被検出物の検出に用いられる検出コイル及びコンデンサで形成されるLC共振部と、前記LC共振部を発振させる発振回路部と、前記LC共振部の発振振幅を検出する発振振幅検出部と、前記発振振幅検出部が出力する検出信号に基づいて、被検出物を検出する物体検出モードでは被検出物の存在有無を判定し、外部から照射される外来電波を検出する電波検出モードでは外来電波の存在有無を判定する信号処理部と、前記信号処理部の判定結果に基づいて判定信号を出力する信号出力部と、前記物体検出モードと前記電波検出モードを不定タイミングで切り替えるモード切替部と、前記モード切替部が出力するモード信号に応じて前記発振回路部の負性コンダクタンスを変化させる負性コンダクタンス制御部と、を備えることを特徴とする近接センサ。さらに、タイミング信号をカウントするタイミング信号カウント部を備え、前記モード切替部は、前記タイミング信号のカウント結果に基づいて前記物体検出モードと前記電波検出モードを切り替えることを特徴とする請求項1記載の近接センサ。前記モード切替部は、前記物体検出モードの時間幅をランダムに変化させることを特徴とする請求項1又は2記載の近接センサ。前記モード切替部は、前記電波検出モードの時間幅をランダムに変化させることを特徴とする請求項1又は2記載の近接センサ。前記モード切替部は、前記物体検出モードの時間幅及び前記電波検出モードの時間幅をランダムに変化させることを特徴とする請求項1又は2記載の近接センサ。しかし、特許文献1に開示される近接センサでは、LC発振部1の発振/停止のサイクルが一定であるため、発振/停止のパターン把握が容易である。そのため、同じパターンで外部から強力な電波を照射すると、被検出物がないにも関わらず発振し、被検出物を誤検出する可能性が残されていた。本発明は上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、被検出物を誤検出する可能性を低減することのできる近接センサを提供することである。本発明は、近接センサであって、被検出物の検出に用いられる検出コイル及びコンデンサで形成されるLC共振部と、前記LC共振部を発振させる発振回路部と、前記LC共振部の発振振幅を検出する発振振幅検出部と、前記発振振幅検出部が出力する検出信号に基づいて、被検出物を検出する物体検出モードでは被検出物の存在有無を判定し、外部から照射される外来電波を検出する電波検出モードでは外来電波の存在有無を判定する信号処理部と、前記信号処理部の判定結果に基づいて判定信号を出力する信号出力部と、前記物体検出モードと前記電波検出モードを不定タイミングで切り替えるモード切替部と、前記モード切替部が出力するモード信号に応じて前記発振回路部の負性コンダクタンスを変化させる負性コンダクタンス制御部とを備えることを特徴とする。さらに、タイミング信号をカウントするタイミング信号カウント部を備え、前記モード切替部は、前記タイミング信号のカウント結果に基づいて前記物体検出モードと前記電波検出モードを切り替えてもよい。前記モード切替部は、前記物体検出モードの時間幅をランダムに変化させてもよい。前記モード切替部は、前記電波検出モードの時間幅をランダムに変化させてもよい。前記モード切替部は、前記物体検出モードの時間幅及び前記電波検出モードの時間幅をランダムに変化させてもよい。本発明によれば、物体検出モードと電波検出モードを不定タイミングで切り替えるようにしているので、被検出物を誤検出する可能性を低減することのできる近接センサを提供することが可能となる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。実施形態1図1は、実施形態1における近接センサの構成図である。この近接センサは、例えば遊戯機に設けられるパチンコ玉をカウントするセンサであって、図1に示すように、LC共振部1と、発振回路部2と、発振振幅検出部3と、信号処理部4と、信号出力部5と、負性コンダクタンス制御部6と、モード切替部7と、タイミング信号カウント部8と、タイミング信号生成部9とを備えている。LC共振部1は、検出コイルLとコンデンサCとの並列回路で構成されている。発振回路部2は、LC共振部1を発振させる。発振振幅検出部3は、LC共振部1の発振振幅を検出する。信号処理部4は、発振振幅検出部3が出力する検出信号S1に基づいて、被検出物を検出する物体検出モードでは被検出物の存在有無を判定し、外部から照射される外来電波誘導磁界なども含むを検出する電波検出モードでは外来電波の存在有無を判定する。具体的には、物体検知モードでは、LC共振部1の発振振幅が所定の値以下であれば非検出物は存在しないと判定する。また、電波検知モードでは、LC共振部1の発振振幅が所定の値以上であれば外来電波が存在すると判定する。信号出力部5は、信号処理部4の判定結果に基づいて判定信号S2を出力する。タイミング信号生成部9は、一定周期のタイミング信号を生成する。タイミング信号カウント部8は、タイミング信号生成部9が出力するタイミング信号をカウントする。モード切替部7は、タイミング信号カウント部8のカウント結果に基づいて物体検知モードと電波検出モードを切り替える。これによって、物体検出モードと電波検出モードとが交互に繰り返されるようになっている。負性コンダクタンス制御部6は、モード切替部7が出力するモード信号MSに応じて発振回路部2の負性コンダクタンスを変化させる。具体的には、電波検出モードにおける負性コンダクタンスの絶対値を物体検知モードにおける負性コンダクタンスの絶対値よりも低減させている。図2は、実施形態1における近接センサの回路構成図である。LC共振部1と発振回路図2と発振振幅回路部3は従来と同じ構成であるため、同じ符号をつけて説明を省略する。この図に示すように、カレントミラー23のトランジスタQ3と並列に負性コンダクタンス制御部6が接続されている。負性コンダクタンス制御部6は、pnp形のトランジスタQ5と、抵抗R2と、コントロール部60とから構成されている。トランジスタQ5のエミッタは内部電源Vccに接続され、コレクタはトランジスタQ3のコレクタに接続されている。そして、トランジスタQ5のベースは、抵抗R2を介してコントロール部60に接続されている。コントロール部60は、モード信号MSに応じてトランジスタQ5のON/OFFを行う。図3は、実施形態1における近接センサのタイミングチャートである。a-1はタイミング信号TS、a-2はタイミング信号カウント部8の出力信号TSC、bはモード信号MS、cは負性コンダクタンスGの絶対値、dはLC共振部1の発振振幅、eは検出信号S1、fは判定信号S2を示す。この図に示されるように、タイミング信号カウント部8の出力信号TSCの立上りに同期してモード切替が行われ、モード信号MSが変化する。ここで、タイミング信号カウント部8は、乱数を発生させる等の方法により、物体検出モード決定のカウント数をランダムに変化させるようになっている。物体検出モード決定のカウント数とは、物体検出モードの時間幅を決定するためのカウント数である。一方、タイミング信号カウント部8は、電波検出モード決定のカウント数を一定のカウント数としている。電波検出モード決定のカウント数とは、電波検出モードの時間幅を決定するためのカウント数である。具体的には、図3a-2に示すように、物体検出モード決定のカウント数を1、2、3、2、1、1、と変化させている。一方、電波検出モード決定のカウント数を一定のカウント数1としている。これによって、モード切替部7は、ランダムなタイミングで物体検出モードと電波検出モードを切り替えることになる。具体的には、図3bに示すように、1番目、2番目、3番目、5番目、6番目、9番目、のタイミング信号TSの立上りに同期して物体検出モードと電波検出モードを切り替えるようになっている。以下、LC共振部1の近傍に被検出物が存在しない場合について説明する。モード信号MSに同期してトランジスタQ5がオフし、負性コンダクタンスの絶対値がG1である期間を第1の期間T1とする。この第1の期間T1では、被検出物が存在しない場合における検出コイルLのコンダクタンスGcoil1は負性コンダクタンスの絶対値G1より小さく、従来の近接センサと同様にLC共振部1が発振している。また、発振振幅検出部3は、LC共振部1の発振振幅を所定の閾値Vth1を用いて2値化した検出信号S1を出力する。第1の期間T1では、LC共振部1が発振し、発振振幅が閾値Vth1よりも高いため、発振振幅検出部3はハイレベルの検出信号S1を出力する。次に、モード信号MSに同期してトランジスタQ5がオンし、負性コンダクタンスの絶対値がG2である期間を第2の期間T2とする。第2の期間T2では、発振回路部2の負性コンダクタンスGの絶対値が低減し、検出コイルLのコンダクタンスGcoil1よりも小さくなることにより、LC共振部1の発振振幅が低減図3では発振停止する。LC共振部1の発振振幅が低減することによって、発振振幅が閾値Vth2よりも低くなり、発振振幅検出部3はローレベルの検出信号S1を出力する。なお、本実施形態ではVth1とVth2は同一の値とし、図3ではVthとしている。信号処理部4は、モード信号MSに同期して、第1の期間T1及び第2の期間T2における検出信号S1のレベルを検出する。図3e中の黒丸は第1の期間T1、白丸は第2の期間T2における検出信号S1のレベルを検出するタイミングを示している。信号処理部4は、第1の期間T1においてハイレベルの信号を検出すると、被検出物が存在しないと判定する。そして、直後の第2の期間T2においてローレベルの検出信号S1を検出すると、外来電波が存在しないと判定し、直前の第1の期間T1における被検出物が存在しないという判定結果を確定する。これによって、信号出力部5は、被検出物が存在しないことを示す図3fではハイレベル判定信号S2を出力する。次に、LC共振部1の近傍に被検出物が存在する場合について説明する。被検出物が存在するため、検出コイルLのコンダクタンスGcoil1は増加する。したがって、第1の期間T1では、被検出物が存在する場合における検出コイルLのコンダクタンスGcoil2は、発振回路の負性コンダクタンスG1より大きくなる。そのため、従来の近接センサと同様にLC共振部1の発振振幅が低減図3dでは発振停止し、発振振幅が閾値Vth1よりも低くなるので、発振振幅検出部3はローレベルの検出信号S1を出力する。また、第2の期間T2では、被検出物が存在しない場合と同様に、発振回路部2の負性コンダクタンスGの絶対値が低減する。これによって、LC共振部1の発振振幅が低減図3dでは発振停止して閾値Vth2以下となり、発振振幅検出部3はローレベルの検出信号S1を出力する。信号処理部4は、第1の期間T1においてローレベルの検出信号S1を検出すると、被検出物が存在すると判定する。そして、直後の第2の期間T2においてローレベルの検出信号S1を検出すると、外来電波が存在しないと判定し、直前の第1の期間T1における被検出物が存在するという判定結果を確定する。これによって、信号出力部5は、被検出物が存在することを示す図3fではミドルレベル判定信号S2を出力する。次に、外来電波が存在する場合について説明する。第2の期間T2では、外来電波が存在するときはLC共振部1が電磁誘導によって電圧が励起される。これによって、発振振幅が閾値Vth2よりも高くなり、発振振幅検出部3はハイレベル信号の検出信号S1を出力する。また、第1の期間T1では、非検出物の有無にかかわらず、外来電波が存在するときはLC共振部1が電磁誘導によって励起される。これによって、発振振幅が閾値Vth2よりも高くなり、発振振幅検出部3はハイレベル検出信号S1を出力する。ここで、LC共振部1を短絡することによって負性コンダクタンスGの絶対値を低減させると、LC共振部1はローインピーダンス状態になり、外来電波が発生してもLC共振部1に電流は流れず発振しなくなる。しかし、本実施形態の回路構成では、カレントミラー23の入力側トランジスタQ3を短絡して、LC共振部1に供給する帰還電流を低減することで、負性コンダクタンスGの絶対値を低減させている。したがって、LC共振部1はハイインピーダンス状態になり、外来電波が発生したときにLC共振部1は電磁誘導によって発振する。また、信号処理部4は、第2の期間T2においてハイレベルの検出信号S1を検出すると、外来電波が存在すると判定する。これによって、信号出力部5は、外来電波が存在することを示す判定信号S2を出力する。図3fではローレベル判定信号S2を出力している。以上のように、本実施形態における近接センサでは、物体検出モードの時間幅をランダムに変化させるようにしているため、LC共振部1の発振/停止のサイクルが一定にならない。そのため、発振/停止のパターン把握が困難になり、同じパターンで外部から強力な電波を照射することが難しくなる結果、被検出物を誤検出する可能性を低減することが可能となる。すなわち、連続的、周期的、又は非周期的に外部から電波ノイズが印加されても、その電波ノイズを精度よく検出することが可能である。実施形態2以下、実施形態2を実施形態1と異なる点のみ説明する。図4は、実施形態2における近接センサのタイミングチャートである。a-1はタイミング信号TS、a-2はタイミング信号カウント部8の出力信号TSC、bはモード信号MS、cは負性コンダクタンスGの絶対値、dはLC共振部1の発振振幅、eは検出信号S1、fは判定信号S2を示す。この図に示されるように、タイミング信号カウント部8の出力信号TSCの立上りに同期してモード切替が行われ、モード信号MSが変化する。ここで、タイミング信号カウント部8は、乱数を発生させる等の方法により、電波検出モード決定のカウント数をランダムに変化させるようになっている。一方、タイミング信号カウント部8は、物体検出モード決定のカウント数を一定のカウント数としている。具体的には、図4a-2に示すように、電波検出モード決定のカウント数を1、2、2、1、3、と変化させている。一方、物体検出モード決定のカウント数を一定のカウント数1としている。これによって、モード切替部7は、ランダムなタイミングで物体検出モードと電波検出モードを切り替えることになる。具体的には、図4bに示すように、1番目、2番目、3番目、4番目、6番目、7番目、のタイミング信号TSの立上りに同期して物体検出モードと電波検出モードを切り替えるようになっている。以上のように、本実施形態における近接センサでは、電波検出モードの時間幅をランダムに変化させるようにしている。そのため、実施形態1と同様、LC共振部1の発振/停止のサイクルが一定にならないので、被検出物を誤検出する可能性を低減することが可能となる。また、実施形態1に比べると、平均的に電波検出モードを長く設定することが可能であるため、電波ノイズ監視時間を長くすることができ、ノイズ検出性能が向上する。実施形態3以下、実施形態3を実施形態1と異なる点のみ説明する。図5は、実施形態3における近接センサのタイミングチャートである。a-1はタイミング信号TS、a-2はタイミング信号カウント部8の出力信号TSC、bはモード信号MS、cは負性コンダクタンスGの絶対値、dはLC共振部1の発振振幅、eは検出信号S1、fは判定信号S2を示す。この図に示されるように、タイミング信号カウント部8の出力信号TSCの立上りに同期してモード切替が行われ、モード信号MSが変化する。ここで、タイミング信号カウント部8は、乱数を発生させる等の方法により、物体検出モード決定のカウント数及び電波検出モード決定のカウント数をランダムに変化させるようになっている。具体的には、図5a-2に示すように、物体検出モード決定のカウント数を1、2、3、1、1、と変化させ、また、電波検出モード決定のカウント数を1、2、2、3、と変化させている。これによって、モード切替部7は、ランダムなタイミングで物体検出モードと電波検出モードを切り替えることになる。具体的には、図5bに示すように、1番目、2番目、3番目、5番目、6番目、9番目、のタイミング信号TSの立上りに同期して物体検出モードと電波検出モードを切り替えるようになっている。以上のように、本実施形態における近接センサでは、電波検出モード及び物体検出モードの時間幅をランダムに変化させるようにしている。そのため、実施形態1と同様、LC共振部1の発振/停止のサイクルが一定にならないので、被検出物を誤検出する可能性を低減することが可能となる。また、本実施形態では、電波検出モードと物体検出モードの2つの周期を変動させるため、実施形態1に比べると、より複雑な非周期ノイズを検出することが可能になる。なお、実施形態1~3では、乱数を発生させる等の方法により、電波検出モードや物体検出モード決定のカウント数をランダムに変化させることとしているが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、電波検出モードや物体検出モード決定のカウント数を予め記憶しておき、この記憶データに基づいてタイミング信号カウント部8が電波検出モードや物体検出モード決定のカウント数を変化させるようにしても、同様の効果を得ることができる。例えば、物体検出モード決定のカウント数を1、2、3、2、1、1、とするデータを予め記憶しておいた場合は、実施形態1のタイミングチャート図3と同様の動きとなる。また、電波検出モード決定のカウント数を1、2、2、1、3、とするデータを予め記憶しておいた場合は、実施形態2のタイミングチャート図4と同様の動きとなる。さらに、物体検出モード決定のカウント数を1、2、3、1、1、とし、物体検出モード決定のカウント数を1、2、2、3、とするデータを予め記憶しておいた場合は、実施形態3のタイミングチャート図5と同様の動きとなる。このような構成によれば、実施形態1~3と同様の効果に加え、ランダムに時間幅を変える必要がないため、乱数を発生させる等の処理が不要になる効果がある。なお、前記の説明では、モード切替部7はタイミング信号のカウント結果に基づいて物体検出モードと電波検出モードを切り替えることとしているが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、物体検出モードと電波検出モードを不定タイミング一定でないタイミングで切り替える構成である以上、本発明の適用範囲に含まれる。もちろん、前記のように、モード切替部7がタイミング信号のカウント結果に基づいて物体検出モードと電波検出モードを切り替える構成を採用するのが簡単で好ましいのは言うまでもない。なお、前記の説明では、モード切替部7が各モードを交互に切り替える例を示したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、物体検出モード3回に対して電波検出モード1回のように、切り替える割合を変えてもよい。なお、以上では好適な実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、トランジスタQ5のオンオフによるLC共振部1の発振振幅の変化の応答性を向上させるために、発振振幅を減衰させる減衰回路や、発振の始動を促進させる発振促進回路を備えてもよく、その構成は適宜変更することが可能である。また、遊戯機に設けられるパチンコ玉をカウントするセンサを例示して説明したが、その他のセンサに本発明を適用することができるのはもちろんである。