"テトラアザポルフィリン系色素と、紫外線吸収剤と、銅錯体またはニッケル錯体からなる光安定剤と、アクリル系粘着剤と、前記テトラアザポルフィリン系色素の溶解度が25°Cにおいて1g/100g以上となる有機溶媒とを含有し、前記光安定剤の前記有機溶媒に対する溶解度が25°Cにおいて3g/100g以上であることを特徴とする光学フィルタ用の粘着剤組成物。さらに、近赤外線吸収色素を含有する請求項1記載の粘着剤組成物。前記近赤外線吸収色素が、下記式1で表されるフタロシアニン系色素から選ばれる請求項1または2記載の粘着剤組成物。[式1中、R1~R16は、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アミノ基、ヒドロキシスルホニル基、アミノスルホニル基、または炭素数1~20の炭化水素基ただし前記炭化水素基は窒素原子、硫黄原子、酸素原子およびハロゲン原子からなる群から選ばれる1種以上の原子を含んでもよい。を表し、かつ、隣り合う2つの置換基が連結基を介してつながっていてもよい。ただし、R2、R3、R6、R7、R10、R11、R14、R15のうち少なくとも4つは、無置換または水素原子の少なくとも1つがアルキル基で置換されたフェニル基もしくは該フェニル基を末端に有する基である。M2は2価の金属原子、3価の置換金属原子、4価の金属原子またはオキシ金属を表す。]前記錯体の配位子が、配位原子として酸素原子またはイオウ原子を有する有機配位子から選ばれる請求項1~3のいずれか1項に記載の粘着剤組成物。前記光安定剤を前記アクリル系粘着剤100質量部に対して0.001~10質量部の割合で含有する請求項1~4のいずれか1項に記載の粘着剤組成物。フィルム上に、請求項1~5のいずれか1項に記載の粘着剤組成物を用いて形成された粘着剤層を有する粘着フィルム。基板に1つ以上のフィルムが貼着された光学フィルタであって、前記フィルムと基板との間、または、前記フィルムが2以上の場合におけるフィルム間のいずれかに、請求項1~5のいずれかに記載の粘着剤組成物を用いて形成された粘着剤層を有する光学フィルタ。本発明は上記問題を解決するためになされたものであって、耐光性に優れる、テトラアザポルフィリン系色素含有の粘着剤組成物および粘着フィルムならびに光学フィルタの提供を目的とする。本発明の粘着剤組成物は、テトラアザポルフィリン系色素と、紫外線吸収剤と、銅錯体またはニッケル錯体からなる光安定剤と、アクリル系粘着剤と、前記テトラアザポルフィリン系色素の溶解度が25°Cにおいて1g/100g以上となる有機溶媒とを含有し、前記光安定剤の前記有機溶媒に対する溶解度が25°Cにおいて3g/100g以上であることを特徴とする。ただし、上記有機溶媒には、アクリル系粘着剤由来の有機溶剤は含まれない。本発明の粘着剤組成物は、さらに、近赤外線吸収色素を含有することが好ましい。本発明の粘着剤組成物が含有する、前記近赤外線吸収色素は、下記式1で表されるフタロシアニン系色素から選ばれることが好ましい。[式1中、R1~R16は、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アミノ基、ヒドロキシスルホニル基、アミノスルホニル基、または炭素数1~20の炭化水素基ただし前記炭化水素基は窒素原子、硫黄原子、酸素原子およびハロゲン原子からなる群から選ばれる1種以上の原子を含んでもよい。を表し、かつ、隣り合う2つの置換基が連結基を介してつながっていてもよい。ただし、R2、R3、R6、R7、R10、R11、R14、R15のうち少なくとも4つは、無置換または水素原子の少なくとも1つがアルキル基で置換されたフェニル基もしくは該フェニル基を末端に有する基である。M2は2価の金属原子、3価の置換金属原子、4価の金属原子またはオキシ金属を表す。]本発明の粘着剤組成物が含有する錯体は、配位原子として酸素原子またはイオウ原子を有する有機配位子から選ばれる配位子が銅またはニッケルに配位した錯体が好ましい。本発明の粘着剤組成物は、前記光安定剤を前記アクリル系粘着剤100質量部に対して0.001~10質量部の割合で含有することが好ましい。本発明の粘着フィルムは、フィルム上に、上記本発明の粘着剤組成物を用いて形成された粘着剤層を有する。本発明の光学フィルタは、基板に1つ以上のフィルムが貼着された光学フィルタであって、前記フィルムと基板との間、または、前記フィルムが2以上の場合におけるフィルム間のいずれかに、上記本発明の粘着剤組成物を用いて形成された粘着剤層を有する。本発明によれば、含有するテトラアザポルフィリン系色素の耐光性に優れる粘着剤組成物および粘着フィルムならびに光学フィルタが提供できる。本発明の実施の形態について以下に説明する。なお、本発明は以下の実施の形態に限定されない。[粘着剤組成物]本発明の粘着剤組成物は、テトラアザポルフィリン系色素と、紫外線吸収剤と、銅錯体またはニッケル錯体からなる光安定剤と、アクリル系粘着剤と、前記テトラアザポルフィリン系色素の溶解度が25°Cにおいて1g/100g以上となる有機溶媒とを含有し、前記光安定剤の前記有機溶媒に対する溶解度が25°Cにおいて3g/100g以上であることを特徴とする。以下、本明細書において、溶解度は特に断りのない限り25°Cにおける溶解度をいう。テトラアザポルフィリン系色素テトラアザポルフィリン系色素としては、テトラアザポルフィリン骨格を有する化合物であれば、特に制限されない。テトラアザポルフィリン骨格を有する化合物は、ディスプレイ、特にPDPが発する波長590nm付近のオレンジ色の不要光を吸収することができる。テトラアザポルフィリン系色素として、具体的には、下記式2に示される化合物が挙げられる。式2中、R23~R30は、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ベンジル基、フェニル基、炭素数1~10のアルキル基または炭素数1~10のアルコキシ基ただし、ベンジル基、フェニル基、炭素数1~10のアルキル基、炭素数1~10のアルコキシ基は1以上の水素原子がハロゲン原子に置換されていてもよい。を表す。M1は、Cu、Ni、Zn、Pd、Pt、VO、CoおよびMgのいずれかである。R23~R30は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~6のアルキル基、または1以上の水素原子がフッ素原子、臭素原子または塩素原子に置換されている炭素数1~6のアルコキシ基が好ましく、水素原子、炭素数1~4のアルキル基、または1以上の水素原子がフッ素原子に置換されている炭素数1~4のアルコキシ基がより好ましい。炭素数1~4のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、tert-ブチル基が好ましい。1以上の水素原子がフッ素原子に置換されている炭素数1~4のアルコキシ基としては、-OCF3、-OCH2CHF2、-OCH2CF3、-OCH2CH2CF3が好ましい。また、R23~R30は、これらから選ばれる2種類の原子または基で構成され、それらが交互にテトラアザポルフィリン骨格に結合した化合物が好ましい。2種類の原子または基の組合せとしては、以下の組み合わせが好ましい。2A水素原子と炭素数1~4のアルキル基の組み合わせ、2B炭素数1~4のアルキル基と1以上の水素原子がフッ素原子に置換されている炭素数1~4のアルコキシ基の組み合わせ。M1は、CuまたはVOが好ましい。式2で表されるテトラアザポルフィリン系色素としては、例えば、山田化学社製の商品名、TAP-2上記2Bに分類される化合物、R23~R30は、交互にtert-ブチル基と-OCH2CF3である、TAP-HTBX上記2Aに分類される化合物、R23~R30は、交互に水素原子とtert-ブチル基である等が挙げられる。これら市販のテトラアザポルフィリン系色素は、ディスプレイ、特にPDPが発する波長590nm付近のオレンジ色の不要光を効率的に吸収できるため好ましく使用できる。粘着剤組成物におけるテトラアザポルフィリン系色素の含有量は、アクリル系粘着剤ただし、後述の架橋剤を含む場合はアクリル系粘着剤と架橋剤の合計量100質量部に対し、0.001~20質量部が好ましく、0.01~10質量部がより好ましい。以下、アクリル系粘着剤100質量部に対する他の成分の質量割合をいう場合、特に断りのない限り、アクリル系粘着剤が後述の架橋剤を含む場合についてはアクリル系粘着剤と架橋剤の合計量100質量部に対する質量割合をいう。テトラアザポルフィリン系色素の含有量を、アクリル系粘着剤100質量部に対して0.001質量部以上とすることで、波長590nm付近の不要光を吸収する色調補正機能を十分に発揮でき、20質量部以下とすることで耐久性の低下を抑制できる。紫外線吸収剤紫外線吸収剤は、上記テトラアザポルフィリン系色素の機能を損なわずに紫外線による劣化を抑制し、耐久性を向上させるために用いられる。紫外線吸収剤は、このような作用を有するものであれば、特に制限されない。具体的には、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、サリシレート系紫外線吸収剤、シアノアクリレート系紫外線吸収剤、トリアジン系紫外線吸収剤、オキザニリド系紫外線吸収剤、ニッケル錯塩系紫外線吸収剤、無機系紫外線吸収剤等が好ましく挙げられる。紫外線吸収剤としては、市販品を用いることができる。市販品としては、BASF社のいずれも商品名で、以下の紫外線吸収剤が挙げられる。ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤:TINUVINPS、TINUVIN99-2等。ベンゾフェノン系紫外線吸収剤:CHIMASSORB81等。トリアジン系紫外線吸収剤:TINUVIN400、TINUVIN405等。粘着剤組成物における紫外線吸収剤の含有量は、テトラアザポルフィリン系色素によるオレンジ色の光吸収性能および粘着剤組成物に求められる他の物性を確保しながら、紫外線吸収剤がその機能を発揮できる量配合割合であればよく、アクリル系粘着剤100質量部に対して、0.1~30質量部が好ましく、0.5~20質量部がより好ましい。有機溶媒粘着剤組成物は上記テトラアザポルフィリン系色素の溶解度が1g/100g以上となる有機溶媒を含有する。有機溶媒の溶解度は、溶質であるテトラアザポルフィリン系色素の種類、例えば式2で示される化合物のR23~R30の種類によって異なる。したがって、用いるテトラアザポルフィリン系色素により、溶解度が1g/100g以上となる有機溶媒を選択して使用する。有機溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン等の芳香族系;N-メチル-2-ピロリドン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド系;メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、アセトン等のケトン系;メタノール、エタノール、i-プロピルアルコール等のアルコール系;ヘキサン等の炭化水素系;および、テトラヒドロフラン等が候補として挙げられる。本発明においては、これらのうちから、使用するテトラアザポルフィリン系色素に対して上記溶解度の条件を満たすものを適宜選択して用いればよく、メチルエチルケトン、トルエンが好ましく、メチルエチルケトンが特に好ましい。これらの有機溶媒は、単独で用いてもよく、必要に応じて2種以上を適宜混合して用いてもよい。単独で用いる場合には、単独で上記溶解度の条件を満たす必要があるが、2種以上を混合して用いる場合には、いずれか一方が条件を満たさなくとも、混合溶媒とした際に、上記溶解度の条件を満たせば使用可能である。具体的には、テトラアザポルフィリン系色素として、上記市販品のTAP-2、TAP-HTBXを用いる場合には、上記溶解度の条件を満たす有機溶媒として、メチルエチルケトン、トルエン、キシレン、メチルイソブチルケトン、アセトン、メタノール、エタノール、i-プロピルアルコール、ヘキサン、テトラヒドロフラン、ジメチルホルムアミド等が挙げられ、これらのなかでも、メチルエチルケトン、トルエンが好ましく、メチルエチルケトンが特に好ましい。粘着剤組成物における有機溶媒の含有量は、テトラアザポルフィリン系色素、紫外線吸収剤、および、銅錯体またはニッケル錯体からなる光安定剤を均一に溶解できる量であればよい。粘着剤組成物における有機溶媒の含有量は、テトラアザポルフィリン系色素、紫外線吸収剤、および、銅錯体またはニッケル錯体からなる光安定剤の含有量から勘案して、全粘着剤組成物100質量部に対して10~20質量部が好ましく、13~18質量部がより好ましい。なお、粘着剤組成物は、粘着フィルムまたは光学フィルタにおける粘着剤層を形成する際の効率等を考慮して、通常、有機溶剤を用いて粘度が調整される。有機溶剤は、通常、アクリル系粘着剤ただし、後述の架橋剤を含む場合はアクリル系粘着剤と架橋剤の両方を溶解する成分として、アクリル系粘着剤と共に粘着剤組成物に持ち込まれる有機溶剤と、上記テトラアザポルフィリン系色素、紫外線吸収剤、および、銅錯体またはニッケル錯体からなる光安定剤を均一に溶解するための上記有機溶媒とからなる。アクリル系粘着剤を溶解する成分として、アクリル系粘着剤と共に粘着剤組成物に持ち込まれる有機溶剤としては、テトラアザポルフィリン系色素、紫外線吸収剤、および、銅錯体またはニッケル錯体からなる光安定剤を均一に溶解するための上記有機溶媒と同様の有機化合物が使用可能である。粘着剤組成物における有機溶剤の含有量は、粘着剤組成物が含有する全固形分の均一な分散性または溶解性、粘着フィルムまたは光学フィルタにおける粘着剤層を形成する際の効率等を考慮して、全粘着剤組成物100質量部に対して50~95質量部が好ましく、60~85質量部がより好ましい。光安定剤光安定剤としては、銅またはニッケルを中心原子とする錯体からなる光安定剤であって、テトラアザポルフィリン系色素の溶解度が1g/100g以上となる上記有機溶媒に対する溶解度が3g/100g以上の光安定剤が用いられる。光安定剤は、銅錯体またはニッケル錯体のなかから上記用いられるテトラアザポルフィリン系色素の種類により選択される有機溶媒に応じて、溶解度が3g/100g以上のものが適宜選択される。本発明の粘着剤組成物においては、このような光安定剤を用いることにより、上記テトラアザポルフィリン系色素の耐光性に優れる粘着剤層が形成可能となる。なお、銅またはニッケルを中心原子とする錯体としては、配位原子として酸素原子またはイオウ原子を有する有機配位子から選ばれる配位子が銅原子またはニッケル原子に配位する錯体が好ましい。配位子は単座配位子であっても、多座配位子であってもよい。本発明においては、これらの錯体のうちから、使用する有機溶媒に対して上記溶解度の条件を満たすものを適宜選択して用いればよい。配位原子として酸素原子またはイオウ原子を有する有機配位子から選ばれる配位子が銅原子またはニッケル原子に配位する錯体として、具体的には、配位原子がイオウ原子である錯体としてジチオール錯体が挙げられる。ジチオール錯体としては、例えば、下記式4に示されるジチオール錯体が挙げられる。式4中、R39~R58はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、アミノ基、ニトロ基、シアノ基、炭素数1~20のアルキル基、炭素数1~20のアルコキシ基、炭素数1~20のアリール基、炭素数1~20のアラルキル基または炭素数1~20のアルキルアミノ基を表し、M3は、銅またはニッケルを表す。ここで、本明細書において、アルキルアミノ基は、アミノ基-NH2の水素原子の1個がアルキル基に置換したもの、および水素原子の2個がアルキル基に置換したものの両方を含む用語として用いる。また、下記式5で表されるベンゼンジチオール錯体も使用可能である。式5中、R61およびR62は、それぞれ独立に、ハロゲン原子、アミノ基、ニトロ基、シアノ基、炭素数1~20のアルキル基、炭素数1~20のアルコキシ基、炭素数1~20のアリール基、炭素数1~20のアラルキル基、炭素数1~20のアルキルアミノ基ただし、炭素数1~20のアルキル基、炭素数1~20のアルコキシ基、炭素数1~20のアリール基、炭素数1~20のアラルキル基、炭素数1~20のアルキルアミノ基は1以上の水素原子がハロゲン原子に置換されていてもよい。、または、スルホニル基を介して結合した有機基を表す。M4は、銅またはニッケルを表す。R61およびR62は、スルホニル基を介して結合した有機基が好ましく、有機基としては、フェニル基、窒素原子が2個のアルキル基に結合するアルキルアミノ基、窒素原子が構成原子として含まれ該窒素原子を介して結合する置換されていてもよい炭素数4~6のヘテロシクロ環基等が好ましい。R61およびR62は同一の基であることが好ましい。式5に示されるジチオール錯体として、具体的には、市販品として、住友精化社製、商品名EST-3ジチオール銅錯体、ビス4-ピペリジルスルホニル-1,2-ベンゼンジチオラート-S,S’銅-テトラ-nブチルアンモニウム、商品名EST-5ジチオール銅錯体、ビス4-モルホリノスルホニル-1,2-ジチオフェノレート銅-テトラ-n-ブチルアンモニウム、商品名EST-5Niジチオールニッケル錯体、ビス4-モルホリノスルホニル-1,2-ジチオフェノレートニッケル-テトラ-n-ブチルアンモニウム等が挙げられる。ジチオール錯体として、さらに、下記式6に示されるジチオカルバミン酸塩が挙げられる。式6中、R63~R65は、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~20のアルキル基、炭素数1~20のアリール基、炭素数1~20のアラルキル基を表し、M5は、銅またはニッケルを表す。R63~R65は、同一の炭素数1~4のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基、n-ブチル基、tert-ブチル基等が特に好ましい。具体的には、ビスジブチルジチオカルバミン酸ニッケルII、ビスジブチルジチオカルバミン酸銅II、ビスジエチルジチオカルバミン酸銅II、ビスジエチルジチオカルバミン酸ニッケルII等が挙げられる。配位原子が酸素原子である錯体として、例えば、下記式7で示されるサリチル酸塩、下記式8で示されるベンゼンスルホン酸塩等が挙げられる。式7中、X1およびX2は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素数1~20のアルキル基、炭素数1~20のアリール基、炭素数1~20のアラルキル基ただし、炭素数1~20のアルキル基、炭素数1~20のアリール基、炭素数1~20のアラルキル基は1以上の水素原子がハロゲン原子に置換されていてもよい。を表す。nおよびmは、それぞれ独立して、0~4の整数を示し、nおよびmが2~4の場合X1同士およびX2同士は同一であっても異なってもよい。M6は、銅またはニッケルを表す。式8中、X3およびX4は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、炭素数1~20のアルキル基、炭素数1~20のアリール基、炭素数1~20のアラルキル基ただし、炭素数1~20のアルキル基、炭素数1~20のアリール基、炭素数1~20のアラルキル基は1以上の水素原子がハロゲン原子に置換されていてもよい。を表す。sおよびtは、それぞれ独立して、0~5の整数を示し、sおよびtが2~5の場合X3同士およびX4同士は同一であっても異なってもよい。M7は、銅またはニッケルを表す。配位原子が酸素原子である錯体として、さらに、フタル酸やその類縁化合物の塩等も使用可能である。以上、銅またはニッケルを中心原子とする錯体について化学構造を具体的に説明したが、本発明の粘着剤組成物には、これらの光安定剤のなかから上記用いられるテトラアザポルフィリン系色素の種類により選択される有機溶媒に応じて、該有機溶媒に対する溶解度が25°Cにおいて3g/100g以上の光安定剤が適宜選択される。例えば、テトラアザポルフィリン系色素として、上記市販品のTAP-2、TAP-HTBXから選ばれるテトラアザポルフィリン系色素を用い、有機溶媒としてメチルエチルケトンを用いる場合には、メチルエチルケトンに対する溶解度が3g/100g以上である光安定剤として、ビスジブチルジチオカルバミン酸ニッケルII、ビスジブチルジチオカルバミン酸銅II、EST-3等が挙げられる。これらの銅またはニッケルを中心原子とする錯体から選ばれる光安定剤は、単独で用いてもよく、必要に応じて2種以上を適宜混合して用いてもよい。単独で用いる場合には、単独で上記溶解度の条件を満たす必要があるが、2種以上を混合して用いる場合には、いずれか一方が条件を満たさなくとも、混合物とした際に、上記溶解度の条件を満たせば使用可能である。光安定剤は、テトラアザポルフィリン系色素によるオレンジ色の光吸収性能および粘着剤組成物に求められる他の物性を確保しながら、光安定剤がその機能を発揮できる量配合割合の範囲として、アクリル系粘着剤ただし、後述の架橋剤を含む場合はアクリル系粘着剤と架橋剤の合計量100質量部に対して、0.001~10質量部が好ましく、0.01~1質量部がより好ましい。アクリル系粘着剤アクリル系粘着剤は、本発明の粘着剤組成物において上記各成分を均一に分散した状態で層を形成して粘着剤層とするための粘着性を有するバインダとして機能する。アクリル系粘着剤は、アクリル系単量体に基づく重合単位を主成分として含む共重合体からなる。アクリル系単量体としては、メタアクリル酸、イタコン酸、無水マレイン酸、無水フマル酸、クロトン酸、これらのアルキルエステルが挙げられる。また、粘着剤の凝集力を高めるため、架橋点となりうる官能基例えば、ヒドロキシ基、エポキシ基等、以下、架橋性基ということもあるを有するアクリル系単量体の使用が好ましい。ここで、メタアクリル酸は、アクリル酸およびメタクリル酸を総称する。メタアクリレートも同様である。アクリル系単量体の中でも、メタアクリル酸、そのアルキルエステル、および架橋性基を有するメタアクリル酸系単量体から選ばれるメタアクリル酸系単量体を主成分とすることが好ましい。ここで、主成分とするとは、メタアクリル酸系単量体を、アクリル系粘着剤全量に対して95質量以上含むことを意味し、98質量以上がより好ましく、99質量以上がさらに好ましい。メタアクリル酸のアルキルエステルとしては、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、n-ペンチルメタアクリレート、n-ヘキシルメタアクリレート、n-ヘプチルメタアクリレート、n-オクチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、イソノニルメタアクリレート、n-デシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレートなどが挙げられる。また、架橋性基を有するメタアクリル酸系の単量体としては、例えば、ヒドロキシエチルメタアクリレート、グリシジルメタアクリレートなどが好ましく挙げられる。アクリル系粘着剤の酸価は10mgKOH/g以下が好ましい。なお、酸価は0mgKOH/gであってもよい。アクリル系粘着剤の酸価は0~7mgKOH/gがより好ましく、0~5mgKOH/gが特に好ましい。アクリル系粘着剤の酸価が10mgKOH/g以下であることにより、耐湿試験後の変色を抑えることができる。ここでいう酸価とは、指示薬としてフェノールフタレインを用いたアルコール性水酸化カリウムKOHの滴定により求められる値である。アクリル系粘着剤の酸価を10mgKOH/g以下にするには、アクリル系単量体を重合する際に酸価がこの範囲になるように、共重合に用いるカルボキシル基を有する単量体の量を調整する。また、同様に、架橋の程度を所望の範囲とするためには、共重合に用いる架橋性基を有する単量体の量を調整すればよい。以下、本明細書において、架橋性基を有する単量体を含む共重合体からなるアクリル系粘着剤を架橋性アクリル系粘着剤という。酸価が10mgKOH/g以下の架橋性アクリル系粘着剤は市販されており、その中から適宜選択して用いてもよい。例えば、商品名:NCK101東洋インキ社製酸価=0mgKOH/g、有機溶剤含有量70質量部、商品名:EXK04-488東洋インキ社製酸価:6.2mgKOH/gなどが挙げられる。また、アクリル系粘着剤のガラス転移温度Tgは、-40~40°Cが好ましく、-30~10°Cがより好ましい。アクリル系粘着剤として、上記架橋性アクリル系粘着剤を使用する場合には、粘着剤組成物に架橋剤を添加することが好ましい。架橋剤を架橋性基に反応させてアクリル系共重合体を架橋させることにより凝集力を確保できる。架橋剤としては、メラミン樹脂、尿素樹脂、エポキシ樹脂、金属酸化物、金属塩、金属水酸化物、金属キレート、ポリイソシアネート、カルボキシ基含有ポリマー、酸無水物、ポリアミンなどが挙げられ、架橋性基の種類に応じて適宜選択される。これらのアクリル系粘着剤と組合せて用いる架橋剤としては、架橋性基がヒドロキシ基の場合、ポリイソシアネートが好ましく、例えば、商品名:コロネートHL日本ポリウレタン社製などの市販品を用いることができる。粘着剤組成物における、アクリル系粘着剤固形分および架橋剤の含有量は、アクリル系粘着剤については、組成物全量に対して5~50質量が好ましく、15~40質量がより好ましい。架橋剤の配合量は、アクリル系粘着剤における架橋性基のモル量に対して、架橋剤が有する反応基のモル量が0.01~10倍となる量が好ましく、0.1~5倍となる量がより好ましい。近赤外線吸収色素本発明の粘着剤組成物は、近赤外線吸収色素を任意成分として含有してもよい。近赤外線吸収色素としては、近赤外線波長領域750~1100nmに吸収を有する色素であれば特に制限されない。近赤外線吸収色素としては、例えば、ポリメチン系色素、フタロシアニン系色素、ナフタロシアニン系色素、金属錯体系色素、アミニウム系色素、イモニウム系色素、ジイモニウム系色素、アンスラキノン系色素、ジチオール金属錯体系色素、ナフトキノン系色素、インドールフェノール系色素、アゾ系色素、トリアリルメタン系色素、酸化タングステン系色素などが挙げられる。これらのうちでも、ジチオール金属錯体系色素、アミニウム系色素、フタロシアニン系色素、ナフタロシアニン系色素、ジイモニウム系色素、酸化タングステン系色素が好ましい。近赤外線吸収色素は1種類でもよく、2種以上を混合して用いてもよい。近赤外線吸収色素の耐久性の観点から、1種類のみまたは2種以上のフタロシアニン系色素を組み合わせて用いることが好ましい。また、耐久性の観点に加え、近赤外線を十分にかつ効率的に吸収できることから、2種以上のフタロシアニン系色素を組み合わせて用いることがより好ましい。さらに、可視光領域の光の不要な吸収を抑制し、近赤外線の波長領域の光を十分に特異的に吸収するために、800~1000nmの波長領域に極大波長を有するが、互いに異なる極大波長をもつ4種以上のフタロシアニン系色素を含有することが特に好ましい。<フタロシアニン系色素>フタロシアニン系色素としては、フタロシアニン骨格を有する化合物であれば、骨格に結合する16の原子または置換基は特に制限されない。耐久性の観点から、該原子または置換基として、無置換または水素原子の少なくとも1つがアルキル基で置換されたフェニル基もしくは該フェニル基を末端に有する基を4以上有するフタロシアニン系色素が好ましい。このようなフタロシアニン系色素として、具体的には、上記式1に示されるフタロシアニン系色素が挙げられる。式1中、R1~R16は、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アミノ基、ヒドロキシスルホニル基、アミノスルホニル基、または炭素数1~20の炭化水素基ただし前記炭化水素基は窒素原子、硫黄原子、酸素原子およびハロゲン原子からなる群から選ばれる1種以上の原子を含んでもよい。を表し、かつ、隣り合う2つの置換基が連結基を介してつながっていてもよい。ただし、R2、R3、R6、R7、R10、R11、R14、R15のうち少なくとも4つは、無置換または水素原子の少なくとも1つがアルキル基で置換されたフェニル基もしくは該フェニル基を末端に有する基以下、Ph含有基というである。以下、R2、R3、R6、R7、R10、R11、R14、R15をグループA、それ以外のR1、R4、R5、R8、R9、R12、R13、R16をグループBとする。グループAの基または原子は、8つ全てがPh含有基、例えば、下記式9に示される基であることが好ましい。[式9中、R71~R75は、それぞれ独立に水素原子またはアルキル基であり、Xは、単結合、O、S、NH、または炭素数1~6の直鎖アルキレン基を示す。]式9中、R71~R75が、アルキル基である場合、炭素数1~3のアルキル基が好ましく、メチル基が特に好ましい。式9で示される基として、好ましくは、フェニルチオール基-S-Ph、2-メチルフェニルオキシ基、2,4,6-トリメチルフェニルチオール基等が挙げられる。M2は2価の金属原子、3価の置換金属原子、4価の金属原子またはオキシ金属を表す。M2として具体的には、Cu、Ni、Zn、Pd、Pt、VO、Co、Mg等が挙げられる。これらのうちでも、M2としては、経済性、安全性、溶解性、光学特性の点からCuまたはVOが好ましい。グループAの基または原子がPh含有基でない場合、それらは、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アミノ基、ヒドロキシスルホニル基、アミノスルホニル基、または炭素数1~20の炭化水素基ただし、炭化水素基は窒素原子、硫黄原子、酸素原子およびハロゲン原子からなる群から選ばれる1種以上の原子を含んでもよいPh含有基以外の基である。グループBの基または原子は、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アミノ基、ヒドロキシスルホニル基、アミノスルホニル基、または炭素数1~20の炭化水素基ただし、炭化水素基は窒素原子、硫黄原子、酸素原子およびハロゲン原子からなる群から選ばれる1種以上の原子を含んでもよい。Ph含有基であってもよい。である。ここで、炭素数1~20の炭化水素基ただし、炭化水素基は窒素原子、硫黄原子、酸素原子およびハロゲン原子からなる群から選ばれる1種以上の原子を含んでもよい。にはアルキルアミノ基が含まれる。グループBの基または原子は、フタロシアニン骨格が有する4個のベンゼン環1個につき2個ずつ存在するが、そのうち一方が、アルキルアミノ基であってもよい。アルキルアミノ基としては、-NHR80R80は、ベンジル基、フェニル基、または炭素数1~20の直鎖のまたは分岐鎖を有するアルキル基、および、-NR81R82R81、R82は、それぞれ独立して炭素原子数1~10の直鎖のまたは分岐鎖を有するアルキル基が挙げられる。-NHR80である場合、R80としては、ベンジル基、2-エチルヘキシル基、n-プロピル基、n-ブチル基等が挙げられる。-NR81R82である場合、R81、R82として、ともに、メチル基、エチル基、またはイソブチル基である組合せが挙げられる。グループBの基または原子の、上記4個のベンゼン環のそれぞれに結合するもう一方の基または原子としては、2,6-ジメチルフェニルオキシ基、アルキルアミノ基、トリメチルフェニルチオール基等が挙げられる。フタロシアニン系色素は、市販品から所望の特性のものを適宜選択して用いてもよい。例えば、いずれも日本触媒社製の商品名で、イーエクスカラーIR-14上記式1において、グループAの基が8個とも2,5-ジクロロフェニルオキシ基、グループBの基の4個がベンジルアミノ基、4個が2,6-ジメチルフェニルオキシ基、M2が銅である。、イーエクスカラーIR-10A、イーエクスカラーIR-28、イーエクスカラーIR-12、TX-EX-820上記式1において、グループAの基が8個ともフェニルチオール基、グループBの基の4個が2-エチルヘキシルアミノ基、4個が2,6-ジメチルフェニルオキシ基、M2が銅である。、TX-EX-906、イーエクスカラーIR-915、イーエクスカラーIR-910、イーエクスカラーIR-906等が挙げられる。また、山田化学社製の商品名、KSK-5上記式1において、グループAの基が8個とも4-トリフルオロメチルフェニルオキシ基、グループBの基が8個とも2,4,6-トリイソプロピルフェニルチオール基、M2がVOである。、KSK-10上記式1において、グループAの基が8個ともフェニルチオール基、グループBの基の4個がジイソブチルアミノ基、4個が2,6-ジメチルフェニルオキシ基、M2がVOである。、KSK-15上記式1において、グループAの基が8個ともフェニルチオール基、グループBの基の4個がジメチルアミノ基、4個が2,6-ジメチルフェニルオキシ基、M2がVOである。、KSK-16上記式1において、グループAの基が8個とも2-メチルフェニルオキシ基、グループBの基の4個がジメチルアミノ基、4個が2,6-ジメチルフェニルオキシ基、M2がVOである。、KSK-17上記式1において、グループAの基が8個とも2-メチルフェニルオキシ基、グループBの基の4個がジメチルアミノ基、4個が2,4,6-トリイソプロピルフェニルチオール基、M2がVOである。、KSK-20上記式1において、グループAの基が8個とも2-メチルフェニルオキシ基、グループBの基が8個ともジメチルアミノ基、M2がVOである。、KSK-22上記式1において、グループAの基の8個とグループBの基の4個が2,4,6-トリメチルフェニルチオール基、グループBの基の4個がn-ブチルアミノ基、M2がVOである。、KSK-100上記イーエクスカラーIR-14と同一の構造、KSK-101上記TX-EX-820と同一の構造等が挙げられる。これらのうちでも、上記式1においてグループAが4個以上のPh含有基を含む観点から、KSK-10、KSK-15、KSK-16、KSK-17、KSK-20、KSK-22、KSK-101、TX-EX-820が好ましい。粘着剤組成物における近赤外線吸収色素の含有量は、アクリル系粘着剤ただし、後述の架橋剤を含む場合はアクリル系粘着剤と架橋剤の合計量100質量部に対し、0.1~20質量部が好ましく、0.2~10質量部がより好ましい。近赤外線吸収色素の含有量を0.1質量部以上とすることで、波長領域820~980nmの近赤外線を吸収する機能を十分に発揮でき、20質量部以下とすることで耐久性の低下を抑制できる。なお、本発明の粘着フィルムや光学フィルタが有する上記粘着剤組成物から得られる粘着剤層は、820~980nmの波長領域における近赤外線透過率が20以下であることが好ましく、15以下がより好ましい。粘着剤層における各色素の含有量は、好ましくは近赤外線透過率が上記範囲となるように適宜調整される。その他任意成分本発明の粘着剤組成物は、さらに任意成分として上記近赤外線吸収色素の他に必要に応じてテトラアザポルフィリン系色素以外の色調補正色素、レベリング剤、帯電防止剤、熱安定剤、酸化防止剤、分散剤、難燃剤、滑剤、可塑剤等の成分を、本発明の効果を損なわない範囲で含有してもよい。<色調補正色素>色調補正色素は、テトラアザポルフィリン系色素と同様、可視光の特定波長域の一部を吸収し、透過可視光の色調を改善するものである。色調補正色素としては、例えば、アゾ系、縮合アゾ系、ジイモニウム系、フタロシアニン系、アンスラキノン系、インジゴ系、ペリノン系、ペリレン系、ジオキサジン系、キナクリドン系、メチン系、イソインドリノン系、キノフタロン系、ピロール系、チオインジゴ系、金属錯体系、テトラアザポルフィリン系以外のポルフィリン系などの周知の有機顔料および有機染料、無機顔料が好ましく挙げられる。色調補正色素の中でも、耐候性が良好であるとともにアクリル系粘着剤との相溶性または分散性が良好な、例えばアンスラキノン系色素およびキノフタロン系色素から選ばれる1種、または2種以上を適宜組み合わせて用いことが好ましい。アンスラキノン系色素から選ばれる1種、または2種以上を適宜組み合わせて用いことがより好ましい。アンスラキノン系色素としては、例えば、日本化薬社製の商品名KayasetVioletA-R、KayasetBlueN、KayasetBlueFR、KayasetGreenA-B等の市販品が挙げられる。色調補正色素としては、ヒドロキシ基-OHおよびアミノ基-NH2を有しない色素が好ましい。本発明の粘着剤組成物中の色素は、実質的にヒドロキシ基-OHおよびアミノ基-NH2を有さない色素のみを含むことが好ましい。実質的に、ヒドロキシ基およびアミノ基を有さない色素のみを含むとは、ヒドロキシ基およびアミノ基を有しない色素を、粘着剤組成物中の色素全量に対して、95質量以上含むことを意味し98質量以上がより好ましく、99質量以上がさらに好ましい。ヒドロキシ基およびアミノ基を有さない色素を用いることで、色素を含む粘着剤組成物が湿気により変色せず、退色等の劣化が抑えられる。ディスプレイは種類や機種により、可視光の発光の強度や波長分布が異なる。したがって、本発明の粘着剤組成物に任意に用いる色調補正色素は、ディスプレイの種類や機種によって用いる色調補正色素の種類や組み合わせは適宜選択される。なお、耐久性の観点からは、アンスラキノン系色素が好ましい。粘着剤組成物における色調補正色素の含有量は、光学フィルタに求められるC光源による視感透過率や透過光の色調に合わせて調整される。色調補正色素の含有量は、用いる色素の種類により適宜選択され、アクリル系粘着剤ただし、上記の通り架橋剤を含む場合はアクリル系粘着剤と架橋剤の合計量100質量部に対して、0.001~20質量部が好ましく、0.01~10質量部がより好ましい。なお、粘着剤組成物の調製に際しては、これを用いて形成される粘着剤層を有する光学フィルタにおいて求められる光学特性に応じて、各種色素の種類および配合量が適宜選定される。上記本発明の粘着剤組成物においては、上記構成とすることで、これを用いて形成される粘着剤層は、含有するテトラアザポルフィリン系色素の耐光性に優れる層となる。[粘着フィルム]本発明の粘着フィルムは、基材としてのフィルム上に、上述した粘着剤組成物からなる粘着剤層が形成されているものである。フィルム本発明におけるフィルムとは、フィルム状または板状のものであればよく、材料、厚さ等に特に限定はない。このようなフィルムとしては、剥離性を有する剥離性フィルム、支持フィルム、およびそれら以外の機能を有するフィルム以下、機能フィルム。などが挙げられる。また、フィルムは1層でもよいし、2層以上であってもよい。フィルムの材質は限定されないが、粘着フィルム製造時などでフィルムを取り扱う際の取扱容易性から、樹脂フィルムが好ましい。樹脂フィルムとしては、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリブチレンテレフタレートPBT等のポリエステル類;ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン類;ポリメチルメタクリレートPMMA等のポリアクリレート類;ポリカーボネートPC類;ポリスチレン類;トリアセテート;ポリビニルアルコール;ポリ塩化ビニル;ポリ塩化ビニリデン;エチレン-酢酸ビニル共重合体;ポリビニルブチラール;ポリウレタン類;セロファン等のいずれかからなるフィルムが挙げられる。フィルムの厚さは30~130μmが好ましい。支持フィルムについては、上記樹脂フィルムそのものを支持フィルムとして用いることができる。支持フィルムの厚さは、80~130μmが好ましく、100~125μmが特に好ましい。剥離性フィルムについては、上記樹脂フィルムのうち剥離性が十分なものをそのまま剥離性フィルムとして用いてもよく、好ましくは、上記樹脂フィルムに剥離剤がコーティングされたものが使用できる。剥離フィルムの厚さは、30~90μmが好ましく、38~75μmが特に好ましい。機能フィルムとしては、例えば、紫外線による色素の劣化を防いで耐光性を改善するための紫外線吸収フィルム、紫外線以外の特定波長領域の光を吸収する色調補正フィルムが挙げられる。色調補正フィルムが吸収する特定波長は、可視光線だけでなく、近赤外線光を含んでいてもよく、複数の特定波長領域を吸収するものでも構わない。さらに、機能フィルムとして、画像の視認性を向上させるための反射防止フィルム、PDPなどのディスプレイから発せられる電磁波をカットするための電磁波遮蔽フィルム、コントラスト向上フィルム、防眩アンチグレアフィルム等が挙げられる。また、樹脂フィルム上に耐擦傷性機能を与えるハードコート層もしくは自己修復性を有する層、または最表面の汚れを防止するための防汚層、それぞれの層を積層させるための粘着もしくは接着層等が設けられて機能フィルムとして用いられているものであってもよい。電磁波遮蔽フィルムとしては、例えば、上記樹脂フィルム上にスパッタ法により電磁波遮蔽膜が形成されたものや銅がメッシュ状に形成されたものが挙げられる。電磁波遮蔽膜としては、例えば、金属酸化物InとSnとの酸化物、TiとZnとの酸化物、AlとZnとの酸化物、酸化ニオブ等の層と金属Ag、Ag合金等の層とが交互に積層された構造で、金属層の層数はnであり、金属酸化物層の層数はn1ただし、nは1以上の整数である。また、電磁波遮蔽フィルムとしては、例えば、上記樹脂フィルム上に銅がメッシュ状に形成されたものでもよい。電磁波遮蔽フィルムとしては、市販品を用いることが可能である。市販品としては、例えば、電磁波遮蔽エッチングメッシュフィルムとして、大日本印刷社製:商品名AR50GA0T-75等が挙げられる。反射防止フィルムとしては、上記樹脂フィルム、例えば、ポリエチレンテレフタレートフィルムの片面に含フッ素重合体を含む低屈折率材料からなる反射防止膜が形成されたもの挙げられる。具体的には、旭硝子社製の商品名:アークトップURP2199や、日本油脂社製の商品名:リアルックRL7800、RL9000、RL9200、RL9900などの市販品が挙げられる。低屈折率とは、具体的には屈折率が1.1~1.6が好ましく、1.2~1.5がより好ましく、1.3~1.48がさらに好ましい。コントラスト向上フィルムとしては、例えば、上記樹脂フィルム上に平行に並設された複数の直線状の暗色部と、これら暗色部間に配置される透光性領域とが形成されたものが挙げられる。透光性領域は、例えば、併設方向の断面において樹脂フィルム側に向けて徐々に幅が広がる台形状であり、樹脂フィルム側の端部において隣接する他の透光性領域と繋がるように形成されている。また、暗色部は、例えば、隣接する透光性領域間の凹部に暗色粒子と透明樹脂とが充填されることにより構成される。防眩フィルムは、上記樹脂フィルム上に可視光線の反射による映りこみを低減するための防眩膜アンチグレア膜を設けた機能フィルムであり、表面に凹凸を有する。凹凸により防眩フィルム表面に映る反射像を拡散させて輪郭をぼかす効果がある。防眩フィルムとしては、シリカ等の無機微粒子、あるいはアクリル系樹脂やスチレン系樹脂等の有機微粒子をバインダ樹脂中に分散した溶液を樹脂フィルム上にコーティングし、溶媒を揮発させたり、サンドブラスト、あるいはエッチング等により樹脂フィルム自身に凹凸を形成したものが挙げられる。さらに最表層に反射防止処理を施してもよい。防眩フィルムとしては、例えば、大日本印刷社製の商品名DS-LR、DS-21、日油社製の商品名:リアルックRL5500、RL7300等の市販品が好ましく用いられる。粘着剤層粘着剤層は、例えば、粘着剤組成物をフィルム上に塗工し、有機溶剤を揮発させて乾燥させることにより形成することができる。その際の粘着剤組成物の塗工方法としては、例えば、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ビードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、ブレードコーティング法、ローラーコーティング法、カーテンコーティング法、スリットダイコーター法、グラビアコーター法、スリットリバースコーター法、マイクログラビア法、コンマコーター法等のコーティング法などを採用できる。粘着剤層の厚さは、0.3~50.0μmが好ましく、0.5~30.0μmであることがより好ましい。0.3μm以上とすることで、テトラアザポルフィリン系色素の有する波長590nm付近の不要光を吸収する色調補正機能を十分に発揮でき、50μm以下とすることで成形時の有機溶剤の残留を低減することができる。フィルム上に粘着剤層を設けた後、該粘着剤層上に、離型フィルムを貼付しておくことが、使用時まで粘着剤層を保護できるので作業性の点で好ましい。離型フィルムとしては、上記の剥離性フィルムと同様のものが使用できる。[光学フィルタ]本発明の光学フィルタは、基板に1つ以上のフィルムが貼着された光学フィルタであって、前記フィルムと基板との間、または、前記フィルムが2以上の場合におけるフィルム間のいずれかに、上記本発明の粘着剤組成物を用いて形成された粘着剤層を有するものである。フィルムとしては、上記の粘着フィルムに用いたフィルムのうち剥離性を有する剥離性フィルム以外のフィルム、例えば、支持フィルム、機能フィルムなどが上記同様に挙げられる。また、これらフィルムの好ましい態様についても上記同様である。なお、本発明の光学フィルタには、フィルムとして、通常、上記機能フィルムの1または2以上が用いられる。基板としては、例えば、ガラス、透明で高剛性の高分子材料などからなる透明基板が挙げられる。透明で高剛性の高分子材料として、具体的には、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリブチレンテレフタレートなどのポリエステル、ポリメチルメタクリレートPMMAなどのポリアクリレート、ポリカーボネートPC、ポリスチレン、トリアセテート、ポリビニルアルコール、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、エチレン-酢酸ビニル共重合体、ポリビニルブチラール、金属イオン架橋エチレンメタクリル酸共重合体、ポリウレタン、セロファンなどが挙げられる。好ましくは、ガラス、強化もしくは半強化ガラス、ポリカーボネート、ポリアクリレートなどからなる透明基板が挙げられる。透明基板に粘着フィルムが貼着された光学フィルタは、PDPなどのディスプレイの保護板としての機能を発揮する。基板の厚さは、1~10mmが好ましく、1.5~5mmがより好ましい。1mm以上であることによりPDPなどのディスプレイを衝撃から十分に保護することができる。10mm以下であることで、光学フィルタの重量を軽くできる。また、基板のヤング率は、1×109Pa以上が好ましく、5×109Pa以上がより好ましく、1×1010Pa以上がさらに好ましい。ヤング率の上限は特に制限はないが、上限は5×1011Paが好ましい。基板のヤング率が上記範囲内であると、PDPなどのディスプレイを保護するのに十分硬い光学フィルタとできるため好ましい。光学フィルタの製造方法としては特に制限されない。基板とフィルムとの間に上記粘着剤組成物からなる粘着剤層を有する光学フィルタは、例えば、剥離性フィルム上に粘着剤層が形成されている粘着フィルムを用意し、基板に粘着フィルムの粘着剤層を貼着する。その後、前記粘着フィルムの粘着剤層から剥離性フィルムを剥離し、露出した粘着剤層に機能フィルムを貼着し、さらに必要に応じて、他の機能フィルムを貼り合わせることで得ることができる。また、他の製造方法として、機能フィルム上に粘着剤層が形成されている粘着フィルムを用意し、粘着フィルムの粘着剤層を基板に貼着する。そして、必要に応じて、他の機能フィルムを貼り合わせることで光学フィルタを得ることができる。複数のフィルム間に上記粘着剤組成物からなる粘着剤層を有する光学フィルタは、例えば、まず、基板に機能フィルムを貼り合わせ、次いで、剥離性フィルムに上記粘着剤組成物からなる粘着剤層が形成されている粘着フィルムを用意し、粘着フィルムの粘着剤層を前記機能フィルム上に貼着する。次いで、前記粘着フィルムの粘着剤層から剥離性フィルムを剥離し、露出した粘着剤層上に他の機能フィルムを貼着することで得ることができる。また、他の製造方法としては、まず、基板に機能フィルムを貼り合わせ、次いで、他の機能フィルム上に上記粘着剤組成物からなる粘着剤層が形成されている粘着フィルムを用意し、前記機能フィルム上に当該粘着フィルムの粘着剤層を貼着することで光学フィルタを得ることができる。なお、上記貼り合わせにおいては、粘着フィルムの基板と反対側の表面について、一端部側から他端部側にかけてゴム等の弾性材料によって被覆された加圧ローラーを移動させて加圧する処理を施してもよい。加圧ローラーによる処理は、貼り合わせ毎に行ってもよく、全ての貼り合わせが行われた後に1回行ってもよい、また、全ての貼り合わせが行われ、このような加圧ローラーによる加圧処理が行われた後に、温度30~80°C、圧力0.6~1.2MPaの雰囲気下で20~120分間程度の熱処理を行うことが好ましい。この処理により、各機能フィルム間における気泡を消失させ、外観を良好にできる。本発明の光学フィルタは、PDP、プラズマアドレスリキッドクリスタルPALCディスプレイパネル、フィールドエミッションディスプレイFEDパネルなどの平面型ディスプレイおよび陰極管表示装置CRTなどのディスプレイ用の光学フィルタとして用いることができる。この場合、光学フィルタは、ディスプレイの視認側に設置すればよく、ディスプレイから離して設置してもよいし、ディスプレイ表面に直接貼り付けてもよい。光学フィルタにおいては、粘着剤層が色素によって着色されているが、一般的に、光学フィルタは、PDP等のディスプレイの視認側に配置されるため、無彩色が好まれる。JISZ87011999年に従い計算されたC光源基準において、無彩色に対応する色度座標は、x,y=0.310,0.316であることから、本発明の光学フィルタは、色度座標x,y=0.310±0.100,0.316±0.100であることが好ましい。光学フィルタの色度座標をこのような値にする方法としては、例えば、粘着剤に含有させる色素の種類および含有量や、色調補正色素を適宜選定した上で、その色度に応じてフィルムや基板の種類を選択する方法などが挙げられる。また、光学フィルタの視感透過率は、20以上であることが好ましく、25以上であることがより好ましい。光学フィルタの視感透過率を20以上にする方法としては、例えば、フィルムとして透明性の高いものを選択する方法、粘着剤に含有させる色素の種類および含有量や、色調補正色素を適宜選定する方法などが挙げられる。光学フィルムの視感透過率は、80以下であることが好ましく、70以下であることがより好ましい。最も好ましくは、60以下である。さらに、上記色度座標x,yの規定と視感透過率の規定を同時に満たすことが好ましい。以上説明した光学フィルタは、上記本発明の粘着剤組成物を用いて形成された粘着剤層を有しているため、テトラアザポリフィリン系色素が有する波長590nm付近の不要光を吸収する色調補正機能を十分に発揮でき、さらにその機能を長期に安定して提供するための耐光性にも優れている。以下、本発明の粘着剤組成物、粘着フィルムおよびディスプレイ用の光学フィルタについて、実施例を参照してより具体的に説明する。例1~6は実施例、例7~11は比較例である。以下に用いた化合物について説明する。なお、λmaxは極大吸収波長、εはモル吸光係数を示す。テトラアザポリフィリン系色素以下、山田化学社製、商品名TAP-HTBX:メチルエチルケトンMEKに対する溶解度;1.2g/100g、λmax;595nm、ε;112000TAP-2:MEKに対する溶解度;10g/100g、λmax;593nm、ε;81000光安定剤カルバミン酸Ni:和光純薬社製、ビスジブチルジチオカルバミン酸ニッケルII、MEKに対する溶解度;5g/100g。EST-3:住友精化社製、商品名、MEKに対する溶解度;16.7g/100g。AQ-1:山田化学社製、商品名、下式cf-1で表わされる化合物、MEKに対する溶解度;1g/100g。AQ-2:山田化学社製、商品名、下式cf-2で表わされる化合物、MEKに対する溶解度;2g/100g。AQ-5:山田化学社製、商品名、下式cf-3で表わされる化合物、MEKに対する溶解度;0.5g/100g。AQ-6:山田化学社製、商品名、下式cf-4で表わされる化合物、MEKに対する溶解度;1.8g/100g。フタロシアニン系色素以下、日本触媒社製、商品名IR-...はイーエクスカラーIR...の略記号である。IR-14:λmax:836nm、ε;45900IR-28:λmax:885nm、ε;42100TX-EX-906:λmax:938nm、ε;49000IR-915:λmax:963nm、ε;53600以下、山田化学社製、商品名KSK-10:λmax:965nm、ε;158000KSK-15:λmax:934nm、ε;120000KSK-16:λmax:875nm、ε;118000KSK-20:λmax:978nm、ε;92400[例1]MEK6質量部にテトラアザポリフィリン系色素TAP-HTBX0.0153質量部、光安定剤としてカルバミン酸Ni和光純薬社製0.0428質量部、紫外線吸収剤BASF社製、商品名CHIMASSORB811.125質量部を添加し、ミキサーで10分撹拌して溶解させた。この溶液にアクリル系粘着剤東洋インキ社製、商品名NCK101、酸価;0mgKOH/g、Tg:-20°C、有機溶剤含有量70質量部30質量部および架橋剤日本ポリウレタン社製、商品名コロネートHL0.35質量部を添加し、さらにミキサーで10分撹拌して溶解させて色素含有粘着剤組成物を調製した。色素含有粘着剤組成物の組成を表1に示す。PETフィルムの表面にシリコーン樹脂層を形成したセパレータ上に、上記した色素含有粘着剤組成物をアプリケーターによって塗布し、100°Cのオーブンで5分乾燥させて厚さ25μmの色素含有粘着剤層を形成して、粘着フィルムを得た。また、以下に示すようにコントラスト向上フィルムを製造した。透明支持体として両面易接着処理された厚さ100μmの帯状のPETフィルム東洋紡績社製、商品名A4300を準備し、その上にウレタンアクリレートプレポリマーからなる紫外線硬化性プレポリマーおよび光重合開始剤を含む透光性領域形成用組成物を厚さ89μmとなるように塗布した。この塗布層の表面に金属製賦形型ロールを押し当て、暗色部を形成するための溝部を刻設しながら背面から紫外線を照射して透光性領域形成用組成物を硬化させて透光性領域を形成した。なお、溝部は、断面形状を略台形状とし、開口部側の幅を10μm、底部側の幅を7μm、深さを69μmとし、51μmのピッチで形成した。なお、賦形型ロールは、溝部に対応する凸部を円周方向に有するものであり、上記した透光性領域形成用組成物を塗布した帯状のPETフィルム上でその長手方向に回転させることで溝部を形成した。一方、透明アクリル系の紫外線硬化性プレポリマー100質量部中に、最小粒径が2μmかつ最大粒径が3μmの黒い球状ビーズ状粒子50質量部、光重合開始剤として1-ヒドロキシ-シクロへキシル-フェニル-ケトンチバスペシャリティケミカルズ社製、商品名イルガキュア1842質量部を混合して液状の暗色部形成用組成物を調製した。この暗色部形成用組成物を主として上記した透光性領域の溝部に塗工し、ドクターブレードでワイピングした。ワイピングに際しては、同時に背面から紫外線を照射して暗色部形成用組成物を硬化させた。なお、ワイピングは、透光性領域の平坦部とドクターブレードとの隙間を1.5μmとして、2回繰り返して行った。これにより、溝部に暗色部を形成するとともに、透光性領域の平坦部上には樹脂成分のみを厚さ1.5μmで残留させ、上記した紫外線の照射により硬化させて厚さ1μmの透明保護層を形成し、コントラスト向上フィルムを製造した。なお、[樹脂部暗色部、透明保護層中の屈折率]-[球状ビーズの屈折率]=-0.003であった。また、暗色部の表面には、溝部に向かって窪んだような凹部が形成されており、その深さは透明保護層の表面から3μmであった。得られた色素含有粘着剤層を有する粘着フィルムを反射防止フィルム日油社製、商品名RL9900、厚さ100μmにラミネートして色素含有粘着剤層を有する反射防止フィルムを得た。ソーダライムガラス基板上に、透明粘着剤層を介して、PETフィルムの表面に銅がメッシュ状に形成された電磁波吸収フィルム大日本印刷社製のPET面に貼合し、その上に透明粘着剤層を介して上記で製造したコントラスト向上フィルムを貼合した。コントラスト向上フィルム上に、上記色素含有粘着剤層付き反射防止フィルムのセパレータを剥がし、色素含有粘着剤層を貼合し、オートクレーブ処理60°C、0.5MPa、30分間して光学フィルタを得た。得られた光学フィルタの積層構成、すなわち、RL9900/色素含有粘着剤層/コントラスト向上フィルム/電磁波吸収フィルム/ガラス基板の積層構成を構成Aとする。[例2、3、5、6、例8~11]表1に示す組成により、上記例1と同様にして色素含有粘着剤組成物を調製した。得られた色素含有粘着剤組成物を用いて、例1と同様にして構成Aの光学フィルタを製造した。[例4]表1に示す組成により、上記例1と同様にして色素含有粘着剤組成物を調製した。得られた色素含有粘着剤組成物を用いて、例1と同様にして粘着フィルムを得た。得られた色素含有粘着剤層を有する粘着フィルムを反射防止フィルム東洋紡社製、商品名A4100、厚さ100μmにラミネートして色素含有粘着剤層を有する反射防止フィルムを得た。ソーダライムガラス基板上に、上記色素含有粘着剤層付き反射防止フィルムのセパレータを剥がし、色素含有粘着剤層を貼合し、オートクレーブ処理60°C、0.5MPa、30分間して光学フィルタを得た。得られた光学フィルタの積層構成、すなわち、A4100/色素含有粘着剤層/ガラス基板の積層構成を構成Cとする。[例7]表1に示す組成により、上記例1と同様にして色素含有粘着剤組成物を調製した。得られた色素含有粘着剤組成物を用いて、例1と同様にして粘着フィルムを得た。得られた色素含有粘着剤層を有する粘着フィルムを反射防止フィルム日油社製、商品名RL7800、厚さ100μmにラミネートして色素含有粘着剤層を有する反射防止フィルムを得た。ソーダライムガラス基板上に、透明粘着剤層を介して、電磁波吸収フィルム大日本印刷社製のPET面に貼合し、その上に透明粘着剤層を介して、導電性薄膜フィルム旭硝子社製のPET面を貼合した。導電性薄膜フィルム上に、上記色素含有粘着剤層付き反射防止フィルムのセパレータを剥がし、色素含有粘着剤層を貼合し、オートクレーブ処理60°C、0.5MPa、30分間して光学フィルタを得た。得られた光学フィルタの積層構成、すなわち、RL7800/色素含有粘着剤層/導電性薄膜フィルム/電磁波吸収フィルム/ガラス基板の積層構成を構成Bとする。[評価]例1~11で得られた光学フィルタを試料として各試料の光学特性視感透過率、色度、極大吸収波長λmaxにおける透過率、ネオンカット波長595nmおよび593nmにおける透過率、および、耐光性を以下の方法で評価した。結果を表2に示す。初期の光学特性分光光度計島津製作所社製、SolidSpec-3700を用い、各試料から切り出した20×20mm角の試験片のスペクトルを、C光源を用いて380~1000nmの波長範囲で測定した。JISZ87011999年に従い、視感透過率TvおよびXYZ表色系における色座標x,yを算出した。また、極大吸収波長λmaxにおける透過率、ネオンカット波長595nmおよび593nmにおける透過率を求めた。耐光性耐光性試験機スガ試験機社製、キセノンウェザーメーターX25を用い、380nm以上の光を100MJ/cm2照射させた後の、各試料の視感透過率Tv、色座標x,yにおけるx、y、および極大吸収波長λmaxにおける透過率、ネオンカット波長595nmおよび593nmにおける透過率を測定し、試験前後の測定値を比較した。試験前後の変化量がすべて5未満の場合は〇、いずれか一つでも5以上10未満の場合は△、いずれか一つでも10以上の場合は×とした。"