間隙を介して対向する一対の電極を備え、前記一対の電極間に所定の高電圧が印加されたとき、前記間隙に火花放電を発生して内燃機関の燃焼室内の可燃混合気を点火させる点火プラグと、エネルギーを蓄積し、前記蓄積したエネルギーを開放することにより前記所定の高電圧を発生し、前記発生した所定の高電圧を前記電極間に印加する点火コイル装置と、直流電源から共振コイルを介して充電され得る点火コンデンサと、前記点火コンデンサと接地電位との間に接続された第1のスイッチとを有し、前記点火コイル装置に前記点火コンデンサから前記エネルギーを供給し得るエネルギー供給装置と、前記点火コイル装置と前記エネルギー供給装置との間に接続された第2のスイッチと、前記第1のスイッチのスイッチング動作を制御する第1の制御信号と、前記第2のスイッチのスイッチング動作を制御する第2の制御信号とを出力する制御装置と、を備え、前記第1の制御信号は、前記第1のスイッチをオフからオンとする時刻と、前記第1のスイッチがオンを継続する時間とを制御し、前記第2の制御信号は、前記第2のスイッチをオフからオンとする時刻と、前記第2のスイッチがオンを継続する時間を制御し、前記第1の制御信号と前記第2の制御信号とは、前記第1のスイッチがオンのときは前記第2のスイッチがオフとなり前記第1のスイッチがオフのときは前記第2のスイッチがオンとなるように、前記対応する夫々のスイッチのスイッチング動作を制御し、前記エネルギー供給装置は、前記第1のスイッチがオンのとき、前記共振コイルと前記点火コンデンサとによる共振により前記点火コンデンサに前記直流電源の出力電圧値よりも絶対値が大きな電圧値に充電し、前記点火コイル装置は、前記第2のスイッチがオンのとき、前記充電された前記点火コンデンサから前記エネルギーの供給を受けてそのエネルギーを蓄積し、前記第2のスイッチがオフのとき、前記蓄積したエネルギーを開放して前記高電圧を発生する、ことを特徴とする点火装置。前記第1のスイッチがオンを継続する時間と、前記第2のスイッチがオンを継続する時間は、夫々、0[μsec]を超え50[μsec]以下に設定される、ことを特徴とする請求項1に記載の点火装置。前記第1のスイッチのスイッチング動作に同期して内部電圧を生成する駆動回路を備え、前記第2のスイッチは、前記第2の制御信号に基づいて前記駆動回路の前記内部電圧が供給され又は遮断されることによりスイッチング動作を行なう、ことを特徴とする請求項1又は2に記載の点火装置。前記第1のスイッチは、起動時に前記オンを継続する時間を、その後に前記オンを継続する時間より長くなるように前記制御装置により制御される、ことを特徴とする請求項1乃至3のうちの何れか一項に記載の点火装置。前記共振コイルは、0[μH]を超え100[μH]以下の空芯型コイルにより構成されている、ことを特徴とする請求項1乃至4のうちの何れか一項に記載の点火装置。前記点火コイル装置は、前記点火プラグの電極間に、0[μsec]を超え50[μsec]以下の時間で前記放電を発生させる特性を備える、ことを特徴とする請求項1乃至5のうちの何れか一項に記載の点火装置。前記エネルギー供給装置と前記制御装置は、同一のパッケージ内に配置される、ことを特徴とする請求項1乃至6のうちの何れか一項に記載の点火装置。特許文献1に示された従来の点火装置によれば、長期間放電を実現することで、確かに時間的な着火の機会は増加し、失火防止の面では効果が見られるが、着火タイミング面でのバラツキは抑えることができず、出力の向上、発生トルクのバラツキの改善、ドライバビリティの向上、等の面での課題が残る。これ等の課題を解決するためには、空間的な着火の機会を更に増やすことが必要となる。また、特許文献1に示された従来の装置は、交流放電を行なう点で放電プラズマを大きくできる可能性があるが、エネルギー蓄積コイルにエネルギーを貯めるには一定の時間を要するため、短時間での交流放電を行なうことが困難であり、かつ大きなエネルギーを供給するには飛躍的にエネルギー蓄積コイルのサイズを大きくする必要があり、発熱が大きくなる等の課題がある。一方、特許文献2に示された従来の装置は、大きな放電プラズマを形成することができる点で、失火防止や、発生トルクのバラツキを抑えることが可能ではあるが、点火プラグとは別にマイクロ波を投入する経路が必要になる点で既存の内燃機関への適用が困難である。又、内燃機関の燃焼室内は、ピストンが往復運動をしているので大きな圧力変化が繰り返して発生し、更に、放電及び燃焼によるプラズマが生成と消滅を繰り返しており、非常に不安定な状態にあるが、このような不安定な状態にある内燃機関の焼室内に、マイクロ波のような周波数の高いエネルギーを安定供給するのは、インピーダンス整合等の面で、技術的に困難であり、製品個々のマッチング面で非常に難しいといわねばならない。この発明は、従来の点火装置に於ける前述のような課題を解決するためになされたものであり、可燃混合気の成層リーン燃焼等の燃焼を安定して発生させることができる点火装置を提供することを目的とするものである。この発明による点火装置は、間隙を介して対向する一対の電極を備え、前記一対の電極間に所定の高電圧が印加されたとき、前記間隙に火花放電を発生して内燃機関の燃焼室内の可燃混合気を点火させる点火プラグと、エネルギーを蓄積し、前記蓄積したエネルギーを開放することにより前記所定の高電圧を発生し、前記発生した所定の高電圧を前記電極間に印加する点火コイル装置と、直流電源から共振コイルを介して充電され得る点火コンデンサと、前記点火コンデンサと接地電位との間に接続された第1のスイッチとを有し、前記点火コイル装置に前記点火コンデンサから前記エネルギーを供給し得るエネルギー供給装置と、前記点火コイル装置と前記エネルギー供給装置との間に接続された第2のスイッチと、前記第1のスイッチのスイッチング動作を制御する第1の制御信号と、前記第2のスイッチのスイッチング動作を制御する第2の制御信号とを出力する制御装置と、を備え、前記第1の制御信号は、前記第1のスイッチをオフからオンとする時刻と、前記第1のスイッチがオンを継続する時間とを制御し、前記第2の制御信号は、前記第2のスイッチをオフからオンとする時刻と、前記第2のスイッチがオンを継続する時間を制御し、前記第1の制御信号と前記第2の制御信号とは、前記第1のスイッチがオンのときは前記第2のスイッチがオフとなり前記第1のスイッチがオフのときは前記第2のスイッチがオンとなるように、前記対応する夫々のスイッチのスイッチング動作を制御し、前記エネルギー供給装置は、前記第1のスイッチがオンのとき、前記共振コイルと前記点火コンデンサとによる共振により前記点火コンデンサに前記直流電源の出力電圧値よりも絶対値が大きな電圧値に充電し、前記点火コイル装置は、前記第2のスイッチがオンのとき、前記充電された前記点火コンデンサから前記エネルギーの供給を受けてそのエネルギーを蓄積し、前記第2のスイッチがオフのとき、前記蓄積したエネルギーを開放して前記高電圧を発生する、ことを特徴とする。この発明による点火装置によれば、交流放電電流を早い周期で点火プラグの電極間に供給することができるので、簡単かつ容易に放電プラズマを形成し、成層リーン燃焼等の燃焼を安定して発生させることができるようになり、内燃機関の運転に利用する可燃混合気を飛躍的に削減することが可能となるので、CO2の排出量を大きく削減し、環境保全に寄与することができる。実施の形態1.以下、この発明の実施の形態1による点火装置について、図に基づいて詳細に説明する。図1は、この発明の実施の形態1による点火装置の構成図である。図1に於いて、車両等に搭載された内燃機関図示せずの点火装置1は、点火プラグ101と、点火コイル装置102と、エネルギー供給装置104と、制御装置103とにより構成されている。107は、内燃機関のグランドレベルの部位以下、GND、と称するである。エネルギー供給装置104は、バッテリ106の出力電圧を昇圧して蓄える直流電源110と、直流電源110の出力電圧をさらに昇圧する共振コイル111と、共振コイル111により昇圧された電圧に基づいて充電される点火コンデンサ112と、前述の制御装置103により制御され、点火コンデンサ112の充電タイミングを制御する第1のスイッチ113とにより構成されている。点火プラグ101は内燃機関図示せずに搭載されており、内燃機関の燃焼室内に供給された可燃混合気に着火するための放電プラズマを生成する。点火コイル装置102は、点火プラグ101の一対の電極間に、放電プラズマを生成するためのエネルギーとしての電圧および電流を供給する。前述のエネルギー供給装置104は、点火コイル装置102が点火プラグ101へ供給するエネルギーを生成するために必要なエネルギーを、車両に搭載されたバッテリ106の出力に基づいて生成する。第2のスイッチ105は、制御装置103からの制御信号を受けてエネルギー供給装置104から点火コイル装置102へのエネルギーの供給を制御する。次に、この発明の実施の形態1による点火装置1の具体的構成について説明する。図2は、この発明の実施の形態1による点火装置の回路構成図であり、前述の図1に対応する部分には図1と同一符号を付してある。図2に於いて、直流電源110は、DC/DCコンバータ203と、DC/DCコンバータ203の出力により充電されるタンクコンデンサ201により構成されている。DC/DCコンバータ203は、バッテリ106の出力端子に接続された1次コイル301aとこの1次コイル301aに磁気的に結合された2次コイル301bとにより構成された昇圧トランス301と、昇圧トランス301の1次コイル301aに直列接続されたスイッチング素子302と、所定の周波数で発振する電圧をスイッチング素子302のベースに供給する発振回路303と、昇圧トランス301の2次コイル301bの出力を整流するダイオード304とを備えている。DC/DCコンバータ203は、タンクコンデンサ201を速やかに充電できるように、30[W]程度以上の出力を発生する能力を有する構成とするのが望ましい。電圧制限回路204は、発振回路303の出力端子とGNDとの間にコレクタ及びエミッタが接続されたスイッチング素子210と、DC/DCコンバータ203の正極側出力端子とGNDとの間に直列接続された抵抗211、212と、抵抗211と抵抗212との接続点とスイッチング素子210のベースとの間に接続されたツェナーダイオード207とを備えている。電圧制限回路204は、抵抗211と抵抗212により分圧された電圧がツェナーダイオード207の降伏電圧に達したとき、スイッチング素子210が導通してスイッチング素子302をオフとし、昇圧トランス301の出力を停止させてタンクコンデンサ201への充電を停止し、タンクコンデンサ201の電圧を制限する。直流電源110のタンクコンデンサ201の一端は、共振コイル111の一端に接続され、他端はGNDに接続されている。点火コンデンサ112の一端は、共振コイル111の他端に接続されている。第1のスイッチ113は、半導体スイッチング素子であるIGBTにより構成され、そのエミッタはタンクコンデンサ201の他端に接続され、コレクタは点火コンデンサ112の他端に接続されている。共振コイル111は、0[μH]を超え100[μH]以下の空芯型コイルにより構成されている、第2のスイッチ105は、半導体スイッチング素子であるIGBTにより構成され、そのエミッタは点火コンデンサ112の他端に接続されている。点火コイル装置102は、鉄心102cを介して磁気的に結合された1次コイル102aと2次コイル102bとを備え、1次コイル102aの一端は点火コンデンサ112の一端に接続され、他端は第2のスイッチ105のコレクタに接続されている。2次コイル102bの一端は点火プラグ101の一方の電極である中心電極に接続され、他端はGNDに接続されている。点火プラグ101の中心電極とGNDに接続されたGND電極とは、所定の間隙を介して対向している。制御装置103から第1の制御信号Scが第1のスイッチ113のベースに与えられると、第1のスイッチ113がオンとなり、タンクコンデンサ201から点火コンデンサ112への電荷移動が開始され、点火コンデンサ112の充電が開始される。この時、両者の間に共振コイル111が設けられているため、共振コイル111と点火コンデンサ112とによる共振現象により、点火コンデンサ112は、その共振周期の1/4程度の時間で、タンクコンデンサ201のほぼ倍の電圧まで充電される。このとき、第2のスイッチ105はオフであり、点火コンデンサ112と点火コイル装置102の1次コイル102aとの間は電気的に遮断されている。後述するように、第2のスイッチ105は、そのベースに制御装置103からの第2の制御信号Siが与えられることによりオンとなる。第2のスイッチ105は、そのエミッタが接地されておらず、いわゆるフローティングの状態にある。そこで、第2のスイッチ105を安定して動作させるために駆動回路としてのハーフブリッジ駆動装置202が設けられている。即ち、ハーフブリッジ駆動装置202は、第2のスイッチ105を駆動するための安定電位を生成するものであり、内部コンデンサ205と、内部コンデンサ205の両端に夫々接続された第1の内部スイッチSW1と第2の内部スイッチSW2とを備えている。第1の内部スイッチSW1と第2の内部スイッチSW2は、制御装置103からの前述の第1の制御信号Sc若しくは第2の制御信号Siを受けて、内部コンデンサ205の充電回路を構成し若しくは放電回路を形成するように動作する。即ち、第1の制御信号Scを受けたときは、第1の内部スイッチSW1と第2の内部スイッチSW2の夫々の可動接点が図2の下側の固定接点に接続され、バッテリ106→第2の内部スイッチSW2→内部コンデンサ205→第1の内部スイッチSW1→GNDの経路で内部コンデンサ205の充電回路を形成する。又、第2の制御信号Siを受けたときは、第1の内部スイッチSW1と第2の内部スイッチSW2の夫々の可動接点が図2の上側の固定接点に接続され、内部コンデンサ205→第2の内部スイッチSW2→第2のスイッチ105のベース→第1の内部スイッチSW1→内部コンデンサ205の経路で内部コンデンサ205の放電回路を形成する。尚、図2では、第1の内部スイッチSW1と第2の内部スイッチSW2を機械的スイッチのように図示しているが、半導体により構成されたスイッチ、若しくはソフトウエアにより構成されたスイッチ、又はそれ等の組み合わせの何れであっても良く、前述の可動接点及び固定接点に対応する機能を備えていれば良い。又、エネルギー供給装置104と制御装置103とは、同一のパッケージ内に配置されるようにしても良い。次に、以上のように構成されたこの発明の実施の形態1による点火装置の動作について説明する。図3は、この発明の実施の形態1による点火装置の動作を説明するタイミングチャートであり、aは第1の制御信号Sc、bは第2の制御信号Si、cは点火コンデンサ112の充電電流ic、d1はタンクコンデンサ201の電位Vt、d2は点火コンデンサ112の電位Vi、eは点火コイル装置102の1次コイル102aに流れる1次電流I1、fは点火コイル装置102の2次コイル102bに流れる2次電流I2、gは2次コイル102bに発生した誘導電圧である2次電圧V2、即ち点火プラグ101の中心電極に印加される電圧、の夫々の時間的推移を示す波形である。ここで、点火装置の基本的な動作について説明する。図2及び図3に於いて、タイミングT2に於いて制御装置103から第2の制御信号Siが発生されると、ハーフブリッジ駆動回路202の第1の内部スイッチSW1と第2の内部スイッチSW2の夫々の可動接点は図2の上側の固定接点に接続され、内部コンデンサ205の電荷は第2のスイッチ105のベース及びエミッタを介して放電し、第2のスイッチ105はオンとなる。これにより点火コンデンサ112に蓄えられていた電荷は、点火コイル装置102の1次コイル102a、及び第2のスイッチ105を介して、点火コンデンサ112の低圧側へと流れる。点火コンデンサ112から1次コイル102aへの電荷の流れが、つまり1次コイル102aに流れる1次電流I1であり、タイミングT2から図3のeに示す波形のように流れる。点火コンデンサ112の電位V1は、図3のd2に示すようにタイミングT2からの時間経過に従って次第に低下する。1次コイル102aに1次電流I1が流れると、1次コイル102aと磁気的な結合状態にある2次コイル102bに図3のgに示すように誘導起電力が発生する。2次コイル102bの一端は点火プラグ101の中心電極に接続されているため、2次コイル102bに発生した誘導起電力は点火プラグ101の中心電極に伝達される。又、同時に、1次コイル102aに1次電流I1が流れると、点火コイル装置102の鉄心102cが磁化される、つまり磁気エネルギーが蓄えられる。1次コイル102aに流れる1次電流I1の流れが、後述するようにタイミングT3で遮断されると、鉄心102cに蓄えられた磁気エネルギーの解放が始まり、1次電流I1が流れたときに発生した誘導起電力とは逆向きの誘導起電力が2次コイル102bに発生し、この誘導起電力もまた点火プラグ101の中心電極へ伝達される。1次コイル102aに流れる1次電流I1の通電と遮断を前述のように繰り返すことにより、2次コイル102bに交互に逆向きの誘導起電力が図3のgのように発生し、この交流電圧が点火プラグ101の中心電極に印加される。従って、点火プラグ101の電極間には交流電界が発生することになる。以上が点火装置の基本的な動作である。次に、点火プラグ101の電極間に、通常発生するプラズマより断面が大きくて広がりの大きいプラズマ以下、体積プラズマ、と称するを発生させるための、この発明の実施の形態1による点火装置の動作、及び、後述のパラメータの選び方に関して、エネルギー供給装置104の観点と、点火コイル装置102の観点とに分けて、図2及び図3に基づき説明する。先ず、エネルギー供給装置104の観点から、前述の体積プラズマの発生について説明する。エネルギー供給装置104は、前述したように、直流電源110と、共振コイル111と、点火コンデンサ112と、第1のスイッチ113とにより構成されている。ここで、体積プラズマを発生するために必要な条件は、点火プラグ101の電極間に於ける交流電界の単位時間辺りの変動量が大きいこと、及び、寿命の長いプラズマの発生が可能であること、の2つであると考えられる。この2つの条件は、通常時より交流電界を与える周波数が高いこと及び放電電流が大きいこと、と言い換えることができる。放電プラズマ発生前の予備動作は、図3に示すタイミングT1から開始される。即ち、図3のa及びbに示すように、タイミングT1に於いて、制御装置103は第1の制御信号Scをハイレベル以下、Hレベル、と称する、第2の制御信号Siをローレベル以下、Lレベル、と称するへと切り替える。第1の制御信号ScがHレベルになると、第1のスイッチ113がオンとなり、図3のcに示す充電電流Icがタンクコンデンサ201から共振コイル111を介して点火コンデンサ112へと流れ、点火コンデンサ112が充電される。ここで、点火動作の初期、つまり点火装置の起動時に於いては、ハーフブリッジ駆動装置202の内部コンデンサ205が充電されておらず、若しくは、充電量が低下しており、第2のスイッチ105を駆動するための安定電位を供給することができなくなっているので、内部コンデンサ205を所定の電位まで充電する必要がある。そこで、内部コンデンサ205の最初の充電期間に相当する第1の制御信号ScのHレベルの期間T1~T2を、2回目のHレベルの期間T3~T4及びそれ以降の期間よりも長くし、最初に内部コンデンサ205を所定の電位まで充電させるようにする。例えば、タイミングT1~T2間は、3[ms]程度に設定しておく。さて、タイミングT1に於いて第1の制御信号ScがHレベルに切り替わると、これに同期して、ハーフブリッジ駆動回路202に於ける第1の内部スイッチSW1と第2の内部スイッチSW2の可動接点は、図2の下側の固定接点に接続され、内部コンデンサ205はタイミングT1~T2までの期間中にバッテリ106から所定の電位まで充電される。点火プラグ101の電極間の放電による体積プラズマの発生は、以下のようにして開始される。即ち、タイミングT2に於いて、第1の制御信号ScをLレベル、第2の制御信号SiをHレベルに切り替えると、第1のスイッチ113がオフ、第2のスイッチ105がオンとなり、タイミングT1~T2間の期間中に充電された点火コンデンサ112の電荷が点火コイル装置102の1次コイル102aへと流れる。この電荷の流れが図3のeに示す1次電流I1である。1次コイル102aに1次電流I1が流れると、点火コイル装置102の鉄心102cへの磁気エネルギー蓄積が開始されると共に、2次コイル102bには図3のgに示す負極性の誘導電圧V2が発生する。2次コイル102bに発生する誘導電圧V2は点火プラグ101の中心電極へと伝えられ、中心電極とGND電極との間に絶縁破壊全路破壊ともいうを引起すと、図3のfに示すように負方向の2次電流I2が流れ始める。この負方向の2次電流I2は、タイミングT2~T3の期間に流れる。ここで、なるべく多くの磁気エネルギーが点火コイル装置102に蓄えられしかも可能な限り短くなるように、負方向の2次電流I2の流れるタイミングT2~T3の期間を設定するこことで、動作効率を良くすることができる。そこで、1次電流I1が流れ終わる直前のタイミングをタイミングT3に合致させる。例えば、タイミングT2~T3の期間を20[μsec]程度になるように設定する。ただし、このタイミングT2~T3の期間は、接続される点火コイル装置102の特性に応じて決まる値であり、点火コイル装置102の特性に応じて調整される。次に、タイミングT3に於いて、第1の制御信号ScをHレベル、第2の制御信号SiをLレベルへと切り替える。これにより、第1のスイッチ113がオン、第2のスイッチ105がオフとなり、1次コイル102aに流れていた1次電流I1は遮断され、点火コイル装置102の鉄心102cに蓄積された磁気エネルギーの開放が始まる。この場合、前述の期間T2~T3とは逆に、図3のgに示すように正極性の誘導電圧V2が2次コイル102bに発生し、図3のfに示すように点火プラグ101の電極間に正方向の2次電流I2が流れ始める。タイミングT3~T4の期間も、タイミングT2~T3期間と同様になるべく短く設定するのが良いが、このタイミングT3~T4の期間に点火コンデンサ112の充電も行われるので、点火コンデンサ112の充電時間に相当する時間に合致するようにタイミングT3~T4を設定するのが最も効率が良く、例えば20[μsec]程度になるように設定する。この場合、タンクコンデンサ201は100[μH]程度、点火コンデンサ112は2[μF]程度で良い。以上の説明では、タイミングT2以降に於いて、第1の制御信号ScのLレベルの期間第2の制御信号SiのHレベルの期間と、第1の制御信号ScのHレベルの期間第2の制御信号SiのLレベルの期間とを等しくし、例えば夫々の期間を20[μsec]と設定した場合について説明したが、これら期間を等しくする必要はない。前述したように、これらの期間はなるべく短い方が良い。しかし、これ等の期間を短くすればするほど、2次電流I2のピークを出し難い方向となるので、これ等の期間は、使用する環境等で最適化されるべきである。尚、これ等の期間を長くするについては、装置の構成上の問題ないが、体積プラズマを生成し難くなる方向であり、これまでの検証から各5[μsec]~50[μsec]程度までが実用の範囲であると考えられる。体積プラズマは、生成されたプラズマが消滅するまでに新たなプラズマを生成させることで全体的なプラズマの量が増加しているように見える現象であると考えられるが、プラズマの存続時間は電極間の放電の電流レベル、つまりプラズマに与えるエネルギーの量に関連しており、発明者らの実験結果によれば、実施の形態1による点火装置の構成での場合で、タイミングT2以降に於いて、第1の制御信号ScのLレベルの期間第2の制御信号SiのHレベルの期間と、第1の制御信号ScのHレベルの期間第2の制御信号SiのLレベルの期間とを、夫々、5[μsec]~50[μsec]程度の範囲に設定すればプラズマを存続させることができることを確認した。従って、第1のスイッチ113と第2のスイッチ105を5[μsec]~50[μsec]の間隔でスイッチングするように、制御装置103からの第1の制御信号Scと第2の制御信号Siを交互に断続して出力することで、点火プラグの電極間に体積プラズマを発生させることができる。尚、前述のスイッチングの期間の最低値は、理論的には更に小さく設定しても良いものであり、車両の配線の長さ等により定まるインピーダンスマッチングを考慮する中で最適値に設定すればよく前述のように5[μsec]に限定されるものではない。従って、理論的には、第1のスイッチ113と第2のスイッチ105のスイッチングの間隔は、5[μsec]~50[μsec]の間隔であれば良い。次に、点火プラグ101の電極間に、体積プラズマを発生させるための、この発明の実施の形態1による点火装置の動作、及び、パラメータの選び方に関して、点火コイル装置102の観点から、図2及び図3に基づき説明する。体積プラズマは、点火プラグ101の電極間の間隙にプラズマを発生させ、この発生させたプラズマに、この発明の実施の形態1では前述の通り2次電流I2による交流電界を印加することで、更にプラズマを増大させて発生させるのが基本的な考え方である。従って、2次電流I2によって点火プラグ101の電極間に発生したプラズマは、前述の交流電界により振り回される振動するまで、もしくは振り回されている間は、プラズマの存在を維持できる高エネルギーなプラズマであること望ましい。つまり、点火コイル装置102の特性としては、短時間で磁気エネルギーの蓄積が可能で、大きな2次電流I2を出せる特性を備えていることが、この発明の実施の形態1による点火装置に適したコイルである。そのため、例えば、点火コイル装置102のコイルの線径を太くし、コイルの抵抗値を小さくすることで、1次電流I1、及び2次電流I2を大きくしたり、1次コイル102aの巻数を大きくし、小さな1次電流I1で多くの磁気エネルギーを蓄えられるようにしたり、或いは2次コイル102bの巻数を少なくしてコイルの抵抗値を小さくすることで2次電流I2を大きくする。或いは、磁気エネルギーの蓄積/放出が早く行えるように鉄心102cの断面積を小さくする。このように点火コイル装置102を構成することで、放電時間を前述の50[μsec]以下、2次電流I2のピーク値を200[mA]以上の点火コイルとすることが可能であり、この発明の実施の形態1による点火装置に適した点火コイル装置102とすることができる。これらを組み合わせて生成される交流電界の周期は、10[kHz]以上となり、インピーダンス整合等の問題は発生せず、若しくは無視できる程度のものである。又、内燃機関の燃焼室に設置するのは点火プラグのみであって、これ以外の例えばアンテナのような装置の設置を必要とせず、従って、簡単な構成で体積プラズマを生成することができる。尚、タイミングT4以降の動作は、タイミングT2~T4の動作の繰返しとなるので詳細な説明は割愛するが、このように放電プラズマに交流磁界を繰返し印加することで体積プラズマを生成することができる。この発明による点火装置は、内燃機関を利用する自動車、二輪車、船外機、その他特殊機械などにも搭載され、可燃混合気への着火を確実に行えるようになるので、内燃機関を効率良く運転できるようになり、可燃混合気枯渇問題、環境保全に役立つものである。なお、この発明は、その発明の範囲内に於いて、実施の形態を適宜、変形、省略することが可能である。