"昇降路内を乗りかごと共に昇降動作するカウンタウエイトにモータが設置され、上記モータの駆動力により上記乗りかごと上記カウンタウエイトが上記昇降路内を昇降動作するエレベータに用いられる非接触給電システムであって、上記昇降路内の給電位置に設置され、上記給電位置で上記カウンタウエイトに対して所要の電力を非接触で給電する第1の給電装置と、上記昇降路内の給電位置に設置され、上記給電位置で上記乗りかごに対して所要の電力を非接触で給電する第2の給電装置と、上記第1および第2の給電装置のそれぞれに搭載された磁気センサの出力信号に基づいて、上記第1および第2の給電装置の給電効率をチェックする給電効率チェック手段と、この給電効率チェック手段によって給電効率が一定値以下の状態が検出された場合に、上記第1および第2の給電装置のうちの該当する給電装置の給電効率を上げるように、その給電装置の駆動を制御する駆動制御手段とを具備したことを特徴とするエレベータの非接触給電システム。上記カウンタウエイトと上記乗りかごのそれぞれの対向面に設置された受給電装置と、上記第1および第2の給電装置のそれぞれに搭載された温度センサの出力信号に基づいて、上記第1および第2の給電装置の発熱状態をチェックする発熱チェック手段と、上記駆動制御手段によって駆動制御された給電装置の給電効率が改善せずに上記一定値以下の状態が続いている場合、あるいは、上記発熱チェック手段によって当該給電装置から一定温度以上の発熱が検出された場合には当該給電装置の使用を禁止し、上記カウンタウエイトと上記乗りかごを中間階付近まで移動させ、上記受給電装置を介して上記カウンタウエイトと上記乗りかごとの間で給電を行う給電制御手段とをさらに具備したことを特徴とする請求項1記載のエレベータの非接触給電システム。上記カウンタウエイトおよび上記乗りかごは、それぞれにバッテリを備えており、上記給電制御手段は、上記第1の給電装置の使用が禁止された場合に、上記中間階付近で上記乗りかごのバッテリに蓄えらたれ電力を上記受給電装置を介して上記カウンタウエイトのバッテリへ送ることを特徴とする請求項2記載のエレベータの非接触給電システム。上記カウンタウエイトおよび上記乗りかごは、それぞれにバッテリを備えており、上記給電制御手段は、上記第2の給電装置の使用が禁止された場合に、上記中間階付近で上記カウンタウエイトのバッテリに蓄えらたれ電力を上記受給電装置を介して上記乗りかごのバッテリへ送ることを特徴とする請求項2記載のエレベータの非接触給電システム。上記給電効率チェック手段によって給電効率が一定値以下の状態が検出された場合に異常発報を行う異常発報手段をさらに具備したことを特徴とする請求項1記載のエレベータの非接触給電システム。上記異常発報手段の発報先は、建物内に設置されたエレベータの監視室あるいは通信回線を介してエレベータの運転状態を遠隔監視する監視センタを含むことを特徴とする請求項5記載のエレベータの非接触給電システム。上述した非接触給電装置では、例えば給電装置に金属粉等の異物が混入していると、給電効率が著しく低下する。このため、給電時にカウンタウエイトを給電位置に移動させて給電を行うようにしても、バッテリが十分に充電されず、運転に支障が出てしまう問題がある。本発明が解決しようとする課題は、給電効率が低下している状態を検出して対処することのできるエレベータの非接触給電システムを提供することである。本実施形態に係るエレベータの非接触給電システムは、昇降路内を乗りかごと共に昇降動作するカウンタウエイトにモータが設置され、上記モータの駆動力により上記乗りかごと上記カウンタウエイトが上記昇降路内を昇降動作するエレベータに用いられる非接触給電システムであって、上記昇降路内の給電位置に設置され、上記給電位置で上記カウンタウエイトに対して所要の電力を非接触で給電する第1の給電装置と、上記昇降路内の給電位置に設置され、上記給電位置で上記乗りかごに対して所要の電力を非接触で給電する第2の給電装置と、上記第1および第2の給電装置のそれぞれに搭載された磁気センサの出力信号に基づいて、上記第1および第2の給電装置の給電効率をチェックする給電効率チェック手段と、この給電効率チェック手段によって給電効率が一定値以下の状態が検出された場合に、上記第1および第2の給電装置のうちの該当する給電装置の給電効率を上げるように、その給電装置の駆動を制御する駆動制御手段とを具備する。以下、図面を参照して実施形態を説明する。図1は一実施形態に係るエレベータの非接触給電システムの構成を示す図である。建物の昇降路10内にエレベータの乗りかご11とカウンタウエイトC/W12が図示せぬガイドレールを介して昇降自在に設けられている。本実施形態では、カウンタウエイト駆動型のエレベータを想定しており、カウンタウエイト12にモータ巻上機13が搭載され、このモータ13の駆動力により乗りかご11とカウンタウエイト12が昇降動作する。図2にカウンタウエイト駆動型のエレベータの構成を示す。乗りかご11はかご下に一対のシーブ14を有し、そのシーブ14に一端が昇降路10の頂上部に固定されたロープ15が架設されている。ロープ15は、昇降路10の頂上部に設けられたシーブ16を介してカウンタウエイト吊り合い錘12に設けられたトラクションシーブ17に巻回されている。このロープ15の他端部は昇降路10の頂上部に固定されている。これにより、乗りかご11とカウンタウエイト12を2:1ローピング形式で支持している。カウンタウエイト12には、モータ巻上機13、トラクションシーブ17、インバータINV18、バッテリ19などが搭載されている。モータ13の回転軸に取り付けられたトラクションシーブ17が回転することで、ロープ15を介して乗りかご11とカウンタウエイト12がつるべ式に昇降動作する。インバータ18は、モータ13を回転駆動させるための装置である。バッテリ19は、モータ13を駆動するための電力を蓄える。このバッテリ19としては、例えばスーパーキャパシタ電気2重層キャパシタなどが用いられ、高電圧のエネルギーを素早く蓄えるような性能を持つことで、急速な給電に対応できる。ここで、カウンタウエイト12のバッテリ19および乗りかご11に対する給電は非接触で行なわれる。以下にその詳しい構成について説明する。図1に示すように、昇降路10内のカウンタウエイト12と対向する面に少なくとも1つの第1の給電装置21が設置されている。この第1の給電装置21は、建屋側の電源装置23に接続されており、予め定められた給電位置基準階などに取り付けられ、カウンタウエイト12がその給電位置に停止したときに所要の電力モータ駆動に必要な電力をカウンタウエイト12に対して非接触で給電する。また、昇降路10の反対側のカウンタウエイト12と対向する面に少なくとも1つの第2の給電装置22が設置されている。この第2の給電装置22は、第1の給電装置21と同様に建屋側の電源装置23に接続されており、予め定められた給電位置基準階などに取り付けられ、乗りかご11がその給電位置に停止したときに所要の電力かご内機器の駆動に必要な電力を乗りかご11に対して非接触で給電する。カウンタウエイト12には、受電装置31、受給電装置32、送電切替えスイッチ33,34が設けられている。受電装置31は、カウンタウエイト12が給電位置で停止しているときに、第1の給電装置21から非接触で給電された電力を受電する。送電切替えスイッチ33は、受電装置31で受電された電力をバッテリ19に送り込むためのスイッチであり、通常時はONしている。送電切替えスイッチ34は、バッテリ19に蓄えられた電力を乗りかご11に送る場合あるいは乗りかご11から送られてきた電力をバッテリ19に送るためのスイッチであり、通常時はOFFしている。受給電装置32は、乗りかご11に向けて設置されており、受電/給電の切替えが可能な機能を備え、中間階付近でカウンタウエイト12と乗りかご11とが対向した状態で受電あるいは給電を行う。乗りかご11には、バッテリ20が搭載されていると共に、受電装置41、受給電装置42、送電切替えスイッチ43,44が設けられている。バッテリ20は、乗りかご11の各機器かごドアのモータや照明などを駆動するための電力を蓄える。受電装置41は、乗りかご11が給電位置で停止しているときに、第2の給電装置22から非接触で給電された電力を受電する。送電切替えスイッチ43は、受電装置41で受電された電力をバッテリ20に送り込むためのスイッチであり、通常時はONしている。送電切替えスイッチ44は、バッテリ20に蓄えられた電力をカウンタウエイト12に送る場合あるいはカウンタウエイト12から送られてきた電力をバッテリ20に送るためのスイッチであり、通常時はOFFしている。受給電装置42は、カウンタウエイト12に向けて設置されており、受電/給電の切替えが可能な機能を備え、中間階付近でカウンタウエイト12と乗りかご11とが対向した状態で受電あるいは給電を行う。なお、非接触給電の方式としては、例えば電磁誘導方式が用いられる。電磁誘導方式は、2つの隣接するコイルの一方給電側コイルに電流を流したときに発生する磁束を媒介として他方のコイル受電側コイルに送電する方式である。この他に、電流を電磁波に変換し、アンテナを介して送電する電波方式や、電磁界の共鳴現象を利用した電磁界共鳴方式などがある。ここで、第1の給電装置21には、第1の給電装置21の給電量つまりコイルを励磁したときの磁束の量を検出するための磁気センサ50aと、装置温度を検出するための温度センサ51aが設置されている。第2の給電装置22についても同様であり、第2の給電装置22の給電量つまりコイルを励磁したときの磁束の量を検出するための磁気センサ50bと、装置温度を検出するための温度センサ51bが設置されている。これらのセンサ50a,50b,51a,51bは、給電装置21,22と共にエレベータ制御装置52に接続されている。エレベータ制御装置52は、建物の機械室あるいは昇降路10内などに設置され、エレベータの運転制御を行う。このエレベータ制御装置52は、乗場呼びやかご呼びの応答制御などを含むエレベータの運転に関わる基本的な機能の他に、非接触給電システムを実現するための機能として、給電効率チェック部52a、駆動制御部52b、発熱チェック部52c、給電制御部52d、異常発報部52eを備える。給電効率チェック部52aは、建屋側の第1の給電装置21および第2の給電装置22のそれぞれに搭載された磁気センサ50a,50bの出力信号に基づいて、第1および第2の給電装置21,22の給電効率をチェックする。駆動制御部52bは、給電効率チェック部52aによって給電効率が一定値以下の状態が検出された場合に、第1および第2の給電装置21,22のうちの該当する給電装置の給電効率を上げるように、その給電装置の駆動を制御する。発熱チェック部52cは、第1および第2の給電装置21,22のそれぞれに搭載された温度センサ51a,51bの出力信号に基づいて、第1および第2の給電装置21,22の発熱状態をチェックする。給電制御部52dは、駆動制御部52bによって駆動制御された給電装置の給電効率が改善せずに一定値以下の状態が続いている場合、あるいは、発熱チェック部52cによって当該給電装置から一定温度以上の発熱が検出された場合には当該給電装置の使用を禁止し、カウンタウエイト12と乗りかご11を中間階付近まで移動させ、カウンタウエイト12と乗りかご11のそれぞれの対向面に設置された受給電装置32,42を介してカウンタウエイト12と乗りかご11との間で給電を行う。詳しくは、第1の給電装置21の使用が禁止された場合、給電制御部52dは、中間階付近で乗りかご11のバッテリ20に蓄えらたれ電力を受給電装置42、受給電装置32を介してカウンタウエイト12のバッテリ19へ送る。一方、第2の給電装置22の使用が禁止された場合、給電制御部52dは、中間階付近でカウンタウエイト12のバッテリ19に蓄えらたれ電力を受給電装置32、受給電装置42を介して乗りかご11のバッテリ20へ送る。異常発報部52eは、給電効率チェック部52aによって給電効率が一定値以下の状態が検出された場合に異常発報を行う。発報先としては、エレベータの監視室53あるいは監視センタ55を含む。監視室53は、建物の任意の階に設けられており、図示せぬ監視用の端末装置を備える。この端末装置は、伝送ケーブル54を介してエレベータ制御装置52に接続されている。監視センタ55は、遠隔地に設置されており、監視対象となる各物件のエレベータの運転状態を通信回線56を介して遠隔監視している。この監視センタ55は、通信回線56に接続された図示せぬ監視用の端末装置を備えており、この端末装置上で何らかの異常を検出すると、保守員を現場に派遣するなどの対処を行う。次に、同実施形態の動作を説明する。図3は同実施形態におけるエレベータの非接触給電システムの動作を説明するためのフローチャートである。なお、このフローチャートに示される処理は、コンピュータであるエレベータ制御装置52によって実行される。エレベータの運転中において、乗場呼びあるいはかご呼びが発生すると、モータ13の駆動によりカウンタウエイト12と乗りかご11が昇降路10内の各階床間をつるべ式に昇降動作する。ここで、カウンタウエイト12が給電位置つまり第1の給電装置21の設置階に停止すると、第1の給電装置21からカウンタウエイト12に対してモータ13の駆動に必要な電力が非接触で送られる。この第1の給電装置21から給電された電力は、カウンタウエイト12に設置された受電装置31で受電され、送電切替えスイッチ33を介してバッテリ19に蓄えられる。このとき、第1の給電装置21を構成する図示せぬコイルに発生している磁束の量が磁気センサ50aによって検出され、エレベータ制御装置52に与えられる。乗りかご11についても同様である。すなわち、乗りかご11が給電位置つまり第2の給電装置22の設置階に停止すると、第2の給電装置22から乗りかご11に対してかご内機器の駆動に必要な電力が非接触で送られる。この第2の給電装置22から給電された電力は、乗りかご11に設置された受電装置41で受電され、送電切替えスイッチ43を介してバッテリ20に蓄えられる。このとき、第2の給電装置22を構成する図示せぬコイルに発生している磁束の量が磁気センサ50bによって検出され、エレベータ制御装置52に与えられる。図3に示すように、エレベータ制御装置52では、磁気センサ50aの出力信号に基づいて第1の給電装置21の給電効率をチェックすると共に磁気センサ50bの出力信号に基づいて第2の給電装置22の給電効率をチェックするステップS11。なお、給電効率とは単位時間当たりに給電量のことである。第1の給電装置21や第2の給電装置22に異物が混入していると、磁束の発生が乱れるため、給電量が著しく低下する。第1および第2の給電装置21,22の給電効率が一定値以下でなければステップS12のNo、そのまま通常の運転が継続されるステップS13。一方、第1および第2の給電装置21,22のどちらかの給電効率が一定値以下した場合には、エレベータ制御装置52は、その該当する装置の識別番号を付して異常発報を監視室53あるいは監視センタ55に対して行うステップS14。これにより、異常発報を受けた監視室53あるいは監視センタ55では、エレベータの保守員を現場に派遣するなどして対処することができる。ここで、保守員が到着するまでの間、エレベータ制御装置52では、保護運転モードに切り替えて、以下のようにして給電を行うステップS15。今、第1の給電装置21に異物が混入して、給電効率が一定値以下に低下したものとする。エレベータ制御装置52は、第1の給電装置21の給電効率を上げるように、その動作を制御する。具体的には、例えば非接触給電方式として電磁誘導方式を採用している場合には、第1の給電装置21にコイルを励磁するためのスイッチング素子が設けられており、このスイッチング素子を動作させる制御信号の周波数を通常時よりも上げるステップS16。なお、常に制御信号の周波数を上げた状態でいると、スイッチング素子に負荷かかり、損失が大きくなるので、通常は周波数を下げた状態にしている。第1の給電装置21に対する制御信号の周波数を変更すると、エレベータ制御装置52は、磁気センサ50aの出力信号に基づいて第1の給電装置21の給電効率を再びチェックすると共に、温度センサ51aの出力信号に基づいて第1の給電装置21の発熱状態をチェックするステップS17。第1の給電装置21の発熱状態をチェックするのは、制御信号の周波数を上げたことで、スイッチング素子が発熱する可能性があるからである。制御信号の周波数を上げて駆動しても給電効率が一定値以上にならない場合、あるいは、一定温度以上の発熱が検出された場合にはステップS18のYes、エレベータ制御装置52は、第1の給電装置21の使用を禁止するステップS19。そして、エレベータ制御装置52は、カウンタウエイト12と乗りかご11が対向するように中間階付近まで移動させた後ステップS20、カウンタウエイト12と乗りかご11との間で給電を行うステップS21。詳しくは、図1に示すように、カウンタウエイト12に設置された受給電装置32と乗りかご11に設置された受給電装置42を対向させた状態で、カウンタウエイト12の送電切替えスイッチ33をOFF、送電切替えスイッチ34をONにすると共に乗りかご11の送電切替えスイッチ44をONにする。これにより、乗りかご11に搭載されたバッテリ20の電力が受給電装置42から受給電装置32に送られて、カウンタウエイト12のバッテリ19に蓄えられる。また、乗りかご用の第2の給電装置22に異物が混入して使用不可となった場合でも同様である。すなわち、第2の給電装置22の給電効率が下がった場合において、制御信号の周波数を上げて駆動しても給電効率が一定値以上にならない場合、あるいは、一定温度以上の発熱が検出された場合にステップS18のYes、エレベータ制御装置52は、第2の給電装置22の使用を禁止するステップS19。そして、エレベータ制御装置52は、カウンタウエイト12と乗りかご11が対向するように中間階付近まで移動させた後ステップS20、カウンタウエイト12と乗りかご11との間で給電を行うステップS21。この場合、カウンタウエイト12に設置された受給電装置32と乗りかご11に設置された受給電装置42を対向させた状態で、乗りかご11の送電切替えスイッチ43をOFF、送電切替えスイッチ44をONにすると共にカウンタウエイト12の受給電装置32をONにする。これにより、カウンタウエイト12に搭載されたバッテリ19の電力が受給電装置32から受給電装置42に送られて、乗りかご11のバッテリ20に蓄えられる。このように、建屋側の第1の給電装置21あるいは第2の給電装置22に異物が混入して使用不可となった場合に、中間階付近でカウンタウエイト12と乗りかご11との間で給電を行うことにより、保守員が来るまでの間、エレベータの運転を継続することができる。なお、異常時の給電のためにカウンタウエイト12と乗りかご11を中間階付近に向かわせる際に、かご呼び乗客の行先階が登録されている場合には、そのかご呼びのすべてに応答した後に中間階付近に向かわせるものとする。このようにすれば、乗りかご11内に乗客が乗っている場合に急に中間階付近に移動することに対する不安感を与えずに済む。また、図1の例では、建屋側の第1の給電装置21と第2の給電装置22に磁気センサ50a,50b、温度センサ51a,51bを設けたが、図4に示すように、受電装置31,41や受給電装置32,42に対しても給電装置21,22と同様のセンサを設けて監視するようにしても良い。図4の例では、カウンタウエイト12側の受電装置31に磁気センサ50c、温度センサ51cが設置され、受給電装置32に磁気センサ50d、温度センサ51dが設置されている。同様に乗りかご11側でも、受電装置41に磁気センサ50e、温度センサ51eが設置され、受給電装置42に磁気センサ50f、温度センサ51fが設置されている。これらの磁気センサ50c~50fと温度センサ51c~51fの各出力信号は、磁気センサ50a,50b、温度センサ51a,51bと同様にエレベータ制御装置52に与えられる。エレベータ制御装置52では、磁気センサ50c~50fと温度センサ51c~51fの出力信号に基づいて異常を検出すると、該当する装置の識別番号を付して異常発報を監視センタ55や監視室53に行う。このように、受電装置31,41や受給電装置32,42に対して給電装置21,22と同様のセンサを設けて監視する構成とすれば、これらの装置に異常が発生して給電効率が低下した場合であっても、保守員を呼ぶなどして迅速に対処することができ、より安全な非接触給電システムを実現できる。以上述べた少なくとも1つの実施形態によれば、給電効率が低下している状態を検出して適切に対処することのできるエレベータの非接触給電システムを提供することができる。なお、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"