長尺なプレートと、該プレートの片面または両面に固定された圧電体とを備え、該圧電体に電圧を印加することにより前記プレートが振動するアクチュエータであって、前記プレートは、その長手方向に延在する線状体で構成された複数本の第1の補強材と、前記各第1の補強材と交差するように配置され、線状体で構成された複数本の第2の補強材と、前記各第1の補強材と前記各第2の補強材とを被覆する被覆部材とを有することを特徴とするアクチュエータ。前記各第2の補強材は、それぞれ、前記プレートが振動するとき、前記各第1の補強材の位置ズレを防止する機能を有する請求項1に記載のアクチュエータ。前記第1の補強材の配設密度は、前記第2の補強材の配設密度よりも大きい請求項1または2に記載のアクチュエータ。前記各第2の補強材は、前記第1の補強材に対し前記プレートの片面側に偏在している請求項1ないし3のいずれかに記載のアクチュエータ。前記各第2の補強材は、前記第1の補強材に対し前記プレートの両面側にそれぞれ配置されている請求項1ないし3のいずれかに記載のアクチュエータ。前記各第2の補強材は、隣接する前記第1の補強材同士の間を縫うように配置されている請求項1ないし3のいずれかに記載のアクチュエータ。前記各第2の補強材は、それぞれ、前記各第1の補強材と直交している請求項1ないし6のいずれかに記載のアクチュエータ。前記各第2の補強材は、それぞれ、前記各第1の補強材に対し傾斜している請求項1ないし6のいずれかに記載のアクチュエータ。前記各第2の補強材は、それぞれ、前記各第1の補強材よりも柔軟性が高いものである請求項1ないし8のいずれかに記載のアクチュエータ。前記第2の補強材の線径は、前記第1の補強材の線径よりも小さい請求項9に記載のアクチュエータ。前記第1の補強材の構成材料と前記第2の補強材の構成材料とは、同じまたは異なるものである請求項9または10に記載のアクチュエータ。前記第1の補強材の構成材料は、ガラス材料であり、前記第2の補強材の構成材料は、樹脂材料である請求項11に記載のアクチュエータ。前記被覆部材は、樹脂材料で構成されている請求項1ないし12のいずれかに記載のアクチュエータ。前記圧電体は、前記プレートの両面にそれぞれ固定されている請求項1ないし13のいずれかに記載のアクチュエータ。編み針を備える繊維機械に装着して用いられる繊維機械用ユニットであって、請求項1ないし14のいずれかに記載のアクチュエータと、前記プレートの端部側に設置され、前記編み針を操作する操作部材とを備えることを特徴とする繊維機械用ユニット。本発明の目的は、プレートが振動した際の当該プレートにおけるポテンシャル値プレートの変位量とそのときの力との積を、省電力で大きく確保することができるアクチュエータおよび繊維機械用ユニットを提供することにある。このような目的は、下記1~15の本発明により達成される。1長尺なプレートと、該プレートの片面または両面に固定された圧電体とを備え、該圧電体に電圧を印加することにより前記プレートが振動するアクチュエータであって、前記プレートは、その長手方向に延在する線状体で構成された複数本の第1の補強材と、前記各第1の補強材と交差するように配置され、線状体で構成された複数本の第2の補強材と、前記各第1の補強材と前記各第2の補強材とを被覆する被覆部材とを有することを特徴とするアクチュエータ。2前記各第2の補強材は、それぞれ、前記プレートが振動するとき、前記各第1の補強材の位置ズレを防止する機能を有する上記1に記載のアクチュエータ。3前記第1の補強材の配設密度は、前記第2の補強材の配設密度よりも大きい上記1または2に記載のアクチュエータ。4前記各第2の補強材は、前記第1の補強材に対し前記プレートの片面側に偏在している上記1ないし3のいずれかに記載のアクチュエータ。5前記各第2の補強材は、前記第1の補強材に対し前記プレートの両面側にそれぞれ配置されている上記1ないし3のいずれかに記載のアクチュエータ。6前記各第2の補強材は、隣接する前記第1の補強材同士の間を縫うように配置されている上記1ないし3のいずれかに記載のアクチュエータ。7前記各第2の補強材は、それぞれ、前記各第1の補強材と直交している上記1ないし6のいずれかに記載のアクチュエータ。8前記各第2の補強材は、それぞれ、前記各第1の補強材に対し傾斜している上記1ないし6のいずれかに記載のアクチュエータ。9前記各第2の補強材は、それぞれ、前記各第1の補強材よりも柔軟性が高いものである上記1ないし8のいずれかに記載のアクチュエータ。10前記第2の補強材の線径は、前記第1の補強材の線径よりも小さい上記9に記載のアクチュエータ。11前記第1の補強材の構成材料と前記第2の補強材の構成材料とは、同じまたは異なるものである上記9または10に記載のアクチュエータ。12前記第1の補強材の構成材料は、ガラス材料であり、前記第2の補強材の構成材料は、樹脂材料である上記11に記載のアクチュエータ。13前記被覆部材は、樹脂材料で構成されている上記1ないし12のいずれかに記載のアクチュエータ。14前記圧電体は、前記プレートの両面にそれぞれ固定されている上記1ないし13のいずれかに記載のアクチュエータ。15編み針を備える繊維機械に装着して用いられる繊維機械用ユニットであって、上記1ないし14のいずれかに記載のアクチュエータと、前記プレートの端部側に設置され、前記編み針を操作する操作部材とを備えることを特徴とする繊維機械用ユニット。プレートが振動するとき、各第1の補強材は、それぞれ、プレートの厚さ方向に変形する撓むとともに、長手方向にも圧縮されて変形して座屈して位置ズレが生じそうになる。この位置ズレは、プレートの振動に要するエネルギを減少させるエネルギ損失の原因となる現象である。しかしながら、本発明によれば、第1の補強材と第2の補強材とが互いに交差して配置されていることにより、各第2の補強材で各第1の補強材の圧縮変形を防止して、その結果、前記位置ズレを防止することができる。これにより、プレートが振動する際、前記位置ズレによるエネルギ損失を防止することができ、よって、プレートにおけるポテンシャル値を、省電力でできる限り大きく確保することができる。以下、本発明のアクチュエータおよび繊維機械用ユニットを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。<第1実施形態>図1は、本発明の繊維機械用ユニットの使用状態を示す概略斜視図、図2は、本発明のアクチュエータ繊維機械用ユニットの第1実施形態を示す斜視図、図3は、図2に示すアクチュエータの基端部付近を示す縦断面図、図4は、図2に示すアクチュエータの駆動状態を示す模式図、図5は、図2に示すアクチュエータにおける第1の補強材と第2の補強材との配置状態を示す横断面斜視図である。なお、以下では、説明の都合上、図1~図5中図6、図7、図9および図10についても同様の上側を上または上方、下側を下または下方と言う。また、図2および図5中図6、図9および図10についても同様の右上側を基端、左下側を先端と言い、図3および図4中図7および図8についても同様の右側を基端、左側を先端と言う。図1に示すように、繊維機械用ユニット1は、繊維機械100に装着して用いられるものである。繊維機械用ユニット1について説明する前に、繊維機械100について説明する。なお、繊維機械100としては、特に限定されないが、例えば、編み機、織機等が挙げられる。本実施形態での繊維機械100は、靴下を編む編み機である。この繊維機械100は、円柱状をなす編成シリンダ101と、編成シリンダ101の外周部に配置された複数本の編成針編み針102と、各編成針102に対応して設置されたボビン103とを備えている。編成シリンダ101は、例えば下部がモータ図示せずに連結され、その軸O回りに図1中の矢印A方向に回転することができる。各編成針102は、それぞれ、編成シリンダ101の外周部に軸Oに沿って移動可能に支持されている。また、各編成針102の下方には、それぞれ、当該編成針102を上方に向かって押し上げる突部104が配置されている。編成針102は、突部104に当接した状態では上方に向かって押し上げられ、突部104から離間した状態では下方で退避することができる。そして、繊維機械用ユニット1は、編成針102と突部104とが当接する状態と、編成針102と突部104とが離間する状態とを切り換えるときに作動するものとなっている図4参照。この繊維機械用ユニット1については後述する。また、各編成針102の上端部には、それぞれ、フック105が設けられている。このフック105にボビン103から供給された糸106を係合させることができる。このような構成の繊維機械100は、編成シリンダ101が回転した状態で、各編成針102の位置を適宜設定する、すなわち、各編成針102を上方に位置させるか下方に位置させるかを適宜設定することができる。そして、上方に位置した編成針102が編成シリンダ101とともに回転すると、当該編成針102に対応するボビン103からの糸106を、軸O回りにループ状に形成することができる。この動作を繰り返すことにより、ループ状の糸106が多段に形成され、よって、全体として筒状のものが製造されることとなり、これが靴下となる。次に、繊維機械用ユニット1について説明する。図2に示すように、繊維機械用ユニット1は、振動板としてのアクチュエータ繊維機械用圧電アクチュエータ素子2と、アクチュエータ2を支持する支持体3と、アクチュエータ2の駆動により変位する操作部材フィンガ4とを備えている。この繊維機械用ユニット1は、アクチュエータ2での圧電効果により当該アクチュエータ2が変形して、それとともに操作部材4が上下方向に変位するよう構成されている図4参照。支持体3は、アクチュエータ2プレートシム材5をその長手方向に沿った異なる3箇所で支持するものである。支持体3は、長尺な板状をなす基板34と、基板34上に設けられ、基端側から順に配置された固定支持部31、中間支持部32および回動支持部33とを有している。固定支持部31は、アクチュエータ2の基端部21が挿入される凹部311を有し、当該基端部21を固定、支持することができる。この基端部21は固定端となる。中間支持部32は、基板34の幅方向に架設された一対の棒状体321を有し、これらの棒状体321でアクチュエータ2の長手方向の中央部22途中を挟持することができる図4参照。回動支持部33は、基板34の幅方向に架設され、基板34に対し回動可能な棒状体軸331を有し、この棒状体331でアクチュエータ2の先端部23を回動可能に支持している。図2に示すように、アクチュエータ2の先端側には、連結部材10を介して、操作部材4が連結されている。この操作部材4は、板片で構成されている。操作部材4は、支持体3で3点支持されたアクチュエータ2が変形した際に、編成針102を編成シリンダ101の軸O側に向かって押圧操作するものである。図4aに示すように、編成針102は、その押圧部107が操作部材4で押圧されることにより、突部104から退避し、当該突部104で押し上げられるのが禁止される。また、図4bに示すように、編成針102は、操作部材4による押圧が解除されると、突部104と当接して、当該突部104で押し上げられる。なお、支持体3および操作部材4の構成材料としては、特に限定されず、例えば、各種金属材料が挙げられ、特に、支持体3の構成材料にはアルミニウムを好適に用いることができ、操作部材4の構成材料にはSKD材ダイス鋼、SKH材ハイスピード鋼を好適に用いることができる。図2、図3に示すように、アクチュエータ2圧電素子は、長尺なプレート5と、プレート5の上面51に固定された第1の圧電体6aと、プレート5の下面52に固定された第2の圧電体6bとを有している。第1の圧電体6aと第2の圧電体6bとは、同じ構成であるため、以下、第1の圧電体6aについて代表的に説明する。図3に示すように、第1の圧電体6aは、プレート5の上面51のほとんどの部分を覆っている。この第1の圧電体6aは、シート状の圧電セラミックス61と、圧電セラミックス61の両面にそれぞれ形成された電極膜62および63とを有している。なお、電極膜63の一部は、圧電セラミックス61の電極膜62が形成されている面にも及んでいる。圧電セラミックス61は、セラミックス材料で構成されている。このセラミックス材料としては、例えば、PZTPbZrO3-PbTiO3、または、PZTにPbMg、NbO3やPbNi、NbO3等の鉛系複合ペロブスカイト型化合物を含有する材料が挙げられる。なお、圧電セラミックス61の厚さは、特に限定されないが、例えば、100~400μmが好ましく、200~300μmがより好ましい。電極膜62および63は、それぞれ、導電性を有する金属材料で構成されている。この金属材料としては、例えば、金、銀、銅等が挙げられ、特に、銀を用いるのが好ましい。なお、電極膜62および63のそれぞれの厚さは、特に限定されないが、例えば、0.1~10μmが好ましく、0.5~1.5μmがより好ましい。また、電極膜62および63のそれぞれの形成方法としては、特に限定されないが、例えば、蒸着法、塗布法が挙げられる。また、電極膜62は、半田64を介して導線66と電気的に接続されている。一方、電極膜63は、半田65を介して、導線67と電気的に接続されている。導線66、67は、電源図示せずに接続されている。電極膜62上には、ソルダーレジスト膜11が形成されている。さらに、アクチュエータ2全体が絶縁膜12で覆われている。ソルダーレジスト膜11および絶縁膜12は、それぞれ、絶縁性を有する樹脂材料例えばポリオレフィンで構成されている。そして、繊維機械100は、第1の圧電体6aおよび第2の圧電体6bに対しては、交互に電圧を印加するよう構成されている。例えば、第1の圧電体6aに順バイアス電圧を印加すると、当該第1の圧電体6aは圧電効果により収縮する。このとき、プレート5は図4aに示す湾曲状態となり、操作部材4が上方に向かって変位して編成針102を押圧する。一方、第2の圧電体6bに順バイアス電圧を印加すると、当該第2の圧電体6bは圧電効果により収縮する。このとき、プレート5は図4bに示す湾曲状態となり、操作部材4が下方に向かって変位して編成針102から離間する。このような電圧印加により、プレート5が振動することができ、それに伴って操作部材4を変位させることができる。なお、印加電圧が交流電圧の場合には、その周波数としては、例えば、0.01~100Hzであるのが好ましく、30~50Hzであるのがより好ましい。図3、図5に示すように、プレート5は、複数本の第1の補強材7と、各第1の補強材7と交差するように配置された複数本の第2の補強材8Aと、各第1の補強材7と各第2の補強材8Aとを一括して被覆する被覆部材9とを有している。各第1の補強材7は、それぞれ、プレート5の長手方向に延在する線状体で構成されている。これらの第1の補強材7は、プレート5の幅方向に並べられており、隣接する第1の補強材7同士が互いに当接している。また、各第1の補強材7の横断面形状は、円形である図5参照。また、各第1の補強材7の直径線径φd1は、長手方向に沿って一定となっている。各第2の補強材8Aは、それぞれ、プレート5の幅方向に延在する線状体で構成されている。これらの第2の補強材8Aは、プレート5の長手方向に所定間隔をおいて並べられており、各第1の補強材7と直交している。なお、本実施形態では、各第2の補強材8Aは、それぞれ、第1の補強材7に対しその上側プレート5の上面51側に偏在している。また、各第2の補強材8Aの横断面形状は、円形である。また、各第2の補強材8Aの直径線径φd2は、長手方向に沿って一定となっている。プレート5が振動するとき、各第1の補強材7は、それぞれ、プレート5の厚さ方向に変形する撓むとともに、長手方向にも圧縮されて変形して座屈して位置ズレが生じそうになる。位置ズレは、プレート5の振動に要するエネルギを減少させるエネルギ損失の原因となる現象である。しかしながら、第1の補強材7と第2の補強材8Aとが前述したように配置されていることにより、各第2の補強材8Aで各第1の補強材7の圧縮変形を防止して、その結果、前記位置ズレを確実に防止することができる。これにより、プレート5が振動する際、位置ズレによるエネルギ損失を確実に防止することができ、よって、プレート5におけるポテンシャル値を、省電力でできる限り大きく確保することができる。そして、このプレート5の先端側に配置された操作部材4で編成針102を十分かつ確実に押圧することができる。また、その反対に、操作部材4が編成針102から十分かつ確実に離間することもできる。ここで、ポテンシャル値とは、プレート5が振動したときの当該プレート5操作部材4の変位量と、そのときの力との積のことである。また、前述したように、隣接する第1の補強材7同士は互いに当接しており、隣接する第2の補強材8A同士は互いに離間している図5参照。換言すれば、第1の補強材7の配設密度第2の補強材8Aの配設密度よりも大きい。具体的には、第1の補強材7の配設密度は、第2の補強材8Aの配設密度の10~100倍であるのが好ましく、10~20倍であるのがより好ましい。このように配設密度に大小関係があることにより、各第2の補強材8Aで各第1の補強材7に対する規制を過不足なく行うことができる。これにより、プレート5が振動する際、その振動が十分かつ確実に行なわれる。図3に示すように、第2の補強材8Aの直径φd2は、第1の補強材7の直径φd1よりも小さい。具体的には、直径φd2は、直径φd1の0.2~1倍であるのが好ましく、0.5~0.8倍であるのがより好ましい。また、第1の補強材7の構成材料と第2の補強材8Aの構成材料とは、異なるものであり、例えば、第1の補強材7の構成材料としてはガラス材料ガラス繊維を用いることができ、第2の補強材8Aの構成材料としては樹脂材料例えばポリエステルを用いることができる。なお、第1の補強材7の構成材料と第2の補強材8Aの構成材料とは、同じものであってもよい。プレート5では、第2の補強材8Aが第1の補強材7よりも細いことと、第2の補強材8Aが第1の補強材7よりも軟質であることとが相まって、各第2の補強材8Aは、それぞれ、各第1の補強材7よりも柔軟性が高いものとなっている。これにより、プレート5が振動する際、各第2の補強材8Aで各第1の補強材7の不本意な変形を規制しつつ、各第2の補強材8Aがその振動の妨げとなるのを防止することができる。また、前述したように、第1の補強材7がガラス繊維で構成され、第2の補強材8Aがポリエステルで構成されている。ポリエステルは、樹脂材料で構成された被覆部材9との密着性に優れているため、プレート5が振動を繰り返しても、被覆部材9の剥離やクラック割れが確実に防止される。剥離やクラックは、前記位置ズレと同様に、プレート5の振動に要するエネルギを減少させるエネルギ損失の原因となる現象である。このように剥離やクラック等の不具合が防止されることにより、当該不具合によるエネルギ損失を防止することができ、よって、プレート5におけるポテンシャル値を、省電力でできる限り大きく確保することができる。図3に示すように、各第1の補強材7と各第2の補強材8Aとは、層状をなす被覆部材9で被覆されている。被覆部材9の構成材料としては、特に限定されず、例えば、エポキシ樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、ビニルエステル樹脂のような各種熱硬化性樹脂を用いることができる。これにより、プレート5が振動する際、被覆部材9がその振動の妨げとなるのを防止することができる。<第2実施形態>図6は、本発明のアクチュエータ第2実施形態における第1の補強材と第2の補強材との配置状態を示す横断面斜視図である。以下、この図を参照して本発明のアクチュエータおよび繊維機械用ユニットの第2実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。本実施形態は、第2の補強材の配置状態が異なること以外は前記第1実施形態と同様である。図6に示すように、本実施形態では、第2の補強材8Aの他に、さらに、第2の補強材8Aと同数の第2の補強材8Bが第1の補強材7を介して配置されている。換言すれば、本実施形態では、第2の補強材8Aが第1の補強材7に対しその上側プレート5の上面51側に配置され、第2の補強材8Aと同数の第2の補強材8Bが第1の補強材7に対しその下側プレート5の下面52側に配置されている。また、各第2の補強材8Bは、それぞれ、各第1の補強材7と直交している。さらに、第2の補強材8Aと第2の補強材8Bとは、第1の補強材7の長手方向の同じ位置に配置されている。このように第1の補強材7、第2の補強材8Aおよび8Bが配置されていることにより、各第2の補強材8Aで各第1の補強材7の圧縮変形を防止することができるとともに、各第2の補強材8Bで各第1の補強材7の圧縮変形も防止することができる。このような相乗効果により、前記各第1の補強材7の位置ズレをより確実に防止することができ、よって、当該位置ズレによるエネルギ損失をより確実に防止することができる。これにより、プレート5におけるポテンシャル値を、省電力でより大きく確保することができる。<第3実施形態>図7は、本発明のアクチュエータ第3実施形態における第1の補強材と第2の補強材との配置状態を示す縦断面図である。以下、この図を参照して本発明のアクチュエータおよび繊維機械用ユニットの第3実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。本実施形態は、第2の補強材の配置状態が異なること以外は前記第2実施形態と同様である。図7に示すように、本実施形態では、第2の補強材8Aと第2の補強材8Bとは、第1の補強材7の長手方向の異なる位置に、すなわち、長手方向にズレて配置されている。このような配置により、前記第2実施形態と同様に、前記各第1の補強材7の位置ズレをより確実に防止することができ、よって、当該位置ズレによるエネルギ損失をより確実に防止することができる。これにより、プレート5におけるポテンシャル値を、省電力でより大きく確保することができる。<第4実施形態>図8は、本発明のアクチュエータ第4実施形態における第1の補強材と第2の補強材との配置状態を示す平面図である。以下、この図を参照して本発明のアクチュエータおよび繊維機械用ユニットの第4実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。本実施形態は、第2の補強材の配置状態が異なること以外は前記第2実施形態と同様である。図8に示すように、各第2の補強材8Aと各第2の補強材8Bとは、それぞれ、各第1の補強材7に対し傾斜して配置されている。また、各第2の補強材8Aと各第2の補強材8Bとは、互いに反対方向に傾斜している。このような配置により、前記第2実施形態と同様に、前記各第1の補強材7の位置ズレをより確実に防止することができ、よって、当該位置ズレによるエネルギ損失をより確実に防止することができる。これにより、プレート5におけるポテンシャル値を、省電力でより大きく確保することができる。また、プレート5がその幅方向に収縮するような場合には、このような配置により、その収縮を妨げるのが防止される。<第5実施形態>図9は、本発明のアクチュエータ第5実施形態における第1の補強材と第2の補強材との配置状態を示す横断面斜視図である。以下、この図を参照して本発明のアクチュエータおよび繊維機械用ユニットの第5実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。本実施形態は、第2の補強材の配置状態が異なること以外は前記第1実施形態と同様である。なお、説明の都合上、各第1の補強材には、それぞれ、図中左側から順に符号7a、7b、7c、7d、7eを付与する。図9に示すように、本実施形態では、各第2の補強材8Cは、それぞれ、隣接する第1の補強材7同士の間を縫うように配置されている。具体的には、各第2の補強材8Cは、それぞれ、第1の補強材7aをその上側からまたいで、第1の補強材7aと第1の補強材7bとの間を通過し、第1の補強材7bをその下側からまたいでいる。このような配設が第1の補強材7a~7eまで施されている。また、各第2の補強材8Cは、それぞれ、各第1の補強材7よりも柔軟性に富むものである。これにより、各第1の補強材7は、それぞれ、第2の補強材8Cとの交差部で湾曲するのが防止され、よって、外力を付与しない自然状態と同様の直線状態が維持される。このような第1の補強材7と第2の補強材8Cとの配置により、前記各第1の補強材7の位置ズレをより確実に防止することができ、よって、当該位置ズレによるエネルギ損失をより確実に防止することができる。これにより、プレート5におけるポテンシャル値を、省電力でより大きく確保することができる。なお、各第2の補強材8Cは、それぞれ、図示の構成では第1の補強材7を1本ずつまたいでいるが、これに限定されず、例えば、第1の補強材7を複数本ずつまたいでいてもよい。<第6実施形態>図10は、本発明のアクチュエータ第6実施形態における第1の補強材と第2の補強材との配置状態を示す横断面斜視図である。以下、この図を参照して本発明のアクチュエータおよび繊維機械用ユニットの第6実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。本実施形態は、第2の補強材の配置状態が異なること以外は前記第5実施形態と同様である。図10に示すように、本実施形態では、隣接する第2の補強材8Cと第2の補強材8Cとの間に第2の補強材8Dが配置されている。この第2の補強材8Dは、第2の補強材8Cと第1の補強材7に対するまたぐ方向が異なっている。すなわち、第2の補強材8Dは、第1の補強材7aをその下側からまたいで、第1の補強材7aと第1の補強材7bとの間を通過し、第1の補強材7bをその上側からまたいでいる。第2の補強材8Dについては、このような配設が第1の補強材7a~7eまで施されている。このような第1の補強材7と第2の補強材8Cおよび8Dとの配置により、前記第5実施形態と同様に、前記各第1の補強材7の位置ズレをより確実に防止することができる。また、第2の補強材8Cと第2の補強材8Dとで第1の補強材7の上下方向の位置ズレも防止することができる。従って、これらの位置ズレによるエネルギ損失をさらに確実に防止することができ、よって、プレート5におけるポテンシャル値を、省電力でさらに大きく確保することができる。以上、本発明のアクチュエータおよび繊維機械用ユニットを図示の実施形態について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、アクチュエータおよび繊維機械用ユニットを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。また、本発明のアクチュエータおよび繊維機械用ユニットは、前記各実施形態のうちの、任意の2以上の構成特徴を組み合わせたものであってもよい。また、アクチュエータは、前記各実施形態ではプレートの両面にそれぞれ圧電体が固定されたものとなっているが、これに限定されず、例えば、プレートの片面上面または下面に圧電体が固定されたものであってもよい。また、アクチュエータに対する支持箇所は、前記各実施形態では3箇所であるが、これに限定されず、例えば、基端部1箇所片持支持であってもよいし、基端部と長手方向の途中の1箇所の計2箇所であってもよいし、4箇所以上であってもよい。また、第1の補強材および第2の補強材は、それぞれ、その外周面に粗面加工が施されて、すなわち、微小な凹凸が形成されていてもよい。この場合、被覆部材との接触面積が増大するため、プレートが振動を繰り返しても、被覆部材の剥離やクラックがより確実に防止される。そして、このような不具合が防止されることにより、当該不具合によるエネルギ損失を防止することができる。これにより、プレートにおけるポテンシャル値を、省電力でより大きく確保することができる。また、第1の補強材の太さと第2の補強材の太さとは、前記各実施形態では異なっていたが、これに限定されず、例えば、同じであってもよい。また、各第1の補強材は、前記各実施形態ではプレートの幅方向に沿って等間隔ピッチが一定に配置されているが、これに限定されず、例えば、幅方向に沿って間隔が変化していてもよい。この場合、間隔を、プレートの幅方向の中心から外側に向かって漸増するように設定することができる。すなわち、第1の補強材の配設密度を、プレートの幅方向の中心から外側に向かって疎となるように設定することができる。また、各第1の補強材は、前記各実施形態では直径が同じであるが、これに限定されない。例えば、プレートの幅方向の中心から外側に行くに従って、各第1の補強材の直径が段階的に減少していてもよい。すなわち、プレートの幅方向の中心に位置する第1の補強材の直径が最も大きく、最も外側に位置する第1の補強材の直径が最も小さくてもよい。また、各第2の補強材は、前記各実施形態ではプレートの長手方向に沿って等間隔ピッチが一定に配置されているが、これに限定されず、例えば、長手方向に沿って間隔が変化していてもよい。この場合、間隔を、プレートの先端側から基端側に向かって漸減するように設定することができる。すなわち、第2の補強材の配設密度を、プレートの先端側から基端側に向かって密となるように設定することができる。また、各第2の補強材は、前記各実施形態では直径が同じであるが、これに限定されない。例えば、プレートの先端側から基端側に行くに従って、各第2の補強材の直径が段階的に増加していてもよい。すなわち、プレートの最も先端側に位置する第2の補強材の直径が最も小さく、最も基端側に位置する第2の補強材の直径が最も大きくてもよい。また、繊維機械は、前記各実施形態では第1の圧電体および第2の圧電体に交互に電圧を印加するよう構成されているが、これに限定されず、例えば、双方の圧電体に同時に電圧を印加するよう構成されていてもよい。次に、本発明のアクチュエータの具体的実施例について説明する。1.繊維機械用ユニットの作製実施例1図5図3に示すアクチュエータを作製し、このアクチュエータを組み込んだ、図2に示す繊維機械用ユニットを作製した。なお、アクチュエータの仕様は、下記に示すとおりである。プレートの全長:40mmプレートの幅:10mmプレートの厚さ:0.6mm第1の線状体の配設密度:2000本/in第1の線状体の全長:40mm第1の線状体の直径φd1:5μm第1の線状体の構成材料:ガラス繊維第2の線状体の配設密度:30本/in第2の線状体の全長:10mm第2の線状体の直径φd2:4μm第2の線状体の構成材料:ガラス繊維被覆部材の構成材料:エポキシ樹脂印加電圧値:200V実施例2図5に示すアクチュエータを作製し、このアクチュエータを組み込んだ、図2に示す繊維機械用ユニットを作製した。なお、このアクチュエータの仕様は、第1の線状体の配設密度、第2の線状体の配設密度、第2の線状体の直径φd2が異なること以外は、実施例1の同様である。第1の線状体の設置密度:200本/in第2の線状体の設置密度:10本/in第2の線状体の直径φd2:5μm実施例3図6に示すアクチュエータを作製し、このアクチュエータを組み込んだ、図2に示す繊維機械用ユニットを作製した。なお、このアクチュエータの仕様は、第1の補強材の下側にさらに第2の補強材が配されていること以外は、実施例1の同様である。実施例4図10に示すアクチュエータを作製し、このアクチュエータを組み込んだ、図2に示す繊維機械用ユニットを作製した。なお、このアクチュエータの仕様は、第2の補強材が第1の補強材に編み込まれていること以外は、実施例1の同様である。比較例第2の補強材を省略した以外は、実施例1の同様の繊維機械用ユニットを作製した。2.評価各実施例および比較例で作製した繊維機械用ユニットをそれぞれ作動させて、操作部材における変位量と、変位したときの力とを測定し、ポテンシャル値を求めた。これらの結果を表1に示す。表1から明らかなように、実施例1~4のポテンシャル値は、いずれも、比較例のポテンシャル値を上回っている。このことから、実施例1~4では、それぞれ、プレートが振動した際の当該プレートにおけるポテンシャル値を、省電力で大きく確保することができることが確認された。また、図7~図9に示すアクチュエータを作製し、各アクチュエータを組み込んだ、図2に示す繊維機械用ユニットを作製した。そして、各繊維機械用ユニットに対して同様の評価を行った。各繊維機械用ユニットのポテンシャル値については、それぞれ、実施例1~4の繊維機械用ユニットと同様に、比較例のポテンシャル値を上回る結果が得られた。