口面12pと段差部として形成された切り欠き部12rを介して隣接する壁面12qを備えている。後壁12dおよび前壁12mは、コネクタ配置部12aに配置されたケーブルコネクタ11のX軸方向の位置を規制することができる。突起部12eは、コネクタ配置部12aに配置されたケーブルコネクタ11の図中に示すX軸方向、すなわち前後方向の位置を規制するための部材である。突起部12eは、第2側壁12cおよび底部12hに接する位置に形成されている。なお、図示は省略するが、第1側壁12bおよび底部12hに接する位置にも、突起部12eと同様の突起部が形成されている。また、具体構成の図示は省略するが、ケーブルコネクタ11には、突起部12eが嵌合可能な凹部が備わる。孔部12fは、ケーブルコネクタ11に電気的に接続された導電線材不図示を挿通させるためのものである。壁面12qは、第2側壁12cの右側の面である。壁面12qは、第2側壁12cにおけるコネクタ配置部12aに対して反対側の面である。壁面12qは、少なくとも開口部1cを閉塞できる形状および面積を有し、本実施の形態では開口部1cの開口面積よりも僅かに小さい面積を有する構成とした。なお、開口部1cを閉塞できる形状および面積とは、第2側壁12cで開口部1cを閉塞する際に側面12qと開口部1cとの間に僅かな隙間が生じる形状および面積と、第2側壁12cと開口部1cとの間に隙間が生じない形状、すなわち、壁面12qが開口部1cに圧入された状態となる形状および面積とを含む。第2側壁12cは、本実施形態で例示したように、開口部1cを閉塞できる形状および面積である必要はなく、少なくとも通信ケーブルをケーブルコネクタ11に装着できなくなる程度に開口部1cを閉塞する形状および面積であればよい。図5は、第1の筐体1の開口部1c近傍におけるボトムケース102の部分斜視図である。図5に示すように、ボトムケース102は、底部102bと、底部102bの周縁部に立設した側壁102aおよび102dとを備えている。側壁102aと102dとの間には、開口部1cを形成する切り欠き部102cが形成されている。位置決めリブ102pおよび102qは、底部102bから側壁102dおよび102aに沿って立設されている。なお、本実施の形態では、位置決めリブ102pにおける側壁102dに沿った方向の長さ寸法は、位置決めリブ102qにおける側壁102aに沿った方向の長さ寸法よりも長くしたが、同じ長さであってもよい。以下、ノートパソコンにモジュラーポート10を備える場合と備えない場合の具体構成について説明する。図6は、モジュラーポート10を備えたノートパソコンの要部断面図である。図6は、図2におけるW-W部の断面図である。ノートパソコンにモジュラーポート10を備える場合図2参照は、図6に示すようにまず保持部材12のコネクタ配置部12aにケーブルコネクタ11を配置する。このとき、ケーブルコネクタ11は、保持部材12に形成されている突起部12e図4A等参照により位置が規制される。また、ケーブルコネクタ11に備わる導電線材不図示は、孔部12f図4A等参照を挿通して、第1の筐体1内に配されている電気回路基板不図示に電気的に接続される。次に、ケーブルコネクタ11を保持した保持部材12を、ボトムケース102の所定位置、すなわち、切り欠き部102cの近傍位置に配置する。このとき、保持部材12を、前壁12m側が切り欠き部102c側を向く姿勢で、ボトムケース102の所定位置に配置する。保持部材12は、第2側壁12cに備える壁面12qの突出高さに相当する、開口面12pにおける切り欠き部12rが位置決めリブ102pに係合し、第1側壁12bが位置決めリブ102qに当接することにより、Z軸方向の位置が規制される。次に、トップケース101をボトムケース102に接合する。トップケース101をボトムケース102に接合することで、ケーブルコネクタ11および保持部材12は、トップケース101とボトムケース102とに挟まれた状態となり、第1の筐体1の厚さ方向である上下方向、すなわち図4Aおよび図4BにおけるY軸方向上下方向の位置が規制される。以上により、ノートパソコンにモジュラーポート10を備えることができる。これにより、図2に示すように、ケーブルコネクタ11の開口部11aが第1の筐体1から露出した状態となるため、図6に示すようにモジュラーケーブル14のコネクタ14aを矢印Cに示す方向へ変位させてケーブルコネクタ11に接続することができる。なお、前壁12mに、モジュラーポートであることを表す記号や文字を記載することにより、開口部1cに露出しているポートがモジュラーポートであることをユーザーに報知することができる。図7は、モジュラーポート10を備えていないノートパソコンの要部断面図である。図8は、図3におけるW’-W’部の断面図である。図7に示すように、ノートパソコンにモジュラーポート10を備えない場合も、保持部材12をボトムケース102の所定位置である切り欠き部102cの近傍位置に配置する。ただし、この場合には、保持部材12を、第2側壁12cおよび壁面12q側が切り欠き部102c側を向く姿勢で、ボトムケース102の所定位置に配置する。保持部材12は、第2側壁12cが切り欠き部102cに嵌合し、後壁12dが位置決めリブ102pに当接し、開口面12pが位置決めリブ102qに当接することにより、ボトムケース102のZ軸方向の位置が規制される。次に、トップケース101をボトムケース102に接合する。トップケース101をボトムケース102に接合することにより、保持部材12は、トップケース101とボトムケース102とにより挟まれた状態となり、第1の筐体1の厚さ方向、すなわちY軸方向上下方向の位置が規制される。以上により、図3に示すように、保持部材12の第2側壁12cの壁面12qが、開口部1cを介して露出した状態となる。また、壁面12qは、少なくとも開口部1cの開口面積よりも僅かに小さい面積を有するため、保持部材12を図7に示す姿勢で第1の筐体1に配置することで第2側壁12cの一部が開口部1c内に位置し、壁面12qで開口部1cを閉塞することができる。なお、図5を用いて説明した、ボトムケース102に形成された位置決めリブ102pおよび位置決めリブ102qは、ボトムケース102と接合されるトップケース101にもまたがって形成することが出来る。すなわち、ボトムケース102の側壁102a、102dにおける開口部102cと平行に、位置決めリブ102pと位置決めリブ102qとの延長線上の位置規制ができるように、トップケース101の側壁にリブを形成することができる。また、保持部材12のZ軸方向を規制するリブを、ボトムケース102には形成せずにトップケース101にのみ形成することもできる。さらに、図7で説明したように、切り欠き部102cに対して壁面12qが係合し、しかもトップケース101とボトムケース102との接合で保持部材12が固定されるため、保持部材12のZ軸方向の位置規制が十分できているのであれば、位置決めリブ102pおよび102qを省略することもできる。なお、位置決めリブ102pおよび102qを備える場合は、上述のように構成が複雑化するため、これを解消する具体的な例として、保持部材12の底部12hの背面に例えば正方形形状の位置決め部材を備え、ボトムケース102における底部102bにも底部12hの背面に備えた位置決め部と係合する位置決め部を備えることで、位置決めのリブ102pおよび102qを形成しないようにすることが可能である。この例をさらに拡張した具体例を、図8A以降を参照して説明する。図8Aは、保持部材12の主に前側の斜視図である。図8Bは、保持部材12の主に後側の斜視図である。図8Cは、保持部材12の主に下側の斜視図である。保持部材12は、コネクタ配置部12a、第1側壁12b、第2側壁12c、後壁12d、突起部12e、孔部12f、壁面12g、底部12h、位置決め部材12k、および前壁12mを備えている。なお、本実施の形態では、保持部材12において、コネクタ配置部12aに対して前壁12mが形成されている側を前と定義し、コネクタ配置部12aに対して後壁12dが形成されている側を後と定義し、前壁12mから後壁12dを正面視して左側の第1側壁側を左と定義し、正面視して右側の第2側壁側を右と定義している。コネクタ配置部12aは、ケーブルコネクタ11を配置可能な空間である。第1側壁12bおよび第2側壁12cは、コネクタ配置部12aを挟んで相対向している。第1側壁12bおよび第2側壁12cは、コネクタ配置部12aに配置されたケーブルコネクタ11のZ軸方向の位置を規制することができる。後壁12dは、コネクタ配置部12aの後方に配され、第1側壁12bおよび第2側壁12cに隣接している。後壁12dおよび前壁12mは、コネクタ配置部12aに配置されたケーブルコネクタ11のX軸方向の位置を規制することができる。突起部12eは、コネクタ配置部12aに配置されたケーブルコネクタ11のX軸方向の位置を規制するための部材である。突起部12eは、第2側壁12cおよび底部12hに接する位置に形成されている。なお、図示は省略するが、第1側壁12bおよび底部12hに接する位置にも、突起部12eと同様の突起部が形成されている。また、具体構成の図示は省略するが、ケーブルコネクタ11には、突起部12eが嵌合可能な凹部が備わる。孔部12fは、ケーブルコネクタ11に電気的に接続された導電線材不図示を挿通させるためのものである。壁面12g図8B参照は、後壁12dの後側の面である。壁面12gは、後壁12dにおけるコネクタ配置部12aに対して反対側の面である。壁面12gは、少なくとも開口部1cを閉塞できる形状および面積を有し、本実施の形態では開口部1cの開口面積よりも僅かに小さい面積を有する構成とした。なお、開口部1cを閉塞できる形状および面積とは、後壁12dで開口部1cを閉塞する際に後壁12dと開口部1cとの間に僅かな隙間が生じる形状および面積と、後壁12dと開口部1cとの間に隙間が生じない形状、すなわち、後壁12dが開口部1cに圧入された状態となる形状および面積とを含む。壁面12gは、本実施形態で例示したように、開口部1cを閉塞できる形状および面積である必要はなく、少なくとも通信ケーブルをケーブルコネクタ11に装着できない程度に開口部1cを閉塞する形状および面積であればよい。位置決め部材12k図8C参照は、底部12hの下面に形成されている。位置決め部材12kは、保持部材12を第1の筐体1の所定位置に位置決めするための部材である。位置決め部材12kは、平面視したときの形状が略長方形となる形状に形成されているが、この形状は一例である。位置決め部材12kは、保持部材12を前壁12mが開口部1c側を向く姿勢で第1の筐体1に配置したときと、保持部材12を後壁12dが開口部1c側を向く姿勢で第1の筐体1に配置したときの両方において、後述する位置決め部102dおよび102eに嵌合可能な形状および位置に形成されている。前壁12mは、コネクタ配置部12aを挟んで後壁12dに相対向する位置に形成されている。前壁12mには、モジュラーポートを表す記号や文字などを記載することができる。なお、保持部材12において前壁12mを備えることは必須ではない。図9は、第1の筐体1の開口部1c近傍におけるボトムケース102の部分斜視図である。図9に示すように、ボトムケース102は、底部102bと、底部102bの周縁部に立設した側壁102aとを備えている。側壁102aには、開口部1cを形成する切り欠き部102cが形成されている。底部102bには、位置決め部102dおよび102eが一体形成されている。位置決め部102dおよび102eは、平面視したときの形状がそれぞれ略コの字形状である。位置決め部102dおよび102eにより包囲された空間には、保持部材12に形成されている位置決め部材12kを配置することができる。位置決め部102dおよび102eは、その包囲空間に位置決め部材12kを配置したときに位置決め部材12kとの隙間が微小となる位置に形成されているため、ボトムケース102の底部102bにおける保持部材12の位置を規制することができる。以下、ノートパソコンにモジュラーポート10を備える場合と備えない場合の具体構成について説明する。図10および図11は、モジュラーポート10を備えたノートパソコンの要部断面図である。図10は、図2におけるW-W部の断面図である。図11は、図2におけるV-V部の断面図である。図10および図11に示すように、ノートパソコンにモジュラーポート10を備える場合は、まず保持部材12のコネクタ配置部12aにケーブルコネクタ11を配置する。このとき、ケーブルコネクタ11は、保持部材12に形成されている突起部12e図8A参照により位置が規制される。また、ケーブルコネクタ11に備わる導電線材不図示は、孔部12f図8Aおよび図8B参照を挿通して、第1の筐体1内に配されている電気回路基板不図示に電気的に接続される。次に、図10に示すように、ケーブルコネクタ11を保持した保持部材12を、ボトムケース102の所定位置、すなわち、切り欠き部102cの近傍位置に配置する。このとき、保持部材12を、前壁12m側が切り欠き部102c側を向く姿勢で、ボトムケース102の所定位置に配置する。保持部材12は、図8Cに示す位置決め部材12kを図9に示す位置決め部102dおよび102eで包囲された空間に配置することにより、ボトムケース102の底部102bの面方向の位置が規制される。次に、図11に示すように、トップケース101をボトムケース102に接合する。トップケース101をボトムケース102に接合することで、トップケース101の下面101aがケーブルコネクタ11および保持部材12に当接または近接する。これにより、ケーブルコネクタ11および保持部材12は、トップケース101とボトムケース102とに挟まれた状態となり、第1の筐体1の厚さ方向Y軸方向の位置が規制される。以上により、ノートパソコンにモジュラーポート10を備えることができる。これにより、図2に示すように、ケーブルコネクタ11の開口部11aが第1の筐体1から露出した状態となるため、図10に示すようにモジュラーケーブル14のコネクタ14aを矢印Cに示す方向へ変位させてケーブルコネクタ11に接続することができる。なお、前壁12mに、モジュラーポートであることを表す記号や文字を記載することにより、開口部1cに露出しているポートがモジュラーポートであることをユーザーに報知することができる。図12および図13、モジュラーポート10を備えていないノートパソコンの要部断面図である。12、図3におけるW’-W’部の断面図である。図13は、図3におけるV’-V’部の断面図である。図12および図13に示すように、ノートパソコンにモジュラーポート10を備えない場合も、保持部材12をボトムケース102の所定位置、すなわち、切り欠き部102cの近傍位置に配置する。ただし、この場合には、保持部材12を、後壁12dおよび壁面12g側が切り欠き部102c側を向く姿勢で、ボトムケース102の所定位置に配置する。保持部材12は、位置決め部材12kを位置決め部102dおよび102eで包囲された空間に配置することにより、ボトムケース102の底部102bの面方向の位置が規制される。次に、図13に示すように、トップケース101をボトムケース102に接合する。トップケース101をボトムケース102に接合することにより、トップケース101の下面101aが保持部材12に当接または近接する。これにより、保持部材12は、トップケース101とボトムケース102とにより挟まれた状態となり、第1の筐体1の厚さ方向Y軸方向の位置が規制される。以上により、図3に示すように、保持部材12の後壁12dの壁面12gが開口部1cを介して露出した状態となる。また、壁面12gは、少なくとも開口部1cの開口面積よりも僅かに小さい面積を有するため、保持部材12を図12および図13に示す姿勢で第1の筐体1に配置することで後壁12dの一部が開口部1c内に位置し、壁面12gで開口部1cを閉塞することができる。ここで、位置決め部材12kは、図10に示すように、X軸方向の中心である中心線Eから第1側部12bおよび第2側部12cの前端までの距離D1と、中心線Eから後壁12dまでの距離D2とが同等となる位置に形成されている。また、位置決め部材12kは、中心線Eを中心とした対称形状に形成されている。したがって、位置決め部材12kは、保持部材12を図10および図11に示す向きでボトムケース102の所定位置に配置するときと、保持部材12を図12および図13に示す向きでボトムケース102の所定位置に配置するときの両方において、位置決め部102dおよび102eで包囲された空間に配置することができる。これにより、保持部材12は、図10および図11に示す向きでボトムケース102の所定位置に配置するときと、図12および図13に示す向きでボトムケース102の所定位置に配置するときの両方において、底部102bの面方向の位置が規制される。2.実施の形態の効果、他本実施の形態によれば、ケーブルコネクタ11を保持可能な保持部材12に後壁12dを備えたことにより、モジュラーポート10を備えないノートパソコンを製造する際に、後壁12dで開口部1cを閉塞することができる。すなわち、保持部材12の向きを変えるだけで、保持部材12にケーブルコネクタ11を保持する構成と、保持部材12で開口部1cを閉塞する構成とを選択的に実現することができる。したがって、モジュラーポート10を備えるノートパソコンとモジュラーポート10を備えないノートパソコンとを一つの保持部材12で実現することができる。これにより、ノートパソコンにモジュラーポート10を備えない場合に別途蓋体を用意する必要がなく、少ない部品点数で複数の通信インターフェース仕様に対応することができる。部品点数を少なくすることにより、ノートパソコンのコストダウンを図ることができるとともに、ノートパソコンの組立工数を削減することができる。また、本実施の形態によれば、保持部材12に位置決め部材12kを備え、ボトムケース102に位置決め部102dおよび102eを備えたことにより、位置決め部材12kと位置決め部102dおよび102eとによって、保持部材を異なる向きに配置することができる。したがって、保持部材12とボトムケース102における保持部材の位置決めを行う構成を簡略化でき、ノートパソコンの製造コストを低減することができる。また、図10に示すように、位置決め部材12kは、中心線Eを中心とした対称形状に形成されているため、保持部材12は図10および図11に示す向きまたは図12および図13に示す向きでボトムケース102に配置できるが、それ以外の向きにすると位置決め部材12kが位置決め部102dおよび102eで包囲された空間に配置できないため、保持部材12を図10~図13に示す向き以外の向きでボトムケース102に配置することができない。したがって、保持部材12をボトムケース102の所定位置に誤った向きで配置されることを防ぐことができる。また、本実施の形態によれば、保持部材12を、トップケース101とボトムケース102とで挟持し、位置決め部102dおよび102eと位置決め部材12kとで位置決めする構成としたことにより、ネジなどを使わずに保持部材12を第1の筐体1に保持することができる。したがって、部品点数を削減することができるとともに、第1の筐体1を組み立てる際の作業性を向上することができる。ただし、保持部材12の上下方向Y軸方向における位置決めを行う構成は、トップケース101とボトムケース102とで挟持するものに限られない。例えば、保持部材12のX軸方向およびZ軸方向における位置決めを行ったように、保持部材とトップケース101および/またはボトムケース102に、位置決めリブや位置決め部材および位置決め部を形成して、保持部材の位置決めを行うことができる。また、本実施の形態によれば、前壁12mに、モジュラーポートであることを表す記号や文字を記載することにより、開口部1cに露出しているポートがモジュラーポートであることをユーザーに報知することができる。なお、保持部材12の後壁12dは、保持部材12を図12、および、図13に示す向きで第1の筐体1に装着した際に、壁面12gと第1の筐体1の第1側面1bとが面一となる形状または配置とすることが好ましい。同様に、第2側壁12cは、保持部材12を図7に示す向きで第1の筐体1に装着した際に、壁面12qと第1の筐体1の第1側面1bとが面一となる形状または配置とすることが好ましい。このような構成とすることにより、第1の筐体1の外観上、開口部1cおよび後壁12d、第2側壁12cの存在を目立たなくすることができる。また、後壁12dは、保持部材12を図12および図13に示す向きで第1の筐体1に装着した際に、開口部1cに圧入されることが好ましい。同様に、第2側壁12cは、保持部材12を図6に示す向きで第1の筐体1に装着した際に、開口部1cに圧入されることが好ましい。このような構成とすることにより、保持部材12と開口部1cとの間に隙間が生じないため、開口部1cを介して第1の筐体1内へ埃等の異物が侵入することを防ぐことができる。また、保持部材12における少なくとも壁面12gまたは壁面12qは、第1の筐体1の第1側面1bと同じ材料で形成されていることが好ましい。また、壁面12gまたは壁面12qの色は、第1の筐体1の第1側面1bの色と同じ色であることが好ましい。このような構成とすることにより、第1の筐体1の外観上、開口部1cおよび壁面12gまたは壁面12qの存在を目立たなくすることができる。また、保持部材12は、モジュラーポート10として用いるケーブルコネクタ11を保持する構成としたが、他の通信インターフェースに対応したコネクタを保持する構成にも適用できる。例えば、LANポート、USBポートなどにも適用できる。また、位置決め部102dおよび102eは、ボトムケース102に形成されているが、トップケース101におけるボトムケース102に対向する面に形成してもよい。また、本実施の形態におけるモジュラーケーブル14は、通信ケーブルの一例である。本実施の形態におけるケーブルコネクタ11は、コネクタの一例である。本実施の形態における開口部1cは、開口部の一例である。本実施の形態における第1の筐体1は、筐体の一例である。本実施の形態における保持部材12は、保持部材の一例である。本実施の形態におけるコネクタ配置部12aは、切り欠き部の一例である。本実施の形態における後壁12dは、壁部の一例である。本実施の形態において、図10および図11に示すようにコネクタ配置部12aが開口部1cに対向する保持部材12の姿勢は、第1の姿勢である。本実施の形態において、図12および図13に示すように壁面12gが開口部1cに対向する保持部材12の姿勢は、第2の姿勢の一例である。本実施の形態における位置決め部材12kは、突起部の一例である。本実施の形態における位置決め部102dおよび102eは、凹部の一例である。本実施の形態におけるトップケース101およびボトムケース102は、一対の筐体部材の一例である。また、上記各実施の形態では、電子装置の一例としてノートパソコンを例示して説明したが、ノートパソコンに限らず、デスクトップパソコンやいわゆるタブレット型パソコンなどの、各種のパーソナルコンピュータに用いることができる。また、本実施形態の電子機器は、パソコンに限られず、各種のコネクタを装着するコネクタポートを備えた各種の電子機器、例えば、携帯情報端末PDA、携帯型ゲーム機、携帯型医療機器、携帯型テレビジョンや携帯型ブルーレイディスクまたはDVD再生装置などとして実現できる。