送電装置から無線電力伝送された電力を受電し、同一面に含まれるよう配される複数の受電コイルと、前記受電コイルごとに設けられる整流回路と、蓄電装置と、前記各整流回路が出力する電力を前記蓄電装置に充電する充電部と、を備えたことを特徴とする充電システム。前記複数の受電コイルを含む層と、前記複数の受電コイル以外の受電コイルを含む他の層とが階層化されていることを特徴とする請求項1に記載の充電システム。前記他の層において、同一面を分割する形状の複数の受電コイルが設けられることを特徴とする請求項2に記載の充電システム。前記受電コイルの層は、前記複数の受電コイルを含む層と前記他の層との少なくとも2層で構成され、前記送電装置が有する送電コイルと受電コイル間の距離である伝送距離に応じて前記2層のいずれの層を使用するか切替える切替え部を備えることを特徴とする請求項2または請求項3に記載の充電システム。受電電力を検出する検出部、または前記送電装置と通信を行う通信部を備え、前記検出部により検出された受電電力、または前記通信部が前記送電装置から通信により取得した前記送電装置が送電する電力を表す情報を少なくとも含む送電電力情報に応じて使用する前記受電コイルを選択制御する選択制御部を更に備えることを特徴とする請求項1~請求項4のいずれかに記載の充電システム。受電電力を検出する検出部と、前記送電装置から前記送電装置が送電する電力を表す情報である送電電力情報を取得する取得部と、前記検出部により検出された受電電力と前記取得部により取得された送電電力情報に基づき受電電力と送電電力の比である伝送効率を算出する算出部と、前記伝送効率に基づき前記送電装置に送電を希望する電力を表す希望送電電力情報を前記送電装置に送信する送信部と、を備えることを特徴とする請求項1~請求項5のいずれかに記載の充電システム。送電装置と、請求項1~請求項6のいずれかに記載の充電システムと、を備えたことを特徴とする無線電力伝送システム。請求項1~請求項6のいずれかに記載の充電システムと、前記充電システムが有する蓄電装置に充電された電力を動力に変換する動力部と、前記動力部により駆動される駆動部と、を備えたことを特徴とする移動体。請求項1~請求項6のいずれかに記載の充電システムと、前記充電システムが有する蓄電装置に充電された電力を外部へDC出力および/またはAC出力する出力部と、を備えたことを特徴とする電源装置。送電装置から無線電力伝送された電力を受電し、同一面に含まれるよう配される複数の受電コイルと、前記受電コイルごとに設けられる整流回路と、前記整流回路の出力を合成して出力する合成出力部と、を備えたことを特徴とする受電装置。ここで、無線電力伝送方式では、伝送周波数に対応するよう整流回路に高速応答性が要求される。しかしながら、大電力を伝送しようとすると、整流素子のサイズを大きくする必要があり、寄生容量成分PN接合容量や線間容量等が増加することになり、高周波特性が劣化してしまう。従って、大電力を伝送しようとすると、整流効率が劣化し、伝送効率が低下するといった問題点がある。また、整流回路は一般にダイオードを有しており、図23に示すようにダイオードは、或る順方向電圧Vdを印加した場合に電流が流れ始める特性を有する。そして、受電電力に依らずダイオードでの電圧降下量は順方向電圧Vdでほぼ一定となる。従って、図24に示すように大電力を受電した場合よりも小電力を受電した場合は、ダイオード入力電圧に占める順方向電圧Vdの割合が増加し、整流効率ひいては伝送効率が低下する。また、上記特許文献1の構成では、2次自己共振コイルの直上の2次コイルに隣接して他の2次コイルを配する必要があるので、受電装置のサイズが大きくなるといった問題点もある。上記問題点を鑑み、本発明は、無線電力伝送方式を利用した充電システムおよび受電装置において、伝送効率の低下を抑えつつ大電力の受電を可能とし、装置のサイズを削減しうる充電システムおよび受電装置を提供すること、さらにこのような充電システムを備えた無線電力伝送システム、移動体並びに電源装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために本発明の充電システムは、送電装置から無線電力伝送された電力を受電し、同一面に含まれるよう配される複数の受電コイルと、前記受電コイルごとに設けられる整流回路と、蓄電装置と、前記各整流回路が出力する電力を前記蓄電装置に充電する充電部と、を備えた構成とする。このような構成によれば、大電力を受電する場合でも、大電力を複数の受電コイルで受電し、受電コイルごとに整流回路が設けられるため、伝送効率の低下を抑えることが可能となる。また、上記いずれかの構成において、前記受電コイルは、同一面を分割する形状である構成としてもよい。このような構成によれば、各受電コイルが均等または不均等に受電できるよう設計し易くなる。また、この構成において、前記受電コイルが群として最大受電電力を受電した場合に前記各受電コイルに分配される受電電力値が前記各整流回路の最大定格電力から所定分低い電力と等しい構成としてもよい。このような構成によれば、最大受電電力を受電した場合に整流効率ひいては伝送効率を最適にすることが可能となる。また、上記いずれかの構成において、前記複数の受電コイルを含む層と、前記複数の受電コイル以外の受電コイルを含む他の層とが階層化されている構成としてもよい。このような構成によれば、受電コイルを複数設けてもコイル面積を確保し易くなる。また、この構成において、前記他の層において、同一面を分割する形状の複数の受電コイルが設けられる構成としてもよい。また、上記いずれかの構成において、少なくとも二つの受電コイルの層がプリント基板の両面、または内部に含まれる層に形成される構成としてもよい。このような構成によれば、使用するプリント基板の数を減らして、階層化を安価に実現できる。また、上記いずれかの構成において、少なくとも二つの受電コイルの層における各受電コイルから成る形状または各受電コイルの形状が平面視で重ならない構成としてもよい。このような構成によれば、受電電力を均等化したり、敢えて不均等にすることが可能となる。また、上記いずれかの構成において、前記受電コイルの層は、前記複数の受電コイルを含む層と前記他の層との少なくとも2層で構成され、前記送電装置が有する送電コイルと受電コイル間の距離である伝送距離に応じて前記2層のいずれの層を使用するか切替える切替え部を備える構成としてもよい。このような構成によれば、伝送距離に応じて伝送効率が高いほうの受電コイルの層を使用する制御が可能となる。また、上記いずれかの構成において、受電電力を検出する検出部、または前記送電装置と通信を行う通信部を備え、前記検出部により検出された受電電力、または前記通信部が前記送電装置から通信により取得した前記送電装置が送電する電力を表す情報を少なくとも含む送電電力情報に応じて使用する前記受電コイルを選択制御する選択制御部を更に備える構成としてもよい。このような構成によれば、受電電力に応じて整流回路の入力電力を整流効率上適切な値に保つことが可能となり、受電電力に依らず伝送効率の低下を抑えることができる。また、この構成において、前記複数の受電コイルの数は偶数であり、前記選択制御部は、前記複数の受電コイルのうち一つおきの受電コイルを使用するよう選択制御する構成としてもよい。このような構成によれば、使用する受電コイルをバランスよく分布させることができ、伝送効率の低下を抑えることができる。また、上記いずれかの構成において、前記選択制御部が使用する前記受電コイルを選択後、使用する前記受電コイルを順次切替える切替え部を備える構成としてもよい。このような構成によれば、受電コイルおよび整流回路の使用頻度の均一化を図ることができ、装置全体としての寿命を長くすることができる。また、上記いずれかの構成において、受電電力を検出する検出部と、前記送電装置から前記送電装置が送電する電力を表す情報である送電電力情報を取得する取得部と、前記検出部により検出された受電電力と前記取得部により取得された送電電力情報に基づき受電電力と送電電力の比である伝送効率を算出する算出部と、前記伝送効率に基づき前記送電装置に送電を希望する電力を表す希望送電電力情報を前記送電装置に送信する送信部と、を備える構成としてもよい。このような構成によれば、伝送効率が小さい場合に送電電力を変更するよう希望送電電力情報を送電装置に送信でき、整流効率ひいては伝送効率を向上できる。また、上記いずれかの構成において、前記蓄電装置への充電の途中で送電電力をそれまでの送電電力よりも低くするよう、前記送電装置に送電を希望する電力を表す希望送電電力情報を前記送電装置に送信する送信部を備える構成としてもよい。このような構成によれば、急速充電による蓄電池の劣化を抑えることが可能となる。また、本発明の無線電力伝送システムは、送電装置と、上記いずれかの構成の充電システムと、を備えた構成とする。また、本発明の移動体は、上記いずれかの構成の充電システムと、前記充電システムが有する蓄電装置に充電された電力を動力に変換する動力部と、前記動力部により駆動される駆動部と、を備えた構成とする。また、本発明の電源装置は、上記いずれかの構成の充電システムと、前記充電システムが有する蓄電装置に充電された電力を外部へDC出力および/またはAC出力する出力部と、を備えた構成とする。また、本発明の受電装置は、送電装置から無線電力伝送された電力を受電し、同一面に含まれるよう配される複数の受電コイルと、前記受電コイルごとに設けられる整流回路と、前記整流回路の出力を合成して出力する合成出力部と、を備えた構成とする。本発明によると、無線電力伝送方式を利用した充電システムにおいて、伝送効率の低下を抑えつつ大電力の受電が可能となる。以下、本発明に係る無線電力伝送の実施形態について図面を参照しつつ説明する。無線電力伝送方式のうち磁気共鳴型の電力伝送方式では、伝送周波数が数MHz~数十MHz程度であり、電磁誘導型に較べて周波数が高く電磁誘導型では100数十kHz、特に整流回路に高速応答性が要求される。そこで、ここでは磁気共鳴型の電力伝送方式を例として説明する。なお、その他の方式である電磁誘導型、電波受信型、電場共鳴型等については磁気共鳴型の例から容易に実施可能であるため、これらについての説明は省略する。<全体構成について>本発明の実施形態に係る磁気共鳴を利用した無線電力伝送システムの基本構成例を図1に示す。図1に示す無線電力伝送システムは、送電システム200と充電システム100とから構成される。本実施形態では移動体を例に説明する。充電システム100は、受電装置120と、充電回路113と、蓄電池114とを備え、移動体に設けられる。なお、蓄電池は一例であり、他の蓄電装置を用いてもよい。移動体の一例として、充電システム100を備えた電動車輌300の概略構成を図2に示すなお、電動車輌300には、電気自動車、HEVhybridelectricvehicle、PHEVPluginHybridElectricVehicle等が含まれる。電動車輌300は、充電システム100と、電力変換部301と、モータ302電力を動力に変換する動力部と、駆動輪303動力部によって駆動される駆動部と、制御部304と、アクセル305と、ブレーキ306と、回転センサ307と、電流センサ308とを備えている。電力変換部301は、インバータで構成され、充電システム100が有する蓄電池114からの直流電力をモータ302が必要とする交流電力に変換する。また、モータ302が回生を行うケースでは、電力変換部301は、モータ302からの交流電力を充電システム100に蓄電する直流電力に変換する。モータ302は、電力変換部301によって変換された交流電力によって回転力を生成する。モータ302が生成した回転力は、駆動輪303に伝達される。アクセル305は、モータ302の回転数を上昇させるための機構である。ブレーキ306は、モータ302の回転数を減少させるための機構である。回転センサ307は、モータ302の回転数を検出するセンサである。電流センサ308は、モータ302に供給される電流値を検出するセンサである。制御部304は、アクセル305や回転センサ307から得られる情報などに基づいて指令トルクを算出する。制御部304は、指令トルクに基づいて、電流指令値を算出する。制御部304は、電流センサ308から得られる電流値と電流指令値との差分に基づいて、電力変換部301を制御する。これによって、制御部304は、モータ302の回転数を制御する。また、制御部304は、ブレーキ306から得られる情報などに基づいて、モータ302の回生を制御する。なお、充電システム100が設けられる移動体は、電動車輌の他にも、例えば電動アシスト自転車、船舶、航空機、歩行ロボット、エレベータ等としてもよい。移動体が電動アシスト自転車の場合、モータ302はアシストモータに、アクセル305はアシスト動作開始指令部に、ブレーキ306はアシスト動作停止指令部に置き換えられる。アシスト動作開始指令部から指令信号が出力されると駆動輪303が駆動されてアシストが行われ、アシスト動作停止指令部から指令信号が出力されると駆動輪303の駆動が停止しアシスト動作が停止する。また、移動体が船舶の場合、駆動輪303はスクリューに、アクセル305は加速動作指令部に置き換えられ、ブレーキ306は不要である。加速動作指令部から指令信号が出力されるとスクリューが回転されて船舶は推進または加速し、加速動作指令部からの指令信号出力が停止するとスクリューの回転が停止し船舶も停止する。また、移動体が航空機の場合、駆動輪303はプロペラに、アクセル305は加速動作指令部に置き換えられ、ブレーキ306は不要である。加速動作指令部から指令信号が出力されるとプロペラが回転されて航空機は推進または加速し、加速動作指令部からの指令信号出力が停止するとプロペラの回転が停止し航空機も停止する。また、移動体が歩行ロボットの場合、駆動輪303は歩行足に、アクセル305は歩行動作指令部に置き換えられ、ブレーキ306は不要である。歩行動作指令部から指令信号が出力される間はモータ302が回転制御されて歩行ロボットは歩行し、歩行動作指令部からの指令信号出力が停止するとモータ302の回転が停止し歩行も停止する。また、移動体がエレベータの場合、モータ302は籠に付いた昇降用ロープの巻上げモータに、駆動輪303はプーリに、アクセル305は昇降動作開始指令部に、ブレーキ306は昇降動作停止指令部に置き換えられる。説明を図1に戻し、磁気共鳴により送電システム200から充電システム100へ電力が無線伝送され、伝送された電力が蓄電池114に充電される。例えば、充電システム100を備えた移動体が電動車輌である場合は、送電システム200を充電スタンドに配し、電動車輌を所定の位置に駐車すれば充電が可能となるようなシステムが想定される。次に、図1に示す無線電力伝送システムの具体的構成について説明する。送電システム200は、共振コイル201と、結合コイル202送電コイルと、周波数電力変換装置本発明で言う送電装置211と、太陽電池217と、商用電源218と、AC/DC変換回路219と、を備えている。周波数電力変換装置211は、発振器212と、カプラ213と、制御回路214と、検波器215と、1次側通信装置216とを有している。また、充電システム100が備える受電装置120は、共振コイル101と、結合コイル102受電コイルと、整流部111と、制御回路112と、2次側通信装置115とを備えている。なお、太陽電池217と商用電源218は必ずしも両方備える必要はなく、いずれか一方のみでもよい。また、共振コイルは磁気共鳴方式でない無線電力伝送システムでは使用しない。太陽電池217は、太陽光を受けて発電し、発電した直流電力を発振器212に出力する。AC/DC変換回路219は、商用電源218からの交流電力AC100V/200V、周波数50Hz/60HzをAC/DC変換し、直流電力を発振器212に出力する。発振器212は、太陽電池217またはAC/DC変換回路219からの直流電力を電源として交流電力を持続的に発生させる装置であり、スイッチング発振器と増幅器いずれも不図示を有している。カプラ213は、方向性結合器であり、発振器212が出力する電力の一部を検波器215側へ取り出す。検波器215は、取り出された交流電力を直流電力に変換して制御回路214へ出力する。制御回路214は、検波器215からの直流電力に基づき発振器212が目標電力を出力するよう発振器212の増幅器のゲインを調整する。カプラ213には結合コイル202が接続される。結合コイル202は、両端がオープンとなっているLC型共振コイルである共振コイル201と電磁誘導により結合される。なお、共振コイル201は、両端にコンデンサが接続されていてもよい。共振コイル201は、充電システム100側の共振コイル101と非接触の位置で磁気共鳴により結合される。共振コイル101も、両端がオープンとなっているLC型共振コイルであるが、両端にコンデンサが接続されてもよい。そして、共振コイル101は、結合コイル102と電磁誘導により結合される。このような各コイルの結合により、カプラ213から出力された電力は、結合コイル102に接続された整流部111へ無線伝送される。伝送周波数は、数MHz~数10MHzの高周波となる。共振コイル101および結合コイル102の詳細な構成については後述する。整流部111は、結合コイル102からの交流電力を整流して直流電力を充電回路113に出力する部分であり、詳細な構成は後述する。充電回路113は、整流部111からの電力を、例えばリチウムイオン電池やニッケル水素電池等で構成される蓄電池114に充電する。制御回路112は、整流部111を制御したり、充電回路113から充電状態を取得したり、2次側通信装置115と通信を行う回路である。2次側通信装置115は、送電システム200側の1次側通信装置216と無線通信を行う。また、1次側通信装置216は、制御回路214と通信を行う。2次側通信装置115と1次側通信装置216間の無線通信の方式は、例えばBluetooth等の公知の方式が採用できる。通信内容としては、例えば認証処理や充電中の状況通知が含まれる。なお、1次側通信装置216および2次側通信装置115を設けない構成も採りうる。充電開始前にまず2次側通信装置115と1次側通信装置216間で認証処理が行われ、認証が成功すると送電システム200は電力送電を開始し、充電システム100における充電が開始される。認証処理には、例えば登録されたメンバであるか否かの確認処理、定格に合った装置システムであるか否かの確認処理、課金処理等が含まれる。また、定格に合った装置システムであるか否かの確認処理として、例えば送電システム200側の送電電力と充電システム100側の受電可能電力との比較処理が含まれる。なお、送電電力が受電可能電力よりも大きければ充電システム100が破壊される可能性があるので、送電システム200は送電を開始しない。蓄電池114への充電量が100となると、制御回路112は、その旨の充電状況情報を充電回路113から取得し、2次側通信装置115に送電停止指示を1次側通信装置216へ通知させる。すると、送電システム200は送電を停止する。ここで、送電システム200から充電システム100へ効率良く電力を伝送するには、インピーダンスを整合させる必要があるが、結合コイル202、102コイルサイズや共振コイル201、101との距離等を適切に設計することでインピーダンスを整合させることができる。ただ、移動体の位置によっては共振コイル201と共振コイル101の距離伝送距離が設計距離とずれて、インピーダンスが整合できない場合が生じる。例えば、移動体が電動車輌である場合、充電スタンドにおいて伝送距離がほぼ設計距離となるよう電動車輌を固定できる駐車設備が設けられている場合は問題ないが、電動車輌を固定できず伝送距離が設計距離から変化する場合にインピーダンスの不整合が生じる。そこで、上記のような事態を考慮して図3のようにカプラ213と結合コイル202の間に整合回路220を設ける構成としてもよい。整合回路220は、可変容量コンデンサを有している。また、カプラ213は、双方向性結合器とし、発振器212から出力される順方向の電力の一部に加えて、整合回路220からの逆方向の電力反射電力の一部も検波器215側へ取り出す。検波器215は、取り出された反射電力を直流電力に変換して制御回路214に出力する。そして、制御回路214は、検波器215からの直流電力に基づき反射電力をなるべく小さくするよう整合回路220の可変容量コンデンサの容量を調整する。これにより、移動体の位置に応じて伝送距離が変化した場合でも、インピーダンスの整合を自動的にとることができ、伝送効率を良好とすることができる。なお、充電システム100側の結合コイル102と整流部111との間に整合回路をさらに設け、整合回路を制御回路112により制御するようにしてもよい。<受電側の結合コイルの構成について>次に、受電側の結合コイルの構成について詳述する。受電側の結合コイル102の構成例を図4に示す。8つの各結合コイル102は同一面に含まれるよう配され、各結合コイル102が含まれる面と共振コイル101が含まれる面とは平行の関係となっている。なお、面といっても厚みは存在し、また、同一といっても厳密に同一だけでなく、技術常識から考えて同一とみなしうるものは含まれ、技術常識から考えて含まれうるズレは許容される以降において同じ。また、平行といっても厳密に平行だけでなく、技術常識から考えて平行とみなしうるものは含まれ、技術常識から考えて含まれうるズレは許容される以降において同じ。また、各結合コイル102は、同一面内を8等分に分割する台形形状としており、互いに絶縁するよう僅かに離間している。さらに、図5に示すように、共振コイル101の外縁で囲まれる領域を各結合コイル102が含まれる面に投影した投影面P内に各結合コイル102が配されるようにしている。これにより、装置サイズが大きくなることを抑えることができる。各結合コイル受電コイル102は、同一の結合コイル送電コイル202から送電された電力を共振コイル101を介して受電するものである。なお、各結合コイル102は少なくとも同一面に含まれるよう配されればよく、各結合コイル102は同一面内を等分でなく不均等に分割する形状としてもよい。さらに、投影面Pの内側から外側にかけて各結合コイル102が配されるようにしてもよい。また、結合コイルは、上記のように同一面を分割する台形形状に限らず、他の多角形形状としてもよいし、閉図形である曲線形状円等や曲線と直線を組み合わせた閉図形形状としてもよい。そして、図6に示すようにコイル102ごとにAの部分に整流回路と制御スイッチを設けている。制御スイッチは、結合コイル102と整流回路の間に設けられ、オンオフにより結合コイル102の使用不使用を切替える。結合コイル102ごとに整流回路が設けられるため、大電力を受電する場合でも各整流回路は小電力に対応できればよい。図4の例であれば、例えば80Wを結合コイル102の群が受電する場合、結合コイル102は8等分に同一面内を分割するので各結合コイル102は10Wずつ受電することになり、各整流回路は10Wに対応できればよい。よって、整流素子のサイズを大きくする必要がなく、寄生容量を小さくでき、高周波特性の劣化を抑えることができる。従って、受電装置120が大電力を受電する場合でも伝送効率の低下を抑制することができる。また、結合コイル102は同一面内を分割する形状としているので、各結合コイル102が均等または不均等に受電するよう設計し易い。図4の例では、8等分に分割しているので均等に受電されるが、不均等に分割するようにすれば不均等に受電することも可能である。ここで、伝送効率の低下として、整流素子の寄生容量による高周波特性の劣化に基づく伝送効率の低下とは別に、先に述べたようにダイオード特性による伝送効率の低下もある。即ち、図24に示したように、ダイオード入力電圧に依らずダイオードでの電圧降下は順方向電圧Vdで一定であるので、大電力を受電した場合よりも小電力を受電した場合は、ダイオード入力電圧に占める順方向電圧Vdの割合が増加し、整流効率ひいては伝送効率が低下する。従って、整流回路はなるべく大電力を受電するように設計することが望ましいが、最大定格電力を受電することは望ましくない。よって、最大定格電力から所定分、例えば設計上必要となるマージン分低い電力を受電すると整流効率が最適になるといえる。結合コイル102の分割については、最大受電電力を受電した場合に各整流回路の整流効率が最適となるよう分割する構成が望ましい。例えば、図4の例では、最大受電電力を80Wとし、整流効率が最適となる整流回路の受電電力を10Wとして、結合コイル102を8等分に分割している。即ち、結合コイル102が群として最大受電電力を受電した場合に各結合コイル102に分配される受電電力値が各整流回路の整流効率が最適となる受電電力値と等しくなるようにしている。これは、結合コイルが同一面内を等分に分割する場合のみならず、不均等に分割する場合にもいえる。<結合コイルの制御について>次に、上述したような構成である結合コイル102の制御方法について説明する。結合コイル102の制御に関する構成の第1実施形態を図7に示す。図7に示す構成では、結合コイル102ごとに制御スイッチ111aが並列に接続され、制御スイッチ111aごとに整流回路111bが接続され、各整流回路111bは電圧調整合成回路111cに接続される結合コイル102が図4に示す例であれば、結合コイル102は8個存在するので、制御スイッチ111aおよび整流回路111bも8個設けることとなる。整流部111は、制御スイッチ111aと、整流回路111bと、電圧調整合成回路111cとから構成されることになる。制御スイッチ111aは、制御回路112からのスイッチ制御信号に応じてオンオフが切替えられ、オンのときに結合コイル102はショートされ不使用状態となり、オフのときに結合コイル102が使用状態となる。なお、制御スイッチ111aがオンになることにより、結合コイル102とのインピーダンス整合がずれるため、制御スイッチ111aは整合回路とみなすこともできる。また、制御スイッチ111aの代わりに、図8に示すように結合コイル102に直列接続される制御スイッチ111a’を用いてもよい。この場合、制御スイッチ111a’がオンのときに結合コイル102が使用状態となり、オフのときに不使用状態となる。整流回路111bは、ダイオードブリッジと平滑回路いずれも不図示とから成り、制御スイッチ111aを介して結合コイル102から入力される交流電圧を整流平滑して直流電圧を出力する。なお、整流回路111bは、ダイオードブリッジに限らず、倍電圧整流回路などの他の整流回路を有するようにしてもよい。電圧調整合成回路111cは、各整流回路111bから出力される電圧のずれをなくすように電圧調整合成を行い、合成された直流電力を充電回路113に出力する。このような図7で示す構成による結合コイル102の制御方法について図9、図10を用いて説明する。図9に示すフローチャートは、充電開始時の結合コイル102の初期設定に関する処理であり、上述した2次側通信装置115と1次側通信装置216図1間で行われる認証処理後に開始される。なお、図9のフローチャートの開始時に制御回路112からの制御信号により全ての制御スイッチ111aをオフとし、全ての結合コイル102を一旦使用状態としておく。図9のフローチャートが開始されると、まずステップS1で、制御回路112は、電圧調整合成回路111cから受電電力情報を取得する。次にステップS2で、取得した受電電力情報が示す受電電力が閾値より大きいか否かを判定する。もし大きければステップS2のY、ステップS3に進み、制御回路112は、スイッチ制御信号により制御スイッチ111aを制御し、結合コイル102の使用コイル数を第1所定個数に設定する。一方、閾値以下であればステップS2のN、ステップS4に進み、制御回路112は、スイッチ制御信号により制御スイッチ111aを制御し、結合コイル102の使用コイル数を第1所定個数よりも小さい第2所定個数に設定する。第2所定個数は、閾値と各整流回路の最適受電電力等から定めることができる。先に図24を用いて説明したように、整流回路111bの入力電力が小さい場合、整流効率が劣化する。従って、受電電力が小さい場合に結合コイル102の使用個数が多いと各整流回路111bの入力電力が小さくなり、整流効率が劣化してしまう。そこで、受電電力を閾値と比較して閾値以下であれば、使用コイル個数を小さく設定することで各整流回路111bの入力電力を適切な値とし、整流効率の劣化を抑えている。例えば、図4に示す結合コイル102の例で、各整流回路111bの最適な入力電力を10Wとし、閾値を40Wとし、第1所定個数を8個、第2所定個数を4個としたとする。すると、受電電力が80Wの場合、閾値より大きいので使用コイル数が8個に設定され、受電電力が40Wの場合、閾値以下なので使用コイル数が4個に設定される。よって、いずれの場合も各整流回路111bの入力電力は10Wとなり、整流効率の劣化が抑えられる。このような処理によれば、送電システム200側は最大電力で送電しているが、共振コイル201、101間の伝送状態が悪化したために最大電力で受電できないような場合に、受電電力に応じて使用コイル数を制御し、整流効率の劣化を抑えることができる。または、送電電力が複数規定されており、対応すべき受電電力が複数あるような場合に、受電電力に応じて使用コイル数を制御し、整流効率の劣化を抑えることもできる。図9の処理により結合コイル102の使用個数を初期設定できるが、受電電力は時間経過により変化する可能性があるので、図10で示すフローチャートの処理により定期的に使用コイル数を設定する。図10で示すフローチャートは、定期的に開始され、まずステップS11で、制御回路112は電圧調整合成回路111cから受電電力情報を取得する。次にステップS12で、制御回路112は、受電電力情報が示す受電電力が第1閾値より大きいか否かを判定する。もし大きければステップS12のY、ステップS13に進み、制御回路112は、スイッチ制御信号により制御スイッチ111aを制御し、結合コイル102の使用コイル数を第1所定個数に設定する。一方、受電電力が第1閾値以下であればステップS12のN、ステップS14に進み、制御回路112は、受電電力情報が示す受電電力が第2閾値より小さいか否かを判定する。なお、第1閾値は、図9で示す処理における閾値以下とすればよい。第2閾値は、第1閾値よりも小さい値とする。もし第2閾値より小さければステップS14のY、ステップS15に進み、制御回路112は、スイッチ制御信号により制御スイッチ111aを制御し、結合コイル102の使用コイル数を第1所定個数より小さい第2所定個数に設定する。一方、受電電力が第2閾値以上であればステップS14のN、ステップS16に進み、制御回路112は使用コイル数を変更しない。図4に示す結合コイル102の例であれば、例えば第1閾値を40W、第2閾値を30Wとすればよい。図10に示す処理によれば、受電電力が時間経過により変化した場合でも、受電電力に応じて結合コイル102の使用コイル数を設定でき、整流効率の劣化を抑えることができる。また、第1閾値と第1閾値より小さい第2閾値を用い、第2閾値以上かつ第1閾値以下である場合は使用コイル数を変更しない。従って、使用コイル数の変更にヒステリシスを持たせ、使用コイル数の頻繁な変更を抑制できる。結合コイル102の制御に関する構成の第2実施形態を図11に示す。図11に示す構成の図7との相違点は、2次側通信装置115が送電システム200側の1次側通信装置216図1より送電電力情報を取得し、取得した送電電力情報を制御回路112へ送信可能である点である。なお、送電電力情報は、送電システム200が送電する電力を表す情報である。図11に示す構成による結合コイル102の制御方法を図12に示すフローチャートを用いて説明する。図12に示すフローチャートは、認証処理後に開始され、まずステップS21で、制御回路112は、2次側通信装置115から送電電力情報を取得する。次にステップS22で、取得した送電電力情報が示す送電電力が閾値より大きいか否かを判定する。もし大きければステップS22のY、ステップS23に進み、制御回路112は、スイッチ制御信号により制御スイッチ111aを制御し、結合コイル102の使用コイル数を第1所定個数に設定する。一方、閾値以下であればステップS22のN、ステップS24に進み、制御回路112は、スイッチ制御信号により制御スイッチ111aを制御し、結合コイル102の使用コイル数を第1所定個数よりも小さい第2所定個数に設定する。このような処理によれば、送電電力が複数規定されている場合に、送電電力に応じて使用コイル数を制御し、整流効率の劣化を抑えることができる。ただ、伝送状態の悪化により実際の受電電力が送電電力情報とずれる可能性があるので、図12の処理の後、定期的に先に述べた図10の処理を実行し、受電電力に応じて使用コイル数を設定するようにしてもよい。結合コイル102の制御に関する構成の第3実施形態を図13に示す。図13で示す構成は、図11で示す構成に加えて制御回路112から2次側通信装置115へ希望送電電力情報を送信できる構成としている。なお、希望送電電力情報は、送電システム200に送電を希望する電力を表す情報である。図13に示す構成による結合コイル102の制御方法を図14に示すフローチャートを用いて説明する。図14に示すフローチャートは、認証処理後に開始され、まずステップS31で、制御回路112は、2次側通信装置115から送電電力情報を取得すると共に、電圧調整合成回路111cから受電電力情報を取得する。次にステップS32で、制御回路112は、送電電力情報に応じて結合コイル102の使用コイル数を設定する。ここでは例えば、図12に示す処理と同様の処理を行えばよい。そして、ステップS33で、制御回路112は、送電電力情報および受電電力情報に基づき伝送効率を推定する。伝送効率は、受電電力/送電電力×100という式によって推定できる。そして、ステップS34で、制御回路112は、推定された伝送効率から判断して必要であれば希望送電電力情報を2次側通信装置115を介して送電システム200側の1次側通信装置216図1へ送信する。例えば、伝送効率が閾値を下回った場合に送電電力情報よりも所定の電力だけ大きい電力を希望送電電力情報として送信するようにすればよい。これにより、希望送電電力情報を受けた送電システム200は、希望送電電力情報が示す電力を送電する。従って、整流回路111bは適切な電力を受電できるようになるため、整流効率ひいては伝送効率を向上させることが可能となる。結合コイル102の制御に関する構成の第4実施形態を図15に示す。図15で示す構成は、図13で示す構成に加えて充電回路113から制御回路112へ充電状態情報を送信できる構成としている。図15に示す構成による結合コイル102の制御方法を図16に示すフローチャートを用いて説明する。図16に示すフローチャートは、認証処理後に開始され、まずステップS41で、制御回路112は、2次側通信装置115から送電電力情報を取得する。次にステップS42で、制御回路112は、送電電力情報に応じて結合コイル102の使用コイル数を設定する。ここでは例えば、図12に示す処理と同様の処理を行えばよい。そして、ステップS43で、制御回路112は、送電電力情報が示す送電電力が閾値例えば40Wより大きいか否かを判定する。もし閾値以下であればステップS43のN、そのまま処理は終了する。一方、閾値より大きければステップS43のY、ステップS44に進み、制御回路112は、充電回路113から取得する充電状態情報に基づき充電量が閾値例えば30より大きいか否かを判定する。充電量が閾値以下である間はステップS44の判定を継続し、閾値を超えた時点でステップS45に進む。ステップS45で、制御回路112は、希望送電電力情報を2次側通信装置115を介して送電システム200側の1次側通信装置216図1へ送信する。ここでの希望送電電力情報は、例えば送電電力情報の70の送電電力とすればよい。希望送電電力情報を受けた送電システム200は、希望送電電力情報が示す電力を送電する。ステップS45の後、ステップS46で、制御回路112は、希望送電電力情報に応じて結合コイル102の使用コイル数を設定する。ここでは、例えば図12に示す処理のように希望送電電力情報を閾値と比較して使用コイル数を設定すればよい。このような処理によれば、充電初期は大きな受電電力で充電し、或る程度充電されると小さめの受電電力での充電に切替えるので、蓄電池114図1の劣化を軽減することができる。なお、以上で説明した結合コイル102の制御において、偶数個の結合コイル102のうち一部の結合コイル102を使用する場合に、一つおきの結合コイル102を使用するよう制御してもよい。例えば、図4で示す結合コイル102の構成であれば、8個の結合コイル102のうち4個を使用する場合、一つおきの結合コイル102を使用する。これにより、使用する結合コイル102をバランスよく分布させることができ、伝送効率の低下を抑えることができる。さらに、使用する結合コイル102を選択後、使用する結合コイル102を順次切替えるようにしてもよい。例えば、図4で示す結合コイル102の構成であれば、上記のように一つおきの4個の結合コイル102を選択後、一定時間経過すると残りの4個の結合コイル102の使用に切替え、さらに一定時間後、最初の4個の結合コイル102の使用に切替え、以降同様に繰り返す。このようにすることで、結合コイル102および整流回路111bの使用頻度を均一化することができ、充電システム100の寿命を長くすることができる。<結合コイルの階層化について>上述した例えば図4のような結合コイル102の構成では、結合コイル102の層としては単層としているが、以下説明するように階層化してもよい。結合コイル102を階層化した構成例の斜視図を図17Aに示す。また、図17Aに対応する平面図を図17Bに、側面図を図17Cに示す。なお、階層化とは、2つ以上の層を備えることをいう。また、階層化の際、各層は平行であることがより好適である。図17A~図17Cに示す構成では、6個の結合コイル102aが同一面に含まれるよう配される。各結合コイル102aは、同一面内を6等分に分割する形状であり、互いに絶縁されるよう僅かに離間する。そして、各結合コイル102aから成る共振コイル101に近い側の層下層と1個の結合コイル102bから成る共振コイル101から遠い側の層上層とが階層化される。上層の結合コイル102bは、12角形の形状とした1個のコイルである。階層化された状態で、共振コイル101の外縁で囲まれた領域の中心を通る共振コイル101が含まれる面に対して垂直な軸と、各結合コイル102aから成る下層の領域の中心を通る各結合コイル102aが含まれる面に対して垂直な軸と、結合コイル102bから成る上層の領域の中心を通る結合コイル102bが含まれる面に対して垂直な軸とは、同一軸Sで共通となっている。なお、各結合コイル102aと102bは一つのプリント基板の両面に形成することが望ましい。使用するプリント基板の数を減らし、階層化を安価に実現できるからである。なお、結合コイルの層は、プリント基板の両面以外にも、多層基板内部の層に形成することも可能である。そして、結合コイル102aおよび102bごとに制御スイッチと整流回路を設けるようにしている。このような階層化により、結合コイルを複数設けてもコイル面積を確保し易くなる。また、上層側を分割するようにしてもよいが、共振コイル101に近い下層側を分割しているのは、分割によりコイル面積が小さくなっても適度な結合を得やすいからである。なお、上述の共振コイル101、下層、上層についての各軸は、平行の関係であるが一致していないようにしてもよいし、平行でない関係としてもよい。要は、各層の結合コイル受電コイル102a、102bが、同一の結合コイル送電コイル202から送電された電力を共振コイル101を介して受電できる関係にあればよい。また、結合コイルの階層化の別の一例を図18A~図18Cに示す。図18A~図18Cの構成では、図17Aの構成において、上層側を下層側と同様に同一面に含まれる6個の結合コイル102bから成るようにしている。そして、図18Bに示すよう各層における各結合コイルから成る形状同一の大きさの同一の六角形形状が平面視で重なる構成としているが、同一の大きさの同一形状であっても平面視でずれているようにしてもよい。先の図17Bでは各層における各結合コイルから成る形状は六角形と十二角形で異なり、平面視で重ならない構成としている。なお、例えば各層における各結合コイルから成る形状が同一形状であるが大きさが異なるため平面視で重ならないようにしてもよい。さらに、図17B、図18Bを用いて説明した上述の事柄は、各層における各結合コイル単体の形状に着目した場合についても同様である。<階層化した結合コイルの制御例1>次に、図17Aで示した結合コイル102の構成を用いた場合の結合コイル制御方法について図19のフローチャートを用いて説明する。なお、図17Aで示す構成の場合、図7で示す構成において結合コイル102aおよび102bごとに制御スイッチ111aおよび整流回路111bが設けられることになる。また、結合コイル102aに対応する整流回路111bの最適入力電力は10Wとし、結合コイル102bに対応する整流回路111bの最適入力電力は50Wとする。図19のフローチャートは、認証処理後に開始され、開始時に制御回路112からの制御信号により全ての制御スイッチ111aをオフとし、全ての結合コイル102a、102bを一旦使用状態としておく。図19のフローチャートが開始されると、まずステップS51で、制御回路112は、電圧調整合成回路111cから受電電力情報を取得する。次にステップS52で、制御回路112は、受電電力情報が示す受電電力が75Wより大きいか否かを判定する。もし75Wより大きければステップS52のY、ステップS53に進み、制御回路112は、スイッチ制御信号により全ての結合コイル102aおよび102bを使用するよう制御スイッチ111aを制御する。一方、75W以下であればステップS52のN、ステップS54に進み、制御回路112は、受電電力情報が示す受電電力が50Wより大きいか否かを判定する。もし50Wより大きければステップS54のY、ステップS55に進み、制御回路112は、スイッチ制御信号により3個の結合コイル102aと結合コイル102bを使用するよう制御スイッチ111aを制御する。一方、50W以下であればステップS54のN、ステップS56に進み、制御回路112は、スイッチ制御信号により結合コイル102bのみを使用するよう制御スイッチ111aを制御する。このような処理によれば、受電電力に応じて使用する結合コイルを適切に選択し、整流回路111bの入力電力を適切な値として整流効率の劣化を抑えることができる。なお、ステップS55で、3個の結合コイル102aを使用する場合、一つおきの結合コイル102aを使用することが望ましい。さらに、一定時間ごとに使用する結合コイル102aを切替えるようにしてもよい。また、図19で示す処理を受電電力情報の代わりに、制御回路112が2次側通信装置115から取得する送電電力情報を用いて実行してもよい。この場合、その後さらに定期的に図19で示す処理を実行するようにしてもよい。また、先に述べた図14で示す伝送効率推定の実施形態や図16で示す充電中の電力切替えの実施形態を図17Aの構成に適用することも可能である。<階層化した結合コイルの制御例2>図17Aや図18Aで示した階層化した結合コイルの構成において、上下層を、伝送距離結合コイル間の距離の閾値を境界として伝送効率の高低が切替るよう設計することができる図20を参照。なお、コイル間距離とは、コイル中心間の距離である。このような構成によれば、伝送距離に応じて伝送効率の高いほうの結合コイルの層を使用する制御が可能となる。なお、上記伝送距離は、結合コイル間の距離と定義したが、送電側と受電側の共振コイル間の距離と定義することも可能である。例えば、充電システム100側に距離センサを設け、距離センサにより伝送距離を測定するようにし、測定された伝送距離が閾値以下であれば下層側を使用し、閾値を超えれば上層側を使用するよう制御回路112が制御すればよい。また、例えば、制御回路112が、上層側と下層側の使用を切替えてそれぞれの場合の受電電力を取得し、受電電力が大きい方の層を使用するよう制御してもよい。また、例えば、制御回路112が、送電電力情報および受電電力情報に基づき伝送効率を推定し、使用している結合コイルの層の伝送効率特性図20から伝送距離を推定する。そして、その推定された伝送距離が閾値以下であれば下層側を使用し、閾値を超えれば上層側を使用するよう制御回路112が制御してもよい。<全体構成の変形例について>本発明の実施形態に係る無線電力伝送システムの全体構成の変形例を図21に示す。図21に示す無線電力伝送システムは、送電システム200’と電源装置400とから構成される。送電システム200’は、太陽電池217と、周波数電力変換装置211と、共振コイル201と、結合コイル202とを備える他、インバータ220を備えている。インバータ220は、双方向インバータであり、太陽電池217から出力される直流電力を交流電力に変換して系統側へ出力すると共に、交流電力を外部へ給電可能である。また、インバータ220は、系統側からの交流電力を直流電力に変換して発振器212に出力することもできる。充電システム100は電源装置400に備えられ、電源装置400はDC/DC変換回路116とDC出力部401とを有している。蓄電池114に充電された電力はDC/DC変換回路116によりDC/DC変換され、DC出力部401を介して外部に給電可能である。これにより、電源装置400を持ち出して緊急の場合、DC出力部401に接続した外部機器にDC給電することが可能となる。また、図21で示した電源装置400の変形例を図22に示す。図22で示す電源装置400’は、DC/DC変換回路116とDC出力部401の他にインバータ117とAC出力部402をさらに備える。インバータ117により、蓄電池114からの直流電力を交流電力に変換してAC出力部402を介して外部に給電することが可能となっている。<その他>以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明の趣旨の範囲内であれば、実施形態は種々変更が可能である。例えば、結合コイル102の構成として、複数の円形のコイルを同一円周上に並べて配置する構成としてもよい。また、結合コイルの階層化については、2層に限らず、3層以上の構成としてもよい。また、以上の実施形態では、共振コイルが磁気共鳴により結合した磁気共鳴型の無線電力伝送を利用する形態を説明したが、例えば電磁誘導により結合される1次コイル、2次コイルをそれぞれ送電側、受電側に設け、電磁誘導により無線伝送を行ってもよい2次コイルが受電コイルに相当。また、受電側の共振コイルの代わりに電波を受信するアンテナを接続して電波による無線電力伝送を行ってもよい。