"作業機の上部旋回体を設置するセンターフレームと、前記センターフレームの左右に拡縮可能に取付けられると共に、走行用モータを装備したサイドフレームとにより構成される下部走行体の拡縮装置において、前記下部走行体の前記左右のサイドフレームに、前記サイドフレームの左右方向の途中部分または外端から前記サイドフレームの内側に突出してそれぞれ取付けられる筒状フレームと、前記センターフレームの前後に、左右に向けて設けられ、前記左右のサイドフレームの前記各筒状フレームをそれぞれ内嵌する筒状をなす外側ガイド部と、前記外側ガイド部の内側に前記外側ガイド部に結合して設けられ、その左右の外端が前記外側ガイド部の左右の外端よりも外側に突出した内側ガイド部とを備え、前記筒状フレームが前記外側ガイド部と前記内側ガイド部との間に挿入されて摺動可能に連結されることを特徴とする下部走行体の拡縮装置。請求項1に記載の下部走行体の拡縮装置において、前記内側ガイド部を前記外側ガイド部から分離可能に構成すると共に、前記外側ガイド部を、前記上部旋回体を設置する旋回装置の取付け部を有する上部材と、前記上部材にボルトにより着脱可能に結合される下部材とにより構成したことを特徴とする下部走行体の拡縮装置。特許文献1に記載の下部走行体の拡縮装置は、左右の筒状フレームが同軸線上にあって対向するため、左右のサイドフレームの拡縮範囲は、左右の筒状フレームの内端どうしが突き合わされる縮幅状態から、これらの筒状フレームとガイド筒との所望の嵌合幅を残した拡幅状態までの範囲に限られる。このため、より広い拡縮範囲を得たいという要求に応えることが困難である。また、特許文献2に記載のように、左右のサイドフレームにガイド筒を設けたものにおいては、拡縮幅はサイドフレームに設けたガイド筒の左右の幅より小さい幅に限定されるため、特許文献1に記載の構成と同様に、より広い拡縮範囲を得たいという要求に応えることが困難である。一方、特許文献3に記載のように、ガイド筒がセンターフレームの前後に2本ずつ設けられる構成においては、左右のサイドフレームに設ける筒状フレームが同じ軸線上になく、交差状に配置されるので、特許文献1、2に記載の構成の場合の拡縮範囲の制限はなく、より広い拡縮範囲が得られる。しかしながら、センターフレームの前後幅の制限から、各ガイド筒の前後幅が特許文献1の場合に比較して約2分の1に縮小されるため、サイドフレームに設ける筒状フレームの前後幅も約2分の1となるので、必要な強度を得ることが困難となる。本発明は、上記問題点に鑑み、下部走行体の拡幅範囲が拡大されると共に、強度の確保も容易となる構成の下部走行体の拡縮装置を提供することを目的とする。請求項1の下部走行体の拡縮装置は、作業機の上部旋回体を設置するセンターフレームと、前記センターフレームの左右に拡縮可能に取付けられると共に、走行用モータを装備したサイドフレームとにより構成される下部走行体の拡縮装置において、前記下部走行体の前記左右のサイドフレームに、前記サイドフレームの左右方向の途中部分または外端から前記サイドフレームの内側に突出してそれぞれ取付けられる筒状フレームと、前記センターフレームの前後に、左右に向けて設けられ、前記左右のサイドフレームの前記各筒状フレームをそれぞれ内嵌する筒状をなす外側ガイド部と、前記外側ガイド部の内側に前記外側ガイド部に結合して設けられ、その左右の外端が前記外側ガイド部の左右の外端よりも外側に突出した内側ガイド部とを備え、前記筒状フレームが前記外側ガイド部と前記内側ガイド部との間に挿入されて摺動可能に連結されることを特徴とする。請求項2の下部走行体の拡縮装置は、請求項1に記載の下部走行体の拡縮装置において、前記内側ガイド部を前記外側ガイド部から分離可能に構成すると共に、前記外側ガイド部を、前記上部旋回体を設置する旋回装置の取付け部を有する上部材と、前記上部材にボルトにより着脱可能に結合される下部材とにより構成したことを特徴とする。請求項1の発明は、下部走行体のセンターフレームの前後に、左右に向けて設けられる内側ガイド部および外側ガイド部と、左右のサイドフレームの各前後に設けられ、前記各ガイド部のうち、内側ガイド部には外嵌され、外側ガイド部には内嵌される筒状フレームを有する2重の嵌合構造を有する。この2重の嵌合構造のうち、サイドフレームの筒状フレームをセンターフレームの外側ガイド部に内嵌する構造においては、縮幅状態における筒状フレームに対する外側ガイド部の外端の相対位置は、サイドフレームの内端位置、すなわちサイドフレームが外側ガイド部の外端に近接することによる制約を受ける。一方、内側ガイド部は筒状フレームに内嵌されるので、縮幅状態における内側ガイド部の外端の位置は、サイドフレームの内端の位置に制限を受けない。このため、内側ガイド部の外端は、外側ガイド部の外端よりも外側に突出させた本発明の構成が実現可能である。このように、本発明においては、内側ガイド部の外端は外側ガイド部の外端より外側に突出しているので、最も拡幅した状態において、前記筒状フレームと内側ガイド部との嵌合部の左右幅を十分に確保することができるので、上部旋回体や作業装置を支持するためのより拡大された拡縮範囲が得られると共に、上部旋回体や作業装置をより安定した状態で支持することができる。また、左右のサイドフレームにそれぞれ取付けられる筒状フレームは、同じ軸線上に取付けられる構造であり、筒状フレームの断面のサイズは特許文献1に記載のものと同様に確保することが可能であり、その上、センターフレームの内側ガイド部と外側ガイド部との間に、左右のサイドフレームの筒状フレームが挿入される2重嵌合構造で組み合わされるので、これらの拡縮部の強度が大となる。本発明を実施する場合、内側ガイド部と外側ガイド部が分離不可能に組合わされた構造としても実現することができる。しかしながら、この構造を採用すると、センターフレームにサイドフレームを組み合わせる際に、左右のサイドフレームの筒状フレームを内側ガイド部と外側ガイド部との間に差し込む作業が必要になる。この差込作業は、一般的にはセンターフレーム上にすでに上部旋回体が設置された状態のまま、すなわち上部旋回体の干渉を受ける作業状態において行なわれるので、センターフレームに対するサイドフレームの組み合わせ作業が困難となる。一方、請求項2の発明は、内側ガイド部がセンターフレームに対して分離可能に組合わされると共に、外側ガイド部を構成する上部材と下部材とが分離可能に組合わされた構造である。このため、センターフレームとサイドフレームとの組み合わせの際には、内側ガイド部をセンターフレームから分離し、この内側ガイド部の左右に左右のサイドフレームの筒状フレームを外嵌した状態にしておくことができる。そしてこの状態から、上部旋回体が設置されたセンターフレームの上部材を筒状フレーム上に載せ、下部材を筒状フレームの下から当てて下部材または上部材に内側ガイド部を固定すると共に、上部材に対して下部材をボルトによって結合することにより、センターフレームとサイドフレームとを組み合わせることができる。このように、内側ガイド部がセンターフレームから分離可能で、外側ガイド部もセンターフレームの主体である上部材と、この上部材に分離可能にボルト付けされる下部材とで構成すれば、予め、上部旋回体の干渉の無い状態で、内側ガイド部にサイドフレームの筒状フレームを容易に組み合わせることができる。また、この状態から、クレーンにより上部旋回体を設置したセンターフレームの上部材を吊って筒状フレーム上に載せ、下部材を上部材にボルト付けすることにより、サイドフレームとセンターフレームとの組み合わせを容易に行なうことができる。また、左右のサイドフレーム間に拡縮用油圧シリンダを取付ける構成とすれば、この拡縮用油圧シリンダの取付け作業は、上部旋回体を設置したセンターフレームをサイドフレームに取付けていない状態で行なうことができるので、拡縮用油圧シリンダの取付け作業も容易に行なうことができる。図1は本発明の下部走行体の拡縮装置を適用する作業機の一例を示す側面図である。この例の作業機は杭打機を構成するものであり、下部走行体1上に旋回装置2を介して旋回フレーム3aを設置し、旋回フレーム3aに油圧パワーユニット4やキャブ5等を搭載して上部旋回体3を構成する。旋回フレーム3aに搭載する油圧パワーユニット4には下部走行体1の駆動輪6を作動させる油圧モータ図示せず等の油圧源となるエンジン駆動の油圧ポンプ等を含む。また、旋回フレーム3aの前部にリーダ7を立て、このリーダ7に沿って上下動可能に、スクリュウオーガや杭あるいは鋼管等を取付けるチャック装置8aを有する駆動装置8を取付けてなる。下部走行体1は、後述のセンターフレーム9図2参照の左右にサイドフレーム10を取付け、左右のサイドフレーム10の後部にそれぞれ前記駆動輪6を取付けると共に、前部に従動輪11を取付け、これらに履帯12を掛け回して構成される。図2は本発明の下部走行体の拡縮装置の一実施の形態を示す下部走行体の平面図、図3は図2のE-E断面図、図4はこの下部走行体の底面図である。これらの図に示すように、左右のサイドフレーム10は、前記駆動輪6の取付け部10aと従動輪11の取付け部10bを有する。図2において、9は下部走行体1のセンターフレームであり、このセンターフレーム1は旋回装置2の環状取付け部14aを有する上部材14と、図3、図4に示すようにこの上部材14にボルト15により分離可能に結合される下部材16とからなる。この上部材14と下部材16との間に、センターフレーム9の前後に位置する外側ガイド部17が構成される。18は下部材16に固定具19により下部材16に対して分離可能に結合される内側ガイド部である。21は左右のサイドフレーム10の前後に内側に突出して設けた筒状フレームである。この筒状フレーム21は内側ガイド部18に摺動可能に外嵌され、外側ガイド部17に対して摺動可能に内嵌される。22は左右のサイドフレーム10,10間に取付けた拡縮用油圧シリンダである。次に各部の詳細について説明する。図5Aはこの実施の形態の一方のサイドフレームを内側から見た側面図、Bはその平面図、Cはこのサイドフレームの拡大正面図、DはAのG-G断面図である。図5A~Cに示すように、サイドフレーム10の内側には筒状フレーム21の取付け部を補強するための上下の取付け座10c,10dが、サイドフレーム10の主フレーム10eよりも内側に突出して溶接される。これらの筒状フレーム21は、その外端をこれらの取付け座10c,10dおよび主フレーム10eに溶接して取付けられる。なお、取付け座10cと主フレーム10eの各一部は筒状フレーム21の端部近傍の天板部と端板を兼ねる。図5A~Cにおいて、21bは筒状フレーム21の底板部21aに長手方向に設けた長孔であり、後述のストッパピン38図4、図7~図11、図13参照を挿着してサイドフレーム10の内側ガイド部18に対する移動範囲を規制するものである。21dは筒状フレーム21の外面に取付けた滑動用プレートであり、上部材14に設けた後述の滑動用プレート28図6参照や下部材16に設けた後述の滑動用プレート35図7参照に当接し摺動させるものである。図5Dにおいて、23は前記拡縮用油圧シリンダ22をピン52により連結する図12参照ためのブラケットである。図6A、Bはそれぞれセンターフレーム9を構成する上部材14の平面図、側面図である。この実施の形態の上部材14はリブ24により補強された平板部25の上に、旋回装置2を取付けるための環状の取付け部14aを有する。26は旋回装置2を取付けるために取付け部14aに設けたねじ孔である。平板部25の前後の下面には、2枚を1組として合計2組、すなわち4枚の縦板27を溶接する。これらの縦板27は、下部材16との組み合わせによって筒状をなす外側ガイド部17図2、図9~図11参照を構成するものであり、各縦板27の下端には下部材16をボルト15により結合するためのねじ孔27aを有する。28は滑動用プレートであり、これらは縦板27どうしの対向面と平板部25の下面に取付けられ、筒状フレーム21の側面、上面にそれぞれ当接して筒状フレーム21の移動を円滑化するものである。29は前後方向に見て2枚目と3枚目の縦板27の間にこれらの縦板27と平板部26に溶接して設けた補強板、30は前記拡縮用油圧シリンダ22のピストンロッドを覆うカバー、31は平板部25における取付け部14aの中に位置する部分に設けた開口部であり、この開口部31はサイドフレーム10の駆動輪取付け部10aに取付けられる油圧モータ図示せず等に接続する油圧ホース図示せず等を通すものである。図7Aは下部材16の平面図、BはAのH矢視図、CはAのI矢視図である。これらの図において、33は下部材16の主たる部分を構成する平板部である。34はこの下部材16を上部材14に結合するためのボルト15を通すボルト挿通孔である。35は平板部33の上面に取付けられ、筒状フレーム21の移動を円滑化するための滑動用プレートである。36は内側ガイド部18をこの下部材16に取付けるための固定具19を通す貫通孔、37は筒状フレーム21の移動範囲を規制するストッパピン38図9~図11、図13参照を通す貫通孔である。39はこのストッパピン38を取付けるために平板部33の下面に溶接した取付け板である。41は平板部33の上面の左右にそれぞれ2枚ずつ溶接したこの下部材吊り上げ用の板材であり、この板材41にはこの下部材16を吊り上げる際に吊具図示せずを掛けるための孔41aを有する。43は平板部33の下面に溶接したリブである。44は平板部33の上面における拡縮用油圧シリンダ22のピストンロッド側に取付けられ、ピストンロッドの下側を覆うカバー図示せずを取付けるブラケットである。45は平板部33に設けられた開口部であり、この開口部45は前記上部材14の開口部31に対応して設けられ、前記油圧ホース等を通すものである。図8Aはこの実施の形態の内側ガイド部18を示す正面図、Bはその底面図、Cはその拡大端面図である。この内側ガイド部18は、両側板部47,47と、天板部48と、底板部49とからなり、縦断面形状が角筒状をなすものである。ただし、左右両端の上面部48aは筒状フレーム21のサイドフレーム10側の形状に合わせて傾斜した形状に形成している。この内側ガイド部18の底板部49の長手方向の中央には、前記固定具19を通す貫通孔49aを設ける。49bは前記ストッパピン38を通すために底板部49に設けた貫通孔である。50は両側板部47,47と天板部48と底板部49の各外面に取付けた滑動用プレートであり、筒状フレーム21の摺動を円滑化するものである。この実施の形態の下部走行体は、図9、図10、図11の各断面図に示すように、センターフレーム9を構成する内側ガイド部18の左右に左右のサイドフレーム10,10の筒状フレーム21,21を摺動可能に外嵌し、各筒状フレーム21,21を外側ガイド部17に摺動可能に内嵌する。このようにしてセンターフレーム9とサイドフレーム10とを組み合わせるため、クレーンを使用して、図12に示すように、履帯12を取付けた左右のサイドフレーム10,10を、センターフレーム9から分離された内側ガイド部18の左右に狭幅状態となるように外嵌しておく。この場合、後で行なうセンターフレーム9の下部材16を上部材14に下からボルト15により取付けるため、履帯12を取付けたサイドフレーム10は台図示せず上に載せるかあるいはジャッキアップしておく。そして、拡縮用油圧シリンダ22の両端をサイドフレーム10,10の内側に設けたブラケット23,23にピン52,52により連結して取付ける。次に上部旋回体3図1参照を取付けたセンターフレーム9の上部材14を、前後の2枚の縦板27,27間で左右の筒状フレーム21を挟むようにして筒状フレーム21上に載せる。そしてセンターフレーム9の下部材16に設けた板材41の孔41a図7A、B参照にクレーンのワイヤを掛けて引き上げ、上部材14の縦板27の下端に設けたねじ孔27aに下部材16のボルト挿通孔34の位置を合わせ、ボルト15を下部材16のボルト挿通孔34図7A参照に通してねじ孔27aに螺合し締結する。このように下部材16を上部材14に固定する際に、図13に示すように、内側ガイド部18の底板部49の孔49aに予め頭部19aを上にして挿着しておいた固定具19を下部材16の貫通孔36に通す。そして固定具19の下端と下部材16の下面にキャップ55を当て、このキャップ55のボルト挿通孔55aにボルト56を挿通して固定具19のねじ孔19bに螺合し締結することにより、内側ガイド部18を下部材16に固定する。また、ストッパピン38を、下部材16の下面の左右に溶接した取付け板39に設けた孔39aと、下部材16に設けた貫通孔37と、筒状フレーム21の底板部21aに設けた長孔21bと、内側ガイド部18の底板部49に設けた孔49bに挿着する。そしてこのストッパピン38を下部材16に固定するため、ボルト59を、ストッパピン38に溶接した板材58および取付け板57の各ボルト挿通孔58a,39bに挿通し、下部材16に設けたねじ孔60に螺合し締結する。このようにしてセンターフレーム9とサイドフレーム10とを組み合わせれば、拡縮用油圧シリンダ22を最も収縮させた状態縮幅状態においては、図10に示すように、ストッパピン38は筒状フレーム21の長孔21bの外端部に当接した状態となる。一方、拡縮用油圧シリンダ22を最も伸長させた状態拡幅状態においては、図11に示すように、ストッパピン38は筒状フレーム21の長孔21bの内端部に当接した状態となる。図10に示すように、縮幅状態においては外側ガイド部17とサイドフレーム10との位置関係による制約を受ける。すなわち、外側ガイド部17の左右の外端17aとサイドフレーム10の内端、すなわち取付け座10c,10dの先端10f,10gとの近接状態以上に両者を近づけることができない。一方、内側ガイド部18は筒状フレーム21に内嵌されるので、縮幅状態における内側ガイド部18の外端18aの位置は、サイドフレーム10の内端10f,10gの位置に制限を受けず、筒状フレーム21の外端に相当するサイドフレーム10の主フレーム10eに内側ガイド部18の外端18aが当接するまで両者を近接させることができる。このため、図8に示すように、筒状フレーム21の外端21cを、サイドフレーム10の内端10f,10gよりも外側、すなわちサイドフレーム10の左右方向の途中部分外端に至る構成としてもよい。とすることにより、内側ガイド部18の外端18aは、外側ガイド部17の外端17aよりも外側にΔLだけ突出させた本発明の構成が実現可能である。その結果、図11に示す拡幅状態においては、内側ガイド部18と筒状フレーム21との嵌合幅W1は、筒状フレーム21と外側ガイド部17との嵌合幅W2よりΔWだけ広くなる。このように、この実施の形態においては、筒状フレーム21とセンターフレーム9との嵌合幅を広くすることができる。その上、筒状フレーム21は外側ガイド部17と内側ガイド部18との間に挿入される2重嵌合構造となるので、従来と同様の上部旋回体3等の支持強度を得ようとする場合、左右のサイドフレーム10,10の間隔をより大きくすることが可能となる。このため、上部旋回体3やリーダ7および駆動装置8等からなる作業装置をより安定した状態で支持することができる。また、左右のサイドフレーム10にそれぞれ取付けられる筒状フレーム21は、同じ軸線上に取付けられる構造であり、筒状フレーム21の断面のサイズは特許文献1に記載のものと同様に確保することが可能であり、その上、センターフレーム9の内側ガイド部18と外側ガイド部17に、左右のサイドフレーム10の筒状フレーム21がそれぞれ挿入される2重嵌合構造で組み合わされるので、これらの拡縮部の強度が大となる。本発明を実施する場合、外側ガイド部17と内側ガイド部18とが分離不可能に組合わされた構造としても実現することができる。しかしながら、このような内外ガイド部を分離不能に固定する構造を採用すると、センターフレーム9にサイドフレーム10を組み合わせる際に、左右のサイドフレーム10の筒状フレーム21を外側ガイド部17と内側ガイド部18との間に差し込む作業が必要になる。この差込作業は、一般的にはセンターフレーム9上にすでに上部旋回体3が設置された状態のまま、すなわち上部旋回体3の干渉を受ける作業状態において行なわれるので、センターフレーム9に対するサイドフレーム10の組み合わせ作業が困難となる。一方、上記実施の形態によれば、内側ガイド部18が外側ガイド部17に対して分離可能に組合わされ、かつ外側ガイド部17が上部材14と下部材16とが分離可能に組合わされた構造で実現されるため、センターフレーム9とサイドフレーム10との組み合わせの際には、図12で示したように、内側ガイド部18をセンターフレーム9から分離し、上部旋回体3の干渉の無い状態でこの内側ガイド部18に左右のサイドフレーム10の筒状フレーム21を容易に嵌合することができる。また、図12の状態から、クレーンにより上部旋回体3を設置したセンターフレーム9の上部材14を吊って筒状フレーム21上に載せ、下部材16を上部材14にボルト15によって結合することにより、サイドフレーム10とセンターフレーム9との組み合わせを容易に行なうことができる。また、上記実施の形態のように、左右のサイドフレーム10,10間に拡縮用油圧シリンダ22を取付ける構成とすれば、この拡縮用油圧シリンダ22の取付けは、上部旋回体3を設置したセンターフレーム9をサイドフレーム10に取付けていない状態で行なうことができるので、拡縮用油圧シリンダ22の取付け作業も容易に行なうことができる。上記実施の形態においては、拡縮用油圧シリンダ22を左右のサイドフレーム10,10間に1本設ける例を示したが、センターフレーム9とサイドフレーム10との間に設ける拡縮用油圧シリンダを設ける構成としてもよい。また、拡縮用油圧シリンダ22は、ガイド部18や筒状フレーム21内に内蔵する構成やセンターフレーム9とサイドフレーム10との間に斜めに取付ける構成も採用できる。また、上記実施の形態においては、下部材16を平板状に構成したが、上部材14の取付け部14a以外の部分を平板状に構成し、下部材16の上面に縦板27に相当する部分を溶接し、上部材14の上面でボルト15により下部材16に結合する構造にしてもよい。また、本発明は、上記実施の形態で示した杭打機以外に油圧ショベルやクレーンあるいはこれらの応用機械であって各種産業に使用される作業機に適用することが可能である。また、本発明を実施する場合、上記実施の形態に限らず、各部の構成や組み合わせについて、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々の変更、付加が可能である。"