土留め用のプレキャスト製構造物の基礎として用いられ、下地となる下部張付け材上に設置されるプレキャスト製基礎板であって、前記下部張付け材に接する下面が、凹凸による粗面で形成されていることを特徴とするプレキャスト製基礎板。前記粗面は、複数の凹部または複数の凸部を散在的に分布させて形成されていることを特徴とする請求項1に記載のプレキャスト製基礎板。前記粗面が、左右方向に延在する複数の凹条部または複数の凸条部をストライプ状に分布させて形成されていることを特徴とする請求項1に記載のプレキャスト製基礎板。下地となる下部張付け材上に設置される土留め用のプレキャスト製構造物であって、前記下部張付け材に接する下面が、凹凸による粗面で形成されていることを特徴とするプレキャスト製構造物。基礎下地と、前記基礎下地上に敷き均した下地用の下部張付け材と、前記下部張付け材上に設置した請求項1ないし3のいずれかに記載のプレキャスト製基礎板と、を備えたことを特徴とするプレキャスト製構造物の基礎。前記基礎下地が、基盤面調整した岩盤および土砂地盤上に敷均し締固めした基礎石材のいずれかであることを特徴とする請求項5に記載のプレキャスト製構造物の基礎。請求項1ないし3のいずれかに記載のプレキャスト製基礎板を用いて行う土留め用構造物の施工方法であって、支持地盤上に基礎下地を構築する下地構築工程と、前記基礎下地上に下地用の下部張付け材を敷き均す張付け材敷均し工程と、前記下部張付け材上に前記プレキャスト製基礎板を設置するプレキャスト板設置工程と、前記プレキャスト製基礎板上に、上部張付け材を介してプレキャスト製構造物を設置する構造物設置工程と、を備えたことを特徴とする土留め用構造物の施工方法。前記下地構築工程では、前記支持地盤が岩盤である場合には、前記岩盤を基盤面調整して前記基礎下地を構築し、前記支持地盤が土砂地盤である場合には、前記土砂地盤上において基礎石材を敷均し締固めて前記基礎下地を構築することを特徴とする請求項7に記載の土留め用構造物の施工方法。前記下部張付け材が、厚さ10mmから50mmであることを特徴とする請求項7または8に記載の土留め用構造物の施工方法。請求項4に記載のプレキャスト製構造物を用いた土留め用構造物の施工方法であって、支持地盤上に基礎下地を構築する下地構築工程と、前記基礎下地上に下地用の下部張付け材を敷き均す張付け材敷均し工程と、前記下部張付け材上に前記プレキャスト製構造物を設置する構造物設置工程と、を備えたことを特徴とする土留め用構造物の施工方法。このような、従来のプレキャスト製構造物では、現場打ちコンクリートにより、砕石、擁壁用基礎ブロックおよび底板が一体化し、土圧に対し十分なせん断抵抗力を持たせることができる。しかし、現場打ちコンクリートの打設および養生に時間を要する数日間ため、全体として工期を短縮することができない問題があった。特に、生活道路や幹線道路に設けるプレキャスト製構造物では、夜間のみならず昼間においても交通規制が必要となり、地域社会に影響を及ぼし、また施工コストも嵩むものとなる。本発明は、プレキャスト製構造物の施工において、土圧に対し十分なせん断抵抗力を持たせ得ると共に工期の短縮を可能とするプレキャスト製基礎板、プレキャスト製構造物、プレキャスト製構造物の基礎および土留め用構造物の施工方法を提供することを課題としている。本発明のプレキャスト製基礎板は、土留め用のプレキャスト製構造物の基礎として用いられ、下地となる下部張付け材上に設置されるプレキャスト製基礎板であって、下部張付け材に接する下面が、凹凸による粗面で形成されていることを特徴とする。この構成によれば、下面が凹凸による粗面となっているため、下部張付け材に対し広い面積で接触する。このため、下部張付け材を介して、プレキャスト製構造物と支持地盤との一体性を、現場打ちコンクリートを用いた場合と同等程度に高めることができる。すなわち、プレキャスト製構造物と支持地盤との間において、土圧に抗するに十分なせん断抵抗力を得ることができる。また、従来技術のように現場打ちコンクリートが不要となるため、プレキャスト製構造物の施工における工期を極端に短縮することができる。なお、上記の下部張付け材は、硬化に伴って付着性およびせん断抵抗性を発揮するものであり、例えばモルタル、コンクリート、半固体の樹脂材等が、これに該当する。この場合、粗面は、複数の凹部または複数の凸部を散在的に分布させて形成されていることが、好ましい。この構成によれば、プレキャスト製構造物と支持地盤との一体性を、より一層高めることができる。また、坂などに設置する場合において、土圧に直交する方向左右方向においても、十分なせん断抵抗力を発揮させることができる。なお、複数の凹部または複数の凸部は、下面の全域一部でもよいにおいて、千鳥状やマトリクス状或いはランダムに分布させることが好ましい。同様に、粗面が、左右方向に延在する複数の凹条部または複数の凸条部をストライプ状に分布させて形成されていることが、好ましい。この構成によれば、プレキャスト製構造物と支持地盤との一体性を、より一層高めることができる。本発明のプレキャスト製構造物は、下地となる下部張付け材上に設置される土留め用のプレキャスト製構造物であって、下部張付け材に接する下面が、凹凸による粗面で形成されていることを特徴とする。この構成によれば、プレキャスト製構造物を下部張付け材上に直接設置することになる。この場合も、下面が凹凸による粗面となっているため、下部張付け材に対し広い面積で接触する。このため、下部張付け材を介して、プレキャスト製構造物と支持地盤との一体性を、現場打ちコンクリートを用いた場合と同等程度に高めることができ、十分なせん断抵抗力を得ることができる。また、従来技術のような現場打ちコンクリートやこれに代わる部材が不要となるため、プレキャスト製構造物の施工における工期を極端に短縮することができると共に、基礎を構成する部材を削減することができる。なお、上記の下部張付け材は、硬化に伴って付着性およびせん断抵抗性を発揮するものであり、例えばモルタル、コンクリート、半固体の樹脂材等が、これに該当する。本発明のプレキャスト製構造物の基礎は、基礎下地と、基礎下地上に敷き均した下地用の下部張付け材と、下部張付け材上に設置した上記のプレキャスト製基礎板と、を備えたことを特徴とする。この構成によれば、下部張付け材を介して、基礎下地とプレキャスト製基礎板とが強固に一体化する。このため、下部張付け材を介して、プレキャスト製構造物と支持地盤との一体性を、現場打ちコンクリートを用いた場合と同等程度に高めることができ、十分なせん断抵抗力を得ることができる。また、現場打ちコンクリートに代えてプレキャスト製基礎板を用いるため、プレキャスト製構造物の施工における工期を極端に短縮することができる。この場合、基礎下地が、基盤面調整した岩盤および土砂地盤上に敷均し締固めした基礎石材のいずれかであることが、好ましい。この構成によれば、施工管理された基礎下地を構築することができ、地盤支持地盤側を安定なものとすることができる。なお、上記の基礎石材は、いわゆる地業を構成する部分であり、例えば砕石、クラッシャーラン、再生クラッシャーラン、割栗、砂およびこれらの組み合わせ等が、これに該当する。本発明の土留め用構造物の施工方法は、上記したプレキャスト製基礎板を用いて行う土留め用のプレキャスト製構造物の施工方法であって、支持地盤上に基礎下地を構築する下地構築工程と、基礎下地上に下地用の下部張付け材を敷き均す張付け材敷均し工程と、下部張付け材上にプレキャスト製基礎板を設置するプレキャスト板設置工程と、プレキャスト製基礎板上に、上部張付け材を介してプレキャスト製構造物を設置する構造物設置工程と、を備えたことを特徴とする。この構成によれば、下部張付け材および上部張付け材を介して、基礎下地とプレキャスト製基礎板とプレキャスト製構造物とが強固に一体化するため、土留め用構造物全体として、現場打ちコンクリートを用いた場合と同等程度のせん断抵抗力を得ることができる。また、現場打ちコンクリートに代えてプレキャスト製基礎板を用いるため、全体として、プレキャスト製構造物の施工における工期を極端に短縮することができる。なお、上記の上部張付け材は、硬化に伴って付着性およびせん断抵抗性を発揮するものであり、例えばモルタル、コンクリート、半固体の樹脂材等が、これに該当する。この場合、下地構築工程では、支持地盤が岩盤である場合には、岩盤を基盤面調整して前記基礎下地を構築し、支持地盤が土砂地盤である場合には、土砂地盤上において基礎石材を敷均し締固めて基礎下地を構築することが、好ましい。この構成によれば、施工管理された基礎下地を構築することができ、地盤支持地盤側を安定なものとすることができる。なお、上記の基礎石材は、いわゆる地業を構成する部分であり、例えば砕石、クラッシャーラン、再生クラッシャーラン、割栗、砂およびこれらの組み合わせ等が、これに該当する。また、下部張付け材が、厚さ10mmから50mmであることが、好ましい。この構成によれば、プレキャスト製構造物を設置したときに、下部張付け材に対し、プレキャスト製構造物が不等に沈み込むことがなく、且つ下部張付け材の機能が損なわれることがない。本発明の他の土留め用構造物の施工方法は、上記したプレキャスト製構造物を用いた土留め用構造物の施工方法であって、支持地盤上に基礎下地を構築する下地構築工程と、基礎下地上に下地用の下部張付け材を敷き均す張付け材敷均し工程と、下部張付け材上にプレキャスト製構造物を設置する構造物設置工程と、を備えたことを特徴とする。この構成によれば、下部張付け材を介して、基礎下地とプレキャスト製構造物とが強固に一体化する。このため、下部張付け材を介して、プレキャスト製構造物と支持地盤との一体性を、現場打ちコンクリートを用いた場合と同等程度に高めることができ、十分なせん断抵抗力を得ることができる。また、プレキャスト製構造物の施工における工期を極端に短縮することができると共に、基礎を構成する部材を削減することができる。以下、添付の図面を参照して、本発明のプレキャスト製基礎板、プレキャスト製構造物、プレキャスト製構造物の基礎および土留め用構造物の施工方法を、L字擁壁に適用した場合について説明する第1実施形態。このL字擁壁は、例えば道路に面した切り土或いは盛り土を土留めする片持ち梁式のものであり、下部を地中に埋設するようにして構築される。図1は、L字擁壁の断面構造図であり、同図に示すように、L字擁壁土留め用構造物1Aは、支持地盤G上に構築した擁壁基礎基礎2と、擁壁基礎2上に設置したプレキャストコンクリート製のL字擁壁ブロックプレキャスト製構造物3と、で構成されている。L字擁壁ブロック3は、立壁部3aと底壁部3bとでL字状に一体に形成され、立壁部3aには複数の水抜き孔3cが形成されている。立壁部3aの長さおよび底壁部3bの長さは、切り土或いは盛り土の高さに基づいて設計され、また擁壁基礎2は、底壁部3bのサイズに合わせて設計されている。擁壁基礎2は、支持地盤G上に設けた基礎石材基礎下地11と、基礎石材11上に設けた下地モルタル下部張付け材12と、下地モルタル12上に設置したプレキャスト基礎板プレキャスト製基礎板13と、プレキャスト基礎板13上に設けた敷きモルタル上部張付け材14と、を備えている。基礎石材11は、例えば再生クラッシャーランが用いられ、床堀り等により基礎面調整した支持地盤G上において、敷き均し締め固めを行って構築されている。実施形態の基礎石材11は、厚さ150mmとしている。なお、基礎石材11は、再生クラッシャーランの他、砕石、クラッシャーラン、割栗、砂およびこれらの組み合わせ等、を用いることが好ましい。また、詳細は後述するが、支持地盤Gには土砂地盤と岩盤とがあり、支持力のある岩盤の場合には、上記の基礎石材11を省略し、岩盤の上面を基礎面調整する基礎定着面の削り。下地モルタル12は、いわゆる練りモルタルであり、基礎石材11上に敷均すようにして施工されている。下地モルタル12は、その接着固定性により基礎石材11とプレキャスト基礎板13とを一体化させるものであり、10mm~50mmの厚さに、好ましくは20mm~30mm厚さに施工される。また、この下地モルタル12の施工の際に、適宜レベル調整を行うことが好ましい。なお、練りモルタルに代えて、空モルタルセメントと砂を混合したものや樹脂材等を用いることも可能である。同様に、敷きモルタル14は、その接着固定性によりプレキャスト基礎板13とL字擁壁ブロック3とを一体化させるものであり、20mm前後の厚さで施工されている。この場合も、敷きモルタル14の施工の際に、適宜レベル調整を行う。プレキャスト基礎板13は、プレキャストコンクリート板であり、奥行き方向において、L字擁壁ブロック3の底壁部3bより幾分長く形成されている。この場合、プレキャスト基礎板13の下面は、凹凸による粗面で形成されている。図2aおよびbに示すように、プレキャスト基礎板13の下面13aは、複数の凸部16Aを散在的に分布させて凹凸の粗面を形成している。また、各凸部16Aは、型抜きを考慮して半球形状、円錐台形状または円錐形状に形成されている。実施形態における複数の凸部16Aは、プレキャスト基礎板13の下面13a全域において、千鳥状に分布している。なお、複数の凸部16Aの分布配置パターンは、マトリクス状であってもよいし、ランダムなものであってもよい。図2cは、図2aおよびbに示すプレキャスト基礎板13の第1変形例であり、この第1変形例に係るプレキャスト基礎板13の下面13aは、上記の複数の凸部16Aに代えて、複数の凹部16Bを散在的に分布させて凹凸の粗面を形成している。この場合、複数の凹部16Bの配置パターンは上記のものと同一であり図2a参照、また各凹部16Bは、型抜きを考慮して半球形状、円錐台形状または円錐形状に形成されている。次に、図3ないし図5を参照して、プレキャスト基礎板13の他の変形例について説明する。図3aおよびbに示すように、第2変形例のプレキャスト基礎板13の下面13aは、複数の凸部17Aを散在的に分布させて凹凸の粗面を形成している。この場合、複数の凸部17Aの配置パターンは上記のものと同様であるが、各凸部17Aは、型抜きを考慮して四角錐台形状または四角錐形状に形成されている。また、図3cに示す第3変形例のプレキャスト基礎板13の下面13aは、上記の複数の凸部17Aに代えて、複数の凹部17Bを散在的に分布させて凹凸の粗面を形成している図3a参照。そして、各凹部17Bは、型抜きを考慮して四角錐台形状または四角錐形状に形成されている。図4aおよびbに示すように、第4変形例のプレキャスト基礎板13の下面13aは、各凸部18Aが左右方向に細長い形状を有し、断面が半円形や台形や三角形山形に形成されている。また、図4cに示す第5変形例のプレキャスト基礎板13の下面13aは、上記の複数の凸部18Aに代えて、複数の凹部18Bを散在的に分布させて凹凸の粗面を形成している図4a参照。そして、各凹部18Bは、左右方向に細長い形状を有し、断面が半円形や台形や三角形山形に形成されている。図5aおよびbに示すように、第6変形例のプレキャスト基礎板13の下面13aは、複数の凸条部19Aをストライプ状に分布させて凹凸の粗面を形成している。各凸条部19Aは、断面半円形、台形或いは三角形山形を為し、左右方向に延在している。実施形態における複数の凸条部19Aは、プレキャスト基礎板13の下面13a全域において、奥行き方向に等間隔に配設されている。また、図5cに示す第7変形例のプレキャスト基礎板13の下面13aは、上記の複数の凸条部19Aに代えて、複数の凹条部19Bをストライプ状に分布させて凹凸の粗面を形成している図5a参照。そして、各凹条部19Bは、断面半円形、台形或いは三角形山形を為し、左右方向に延在している。なお、図示しないが、上記の複数の凸条部または複数の凹条部を、縦横井桁状に分布させて凹凸の粗面を形成するようにしてもよい。このように、プレキャスト基礎板13の下面13aを凹凸の粗面で形成しているため、プレキャスト基礎板13の下地モルタル12への食い付きが良く、下地モルタル12を介して、プレキャスト基礎板13と基礎石材11とを一体化することができる。すなわち、L字擁壁1Aにおいて、プレキャスト基礎板13を含むL字擁壁ブロック3側と、基礎石材11を含む支持地盤G側との間において、土圧に抗する十分なせん断抵抗力を持たせることができる。特に、図2ないし図4の形態のプレキャスト基礎板13では、前後方向のせん断抵抗力は元より、左右方向にも一定のせん断抵抗力を発揮させることができる。なお、プレキャスト基礎板13の上面も、下面13aと同様な凹凸の粗面で形成してもよい。かかる場合には、プレキャスト基礎板13に上下表裏を区別する必要がなくなり、施工性を向上させることができる。次に、図6および図7を参照して、L字擁壁1Aの施工方法について説明する。図6は支持地盤Gが土砂地盤の場合であり、図7は、支持地盤Gが岩盤の場合である。図6に示すように、支持地盤Gが土砂地盤の場合のL字擁壁1Aの施工方法は、地盤を掘削して支持地盤基礎面Gを床付けする床堀り工程同図a参照と、構築した支持地盤G上に基礎石材11の敷均し締固めを行う下地構築工程同図a参照と、基礎石材11上に下地モルタル12練りモルタルを敷設する下地モルタル敷均し工程同図b参照と、下地モルタル12の上にプレキャスト基礎板13を設置する基礎板設置工程同図c参照と、プレキャスト基礎板13の上に敷きモルタル14を敷設する敷きモルタル敷均し工程同図d参照と、敷きモルタル14の上にL字擁壁ブロック3を設置する擁壁ブロック設置工程同図e参照と、土砂を埋め戻す埋戻し工程同図e参照と、を備えている。なお、下地モルタル敷均し工程は、請求項に言う張付け材敷均し工程に相当し、基礎板設置工程は、プレキャスト板設置工程に相当し、敷きモルタル敷均し工程および擁壁ブロック設置工程は、構造物設置工程に相当する。床堀り工程では、L字擁壁1Aのサイズに合わせて擁壁背面Bの切り土盛り土および道路R部分の土砂を掘削すると共に、支持地盤Gとなる部分のレベル深さと水平を出して整地する床付け。必要がある場合には、切り土盛り土側の山留めを行う。下地構築工程では、基礎石材11である再生クラッシャーランを敷均し締固める。下地モルタル敷均し工程では、下地モルタル12練りモルタルを基礎石材11上に敷き均す。その際、レベル出しを行いつつ表面を平坦に均す。基礎板設置工程では、クレーン等でプレキャスト基礎板13を運び込み、水平を維持し且つ位置決めしながら、下地モルタル12上に設置する。設置後、プレキャスト基礎板13を叩いて下地モルタル12と十分に馴染ませる。敷きモルタル敷均し工程では、プレキャスト基礎板13の上に敷きモルタル14を敷き均す。この場合も、レベル出しを行いつつ表面を平坦に仕上げる。擁壁ブロック設置工程では、クレーン等でL字擁壁ブロック3を運び込み、水平を維持し且つ位置決めしながら、敷きモルタル14上に設置する。埋戻し工程では、掘削した擁壁背面Bの切り土盛り土部分および道路R部分の土砂を埋め戻す。図7に示すように、支持地盤Gが岩盤の場合のL字擁壁1Aの施工方法では、先ず、上記の床堀り工程および下地構築工程に代えて、表土を掘削すると共に岩盤を削って基板面調整を行う下地構築工程同図a参照を実施する。この場合、岩盤に亀裂ある場合にはコンクリート詰めを行い、窪みがある場合には捨てコンクリートを打設する。以降、上記の土砂地盤の場合と同様に、基板面調整した岩盤上に下地モルタル12を敷設する下地モルタル敷均し工程同図a参照、下地モルタル12上にプレキャスト基礎板13を設置する基礎板設置工程同図b参照、プレキャスト基礎板13上に敷きモルタル14を敷設する敷きモルタル敷均し工程同図c参照、敷きモルタル14上にL字擁壁ブロック3を設置する擁壁設置工程同図d参照および土砂を埋め戻す埋戻し工程同図d参照を実施する。以上のように、第1実施形態によれば、現場打ちコンクリートに代えて、下面を凹凸の粗面としたプレキャスト基礎板13を設置し、且つプレキャスト基礎板13と基礎石材11との間に下地モルタル12を介設するようにしているため、プレキャスト基礎板13と基礎石材11とを一体化することができる。また、敷きモルタル14を介して、L字擁壁ブロック3とプレキャスト基礎板13とを一体化することができる。したがって、L字擁壁ブロック3と支持地盤Gとの間において、現場打ちコンクリートを用いた場合と同等のせん断抵抗力を得ることができ、L字擁壁ブロック3の底壁部3bの面積を広くすることなく、その滑動を有効に防止することができる。また、現場打ちコンクリートが不要となるため、L字擁壁1AL字擁壁ブロック3の施工における工期を極端に短縮することができる。このため、現場打ちコンクリートを用いない、すなわち養生の必要のない本実施形態では、幹線道路等に面し夜間工事を要するL字擁壁1Aであっても、朝までに所定の区間を確実に施工することができ、全体として短い工期で円滑に施工を行うことができる。特に、本実施形態と異なり、L字擁壁1Aの上側に道路Rがある場合では、夜間工事の時間内に埋め戻し道路復旧まで完了している必要があり、このような現場において、工期の短い本施工方法は特に有用である。次に、図8を参照して、第2実施形態について説明する。第2実施形態のL字擁壁1Bは、上記のプレキャスト基礎板13および敷きモルタル14を省略した構造を有している。すなわち、敷きモルタル14を兼用する下地モルタル12の上に、L字擁壁ブロック3を直接設置する構造になっている。この場合のL字擁壁ブロック3は、その底壁部3bの下面3dが、第1実施形態のプレキャスト基礎板13における下面13aと同様の凹凸形状に形成されている図2ないし図5参照。すなわち、L字擁壁ブロック3の下面3dは、凹凸による粗面で形成されている。この場合も、支持地盤Gには土砂地盤と岩盤とがあり、支持力のある岩盤の場合には、上記の基礎石材11を省略し、岩盤の上面を基礎面調整する基礎定着面の削り。第2実施形態のL字擁壁1Bの施工方法は、支持地盤Gが土砂地盤および岩盤のいずれであっても、第1実施形態における基礎板設置工程および敷きモルタル敷均し工程を省略したものとなる図示省略。すなわち、床堀り工程と、下地構築工程第1実施形態と同様に土砂地盤と岩盤とで異なると、下地モルタル敷均し工程と、擁壁ブロック設置工程と、埋戻し工程同図e参照と、を実施する。このように、第2実施形態によれば、下地モルタル12を介して、基礎石材11の上に下面3dを凹凸の粗面としたL字擁壁ブロック3を設置するようにしているため、L字擁壁ブロック3と基礎石材11とを一体化することができる。したがって、L字擁壁1B全体として、現場打ちコンクリートを用いた場合と同等のせん断抵抗力を得ることができる。また、現場打ちコンクリートやプレキャスト基礎板13を省略することができるため、L字擁壁1BL字擁壁ブロック3の施工における工期を極端に短縮することができる。次に、図9を参照して、本発明をブロック積み擁壁に適用した第3実施形態について説明する。図9は、ブロック積み擁壁の断面構造図であり、同図に示すように、このブロック積み擁壁51Aは、支持地盤G上に構築した擁壁基礎基礎52と、擁壁基礎52上に設置した擁壁構造体プレキャスト製構造物53と、で構成されている。擁壁構造体53は、擁壁基礎52上に設置した基礎ブロック55と、基礎ブロック55上にのり面Cに倣って積み上げた複数の擁壁ブロック56と、最上部の擁壁ブロック56上に打設した天端コンクリート57と、を備えている。基礎ブロック55および複数の擁壁ブロック56は、いずれもプレキャストコンクリート製であり、中込めコンクリートを用いて積み上げられている。なお、図示では、裏込め用の砕石等は省略している。第3実施形態の基礎ブロック55は、擁壁ブロック56を直接支持する部位であり、十分や強度とサイズを有している。基礎ブロック55の上面55aは、のり面Cに直交する角度に傾斜しており、その中央部には、擁壁ブロック56と接合するための接合突部55bが形成されている。各擁壁ブロック56は、いわゆる大型ブロック中空であり、下面に接合凹部56aを有し上面に接合凸部56bを有している。接合凹部56aは、接合凸部56bと相補的形状に形成され、また基礎ブロック55の接合突部55bとも相補的形状に形成されている。そして、複数段に亘る擁壁ブロック56は、中空内部に中込めコンクリートを充填しながら、一段ずつ積み上げられる。天端コンクリート57は、擁壁構造体53の高さ調整用に打設される現場打ちコンクリートであり、上面57aを水平に且つ前面57bを擁壁ブロック56と面一に仕上げられている。特に、天端コンクリート57は、見付け方向左右方向において、擁壁構造体53の高さが変化する場合、最上位の擁壁ブロック56間の段差を解消するように打設される。擁壁基礎52は、サイズは異なるものの第1実施形態の擁壁基礎11と、同一の構造を有している。すなわち、詳細な説明は省略するが、支持地盤G上に設けた基礎石材基礎下地11と、基礎石材11上に設けた下地モルタル下部張付け材12と、下地モルタル12上に設置したプレキャスト基礎板プレキャスト製基礎板13と、プレキャスト基礎板13上に設けた敷きモルタル上部張付け材14と、を備えている。そして、この場合も、プレキャスト基礎板13の下面13aは、図2ないし図5に示すような凹凸による粗面で形成されている。次に、ブロック積み擁壁51Aの施工方法について、第1実施形態と異なる部分を中心に説明する。ブロック積み擁壁51Aでは、上記の下地構築工程と相前後して、裏込め用の砕石により水抜き用の排水層等を構築する排水層構築工程を実施する。この場合も、下地構築工程は、上記と同様に支持地盤Gが土砂地盤と岩盤とで異なるものとなる。さらに、上記の擁壁ブロック設置工程に代えて、擁壁ブロック積上げ工程構造物設置工程を実施する。擁壁ブロック積上げ工程では、敷きモルタル14上に基礎ブロック55を設置した後、基礎ブロック55の上に複数の擁壁ブロック56を一段ずつ且つ中込めコンクリートを打設しながら積み上げる。そして最後に、天端コンクリート57を打設する。以上のように、第3実施形態によれば、第1実施形態と同様に、基礎ブロック55とプレキャスト基礎板13と基礎石材11とを一体化することができ、擁壁構造体53側と支持地盤G側との間において、現場打ちコンクリートを用いた場合と同等のせん断抵抗力を得ることができる。また、擁壁構造体53の工期は従来と変わらないが、現場打ちコンクリートが不要となる擁壁基礎52では、工期を短縮することができる。特に、潮位の影響を受ける護岸として施工されるブロック積み擁壁51Aでは、干潮時に、所定の区間に亘って擁壁基礎52を確実に施工することができ、全体として短い工期で円滑に施工を進めることができる。また、干潮時に所定区間の施工を完了させることができるため、仮締め切等の仮設工事が不要となり、施工コストを削減することができる。次に、図10を参照して、第4実施形態について説明する。第4実施形態のブロック積み擁壁51Bは、上記のプレキャスト基礎板13および敷きモルタル14を省略した構造を有している。すなわち、第4実施形態は、第2実施形態に対応するものであり、敷きモルタル14を兼用する下地モルタル12の上に、基礎ブロック55擁壁構造体53を直接設置する構造になっている。この場合の基礎ブロック55も、その下面55cが、第1実施形態のプレキャスト基礎板13における下面13aと同様の凹凸形状に形成されている図2ないし図5参照。すなわち、基礎ブロック55の下面55cは、凹凸による粗面で形成されている。第4実施形態のブロック積み擁壁51Bの施工方法は、支持地盤Gが土砂地盤および岩盤のいずれであっても、第3実施形態における基礎板設置工程および敷きモルタル敷均し工程を省略したものとなる図示省略。このように、第4実施形態によれば、下地モルタル12を介して、基礎石材11の上に下面55cを凹凸の粗面とした基礎ブロック55を設置するようにしているため、基礎ブロック55と基礎石材11とを一体化することができる。したがって、擁壁構造体53側と支持地盤G側との間において、現場打ちコンクリートを用いた場合と同等のせん断抵抗力を得ることができる。また、第3実施形態と同様に、現場打ちコンクリートが不要となる第4実施形態の擁壁基礎52でも、工期の短縮と施工コストの削減とを図ることができる。