"高周波入力信号を2分配する高周波分配器と、一定周波数で発振する第1の局部発振器と、前記高周波分配器の第1の出力および前記第1の局部発振器の出力が入力される第1の周波数混合器と、前記第1の周波数混合器の出力信号が入力される広帯域バンドパスフィルタと、前記広帯域バンドフィルタの出力が入力される広帯域周波数測定回路と、前記広帯域周波数測定回路の出力を所定の周波数と対応させる周波数設定回路と、前記周波数設定回路で設定される周波数で発振する第2の局部発振器と、前記第2の局部発振器の出力信号および前記高周波分配器の第2の出力信号が入力される第2の周波数混合器と、前記第2の周波数混合器の出力信号が入力される狭帯域バンドパスフィルタと、前記狭帯域バンドパスフィルタの出力信号から前記高周波入力信号の振幅、位相および周波数を測定する信号波形解析回路と、を有する周波数測定装置。複数のアンテナで受信した同一周波数の高周波入力信号が、それぞれ入力される複数の入力端子と、一定周波数で発振する第1の局部発振器と、前記高周波入力信号のうち、基準となるアンテナからの高周波入力信号および前記第1の局部発振器の出力が入力される広帯域周波数混合器と、前記第1の周波数混合器の出力信号が入力される広帯域バンドパスフィルタと、前記広帯域バンドフィルタの出力が入力される広帯域周波数測定回路と、前記広帯域周波数測定回路の出力値を所定の周波数と対応させる周波数設定回路と、前記周波数設定回路で設定される周波数で発振する第2の局部発振器と、前記第2の局部発振器の出力を前記高周波入力信号の入力端子数と等しく等分配する第2の高周波分配器と、前記第2の高周波分配器の出力信号と前記複数の高周波入力信号がそれぞれ入力される複数の狭帯域周波数混合器と、前記複数の狭帯域周波数混合器の出力信号が入力される複数の狭帯域バンドパスフィルタと、前記複数の狭帯域バンドパスフィルタの出力信号から前記高周波入力信号それぞれの振幅、位相および周波数を測定する複数の信号波形解析回路と、を有する周波数測定装置。前記周波数設定回路と信号波形解析回路を含む各種信号処理を、同一の信号処理回路で行う請求項1または2記載の周波数測定装置。前記複数の信号波形解析回路で測定された振幅、位相を用いて、前記基準となる高周波入力信号からの振幅差、位相差を算出する請求項1または2記載の周波数測定装置。前記広帯域周波数測定回路は、直交検波器による遅延検波回路を有する請求項1または2記載の周波数測定装置。本発明が解決しようとする課題は、使用するバンドパスフィルタの数を低減しても周波数測定が高精度かつ短時間で行える周波数測定装置を提供することである。上記課題を達成するために、実施形態の周波数測定装置は、高周波入力信号を2分配する高周波分配器と、一定周波数で発振する第1の局部発振器と、前記高周波分配器の第1の出力および前記第1の局部発振器の出力が入力される第1の周波数混合器と、前記第1の周波数混合器の出力信号が入力される広帯域バンドパスフィルタと、前記広帯域バンドフィルタの出力が入力される広帯域周波数測定回路と、前記広帯域周波数測定回路の出力を所定の周波数と対応させる周波数設定回路と、前記周波数設定回路で設定される周波数で発振する第2の局部発振器と、前記第2の局部発振器の出力信号および前記高周波分配器の第2の出力信号が入力される第2の周波数混合器と、前記第2の周波数混合器の出力信号が入力される狭帯域バンドパスフィルタと、前記狭帯域バンドパスフィルタの出力信号から前記高周波入力信号の振幅、位相および周波数を測定する信号波形解析回路と、を有する。以下、発明を実施するための実施形態について図1から図4を参照しながら詳細に説明する。第1の実施形態図1は、第1の実施形態の周波数測定装置のブロック構成を示す。図1に示すように、本実施形態の周波数測定装置は、高周波分配器11、周波数混合器12,13、局部発振器14,15、広帯域バンドパスフィルタ16、狭帯域バンドパスフィルタ17、広帯域周波数測定回路18、および信号処理回路19から構成される。高周波入力端子IN1は高周波分配器11の高周波入力に接続され、高周波分配器11の第1の出力は周波数混合器12の高周波入力端子に入力される。周波数混合器12の局部発振入力端子には、局部発振器14の出力発振周波数fLとするが入力される。周波数混合器14の中間周波数出力は、広帯域バンドパスフィルタ16帯域幅BWを介して広帯域周波数測定回路18に接続される。一方、高周波分配器11の第2の出力端子は周波数混合器13の高周波入力端子に接続され、周波数混合器13の中間周波数出力は狭帯域バンドパスフィルタ17帯域幅BNを介して信号処理回路19に接続される。信号処理回路19は、入力高周波信号の周波数、振幅、および位相を測定する周波数測定回路191と、広帯域周波数測定回路18で測定された周波数を、一定の周波数だけアップコンバートまたはダウンコンバート周波数変換するための周波数設定回路192を有する。周波数設定回路192からの出力は、局部発振器15に入力され、この局部発振器15の高周波出力は、周波数混合器13の局部発振入力に接続される。次に、広帯域周波数測定回路18の基本構成について説明する。本実施形態で使用する周波数測定回路18は、例えばIFM受信器を用いることができる。図2に示すように、入力信号を2分岐し、一方の信号を直接、また分岐されたもう一方の信号を、遅延回路20を介して、ミキサで構成される直交検波器21に入力される。直交検波器21からは遅延検波の結果として周波数に対応する直流電圧が出力される。この遅延回路20の遅延量は、およそIFM受信器の前段に配置されるバンドパスフィルタ16の周波数範囲帯域BWの4/λに相当する長さの伝送線路で構成される。回路動作次に、本実施形態の周波数測定装置の回路動作について説明する。高周波入力端子IN1から入った高周波入力信号周波数をf0とするは高周波分配器11に入力され、高周波分配器11の第1の出力は、周波数混合器12で、局部発振器14からの出力発振周波数fLとすると混合され中間周波数f0-fLとなる中間周波数出力が得られる。なお、ここではf0>fLとする。この中間周波数出力は、広帯域バンドパスフィルタ16を介して広帯域周波数測定回路18に入ると、中間周波数出力は広帯域周波数測定回路18の遅延検波により入力周波数に対応した直流電圧に変換される。ここで広帯域バンドパスフィルタ16の帯域は、想定する測定周波数範囲と同じ程度の広い帯域幅BWを持つと仮定する。帯域幅BWの帯域が広い場合には、狭い場合に比べて帯域内の熱雑音が多く加算積分されるため高周波入力信号のS/N比信号対雑音比が悪化する。S/N比が良好でない信号が広帯域周波数測定回路18に入力される場合では、S/N比の程度に応じて周波数測定の精度は悪くなる。このときの周波数測定精度を±δfとすると、広帯域周波数測定回路18では、f0-fL±δfの周波数に対応する直流電圧が出力される。しかし周波数測定の精度は低いものの測定時間は短いという利点がある。この広帯域周波数測定回路18から出力される高周波入力信号の周波数f0-fL±δfに対応した電圧から、周波数設定回路192によって第2の局部発振器15を周波数f0-fL±δfより一定周波数fLfIFだけ高くなるように、すなわち0fIF±δfとなる周波数で発振させるための周波数設定信号を設定し局部発振器15を制御する。この周波数設定信号は、例えば局部発振器15がVCOであれば電圧であり、高速に周波数を切り替え可能なDDSDirectDigitalSynthesisであれば、周波数を設定するデジタルデータである。周波数設定信号を一定周波数fIFだけ周波数を高く設定する理由は、後述する狭帯域バンドパスフィルタ17の中心周波数fIFに周波数混合器15からの中間周波数出力を合わせるためである。なお、この設定は、局部発振器18のローカル周波数を高周波入力信号の周波数より高く設定するために、アッパーローカルの周波数変換方式と呼ばれるが、逆に低くローワーローカルの周波数変換方式に設定してもよい。局部発振器15は、周波数設定回路191によって発振周波数がf0fIF±δfとなる様に局部発振器18に周波数設定信号が印加される。VCOであれば、その発振周波数の周波数安定度として10-4から10-6程度にすることが可能であり、DDSであれば基準信号の周波数安定度に準じた周波数安定度が得られ、基準信号として水晶発振器を使用すれば10-6程度の周波数安定度が得られる。局部発振器13の周波数可変範囲は、入力信号f0の周波数範囲と連動する必要がある。少なくとも広帯域バンドパスフィルタ12の帯域と等しいか、それよりも広く可変できる必要がある。一方、高周波分配器11の第2出力は、周波数混合器13の高周波入力に入力される。高周波入力信号の周波数はf0であるので、周波数混合器13から出力される中間周波数は、fIF±δfとなる中間周波数に周波数変換されて、狭帯域バンドパスフィルタ16に入力される。ここで狭帯域バンドパスフィルタ16は、中心周波数をfIFとし、帯域幅をBNとすると、中間周波数に周波数変換された信号は、この狭帯域バンドパスフィルタ17を通過し、信号波形解析回路191に入力されることで周波数fIF±δfが計測される。なお、ここで周波数fIFは、δfより大きい範囲内で、また狭帯域バンドパスフィルタのバンド幅を2δfより大きい範囲で設定するが、周波数fIFおよび狭帯域バンドパスフィルタの帯域幅BNをなるべく小さく設定することが好ましい。というのは、狭帯域バンドパスフィルタの帯域が狭くなることでS/N比が向上し、さらに周波数混合器13からの中間周波数出力はほぼ広帯域測定回路18での周波数測定誤差を検出することになるので、波形信号解析処理回路191の処理周波数を低速にすることが可能であるからである。上述のように狭帯域バンドパスフィルタ16の帯域幅BNは、広帯域バンドパスフィルタの帯域幅BWに比べて非常に狭く設定することが可能である。広帯域測定回路18の周波数測定精度±δfが測定できるだけの帯域幅があればよいからである。具体的には、例えば狭帯域バンドパスフィルタ17の帯域幅BNは、広帯域バンドパスフィルタ16の帯域幅BWの30分の1程度にすることができる。そうすると信号波形解析回路191に入力される信号は、各バンドパスフィルタの帯域幅比BW/BNに比例してS/N比が良好となり、測定周波数を短時間で精度良く測定可能である。したがって、局部発振器15の発振周波数f0fIF±δfから、信号波形解析回路191で測定される周波数fIF±δfを引くことにより、入力高周波信号の周波数f0を高精度で確定することが可能となる。しかも、測定時間は短時間である。一例として、広帯域バンドパスフィルタ12の帯域幅BWを600MHzとした場合における周波数測定では、狭帯域バンドパスフィルタの帯域幅BNを20MHzに設定すると計算上50ns程度の高周波パルス信号でも測定可能となる。信号処理回路19内の周波数測定回路191は、図3に示すように、周波数を検出する周波数検出部31だけでなく、振幅検出部32、位相検出部33などの各種波形解析を行う。周波数検出部31では低速な周波数信号を扱うため比較的低価格なロジックIC等によって周波数を測定できる。周波数測定方法は、入力される信号の立ち上がりエッジなどを検出し、単位時間あたりのパルスカウントを行うことで実現可能である。また、振幅検出部32では、例えば入力される信号のピーク、振幅、または電力などを検出する方法により振幅値を測定する。また、位相検出部33では、例えば入力される信号の立ち上がり、あるいは立ち下がりのエッジなどを検出して位相を測定する。以上述べたように、第1の実施形態によれば、広帯域周波数測定回路18により、おおまかな周波数を求め、その周波数に基づき局部発振器15を制御し、さらに周波数測定回路191で精度よく入力信号の各種信号波形解析振幅、周波数および位相などを測定することができる。また、本実施形態によれば、FFT積分等の熱雑音低減処理を含まないため、短時間で周波数測定が可能となり、高周波パルス信号でも測定可能となる。また、バンドパスフィルタを多数使用しないため、装置の小型化、低価格化に大いに貢献するという効果を奏する。さらに、多数のバンドパスフィルタが必要無く、精度の高い周波数測定が可能となる。第2の実施形態本実施形態では、パッシブレーダ用受信器として使用可能な周波数測定装置について説明する。パッシブレーダ用受信器では、既存の電波送信局から送信されて直接受信器に到達する直接波と、反射物によって反射した反射波とを受信する。従って直接波と反射波とを分離して処理するために複数のアンテナが必要である。また、複数のアンテナ素子が集積されたフェーズドアレイアンテナを使用する場合にも有効である。本実施形態では、アンテナ数を3として説明するがアンテナ数は任意の整数とすることができる。図4に第2の実施形態の周波数測定装置のブロック構成を示す。本実施形態は、第1の実施形態に加え、さらに2つの入力端子IN2、IN3と、第2の局部発振器15の出力を入力端子数と等しく等分配する高周波分配器41と、高周波分配器41の出力と各入力端子の入力信号とが入力される周波数混合器13a、13bと、周波数混合器13a、13bの出力が入力される狭帯域バンドパスフィルタ17a、17b、および各狭帯域バンドパスフィルタ17a、17bの出力から各高周波入力信号の振幅、位相、および周波数を測定する信号波形解析回路191a、191bが追加されている。回路動作次に、本実施形態の周波数測定装置の回路動作についての説明を行う。高周波入力端子IN1、IN2およびIN3には同じ周波数を持つ高周波入力信号周波数をf0とするが入力される。入力端子IN1から入った高周波入力信号は高周波分配器11に入力され、高周波分配器11の第1の出力は、周波数混合器12で、局部発振器14からの出力発振周波数fLとすると混合され中間周波数f0-fLとなる中間周波数出力が得られる。なお、ここではf0>fLとする。この中間周波数出力は、広帯域バンドパスフィルタ16を介して広帯域周波数測定回路18に入ると、中間周波数出力は広帯域周波数測定回路18の遅延検波により入力周波数に対応した直流電圧に変換される。ここで広帯域バンドパスフィルタ16の帯域は、想定する測定周波数範囲と同程度の広い帯域幅BWを持つと仮定する。帯域幅BWの帯域が広い場合には、狭い場合に比べて帯域内の熱雑音が多く加算積分されるため高周波入力信号のS/N比信号対雑音比が悪化する。S/N比が良好でない信号が広帯域周波数測定回路18に入力される場合では、S/N比の程度に応じて周波数測定の精度は悪くなる。このときの周波数測定精度を±δfとすると、広帯域周波数測定回路18では、f0-fL±δfの周波数に対応する直流電圧が出力される。この広帯域周波数測定回路18から出力される高周波入力信号の周波数f0-fL±δfに対応した電圧から、周波数設定回路192によって局部発振器15を周波数f0-fL±δfより一定周波数fLfIFだけ高くなるように、すなわち、f0fIF±δfとなる周波数で発振させるための周波数設定信号を設定し、局部発振器15を制御する。この周波数設定信号は、例えば局部発振器15がVCOであれば電圧であり、高速に周波数を切り替え可能なDDSDirectDigitalSynthesisであれば、周波数を設定するデジタルデータである。周波数設定信号を一定周波数fIFだけ周波数を高く設定する理由は、狭帯域バンドパスフィルタ17の中心周波数fIFに周波数混合器13からの中間周波数出力を合わせるためである。なお、この設定は、局部発振器18のローカル周波数を高周波入力信号の周波数より高く設定するために、アッパーローカルの周波数変換方式と呼ばれるが、逆に低くローワーローカルの周波数変換方式に設定してもよい。局部発振器15は、周波数設定回路191によって発振周波数がf0fIF±δfとなる様に局部発振器18に周波数設定信号が印加される。VCOであれば、その発振周波数の周波数安定度として10-4から10-6程度にすることが可能であり、DDSであれば基準信号の周波数安定度に準じた周波数安定度が得られ、基準信号として水晶発振器を使用すれば10-6程度の周波数安定度が得られる。また局部発振器15の周波数可変範囲は、入力信号f0の周波数範囲と連動する必要がある。少なくとも広帯域バンドパスフィルタ12の帯域と等しいか、それよりも広く可変できる必要がある。局部発振器15の出力は、入力端子数と同じ数だけ分配され本実施形態では3分配、その一つは、高周波分配器11の第2の出力とともに、周波数混合器13に入力される。局部発振器15のその他の出力は、入力端子IN2、IN3の高周波入力信号とともに、それぞれ周波数混合器13a、13bに入力される。高周波入力信号の周波数はf0であるので、周波数混合器13、13aおよび13bから出力される中間周波数は、すべてfIF±δfとなる中間周波数に周波数変換されて、それぞれ狭帯域バンドパスフィルタ17、17a、および17bに入力される。ここで狭帯域バンドパスフィルタ17、17a、および17bは、すべて中心周波数をfIFとし、帯域幅をBNとすると、fIF±δfに周波数変換された中間周波数信号は、この狭帯域バンドパスフィルタ17,17a、17bを通過し、それぞれ信号波形解析回路191,191a、191bに入力されることで周波数fIF±δfをはじめとする各種信号波形解析を実行する。信号処理回路19内の信号波形解析回路191a、191bは、それぞれ図3に示す信号波形解析回路191と同じ構成であり、周波数検出、振幅、位相に加えてさらに各高周波入力間の振幅差、位相差などの各種波形解析を行う。例えば、基準となるアンテナとその他のアンテナで受信する高周波入力信号の位相差を求めることで電波の到来方向などが算出される。以上述べたように、第2の実施形態によれば、第1の実施形態の効果に加え、複数の入力端子を備えているので、各入力端子に入力される高周波入力信号の周波数、振幅、位相のみならず各高周波入力信号の振幅差、位相差を精度良く、しかも短時間で測定できることからパッシブレーダ受信器の性能を向上できる。また、基準となる入力端子を除き、その他複数の入力端子に毎に必要なバンドパスフィルタは一つで済むことから、従来と比較してバンドパスフィルタの低減が大幅になされるという効果を奏する。さらに、信号処理回路は比較的低速のロジックで構成できることから汎用の低価格のプロセスにて集積が可能である。これにより本実施形態で述べた信号波形解析回路および周波数設定回路のみならずその他の波形処理や周辺回路を同一回路内に集積が可能となる。本発明は、上記実施態様に限定されるものではなく、種々の変形が可能である。例えば上記実施形態では、VCOやDSSを例としてについて説明したが、その他の発振器を使用しても適用できることは自明である。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"