"電力を供給する給電ケーブルが接続された電気部品を備えた可動部材が基板の表面側に配設されて、該基板の裏面側に配設された駆動源による駆動力が該可動部材に伝達されて該可動部材と該電気部品と該給電ケーブルとが一体的に変位せしめられるパチンコ機において、前記基板には表裏方向にピン孔が貫通形成され、該ピン孔は前記可動部材の変位方向に沿って延在する長孔よりなり、前記駆動源による駆動力を該可動部材に伝達する伝動ピンが該ピン孔に挿通配置され、該ピン孔には該可動部材の前記電気部品に電力を供給する給電ケーブルが該伝動ピンとは別個に挿通され、該伝動ピンの挿通方向において該可動部材と反対側には該駆動源の駆動力を該伝動ピンを介して該可動部材に伝達する駆動部材が配設され、該基板を挟んで該可動部材と反対側には、該伝動ピンと一体的に変位せしめられて該給電ケーブルを保持するケーブル保持手段が設けられていることを特徴とするパチンコ機。ここにおいて、本発明は上述の如き事情を背景として為されたものであって、その解決課題とするところは、可動部材の電気部品に接続される給電ケーブルを、駆動機構への巻き込みを防止しつつ、優れたスペース効率をもって容易に配設し得る、新規な構造のパチンコ機を提供することにある。以下、前述の如き課題を解決するために為された本発明の態様を記載する。なお、以下に記載の各態様において採用される構成要素は、可能な限り任意の組み合わせで採用可能である。すなわち、本発明は、電力を供給する給電ケーブルが接続された電気部品を備えた可動部材が基板の表面側に配設されて、該基板の裏面側に配設された駆動源による駆動力が該可動部材に伝達されて該可動部材と該電気部品と該給電ケーブルとが一体的に変位せしめられるパチンコ機において、前記基板には表裏方向にピン孔が貫通形成され、該ピン孔は前記可動部材の変位方向に沿って延在する長孔よりなり、前記駆動源による駆動力を該可動部材に伝達する伝動ピンが該ピン孔に挿通配置され、該ピン孔には該可動部材の前記電気部品に電力を供給する給電ケーブルが該伝動ピンとは別個に挿通され、該伝動ピンの挿通方向において該可動部材と反対側には該駆動源の駆動力を該伝動ピンを介して該可動部材に伝達する駆動部材が配設され、該基板を挟んで該可動部材と反対側には、該伝動ピンと一体的に変位せしめられて該給電ケーブルを保持するケーブル保持手段が設けられていることを、特徴とする。このようにすれば、給電ケーブルを挿通するための挿通孔を、可動部材のピン孔と別に設けることも不要とされる。これにより、優れたスペース効率を得ることが出来ると共に、設計も容易とされて、設計自由度も向上せしめられる。そして、特に本発明においては、給電ケーブルを保持するケーブル保持手段を設けたことによって、給電ケーブルを伝動ピンと一体的に変位せしめることが可能となることから、給電ケーブルが伝動ピンとピン孔との隙間に入り込むようなことが防止されている。これにより、駆動機構と配線構造を一箇所に設けることによって生じる給電ケーブルの巻き込みの問題を有効に回避しつつ、駆動機構と配線構造を一箇所に設けることが出来るのである。なお、本発明における伝動ピンは、可動部材と一体形成されても良いし、例えば、駆動部材側に形成するなど、可動部材とは別体とされても良い。そして、ケーブル保持手段の形成部位は、可動部材と一体的に変位せしめられる部位であれば何等限定されることはないのであって、例えば、可動部材と一体的に形成した伝動ピンに形成しても良いし、或いは、駆動部材に形成するなどしても良い。また、本発明は、駆動部材と伝動ピンとの連結部がピン孔に沿うように揺動変位せしめられると共に、給電ケーブルとして所定の幅寸法を有する帯状ケーブルを用いる一方、湾曲形状の貫通孔に帯状ケーブルを挿通せしめることによって、湾曲形状の貫通孔によってケーブル保持手段を構成した態様が、好適に採用され得る。このようにすれば、貫通孔が湾曲形状とされていることから、連結部が揺動変位せしめられて、ピン孔に対して傾けられる場合であっても、貫通孔のピン孔と重なり合う部位の給電ケーブルの延び出し方向を略一定に保つことが出来る。これにより、貫通孔に挿通された給電ケーブルを折り曲げるおそれも軽減することが出来て、所定の幅寸法を有する帯状のケーブルなども好適に採用することが出来る。以下、本発明を更に具体的に明らかにするために、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ、詳細に説明する。なお、以下の説明において、上下方向および左右方向とは、原則として、遊技者から見た上下方向および左右方向をいうものとし、表面、裏面および前面、後面についても、原則として、遊技者側を表面および前面というものとする。図1には、本発明の一実施形態としてのパチンコ機10が示されている。このパチンコ機10は、縦長な方形状に枠組み形成された外枠12を備えている。外枠12には、その一側において開閉自在に軸支された状態で、パチンコ機の主要構成部の略全てが集約して設けられる中枠14が組み付けられている。また、中枠14の表側には、中枠14に対して裏側から取り付けられた遊技盤16を透視保護するためのガラス板を備えたガラス枠18と、上皿20を備えた皿板22がそれぞれ中枠14の一側に開閉自在に軸支された状態で組み付けられている。更にまた、上皿20の下方には、下皿24が設けられており、かかる下皿24の右方には、発射ハンドル26が突設されている。そして、遊技者が発射ハンドル26に対して回動可能に装着された発射レバー28を回動操作することにより、上皿20に貯留された遊技球が球送り機構図示せずを介して発射装置図示せずに送られた後、遊技盤16に形成された遊技領域30に向けて発射されるようになっている。遊技盤16は、図2に示すように、表面に合成樹脂製のシートが被着された遊技板31を備えており、かかる遊技板31の表面側に固定されたガイドレール32によって囲まれた略円形の遊技領域30には、その略中央部分において、遊技板31の裏面側から組付けられた図柄表示装置としての液晶表示器の表示画面34が遊技者に視認可能に配設されている。そして、かかる表示画面34の下方において、始動入賞装置36や特別可変入賞装置38等の各種構造物が固定的に設けられている。なお、特に本実施形態においては、図柄表示装置として液晶表示器を用いているが、その他CRTやLEDを用いた表示器や、ドラムユニットなどを用いることも可能である。このような遊技領域30に向けて発射された遊技球は、遊技領域30を流下せしめられることとなる。そして、遊技球が始動入賞装置36に入賞すると、表示画面34において複数の変動図柄図示せずの変動表示が開始され、それら複数の変動図柄の変動表示が所定時間行われる。その後、複数の変動図柄が特定の停止表示態様で停止表示された場合には、所謂大当たり遊技状態が発生し、通常の遊技状態では特別可変入賞装置38の入口を塞いでいる扉40が予め定められた作動条件に従って開閉作動せしめられるようになっている。これにより、特別可変入賞装置38の入口が開放されて、特別可変入賞装置38への遊技球の入賞が可能となり、その結果、遊技者は通常の遊技状態では得ることができない利益賞球を得ることが可能となる。また、表示画面34の周囲には、表示画面34を修飾するためのセンター飾り42が配設されている。センター飾り42は、貫通孔44を有する基板としての取付板部45に、後述する可動部材としての落下部材48、装飾部材としての揺動部材50、および図示しないLEDなどが設けられて構成されている。貫通孔44は、表示画面34に対応する大きさおよび形状をもって取付板部45に貫設されており、貫通孔44を通じて、遊技盤16の裏側に配設された液晶表示器の表示画面34が遊技者から視認可能とされている。そして、遊技板31に対して前述のガイドレール32、始動入賞装置36等が取り付けられると共に、遊技釘図示せずが打ち込まれることによって、遊技領域30が構成されている。また、センター飾り42における上方の部位には、左右方向に延びて前方に突出する庇46が形成されており、遊技球が表示画面34の前面を流下することの無いようにされている。そして、図3にも示すように、センター飾り42の表側における貫通孔44の右側には、可動部材としての落下部材48が上下方向に移動可能に配設されていると共に、揺動部材50が左右方向に揺動可能に配設されている。これら落下部材48および揺動部材50は、駆動変位せしめられる前の定常位置図3の位置において、取付板部45に設けられた装飾部材51から連続する略半円弧形状を形成しており、装飾部材51、落下部材48、揺動部材50を含んで、恰も一体の部材のような外観を呈している。落下部材48は、その内部に電気部品としての複数のLED52,52を備えている。そして、図4に示すように、落下部材48には、給電ケーブルとしての平形ケーブル54が取り付けられている。平形ケーブル54は、所定幅寸法を有する帯状のケーブルとされており、一方の端部が落下部材48の内部に差し入れられてLED52、52と電気的に接続される一方、他方の端部が落下部材48の外部に延び出されている。また、落下部材48の裏面には、後方に突出する伝動ピンとしての伝達軸56が一体形成されている。そして、落下部材48の略上端部には、上側脚部58a,58bが設けられている一方、略下端部には、下側脚部60a,60bが設けられている。これらの上下側脚部58a,58b,60a,60bは何れも略同様の構造とされており、対向して後方に突出する板形状とされている。そして、これら上側脚部58a,58bおよび下側脚部60a,60bには、水平方向に延びて対向面間に亘るピン62,64が設けられている。また、伝達軸56は、水平方向で上側脚部58a,58bの略中間となる位置で、且つ、鉛直方向で上側脚部58a,58bと下側脚部60a,60bの略中間となる位置に配設されている。また、水平方向で落下部材48の内側に位置する上側脚部58aおよび下側脚部60bが、鉛直方向で略一直線上に配設されている。なお、下側脚部60a,60bの対向面間距離は、上側脚部58a,58bの対向面間距離に比してやや小さくされている。このような構造とされた落下部材48は、図5に示すように、上側脚部58a,58bおよび下側脚部60a,60bが、取付板部45に鉛直方向に延びて形成された上脚用溝66a,66bおよび下脚用溝68a,68bによって、鉛直方向に移動可能に取り付けられている。具体的には、図6および図7にモデル的に示すように、取付板部45における貫通孔44の右側には、鉛直方向に延びる一対の取付板上溝70a,70bが貫設されていると共に、これら取付板上溝70a,70bの下方には、鉛直方向に延びる一対の取付板下溝72a,72bが貫設されている。そして、取付板上溝70a,70bおよび取付板下溝72a,72bに対応する大きさおよび形状を有するカバー上溝74a,74bおよびカバー下溝76a,76bが貫設されたカバー部材78が取付板部45の裏面に取り付けられている。これにより、取付板上溝70a,70bとカバー上溝74a,74bが重ね合わされて上脚用溝66a,66bが形成されると共に、取付板下溝72a,72bとカバー下溝76a,76bが重ね合わされることによって下脚用溝68a,68bが形成されている。そして、上側脚部58a,58bおよび下側脚部60a,60bが取付板部45の前面から取付板上溝70a,70b、取付板下溝72a,72bに挿し通されて、取付板部45の背面に突出せしめられる。そして、上側脚部58a,58bおよび下側脚部60a,60bの突出先端部に対して、それぞれピン62,64が配設される。更に、取付板部45の裏面にカバー部材78が重ね合わされることによって、上側脚部58a,58bの突出端部がカバー上溝74a,74bに突出しない程度に挿し入れられると共に、下側脚部60a,60bの突出端部がカバー下溝76a,76bに突出しない程度に挿し入れられる。これにより、取付板部45とカバー部材78との間に形成された空隙にピン62、64が配設された状態で、落下部材48は、取付板部45に対して抜け出し不能且つ上下脚用溝66,68に沿って鉛直方向に移動可能に取り付けられている。さらに、取付板部45における取付板上溝70aと70bの間には、鉛直方向に延びる取付板案内溝82が貫設されていると共に、カバー部材78において取付板案内溝82と対応する位置には、取付板案内溝82に対応する大きさおよび形状を有するカバー案内溝84が貫設されており、これら取付板案内溝82およびカバー案内溝84が重ね合わされることによって、取付板部45の表裏方向に貫通して鉛直方向に延びるピン孔86が形成されている。ピン孔86は、伝達軸56の径寸法よりもやや大きな左右方向幅寸法を有すると共に、上脚用溝66a,66bの高さ方向略中間部分から、下脚用溝68a,68bの高さ方向略中間部分に至る程度の上下方向長さ寸法をもって形成されている。そして、落下部材48の取付板部45への組み付け状態において、伝達軸56がピン孔86に挿通されて、カバー部材78の後方に突出せしめられている。ここにおいて、落下部材48の平形ケーブル54は、ピン孔86の溝幅よりも僅かに小さい幅寸法を有しており、落下部材48から延び出された側の端部がピン孔86における上端部と伝達軸56との間から取付板部45の裏面に引き出されて、取付板部45の裏面に配設された図示しない電源装置に直接乃至は他の基板等を介して間接的に接続されている。なお、特に本実施形態においては、平形ケーブル54は、その面の広がり方向がピン孔86の延び出し方向に略直交するようにされている。一方、揺動部材50は、落下部材48と連続して略円弧形状を形成する湾曲部88の表示画面34側に人形90が一体的に設けられて構成されている。図5に示すように、揺動部材50の裏面には、後方に突出する支持軸92が一体的に形成されており、取付板部45において円弧状に貫設された円弧状溝94に挿し通されている。また、取付板部45の裏面には、略三角板形状とされた揺動板96が取り付けられている。揺動板96は、頂点にあたる部位の一つが円弧状溝94に重ね合わされるようにして、かかる頂点の下方に位置せしめられた頂点に形成された回動軸98によって、取付板部45に揺動可能に取り付けられている。これにより、円弧状溝94に重ね合わされた頂点の部位が円弧状溝94に沿って揺動可能とされると共に、かかる部位に支持軸92が固定的に取り付けられることによって、揺動部材50が、円弧状溝94に沿って揺動可能とされている。なお、詳細な図示は省略するが、揺動部材50についても、内部に複数のLEDが設けられている。そして、これらのLEDに電力を供給する給電ケーブルが、取付板部45に貫設された挿通孔100を通じて取付板部45の裏側に引き出されている。そして、揺動板96には、揺動に際して挿通孔100を塞ぐことの無いように、切欠102が形成されている。さらに、取付板部45の前面には、揺動部材50の右側に、緩衝部材104が設けられている。図8にモデル的に示すように、緩衝部材104の裏面には、後方に突出する一対の挿通板部106a,106bが上下に並んで一体的に形成されており、挿通板部106a,106bが、取付板部45に貫設されて鉛直方向に延びる案内孔108を通じて取付板部45の後方に突出せしめられている。そして、挿通板部106a,106bが、取付板部45の背面において鉛直方向に延びて設けられた案内軸110に外挿されることによって、鉛直方向に変位可能に取り付けられている。なお、案内軸110は、案内孔108のやや下方において後方に突出形成された支持板部113に載置されると共に取付板部45の背面と、取付板部45の背面に取り付けられた固定部材111との間で挟まれることによって取付板部45に取り付けられている。さらに、案内軸110には、挿通板部106bと案内孔108の下端縁部との間に、コイルスプリング112が圧縮状態で外挿されている。これにより、挿通板部106bに上向きの付勢力が常時及ぼされて、緩衝部材104は、挿通板部106aが案内孔108の上端縁部に係止された状態で維持されるようになっており、かかる位置が定常位置とされている。そして、取付板部45の背面には、落下部材48および揺動部材50に駆動力を伝達する駆動機構114が設けられている。図9に、駆動機構114を備えた状態の取付板部45を示す。駆動機構114は、駆動源としての電動モータ116と、第一乃至第四の伝達歯車118a乃至118d、および駆動部材としての揺動ロッド120を含んで構成されている。より詳細には、取付板部45の裏面には、揺動板96に重ね合わされるようにして、案内部材122が取り付けられている。そして、案内部材122には、後方に開口して左右方向に延びるスリット124を有する略矩形ブロック形状のスライド部材126が案内部材122によってその両端が案内されて上下動可能に取り付けられている。そして、スライド部材126におけるスリット124が形成された面と反対側の面前面には、前方に突出する駆動軸128が形成されている図5参照。更に、図面からは必ずしも明かではないが、案内部材122には鉛直方向に延びる貫通孔130が貫設されており、かかる貫通孔130に駆動軸128が挿通されている。そして、駆動軸128における案内部材122からの突出部分が、揺動板96において回動軸98及び支持軸92が形成されていない残りの頂点部分に所定の長さ寸法をもって貫設された軸挿通孔132に挿通されている。さらに、案内部材122の裏側には、第一の伝達歯車118aが回転可能に配設されている。第一の伝達歯車118aは、電動モータ116の出力軸に直接に取り付けられている。なお、図示は省略するが、取付板部45の背面には、駆動機構114の略全体を覆うカバー部材が取り付けられるようになっており、電動モータ116は、カバー部材の外側に取り付けられて、その出力軸がカバー部材に貫設された貫通孔を通じてカバー部材の内部に突出されるようになっている。そして、カバー部材の内部に突出せしめられた電動モータ116の出力軸に第一の伝達歯車118aが取り付けられるようになっており、第一の伝達歯車118aは、カバー部材によって支持されるようになっている。また、図面からは明かではないが、第一の伝達歯車118aには、前方に突出する棒状の係合突部が形成されており、かかる係合突部が、スライド部材126のスリット124に挿し入れられている。そして、第一の伝達歯車118aから上方に向けて、第二乃至第四の伝達歯車118b~118dが順に回転可能に配設されて直列的に噛合せしめられており、電動モータ116の駆動力が第四の伝達歯車118dにまで伝達されるようになっている。ここにおいて、これらの伝達歯車118a乃至118dは、第一の伝達歯車118aが一回転することによって、第四の伝達歯車118dも一回転するギア比に設定されている。なお、本実施形態においては、電動モータ116として、従来公知のDCモータが用いられており、一方向にのみ回転可能とされている。そして、第四の伝達歯車118dには、前方に突出するカム部136が形成されており、かかるカム部136に、揺動ロッド120の当接部140が当接せしめられるようになっている。揺動ロッド120は、所定の長さ寸法をもって延びる略ロッド状の部材とされており、一方の端部には、後方に突出するロッド状の当接部140が形成されている一方、他方の端部には、連結部としての嵌合部143が一体的に形成されている。かかる揺動ロッド120は、長手方向略中間部分に貫設された軸孔に対して、取付板部45に取り付けられた支持部材141の軸142が挿し通されることによって、取付板部45に対して軸142を中心に回動可能に取り付けられており、これによって、嵌合部143が、ピン孔86に略沿うように変位せしめられるようになっている。嵌合部143には、矩形状の挿通孔144が厚さ方向に貫設されている。挿通孔144は、長辺が揺動ロッド120の長手方向に延びて形成されており、かかる長辺の寸法は、ピン孔86の幅方向寸法よりもやや大きくされている。一方、挿通孔144の短辺は、伝達軸56の径寸法よりも僅かに大きな寸法をもって形成されている。さらに、挿通孔144の上方における嵌合部143の外側部分には、貫通孔145が厚さ方向に貫設されている。貫通孔145は、上方に凸となる略1/4周の略円弧形状とされている。これにより、貫通孔145は、挿通孔144と同様に、揺動ロッド120の揺動範囲の全体に亘って、ピン孔86の幅方向の全体に亘る大きさとされている。また、貫通孔145における揺動ロッド120の延出方向側の端部には、開閉可能とされた開閉部146が形成されており、開閉部146が外側に開かれることによって貫通孔145の側方が嵌合部143の外部と連通せしめられる一方、通常は嵌合部143の弾性によって閉状態に維持されるようになっている。そして、揺動ロッド120が取付板部45に取り付けられることによって、カバー部材78の後方に突出せしめられた伝達軸56の後側端部が挿通孔144に挿通せしめられる。それと共に、貫通孔145における開閉部146から平形ケーブル54が差し入れられることによって、平形ケーブル54が貫通孔145に挿通されるようになっている。これにより、平形ケーブル54が嵌合部143に保持されるようになっており、本実施形態においては、貫通孔145によってケーブル保持手段が構成されている。このような構造とされた揺動ロッド120は、第四の伝達歯車118dのカム部136に当接部140が当接せしめられるようになっている。ここにおいて、カム部136は略半円形状とされており、第四の伝達歯車118dが回転本実施形態においては、図9中、反時計回りせしめられることによって、カム部136と当接部140の当接状態と非当接状態が交互に発現せしめられるようになっている。なお、カム部136の回転方向において当接部140に当接せしめられる非円周部分には、カム部136の非形成部に向けて僅かに凸となる湾曲面138が形成されており、カム部136が当接部140に当接せしめられた際には、当接部140に対して下方向の分力を及ぼすことによって当接部140をカム部136の外周部分へ滑らかに案内するようにされている。そして、当接部140がカム部136の外周部分へ案内されつつ下方に案内されることによって、嵌合部143が上方に変位せしめられると共に、第四の伝達歯車118dが停止せしめられて、カム部136の外周部分による当接部140の係止状態が維持されることによって、嵌合部143が上方の移動端位置に維持されるようになっている。なお、図5に示すように、第一の伝達歯車118aに係合せしめられるスライド部材126は、定常状態において下方の移動端に位置せしめられており、揺動板96の支持軸92が円弧状溝94の外側端部に位置せしめられるようになっている。これにより、揺動部材50は、定常状態において移動方向の右端部図3の位置に位置せしめられるようになっている。一方、第四の伝達歯車118dに当接せしめられる揺動ロッド120は、定常状態において当接部140がカム部136に当接せしめられており、嵌合部143が上方の移動端に位置せしめられるようになっている。これにより、落下部材48は、揺動ロッド120に支持されて、定常状態において移動方向の上端部図3の位置に位置せしめられるようになっている。なお、図3からも明らかなように、揺動部材50は、定常位置において落下部材48の下方に隣接して位置せしめられるようになっていることから、落下部材48を案内するピン孔86および上下脚用溝66,68の略全体が、落下部材48および揺動部材50が重ね合わされることによって遊技者から視認困難とされている。これにより、外観上の装飾効果を向上せしめることが出来る。更には、落下部材48の移動方向を遊技者に予測困難にすることが出来て、落下部材48を落下せしめた際に遊技者により大きな驚きを与えることが出来る。加えて、特に本実施形態においては、揺動部材50が、円弧状溝94の全体を覆うことの出来る程度の大きさをもって形成されていることから、揺動部材50の定常位置において、円弧状溝94についてもその全体を揺動部材50によって遊技者から視認困難とすることが可能とされている。これにより、装飾上の効果および遊技者に対する演出効果の更なる向上が図られるのみならず、落下部材48および揺動部材50をセンター飾り42に対して固定的に設けられた装飾部材のように見せることが出来て、固定的な装飾部材のように見える落下部材48および揺動部材50を駆動せしめることによって、遊技者により大きな驚きを与えることが出来る。そして、かかる定常位置から、電動モータ116への給電が行なわれて第一の伝達歯車118aが回転せしめられると、第一の伝達歯車118aにおいて前方に突出形成された図示しない係合突部とスリット124、および案内部材122との案内作用によって、スライド部材126が上方へ変位せしめられる。それと共に、スライド部材126に設けられた駆動軸128と軸挿通孔132の案内作用によって、揺動板96が回動軸98を中心に回動せしめられて、支持軸92が円弧状溝94に沿って表示画面34側へ駆動せしめられる。これにより、揺動部材50が、図10に示す移動端位置に位置せしめられる。かかる移動端位置において、揺動部材50は、その一部が表示画面34に重なる程度に、表示画面34側へ変位せしめられている。また、取付板部45の前面における円弧状溝94の上方には人形90の足148が固定されており、揺動部材50が定常位置にある状態では揺動部材50が重ねられて視認困難とされる一方、揺動部材50が移動端位置に変位せしめられることによって視認可能に現出せしめられるようになっている。一方、第四の伝達歯車118dは、揺動部材50が表示画面34側へ変位せしめられて落下部材48の鉛直下方から外れた時点でカム部136と当接部140の当接状態が解除されるようになっている。そして、カム部136と当接部140の当接状態が解除されて、嵌合部143の下方への変位が許容されることによって、落下部材48は、両脚部58、60が上下両脚用溝66、68に案内されて、ピン孔86に沿って鉛直下方へ自重によって落下するようにされている。このようにして、自重によって落下せしめられた落下部材48は、上側脚部58a,58bや下側脚部60a,60bが上下脚用溝66、68の下端縁部に係止される前に、下方に配設された緩衝部材104に当接せしめられるようになっている。そして、緩衝部材104が下方へ変位せしめられて、コイルスプリング112が圧縮せしめられる。これにより、コイルスプリング112の付勢力によって、落下部材48の下方への落下が緩衝的に制限されて、落下部材48および緩衝部材104は、図10に示す移動端位置に移動せしめられるようになっている。更に、自重により落下する落下部材48によって緩衝部材104を動かすことが出来て、緩衝部材104を可動部材として簡易な構成をもって実現することが出来る。なお、前述のように、ピン孔86の下部には、定常位置に位置せしめられた揺動部材50が重ねられている。そして、揺動部材50が変位位置に変位せしめられることによってピン孔86の全体が現出せしめられるようになっており、落下部材48は、揺動部材50が変位することによって形成された領域内に変位せしめられるようになっている。これにより、落下部材48の駆動領域を有利に確保して、優れたスペース効率をもって落下部材48および揺動部材50を配設することが可能とされている。そして、落下部材48および揺動部材50が移動端位置に変位せしめられた後に、電動モータ116が更に回転せしめられると、カム部136と当接部140が再び当接せしめられて、当接部140が下方へ案内されることによって嵌合部143が上方へ変位せしめられる。これにより、嵌合部143の上方への駆動力が伝達軸56を介して落下部材48に及ぼされて、落下部材48が定常位置に復帰せしめられる。これと共に、第一の伝達歯車118aが更に回転せしめられると、スライド部材126は上方の移動端に位置せしめられた後に、下方へ変位せしめられる。これにより、揺動板96が円弧状溝94に沿って取付板部45の外側へ回動せしめられて、揺動部材50が定常位置に復帰せしめられる。ここにおいて、本実施形態においては、貫通孔145に平形ケーブル54が挿通されていることによって、平形ケーブル54を伝達軸56の変位に合わせて案内するようにされている。これにより、例えば伝達軸56が上方へ変位せしめられた場合でも、平形ケーブル54を伝達軸56から一定の距離を保った状態で共に変位せしめることによって、平形ケーブル54が伝達軸56とピン孔86の間に挟まれるようなことを有効に防止することが出来る。更に、特に本実施形態においては、貫通孔145が湾曲形状とされていることから、ピン孔86と重なりあう部位の延出方向を平形ケーブル54の広がり方向に近づけることが出来て、平形ケーブル54を曲げるおそれも軽減されている。そして、本実施形態においては、ケーブル保持手段を構成する貫通孔145が、揺動ロッド120に一体的に形成されていると共に、ピン孔86を用いて平形ケーブル54が挿通配置せしめられている。これにより、給電ケーブルを挿通する挿通孔や給電ケーブルを案内する案内機構を落下部材48の駆動機構と別途に設けることも不要とされて、優れたスペース効率と簡易な構成をもって、給電ケーブルを駆動機構への巻き込みを有効に防止しつつ配設することが出来るのである。また、特に本実施形態の如き所定の幅を有する平形ケーブル用の溝を別途に形成した場合には、給電ケーブル用の溝幅も大きくなって、よりスペース効率の非効率化を招くおそれが生じるが、本発明によれば、別途に配線用の溝を形成することが不要とされることによって、より優れたスペース効率が有効に発揮され得るのである。以上、本発明の一実施形態について詳述してきたが、これはあくまでも例示であって、本発明は、かかる実施形態における具体的な記載によって、何等、限定的に解釈されるものではない。例えば、前述の可動部材の具体的な構造はあくまでも一例であって、図11および図12にモデル的に示すようなラックピニオン機構を用いて駆動せしめる等しても良い。なお、以下の説明における上下方向とは図11における上下方向を言い、前後方向とは図12における左右方向を言う。また、前方とは図12における左方向を言う。本態様においては、前述の実施形態と略同様に、可動部材160の後方に一体的に突出せしめられた伝動ピンとしての伝達軸162が、長手状に延びて取付板部45を貫通するピン孔164に挿通されている。そして、本態様においては、伝達軸162のピン孔164からの突出部位に対して、ピン孔164と略同じ方向に延びる駆動部材としてのラック166が一体的に設けられており、かかるラック166に対して、図示しない電動モータによって回転せしめられるピニオンギア168が噛合せしめられている。また、伝達軸162の後側端部には、ケーブル保持手段としてのフック170が一体的に形成されている。フック170は、伝達軸162から上方に延び出した後に伝達軸162側へ折り返されたかぎ形状とされており、折り返された端部と伝達軸162との間に僅かな隙間が形成されている。さらに、可動部材160の後面には、給電ケーブルとしての線状ケーブル172が接続されており、ピン孔164を通じてピン孔164の上端部と伝達軸162の間から取付板部45の後方に延び出されている。そして、線状ケーブル172の取付板部45から後方の延出部分が、フック170内に通されて、フック170によって係止されている。このようにすれば、線状ケーブル172を伝達軸162と共に変位せしめられることから、ピニオンギア168が回転せしめられて可動部材160が上方へ駆動せしめられた際には、線状ケーブル172を伝達軸162と共に上方へ変位せしめることによって、線状ケーブル172が伝達軸162とピン孔164の隙間に入り込むことを有効に防ぐことが出来る。このように、本態様においては、フック170によってケーブル保持手段が構成されている。このことから明らかなように、ケーブル保持手段は、伝動ピン側に設けることも可能である。また、前述の実施形態においては、給電ケーブルとして帯状の平形ケーブルが用いられていたが、本態様からも明らかなように、給電ケーブルとしては、一般的に用いられる線状のケーブルなども、勿論採用可能である。また、前述の実施形態および前記態様の何れにおいてもピン孔は直線形状をもって形成されていたが、ピン孔の延び出し方向や具体的な形状等は何等限定されることは無く、例えば、延び出し方向としては鉛直方向のみならず水平方向や斜め方向でも良いし、形状としては直線形状のみならず、湾曲形状等も採用可能である。更にまた、前述の実施形態においては、伝達軸56の上方に平形ケーブル54が配設されていたことから、嵌合部143の上側に貫通孔145が形成されていたが、貫通孔を嵌合部143の下側に形成することも勿論可能であって、例えば、伝達軸56の下方に平形ケーブルを配設すると共に、嵌合部143の下側に前記実施形態における貫通孔145と略同様の下側に凸となる湾曲形状の貫通孔を形成して、平形ケーブル54を伝達軸56の下方から延び出させるなどしても良い。このようにすると、前述の落下部材48は自重によって下方に速やかに落下せしめられることから、給電ケーブルの巻き込みのおそれもより高いものとなるが、本発明を適用することによって、そのような速やかな動きを行なう駆動機構に給電ケーブルを配設したとしても、給電ケーブルの巻き込みを有効に防止することが出来るのである。また、可動部材に設けられる電気部品としては、前述のLEDに限定されるものではない。例えば、その他の電気部品として、スピーカを設けるなどしても良いし、可動部材に更に第二の可動部材を設けて、かかる第二の可動部材を駆動せしめる電動モータを可動部材に設けるなどしても良い。その他、一々列挙はしないが、本発明は、当業者の知識に基づいて種々なる変更,修正,改良等を加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような実施態様が、本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。"