電力線に接続された親局と、前記親局との間で前記電力線を通信路に用いて電力線搬送通信による通信を行う複数台の子局とを備え、前記親局は、所定のタイミングで親局信号を出力する送信部と、前記通信路を通して受信した調節要求に応じて前記親局信号の送信レベルを調節する出力調節部とを備え、前記子局は、前記通信路を通して前記親局信号を検出する検出部と、前記検出部が複数の前記親局信号を検出したときに前記調節要求を前記通信路に送出する要求部と、前記調節要求に対して前記親局から送出された前記親局信号に基づいてリンクコストが最小になる前記親局を抽出する判定部と、前記判定部が抽出した前記親局に所属するように前記親局と対応付けるルート確定部とを備えることを特徴とする電力線搬送通信システム。前記送信部は親局信号としてハローパケットを出力し、前記要求部は前記出力調節部に対して前記親局信号の送信レベルを低下させるように要求し、前記判定部は前記検出部が検出した前記ハローパケットのうち前記要求部が要求した送信レベルが最小である前記ハローパケットを送信した前記親局を、リンクコストが最小である前記親局として抽出することを特徴とする請求項1記載の電力線搬送通信システム。前記送信部は前記調節要求を出力した前記子局を指定した前記親局信号を出力し、前記要求部は前記出力調節部に対して前記親局信号の送信レベルを低下させるように要求し、前記判定部は前記検出部が検出した前記親局信号のうち前記要求部が要求した送信レベルが最小である前記親局信号を送信した前記親局を、リンクコストが最小である前記親局として抽出することを特徴とする請求項1記載の電力線搬送通信システム。前記出力調節部は、前記親局信号の送信レベルが段階的に設定され、前記調節要求を受けるたびに前記親局信号の送信レベルを1段階ずつ低減させることを特徴とする請求項2又は3記載の電力線搬送通信システム。前記送信部は、前記前記出力調節部が設定した送信レベルを示すレベル情報を前記親局信号に含めて送信し、前記判定部は、前記親局信号の送信レベルを前記レベル情報で判断することを特徴とする請求項2~4のいずれか1項に記載の電力線搬送通信システム。前記判定部は、前記親局とのリンクコストを前記親局信号の受信品質で判断することを特徴とする請求項1記載の電力線搬送通信システム。電力線に接続された親局と、前記親局との間で前記電力線を通信路に用いて電力線搬送通信による通信を行う複数台の子局とを備え、前記親局は、所定のタイミングで親局信号を出力する送信部と、前記通信路を通して受信したレベル情報に応じて前記親局信号の送信レベルを調節する出力調節部とを備え、前記子局は、前記通信路を通して前記親局信号を検出する検出部と、前記検出部が複数の前記親局信号を検出したときに前記親局の送信レベルを指定するレベル情報を含んだ通信可否要求を前記通信路に送出する要求部と、前記通信可否要求に含まれる前記レベル情報により送信レベルが調節された前記親局信号に基づいてリンクコストが最小になる前記親局を抽出する判定部と、前記判定部が抽出した前記親局に所属するように前記親局と対応付けるルート確定部とを備えることを特徴とする電力線搬送通信システム。前記判定部は、リンクコストが最小になる前記親局を抽出する処理を複数回繰り返し、前記ルート確定部は、前記判定部が抽出した前記親局から所属する前記親局を決定することを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載の電力線搬送通信システム。前記検出部は、受信感度を調節する機能を備えることを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載の電力線搬送通信システム。前記検出部は、複数の前記親局信号を検出した後に前記判定部が前記親局を抽出するまでの期間に、前記親局信号に対する受信感度を常時よりも低下させることを特徴とする請求項9記載の電力線搬送通信システム。しかしながら、特許文献1に記載された技術では、親局が送出する通信信号の送信レベルが制限されるから、親局と子局との間で通信信号を直接伝送することができる範囲も狭くなる。そのため、他の子局を通信信号の中継に用いるマルチホップ通信の技術を採用する必要があり、しかも、親局との間で通信信号を直接伝送することができる範囲が狭くなるから、親局から遠方の子局では中継回数が増加し、通信の際のスループットが低下するという問題が生じる。本発明は、電力線搬送通信を用いて親局と子局との間で自動的にルート構築を行うに際して、通信のスループットを低下させることなく、子局を適切な親局に所属させることを可能にした電力線搬送通信システムを提供することを目的とする。本発明に係る電力線搬送通信システムは、電力線に接続された親局と、親局との間で電力線を通信路に用いて電力線搬送通信による通信を行う複数台の子局とを備え、親局は、所定のタイミングで親局信号を出力する送信部と、通信路を通して受信した調節要求に応じて親局信号の送信レベルを調節する出力調節部とを備え、子局は、通信路を通して親局信号を検出する検出部と、検出部が複数の親局信号を検出したときに調節要求を通信路に送出する要求部と、調節要求に対して親局から送出された親局信号に基づいてリンクコストが最小になる親局を抽出する判定部と、判定部が抽出した親局に所属するように親局と対応付けるルート確定部とを備えることを特徴とする。この電力線搬送通信システムにおいて、送信部は親局信号としてハローパケットを出力し、要求部は出力調節部に対して親局信号の送信レベルを低下させるように要求し、判定部は検出部が検出したハローパケットのうち要求部が要求した送信レベルが最小であるハローパケットを送信した親局を、リンクコストが最小である親局として抽出することが好ましい。この電力線搬送通信システムにおいて、送信部は調節要求を出力した子局を指定した親局信号を出力し、要求部は出力調節部に対して親局信号の送信レベルを低下させるように要求し、判定部は検出部が検出した親局信号のうち要求部が要求した送信レベルが最小である親局信号を送信した親局を、リンクコストが最小である親局として抽出することが好ましい。この電力線搬送通信システムにおいて、出力調節部は、親局信号の送信レベルが段階的に設定され、調節要求を受けるたびに親局信号の送信レベルを1段階ずつ低減させることがさらに好ましい。この電力線搬送通信システムにおいて、送信部は、出力調節部が設定した送信レベルを示すレベル情報を親局信号に含めて送信し、判定部は、親局信号の送信レベルをレベル情報で判断することがさらに好ましい。この電力線搬送通信システムにおいて、判定部は、親局とのリンクコストを親局信号の受信品質で判断することが好ましい。本発明に係る電力線搬送通信システムは、電力線に接続された親局と、親局との間で電力線を通信路に用いて電力線搬送通信による通信を行う複数台の子局とを備え、親局は、所定のタイミングで親局信号を出力する送信部と、通信路を通して受信したレベル情報に応じて親局信号の送信レベルを調節する出力調節部とを備え、子局は、通信路を通して親局信号を検出する検出部と、検出部が複数の親局信号を検出したときに親局の送信レベルを指定するレベル情報を含んだ通信可否要求を通信路に送出する要求部と、通信可否要求に含まれるレベル情報により送信レベルが調節された親局信号に基づいてリンクコストが最小になる親局を抽出する判定部と、判定部が抽出した親局に所属するように親局と対応付けるルート確定部とを備えることを特徴とする。この電力線搬送通信システムにおいて、判定部は、リンクコストが最小になる親局を抽出する処理を複数回繰り返し、ルート確定部は、判定部が抽出した親局から所属する親局を決定することが好ましい。この電力線搬送通信システムにおいて、検出部は、受信感度を調節する機能を備えることが好ましい。この電力線搬送通信システムにおいて、検出部は、複数の親局信号を検出した後に判定部が親局を抽出するまでの期間に、親局信号に対する受信感度を常時よりも低下させることが好ましい。本発明の構成によれば、電力線搬送通信を用いて親局と子局との間で自動的にルート構築を行う際に、子局が複数の親局を検出した場合に、親局に対して送信レベルを下げるように要求することにより子局と通信可能な親局の台数を低減させるから、最終的に1台の親局に絞り込んで子局と対応付けることが可能になる。そのため、ルート構築の際に必要以上にマルチホップ通信が行われず、通信のスループットを低下させることなく、子局を適切な親局に所属させることが可能になるという利点がある。実施形態1本実施形態は、図2に示すように、高圧配電線21と低圧配電線22との間に降圧トランス23が介在した一般的な配電網を用いて電力線搬送通信を行う場合を想定する。降圧トランス23の二次側である低圧配電線22に、親局11と複数台の子局12とが接続されることにより通信ネットワークが構築されている。親局11および子局12は、通信のノードであってマイコンを備えている。また、通信の際の識別情報として、親局11には親局IDが設定され、子局12には子局IDが設定される。図示例では、親局11と子局12とを個々に区別するために、親局11に親nというラベルを付与し、子局12に子mというラベルを付与している。ここに、図示例では、n=1、2であり、m=1~12である。親局11はドメインに対応し、降圧トランス23の二次側に接続された低圧配電線22の範囲でドメインが形成される。また、親局11はドメイン内の子局12と通信するように対応付けがなされる。したがって、図2に示す構成例では、2台の降圧トランス23の二次側に、それぞれドメインが形成される。上述した通信ネットワークでは、子局12に電力メータから検針データを取得する機能を付与し、親局11に複数台の子局12が取得した検針データを集約して他装置に転送する機能を付与すれば、需要家での使用電力量に関する遠隔検針が可能になる。この構成において、子局12が水道やガスの検針データを取得するようにしておけば、水道やガスに関する遠隔検針が可能になる。また、子局12に防災や防犯のためのセンサからの発報データを受信する機能を付与し、親局11に子局12が取得した報知データを集約して他装置に転送する機能を付与すれば、防災や防犯に関する情報を遠方で監視することが可能になる。ところで、親局11と子局12とによりドメインを形成するために、親局11と子局12とを対応付けるルート構築を行う必要がある。ルート構築は、親局11および子局12からなるドメインを新規に設ける場合、親局11を追加して既存のドメインを分割する場合、既存のドメインに子局12を追加する場合などに行う必要がある。ルート構築を自動的に行う際には、これらの場合に対応するために、子局12から親局11に対してドメインへの参加を要求する処理を行うことが考えられている。ここで、ドメインが形成されている低圧配電線22は、降圧トランス23および高圧配電線21を通して電気的に接続されているから、降圧トランス23の二次側の範囲でドメインが形成されているにもかかわらず、通信信号が他のドメインに漏洩することがある。したがって、ルート構築を行うために、子局12がドメインに参加する要求を行う通信信号を低圧配電線22に送出したときに、この通信信号が複数台の親局11で受信される可能性がある。すなわち、子局12からの要求に対して親局11が応答すると、子局12は複数台の親局11から応答を受け取る可能性がある。図2には親局11親1からの応答が子局12に到達する範囲D1と、親局11親2からの応答が子局12に到達する範囲D2とを例示している。図では、子1、子2、子7、子8などの一部の子局12に、2台の親局11からの応答が到達することが示されている。本実施形態は、子局12を親局11に対応付けるルート構築の際に、子局12が行った参加の要求に対して、最終的には1台の親局11のみが応答する状態を作り出すことにより、1台の親局11のみを子局12に対応付けることを可能にしている。以下に、この技術について具体的に説明する。親局11は、図1に示すように、電力線搬送通信による通信信号を通信路である低圧配電線22に送出する送信部111と、低圧配電線22を伝送される通信信号を受信する受信部112とを備える。さらに、親局11は、受信部112が受信した調節要求に応じて送信部111から出力する通信信号の送信レベルを調節する出力調節部113を備える。上述したように、ルート構築の際には、子局12からの参加を要求する通信信号に対し、親局11が応答して通信信号を送出する。本実施形態では、子局12からの参加の要求として受信部112が受信する調節要求を用いる。また、調節要求に応答して親局11が送出する通信信号を親局信号と呼ぶ。親局信号は、親局11の識別情報である親局IDを含んでおり、たとえば、親局11がドメインに存在していることを示すハローパケットが用いられる。ハローパケットは、所定のタイミングで送信部111から出力される。ハローパケットを送出するタイミングは一定時間ごとのほか、不定期のタイミングであってもよい。親局信号としてハローパケットを用いると、親局信号に対する処理が通常のルート構築の際と同様になるから、子局11での処理の負担が少なくなる。ただし、親局信号は、ハローパケット以外の適宜の通信信号を用いることも可能である。一方、子局12は、親局11と同様に、電力線搬送通信による通信信号を通信路である低圧配電線22に送出する送信部121と、低圧配電線22を伝送される通信信号を受信する受信部122とを備える。また、子局12は、親局11が送出した上述の親局信号を検出する検出部123を備える。ここで、上述したように、子局12では複数台の親局11から親局信号を受信することがある。親局信号には親局IDが含まれているから、検出部123は、親局IDを確認することにより、何台の親局11から親局信号を受信したかを確認することができる。なお、受信部122が複数台の親局11からの親局信号を時間差なく受信する場合もあるから、子局12には親局信号の再送を要求する機能を設け、親局11には再送要求を受信したときに親局信号を送出するタイミングをずらす機能を設けておいてもよい。さらに、子局12は、検出部123が複数の親局信号を検出すると送信部121に調節要求を送出させる要求部124と、調節要求に対して親局11から送出される親局信号に基づいてリンクコストが最小になる親局11を抽出する判定部125とを備える。判定部125が評価するリンクコストは、通信信号の信号電力を用いればよいが、通信の成否やマルチホップ通信のホップ数などを用いてもよい。リンクコストは小さいほうが評価が高くなり、信号電力では大きいほうがリンクコストが小さく、通信の成否では成功のほうがリンクコストが小さく、ホップ数では少ないほうがリンクコストが小さくなる。子局12の要求部124が送信部121に調節要求を送出させると、親局11は送信レベルを調節した親局信号を送出するから、親局11からの親局信号が子局12に到達する範囲に変化が生じる。具体的には、調節要求によって親局信号の送信レベルを低減させる要求を行うことにより、親局信号を検出する親局11の台数を低減させる。親局信号の送信レベルを適宜に低減させると、子局12では1台の親局11のみから親局信号を受信する状態になる。つまり、子局12が受信する通信信号の信号電力は、この親局11からの親局信号が最大であって、この親局11とのリンクコストが最小になると言える。その結果、判定部125は、この親局11を抽出することになる。子局12は、判定部125が抽出した親局11を同じドメインの親局11として対応付けるためにルート確定部126を備える。ルート確定部126は、親局IDを保持し、通信に際しては、ルート確定部126に保持されている親局IDを用いる。すなわち、ルート確定部126は、親局11と子局12とを対応付けることになり、子局12がドメインを越えて誤った親局11に対応付けられることが防止される。しかも、ルート構築時に、子局12が複数台の親局11からの親局信号を受信した場合にのみ、親局11から出力される親局信号の送信レベルを低減させるから、親局11と子局12との間の通常の通信信号の送信レベルを変更する必要がない。つまり、マルチホップ通信を行う場合でも、ホップ数に影響がなく、スループットの低下が生じない。ところで、出力調節部113は、親局信号の送信レベルを段階的に設定されていることが望ましい。この場合、親局信号の送信レベルは、一定のレベル差や、一定のレベル比とすればよい。たとえば、1段階当たりの送信レベルを-6dBのステップ幅などに設定することが可能である。また、出力調節部113は、子局12からの調節要求を受けるたびに、親局信号の送信レベルを1段階ずつ低減させるように構成される。上記構成による動作例を図3に示す。図示する動作例は、1台の子局12子1に2台の親局11親1と親2からの応答が到達する場合を示している。子1が親局11へのルート構築を開始する状態になるとP1、検出部123が、親1と親2とから親局信号としてのハローパケット以下、ハロー1、ハロー2と記載するを検出するP2、P3。検出部123は、2台の親局11からの親局信号を検出しているから、所属する親局11を決定することができないP4。したがって、要求部124は、親1と親2との親局IDを用いて、各親局11に対して親局信号の送信レベルを低減するように調節要求を出力するP5、P6。この調節要求に応答して親局11は、送信レベルを1段階-6dBだけ下げた親局信号を送出するP7、P8。図示例では、この場合も2台の親局11からの親局信号を検出しており、所属する親局11を決定することができないP9。そこで、さらに調節要求を出力しP10、P11、親局11に親局信号の送信レベルを1段階だけ下げさせている。この調節要求に対して、親1と親2とは親局信号を送信するがP12、P13、親2からの親局信号は送信レベルが下がったことにより、子1では受信できなくなり、子1は、親1からの親局信号のみを受信する状態になる。したがって、親1からの親局信号つまり、ハロー1のみが受信されたことにより、判定部125は、親1をリンクコストが最小になる親局11として抽出しP14、リンク確定部126は親1に所属することを確定するP15。以上の手順で子1は親1とへのルート構築が完了するP16。つまり、子1は親1が管理するドメインに所属することになる。上述した動作例では、親局11は子局12からの調節要求に対してハローパケットを親局信号として用いているから、親局信号は他の子局12にも受信される可能性がある。したがって、他の子局11でも同様の動作を行っている場合に、親局12は複数の子局11からの調節要求を受け取り、動作が競合する可能性がある。そこで、図4に示すように、親局11は子局12からの調節要求に対する応答は、ハローパケットではなく、調節要求を行った子局12を指定するユニキャストの親局信号を用いるようにしてもよい。すなわち、図4に示す動作例では、子1が親1からのハロー1を受信しP21、かつ親2からのハロー2を受信するとP22、子1が親局11へのルート構築を開始する状態になるP23。ここで、要求部124は、親1と親2との親局IDを用いて、各親局11に対して親局信号の送信レベルを低減するように調節要求を出力するP24、P25。この調節要求に対する要求応答として、親局11は、子局IDを用いて子1を指定するユニキャストの親局信号を送出するP26、P27。この親局信号は、送信レベルを1段階-6dBだけ下げられている。図示例では、この状態では、2台の親局11からの親局信号を検出しているから、所属する親局11を決定することができないP28。そこで、検出部123が、親1からのハロー1を検出しP29、親2からのハロー2を検出するとP30、上述した動作と同様に、要求部124から調節要求を出力するP31、P32。この調節要求に対する要求応答として、親局11は、送信レベルを1段階だけ下げた親局信号を送出するP33、P34。ここで、親2からの親局信号は送信レベルが下がったことにより、子1では受信できなくなり、子1は、親1からの親局信号のみを受信する状態になる。したがって、親1からの親局信号のみが受信されたことにより、判定部125は、親1をリンクコストが最小になる親局11として抽出しP35、リンク確定部126は親1に所属することを確定するP36。以上の手順で子1は親1とへのルート構築が完了するP37。親局11が子局12からの調節要求に対する応答として送出する親局信号は、単に送信レベルを下げるだけではなく、親局信号を送出する際の送信レベルを含めてもよい。たとえば、図5には、親局11が子局12に対してユニキャストでハローパケットを親局信号として送信する場合のフォーマットを示している。図5に示す親局信号は、送信元のアドレス親局IDSA、送信先のアドレス子局IDDA、ハローパケットHP、送信レベルを示すレベル情報SLを含んでいる。この場合、子局12の判定部125は、レベル情報SLを含む親局信号を受信すると、レベル情報SLを用いて親局信号の送信レベルを判断する。したがって、判定部125は、親局11が送出した親局信号の送信レベルを正確に知ることができ、複数の親局信号を子局12が受信した場合でも、親局11が送出した送信レベルを考慮することにより、適切な親局11を選択することが可能になる。以上の動作により、子局12は、他の子局12からの調節要求に対して親局11が送出した親局信号を受信することによる誤動作を生じることがなく、複数台の子局12による競合が回避される。実施形態2実施形態1は、子局12から親局11への調節要求によって親局信号の送信レベルを低減させ、子局12の判定部125は、親局11とリンクコストを、受信の可否あるいは受信レベルによって判断している。本実施形態は、判定部125において、親局信号の受信品質を考慮して親局とのリンクコストの評価に含めている。受信品質は、エラー率や信号雑音比を意味しており、判定部125は、受信品質によって親局11とのリンクコストを求める。すなわち、子局12は、検出部123が親局信号を検出したときに、判定部125は親局信号の受信品質を評価し、受信品質が最大になる親局11をリンクコストが最小の親局11として選択する。ここに、受信品質の評価には、受信品質を表す単独のパラメータエラー率や信号雑音比などの値、または、受信品質を複数のパラメータの合成値重み付け加算を用いて受信品質を数値化しておく。本実施形態のように受信品質によりリンクコストを評価する場合、親局11が送出する親局信号の送信レベルを、子局12の受信限界まで引き下げた状態で、受信レベル以外の要素を用いてリンクコストの評価を行うことができる。したがって、複数台の親局11が隣接して配置されている場合でも、リンクリンクコストが最小になる親局11を選別することが可能になる。他の構成および動作は実施形態1と同様である。実施形態3上述した実施形態では、子局12が複数台の親局11から親局信号を受信したときに、各親局11に親局信号の送信レベルを低減させるように調節要求を行っている。一方、親局11は、調節要求に対して親局信号の送信レベルを決定している。これに対して、本実施形態は、子局12が親局11に対して親局信号の送信レベルを指定するように、レベル情報を含む通信可否要求を親局11に送信する。したがって、親局11は子局12からの指示に応じた送信レベルの親局信号を送出することになる。図6を用いて動作例を説明する。すなわち、図6の動作例では、子1が親1からのハロー1を受信しP41、かつ親2からのハロー2を受信するとP42、子1が親局11へのルート構築を開始する状態になるP43。ここで、要求部124は、親1の親局IDを用いて、親1に対して親局信号の送信レベルを指定するレベル情報を含んだ通信可否要求を出力するP45。また、親局11は、この通信可否要求に対する通信可否応答として親局信号を送出するP46。また、親1からの親局信号を受けた後、要求部124は、親2の親局IDを用いて、親2に対して親局信号の送信レベルを指定するレベル情報を含んだ通信可否要求を出力するP47。親局11は、この通信可否要求に対する通信可否応答として親局信号を送出するP48。上述した通信可否要求に対する応答としての親局信号は、子局12が親局11に要求したレベル情報に従って送信レベルが設定されている。親局11からの親局信号は、特定の子局12を指定しなくてもよいが、通信可否要求を行った子局12の子局IDを用いて子1を指定したユニキャストの信号であることが好ましい。図示例では、2台の親局11から親局信号を受け取っているから、この状態では、所属する親局11を決定することができないP49。そこで、検出部123が、親1からのハロー1を検出しP50、親2からのハロー2を検出するとP51、上述した動作と同様に、要求部124から通信可否要求を出力するP52、P54。また、子局12からの通信可否要求に対する通信可否応答として、親局11は、レベル情報に従って送信レベルを調節した親局信号を送出するP53、P55。ここで、親2からの親局信号は子1では受信できなくなり、子1は親1からの親局信号のみを受信する状態になる。したがって、親1からの親局信号のみが受信されたことにより、判定部125は、親1をリンクコストが最小になる親局11として抽出しP56、リンク確定部126は親1に所属することを確定するP57。以上の手順で子1は親1とへのルート構築が完了するP58。上述したように、本実施形態の動作では、子局12が親局11に対して親局信号の送信レベルを指定しているから、たとえば、子局12での親局信号の受信レベルに応じて、親局11に送信レベルを指示することが可能になる。つまり、1台の親局11のみからの親局信号を受信する状態に迅速に収束させることが可能である。また、子局12は親局11ごとに親局信号の送信レベルを指定することも可能になる。とくに、親局11が子局12に対してユニキャストで親局信号を送信する場合には、特定の子局12のみでルート構築の処理を行うことになり、他の子局12の動作を妨げることなく、着目する子局12を親局11に対応付けることが可能になる。他の構成および動作は実施形態1、2と同様であるから説明を省略する。実施形態4本実施形態は、子局12の検出部123において受信部122の受信感度を調節する機能を付加したものである。子局12において受信感度が低減されると、子局12で検出される親局11の範囲が狭められるから、親局11が隣接して設けられている場合でも、リンクコストが最小になる親局11を識別できる可能性が高まり、適切な親局11を選出することが可能になる。子局12の受信感度を低減させる期間は、複数の親局信号が検出された後に判定部125が親局12を抽出するまでの期間とすればよく、この期間以外の常時には、子局12は通常の受信感度に設定される。他の構成および動作は実施形態1~3と同様である。上述した各実施形態において、判定部125は、リンクコストが最小になる親局11を抽出する処理を1回だけ行い、その結果によって子局12に対応付ける親局11を選定している。ただし、環境の変化によっては、1回の処理では結果の信頼性を十分に高めることができない可能性がある。したがって、判定部125においてリンクコストが最小になる親局11を抽出する処理を複数回繰り返してもよい。この場合、複数台の親局11が候補として抽出される可能性があるから、ルート確定部126は、候補の親局11のうち抽出された頻度が最大になる親局11を採用すればよい。ただし、抽出された頻度が同じになる親局11が存在する場合は、先に抽出された親局11を採用するなど、適宜のルールを用いて1台の親局11を決定することになる。上述のように、判定部125が親局11を抽出する処理を複数回行うことによって、環境に変化が生じて通信状態が変動する場合でも、適切な親局11を抽出して子局12に対応付けることが可能になる。この動作は、上述した実施形態1~4のいずれにおいても用いることが可能である。