"本体部と、前記本体部を支持する支持部と、前記本体部に設けられ、水平面を基準とした高さの差をつけることが可能な二つの仮固定部と、前記支持部に設けられ、前記二つの仮固定部が掛止される二つの受け部とを備えた表示装置。前記二つの仮固定部は、前記本体部の下辺を基準として同じ高さ位置に設けられている請求項1記載の表示装置。前記仮固定部の前記受け部に当接する部分は、カムにより構成されている請求項1記載の表示装置。前記受け部は、前記支持部の上辺から垂直下方に切り込まれた溝により構成されている請求項3記載の表示装置。前記カムは、前記本体部の下辺が水平面に平行になる位置に、平坦面を有する請求項4記載の表示装置。前記本体部に、前記カムの回動範囲を規制する案内溝が設けられている請求項3記載の表示装置。前記仮固定部は、段ねじにより構成され、前記段ねじは、前記受け部に当接する部分に、先端に近づくにつれて直径が漸増する傾斜部を有する請求項1記載の表示装置。前記受け部は、前記支持部の上辺から垂直下方に切り込まれた溝により構成されている請求項7記載の表示装置。前記段ねじは、前記本体部の下辺が水平面に平行になる位置に、平坦面を有する請求項8記載の表示装置。前記仮固定部は、段ねじにより構成され、前記受け部は、前記支持部の上辺から、前記支持部の上辺に対して垂直に設けられた第1溝と、前記第1溝に対して斜めに交差する第2溝とを有する請求項1記載の表示装置。前記本体部および前記支持部を、前記二つの仮固定部により仮固定された位置関係で固定する本固定部を備えた請求項1記載の表示装置。しかしながら、特許文献1に記載された従来の方法では、液晶テレビの後ろキャビネットとスタンドとの間にスタンド取付板を介在させ、このスタンド取付板を用いてねじの調整を行うようにしていたので、部品構成が複雑であるという問題があった。本開示の目的は、簡素な構成で本体部の左右の傾きを調整することが可能な表示装置を提供することにある。本開示の表示装置は、以下のA~Dの構成要素を備えたものである。A本体部B本体部を支持する支持部C本体部に設けられ、水平面を基準とした高さの差をつけることが可能な二つの仮固定部D支持部に設けられ、二つの仮固定部が掛止される二つの受け部本開示の表示装置では、本体部の二つの仮固定部が、支持部の二つの受け部に掛止されることにより、本体部と支持部とが仮固定される。ここでは、二つの仮固定部に水平面を基準とした高さの差をつけることが可能なので、設置場所の傾き等に起因して本体部も左または右に傾いた状態となった場合には、二つの仮固定部に水平面を基準とした高さの差をつけることにより、本体部の左右の傾きを補正し、本体部を水平とすることが可能となる。本開示の表示装置によれば、本体部の二つの仮固定部に水平面を基準とした高さの差をつけることを可能としたので、簡素な構成で本体部の左右の傾きを調整することが可能となる。以下、本開示の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。なお、説明は以下の順序で行う。1.第1の実施の形態仮固定部を、レバー付きのカムにより構成した例2.第2の実施の形態仮固定部を、傾斜部を有する段ねじにより構成した例3.第3の実施の形態受け部を、交差する2本の溝により構成した例4.適用例第1の実施の形態図1は、本開示の第1の実施の形態に係る表示装置テレビジョン装置を背面側から見た外観を表したものである。この表示装置は、例えば、画像表示のための薄板状の本体部1の背面1Aを、支持部スタンド2により支持した構成を有している。以下の説明および図面では、本体部1の左右方向をx方向、本体部1の上下方向をy方向、本体部1の背面1Aと支持部2との対向方向前後方向をz方向とする。本体部1は、例えば図2に示したように、ガラスまたは樹脂などの透明板11の背面に、液晶セルおよびバックライトユニットいずれも図示せずよりなるパネル本体12が設けられた液晶表示パネルである。パネル本体12は、透明板11の背面に設けられた鉄Fe等の枠状の取付金具13に取り付けられている。パネル本体12の背面は、金属または樹脂よりなる背面カバーリアカバー14で覆われている。この背面カバー14の外側の面が、表示パネル1の背面1Aに相当するものである。支持部2は、例えば図3に示したように、円筒状の支柱2Aの下端に平板状の基礎2Bを有し、支柱2Aの上端に結合部材2Cを有するものである。支柱2Aには、本体部1を俯仰方向に回転させるチルト動作、および本体部1を左右方向に回転させるスイーベル動作を行わせるチルトスイーベル機構図示せずが組み込まれていてもよい。結合部材2Cは、支柱2Aの上端に取り付けられ、本体部1の背面1A、すなわち背面カバー14の外側の面を支持部2に固定するためのブラケットである。結合部材2Cの前面側には、本体部1の背面1Aへの取付のための取付面20が設けられている。取付面20には、本体部1の背面1Aとの固定のための三つのねじ孔21A,21B,21Cが設けられている。ねじ孔21A~21Cは、例えば、取付面20の上方中央,下方左および下方右に三角形に配置されている。また、取付面20の上辺の両端付近には、二つの受け部31,32が設けられている。受け部31,32は、後述する二つの仮固定部41,42を用いて本体部1を掛止するためのものであり、取付面20の上辺から垂直下方に切り込まれたU字形の溝により構成されている。受け部31,32の深さ取付面20の上辺からの切込み量は同じである。図4は、図2に示した本体部1の背面1A背面カバー14の外側の面を表したものである。本体部1の背面1Aの中央下方には、スタンド2の結合部材2Cが取り付けられる取付領域50が設けられている。つまり、取付領域50は、本体部1の背面1Aとスタンド2の結合部材2Cとが重なり合うオーバーラップする領域である。取付領域50には、結合部材2Cの取付面20との固定のための三つのねじ孔51A,51B,51Cが設けられている。ねじ孔51A~51Cは、取付領域50の上方中央,下方左および下方右に、結合部材2Cのねじ孔21A~21Cと整合する位置に三角形に配置されている。本体部1側のねじ孔51A~51Cおよび支持部2側のねじ孔21A~21Cは、本体部1および支持部2を、後述する仮固定部41,42により仮固定された位置関係で固定する本固定部を構成するものである。図5は、図4に示した上方中央の本固定部であるねじ孔21A,51Aにおける、本体部1および支持部2の断面構成を表したものである。ねじ孔21A,51Aには、本固定用のねじ52Aが締結されている。また、支柱2Aの上端は、結合部材2Cの収容部2Dに収容され、ねじ2Eにより固定されている。図4に示した取付領域50の上方右および上方左には、二つの仮固定部41,42が設けられている。仮固定部41,42は、本体部1と支持部2とを上述した本固定部を用いて固定するのに先立って、本体部1と支持部2との位置関係を仮決めするためのものであり、取付領域50における受け部31,32に整合する位置に設けられている。この二つの仮固定部41,42は、本体部1の下辺1Bを基準として同じ高さ位置H40に設けられていることが好ましい。仮固定部41,42の本体部1の下辺1Bを基準とした高さ位置H40が同じであり、かつ受け部31,32の深さも同じであることにより、設置場所が水平面である場合には、特別な調整作業を行うことなく、本体部1を容易に水平に設置することが可能となる。二つの仮固定部41,42は、水平面HPを基準とした高さH41,H42の差をつけることが可能である。これにより、この表示装置では、簡素な構成で本体部1の左右の傾きを調整することが可能となっている。図6は、図4に示した左側の仮固定部41における、本体部1および支持部2の断面構成を表したものである。左側の仮固定部41は、例えば、段ねじにより構成され、受け部31に掛止されている。よって、左側の仮固定部41の水平面HPを基準とした高さH41は一定である。なお、図6には、図4に示した下方左の本固定部であるねじ孔21B,51Bにおける、本体部1および支持部2の断面構成も表されている。ねじ孔21B,51Bには、本固定用のねじ52Bが締結されている。図示しないが、下方右の本固定部であるねじ孔21C,51Cにも、同様に、本固定用のねじ図示せずが締結されている。図7は、図4に示した右側の仮固定部42を拡大して表し、図8は、この仮固定部42を分解して表したものである。仮固定部42は、カム部品42Aを、段ねじ42Bにより本体部1の背面1Aのねじ孔42Cに取り付けたものである。カム部品42Aと本体部1の背面1Aとの間には、金属のワッシャー42Dおよびポリカーボネートのワッシャーポリワッシャー42Eが挟まれており、これにより、カム部品42Aは段ねじ42Bに対して回動可能となっている。図9は、図7および図8に示したカム部品42Aを本体部1の背面1Aの側から見た構成を表したものである。仮固定部42の受け部32に当接する部分、すなわちカム部品42Aの外周面は、例えば、偏心したカム61により構成されていることが好ましい。カム61の回動により、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とした高さH42を調整し、左右の仮固定部41,42の水平面HPを基準とした高さH41,H42に差をつけることが可能となる。カム部品42Aは、カム61よりも直径の大きいフランジ部62により受け部32に引っ掛かるようになっている。フランジ部62には、操作用のレバー63が連結されていると共に、回動規制用の突起64が設けられている。突起64が背面カバー14に設けられた円弧形の案内溝65に嵌り込み、この案内溝65内を移動することにより、カム61の回動範囲が規制される。カム61およびフランジ部62には、段ねじ42Bを通すための貫通孔66が設けられている。なお、フランジ部62は、カム61よりも大きな直径を有していれば、その形状は特に限定されず、図7ないし図9に示した円形でもよいし、後述する図10に示したしずく形でもよい。カム61は、本体部1の下辺1Bが水平面HPに平行となる位置に平坦面61Aを有していることが好ましい。換言すれば、カム61の中心と平坦面61Aとの距離D0は、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とした高さH42が、左側の仮固定部41の水平面HPを基準とした高さH41一定値と同じになるように設定されていることが好ましい。また、レバー63は、この平坦面61Aに垂直な方向に設けられていることが好ましい。このようにすることにより、設置場所が水平面HPに平行である場合には、仮固定部42を受け部32に係止させるだけで、左右の仮固定部41,42の水平面HPを基準とする高さH41,H42が等しくなり、いわば自動的に本体部1を水平に位置決めすることが可能となる。図10は、カム61の平坦面61Aが、図3に示した右側の受け部32に当接している状態を表したものである。受け部32のU字溝の最下部最も深い位置には、平坦面32Aが設けられていることが好ましい。カム61Aの平坦面61Aを受け部32の平坦面32Aに安定的に掛止させ、本体部1の水平位置決めを更に容易にすることが可能となるからである。次に、図11および図12を参照して、この表示装置における左右の傾きの調整方法について説明する。この表示装置では、本体部1の二つの仮固定部41,42が、支持部2の二つの受け部31,32に掛止されることにより、本体部1と支持部2とが仮固定される。ここで、設置場所が水平面HPに平行である場合には、図11Hに示したように、二つの仮固定部41,42は、本体部1の下辺1Bを基準として同じ高さ位置H40に設けられ、受け部31,32の深さも同じであるので、仮固定部41,42の水平面HPを基準とした高さH41,H42も等しくなり、本体部1は自ずと水平になる。このとき、カム61には上述した平坦面61Aが設けられ、受け部32には上述した平坦面32Aが設けられているので、図11B,図11Eおよび図12Bに示したように、仮固定部42を受け部32に係止させると直ちにカム61の平坦面61Aが受け部32の平坦面32Aに当接し、レバー63は直立した状態となる。また、カム61の中心と平坦面61Aとの距離D0は、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とした高さH42が、左側の仮固定部41の水平面HPを基準とした高さH41一定値と同じになるように設定されているので、仮固定部42を受け部32に係止させるだけで、左右の仮固定部41,42の水平面HPを基準とする高さH41,H42が等しくなる。従って、レバー63の操作によりカム61を人為的に回動させて本体部1を水平にするなどの特別な作業を行う必要はなく、いわば自動的に本体部1が水平に位置決めされる。図11Dおよび図12Cに示したように、レバー63を左に倒すと、図11Aに示したように、カム61の回動により、カム61の中心と外周との距離DLが、上述した距離D0よりも小さくなる。よって、図11Gに示したように、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とした高さH42が、左側の仮固定部41の水平面HPを基準とした高さH41一定値よりも小さくなり、本体部1の右側が下がり、左側が上がる。また、図11Fおよび図12Aに示したように、レバー63を右に倒すと、図11Cに示したように、カム61の回動により、カム61の中心と外周との距離DRが、上述した距離D0よりも大きくなる。よって、図11Iに示したように、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とした高さH42が、左側の仮固定部41の水平面HPを基準とした高さH41一定値よりも大きくなり、本体部1の右側が上がり、左側が下がる。以上は、設置場所が水平面HPに平行である場合の本体部1の左右の傾きの調整方法を説明したものである。設置場所が左または右に傾いている場合には、本体部1も左または右に傾いた状態となる。例えば後ろから見て設置場所が左に低く傾いていることにより本体部1も左に低く傾いた状態となった場合には、図11Dおよび図12Cに示したように、レバー63を左に倒すことにより、図11Gに示したように、本体部1の左側を上げて、設置場所が傾いていても本体部1を水平にすることが可能である。また、例えば後ろから見て設置場所が右に低く傾いていることにより本体部1も右に低く傾いた状態となった場合には、図11Fおよび図12Aに示したように、レバー63を右に倒すことにより、図11Iに示したように、本体部1の右側を上げて、設置場所が傾いていても本体部1を水平にすることが可能である。このような本体部1の左右の傾きの補正ないし矯正の作業は、本体部1の仮固定部41,42を支持部2の受け部31,32に掛止させ、本体部1を立てた姿勢使用時または視聴時と同じ姿勢で実際に傾き具合を確認しながら行うことが可能である。従来では、例えば特許文献1にも記載されているように、液晶テレビを寝かせた状態で、ねじの仮締め、傾き調整およびねじの増し締めを行うようにしている。つまり、従来では、傾き調整作業を行っている間、液晶テレビを立てた姿勢で支えておく機構がないので、本実施の形態のように液晶テレビを立てた状態で傾き調整を行うことは極めて難しい。このようにして仮固定部41,42を用いて本体部1の左右の傾きを調整したのちに、図5および図6に示したように、本体部1側のねじ孔51A~51Cおよび支持部2側のねじ孔21A~21Cよりなる本固定部を用いて、本体部1および支持部2を、仮固定部41,42により仮固定された位置関係でねじにより固定する。以上により、本体部1の左右の傾きの調整が完了する。このように本実施の形態では、本体部1の二つの仮固定部41,42に、カム61により、水平面HPを基準とした高さH41,H42の差をつけることを可能としたので、簡素な構成で本体部1の左右の傾きを調整することが可能となる。なお、上記実施の形態では、左側の仮固定部41の水平面HPを基準とする高さH41を一定とし、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とする高さH42をカム61により可変とするようにした場合について説明した。しかしながら、左側の仮固定部41についても、右側の仮固定部42と同じ構成とし、左右両方の仮固定部41,42の水平面HPを基準とする高さH41,H42をカム61により可変とすることも可能である。このようにすれば、左右の傾きの調整量を2倍とすることが可能となり、設置場所の傾きが更に大きい場合にも対応可能となる。第2の実施の形態図13は、本開示の第2の実施の形態に係る表示装置における右側の仮固定部42の構成を表したものである。この表示装置は、右側の仮固定部42を段ねじ70により構成し、この段ねじ70の受け部32に当接する部分に、先端に近づくにつれて直径が漸増する傾斜部71,72を設けるようにしたものである。傾斜部71の直径は、傾斜部72の直径よりも小さい。このことを除いては、この表示装置は、上記第1の実施の形態と同様の構成,作用および効果を有している。よって、対応する構成要素には同一の符号を付して説明する。左側の仮固定部41は、上記第1の実施の形態と同様に構成されている。右側の仮固定部42は、直径の異なる傾斜部71,72を有する段ねじ70により構成されている。段ねじ70の締め加減を調整することにより、図13Aまたは図13Cに示したように、より直径の小さい傾斜部71、または、より直径の大きい傾斜部72のいずれかを受け部32に当接させ、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とした高さH42を調整し、左右の仮固定部41,42の水平面HPを基準とした高さH41,H42に差をつけることが可能となる。段ねじ70は、傾斜部71,72の間に、本体部1の下辺1Bが水平面HPに平行になる位置に、平坦面73を有することが好ましい。その理由は、上記第1の実施の形態のカム61の平坦面61Aと同様である。受け部31,32は、上記第1の実施の形態と同様に構成されている。また、右側の受け部32のU字溝の最下部には、上記第1の実施の形態と同様に、平坦面32Aが設けられていることが好ましい。この表示装置では、上記第1の実施の形態と同様に、本体部1の二つの仮固定部41,42が、支持部2の二つの受け部31,32に掛止されることにより、本体部1と支持部2とが仮固定される。ここで、設置場所が水平面HPに平行である場合には、二つの仮固定部41,42は、本体部1の下辺1Bを基準として同じ高さ位置H40に設けられ、受け部31,32の深さも同じであるので、仮固定部41,42の水平面HPを基準とした高さH41,H42も等しくなり、本体部1は自ずと水平になる。このとき、段ねじ70には上述した平坦面73が設けられ、受け部32には上述した平坦面32Aが設けられているので、図13Bに示したように、仮固定部42を受け部32に係止させると直ちに段ねじ70の平坦面73が受け部32の平坦面32Aに当接する。また、段ねじ70の中心と平坦面73との距離D0は、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とした高さH42が、左側の仮固定部41の水平面HPを基準とした高さH41一定値と同じになるように設定されているので、仮固定部42を受け部32に係止させるだけで、左右の仮固定部41,42の水平面HPを基準とする高さH41,H42が等しくなる。従って、段ねじ70の締め加減を調整して本体部1を水平にするなどの特別な作業を行う必要はなく、いわば自動的に本体部1が水平に位置決めされる。図13Cに示したように、段ねじ70を緩めると、より直径の小さい傾斜部71が受け部32に当接する。よって、段ねじ70の中心と受け部32との距離DLが、上述した距離D0よりも小さくなる。よって、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とした高さH42が、左側の仮固定部41の水平面HPを基準とした高さH41一定値よりも小さくなり、本体部1の右側が下がり、左側が上がる。また、図13Aに示したように、段ねじ70を締めると、より直径の大きい傾斜部72が受け部32に当接する。よって、段ねじ70の中心と傾斜部72との距離DRが、上述した距離D0よりも大きくなる。よって、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とした高さH42が、左側の仮固定部41の水平面HPを基準とした高さH41一定値よりも大きくなり、本体部1の右側が上がり、左側が下がる。このようにして仮固定部41,42を用いて本体部1の左右の傾きを調整したのちに、上記実施の形態と同様に、図5および図6に示したように、本体部1側のねじ孔51A~51Cおよび支持部2側のねじ孔21A~21Cよりなる本固定部を用いて、本体部1および支持部2を、仮固定部41,42により仮固定された位置関係でねじにより固定する。以上により、本体部1の左右の傾きの調整が完了する。このように本実施の形態では、右側の仮固定部42を、傾斜部71,72を有する段ねじ70により構成するようにしたので、上記第1の実施の形態と同様に、簡素な構成で本体部1の左右の傾きを調整することが可能となる。なお、本実施の形態でも、上記第1の実施の形態と同様に、左側の仮固定部41についても、右側の仮固定部42と同じ構成とし、左右両方の仮固定部41,42の水平面HPを基準とする高さH41,H42を傾斜部71,72により可変とすることも可能である。このようにすれば、左右の傾きの調整量を2倍とすることが可能となり、設置場所の傾きが更に大きい場合にも対応可能となる。第3の実施の形態図14は、第3の実施の形態に係る表示装置における受け部31,32および仮固定部41,42の構成を表したものである。この表示装置では、仮固定部41,42はいずれも、上記第1の実施の形態の左側の仮固定部41と同様の段ねじにより構成されている。一方、受け部31,32は、支持部20の上辺から、支持部20の上辺に対して垂直に設けられた第1溝81A,82Aと、この第1溝81A,82Aに対して斜めに交差する第2溝81B,82Bとを有している。このことを除いては、この表示装置は、上記第1の実施の形態と同様の構成,作用および効果を有している。よって、対応する構成要素には同一の符号を付して説明する。第1溝81A,82Aは、上記第1の実施の形態における受け部31,32と同様のU字溝である。第2溝82Aは、第1溝81Aに対して左下がりに交差し、第2溝82Bは、第1溝82Aに対して右下がりに交差している。なお、図示しないが、第2溝82Aは、第1溝81Aに対して右下がりに交差し、第2溝82Bは、第1溝82Aに対して左下がりに交差していることも可能である。第1溝81A,82Aの最下部81C,82Cは、第2溝81B,82Bよりも下方に突出していることが好ましい。このようにすることにより、設置場所が水平面HPに平行である場合には、仮固定部42を受け部32に係止させると、仮固定部41,42の段ねじが第1溝81A,82Aの最下部81C,82Cに嵌り込み、いわば自動的に本体部1を水平に位置決めすることが可能となる。この表示装置では、上記第1の実施の形態と同様に、本体部1の二つの仮固定部41,42が、支持部2の二つの受け部31,32に掛止されることにより、本体部1と支持部2とが仮固定される。ここで、設置場所が水平面HPに平行である場合には、二つの仮固定部41,42は、本体部1の下辺1Bを基準として同じ高さ位置H40に設けられ、第1溝81A,82Aの深さも同じであるので、仮固定部41,42の水平面HPを基準とした高さH41,H42も等しくなり、本体部1は自ずと水平になる。このとき、第1溝81A,82Aの最下部81C,82Cは、第2溝81B,82Bよりも下方に突出しているので、図14Bに示したように、仮固定部41,42を受け部31,32に係止させると直ちに仮固定部41,42が第1溝81A,82Aの最下部81C,82Cに入り込み、いわば自動的に本体部1が水平に位置決めされる。図14Cに示したように、仮固定部41,42を第2溝81B,82Bに沿って右に移動させると、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とした高さH42が、左側の仮固定部41の水平面HPを基準とした高さH41一定値よりも小さくなり、本体部1の右側が下がり、左側が上がる。また、図14Aに示したように、仮固定部41,42を第2溝81B,82Bに沿って左に移動させると、右側の仮固定部42の水平面HPを基準とした高さH42が、左側の仮固定部41の水平面HPを基準とした高さH41一定値よりも大きくなり、本体部1の右側が上がり、左側が下がる。このようにして仮固定部41,42を用いて本体部1の左右の傾きを調整したのちに、上記第1の実施の形態と同様に、図5および図6に示したように、本体部1側のねじ孔51A~51Cおよび支持部2側のねじ孔21A~21Cよりなる本固定部を用いて、本体部1および支持部2を、仮固定部41,42により仮固定された位置関係でねじにより固定する。以上により、本体部1の左右の傾きの調整が完了する。このように本実施の形態では、仮固定部41,42を段ねじにより構成し、受け部31,32を、支持部20の上辺から、支持部20の上辺に対して垂直に設けられた第1溝81A,82Aと、この第1溝81A,82Aに対して斜めに交差する第2溝81B,82Bとにより構成するようにしたので、上記第1の実施の形態と同様に、簡素な構成で本体部1の左右の傾きを調整することが可能となる。適用例続いて、上記実施の形態の表示装置の適用例について説明する。この表示装置は、上述したテレビジョン装置のほか、デジタルカメラ,ノート型パーソナルコンピュータ、携帯電話やスマートホン等の携帯端末装置あるいはビデオカメラなどのあらゆる分野の電子機器に適用することが可能である。言い換えると、この表示装置は、外部から入力された映像信号あるいは内部で生成した映像信号を、画像あるいは映像として表示するあらゆる分野の電子機器に適用することが可能である。適用例1図15は、上記実施の形態の表示装置が適用されるノート型パーソナルコンピュータの外観を表したものである。このノート型パーソナルコンピュータは、例えば、本体110,文字等の入力操作のためのキーボード120および画像を表示する表示部130を有しており、この表示部130が上記実施の形態の表示装置により構成されている。以上、実施の形態を挙げて本開示を説明したが、本開示は上記実施の形態に限定されるものではなく、種々の変形が可能である。例えば、上記実施の形態では支持部2がスタンドである場合について説明したが、本技術は支持部2が壁掛けブラケットである場合にも適用可能である。例えば、上記実施の形態において説明した各構成要素の材料および厚みなどは限定されるものではなく、他の材料および厚みとしてもよい。また、例えば、上記実施の形態において表示装置テレビジョン装置の構成を具体的に挙げて説明したが、全ての構成要素を備える必要はなく、例えば図2に示したようなパネル本体12前面の透明板11は必ずしも設けなくてもよい。また、他の構成要素を更に備えていてもよい。なお、本技術は以下のような構成を取ることも可能である。1本体部と、前記本体部を支持する支持部と、前記本体部に設けられ、水平面を基準とした高さの差をつけることが可能な二つの仮固定部と、前記支持部に設けられ、前記二つの仮固定部が掛止される二つの受け部とを備えた表示装置。2前記二つの仮固定部は、前記本体部の下辺を基準として同じ高さ位置に設けられている前記1記載の表示装置。3前記仮固定部の前記受け部に当接する部分は、カムにより構成されている前記1または2記載の表示装置。4前記受け部は、前記支持部の上辺から垂直下方に切り込まれた溝により構成されている前記3記載の表示装置。5前記カムは、前記本体部の下辺が水平面に平行になる位置に、平坦面を有する前記4記載の表示装置。6前記本体部に、前記カムの回動範囲を規制する案内溝が設けられている前記3ないし5のいずれか1項に記載の表示装置。7前記仮固定部は、段ねじにより構成され、前記段ねじは、前記受け部に当接する部分に、先端に近づくにつれて直径が漸増する傾斜部を有する前記1または2記載の表示装置。8前記受け部は、前記支持部の上辺から垂直下方に切り込まれた溝により構成されている前記7記載の表示装置。9前記段ねじは、前記本体部の下辺が水平面に平行になる位置に、平坦面を有する前記8記載の表示装置。10前記仮固定部は、段ねじにより構成され、前記受け部は、前記支持部の上辺から、前記支持部の上辺に対して垂直に設けられた第1溝と、前記第1溝に対して斜めに交差する第2溝とを有する前記1または2記載の表示装置。11前記本体部および前記支持部を、前記二つの仮固定部により仮固定された位置関係で固定する本固定部を備えた前記1ないし10のいずれか1項に記載の表示装置。"