"貫通孔を有するロータコアと、該ロータコアの貫通孔に挿入配置される磁石とを備えて径方向においてステータと対向配置されるロータであって、前記磁石は、該磁石の着磁方向に凹状をなすとともに前記着磁方向と直交する軸方向に延びて前記磁石の軸方向端面に開口する凹部が形成され、前記凹部と前記貫通孔との間に挿入されて前記凹部を押圧することで前記磁石を押圧付勢する付勢手段を備えたことを特徴とするロータ。請求項1に記載のロータにおいて、前記凹部は、前記磁石の幅方向中央に形成されたことを特徴とするロータ。請求項1又は2に記載のロータにおいて、前記凹部は、軸方向視で円弧状をなし、前記付勢手段は前記凹部に沿って円弧状に形成されたことを特徴とするロータ。請求項1又は2に記載のロータにおいて、前記付勢手段は、前記凹部と2点以上で接触するように構成されたことを特徴とするロータ。請求項1~4のいずれか一項に記載のロータにおいて、前記付勢手段は、前記ロータコアの端面に設けられる板状部材の一部が軸方向に折り曲げられる態様で形成されたことを特徴とするロータ。請求項5に記載のロータにおいて、前記板状部材は、前記磁石を軸方向に押圧付勢する軸方向付勢手段を備えたことを特徴とするロータ。請求項5又は6に記載のロータにおいて、前記板状部材は、磁性材で構成され、前記磁石の着磁方向と直交する磁石の外表面とは離間された状態で構成されたことを特徴とするロータ。請求項7に記載のロータにおいて、前記付勢手段は、前記磁石の周方向中心であって該磁石の反ステータ側から折り曲げられる態様で形成されたことを特徴とするロータ。ところで、上記のようなロータでは、ロータコアに、磁石とこの孔の隙間以上の長さ寸法で突出する短い突出部を備えて磁石を保持している。しかしながら、前記隙間が比較的狭い事から自ずと突出部も短くなる傾向となり、磁石を前記孔挿入時にこの突出部により磁石を損傷させる虞がある。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、貫通孔内の磁石の損傷を抑えつつ保持することができるロータを提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、貫通孔を有するロータコアと、該ロータコアの貫通孔に挿入配置される磁石とを備えたロータであって、前記磁石は、該磁石の着磁方向に凹状をなすとともに前記着磁方向と直交する軸方向に延びて前記磁石の軸方向端面に開口する凹部が形成され、前記凹部と前記貫通孔との間に挿入されて前記凹部を押圧することで前記磁石を押圧付勢する付勢手段を備えたことをその要旨とする。この発明では、磁石には、この磁石の着磁方向に凹状をなすとともに前記着磁方向と直交する軸方向に延びて前記磁石の軸方向端面に開口する凹部が形成される。そして、前記凹部と前記貫通孔との間に挿入されて前記凹部を押圧することで前記磁石を押圧付勢する付勢手段を備える。このように、磁石に凹部を形成することで、貫通孔と磁石との離間距離を長くすることができる。これによって、従来のような爪等の付勢手段を形成する際にも付勢手段の長さを十分に長くして付勢手段による凹部への損傷を抑えることができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のロータにおいて、前記凹部は、前記磁石の幅方向中央に形成されたことをその要旨とする。この発明では、凹部を磁石の幅方向中央に形成することで、付勢手段によって凹部を押圧する際に重量バランスの好適な幅方向中央位置を押圧することができるため、磁石を安定して保持することが可能となる。また、磁石の幅方向中心であるため磁束バランスも良い。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載のロータにおいて、前記凹部は、軸方向視で円弧状をなし、前記付勢手段は前記凹部に沿って円弧状に形成されたことをその要旨とする。この発明では、凹部は、軸方向視で円弧状をなし、付勢手段は凹部に沿って円弧状に形成されるため、凹部と付勢手段との接触が面接触となり、付勢手段による凹部磁石の損傷をより抑えることができる。請求項4に記載の発明は、請求項1又は2に記載のロータにおいて、前記付勢手段は、前記凹部と2点以上で接触するように構成されたことをその要旨とする。この発明では、付勢手段は、前記凹部と2点以上で接触するように構成されるため、付勢手段や凹部を成形する際の成形誤差が生じても、安定した位置で付勢手段による凹部の押圧を行うことが可能となる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか一項に記載のロータにおいて、前記付勢手段は、前記ロータコアの端面に設けられる板状部材の一部が軸方向に折り曲げられる態様で形成されたことをその要旨とする。この発明では、付勢手段は、ロータコアの端面に設けられる板状部材の一部が軸方向に折り曲げられる態様で形成されるため、板状部材のみで、磁石の軸方向の脱落防止も可能となる。請求項6に記載の発明は、請求項5に記載のロータにおいて、前記板状部材は、前記磁石を軸方向に押圧付勢する軸方向付勢手段を備えたことをその要旨とする。この発明では、板状部材は、前記磁石を軸方向に押圧付勢する軸方向付勢手段を備えることで、磁石の軸方向への移動を規制することができる。請求項7に記載の発明は、請求項5又は6に記載のロータにおいて、前記板状部材は、磁性材で構成され、前記磁石の着磁方向と直交する磁石の外表面とは離間された状態で構成されたことをその要旨とする。この発明では、板状部材は、磁性材で構成され、磁石の着磁方向と直交する磁石の外表面とは離間された状態で構成される。従って、ロータの磁気透過性を向上させることができるとともに、磁性材で構成される板状部材と磁石とが、磁石の着磁方向と直交する磁石の外表面において接触しない離間した状態とされるため、磁石で発生した磁束をロータの回転力として確実に利用することが可能となる。請求項8に記載の発明は、前記付勢手段は、前記磁石の周方向中心であって該磁石の反ステータ側から折り曲げられる態様で形成されたことをその要旨とする。この発明では、付勢手段は、磁石の周方向中心であってこの磁石の反ステータ側から折り曲げられる態様で形成される。ここで、板状部材には磁石の周方向中心であってその内径側に切り起こした後の隙間が生じるが、磁束は磁石の反ステータ側の内周面から周方向の両側に流れるために、磁気抵抗とならず、板状部材を磁性材とした効果がより発揮される。従って、上記記載の発明によれば、貫通孔内の磁石の損傷を抑えつつ保持することができるロータを提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、本実施形態のモータ10を構成するモータケース11は、ケース本体12と、このケース本体12の開口部を閉塞する略円板状のカバープレート13とから構成されている。有底円筒状をなすケース本体12は、円筒状の筒状部12aと、同筒状部12aの軸方向の一端図1では上端を閉塞する閉塞部12bと、同筒状部12aの軸方向の他端部から径方向外側に延びる円環状のフランジ部12cとから構成されている。尚、筒状部12a、閉塞部12b及びフランジ部12cは一体に形成されている。また、本実施形態のケース本体12は、金属板材にプレス加工を施して形成されている。そして、ケース本体12のフランジ部12cに前記カバープレート13が固定されることにより、ケース本体12の開口部は該カバープレート13にて閉塞されている。筒状部12aの内周面には、円筒状のステータ21が固定されている。このステータ21は、円筒状のステータコア22と、このステータコア22に巻装されたコイル23とを備えている。図1及び図2に示すように、ステータコア22は、筒状部12aに固定される円筒状のステータ固定部22aと、該ステータ固定部22aから径方向内側に延びて前記コイル23が巻回された複数のティース22bとを有する。そして、このステータコア22は、周方向に配置されティース22bをそれぞれ有する複数本実施形態では12個の分割コア24から構成されている。図2に示すように、各分割コア24は、軸方向から見た形状が円弧状をなす分割固定部24aと、この分割固定部24aの内周面から径方向内側に延びる前記ティース22bとから構成されている。各分割コア24において、ティース22bは、分割固定部24aの周方向の中央部から径方向内側に延びるとともに、各分割コア24は、軸方向から見た形状が略T字状をなしている。また、分割固定部24a及びティース22bは、軸方向の幅が等しく形成されている。そして、図2に示すように、複数の分割コア24は、ティース22bの先端が径方向内側を向くように、且つ、分割固定部24aにて円筒状のステータ固定部22aが形成されるように連結されることによりステータコア22を形成している。前記ステータ21の内側には、ロータ31が配置されている。ロータ31は、円柱状の回転軸32と、この回転軸32に一体回転可能に固定されたロータコア33と、このロータコア33にて保持された複数本実施形態では4個の磁石34とから構成されている。回転軸32は、磁性体から形成されるとともに、円柱状をなしている。この回転軸32の反出力側である基端部図1において上側の端部は、閉塞部12bの径方向の中央部に設けられた軸受32aによって軸支される。一方、同回転軸32の出力側である先端側の部位は、前記カバープレート13の径方向の中央部に設けられた軸受32bによって軸支されている。そして、回転軸32は、ステータコア22の径方向内側で同ステータコア22と同心状に配置されている。また、回転軸32の先端部は、カバープレート13の径方向の中央部を貫通してモータケース11の外部に突出露出して出力軸を形成する。図1及び図2に示すように、前記ロータコア33は、磁性体よりなる金属板材をプレス加工により打ち抜いて形成した複数枚のコアシートを積層してなるコア本体35と、コア本体35の軸方向両端部に設けられる円盤状の板状部36とを備えている。ロータコア33は、前記コア本体35及び磁性体からなる板状部36を積層して構成され、筒状の固定部33aと、この固定部33aの外周に固定部33aと一体に形成された4個の疑似磁極33bとを備えている。固定部33aの径方向の中央部に形成された固定孔33cは、固定部33aを軸方向に貫通するとともに、固定孔33cの内径は、回転軸32の外径よりも若干小さく設定されている。また、固定部33aの外周面には、疑似磁極33b間となる部分に軸方向に貫通する貫通孔37が形成されている。この貫通孔37には、磁石34が挿入されている。各磁石34は、ロータコア33の軸方向に長い直方体状をなすとともに、その軸方向の長さは、ロータコア33の軸方向の長さと略同等となるように形成されている。また、磁石34の幅方向周方向中央位置には、貫通孔37挿入時に径方向外側に凹状をなす凹部41が形成されている。この凹部41は、前記磁石34の軸方向端面まで連通開口した形状をなしている。この磁石34は、図1~図3に示すように、前記貫通孔37に挿入された状態で、前記板状部36から軸方向に切り起こされて形成される付勢部42によって凹部41が押圧されることで保持される。なお、これらの磁石34は、本実施形態では、径方向外側の端部がN極、径方向内側の端部がS極となるようにそれぞれ着磁されている。従って、本実施形態のロータ31では、S極及びN極のうちN極の磁極の磁石34がロータコア33に対して周方向に4個配置されている。そして、各磁石34が貫通孔37に挿入されることにより、周方向に隣り合う磁石34間にそれぞれ疑似磁極33bが配置され、その結果、N極の磁石34と疑似磁極33bとが周方向に交互に配置される。疑似磁極33bを有するロータコア33に対して磁石34がこのように配置されることにより、疑似磁極33bは、疑似的にS極として機能する。即ち、本実施形態のロータ31は、一方の磁極の磁石34と他方の磁極として機能する疑似磁極33bとが周方向に交互に配置されたコンシクエントポール型のロータである。図1に示すように、前記回転軸32には、同回転軸32の先端面図1において下側の端面とロータコア33との間となる位置に、環状のセンサマグネット38が同回転軸32と一体回転可能に固定されている。センサマグネット38は、N極とS極とが周方向に交互となるように着磁されている。また、前記カバープレート13の内側面には、モータ10を制御するための図示しない回路素子が搭載された回路基板39が固定されている。この回路基板39上には、前記センサマグネット38と軸方向に対向するようにホールセンサ40が配置されている。ホールセンサ40は、ホール素子を備えたホールICである。また、回路基板39は、モータ10の外部に設けられる駆動制御回路図示略に電気的に接続されている。次に、板状部36の付勢部42による磁石34の固定保持方法について説明する。先ず、切り起こし前の付勢部42の形状について詳述する。付勢部42は、前記板状部36の軸方向長さ厚みを有し、その径方向長さは前記凹部41の径方向長さと磁石34及び貫通孔37の軸方向離間距離を足し合わせた長さよりも長く設定される、また、付勢部42は前記貫通孔37に挿入される磁石34の個数に合わせて各板状部36に4つずつ形成される。そして、例えば、ロータコア33の貫通孔37に磁石を挿入した状態で、コア本体35の両側に配置される板状部36の各付勢部42がコア本体35側となる軸方向に切り起こされる。切り起こされた付勢部42は前記凹部41と貫通孔37との間に挿入されて、付勢部42が凹部41を径方向に押圧する。これにより、貫通孔37の径方向外側の内周面37aと付勢部42とで磁石34が挟持されて保持される。次に、上記構成のモータ10の動作例作用を記載する。モータ10では、コイル23に電源が供給されると、ステータ21にて発生される回転磁界に応じてロータ31が回転される。そして、ホールセンサ40は、ロータ31の回転軸32と一体回転するセンサマグネット38の磁界の変化を検出するとともに、検出した磁界の変化に応じたパルス信号である回転検出信号を駆動制御回路に出力する。駆動制御回路は、この回転検出信号に基づいて、ロータ31の回転情報回転速度、回転位置等を検出する。そして、駆動制御回路は、検出したロータ31の回転情報に基づいて、ロータ31の回転速度が所望の回転速度となるようにステータ21に供給する電源を制御する。従って、ロータ31の回転状態に応じて駆動制御回路からコイル23に電源が供給される。次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。1磁石34には、この磁石34の着磁方向径方向に凹状をなすとともに着磁方向と直交する軸方向に延びて前記磁石34の軸方向端面に開口する凹部41が形成される。そして、凹部41と貫通孔37との間に挿入されて凹部41を押圧することで磁石34を押圧付勢する付勢部42を備える。このように、磁石34に凹部41を形成することで、貫通孔37と磁石34との離間距離を長くすることができる。これによって、付勢部42の長さを十分に長くして付勢部42による凹部41磁石34への損傷を抑えることができる。2凹部41を磁石34の幅方向中央に形成することで、付勢部42によって凹部41を押圧する際に重量バランス及び磁気バランスの好適な幅方向中央位置を押圧することができるため、磁石34を安定して保持することが可能となる。3付勢部42は、ロータコアを構成するコア本体35の端面に設けられる板状部36の一部が軸方向に折り曲げられる態様で形成されるため、磁石34が軸方向に移動しようとしてもこの板状部36の付勢部42がストッパの役割となり、磁石34の軸方向の脱落防止にも寄与することができる。尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。上記実施形態では、特に言及していないが、図4に示すように軸方向視で円弧状をなす凹部41に沿って付勢部42を円弧状としてもよい。このような構成とすることで凹部41と付勢部42との接触が面接触となり、付勢部42による凹部磁石の損傷をより抑えることができる。上記実施形態では、特に言及していないが、付勢部42と凹部41とを2点以上で接触するような構成を採用してもよい。このような構成としては、例えば図5に示すように、凹部51の軸方向視の形状を台形状とし、付勢部52の軸方向視の形状を湾曲形状とすることで、凹部51の側面51a,51bとが付勢部52と2点で接触することとなる。このため、付勢部52や凹部51を成形する際に成形誤差が生じても、安定した位置で付勢部52による凹部41の押圧を行うことが可能となる。上記実施形態では、特に言及していないが、例えば図6abに示すように磁石34を軸方向に押圧付勢する軸方向付勢部60,61を形成してもよい。なお、この軸方向付勢部60,61はコア本体35の軸方向両側に配置される2つの板状部36のそれぞれに設けることとする。このような構成とすることで、磁石34の軸方向への移動を規制することができる。上記実施形態では、特に言及していないが、着磁方向と直交する磁石34の外表面である、周方向外表面34a,34bと離間された状態となるように磁性材で構成された板状部36を構成してもよい。具体的には、図7に示すように、板状部36の前記磁石34の周方向外表面34a,34bとの間が所定の間隙Xが生じるように形成する。従って、ロータの磁気透過性を向上させることができるとともに、磁性材で構成される板状部36と磁石34とが、磁石34の着磁方向と直交する磁石34の外表面周方向外表面34a,34bにおいて接触しない離間した状態とされるため、磁石34で発生した磁束をロータの回転力として確実に利用することが可能となる。また、付勢部42を磁石34の周方向中心幅方向中心であってその内径側から切り起こし折り曲げてもよい。この場合、磁石34の周方向中心であってその内径側に切り起こした後の隙間65が生じるが、磁束は磁石34の径方向内側反ステータ21側の内側面34cから周方向の両側に流れるために、磁気抵抗とならず、板状部36を磁性材とした効果がより発揮される。上記実施形態では、板状部36を磁性材で構成したが、これに限らない。上記実施形態では、板状部36に付勢部42を設ける構成としたが、例えば図8に示すように板状部36を省略して凹部41と貫通孔37との間に径方向磁石34の着磁方向に弾性変形するばね部材70を設ける構成を採用してもよい。上記実施形態では、所謂コンシクエントポール型としてロータ31を構成したが、これに限らず、極性の異なる磁石を周方向において交互に配置した構成を採用してもよい。要は、ロータコア33内に磁石を埋設する所謂IPM型のロータであればよい。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想を以下に追記する。イ請求項1~8のいずれか一項に記載のロータを備えたことを特徴とするモータ。これにより、請求項1~8のいずれか一項に記載の効果と同様の効果を奏することができるモータを提供することができる。"