送風機による強制風冷方式の車両走行モータの温度を算出するためのプログラムであって、コンピュータに、サンプリング周期Δtでモータ電流Imと送風機の運転状態Stとを取得するステップ、前記ステップで取得した値と、前回算出したモータ温度Tn-1、前記モータ電流Imを供給したときの前記モータの飽和温度θmax、前記送風機の運転状態Stに対応する前記モータの冷却時定数τとを用いて、下記式により現在のモータ温度Tnを算出するステップ、を実行させるためのプログラム。Tn=Tn-1θmax-Tn-1×1-exp-Δt/τ前記モータの飽和温度θmaxは、前記モータ電流Imの2次式で表されることを特徴とする請求項1に記載のプログラム。算出した現在のモータ温度Tnが所定の閾値以上のときは、前記モータの温度上昇を抑制する動作を実行させるステップを更に備えたことを特徴とする請求項1に記載のプログラム。前記現在のモータ温度と当該温度を算出した時刻とを記憶手段に記憶するステップ、前記コンピュータの電源が再投入された際、前記記憶手段に記憶された最後の時刻から現在時刻までの経過時間ΔT、前記記憶手段に記憶された最後のモータ温度TL、及び所定の冷却時定数τ0を用いて、下記式により現在のモータ温度T0を算出するステップ、を更に実行させるための請求項1に記載のプログラム。T0=TL×exp-ΔT/τ0送風機による強制風冷方式の車両走行モータの温度を算出する温度算出装置であって、サンプリング周期Δtでモータ電流Imと送風機の運転状態Stとを取得する取得手段と、前記取得手段が取得した値と、前回算出したモータ温度Tn-1、前記モータ電流Imを供給したときの前記モータの飽和温度θmax、前記送風機の運転状態Stに対応する前記モータの冷却時定数τとを用いて、下記式により現在のモータ温度Tnを算出する算出手段とを備えたことを特徴とする温度算出装置。Tn=Tn-1θmax-Tn-1×1-exp-Δt/τ前記モータの飽和温度θmaxは、前記モータ電流Imの2次式で表されることを特徴とする請求項5に記載の温度算出装置。送風機による強制風冷方式の車両走行モータの温度を算出する温度算出方法であって、サンプリング周期Δtでモータ電流Imと送風機の運転状態Stとを取得するステップ、前記ステップで取得した値と、前回算出したモータ温度Tn-1、前記モータ電流Imを供給したときの前記モータの飽和温度θmax、前記送風機の運転状態Stに対応する前記モータの冷却時定数τとを用いて、下記式により現在のモータ温度Tnを算出するステップ、を備えたことを特徴とする温度算出方法。Tn=Tn-1θmax-Tn-1×1-exp-Δt/τ前記モータの飽和温度θmaxは、前記モータ電流Imの2次式で表されることを特徴とする請求項7に記載の温度算出方法。しかしながら、ソフトウェアが組み込まれている製品によっては、サーミスタ等のセンサを備えていない場合がある。このような場合は、ソフトウェア内部に温度情報を取り込むことができないので、ソフトウェアによる温度上昇の保護検知を実施することができず、温度上昇によって機器や素子が破壊される事態にも繋がりかねない状態であった。そこで温度算出式を用いて機器などの温度を推定することで保護検知を実施しようとする考えがある。ところで、車両用モータの温度の算出においては発熱量と冷却放熱量を計算することとなるため、計算方式によっては多くの計算時間を要し、車両制御用マイコンへの組み込みに適さない場合がある。例えば、温度算出に必要な各種パラメータから算出した値を温度テーブルとしてソフトウェア内部に取り込み、その温度テーブルの値を参照して温度算出式に当てはめることによって車両用モータの推定温度を求める方式の場合、温度テーブルを組み込むことでプログラムサイズが大きくなり、温度テーブルを参照する処理も複雑化する。このため、プログラム量やデータ量に制限のある車両制御用マイコンへの組み込み型ソフトウェアとしては、プログラムサイズがオーバすることを考慮して採用されない可能性がある。従って、車両制御用マイコンへの組み込み型ソフトウェアとしてプログラムサイズがオーバすることなく車両用モータの推定温度を求めることのできる温度算出技術に対するニーズがある。上記課題を解決するための本発明の実施の形態によれば、送風機による強制風冷方式の車両走行モータの温度を算出するためのプログラムであって、コンピュータに、サンプリング周期Δtでモータ電流Imと送風機の運転状態Stとを取得するステップ、前記ステップで取得した値と、前回算出したモータ温度Tn-1、前記モータ電流Imを供給したときの前記モータの飽和温度θmax、前記送風機の運転状態Stに対応する前記モータの冷却時定数τとを用いて、下記式により現在のモータ温度Tnを算出するステップ、を実行させるためのプログラムが提供される。Tn=Tn-1θmax-Tn-1×1-exp-Δt/τ第1の実施の形態図1は、第1の実施の形態の温度算出装置が採用する温度推定式の元オリジナルの推定式を示す図である。式1に示す車両用モータの温度推定式は、所定のサンプリング周期で読み込んだプロセス値、パラメータ、及び前回算出した温度値を用いて、現在温度の推定計算を行なう方式である。Tnは、推定された現在の車両用モータの温度Kである。Tn-1は、1サンプル前の車両用モータの推定温度Kである。可変値として与えられるパラメータは、モータ電流IArms、モータ回転周波数FRHzである。固定値として与えられるパラメータは、定格状態でのモータの飽和温度TrateK、定格モータ電流IrateArms、定格モータ回転周波数FRrateHz、定格温度時定数τratesec、冷却係数K、サンプリング時間Δtsecである。式1に示す温度推定式には、飽和温度を表す項αと、冷却に関連する項βとが含まれている。これらの項の内容について説明する。飽和温度を表す項αは、モータ電流Iによるモータの発熱と車両の走行による冷却走行風冷とによってモータ温度が飽和する温度を表している。図2は、第1の実施の形態の定格状態でのモータの飽和温度Trateを説明するための図である。図2の横軸は経過時間を表し、縦軸は温度を表している。定格状態とは、定格モータ電流Irateをモータに供給し、定格モータ回転周波数FRrateで車両が走行する状態である。図2に示すように、モータの温度は時間経過と共に増加するが、大気中への熱の放散があるため温度上昇率は次第に低下して飽和温度Trateに収束する。図2では、飽和温度Trateは表されていない。なお、モータ温度が、モータに電流供給を開始してから飽和温度Trateの所定割合に達するまでの時間を定格温度時定数τrateと定義する。上述の飽和温度を表す項αは、定格状態に限定されないモータ電流I、モータ回転周波数FRでの飽和温度である。飽和温度を表す項αは、モータ電流Iとモータ回転周波数FRとについて定格状態での飽和温度Trateを補正した値である。即ち、モータ電流については、モータ電流の比率を2乗した値で補正する。2乗するのは温度エネルギが電流の2乗に比例するからである。モータ回転周波数については、モータ回転周波数の比率を、冷却係数K乗した値で補正する。冷却に関連する項βは、走行風冷による冷却を表す値である。走行風冷によるモータから空気への熱伝達により、モータ温度は指数関数に従って減少する。即ち、定格モータ回転周波数FRrateで車両が走行している場合には、モータ温度は定格温度時定数τrateで減少する。従って、定格状態ではないモータ回転周波数FRでの温度時定数は、定格温度時定数τrateを、モータ回転周波数FRを用いて補正した値とする。モータ回転周波数については、モータ回転周波数の比率を、冷却係数K乗した値で補正する。式1の右辺は、1サンプル前の車両用モータの推定温度Tn-1を表す第1項、飽和温度とTn-1との差を表す第2項、冷却に関連する項を含む第3項で構成されている。第3項では、指数関数で表される冷却のファクタが1から減じられている。従って、第3項は、サンプリング周期ごとの加熱のファクタとなっている。以上の考察から、式1は、飽和温度と現在温度Tn-1との差の温度が、サンプリング周期ごとに小さくなっていくことを表す温度漸化式と把握することができる。ここで、式1に基づいて温度を求めようとした場合は、例えば、冷却係数K乗の処理を含む発熱量と冷却量との計算などに多くの計算時間を要することが理解できる。第1の実施の形態では、式1で表される温度推定式の簡略化が図られている。簡略化の前提条件となる基本的な考え方は次のとおりである。1.温度推定式の適用対象を、走行風冷方式の走行モータではなく、ブロワーなどの送風機による強制風冷方式の走行モータとする。2.飽和温度、冷却に関連した項を冷却係数Kを用いない式として求める。この考え方に従って実験検討を重ね、新たな温度推定式を得た。図3は、第1の実施の形態の温度算出装置が採用する温度推定式を示す図である。この温度推定式では、飽和温度θmaxは、モータ電流Imの2次式として表すことができる。この結果、従来の推定式による計算と比較して飽和温度θmaxの計算を大幅に簡略化することができる。また冷却に関連する項は、ブロワーの運転状態に応じた時定数τとして表す。この時定数τは、ブロワーの運転状態毎に測定したモータの冷却曲線から求めた値である。ブロワーの運転状態には複数の状態があり得るが、ブロワーの運転状態が確定すれば時定数τも定数として確定する。またサンプリング周期Δtも定数である。従って、冷却に関連する項も予め求めた定数として扱うことができる。この結果、冷却に関する計算も大幅に簡略化することができる。図4は、第1の実施の形態における車両制御装置1のブロック図である。この車両制御装置1は、列車などの車両に用いられるモータの温度を温度算出手段によって算出し、保護検知を行なう装置である。車両制御装置1は、パラメータ決定手段2、温度算出装置3及び保護検知手段6を備えている。パラメータ決定手段2は、図示しない入力手段からの入力値に基づいてパラメータを決定し、決定したパラメータを温度算出装置3に渡す。温度算出装置3は、取得手段31と算出手段32とを備えている。取得手段31は、パラメータ決定手段2によって決定された固定値を表すパラメータと、図示しない入力手段を介して入力した値を可変値を表すパラメータとを取得して算出手段32に渡す。算出手段32は、渡されたパラメータを用いて、後述する温度算出式に基づいてモータの温度を算出し、算出した結果を保護検知手段に出力する。保護検知手段は、算出した温度が所定の閾値よりも高いかどうかを判断して検知結果を出力する。これによって不図示の制御装置によってモータの温度上昇を抑えるための制御が実行される。図5は、第1の実施の形態における温度算出装置3を組み込んだ車両制御装置1の動作を示すフローチャートである。以下、図3乃至図5を参照して、車両制御装置1がモータの温度を算出する動作について説明する。図3に示す温度推定式では、θmax-Tn-1で表される加熱部分Aと、1-expΔt/τで表される放熱部分Bとが設けられている。加熱部分Aは、飽和温度θmaxを求めるための可変値であるモータ電流Imと、その算出式に用いられる固定値である飽和温度計算用係数とで計算することができる。放熱部分Bは、サンプリング周期Δt、ブロワーの運転状態Stごとの時定数τといった固定値で計算することができる。そこで、ステップS01において、パラメータ決定手段2は、飽和温度計算用係数、サンプリング周期Δt、ブロワーの運転状態Stごとの時定数τといった固定値を図示しない入力手段から受け取ると、サンプリング周期Δt及びブロワーの運転状態Stごとの時定数τで演算されるブロワーの運転状態Stごとの放熱部分Bを計算する。そして飽和温度計算用係数、サンプリング周期Δt及びブロワーの運転状態Stごとの放熱部分Bをパラメータとして温度算出装置3へ渡す。ステップS02において、温度算出装置3の取得手段31は、サンプリング周期Δtでモータ電流Im及びブロワー運転状態Stを読み込み、ブロワー運転状態Stに対応した放熱部分Bを得る。そして、それらのパラメータを算出手段32に渡す。ステップS03において、算出手段32は、渡されたモータ電流Im、飽和温度計算用係数、放熱部分B、及び前回の温度Tnを用い温度推定式に基づいてモータ温度を計算し、計算したモータ温度を保護検知手段6に渡す。ここで、パラメータ決定手段2は、固定値のパラメータを、上述の温度算出処理が実行される前に少なくとも一度だけ温度算出装置3に渡せばよい。一方、取得手段31は、可変の入力値を所定のサンプリング時間間隔で算出手段32に渡す。ステップS04において、保護検知手段6は、モータ温度が閾値以上の温度かどうかを調べる。閾値よりも低い温度の場合ステップS04Noは、サンプリング周期Δt経過後にステップS02の処理を実行する。モータ温度が閾値以上の温度である場合ステップS04Yesは、ステップS05において、保護検知手段6は、検知信号を出力し、サンプリング周期Δt経過後にステップS02の処理を実行する。保護検知手段6が出力する検知信号によって不図示の保護制御装置がモータの温度の温度上昇を抑制する処理を実行する。以上のように、第1の実施の形態によれば、モータ電流Imを用いた線形演算2次式の演算、ブロワーの運転状態に基づく放熱部分Bとの演算乗算、及び前回推定温度Tn-1との加算演算によって温度を算出することができるので計算処理を大幅に軽減することができる。また、温度推定式によって温度が算出されるので、リアルタイムで温度上昇の保護検知を実施することができる。これによって、サーミスタ等のセンサを備えていない場合でも、温度上昇によって機器や素子が破壊される事態を未然に防止することが可能となる。第2の実施の形態ところで、故障等が原因で、車両制御装置1の制御電源が一時的に切れる場合がある。このように電源が切れると、温度Tnの値はゼロとなる。そのため、電源の再投入時には温度Tnの値がゼロの状態から計算されることになり、温度算出装置3が算出する温度が実際の温度と大きく異なってしまう。その結果、温度上昇の保護検知も意味をなさなくなる恐れがある。そこで、第2の実施の形態では、電源が切れても、電源を再投入した時に精度よく温度を算出するための手法を採用する。以下、第2の実施の形態を第1の実施の形態と異なる点を中心に説明する。図6は、第2の実施の形態における車両制御装置1のブロック図である。第2の実施の形態における車両制御装置1は、パラメータ決定手段2、温度算出装置3、及び保護検知手段6に加え、新たに時刻管理手段4と記憶手段5とを備えている。時刻管理手段4は、現在の時刻を管理する時計などである。記憶手段5は、電源を供給しなくても記憶内容を保持することが可能な不揮発性メモリなどである。また、第2の実施の形態における温度算出装置3は、取得手段31と算出手段32とに加え、新たに書き込み手段33と読み出し手段34とを備えている。書き込み手段33は、算出手段32によって算出された温度、及び時刻管理手段4によって管理されている現在の時刻などの情報を記憶手段5に書き込む。読み出し手段34は、記憶手段5から温度及び時刻などの情報を読み出して算出手段32に渡す。算出手段32は、読み出し手段34によって読み出された温度及び時刻などの情報を用いて、電源の再投入時における温度を算出し、算出した結果を出力する。図7は、第2の実施の形態における車両制御装置1の動作を示すフローチャートである。以下、図7を用いて、車両制御装置1がモータの温度を算出する動作を前記第1の実施の形態と異なる点を中心に説明する。ステップS11において、算出手段32は、電源投入後の1回目の処理であるかどうかを判断する。1回目の処理であるかどうかとは、モータの温度を算出する処理を実行するのが初めてであるかどうか、という意味である。電源投入後の1回目の処理である場合ステップS11YES、ステップS12において、算出手段32は、電源が切れた時刻以下、電源切り時刻という。とその電源切り時刻における温度とを読み出し手段34を介して記憶手段5から読み出す。ステップS13において、読み出した電源切り時刻と、時刻管理手段4によって管理されている現在の時刻との差分Δtを算出する。ステップS14において、算出した差分Δtと、記憶手段5から読み出した電源切り時刻における温度とに基づいてモータの温度Tnを算出する。この算出方法については後に詳しく説明する。一方、電源投入後の1回目の処理でない場合、すなわち、電源投入後の2回目以降の処理である場合ステップS11NO、ステップS15において、算出手段32は、第1の実施の形態で説明した通り、パラメータを用いてモータの温度Tnを算出する。ステップS16において、算出した温度Tnを電源切り時刻における温度として書き込み手段33を介して記憶手段5に書き込む。ステップS17において、時刻管理手段4によって管理されている現在の時刻を電源切り時刻として書き込み手段33を介して記憶手段5に書き込む。図8は、第2の実施の形態の効果を説明するための図である。第1の実施の形態によれば、図8aに示すように、時刻t1において電源が切れると、温度Tnの値はゼロとなる。そのため、電源の再投入時t2には温度Tnの値がゼロの状態から計算されることになり、温度算出装置3の内部で算出した温度が実際の温度と大きく異なってしまう。それに対して、第2の実施の形態によれば、図8bに示すように、時刻t1において電源が切れると、電源切れ時刻t1と電源切れ時刻t1における温度TLとが記憶手段5に書き込まれる。その後、時刻t2において電源が再投入されると、電源切り時刻t1と電源切れ時刻t1における温度TLとが記憶手段5から読み出される。そして、電源切り時刻t1と現在の時刻t2との差分Δtが算出された後、図9に示す式3を用いてこの差分Δtだけ放熱した後の温度Tsが算出される。この式3に使用する時定数τは、例えば、ブロワーが停止した場合の時定数として予め設定される。これによって、電源が再投入された現在の時刻t2における温度TSを算出することが可能である。第2の実施の形態によれば、電源が切れても、電源を再投入した時に精度よく温度が算出されるので、温度上昇によって機器や素子が破壊される事態を未然に防止することが可能となる。また、故障が原因で電源が切れても、記憶しておいた電源切れ時刻における温度を故障原因の解析に役立てることができるので、機器や素子の品質向上だけでなく装置全体の信頼性を向上させることも可能となる。なお、各実施の形態では、パラメータ決定手段2がパラメータを温度算出装置3に渡すこととしているが、固定値のパラメータを温度算出装置3の内部に予め保持しておけば、固定値をパラメータとして温度算出装置3に渡す必要がなくなる。また、各実施の形態では、モータの温度を算出することとしているが、温度の算出対象はこれに限定されるものではない。すなわち、他の部材の温度でも、その部材の温度変化に影響を与えるパラメータを用いて同様の方法で算出することができる。例えば、IGBTInsulatedGateBipolarTransistor損失、BC等価損失、サンプリング時間、冷却器熱抵抗などをパラメータとすれば、車両に用いられるIGBT素子の温度を算出することが可能である。この場合も、固定の入力値については、その固定値部分の計算結果を予めパラメータとして温度算出装置3に渡しておけばよい。一方、IGBT損失、BC等価損失といった可変の入力値は、例えば所定の時間間隔でパラメータとして温度算出装置3に渡せばよい。このようにすれば、温度算出装置3によって、車両に用いられるIGBT素子の温度を算出することが可能である。また、各実施の形態では、入力手段図示せずやパラメータ決定手段2は温度算出装置3に含まれないこととしているが、温度算出装置3として実現する機能は特に限定されるものではない。例えば、パラメータ決定手段2の全部または一部の機能を温度算出装置3が備えるようにすることも可能である。なお、上述の各実施の形態で説明した機能は、ハードウェアを用いて構成するに留まらず、ソフトウェアを用いて各機能を記載したプログラムをコンピュータに読み込ませて実現することもできる。また、各機能は、適宜ソフトウェア、ハードウェアのいずれかを選択して構成するものであっても良い。従って、フローチャートとして記載され、説明された処理は、その処理を実現するハードウェアで構成することができる。尚、本発明は、上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合せにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。更に、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組み合せてもよい。