バックライト手段を有する電子機器に実装されるキーパッドであって、前記バックライト手段の光を透過するゴム材料でキー形態に成形されたキーゴムと、前記キーゴムのキー表面全体に形成され、光反射性を有する下塗り塗装膜と、前記下塗り塗装膜の上面の少なくとも一部に形成される抜き印刷面とを具備することを特徴とする電子機器用キーパッド。上述したように、従来技術では、シリコンゴムはバックライト用LED等の光を透過する機能を持つが、その透過性のために外部光源からの光はキーパッドのキーの表面で反射するものとキーの内部に入ってから反射するものがある。印刷範囲が広い抜き印刷の場合はキーの内部に入る光量が少なく外部への反射光も少なくなり、シリコンゴム色で表現される抜き文字等の色シリコンゴムの材料色が暗く見える。特に外装ケースが黒の場合は、キー内部に入った光が外装ケースの周囲の黒に吸収されるため、抜き文字等の色はさらに暗く見える。この発明は上記事情に着目してなされたもので、その目的とするところは、抜き印刷された文字等の視認性を良好にする電子機器用キーパッドを提供することにある。上記目的を達成するために本発明に係る電子機器用キーパッドの一態様は、バックライト手段を有する電子機器に実装されるキーパッドであって、前記バックライト手段の光を透過するゴム材料でキー形態に成形されたキーゴムと、前記キーゴムのキー表面全体に形成され、光反射性を有する下塗り塗装膜と、前記下塗り塗装膜の上面の少なくとも一部に形成される抜き印刷面とを具備することを特徴とする。このような構成によれば、外部光源からの光はキーパッドの下塗り塗装膜の表面で反射し、キーゴム内部に入り込むために生ずる光量の低下を防止することができる。このため、抜き文字等の色が暗くなることはなく、文字等の視認性を良好にすることができる。すなわちこの発明によれば、抜き印刷された文字等の視認性を良好にする電子機器用キーパッドを提供することができる。以下、図面を参照してこの発明に係わる実施形態を説明する。図1aは本発明の一実施形態に係るキーパッドを有する電子機器の正面図である。この電子機器は、バックライト機能を有する携帯電話機等で構成され、図1aに示すように、その筐体には、機能ボタンや入力ボタン等の複数のキーを含むキーパッドを備える。図1bは、図1aのA部分のキーパッドのキーの詳細図、図1cは、図1bのB-B線断面図を示したものである。キーパッドは、外装ケース1にキーの配列で形成されたそれぞれの孔にキーが挿入されて組立てられる。キー表面には文字、数字または記号等が抜き印刷されている。図2は、図1cのC部分の断面詳細図である。キーパッド2は、シリコンゴム材料でキー形態に成形されたシリコンゴム部22キーゴムと、シリコンゴム部22のキー表面全体に形成され、光反射性を有する下塗り塗装膜23と、下塗り塗装膜23の上面の少なくとも一部に形成される抜き印刷面21を有する。キーゴムは、光透過性を有するゴム材料であれば他の材料で形成してもよい。LED等のバックライト光はシリコンゴム部22を通して抜き印刷部分を透過し、抜き文字等がバックライトで照明される。外部光源からの光はキーパッド2の下塗り塗装膜23の表面で反射する。シリコンゴム部22内部に入り込むために生ずる光量の低下が少ないため、抜き印刷21の色が暗くなることはない。下塗り塗装膜23が白の場合、バックライト光の光拡散が良好であり、バックライト光を均一に明るくする効果を奏する。下塗り塗装膜23がグレーの場合は、バックライト光がグレーの下塗り塗装膜23により暗くなるが、下塗り塗装膜23の厚さを薄くすることで十分なバックライト光を確保できる。ここで比較のために、図3は一般的な電子機器用キーパッドの断面詳細図を示す。外部光源からの光がシリコンゴムを照らすと、バックライト用LED等の光を透過する機能を持つシリコンゴムは、シリコンゴムの表面でその光の一部を反射し、一部はシリコンゴム22の表面を通過しシリコンゴムの内部で再び反射し、反射された光が目に入るとそれが色として認識される。しかしながら、シリコンゴムの表面を通過して内部の面で反射する光もあり、この光は抜き印刷の部分や周囲の外装ケースに吸収され、光は弱くなり抜き印刷の色が暗くなるという課題がある。図3に示すキーパッドと、図2に示す本実施形態のキーパッドでのマンセルカラーシステムによる印刷抜き部分の白の明るさの比較では、例えば、前者はマンセル値がN6、後者はマンセル値がN9.5になり、文字等の視認性が良好になる。また、下塗り塗装膜の明度を高くすることにより、バックライトの明るさも強くすることができるため、暗い場所での操作性を向上することができる。なお、この発明は、上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合せにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組み合せてもよい。