"下記一般式1LiMn1xMxP1ySiyO4...1但し、MはZr、Sn、Y及びAlからなる群から選択される少なくとも1つの元素であり、xは0<x≦0.5の範囲であり、yは0<y≦0.5の範囲であるで表される組成を有する正極活物質。前記xとyとMが、x×Mの価数-2-0.05<y<x×Mの価数-20.05の関係を有する請求項1に記載の正極活物質。前記正極活物質が、8以下のLiの挿入脱離に伴う体積変化率を有する請求項1に記載の正極活物質。前記MがZr、Y及びAlからなる群から選択されるいずれか1つの元素であり、前記xが0.05≦x≦0.25である請求項1に記載の正極活物質。前記MがSn及びAlからなる群から選択されるいずれか1つの元素であり、前記xが0.1≦x≦0.25の範囲である請求項1に記載の正極活物質。請求項1に記載の正極活物質と、導電材と、バインダーとを含む正極。請求項6に記載の正極と、負極と、電解質と、セパレータとを有する非水系二次電池。LiFePO4の充放電に伴う体積変化率は7程度にあるのに対し、LiMnPO4のそれは9程度と大きい。従って、LiMnPO4は、充放電に伴うLiの挿入脱離に起因する膨張又は収縮が大きいため、充放電を繰り返すことにより、正極を構成する集電体や導電材から物理的に徐々に欠落する。その結果、充放電に寄与しないLiMnPO4が増加により容量が低下することで、電池の寿命が短くなる、と発明者等は考えた。そこで、発明者等は、Liの挿入脱離に伴う体積変化率が小さく、長寿命の正極活物質を鋭意検討することで、本発明を見出した。かくして本発明によれば、下記一般式1LiMn1xMxP1ySiyO4...1但し、MはZr、Sn、Y及びAlからなる群から選択される少なくとも1つの元素であり、xは0<x≦0.5の範囲であり、yは0<y≦0.5の範囲であるで表される組成を有する正極活物質が提供される。本発明に係る正極活物質は、その充放電に伴う体積変化を抑制することが可能であるため長寿命である。また、充放電の電位としてMnの価数変化に伴う電位が得られるため、LiFePO4よりも高い平均電位を得ることができる。更に、Mnサイトの置換元素が単一の価数を有する元素であるため、充放電時の電位が平坦になり、電池の容量に拠らず一定の電位を出力することが可能となる。また、正極活物質が、8以下のLiの挿入脱離に伴う体積変化率を有する場合、より体積変化が抑制されているので、より長寿命の正極活物質を提供できる。更に、MがZr、Y及びAlからなる群から選択されるいずれか1つの元素であり、xが0.05≦x≦0.25である場合、より体積変化が抑制されているので、より長寿命の正極活物質を提供できる。本発明では、オリビン構造を有するLiMnPO4を基本構造とし、Mn及びPを一部他の元素に置換することにより、Liの挿入脱離に伴う体積変化を抑制し、電池の長寿命化を実現する。具体的には、PサイトをSiで置換すると共に、Mnサイトを3価又は4価の元素で、電荷補償を行いつつ置換した正極活物質は、Liの挿入脱離に伴う体積変化が抑制されることを発明者等は見出すことで本発明に至った。以下、本発明について詳しく説明する。なお、本明細書では、範囲を示すA~Bは、A以上B以下であることを示す。また、本明細書で挙げられている各種物性は、特に断りの無い限り後述する実施例に記載の方法により測定した値を意味する。I正極活物質本実施の形態に係る正極活物質は、下記一般式1LiMn1xMxP1ySiyO4...1但し、MはZr、Sn、Y及びAlからなる群から選択される少なくとも1つの元素であり、xは0<x≦0.5の範囲であり、yは0<y≦0.5の範囲であるで表される組成を有する。ここで、xとyとMはx×Mの価数-2-0.05<y<x×Mの価数-20.05の関係を有することが好ましい。一般にオリビン型のLiMnPO4の場合、初期の結晶構造の体積は、充電によるLiの脱離の際に収縮する。この体積の収縮は、初期の結晶構造のa軸とb軸とが収縮し、c軸が膨張することにより生じる。このため、本発明者等は、LiMnPO4の構成元素の何らかの置換により、a軸とb軸との収縮率を低減し、c軸の膨張率を増大させることによって、体積収縮を抑制できると考えた。そして、本発明者等は、具体的に検討した結果、Pサイトの一部をSiで置換し、かつMnサイトの一部を結晶構造内の電荷補償を行いつつ他の元素で置換することで、Li脱離時に生じる体積変化を抑制でき、その結果、充放電の繰り返しによる容量低下を抑制できることを見出した。なお、上記一般式1の組成を有するほとんどの正極活物質はオリビン型構造を有する。しかしながら、本発明の範囲には、上記一般式1の組成をしていても、オリビン型構造を有さない正極活物質も含まれる。本発明の正極活物質では、PサイトをSiで置換している。SiでのPサイトの置換割合を示すyは、0<y≦0.5の範囲である。yは、0.1、0.2、0.3、0.4をとり得る。ここで、PとSiとの価数が異なるため、結晶構造内の電荷補償を行うことが好ましい。このため、MnサイトをMで置換している。電荷補償は、PサイトのSiでの置換により増加した結晶構造内の電荷の合計を減少させることを意味する。特に、電荷補償により、増加した結晶構造内の電荷の合計がゼロにできるだけ近づくことが好ましい。ここで、上記一般式1におけるPの価数は5、Siの価数は4である。例えば、結晶構造内の電荷の合計をゼロにする場合、Siの置換量yは、y=x×Mの価数-2という式を満たすようになる。また、Mnには3価のMnが少量含まれていてもよい。この場合、Siの置換量yがx×Mの価数-2-0.05<y<x×Mの価数-20.05の範囲であれば、電荷補償を行うことができる。また、一般式1における単位格子の体積に対する、Li脱離後のLiAMn1xMxP1ySiyO4式中、Aは0~xにおける単位格子の体積の変化率が8以下であることが好ましい。体積変化率が8以下であれば、500サイクルにおける容量維持率を80以上とできる。変化率の下限は0である。変化率は、7、6、5、4、3、2、1をとり得る。Mnサイトを置換する元素Mとしては、Zr、Sn、Y及びAlからなる群から選択される少なくとも1つの元素である。従って、Mは、4種の元素のいずれか1つであっても、2つ以上の組み合わせでもよい。また、Mnサイトを置換する元素Mとしては3価又は4価の元素が好ましい。特に体積変化率の抑制効果が大きいため、Mnサイトを4価の元素で置換することがより好ましい。なお、Mは複数の価数の元素の混合物であってもよい。この場合、上記yを規定する際の価数は、平均価数である。Mnサイトを置換しうる3価の元素Mとしては、合成時に価数変化が起こらないY又はAlが好ましい。合成時に価数変化が起こらないことにより、正極活物質を安定して合成できる。Mnサイトを置換しうる4価の元素Mとしては、合成時に価数変化が起こらないZr、Snが好ましい。合成時に価数変化が起こらないことにより、正極活物質を安定して合成できる。Mnサイトにおける置換量xは、0より大きく、0.5以下の範囲内である。上記範囲内であれば、非水系二次電池とした場合の放電容量を大きく減少させることなく、Li挿入脱離時に生じる体積変化を抑制できる。xは、0.1、0.2、0.3、0.4をとり得る。Mnサイトの置換量が多いほど、体積変化率を抑制できる。言い換えると、Mnサイトの置換量が多いほど、100サイクルでの容量維持率は向上する。体積変化率が8以下であれば、容量維持率を80以上とすることができる。Mnサイトを3価の元素Mで置換した場合は、電気的中性を保つためにSi量はMnサイトの置換量と同量となる。この場合、置換量xとしては、0.05以上が好ましく、0.1以上がより好ましい。Mnサイトを4価の元素Mで置換した場合は、電気的中性を保つためにSi量はMnサイトの置換量の2倍となる。この場合、置換量xとしては、0.05以上が好ましく、0.1以上がより好ましい。反対にMnサイトの置換量が多いほど、初期容量が減少する。置換元素によって理論容量は異なり、Mnのみが価数変化すると考えると、置換量による理論容量を求めることができる。MnをZrで置換する場合、100mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xは0.35以下であることが好ましい。また、110mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xが0.3以下であることがより好ましい。更に、120mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xが0.25以下であることが特に好ましい。MnをSnで置換する場合、100mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xは0.3以下であることが好ましい。また、110mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xが0.25以下であることがより好ましい。更に、120mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xが0.2以下であることが特に好ましい。MnをYで置換する場合、100mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xは0.35以下であることが好ましい。また、110mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xが0.3以下であることがより好ましい。更に、120mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xが0.25以下であることが特に好ましい。MnをAlで置換する場合、100mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xは0.45以下であることが好ましく、110mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xが0.4以下であることがより好ましく、120mAh/g以上の初期容量を得る観点から、Mnサイトの置換量xが0.3以下であることが更に好ましい。正極活物質は、固相法、ゾルゲル法、溶融急冷法、メカノケミカル法、共沈法、水熱法、噴霧熱分解法等により製造できる。原料として、各元素を含む炭酸塩、水酸化物、塩化物、硫酸塩、酢酸塩、酸化物、シュウ酸塩、硝酸塩、アルコキシド等が挙げられる。これら原料は、任意の組合せでもよい。また、これら原料は、結晶水を含んでいてもよい。また、オリビン型のリン酸鉄リチウムにおいて一般的に行われている、炭素膜を正極活物質に被覆することにより、導電性の向上を行ってもよい。II非水系二次電池非水系二次電池は、正極と負極と電解質とセパレータとを有する。以下、各構成材料について説明する。a正極正極は、上記正極活物質と導電材とバインダーとを含んでいる。正極は、例えば、正極活物質と導電材とバインダーとを有機溶剤と混合したスラリーを集電体に塗布する方法、バインダーと導電材と正極活物質とを含む混合粉末をシート状に成形し、成形体を集電体に圧着する方法、等が挙げられる。正極活物質としては、上記正極活物質と他の正極活物質例えば、LiCoO2、LiMn2O4、LiFePO4を混合して用いてもよい。バインダーとしては、ポリテトラフルオロエチレン、ポリビニリデンフルオライド、ポリビニルクロライド、エチレンプロピレンジエンポリマー、スチレン-ブタジエンゴム、アクリロニトリル-ブタジエンゴム、フッ素ゴム、ポリ酢酸ビニル、ポリメチルメタクリレート、ポリエチレン、ニトロセルロース等を用いることができる。導電材としては、アセチレンブラック、カーボン、グラファイト、天然黒鉛、人造黒鉛、ニードルコークス等を用いることができる。集電体としては、連続孔を持つ発泡多孔質金属、ハニカム状に形成された金属、焼結金属、エキスパンドメタル、不織布状金属、金属板、金属箔、孔開きの金属板、金属網等を用いることができる。金属としては、ステンレス、銅等が挙げられる。有機溶剤としては、N-メチルピロリドン、トルエン、シクロヘキサン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、メチルエチルケトン、酢酸メチル、アクリル酸メチル、ジエチルトリアミン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン、エチレンオキシド、テトラヒドロフラン等を用いることができる。正極の厚さは、0.01~20mm程度が好ましい。厚すぎると導電性が低下し、薄すぎると単位面積当たりの容量が低下することがある。なお、塗布及び乾燥によって得られた正極は、活物質の充填密度を高めるためローラープレス等により圧密してもよい。b負極負極は、負極活物質と導電材とバインダーとを含んでいる。負極は公知の方法により作製できる。具体的には、正極の作製法で説明した方法と同様にして作製できる。負極活物質としては公知の材料を用いることができる。高エネルギー密度電池を構成するためには、リチウムの挿入/脱離する電位が金属リチウムの析出/溶解電位に近いものが好ましい。その典型例は、粒子状鱗片状、塊状、繊維状、ウィスカー状、球状、粉砕粒子状等の天然又は人造黒鉛のような炭素材料である。人造黒鉛としては、メソカーボンマイクロビーズ、メソフェーズピッチ粉末、等方性ピッチ粉末等を黒鉛化して得られる黒鉛が挙げられる。また、非晶質炭素を表面に付着させた黒鉛粒子も使用できる。これらの中で、天然黒鉛は、安価でかつリチウムの酸化還元電位に近く、高エネルギー密度電池が構成できるためより好ましい。また、リチウム遷移金属酸化物、リチウム遷移金属窒化物、遷移金属酸化物、酸化シリコン等も負極活物質として使用可能である。これらの中では、Li4Ti5O12は電位の平坦性が高く、かつ充放電による体積変化が小さいためより好ましい。導電材とバインダーは、正極に例示したものをいずれも使用できる。c電解質電解質としては、例えば、有機電解液、ゲル状電解質、高分子固体電解質、無機固体電解質、溶融塩等を用いることができる。上記有機電解液を構成する有機溶媒としては、プロピレンカーボネートPC、エチレンカーボネートEC、ブチレンカーボネート等の環状カーボネート類、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネート、ジプロピルカーボネート等の鎖状カーボネート類、γ-ブチロラクトンGBL、γ-バレロラクトン等のラクトン類、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン等のフラン類、ジエチルエーテル、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、エトキシメトキシエタン、ジオキサン等のエーテル類、ジメチルスルホキシド、スルホラン、メチルスルホラン、アセトニトリル、ギ酸メチル、酢酸メチル等が挙げられる。これら有機溶媒は、1種のみ使用してもよく、2種以上を混合して用いることができる。また、PC、EC及びブチレンカーボネート等の環状カーボネート類は高沸点溶媒である。そのため、環状カーボネート類を使用する場合は、GBLと混合することが好適である。有機電解液を構成する電解質塩としては、ホウフッ化リチウムLiBF4、六フッ化リン酸リチウムLiPF6、トリフルオロメタンスルホン酸リチウムLiCF3SO3、トリフルオロ酢酸リチウムLiCF3COO、リチウムビストリフルオロメタンスルホンイミドLiNCF3SO22等のリチウム塩が挙げられる。これら電解質塩は、1種のみ使用してもよく、2種以上を混合して用いることができる。電解液の塩濃度は、0.5~3mol/lが好適である。dセパレータセパレータは、正極と負極間に位置する。セパレータとしては、多孔質材料又は不織布等が挙げられる。セパレータの材質としては、上述した、電解質中に含まれる有機溶媒に対して溶解したり膨潤したりしないものが好ましい。具体的には、ポリエステル系ポリマー、ポリオレフィン系ポリマー例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エーテル系ポリマー、ガラスのような無機材料等が挙げられる。eその他非水系二次電池は、正極、負極、電解質及びセパレータの他、非水系二次電池が通常備える他の構成を使用できる。他の構成としては、電池容器、安全回路等が挙げられる。f非水系二次電池の製造方法非水系二次電池は、例えば、正極と負極とを、それらの間にセパレータを挟んで積層することにより作製できる。作製された正極と負極とセパレータからなる積層体は、例えば短冊状の平面形状を有していてもよい。また、円筒型や扁平型の電池を作製する場合は、積層体を巻き取ってもよい。積層体は、その1つ又は複数が電池容器の内部に挿入できる。通常、正極及び負極は電池の外部導電端子に接続される。その後、積層体を外気より遮断するために電池容器は、通常密閉される。密閉の方法は、円筒型の電池の場合、電池容器の開口部に樹脂製のパッキンを有する蓋をはめ込み、容器をかしめる方法が一般的である。また、角型電池の場合、金属性の封口板と呼ばれる蓋を開口部に取りつけ、溶接を行うことで密閉する方法が使用できる。これらの方法以外に、バインダーで密閉する方法、ガスケットを介してボルトで固定することにより密閉する方法も使用できる。更に、金属箔に熱可塑性樹脂を貼り付けたラミネート膜で密閉する方法も使用できる。なお、密閉時に電解質注入用の開口部を設けてもよい。また密閉する前に、正極及び負極間に通電することで発生したガスを取り除いてもよい。本発明は上述の説明に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能である。すなわち、請求項に示した範囲で適宜変更した技術的手段を組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。以下、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例で使用した試薬等は、特に断りのない限りキシダ化学社製の特級試薬を用いた。I正極及び正極活物質の作製実施例1<正極活物質の作製>出発原料にリチウム源としてLiCH3COO、マンガン源としてMnNO326H2O、スズ源としてSnCl2、リン源としてH3PO485、シリコン源としてSiOC2H54を使用した。リチウム源であるLiCH3COOを1.3196gとして、Li:Mn:Sn:P:Si=1:0.9:0.1:0.8:0.2となるようにそれぞれ量りとった。次に、これらを30mlのC2H5OHに溶解させ、室温でスターラーにて48時間攪拌した。その後40°Cの恒温槽内にて溶媒を除去し、正極活物質の前駆体を得た。得られた前駆体に対して15重量のスクロースを添加した後に、メノウ乳鉢でよく混合した。得られた混合物を600°C12時間、窒素雰囲気下で焼成を行うことで、LiMn09Sn01P08Si02O4単相粉末正極活物質を合成した。<正極の作製>得られた正極活物質を約1g秤量し、メノウ乳鉢にて粉砕した。粉砕物に、導電材として、正極活物質に対して約10重量のアセチレンブラック商品名:デンカブラック、電気化学工業社製と、バインダーとして、正極活物質に対して約10重量のポリビニリデンフルオライド樹脂粉末商品名:デンカブラック、電気化学工業社製とを混合した。この混合物をN-メチル-2-ピロリドンに溶解してスラリーとし、これを厚さ20μmのアルミニウム箔の両面にドクターブレード法で塗布した。塗布量は約5mg/cm2とした。塗膜を乾燥した後に、プレスすることで正極を作製した。実施例2出発原料にリチウム源としてLiOHH2O、マンガン源としてMnCO3、アルミニウム源としてAlCl36H2O、リン源としてNH42HPO4、シリコン源としてSiOC2H54を使用した。リチウム源であるLiOHH2Oを0.25gとして、Li:Mn:Al:P:Si=1:0.875:0.125:0.875:0.125となるようにそれぞれ量りとった。次に、これらを遊星式ボールミルGokinPlanetaring社製PlanetM2-3Fを用いて混合することで、出発原料混合物を得た。混合は、ジルコニアポット及び10mmφのジルコニアボールを70g用いて行った。混合条件は、400rpmで1時間とした。得られた出発原料混合物に対して10重量のスクロースを添加した後に、メノウ乳鉢でよく混合した。得られた混合物を650°C12時間、窒素雰囲気下で焼成を行うことで、LiMn0875Al0125P0875Si0125O4単相粉末正極活物質を合成した。得られた正極活物質ついて、実施例1と同様の操作を行い、正極を作製した。実施例3<正極活物質の作製>出発原料にリチウム源としてLiOHH2O、マンガン源としてMnCO3、ジルコニウム源としてZrOCl38H2O、リン源としてNH42HPO4、シリコン源としてSiOC2H54を使用した。リチウム源であるLiOHH2Oを0.25gとして、Li:Mn:Zr:P:Si=1:0.95:0.05:0.9:0.1となるようにそれぞれ量りとった。次に、これらを遊星式ボールミルGokinPlanetaring社製PlanetM2-3Fを用いて混合することで、出発原料混合物を得た。混合は、ジルコニアポット及び10mmφのジルコニアボールを70g用いて行った。混合条件は、400rpmで1時間とした。得られた出発原料混合物に対して10重量のスクロースを添加した後に、メノウ乳鉢でよく混合した。得られた混合物を550°C12時間、窒素雰囲気下で焼成を行うことで、LiMn095Zr005P09Si01O4単相粉末正極活物質を合成した。得られた正極活物質ついて、実施例1と同様の操作を行い、正極を作製した。比較例1出発原料にリチウム源としてLiCH3COO、マンガン源としてMnNO326H2O、鉄源としてFeNO339H2O、リン源としてH3PO485を使用した。リチウム源であるLiCH3COOを1.3196gとして、Li:Mn:Fe:Pがモル比で1:0.8:0.2:1となるようにそれぞれ量りとった。次に、これらを30mlのC2H5OHに溶解させ、室温でスターラーにて48時間攪拌した。その後40°Cの恒温槽内にて溶媒を除去し、正極活物質の前駆体を得た。得られた前駆体に対して15重量のスクロースを添加した後に、メノウ乳鉢でよく混合した。得られた混合物を600°C12時間、窒素雰囲気下で焼成を行うことで、LiMn08Fe02PO4単相粉末正極活物質を合成した。得られた正極活物質ついて、実施例1と同様の操作を行い、正極を作製した。比較例2出発原料にリチウム源としてLiCH3COO、マンガン源としてMnNO326H2O、スズ源としてSnCl2、リン源としてH3PO485、シリコン源としてSiOC2H54を使用した。リチウム源であるLiCH3COOを1.3196gとして、Li:Mn:Sn:P:Si=1:0.95:0.05:0.9:0.1となるようにそれぞれ量りとった。次に、これらを30mlのC2H5OHに溶解させ、室温でスターラーにて48時間攪拌した。その後40°Cの恒温槽内にて溶媒を除去し、正極活物質の前駆体を得た。得られた前駆体に対して15重量のスクロースを添加した後に、メノウ乳鉢でよく混合した。得られた混合物を600°C12時間、窒素雰囲気下で焼成を行うことで、LiMn095Sn005P09Si01O4単相粉末正極活物質を合成した。得られた正極活物質ついて、実施例1と同様の操作を行い、正極を作製した。II正極活物質の評価<X線解析>このようにして得られた正極活物質をメノウ乳鉢にて粉砕した。粉砕された正極活物質をX線解析装置製品名:MiniFlexII、理学社製により粉末X線回折測定パターンを得、得られたパターンから充電前の格子定数を求めた。III非水系二次電池の評価III-I容量比50体積のエチレンカーボネートと50体積のジエチルカーボネートの溶媒に、1モル/リットルの濃度になるように、LiPF6を溶解させることで電解質を得た。得られた電解質約30mlを50mlのビーカー中に注入した。電解質中に、各実施例及び比較例で作製した各正極と、負極活物質としての金属リチウムからなる対極を浸すことで、非水系二次電池を得た。このように作製した非水系二次電池を25°Cの環境下で初回充電を行った。充電電流は0.1mAとし、電池の電位が4.2Vに到達した時点で充電を終了させた。次に、0.1mAで放電を行い電池の電位が2.0Vに到達した時点で放電を終了し、この電池の実測容量とした。得られた実測容量を表1に示す。III-II体積変化率III-I容量比で作製した電池を、更に、1mAの電流で4.2Vまで定電流充電を行うことで、正極活物質中のリチウムを脱離させた状態とした。次いで、取り出した正極を、粉末X線回折測定に付すことで、リチウム脱離後充電後の格子定数を求めた。充電前の格子定数と充電後の格子定数から体積変化率を求めた。体積変化率を表1に示す。III-III容量保持率III-I容量比で作製した電池において容量保持率の測定を行った。充電電流は0.1mAとし、電池の電位が4.2Vに到達した時点で充電を終了させた。充電が終了後、1mAで放電を行い、電池の電位が2.0Vに到達した時点で放電を終了し、この電池の初回の放電容量とした。更に、1mAの電流にて充放電を繰返し、100回目の放電容量を計測し、下記式にて容量保持率を求めた。容量保持率=100回目の放電容量/初回の放電容量これらの測定から得られた、体積変化率、初回放電容量、容量保持率を表1に記載する。表1を見ると、体積変化率が8より小さい正極活物質において、容量保持率が優れていることが分かる。また、実施例1と比較例2とから、Siの置換量が少なすぎる場合、体積変化率の抑制効果が十分でなく、容量保持率が好ましくない。本発明の正極活物質は、安全性、コスト面において優れているだけでなく、寿命の長い電池を提供できる。このため、リチウムイオン電池のような非水系二次電池における正極活物質として好適に使用できる。本発明は、上記のように説明されるが、同様に多くの手段により自明に変形されうる。そのような変形例は、本発明の趣旨及び範囲から離れるものではなく、そのような当業者に自明である全ての変形例は、請求の範囲の範囲内に含まれることを意図されている。また、この出願は2010年7月1日に出願された特願2010-151056号に関し、その開示をそのまま参照として入れる。"