"本体と、前記本体を貫通する調整部と、を備え、前記調整部は、前記本体の中心に対して対称に延びる第1調整部と、前記第1調整部と異なる長さで前記本体の中心に対して対称に延びる第2調整部と、前記第1調整部と前記第2調整部を連通する連通部と、を有することを特徴とする長さ調整部材。前記本体は、前記中心を含み、前記調整部に平行な平面に対して対称な図形からなることを特徴とする請求項1に記載の長さ調整部材。前記本体は、対向する面を有する板状の部材からなり、前記調整部は、前記面を貫通することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の長さ調整部材。前記連通部は、前記第1調整部及び前記第2調整部に含まれることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか1つに記載の長さ調整部材。前記調整部は、前記中心から離れていることを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか1つに記載の長さ調整部材。しかしながら、特許文献1に記載された技術では、複数のシャックル用ピン穴に対してシャックルを取り付ける位置を変更する際に、一度シャックル用ピンを取り外して、再度シャックル用ピンを取り付けなければならず、作業が面倒で、時間がかかってしまっていた。本発明は上記課題を解決し、簡単に素早く連結部の長さを調整することが可能な長さ調整部材を提供することを目的とする。本発明は上記課題を解決する長さ調整部材であって、本体と、前記本体を貫通する調整部と、を備え、前記調整部は、前記本体の中心に対して対称に延びる第1調整部と、前記第1調整部と異なる長さで前記本体の中心に対して対称に延びる第2調整部と、前記第1調整部と前記第2調整部を連通する連通部と、を有することを特徴とする。また、前記本体は、前記中心を含み、前記調整部に平行な平面に対して対称な図形からなることを特徴とする。また、前記本体は、対向する面を有する板状の部材からなり、前記調整部は、前記面を貫通することを特徴とする。また、前記連通部は、前記第1調整部及び前記第2調整部に含まれることを特徴とする。また、前記調整部は、前記中心から離れていることを特徴とする。本発明の長さ調整部材は、本体と、前記本体を貫通する調整部と、を備え、前記調整部は、前記本体の中心に対して対称に延びる第1調整部と、前記第1調整部と異なる長さで前記本体の中心に対して対称に延びる第2調整部と、前記第1調整部と前記第2調整部を連通する連通部と、を有するので、簡単に素早く連結部の長さを調整することが可能となる。また、前記本体は、前記中心を含み、前記調整部に平行な平面に対して対称な図形からなるので、本体に力が均一にかかり引張強度を強くすることが可能となる。また、前記本体は、対向する面を有する板状の部材からなり、前記調整部は、前記面を貫通するので、簡単な構造で容易に製作することが可能となる。また、前記連通部は、前記第1調整部及び前記第2調整部に含まれるので、調整部を製作することで連通部も製作することとなり、さらに容易に製作することが可能となる。また、前記調整部は、前記中心から離れているので、中心に本体を形成することが可能なので、本体の強度を増すことが可能となる。以下、図面を参照して本発明にかかる長さ調整部材の実施形態を説明する。図1は第1実施形態の長さ調整部材1を示す図、図2は図1の断面図である。図2aは図1における一点鎖線a-aの断面図、図2bは図1における一点鎖線b-bの断面図、図2cは図1における一点鎖線c-cの断面図である。なお、図1の二点鎖線は、第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部23の長さを比較するための中心Oに対する同心円であり、以下の図面においても同様の同心円を表すものとする。第1実施形態の長さ調整部材1は、図1に示すように、本体11と、本体11を貫通する調整部2と、を備え、調整部2は、本体11の中心Oに対して対称に延びる第1調整部21と、第1調整部21と異なる長さで本体11の中心に対して対称に延びる第2調整部22と、第1調整部21と第2調整部22を連通する連通部2aと、を有する。本体11は、中心Oを含み、調整部2に平行な平面に対して対称な図形からなる。したがって、本体11に力が均一にかかり引張強度を強くすることが可能となる。第1実施形態の本体11は、引張強度に耐えられる鉄板等からなり、図1に示すように正面から見ると円形で、図2に示すように、対向する面によって所定の厚みを有する略円柱の板状の部材である。調整部2は、第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部23を有する。調整部2は、本体11の対向する面を貫通する構造なので、簡単な構造で容易に製作することが可能となる。また、連通部2が第1調整部21及び第2調整部22に含まれると、調整部2を製作することで連通部2aも製作することとなり、さらに容易に製作することが可能となる。第1調整部21は、図1に示すように、中心Oに対して点対称に形成されa-a線に沿って延びる長穴からなる。長穴は、シャックルが係止される両端部21a,21bを有する。図2aに示すように、中心Oから両端部21a,21bまでの長さは同じである。第2調整部22は、図1に示すように、中心Oに対して点対称に形成されb-b線に沿って延びる長穴からなる。長穴は、シャックルが係止される両端部22a,22bを有する。図2bに示すように、中心Oから両端部22a,22bまでの長さは同じである。第3調整部23は、図1に示すように、中心Oに対して点対称に形成されc-c線に沿って延びる長穴からなる。長穴は、シャックルが係止される両端部23a,23bを有する。図2cに示すように、中心Oから両端部23a,23bまでの長さは同じである。連通部2aは、図1の点線で囲まれた部分である。第1実施形態の連通部2aは、中心Oを含むと共に、第1調整部21、第2調整部22及び第3調整部23に含まれる。第1実施形態の第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部23は、それぞれ中心Oから60°の間隔で放射状に延びている。また、第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部23は、それぞれ長さが異なるが、中心Oでは長穴が重なり、共通な穴の部分を形成する連通部2aを形成する。第1実施形態の長さ調整部材1の寸法は、例えば、直径400mmとして、第1調整部21の長さを350mm、第2調整部22の長さを250mm、及び第3調整部23の長さを150mmとする。この寸法の場合、第1実施形態の長さ調整部材1は、最大200mmの長さを3段階で調整することが可能となる。図3は第1調整部21にシャックル3,4を取り付けた状態を示す図、図4は第2調整部22にシャックル3,4を取り付けた状態を示す図、図5は第3調整部23にシャックル3,4を取り付けた状態を示す図である。である。シャックル3,4は、揚重機器側シャックル3と、資材側シャックル4と、を有する。第1実施形態の揚重機器側シャックル3及び資材側シャックル4は、共通の構造を有している。シャックル3,4は、U字状に形成されたシャックル本体31,41と、シャックル本体31,41のU字状の離間したそれぞれの端部に挿通されて閉じた空間を形成する閉鎖部材としてのボルト32,42と、ボルト32,42を固定する留め部材としてのナット33,43と、を有する。第1実施形態では、閉鎖部材としてボルト32,42、留め部材としてナット33,43を使用したが、閉鎖部材及び留め部材としてシャックル本体31,41に挿入されるピン及び該ピンに挿入される留めピンを使用してもよい。なお、シャックル3,4の構造は、第1実施形態で説明したものに限定する必要はなく、一般に市販されているものでもよい。次に、シャックル3,4の取り付け方法を説明する。まず、長さ調整部材1の調整部2にシャックル3,4のシャックル本体31,41を挿入する。次に、ボルト32,42をシャックル本体31,41の一方の端部に挿入する。続いて、図示しないワイヤーの環状部の穴にボルト32,42を通す。次に、ボルト32,42をシャックル本体31,41の他方の端部に挿入する。最後に、ボルト32,42にナット33,43を留める。なお、ボルト32,42のワイヤーの環状部と当接する部分は、ボルト32,42とワイヤーの摩擦によるワイヤーの劣化を低減するため、ネジ状ではなく滑らかな円筒面である方が好ましい。長さ調整部材1の調整部2にシャックル3,4のシャックル本体31,41を挿入した後、シャックル本体31,41をそれぞれ第1調整部21、第2調整部22、又は第3調整部23のいずれかに配置させる。シャックル本体31,41をそれぞれ第1調整部21に配置した場合、図3に示すような状態となる。揚重機器側シャックル3のシャックル本体31は、第1調整部21の揚重機器側の端部21aに当接する。また、資材側シャックル4のシャックル本体41は、第1調整部21の資材側の端部21bに当接する。シャックル本体31,41をそれぞれ第2調整部22に配置した場合、図4に示すような状態となる。揚重機器側シャックル3のシャックル本体31は、第2調整部22の揚重機器側の端部22aに当接する。また、資材側シャックル4のシャックル本体41は、第2調整部22の資材側の端部22bに当接する。シャックル本体31,41をそれぞれ第3調整部23に配置した場合、図5に示すような状態となる。揚重機器側シャックル3のシャックル本体31は、第3調整部23の揚重機器側の端部23aに当接する。また、資材側シャックル4のシャックル本体41は、第3調整部23の資材側の端部23bに当接する。次に、長さ調整部材1による調整方法を説明する。図6は長さ調整部材1による調整前の資材を吊り上げた状態を示す図、図7は長さ調整部材1による調整後の資材を吊り上げた状態を示す図である。図6に示すように、クレーンCで資材Mを揚重する際に、長さ調整部材1による調整前、第1ワイヤー51に設けられた第1長さ調整部材101は、第1調整部121の両端部それぞれに第1シャックル対103,104を配置する。また、第2ワイヤー52に設けられた第2長さ調整部材201は、第1調整部221の両端部それぞれに第2シャックル対203,204を配置する。第1ワイヤー51、第1長さ調整部材101、及び第1シャックル対103,104からなる第1連結部5aの取付方法は、図3で示した通りである。同様に、第2ワイヤー52、第2長さ調整部材201、及び第2シャックル対203,204からなる第2連結部5bの取付方法は、図3で示した通りである。長さ調整部材1による調整前の状態では、資材Mが傾斜しており、このままの状態で吊り上げるとバランスが悪く、危険である。そこで、傾斜して下がっている側の第2長さ調整部材201における第2シャックル対203,204の配置する位置を、図7に示すように、連通部2aを介して、第1調整部221から第3調整部223に変更する。このように、第2シャックル対203,204の配置する位置を、連通部2aを介して、第1調整部221から第3調整部223に変更することで、長さ調整部材1による調整後の第2ワイヤー52、第2長さ調整部材201、及び第2シャックル対203,204からなる第2連結部5bの全長が調整前よりも短くなり、図7に示すように、資材Mを水平に吊り上げることが可能となる。すなわち、図3~図5に示したシャックル3,4のボルト32,42とナット33,43の連結を外すことなく、ワイヤー51,52、長さ調整部材101,201、及びシャックル102,202からなる連結部5a,5bの全長を変更することができ、簡単に素早く連結部5a,5bの長さを調整することが可能となる。図8は第2実施形態の長さ調整部材を示す図である。第2実施形態の長さ調整部材1は、図8に示すように、調整部2を第1調整部21及び第2調整部22の2つで形成したものである。第2実施形態の第1調整部21及び第2調整部22は、それぞれ中心Oから90°の間隔で放射状に延びている。また、第1調整部21及び第2調整部22は、それぞれ長さが異なるが、中心Oでは長穴が重なり、共通な穴の部分からなる連結部2aを形成する。したがって、第2実施形態の長さ調整部材1は、図示しないワイヤー、シャックル及び長さ調整部材1からなる連結部を2段階で調整することが可能となる。第2実施形態のように、長さ調整部材1調整部2を第1調整部21及び第2調整部22の2つで形成することで、本体11の加工が容易となり、低コストで製作することが可能となる。図9は第3実施形態の長さ調整部材を示す図である。第3実施形態の長さ調整部材1は、図9に示すように、本体11を正面から見て楕円形で形成し、調整部2を第2実施形態と同様に第1調整部21及び第2調整部22の2つで形成したものである。このように、第1調整部21及び第2調整部22の長さに対応させて楕円形としてもよい。第3実施形態のように、長さ調整部材1を楕円とすることにより、円で形成した第2実施形態の長さ調整部材1よりも小さくすることができ、本体11を形成する材料を効率的に使用し、低コストで製作することが可能となる。第4実施形態の長さ調整部材1は、図10に示すように、本体11を正面から見て多角形で形成し、調整部2を第1実施形態と同様に第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部23の3つで形成したものである。第4実施形態の長さ調整部材1は、第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部23を、それぞれ中心Oから60°の間隔で放射状に形成した。したがって、本体11を正面から見て第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部23がそれぞれ対角線と重なるような六角形、特に正六角形で形成すると好ましい。第4実施形態のように、長さ調整部材1を多角形とすることにより、円で形成した第2実施形態の長さ調整部材1よりも本体11の加工が容易となると共に、材料を効率的に使用することができ、低コストで製作することが可能となる。図11は第5実施形態の長さ調整部材を示す図、図12は第6実施形態の長さ調整部材を示す図である。第5実施形態の長さ調整部材1は、本体11を正面から見て多角形として、調整部2を第2実施形態と同様に第1調整部21及び第2調整部22の2つで形成したものである。第4実施形態の長さ調整部材1は、第1調整部21及び第2調整部22をそれぞれ中心Oから90°の間隔で放射状に形成した。したがって、本体11を正面から見て第1調整部21及び第2調整部22がそれぞれ対角線と重なるような四角形、特に正方形で形成すると好ましい。また、図12に示す第6実施形態のように、第1調整部21及び第2調整部22の長さに対応させて、長さ調整部材1の本体11を正面から見て菱形としてもよい。第5実施形態のように、長さ調整部材1の調整部2を第1調整部21及び第2調整部22の2つで形成すると共に、長さ調整部材1を多角形とすることにより、円で形成した第2実施形態の長さ調整部材1よりも本体11の加工が容易となると共に、材料を効率的に使用することができ、低コストで製作することが可能となる。また、第6実施形態のように、長さ調整部材1の本体11を正面から見て菱形に形成することで、さらに材料を効率的に使用することができ、より低コストで製作することが可能となる。図13は第7実施形態の長さ調整部材を示す図、図14は第8実施形態の長さ調整部材を示す図である。第7実施形態の長さ調整部材1は、第5実施形態と同様に、本体11を正面から見て多角形、特に正方形として、調整部2を第1調整部21及び第2調整部22の2つで形成したものである。しかしながら、第5実施形態の長さ調整部材1に対して、本体11に対する調整部2の配置を変更したものである。図11に示した第5実施形態の長さ調整部材1は、調整部2を多角形の対角線に沿って設けた。しかしながら、第7実施形態の長さ調整部材1は、図13に示すように、第1調整部21及び第2調整部22を、それぞれ本体11の外周の辺に向かって、中心Oから90°の間隔で放射状に形成する。本体11は、正面から見て、正方形に形成すると好ましい。また、図14に示す第8実施形態のように、第1調整部21及び第2調整部22の長さに対応させて、長さ調整部材1の本体11を正面から見て長方形としてもよい。第7実施形態のように、長さ調整部材1の調整部2の第1調整部21及び第2調整部22を、それぞれ本体11の外周の辺に向かって設けることにより、さらに本体11の加工が容易となると共に、材料を効率的に使用することができ、低コストで製作することが可能となる。また、第8実施形態のように、長さ調整部材1の本体11を正面から見て長方形に形成することで、さらに材料を効率的に使用することができ、より低コストで製作することが可能となる。図15は第9実施形態の長さ調整部材1を示す図である。第9実施形態の長さ調整部材1は、図15に示すように、本体11の向かい合う辺をそれぞれ直線11a1,11a2と曲線11b1,11b2で形成したものである。第9実施形態の長さ調整部材1のように、本体11は、直線及び曲線等で形成してもよい。長さ調整部材1は、第9実施形態のように、特殊な形状にすることができ、設計の自由度を多くすることが可能である。図16は第10実施形態の長さ調整部材1を示す図である。第10実施形態の長さ調整部材1は、図16に示すように、楕円の長軸及び短軸の方向と、第1調整部21及び第2調整部22の方向と、を異なる方向としたものである。長さ調整部材1は、第10実施形態のように、特殊な形状にすることができ、設計の自由度を多くすることが可能である。図17は第11実施形態の長さ調整部材1を示す図、図18は第12実施形態の長さ調整部材1を示す図である。第11実施形態及び第12実施形態の長さ調整部材1は、図17及び図18に示すように、連通部2aを大きく形成したものである。連通部2aは、第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部に重なると共に、含まれる図17の点線で囲まれている第1連通部2a1と、第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部とは重ならない第2連通部2a2と、を有する。第11実施形態及び第12実施形態のように、第1連通部2a1と、第2連通部2a2と、を有し、連通部2aを大きく形成することで、第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部間でシャックルを移動させる際に、連通部2a内を移動させることが容易となる。図19は第13実施形態の長さ調整部材1を示す図である。第13実施形態の長さ調整部材1は、図19に示すように、連通部2aが本体11の中心Oから離れており、中心Oを含まない構造となっている。また、連通部2aは、第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部に重なり、第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部に含まれる図17の点線で囲まれている第1連通部2a1と、第1調整部21、第2調整部22、及び第3調整部とは重ならない第2連通部2a2と、を有する。第13実施形態のように、連通部2aが本体11の中心Oから離れており、中心Oを含まない構造となっているので、中心Oに本体11を形成することが可能なので、本体11の強度を増すことが可能となる。本実施形態の長さ調整部材1は、本体11と、本体11を貫通する調整部2と、を備え、調整部2は、本体11の中心Oに対して対称に延びる第1調整部21と、第1調整部21と異なる長さで本体11の中心Oに対して対称に延びる第2調整部22と、第1調整部21と第2調整部22を連通する連通部2aと、を有するので、図7に示したように、簡単に素早く連結部5a,5bの長さを調整することが可能となる。また、本体11は、中心Oを含み、調整部2に平行な平面に対して対称な図形からなるので、本体11に力が均一にかかり引張強度を強くすることが可能となる。また、本体11は、対向する面を有する板状の部材からなり、調整部2は、面を貫通するので、簡単な構造で容易に製作することが可能となる。また、連通部2aは、第1調整部21及び第2調整部22に含まれるので、調整部2を製作することで連通部2aも製作することとなり、さらに容易に製作することが可能となる。また、調整部2は、中心Oから離れているので、中心Oに本体11を形成することが可能なので、本体11の強度を増すことが可能となる。"