"i.少なくとも95の-OH末端基と、ii.約-20°C~約60°Cのガラス転移温度Tgと、iii.2未満の多分散指数PDIと、iv.15kDa未満のMnと、v.ポリカーボネート鎖中の隣接するモノマー単位間の95を上回るカーボネート結合と、を有することを特徴とする、ポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。式T-Y-A-Y-Tnを有するP1で示されるポリマー鎖を含み、式中、各-Tは、式中、Eは、酸化プロピレンから誘導されるC3単位であり、Pは、約5~約75の範囲であるからなる群から独立して選択される式を有するポリカーボネート鎖であり、各Y基は、独立して、エポキシドCO2コポリマーの鎖成長を開始することができる官能基の結合型であり、各炭化水素基の1つのメチレン単位が-O-で置換された二価C2-5直鎖状もしくは分岐状飽和炭化水素鎖の1つまたは複数の繰り返し単位を場合により含み、-A-は、共有結合、ヘテロ原子、または多価部分であり、nは、1以上10以下である、請求項1に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。nが1である、請求項2に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。-A-が酸素である、請求項3に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。-A-が共有結合である、請求項3に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。各Y基が1単位のプロピレングリコールを含む、請求項4に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記P1ポリマー鎖が、式:を有する、請求項6に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。各Y基がエチレングリコールの1つ以上の繰り返し単位を含む、請求項3に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記P1ポリマー鎖が、式:を有し、式中、zが1以上10以下である、請求項8に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記エチレングリコールの繰り返し単位がPEG400に対応する、請求項9に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。nが2以上10以下であり、-A-が多価部分である、請求項2に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記-Y-A-Y-n部分が、3個、4個、5個、または6個の水酸基を有するポリオールから誘導される、請求項11に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。各Y基がエチレングリコールの1つ以上の繰り返し単位を含む、請求項12に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記P1ポリマー鎖が、式:を有し、式中、各zが独立して、1~10である、請求項13に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のポリプロピレンカーボネートの重量パーセントが90を上回ることを特徴とする、請求項1~14のいずれか1項に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のポリプロピレンカーボネートの重量パーセントが92を上回ることを特徴とする、請求項15に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のポリプロピレンカーボネートの重量パーセントが93を上回ることを特徴とする、請求項16に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のポリプロピレンカーボネートの重量パーセントが95を上回ることを特徴とする、請求項17に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のポリプロピレンカーボネートの重量パーセントが97を上回ることを特徴とする、請求項18に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のポリプロピレンカーボネートの重量パーセントが98を上回ることを特徴とする、請求項19に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のポリプロピレンカーボネートの重量パーセントが99を上回ることを特徴とする、請求項20に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のプロピレンカーボネートの重量パーセントが10未満であることを特徴とする、請求項1~14のいずれか1項に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のプロピレンカーボネートの重量パーセントが5未満であることを特徴とする、請求項22に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のプロピレンカーボネートの重量パーセントが3未満であることを特徴とする、請求項23に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のプロピレンカーボネートの重量パーセントが2未満であることを特徴とする、請求項24に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物中のプロピレンカーボネートの重量パーセントが1未満であることを特徴とする、請求項25に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が約-20°C~約30°CのTgを有することを特徴とする、請求項1~14のいずれか1項に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が約0°C~約30°CのTgを有することを特徴とする、請求項27に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が約-10°C~約20°CのTgを有することを特徴とする、請求項27に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が約5°C~約15°CのTgを有することを特徴とする、請求項29に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が1.7未満のPDIを有することを特徴とする、請求項1~14のいずれか1項に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が1.5未満のPDIを有することを特徴とする、請求項31に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が1.4未満のPDIを有することを特徴とする、請求項32に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が1.3未満のPDIを有することを特徴とする、請求項33に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が1.2未満のPDIを有することを特徴とする、請求項34に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が1.1未満のPDIを有することを特徴とする、請求項35に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が1.05未満のPDIを有することを特徴とする、請求項36に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が10kDa未満のMnを有することを特徴とする、請求項1~14のいずれか1項に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が約1kDa~約8kDaのMnを有することを特徴とする、請求項38に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。前記組成物が約3kDaのMnを有することを特徴とする、請求項39に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。構造:を有し、前記組成物のMnが約2.5kDa~約4kDaの範囲である、請求項2に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。構造:を有し、式中、各zが独立して、1~10であり、各pが独立して、約5~約75であり、前記組成物のMnが約2.5kDa~約6kDaの範囲である、請求項2に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。構造:を有し、式中、各zが独立して、1~10であり、各pが独立して、約5~約75であり、前記組成物のMnが約2.5kDa~約6kDaの範囲である、請求項2に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。構造:を有し、式中、各zが独立して、1~10であり、各pが独立して、約5~約75であり、前記組成物のMnが約2.5kDa~約6kDaの範囲である、請求項2に記載のポリプロピレンカーボネートポリオール組成物。本発明は、1つ以上のポリマー特性を最適化することによって、特定の熱硬化用途でのポリカーボネートポリオールの有用性を著しく向上させられるという認識を包含する。本発明は、かかる改善された特性を有する組成物を提供する。特に、本出願人らは、ガラス転移温度Tgが約-20°C~約60°C、約-20°C~約50°C、または約0°C~約30°Cのポリカーボネートポリオール組成物が、熱硬化用途に特に有用であることを発見した。一部の実施形態において、ポリカーボネートポリオール組成物のTgは約-20°C~約30°Cである。一部の実施形態において、ポリカーボネートポリオール組成物のTgは、約0°C~約50°C、約0°C~約50°C、または約10°C~約40°Cである。本発明は、とりわけ、ポリカーボネートポリオール組成物およびかかる組成物の使用方法を提供する。また、本発明は、ポリカーボネートポリオール組成物の作製方法も提供する。一部の実施形態において、提供されるポリカーボネートポリオール組成物は、ポリプロピレンカーボネートポリオール組成物である。一部の実施形態において、線状の繰り返し単位を実質的に含む、熱硬化性ヒドロキシ官能性ポリカーボネートポリオールが提供され、このポリマーは、iポリマー1モル当たり2~10個のヒドロキシ官能基と、ii理論上の化学量論的最大値の99以上の水酸基濃度[OH]とも表されると、iii100キロダルトン以下、または50キロダルトン以下の重量平均分子量Mwと、iv-40°C~60°C、または-10°C~50°Cのガラス転移温度Tgと、v2未満の多分散性と、を有する。一部の実施形態において、提供されるポリプロピレンカーボネートポリオール組成物は、少なくとも95の-OH末端基と、約-20°C~約60°C、約-20°C~約50°C、または0°C~約30°Cのガラス転移温度Tgと、2未満の多分散指数PDIと、15kDa未満のMnと、ポリカーボネート鎖中の隣接するモノマー単位間の95を上回るカーボネート結合とを有することを特徴とする。一部の実施形態において、ポリプロピレンカーボネートポリオール組成物のTgは約-20°C~約30°Cである。一部の実施形態において、ポリカーボネートポリオール組成物のTgは約0°C~約50°C、または約10°C~約40°Cである。一部の実施形態において、提供されるポリプロピレンカーボネートポリオール組成物は、式T-Y-A-Y-Tnを有するP1で示されるポリマー鎖を含み、式中、各-Tは、からなる群から独立して選択される式を有するポリカーボネート鎖であり、式中、Eは、酸化プロピレンから誘導されるC3単位であり、Pは、約5~約75の範囲である。各Y基は、独立して、エポキシドCO2コポリマーの鎖成長を開始することができる官能基の結合型であり、各炭化水素基の1つのメチレン単位が-O-で置換された二価C2-5直鎖状もしくは分岐状飽和炭化水素鎖の1つまたは複数の繰り返し単位を場合により含み、-A-は、共有結合、ヘテロ原子、または多価部分であり、nは、1以上10以下である。特定の実施形態において、Y基は、C1-4エーテル部分の1つまたは複数の反復基であるか、またはそれを含む。特定の実施形態において、Y基は、エチレングリコールもしくはプロピレングリコールの1つまたは複数の反復基であるか、またはそれを含む。定義特定の官能基および化学用語の定義を下記により詳細に説明する。本発明の目的で、化学元素は、PeriodicTableoftheElements,CASversion,HandbookofChemistryandPhysics,75thEd.表紙裏に従って特定され、特定の官能基は、本明細書に記載のように一般的に定義される。さらに、有機化学の一般的原理、ならびに特定の官能性部分および反応性は、OrganicChemistry,ThomasSorrell,UniversityScienceBooks,Sausalito,1999、SmithandMarchMarch’sAdvancedOrganicChemistry,5thEdition,JohnWileySons,Inc.,NewYork,2001、Larock,ComprehensiveOrganicTransformations,VCHPublishers,Inc.,NewYork,1989、Carruthers,SomeModernMethodsofOrganicSynthesis,3rdEdition,CambridgeUniversityPress,Cambridge,1987に記載されており、これらそれぞれの内容全体は参照により本明細書に援用される。本発明の一部の化合物は1つ以上の不斉中心を含んでもよく、したがって種々の立体異性体、例えば鏡像異性体および/またはジアステレオマーとして存在してもよい。したがって、本発明の化合物およびその組成物は、単独の鏡像異性体、ジアステレオマー、または幾何異性体の形態であってもよく、あるいは立体異性体の混合物の形態であってもよい。特定の実施形態において、本発明の化合物は、エナンチオピュアな化合物である。他の特定の実施形態では、鏡像異性体またはジアステレオマーの混合物が提供される。さらに、一部の化合物は、本明細書に記載されるように、別段の指示がない限り、ZまたはE異性体のいずれかとして存在することのできる1つ以上の二重結合を有してもよい。本発明は、他の異性体を実質的に含まない単独の異性体としての化合物、またあるいは様々な異性体の混合物、例えば鏡像異性体のラセミ混合物としての化合物をさらに包含する。上述の化合物自体の他に、本発明は、1つ以上の化合物を含む組成物も包含する。本明細書で使用する際、用語異性体は、あらゆる幾何異性体および立体異性体を含む。例えば、異性体には、本発明の範囲に含まれるものとして、シス異性体およびトランス異性体、E異性体およびZ異性体、R鏡像異性体およびS鏡像異性体、ジアステレオマー、D異性体、L異性体、これらのラセミ混合物、ならびにこれらの他の混合物がある。例えば、立体異性体は、一部の実施形態において、1つ以上の対応する立体異性体を実質的に含まずに提供してもよく、これを立体化学的に濃縮されていると言うこともできる。特定の鏡像異性体が好ましい場合、一部の実施形態では、これは反対の鏡像異性体を実質的に含まずに提供してもよく、これを光学的に濃縮されていると言うこともできる。光学的に濃縮されているとは、本明細書で使用する際、化合物が著しく高い割合の1つの鏡像異性体から構成されていることを意味する。特定の実施形態では、化合物は、少なくとも約90重量の好ましい鏡像異性体から構成される。他の実施形態において、化合物は、少なくとも約95重量、98重量、または99重量の好ましい鏡像異性体から構成される。好ましい鏡像異性体は、キラル高圧液体クロマトグラフィーHPLC、ならびにキラル塩の形成および結晶化を含む当業者に既知の任意の方法でラセミ混合物から単離してもよく、または不斉合成により調製してもよい。例えば、Jacques,etal.,Enantiomers,RacematesandResolutionsWileyInterscience,NewYork,1981、Wilen,S.H.,etal.,Tetrahedron33:27251977、Eliel,E.L.StereochemistryofCarbonCompoundsMcGraw-Hill,NY,1962、Wilen,S.H.TablesofResolvingAgentsandOpticalResolutionsp.268E.L.Eliel,Ed.,Univ.ofNotreDamePress,NotreDame,IN1972を参照されたい。本明細書で使用するハロおよびハロゲンという用語は、フッ素フルオロ、-F、塩素クロロ、-Cl、臭素ブロモ、-Br、およびヨウ素ヨード、-Iから選択される原子を指す。脂肪族または脂肪族基という用語は、本明細書で使用する際、直鎖すなわち、非分岐、分岐、または環状縮合、架橋、およびスピロ縮合した多環式を含むであってもよく、また完全に飽和していてもよく、または1つ以上の不飽和の単位を含んでもよいが、芳香族ではない炭化水素部分を表す。別段の定めがない限り、脂肪族基は1~30個の炭素原子を含む。特定の実施形態において、脂肪族基は、1~12個の炭素原子を含む。特定の実施形態において、脂肪族基は1~8個の炭素原子を含む。特定の実施形態において、脂肪族基は1~6個の炭素原子を含む。一部の実施形態において、脂肪族基は1~5個の炭素原子を含み、一部の実施形態において、脂肪族基は1~4個の炭素原子を含み、また他の実施形態において、脂肪族基は1~3個の炭素原子を含み、また他の実施形態において、脂肪族基は1個または2個の炭素原子を含む。好適な脂肪族基には、線状もしくは分岐アルキル基、アルケニル基、およびアルキニル基、ならびにシクロアルキルアルキル、シクロアルケニルアルキル、またはシクロアルキルアルケニルなど、それらの混成物があるが、これらに限定されない。エポキシドという用語は、本明細書において使用する際、置換オキシランを指す。かかる置換オキシランには、一置換オキシラン、二置換オキシラン、三置換オキシラン、および四置換オキシランが含まれる。かかるエポキシドは、本明細書において定義されるように、場合によってさらに置換されていてもよい。特定の実施形態において、エポキシドは単一のオキシラン部分を含む。特定の実施形態において、エポキシドは2つ以上のオキシラン部分を含む。ポリマーという用語は、本明細書において使用する際、高い相対分子質量の分子を指し、その構造は、実際または概念的に、低い相対分子質量の分子に由来する単位の複数の反復を含む。特定の実施形態において、ポリマーは、1つのみのモノマー種例えば、ポリエチレンオキシドからなる。特定の実施形態において、本発明のポリマーは、1つ以上のエポキシドのコポリマー、ターポリマー、ヘテロポリマー、ブロックコポリマー、またはテーパードヘテロポリマーである。不飽和のという用語は、本明細書において使用する際、ある部分が1つ以上の二重結合または三重結合を有するということを意味する。単独で、またはより大きな部分の一部として使用される、脂環式、炭素環、または炭素環式という用語は、3~12員を有する、本明細書に記載されるような、飽和または部分的に不飽和の環状脂肪族単環式もしくは多環式環系を指し、脂肪族環系は、上記で定義され、本明細書において説明されるように、場合により置換される。脂環式の基には、限定するものではないが、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロペンテニル、シクロヘキシル、シクロヘキセニル、シクロヘプチル、シクロヘプテニル、シクロオクチル、シクロオクテニル、ノルボルニル、アダマンチル、およびシクロオクタジエニルがある。一部の実施形態において、シクロアルキルは3~6個の炭素を有する。脂環式、炭素環、または炭素環式という用語はまた、デカヒドロナフチルまたはテトラヒドロナフチルなど、1つ以上の芳香族環または非芳香族環に縮合した脂肪族環を含み、このときラジカルまたは結合点が脂肪族環上にある。特定の実施形態において、3~8員の炭素環という用語は、3~8員の飽和または部分的に不飽和の単環式炭素環式環を指す。特定の実施形態において、3~14員の炭素環およびC3-14炭素環という用語は、3~8員の飽和もしくは部分的に不飽和の単環式炭素環式環、または7~14員の飽和もしくは部分的に不飽和の多環式炭素環式環を指す。特定の実施形態において、C3-20炭素環という用語は、3~8員の飽和もしくは部分的に不飽和の単環式炭素環式環、または7~20員の飽和もしくは部分的に不飽和の多環式炭素環式環を指す。アルキルという用語は、本明細書において使用する際、1~6個の炭素原子を含む脂肪族部分から単一の水素原子の除去によって誘導された、飽和、直鎖もしくは分岐鎖の炭化水素ラジカルを指す。別段の定めがない限り、アルキル基は1~12個の炭素原子を含む。特定の実施形態において、アルキル基は1~8個の炭素原子を含む。特定の実施形態において、アルキル基は1~6個の炭素原子を含む。一部の実施形態において、アルキル基は1~5個の炭素原子を含み、一部の実施形態において、アルキル基は1~4個の炭素原子を含み、また他の実施形態において、アルキル基は1~3個の炭素原子を含み、また他の実施形態において、アルキル基は1~2個の炭素原子を含む。アルキルラジカルの例には、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソ-ブチル、sec-ブチル、sec-ペンチル、イソ-ペンチル、tert-ブチル、n-ペンチル、ネオペンチル、n-ヘキシル、sec-ヘキシル、n-ヘプチル、n-オクチル、n-デシル、n-ウンデシル、ドデシルなどが含まれるが、これらに限定されない。アルケニルという用語は、本明細書において使用する際、少なくとも1つの炭素-炭素二重結合を有する直鎖または分岐鎖の脂肪族部分から単一の水素原子の除去によって誘導された、一価の基を表す。別段の定めがない限り、アルケニル基は2~12個の炭素原子を含む。特定の実施形態において、アルケニル基は2~8個の炭素原子を含む。特定の実施形態において、アルケニル基は2~6個の炭素原子を含む。一部の実施形態において、アルケニル基は2~5個の炭素原子を含み、一部の実施形態において、アルケニル基は2~4個の炭素原子を含み、また他の実施形態において、アルケニル基は2~3個の炭素原子を含み、また他の実施形態において、アルケニル基は2個の炭素原子を含む。アルケニル基には、例えば、エテニル、プロペニル、ブテニル、1-メチル-2-ブテン-1-イルなどがある。アルキニルという用語は、本明細書において使用する際、少なくとも1つの炭素-炭素三重結合を有する直鎖または分岐鎖の脂肪族部分から、単一の水素原子の除去によって誘導された、一価の基を指す。別段の定めがない限り、アルキニル基は2~12個の炭素原子を含む。特定の実施形態において、アルキニル基は2~8個の炭素原子を含む。特定の実施形態において、アルキニル基は2~6個の炭素原子を含む。一部の実施形態において、アルキニル基は2~5個の炭素原子を含み、一部の実施形態において、アルキニル基は2~4個の炭素原子を含み、また他の実施形態において、アルキニル基は2~3個の炭素原子を含み、また他の実施形態において、アルキニル基は2個の炭素原子を含む。代表的なアルキニル基には、エチニル、2-プロピニルプロパルギル、1-プロピニルなどが含まれるが、これらに限定されない。炭素環および炭素環式環という用語は、本明細書において使用する際、単環式部分および多環式部分を指し、これらの環は炭素原子のみを含む。別段の定めがない限り、炭素環は、飽和、部分的に不飽和、または芳香族であってもよく、3~20個の炭素原子を含む。代表的な炭素環には、数例を挙げると、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロヘキサン、ビシクロ[2.2.1]ヘプタン、ノルボルネン、フェニル、シクロヘキセン、ナフタレン、およびスピロ[4.5]デカンがある。単独で、またはアラルキル、アラルコキシ、またはアリールオキシアルキルなどのより大きい部分の一部として使用されるアリールという用語は、合計5~20環員を有する単環式および多環式の環系を指し、この系中の少なくとも1つの環は芳香族であり、またこの系中の各環は、3~12環員を含む。アリールという用語は、アリール環という用語と互換的に使用してもよい。本発明の特定の実施形態において、アリールは、1つ以上の置換基を担持してもよい、フェニル、ビフェニル、ナフチル、アントラシルなどを含むが、これらに限定されない芳香族環系を指す。また、アリールという用語の範囲には、本明細書において使用される際、芳香族環が1つ以上の追加の環に縮合している基、例えばベンゾフラニル、インダニル、フタルイミジル、ナフチミジルnaphthimidyl、フェナントリイジニルphenantriidinyl、またはテトラヒドロナフチルなどが含まれる。特定の実施形態において、6~10員のアリールおよびC6-10アリールという用語は、フェニルまたは8~10員の多環式アリール環を指す。特定の実施形態において、6から12員のアリールという用語は、フェニルまたは8から12員の多環式アリール環を指す。特定の実施形態において、C6-14アリールという用語は、フェニルまたは8から14員の多環式アリール環を指す。ヘテロ脂肪族という用語は、本明細書において使用する際、1つ以上の炭素原子が独立して、酸素、硫黄、窒素、またはリンからなる群から選択される1つ以上の原子で置換された、脂肪族基を指す。特定の実施形態において、1~6個の炭素原子は独立して、酸素、硫黄、窒素、またはリンのうちの1つ以上で置換されている。ヘテロ脂肪族基は、置換または非置換、分岐または非分岐、環状または非環式であってもよく、飽和、不飽和、または部分的に不飽和の基を含む。本明細書において使用する際、二価のC2-5直鎖状または分岐状飽和炭化水素鎖]という用語は、本明細書において定義されるような直鎖状または分岐状の二価のアルキレン鎖を指す。アルキレンという用語は、二価のアルキル基を指す。アルキレン鎖は、ポリメチレン基、すなわち、-CH2n-式中、nは正の整数、好ましくは1~5、1~4、1~3、1~2、または2~3であるである。置換アルキレン鎖は、1つ以上のメチレン水素原子が置換基で置換されたポリメチレン基である。好適な置換基には、置換脂肪族基について下記に記載の置換基が含まれる。単独で、または例えばヘテロアラルキルもしくはヘテロアルアルコキシなど、より大きな部分の一部として使用される、ヘテロアリールおよびheteroar-という用語は、5~14個の環原子、好ましくは5個、6個、または9個の環原子を有し、環状アレイで共有される6、10、または14πパイの電子を有し、炭素原子に加えて、1~5個のヘテロ原子を有する基を指す。ヘテロ原子という用語は、窒素、酸素、または硫黄を指し、窒素または硫黄の任意の酸化形態、および塩基性窒素の任意の四級化形態を含む。ヘテロアリール基には、限定するものではないが、チエニル、フラニル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、オキサゾリル、イソキサゾリル、オキサジアゾリル、チアゾリル、イソチアゾリル、チアジアゾリル、ピリジル、ピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、インドリジニル、プリニル、ナフチリジニル、ベンゾフラニル、およびプテリジニルが含まれる。ヘテロアリールおよびheteroar-という用語はまた、本明細書において使用する際、芳香族複素環が、1つ以上のアリール環、脂環式環、またはヘテロシクリル環に縮合している基も含み、このときラジカルまたは結合点は、芳香族複素環上にある。非限定的な例には、インドリル、イソインドリル、ベンゾチエニル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、インダゾリル、ベンズイミダゾリル、ベンズチアゾリル、キノリル、イソキノリル、シノリニル、フタラジニル、キナゾリニル、キノキサリニル、4H-キノリジニル、カルバゾリル、アクリジニル、フェナジニル、フェノチアジニル、フェノキサジニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、およびピリド[2,3-b]-1,4-オキサジン-34H-オンがある。ヘテロアリール基は、単環式または二環式であってもよい。ヘテロアリールという用語は、ヘテロアリール環、ヘテロアリール基、またはヘテロ芳香族という用語と互換的に使用することができ、これらの用語のいずれも、場合により置換される環を含む。ヘテロアラルキルという用語は、ヘテロアリールで置換されたアルキル基を指し、このときアルキル部分およびヘテロアリール部分は独立して、場合により置換される。特定の実施形態において、5~10員のヘテロアリールという用語は、窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される1~3個のヘテロ原子を有する、5~6員のヘテロアリール環、または窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される1~4個のヘテロ原子を有する、8~10員の二環式ヘテロアリール環を指す。特定の実施形態において、5~12員のヘテロアリールという用語は、窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される1~3個のヘテロ原子を有する、5~6員のヘテロアリール環、または窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される1から4個のヘテロ原子を有する、8~12員の二環式ヘテロアリール環を指す。本明細書において使用する際、複素環、ヘテロシクリル、複素環式ラジカル、および複素環式環という用語は、互換的に使用され、飽和もしくは部分的に不飽和のいずれかであり、炭素原子に加えて、1つ以上の、好ましくは、上で定義されるように1~4個のヘテロ原子を有する、安定した5~7員の単環式または7~14員の多環式複素環式部分を指す。複素環の環原子に関して使用される場合、窒素という用語は、置換された窒素を含む。一例として、酸素、硫黄、もしくは窒素から選択される0~3個のヘテロ原子を有する、飽和または部分的に不飽和の環において、窒素は、N3,4-ジヒドロ-2H-ピロリルの場合のように、NHピロリジニルの場合のように、またはNRN置換されたピロリジニルの場合のようにであってもよい。一部の実施形態において、3~7員の複素環式という用語は、窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される1~2個のヘテロ原子を有する、3~7員の飽和または部分的に不飽和の単環式複素環式環を指す。一部の実施形態において、3~8員の複素環式という用語は、窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される1~2個のヘテロ原子を有する、3~8員の飽和または部分的に不飽和の単環式複素環式環を指す。一部の実施形態において、3~12員の複素環式という用語は、窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される1~2個のヘテロ原子を有する、3~8員の飽和もしくは部分的に不飽和の単環式複素環式環、または窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される1~3個のヘテロ原子を有する、7~12員の飽和もしくは部分的に不飽和の多環式複素環式環を指す。一部の実施形態において、3~14員の複素環式という用語は、窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される1~2個のヘテロ原子を有する、3~8員の飽和もしくは部分的に不飽和の単環式複素環式環、または窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される1~3個のヘテロ原子を有する、7~14員の飽和もしくは部分的に不飽和の多環式複素環式環を指す。複素環式環は、任意のヘテロ原子または炭素原子でそのペンダント基に結合して安定した構造をもたらすことができ、いずれの環原子も場合により置換されてよい。かかる飽和または部分的に不飽和の複素環式ラジカルの例としては、限定するものではないが、テトラヒドロフラニル、テトラヒドロチエニル、ピロリジニル、ピロリドニル、ピペリジニル、ピロリニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、デカヒドロキノリニル、オキサゾリジニル、ピペラジニル、ジオキサニル、ジオキソラニル、ジアゼピニル、オキサゼピニル、チアゼピニル、モルホリニル、およびキヌクリジニルがある。複素環、ヘテロシクリル、ヘテロシクリル環、複素環式基、複素環式部分、および複素環式ラジカルという用語は、本明細書において互換的に使用され、インドリニル、3H-インドリル、クロマニル、フェナントリジニル、もしくはテトラヒドロキノリニルなど、ヘテロシクリル環が1つ以上のアリール環、ヘテロアリール環、または脂環式環に縮合している基を含み、このときラジカルまたは結合点は、ヘテロシクリル環上にある。ヘテロシクリル基は、単環式または二環式であってもよい。ヘテロシクリルアルキルという用語は、ヘテロシクリルで置換されたアルキル基を指し、このときアルキル部分およびヘテロシクリル部分は独立して、場合により置換される。本明細書において使用する際、部分的に不飽和という用語は、少なくとも1つの二重または三重結合を含む環部分を指す。部分的に不飽和という用語は、複数の不飽和の部位を有する環を包含することが意図されるが、本明細書において定義される、アリール部分またはヘテロアリール部分を含むことは意図されない。本明細書に記載のように、本発明の化合物は、場合により置換された部分を含有してもよい。一般的に、置換されたという用語は、場合によりという用語が先行するかどうかにかかわらず、指定された部分の1つ以上の水素が、好適な置換基で置換されていることを意味する。別段の指示がない限り、場合により置換された基は、その基の置換可能な位置それぞれに好適な置換基を有してもよく、任意の所与の構造における複数の位置を指定された群から選択される複数の置換基で置換してもよい場合、置換基は、位置ごとに同じであっても、または異なってもよい。本発明によって想定される置換基の組み合わせは、安定した、または化学的に実現可能な化合物の形成をもたらすものが好ましい。安定したという用語は、本明細書において使用する際、それらの生成、検出、また一部の実施形態においては、それらの回収、精製、および本明細書において開示される目的の1つ以上での使用を可能にする条件に供したときに、実質的に変化しない化合物を指す。場合により置換された基の置換可能な炭素原子上の好適な一価の置換基は、独立して、ハロゲン;-CH20-4R○;-CH20-4OR○;-O-CH20-4COOR○;-CH20-4CHOR○2;-CH20-4SR○;R○で置換されていてもよい-CH20-4Ph;R○で置換されていてもよい-CH20-4OCH20-1Ph;R○で置換されていてもよい-CH=CHPh;-NO2;-CN;-N3;-CH20-4NR○2;-CH20-4NR○COR○;-NR○CSR○;-CH20-4NR○CONR○2;-NR○CSNR○2;-CH20-4NR○COOR○;-NR○NR○COR○;-NR○NR○CONR○2;-NR○NR○COOR○;-CH20-4COR○;-CSR○;-CH20-4COOR○;-CH20-4CONR○2;-CH20-4COSR○;-CH20-4COOSiR○3;-CH20-4OCOR○;-OCOCH20-4SR-、SCSSR○;-CH20-4SCOR○;-CH20-4CONR○2;-CSNR○2;-CSSR○;-SCSSR○、-CH20-4OCONR○2;-CONOR○R○;-COCOR○;-COCH2COR○;-CNOR○R○;-CH20-4SSR○;-CH20-4SO2R○;-CH20-4SO2OR○;-CH20-4OSO2R○;-SO2NR○2;-CH20-4SOR○;-NR○SO2NR○2;-NR○SO2R○;-NOR○R○;-CNHNR○2;-PO2R○;-POR○2;-OPOR○2;-OPOOR○2;SiR○3;-C1-4直鎖状もしくは分岐状アルキレンO-NR○2;または-C1-4直鎖状もしくは分岐状アルキレンCOO-NR○2であり、各R○は、以下で定義されるように置換されてもよく、独立して、水素、C1-8脂肪族、-CH2Ph、-OCH20-1Ph、または窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される0~4個のヘテロ原子を有する5~6員の飽和環、部分不飽和環、もしくはアリール環であるか、あるいは上記の定義にかかわらず、R○の2つの独立した出現は、それらの介在する原子複数を含むと一緒になって、以下で定義されるように置換されてもよい、窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される0~4個のヘテロ原子を有する、3~12員の飽和、部分的に不飽和、またはアリールの単環式もしくは多環式環を形成する。R○またはR○の2つの独立した出現とそれらの介在する原子が一緒になって形成される環上の好適な一価の置換基は、独立して、ハロゲン、-CH20-2R●、-ハロR●、-CH20-2OH、-CH20-2OR●、-CH20-2CHOR●2;-OハロR●、-CN、-N3、-CH20-2COR●、-CH20-2COOH、-CH20-2COOR●、-CH20-4CONR○2;-CH20-2SR●、-CH20-2SH、-CH20-2NH2、-CH20-2NHR●、-CH20-2NR●2、-NO2、-SiR●3、-OSiR●3、-COSR●、-C1-4直鎖状もしくは分岐状アルキレンCOOR●、または-SSR●であり、各R●は、非置換であるか、またはハロが先行する場合には1つ以上のハロゲンでのみ置換され、独立して、C1-4脂肪族、-CH2Ph、-OCH20-1Ph、または窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される0~4個のヘテロ原子を有する、5~6員の飽和環、部分不飽和環、もしくはアリール環から選択される。R○の飽和炭素原子上の好適な二価の置換基には、=Oおよび=Sが含まれる。場合により置換された基の飽和炭素原子上の好適な二価の置換基としては、=O、=S、=NNR2、=NNHCOR、=NNHCOOR、=NNHSO2R、=NR、=NOR、-OCR22-3O-、または-SCR22-3S-が挙げられ、Rの各独立した出現は、水素、以下で定義されるように置換されてもよいC1-6脂肪族、または窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される0~4個のヘテロ原子を有する、非置換の5~6員の飽和環、部分不飽和環、もしくはアリール環から選択される。場合により置換された基の隣接する置換可能な炭素に結合する好適な二価の置換基としては、-OCR22-3O-が挙げられ、Rの各独立した出現は、水素、以下で定義されるように置換されてもよいC1-6脂肪族、または窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される0~4個のヘテロ原子を有する、非置換の5~6員の飽和環、部分不飽和環、もしくはアリール環から選択される。Rの脂肪族基上の好適な置換基としては、ハロゲン、-R●、-ハロR●、-OH、-OR●、-OハロR●、-CN、-COOH、-COOR●、-NH2、-NHR●、-NR●2、または-NO2が挙げられ、各R●は非置換であるか、またはハロが先行する場合には1つ以上のハロゲンでのみ置換され、独立して、C1-4脂肪族、-CH2Ph、-OCH20-1Ph、または窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される0~4個のヘテロ原子を有する、5~6員の飽和環、部分不飽和環、もしくはアリール環である。場合により置換された基の置換可能な窒素上の好適な置換基としては、-R†、-NR†2、-COR†、-COOR†、-COCOR†、-COCH2COR†、-SO2R†、-SO2NR†2、-CSNR†2、-CNHNR†2、または-NR†SO2R†が挙げられ、各R†は、独立して、水素、以下で定義されるように置換されてもよいC1-6脂肪族、非置換の-OPh、または窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される0~4個のヘテロ原子を有する、非置換の5~6員の飽和環、部分不飽和環、もしくはアリール環であるか、あるいは上記の定義にかかわらず、R†の2つの独立した出現は、それらの介在する原子複数を含むと一緒になって、窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される0~4個のヘテロ原子を有する、非置換の3~12員の飽和、部分的に不飽和、もしくはアリールの単環式または二環式環を形成する。R†の脂肪族基上の好適な置換基は、独立して、ハロゲン、-R●、-ハロR●、-OH、-OR●、-OハロR●、-CN、-COOH、-COOR●、-NH2、-NHR●、-NR●2、または-NO2であり、各R●は非置換であるか、またはハロが先行する場合には1つ以上のハロゲンでのみ置換され、独立して、C1-4脂肪族、-CH2Ph、-OCH20-1Ph、または窒素、酸素、もしくは硫黄から独立して選択される0~4個のヘテロ原子を有する、5~6員の飽和環、部分不飽和環、もしくはアリール環である。本明細書において置換基を説明するとき、ラジカルまたは場合により置換されたラジカルという用語を使用することがある。これに関連して、ラジカルは、その置換基が結合する構造体との結合に利用できる位置を有する、部分または官能基を意味する。一般的に、この置換基が、置換基ではなく独立した中性分子であれば、結合点は水素原子を担持するであろう。したがって、これに関連して、ラジカルまたは場合により置換されたラジカルという用語は、基または場合により置換された基と互換的である。本明細書において使用する際、触媒という用語は、その存在が化学反応の速度および/または程度を増加させるが、それ自体は消費されない、または恒久的化学変化を受けない物質を指す。本明細書において使用する触媒という用語が、化学反応への添加時に変換されて活性触媒種になる物質も包含するということは理解すべきである。当分野において、触媒種の正確な構造は必ずしも確実に知られているとは限らず、触媒と称される多くの物質は、実はプレ触媒であることは一般に理解されている。本明細書において使用する際、Tgという用語は、ポリマーのガラス転移温度を指す。これは、ポリマーの非晶質ドメインが、ガラス状態の脆性、剛性、および硬性の特徴を呈する温度として定義される。ポリマーの場合、この温度は、典型的には、当分野で周知の方法を用いて、示差走査熱量測定法DSCによって測定される。本明細書において使用する改善された特性という用語は、本発明のポリマーおよび/または組成物の所定の特性の数値本明細書に記載する適切な単位のものが、本明細書に記載する既知の参照ポリマーおよび/または組成物の数値の8を上回る、より好ましくは10を上回る、さらに好ましくは12を上回る、最も好ましくは15を上回ることを意味する。本明細書において使用する同等の特性という用語は、本発明のポリマーおよび/または組成物の所定の特性の数値本明細書に記載する適切な単位のものが、本明細書に記載する既知の参照ポリマーおよび/または組成物の数値の/-6以内、より好ましくは/-5以内、最も好ましくは/-4以内であることを意味する。本明細書において使用する際、バインダー樹脂という用語は、架橋剤と結合したポリマー成分または樹脂成分が、本発明の組成物のバインダー成分を形成することを意味する。特定の実施形態の詳細な説明ポリマー組成物本発明は、ポリカーボネートポリオール組成物およびその使用方法を提供する。本発明により提供されるポリカーボネートポリオール組成物は、コーティング剤用途で、向上した硬度、可撓性、耐食性、屋外耐久性、およびそれらの組み合わせを含む改善された性能を示す。特に、この提供されるポリカーボネート組成物を用いた硬化コーティング剤は、優れた硬度、可撓性、加工性、溶剤、汚染、腐食、または吸塵に対する耐性、湿気または滅菌に対する加水分解安定性、および屋外安定性のうちの1つ以上を含む、様々な保護特性を示す。特定の実施形態において、本発明は、i.約-20°C~約30°Cのガラス転移温度Tgと、ii.2未満の多分散指数PDIと、iii.15kDa未満のMnと、を有することを特徴とする、ポリプロピレンカーボネートPPCポリオール組成物を提供する。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは、約-20°C~約50°Cまたは約0°C~約30°Cである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-20°C~約30°Cである。一部の実施形態において、ポリカーボネートポリオール組成物のTgは約0°C~約50°Cまたは約10°C~約40°Cである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-15°C~約30°Cである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-20°C~約25°Cである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-15°C~約30°Cである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-10°C~約30°Cである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-10°C~約20°Cである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-5°C~約25°Cである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約5°C~約15°Cである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のPDIは1.8未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のPDIは1.7未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のPDIは1.6未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のPDIは1.5未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のPDIは1.4未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のPDIは1.3未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のPDIは1.2未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のPDIは1.1未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のPDIは1.05未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のPDIは約1.0である。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは15kDa未満である。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは10kDa未満である。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは5kDa未満である。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは約3kDaである。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは約4kDaである。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは約6kDaである。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは約2.5kDa~約10kDaの範囲である。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは約2.5kDa~約6kDaの範囲である。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは約2.5kDa~約4kDaの範囲である。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物の重量平均分子量Mwは100キロダルトン以下である。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物の重量平均分子量Mwは50キロダルトン以下である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のMwは500~50,000ダルトンである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のMwは500~25,000ダルトンである。PPCポリオール組成物を金属表面例えば、缶およびコイルに適用する場合、一部の実施形態において、PPCポリオールのMwは2000~10000ダルトンである。PPCポリオール組成物を2C系で使用する場合、一部の実施形態において、ポリマーのMwは1000~5000ダルトンである。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは100キロダルトン以下である。特定の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは50キロダルトン以下である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは500~50,000ダルトンである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のMnは500~25,000ダルトンである。PPCポリオール組成物を金属表面例えば、缶およびコイルに適用する場合、一部の実施形態において、PPCポリオールのMnは2000~10000ダルトンである。PPCポリオール組成物を2C系で使用する場合、一部の実施形態において、ポリマーのMnは1000~5000ダルトンである。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-15°C~約30°Cであり、PDIは1.2未満であり、Mnは15kDa未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-10°C~約30°Cであり、PDIは1.1未満であり、Mnは15kDa未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-10°C~約30°Cであり、PDIは1.1未満であり、Mnは10kDa未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-10°C~約30°Cであり、PDIは1.1未満であり、Mnは5kDa未満である。一部の実施形態において、PPCポリオール組成物のTgは約-10°C~約30°Cであり、PDIは1.1未満であり、Mnは約3kDaである。特定の実施形態において、提供されるPPCポリオール組成物は、式T-Y-A-Y-Tnを有するP1で示されるポリマー鎖を含み、式中、各-Tは、からなる群から独立して選択される式を有するポリカーボネート鎖であり、式中、Eは、酸化プロピレンから誘導されるC3単位であり、Pは、約5~約75の範囲である。各Y基は、独立して、エポキシドCO2コポリマーの鎖成長を開始することができる官能基の結合型であり、各炭化水素基の1つのメチレン単位が-O-で置換された二価C2-5直鎖状もしくは分岐状飽和炭化水素鎖の1つまたは複数の繰り返し単位を場合により含み、-A-は、共有結合、ヘテロ原子、または多価部分であり、nは、1以上10以下である。特定の実施形態において、各Y基は、C1-4エーテル部分の1つまたは複数の反復基を含む。特定の実施形態において、各Y基は、C2エーテル部分の1つまたは複数の反復基を含む。特定の実施形態において、各Y基は、C3エーテル部分の1つまたは複数の反復基を含む。特定の実施形態において、各Y基は、エチレングリコールの1つまたは複数の繰り返し単位を含む。特定の実施形態において、各Y基は、プロピレングリコールの1つまたは複数の繰り返し単位を含む。特定の実施形態において、Eは、-CHCH3CH2-である。特定の実施形態において、Eは、-CH2CHCH3-である。E単位の位置化学的配向性は、さらに詳細に後述するように、ポリカーボネートの頭-尾型の比率を反映する。一部の実施形態において、pは約5~約25である。一部の実施形態において、pは約5~約50である。一部の実施形態において、pは約5~約30である。一部の実施形態において、pは約5~約20である。一部の実施形態において、pは約20~約75である。特定の実施形態において、-A-は共有結合である。一部の実施形態において、-A-は酸素である。一部の実施形態において、-A-は窒素である。一部の実施形態において、-A-は硫黄である。他の実施形態において、-A-はリンである。一部の実施形態において、-A-は多価部分である。一部の実施形態において、-A-は、多価のC1-10直鎖状または分岐状の飽和または不飽和の場合により置換された脂肪族部分である。一部の実施形態において、-A-は、-O-、-NRy-Ryは、本明細書に記載するとおりである、-S-、および-CO-からなる群から選択される2つ以上の基で置換された多価のC1-10脂肪族部分である。一部の実施形態において、-A-は、-O-、-NRy-Ryは、本明細書に記載するとおりである、-S-、および-CO-からなる群から選択される3つ以上の基で置換された、多価のC1-10脂肪族部分である。一部の実施形態において、-A-は、分子量Mn500~3000ダルトンを有する、多価の直鎖状または分岐状の飽和または不飽和の場合により置換された部分である。一部の実施形態において、AはC1-10アルキレンジオールである。一部の実施形態において、Aは、ジプロピレングリコール、ブタンジオール、ヘキサンジオール、プロピレングリコール、3-メチレンプロパンTMP、ペンタエリスリトール、またはジペンタエリスリトールである。一部の実施形態において、Aはポリエステルである。一部の実施形態において、nは1である。一部の実施形態において、nは2である。一部の実施形態において、nは3である。一部の実施形態において、nは4である。一部の実施形態において、nは5である。一部の実施形態において、nは6である。一部の実施形態において、nは7である。一部の実施形態において、nは8である。一部の実施形態において、nは9である。一部の実施形態において、nは10である。特定の実施形態において、提供されるPPCポリオール組成物は、式T-Yx-AYx-Tnを有するP1で示されるポリマー鎖を含み、各-Tは、からなる群から独立して選択される式を有するポリカーボネート鎖であり、式中、Eは、酸化プロピレンから誘導されるC3単位であり、pは、約5~約75の範囲であり、各Y基は独立して、エポキシドCO2コポリマーの鎖成長を開始することができる官能基であり、-A-は、共有結合、ヘテロ原子、または多価部分であり、xは、0~10であり、nは、1以上10以下である。特定の実施形態において、各Y基は、1つ以上の二価のC1-4アルキレンオキシ基であるか、またはこれを含む。特定の実施形態において、各Y基は、エチレングリコールもしくはプロピレングリコールの1つ以上の繰り返し単位であるか、またはこれを含む。一部の実施形態において、P1ポリマー鎖は、式:を有し、式中、zは1以上10以下である。特定の実施形態において、zは2以上10以下である。一部の実施形態において、zは2である。一部の実施形態において、組成物中のzは平均約2である。一部の実施形態において、zは3である。一部の実施形態において、組成物中のzは平均約3である。一部の実施形態にいて、zは4である。一部の実施形態において、組成物中のzは平均約4である。一部の実施形態において、zは5以上10以下である。特定の実施形態において、Y基は、後述するように、非結合連鎖移動剤の数平均分子量Mnによって定義される。特定の実施形態において、P1ポリマー鎖を含む組成物は鎖の混合物を含み、このとき個々の鎖中のzの値は様々である。特定の実施形態において、組成物中のzは平均約2~約10である。一部の実施形態において、組成物中のzは約2である。一部の実施形態において、組成物中のzは約3である。一部の実施形態において、組成物中のzは約4である。特定の実施形態において、P1ポリマー鎖は、式:を有し、式中、エチレングリコールの繰り返し単位はPEG400に対応する。一部の実施形態において、nは2以上10以下であり、-A-は多価部分である。一部の実施形態において、nは2以上6以下であり、-A-は多価部分である。一部の実施形態において、nは2以上4以下であり、-A-は多価部分である。特定の実施形態において、P1ポリマー鎖の-Y-A-Y-n部分は、2個、3個、4個、5個、または6個の水酸基を有するポリオールから誘導される。特定の実施形態において、P1ポリマー鎖の-Y-A-Y-n部分は、2個、3個、4個、5個、または6個の水酸基を有するポリオールから誘導され、各Y基は、エチレングリコールの1つ以上の繰り返し単位を含む。特定の実施形態において、P1ポリマー鎖の-Yx-AYx-n部分は、2個、3個、4個、5個、または6個の水酸基を有するポリエステルから誘導される。特定の実施形態において、P1ポリマー鎖は、式:を有し、式中、zはそれぞれ独立して、1以上10以下である。いかなる特定の理論にも拘束されることを望むものではないが、nが3以上の場合、エチレングリコールまたはプロピレングリコールの繰り返し単位の存在は、立体的な混み合いを軽減するのに有用であると思われる。このようなエトキシ化またはプロポキシ化されたY基を有するポリカーボネートポリオールは、架橋性化学物質、およびポリカーボネート樹脂を用いる手法との適合性が高い。特定の実施形態において、各Y基は、プロピレングリコールの1つ以上の繰り返し単位を含む。特定の実施形態において、各Y基は、プロピレングリコールの1つの繰り返し単位を含む。特定の実施形態において、P1ポリマー鎖は、式:を有する。一部の実施形態において、本発明は、ポリマー鎖が90を上回るカーボネート含有量を有し、末端基の少なくとも95が水酸基であることを特徴とする、数平均分子量Mnが約400g/mol~約15,000g/molの酸化プロピレンCO2コポリマーを包含する。一部の実施形態において、本発明は、ポリオールに加えるさらなる成分として酸化プロピレン-CO2コポリマーを含み、このコポリマーの数平均分子量Mnが約400g/mol~約15,000g/molであるポリオール組成物であって、このコポリマーのポリマー鎖が90を上回るカーボネート含有量、および水酸基と反応する末端基を有することを特徴とする組成物を包含する。一部の実施形態において、かかるOH反応性末端基は、アミド基および/またはカルボキシ基から選択される。一部の実施形態において、かかるOH反応性末端基はカルボキシ基である。特定の実施形態において、OH反応性末端基は、全末端基の50未満または30未満を占める。特定の実施形態において、本発明のポリカーボネート鎖のカーボネート結合含有量は少なくとも90である。一部の実施形態において、92を上回る結合がカーボネート結合である。特定の実施形態において、少なくとも95の結合がカーボネート結合である。特定の実施形態において、少なくとも97の結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、98を上回る結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、少なくとも99の結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、本質的に全ての結合がカーボネート結合であるすなわち、本質的にカーボネート結合のみが1Hまたは13CNMR分光法などの典型的な方法によって検出可能である。特定の実施形態において、本発明のポリカーボネート鎖のエーテル結合含有量は10未満である。一部の実施形態において、8未満の結合がエーテル結合である。特定の実施形態において、5未満の結合がエーテル結合である。特定の実施形態において、3以下の結合がエーテル結合である。一部の実施形態において、2未満の結合がエーテル結合である。一部の実施形態において、1未満の結合がエーテル結合である。一部の実施形態において、本質的にどの結合もエーテル結合ではないすなわち、1Hまたは13CNMR分光法などの典型的な方法によって検出可能なエーテル結合は本質的に存在しない。特定の実施形態において、ポリマー鎖は、組み込まれた重合開始剤を含んでもよく、または非ポリカーボネートセグメントを含むブロックコポリマーであってもよい。これらの実施形態の一部の例では、ポリマー鎖の表示される総カーボネート含有量は、上述の表示されるカーボネート含有量の制限を下回ってもよい。これらの例では、カーボネート含有量は、ポリマー組成物のエポキシドCO2コポリマー部分のみに関する。言い換えると、本発明の組成物は、ポリオール成分-Y-基のポリエーテル部分などに組み込まれた、または付加された、ポリエステル、ポリエーテル、またはポリエーテル-ポリカーボネート部分を含んでもよい。一部の実施形態において、そのような部分中の非カーボネート結合は、上述のカーボネート結合およびエーテル結合の制限に含まれない。特定の実施形態において、酸化プロピレンは、様々な配向で成長ポリマー鎖に取り込むことができる。このような例における隣接するモノマーの連鎖の位置化学は、組成物の頭-尾の比率によって特徴付けられる。本明細書において使用する頭-尾という用語は、酸化プロピレンについて以下の図に示すように、ポリマー鎖中の置換エポキシドの連鎖の位置化学を指す。特定の実施形態において、提供されるポリカーボネートポリオール組成物は、平均約80を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合であることを特徴とする。特定の実施形態において、平均85を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、平均90を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、平均95を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、平均99を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、提供されるポリカーボネートポリオール組成物は、環状プロピレンカーボネートの含有量重量に基づくが約5未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、提供されるポリカーボネートポリオール組成物は、環状プロピレンカーボネートの含有量が約3未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、提供されるポリカーボネートポリオール組成物は、環状プロピレンカーボネートの含有量が約2未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、提供されるポリカーボネートポリオール組成物は、環状プロピレンカーボネートの含有量が約1未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、環状カーボネートは、約1未満の量で副生成物として生成される。特定の実施形態において、提供されるポリカーボネートポリオール組成物は、例えば、1H-NMRおよび/または液体クロマトグラフィーLCによって検出可能な環状カーボネートを本質的に含まないことを特徴とする。環状プロピレンカーボネートおよびプロピレンカーボネートという用語を互換的に使用してもよいことは理解されるであろう。本発明の脂肪族ポリカーボネート組成物は、上記に記載した連鎖移動剤から誘導されるポリマー鎖を含む。特定の実施形態において、これらのポリマー鎖でP1示される。一部の実施形態において、連鎖移動剤が上述のような式Y-A-Ynを有する場合、P1型のポリマー鎖は、式T-Y-A-Y-Tnを有し、式中、Y、A、およびnは上記に定義するとおりであり、各-Tは、Y基と共有結合した脂肪族ポリカーボネート鎖であり、このとき-Tは上記に定義するとおりである。反応混合物中に存在する水からP1鎖のさらなる部類が生じ得る。ある状況では、重合条件下で水がエポキシドを開環して、反応混合物中に存在する1つ以上のエポキシドに対応するグリコールの形成をもたらす。特定の実施形態において、このグリコールは、構造:を有するP1a型の鎖の形成をもたらし、式中、-E-は、酸化プロピレンから誘導される場合により置換されたC3単位であり、Pは、約5~約75の範囲である。一部の実施形態において、これらの鎖P1の起源はそれぞれ異なる構造を有してもよく、組成物は、いくつかの型のP1鎖例えば、連鎖移動剤から誘導されるP1型、触媒上に存在する多官能性開始配位子から誘導されるP1′型、および共触媒上に存在する多官能性アニオンから誘導されるP1′′型を含み得る。特定の実施形態において、連鎖移動剤、開始配位子、および共触媒アニオンは、同じ構造を有してもよいまたは、同じ構造のイオン型であってもよい。このような場合には、ポリマー組成物は、1つの型のP1鎖のみを含んでもよく、あるいは水が存在する場合には、単一の型のP1鎖とある程度の量のP1aとの混合物を含んでもよい。特定の実施形態において、反応混合物中に存在するエポキシドに対応するグリコールを連鎖移動剤として使用してもよく、この場合、連鎖移動剤から生じたポリマー鎖P1と水から生じたP1aとは区別できなくなる。他の特定の実施形態において、重合混合物から水を厳密に排除してもよく、この場合、P1a型の鎖は実質的に不在となる。さらに、特定の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、P2型のポリマー鎖を含む。これらの鎖は、1つのOH末端基のみを有する。P2型の鎖は、金属錯体上に存在する単官能性開始配位子から、またはイオン共触媒上の単官能性アニオンから生じてもよい。特定の例では、このような鎖は、反応混合物中に不純物として存在するアルコールまたはハロゲン化物イオンなどの仮性の起源から生じることもある。特定の実施形態において、P2型の鎖は、からなる群から選択される式を有し、式中、Xは、1つのポリマー鎖を開始することができるアニオンの結合型であり、Eは、酸化プロピレンから誘導される場合により置換されたC3単位であり、pは、約5~約75の範囲である。P2型のポリマー鎖の特定の実施形態において、Xは、ハロゲン原子、アジド、エステル基、エーテル基、またはスルホン酸エステル基を含む。一部の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、少なくとも90の鎖末端が-OHであることを特徴とする。一部の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、少なくとも95の鎖末端が-OHであることを特徴とする。一部の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、少なくとも97の鎖末端が-OHであることを特徴とする。一部の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、少なくとも98の鎖末端が-OHであることを特徴とする。一部の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、少なくとも99の鎖末端が-OHであることを特徴とする。一部の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、ポリマー1モル当たり2~10モルまたは2~6モルのヒドロキシ官能基を有することを特徴とする。一部の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、理論上の化学量論的最大値の99以上の水酸基濃度[OH]とも表されるを有する。一部の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、ポリマー上の水酸基の総量の99.5以上の濃度の遊離すなわち、未反応水酸基を有する。一部の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、ポリマー上の水酸基の総量の99.7以上の濃度の遊離すなわち、未反応水酸基を有する。一部の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、ポリマー上の水酸基の量の約100の濃度の遊離すなわち、未反応水酸基を有する。一部の実施形態において、ポリマーの水酸基価は少なくとも10mgKOH/gである。本発明のポリマーを金属表面金属缶またはコイルなどへの適用に好適な組成物に使用する場合、一部の実施形態において、ポリマーの水酸基価は30~50mgKOH/gであってもよい。本発明のポリマーを焼付けクラッディング、金属製家具、自動車OEMなどに使用する適用に好適な組成物に使用する場合、一部の実施形態において、ポリマーの水酸基価は少なくとも50mgKOH/g、好ましくは少なくとも100mgKOH/gであってもよい。本発明の特定の組成物は、周囲条件下で容易に反応する成分特定のポリマーと特定の架橋剤との組み合わせなどを含むことがあり、そのためその組成物は保存安定性ではない。典型的には、そのような組成物の成分は使用直前にのみ混合されるいわゆる2成分または2C系。ポリマーを2C系に使用する場合、好都合には、ポリマーの水酸基価は少なくとも50mgKOH/gまたは少なくとも100mgKOH/gであってもよい。一部の実施形態において、本発明のポリマーは、芳香族部分および/または環状部分を実質的に含まない。特定の実施形態において、ポリマー組成物中の少なくとも90の鎖はP1型である。特定の実施形態において、P1型の鎖は、本質的に全て同じである。他の実施形態において、2つ以上の異なる型のP1鎖が存在する。特定の実施形態において、いくつかの型のP1鎖が存在するが、P1鎖の少なくとも80は1つの構造を有し、より少ない量の1つ以上のP1鎖の型が残りの20を占める。特定の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、95を上回るP1型の鎖を含む。他の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、97を上回るP1型の鎖を含む。特定の実施形態において、本発明のポリマー組成物は、99を上回るP1型の鎖を含む。特定の実施形態では、鎖末端の少なくとも90が-OH基であることを特徴とする本発明のポリマー組成物は、例えば、3つ以上のポリマー鎖を開始することができる連鎖移動剤を使用する場合など、90未満のP1型の鎖を有する混合物を含み得ることに留意すべきである。例えば、トリオールを連鎖移動剤として使用する場合、80の鎖がトリオール鎖1つ当たり3つの-OH末端基による開始によって生じ、残りの20の鎖が-OH末端基を1つのみ有するならば、組成物全体としては、依然として90を上回る-OH末端基を含む。連鎖移動剤本発明に好適な連鎖移動剤には、酸化プロピレンと二酸化炭素との共重合において鎖成長を開始することができる2つ以上の官能基を有する化合物が含まれる。一部の実施形態において、連鎖移動剤は、エチレングリコールまたはプロピレングリコールの1つ以上の繰り返し単位を含む。好ましくは、かかる化合物は、重合を妨げる他の官能基を有さない。特定の実施形態において、本開示の連鎖移動剤は、構造HO-Yx-AYx-OHnを有し、式中、各-Y基は、エチレングリコールまたはプロピレングリコールの繰り返し単位を含み、-A-は、共有結合、ヘテロ原子、または多価部分であり、xは、0~10好ましくは1~10であり、nは、1以上10以下である。特定の実施形態において、本開示の連鎖移動剤は、構造HO-Y-A-Y-OHnを有し、式中、各-Y基は、二価のC2-5直鎖状もしくは分岐状飽和炭化水素鎖の1つまたは複数の繰り返し単位を含み、各炭化水素基の1つのメチレン単位が-O-で置換され、-A-は、共有結合、ヘテロ原子、または多価部分であり、nは、1以上10以下である。特定の実施形態において、本開示の連鎖移動剤は、構造HO-AOHnを有し、式中、nおよびAは、上記に定義し、また本明細書においてクラスおよびサブクラスとして記載するとおりである。特定の実施形態において、各Y基は、C1-4エーテル部分の1つまたは複数の反復基であるか、またはそれを含む。一部の実施形態において、本発明のポリマーを調製するために使用する連鎖移動剤は、C2-8アルキレンジオールであってもよい。一部の実施形態において、本発明のポリマーを調製するために使用する連鎖移動剤は、1,4ブタンジオールであってもよい。一部の実施形態において、本発明のポリマーを調製するために使用する連鎖移動剤は、1,6ヘキサンジオールであってもよい。一部の実施形態において、本発明のポリマーを調製するために使用する連鎖移動剤は、ジプロピレングリコールである。一部の実施形態において、本発明のポリマーを調製するために使用する連鎖移動剤は、ポリエステルであってもよく、場合により、数平均分子量Mnが500~5000ダルトン、好ましくは500~3000ダルトン、より好ましくは1000~3000ダルトンであってもよい。特定の実施形態において、Y基は、エチレングリコールもしくはプロピレングリコールの1つまたは複数の反復基であるか、またはそれを含む。一般的合成本発明のポリカーボネートポリオール組成物を調製するために有用な一般的合成法は、全体が参照により本明細書に援用される、国際特許公開第WO2010/028362号に開示されている。一部の実施形態において、本発明のポリカーボネートポリオールを作製するのに有用な重合系は、二酸化炭素およびエポキシドの共重合を触媒することができる遷移金属触媒を含む。特定の実施形態において、重合系には、米国特許第7,304,172号および第6,870,004号;米国特許出願第2009-0299032号;国際特許公開第WO2010/028362号、第WO2010/033703号、第WO2010/033705号、第WO2008136591号、第WO2008150033号、第WO2010/062703号、第WO2008136591号、第WO2009/137540号、および第WO2010/022388号;ならびに中国特許出願第CN200710010706号、および第CN200810229276号これらそれぞれの全内容体が参照により本明細書に援用されるに開示されるいかなる触媒も含まれる。特定の実施形態において、本発明のポリカーボネートポリオールを調製するステップは、1つ以上の溶剤をさらに含む。特定の実施形態において、重合ステップは、溶剤を添加せずに純エポキシドで実施される。重合溶剤が存在する特定の方法において、溶剤は有機溶剤を含む。特定の実施形態において、溶剤は炭化水素を含む。特定の実施形態において、溶剤は芳香族炭化水素を含む。特定の実施形態において、溶剤は脂肪族炭化水素を含む。特定の実施形態において、溶剤はハロゲン化炭化水素を含む。一部の実施形態において、溶剤はケトンを含む。一部の実施形態において、溶剤はアセトンを含む。一部の実施形態において、溶剤はメチルエチルケトンを含む。一部の実施形態において、溶剤はエーテルである。一部の実施形態において、溶剤はジメトキシエタンを含む。一部の実施形態において、溶剤はアセトニトリルである。一部の実施形態において、溶剤はジオキサンである。一部の実施形態において、溶剤はアミドを含む。一部の実施形態において、溶剤はジメチルアセトアミドを含む。一部の実施形態において、溶剤はジメチルホルムアミドを含む。一部の実施形態において、溶剤はジメチルスルホキシドを含む。一部の実施形態において、溶剤は二塩化エチレンを含む。一部の実施形態において、溶剤はトルエンを含む。一部の実施形態において、溶剤はキシレンを含む。特定の熱硬化用途は、高温の使用を必要とすることがある。ポリカーボネートポリオール組成物中に残った残留溶剤は、高温にさらされたときに望ましくない効果を生じる可能性がある。本出願者は、ポリカーボネートポリオールの合成に高沸点溶剤を使用することは、熱硬化にポリカーボネートポリオールを使用する場合に有利となり得ることを発見した。特定の実施形態において、高沸点溶剤の沸点は70°Cを上回る。特定の実施形態において、高沸点溶剤の沸点は80°Cを上回る。特定の実施形態において、高沸点溶剤の沸点は90°Cを上回る。特定の実施形態において、高沸点溶剤の沸点は100°Cを上回る。特定の実施形態において、提供されるポリカーボネートポリオール組成物を調製するための重合方法は、環状カーボネートを副生成物として約20未満の量で生成する。特定の実施形態において、環状カーボネートは、約15未満の量で副生成物として生成される。特定の実施形態において、環状カーボネートは、約10未満の量で副生成物として生成される。特定の実施形態において、環状カーボネートは、約5未満の量で副生成物として生成される。特定の実施形態において、環状カーボネートは、約1未満の量で副生成物として生成される。特定の実施形態において、反応は、いかなる検出可能な副生成物例えば、1H-NMRおよび/または液体クロマトグラフィーLCで検出可能なものも生成しない。特定の実施形態において、重合反応は、形成されたポリマーの数平均分子量が約500~約15,000g/molとなるまで進めることができる。特定の実施形態において、数平均分子量は500~10,000g/molの値に達してよい。一部の実施形態において、数平均分子量は500~5,000g/molの値に達してよい。一部の実施形態において、数平均分子量は500~3,500g/molの値に達してよい。一部の実施形態において、数平均分子量は500~2,500g/molの値に達してよい。一部の実施形態において、数平均分子量は1,000~5,000g/molの値に達してよい。特定のポリオール特定の実施形態において、缶およびコイルに適用するためのコーティング剤への配合に好適な本発明のポリカーボネートポリオール組成物は、構造P2を有する鎖を含む。特定の実施形態において、式P2の鎖を含むポリオール組成物は、組成物のMnが約2500g/mol~約4000g/molの範囲であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P2の鎖を含むポリオール組成物のMnは約3000g/molである。特定の実施形態において、式P2の鎖を含むポリオール組成物は、その鎖のポリカーボネート部分中の隣接するモノマー単位間の結合の少なくとも95がカーボネート結合であることを特徴とする。特定の実施形態において、少なくとも97の結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、98を上回る結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、少なくとも99の結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、本質的に全ての結合がカーボネート結合であるすなわち、本質的にカーボネート結合のみが1Hまたは13CNMR分光法などの典型的な方法によって検出可能である。特定の実施形態において、式P2の鎖を含むポリオール組成物は、多分散指数が1.2未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P2の鎖を含むポリオール組成物の多分散指数は1.1未満である。特定の実施形態において、式P2の鎖を含むポリオール組成物の多分散指数は約1.05である。特定の実施形態において、式P2の鎖を含むポリオール組成物は、環状プロピレンカーボネート含有量が5未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P2の鎖を含むポリオール組成物の環状プロピレンカーボネート含有量は3未満である。特定の実施形態において、式P2の鎖を含むポリオール組成物の環状プロピレンカーボネート含有量は2未満である。特定の実施形態において、式P2の鎖を含むポリオール組成物の環状含有量は約1以下である。前述の環状プロピレンカーボネート含有量の百分率は、ポリマーP2のモル百分率として算出してもよく、または代替的実施形態においては、重量百分率として算出した同じ値を使用してもよい。特定の実施形態において、提供される式P2の鎖を含むポリカーボネートポリオール組成物は、平均約80を上回る隣接するモノマー単位間の結合が頭-尾結合であることを特徴とする。特定の実施形態において、平均85を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、平均90を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、提供される式P2の鎖を含むポリカーボネートポリオール組成物は、鎖末端の少なくとも90が-OH基であることを特徴とする。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも95が-OH基である。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも98が-OH基である。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも99が-OH基である。一部の実施形態において、本発明は、Mnが約3000g/molであり、ポリカーボネート鎖中の少なくとも98の結合がカーボネート結合であり、少なくとも85の隣接するモノマー単位が頭-尾配向であり、多分散指数が1.1未満であり、ポリオールが5未満の環状プロピレンカーボネートを含み、少なくとも95のポリマー末端が-OH基を含むことを特徴とする、構造P2のポリカーボネートポリオールを包含する。一部の実施形態において、本発明は、Mnが約4,000g/molであり、ポリカーボネート鎖中の少なくとも98の結合がカーボネート結合であり、少なくとも85の隣接するモノマー単位が頭-尾配向であり、多分散指数が1.1未満であり、ポリオールが5未満の環状プロピレンカーボネートを含み、少なくとも95のポリマー末端が-OH基を含むことを特徴とする、構造P2のポリカーボネートポリオールを包含する。一部の実施形態において、本発明は、Mnが約2,000g/molであり、ポリカーボネート鎖中の少なくとも98の結合がカーボネート結合であり、少なくとも85の隣接するモノマー単位が頭-尾配向であり、多分散指数が1.1未満であり、ポリオールが5未満の環状プロピレンカーボネートを含み、少なくとも95のポリマー末端が-OH基を含むことを特徴とする、構造P2のポリカーボネートポリオールを包含する。特定の実施形態において、缶およびコイルに適用するためのコーティング剤への配合に好適な本発明のポリカーボネートポリオール組成物は、構造P2a:を有する鎖を含み、式中、各p括弧内の基は繰り返し単位であり、構造P2について上記に記載の実施形態が適用される。一部の実施形態において、pは約5~約75である。一部の実施形態において、缶およびコイルに適用するためのコーティング剤への配合に好適な本発明のポリカーボネートポリオール組成物は、構造P3:を有する鎖を含み、各p括弧内の基は繰り返し単位であり、zは以下に定義するとおりである。一部の実施形態において、pは約5~約75である。式P3を有するポリオール組成物の特定の実施形態において、各zは独立して、1~10である。特定の実施形態において、P3中の各zは独立して、1~6である。特定の実施形態において、P3中のzは、平均約2である。特定の実施形態において、P3中のzは、平均約3である。特定の実施形態において、P3中のzは、平均約4である。特定の実施形態において、P3中のzは、平均約5である。特定の実施形態において、式P3の鎖を含むポリオール組成物は、組成物のMnが約2500g/mol~約6000g/molの範囲であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P3の鎖を含むポリオール組成物のMnは約4000g/molである。特定の実施形態において、式P3の鎖を含むポリオール組成物は、その鎖のポリカーボネート部分中の隣接するモノマー単位間の結合の少なくとも95がカーボネート結合であることを特徴とする。特定の実施形態において、少なくとも97の結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、98を上回る結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、少なくとも99の結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、本質的に全ての結合がカーボネート結合であるすなわち、本質的にカーボネート結合のみが1Hまたは13CNMR分光法などの典型的な方法によって検出可能である。特定の実施形態において、式P3の鎖を含むポリオール組成物は、多分散指数が1.2未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P3の鎖を含むポリオール組成物の多分散指数は1.1未満である。特定の実施形態において、式P3の鎖を含むポリオール組成物の多分散指数は約1.05である。特定の実施形態において、式P3の鎖を含むポリオール組成物は、プロピレンカーボネート含有量が5未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P3の鎖を含むポリオール組成物のプロピレンカーボネート含有量は3未満である。特定の実施形態において、式P3の鎖を含むポリオール組成物のプロピレンカーボネート含有量は2未満である。特定の実施形態において、式P3の鎖を含むポリオール組成物のプロピレンカーボネート含有量は約1以下である。一部の実施形態において、提供される式P3の鎖を含むポリカーボネートポリオール組成物は、平均約80を上回る隣接するモノマー単位間の結合が頭-尾結合であることを特徴とする。特定の実施形態において、平均85を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、平均90を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、提供される式P3の鎖を含むポリカーボネートポリオール組成物は、鎖末端の少なくとも90が-OH基であることを特徴とする。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも95が-OH基である。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも98が-OH基である。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも99が-OH基である。一部の実施形態において、本発明は、Mnが約4,000g/molであり、ポリカーボネート鎖中の少なくとも98の結合がカーボネート結合であり、少なくとも85の隣接するモノマー単位が頭-尾配向であり、多分散指数が1.1未満であり、ポリオールが5未満の環状プロピレンカーボネートを含み、少なくとも95の鎖末端が-OH基であることを特徴とする、構造P3のポリカーボネートポリオールを包含する。一部の実施形態において、本発明は、Mnが約6,000g/molであり、ポリカーボネート鎖中の少なくとも98の結合がカーボネート結合であり、少なくとも85の隣接するモノマー単位が頭-尾配向であり、多分散指数が1.1未満であり、ポリオールが5未満の環状プロピレンカーボネートを含み、少なくとも95の鎖末端が-OH基であることを特徴とする、構造P3のポリカーボネートポリオールを包含する。特定の実施形態において、本発明は、式P2およびP3のポリオール鎖の混合物を含むポリカーボネートポリオール組成物を包含する。特定の実施形態において、2成分塗料への配合、缶への適用、コイルへの適用、またはそれらの組み合わせに好適な本発明のポリカーボネートポリオール組成物は構造P2を有する。特定の実施形態において、2成分塗料への配合、缶への適用、コイルへの適用、またはそれらの組み合わせに好適な本発明のポリカーボネートポリオール組成物は構造P3を有する。特定の実施形態において、2成分塗料への配合、缶への適用、コイルへの適用、またはそれらの組み合わせに好適な本発明のポリカーボネートポリオール組成物は構造P4:を有するポリマー鎖を含み、式中、各p括弧内の基は繰り返し単位であり、zは以下に定義するとおりである。一部の実施形態において、pは約5~約75である。式P4を有するポリオール組成物の特定の実施形態において、各zは独立して、1~10である。特定の実施形態において、P4中の各zは独立して、1~6である。特定の実施形態において、P4中のzは、平均約2である。特定の実施形態において、P4中のzは、平均約3である。特定の実施形態において、P4中のzは、平均約4である。特定の実施形態において、P4中のzは、平均約5である。特定の実施形態において、式P4の鎖を含むポリオール組成物は、組成物のMnが約1,500g/mol~約6000g/molの範囲であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P4の鎖を含むポリオール組成物は、組成物のMnが約2,500g/mol~約6000g/molの範囲であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P4の鎖を含むポリオール組成物のMnは約4000g/molである。特定の実施形態において、式P4の鎖を含むポリオール組成物は、その鎖のポリカーボネート部分中の隣接するモノマー単位間の結合の少なくとも95がカーボネート結合であることを特徴とする。特定の実施形態において、少なくとも97の結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、98を上回る結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、少なくとも99の結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、本質的に全ての結合がカーボネート結合であるすなわち、本質的にカーボネート結合のみが1Hまたは13CNMR分光法などの典型的な方法によって検出可能である。特定の実施形態において、式P4の鎖を含むポリオール組成物は、多分散指数が1.2未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P4の鎖を含むポリオール組成物の多分散指数は1.1未満である。特定の実施形態において、式P4の鎖を含むポリオール組成物の多分散指数は約1.05である。特定の実施形態において、式P4の鎖を含むポリオール組成物は、プロピレンカーボネート含有量が5未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P4の鎖を含むポリオール組成物のプロピレンカーボネート含有量は3未満である。特定の実施形態において、式P4の鎖を含むポリオール組成物のプロピレンカーボネート含有量は2未満である。特定の実施形態において、式P4の鎖を含むポリオール組成物のプロピレンカーボネート含有量は約1以下である。一部の実施形態において、提供される式P4の鎖を含むポリカーボネートポリオール組成物は、平均約80を上回る隣接するモノマー単位間の結合が頭-尾結合であることを特徴とする。特定の実施形態において、平均85を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、平均90を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、提供される式P4の鎖を含むポリカーボネートポリオール組成物は、鎖末端の少なくとも90が-OH基であることを特徴とする。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも95が-OH基である。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも98が-OH基である。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも99が-OH基である。一部の実施形態において、本発明は、Mnが約4000g/molであり、ポリカーボネート鎖中の少なくとも98の結合がカーボネート結合であり、少なくとも85の隣接するモノマー単位が頭-尾配向であり、多分散指数が1.1未満であり、ポリオールが5未満の環状プロピレンカーボネートを含み、少なくとも95の鎖末端が-OH基であることを特徴とする、構造P4のポリカーボネートポリオールを包含する。一部の実施形態において、本発明は、Mnが約3000g/molであり、ポリカーボネート鎖中の少なくとも98の結合がカーボネート結合であり、少なくとも85の隣接するモノマー単位が頭-尾配向であり、多分散指数が1.1未満であり、ポリオールが5未満の環状プロピレンカーボネートを含み、少なくとも95の鎖末端が-OH基であることを特徴とする、構造P4のポリカーボネートポリオールを包含する。一部の実施形態において、本発明は、Mnが約2500g/molであり、ポリカーボネート鎖中の少なくとも98の結合がカーボネート結合であり、少なくとも85の隣接するモノマー単位が頭-尾配向であり、多分散指数が1.1未満であり、ポリオールが5未満の環状プロピレンカーボネートを含み、少なくとも95の鎖末端が-OH基であることを特徴とする、構造P4のポリカーボネートポリオールを包含する。特定の実施形態において、2成分塗料への配合に好適な本発明のポリカーボネートポリオール組成物は、構造P6:を有するポリマー鎖を含み、式中、各p括弧内の基は繰り返し単位であり、zは以下に定義するとおりである。一部の実施形態において、pは約5~約75である。式P6を有するポリオール組成物の特定の実施形態において、各zは独立して、1~10である。特定の実施形態において、P6中の各zは独立して、1~6である。特定の実施形態において、P6中のzは、平均約2である。特定の実施形態において、P6中のzは、平均約3である。特定の実施形態において、P6中のzは、平均約4である。特定の実施形態において、P6中のzは、平均約5である。特定の実施形態において、式P6の鎖を含むポリオール組成物は、組成物のMnが約2500g/mol~約6000g/molの範囲であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P6の鎖を含むポリオール組成物のMnは約4000g/molである。特定の実施形態において、式P6の鎖を含むポリオール組成物は、その鎖のポリカーボネート部分中の隣接するモノマー単位間の結合の少なくとも95がカーボネート結合であることを特徴とする。特定の実施形態において、少なくとも97の結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、98を上回る結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、少なくとも99の結合がカーボネート結合である。一部の実施形態において、本質的に全ての結合がカーボネート結合であるすなわち、本質的にカーボネート結合のみが1Hまたは13CNMR分光法などの典型的な方法によって検出可能である。特定の実施形態において、式P6の鎖を含むポリオール組成物は、多分散指数が1.2未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P6の鎖を含むポリオール組成物の多分散指数は1.1未満である。特定の実施形態において、式P6の鎖を含むポリオール組成物の多分散指数は約1.05である。特定の実施形態において、式P6の鎖を含むポリオール組成物は、プロピレンカーボネート含有量が5未満であることを特徴とする。特定の実施形態において、式P6の鎖を含むポリオール組成物のプロピレンカーボネート含有量は3未満である。特定の実施形態において、式P6の鎖を含むポリオール組成物のプロピレンカーボネート含有量は2未満である。特定の実施形態において、式P6の鎖を含むポリオール組成物のプロピレンカーボネート含有量は約1以下である。一部の実施形態において、提供される式P6の鎖を含むポリカーボネートポリオール組成物は、平均約80を上回る隣接するモノマー単位間の結合が頭-尾結合であることを特徴とする。特定の実施形態において、平均85を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、平均90を上回る隣接するエポキシドモノマー単位間の結合が頭-尾結合である。特定の実施形態において、提供される式P6の鎖を含むポリカーボネートポリオール組成物は、鎖末端の少なくとも90が-OH基であることを特徴とする。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも95が-OH基である。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも98が-OH基である。特定の実施形態において、鎖末端の少なくとも99が-OH基である。一部の実施形態において、本発明は、Mnが約4000g/molであり、ポリカーボネート鎖中の少なくとも98の結合がカーボネート結合であり、少なくとも85の隣接するモノマー単位が頭-尾配向であり、多分散指数が1.1未満であり、ポリオールが5未満の環状プロピレンカーボネートを含み、少なくとも95の鎖末端が-OH基であることを特徴とする、構造P6のポリカーボネートポリオールを包含する。一部の実施形態において、本発明は、Mnが約3000g/molであり、ポリカーボネート鎖中の少なくとも98の結合がカーボネート結合であり、少なくとも85の隣接するモノマー単位が頭-尾配向であり、多分散指数が1.1未満であり、ポリオールが5未満の環状プロピレンカーボネートを含み、少なくとも95の鎖末端が-OH基であることを特徴とする、構造P6のポリカーボネートポリオールを包含する。一部の実施形態において、本発明は、Mnが約2500g/molであり、ポリカーボネート鎖中の少なくとも98の結合がカーボネート結合であり、少なくとも85の隣接するモノマー単位が頭-尾配向であり、多分散指数が1.1未満であり、ポリオールが5未満の環状プロピレンカーボネートを含み、少なくとも95の鎖末端が-OH基であることを特徴とする、構造P6のポリカーボネートポリオールを包含する。特定の実施形態において、本発明は、構造P4のポリカーボネートポリオール鎖と構造P2およびP3から選択される1つ以上のポリカーボネートポリオール鎖との混合物を含むポリカーボネートポリオール組成物を包含する。特定の実施形態において、本発明は、式P2およびP4のポリオール鎖の混合物を含むポリカーボネートポリオール組成物を包含する。特定の実施形態において、本発明は、構造P6のポリカーボネートポリオール鎖と構造P2、P3、および/またはP3から選択される1つ以上のポリカーボネートポリオール鎖との混合物を含むポリカーボネートポリオール組成物を包含する。特定の実施形態において、本発明は、式P2およびP6のポリオール鎖の混合物を含むポリカーボネートポリオール組成物を包含する。エポキシド/CO2ポリカーボネートポリオールを調製するための代表的手順酸化プロピレン、連鎖移動剤CTA、コバルト触媒、および共触媒を2ガロンPC-1、2、4~14または25ガロンPC-3のステンレススチール製オートクレーブに添加し、国際公開第WO2010028362号に記載される条件によって重合を実施した。割り当てられた時間後、国際公開第WO2010033705号および国際公開第WO2010033703号にそれぞれ記載される条件によって、反応を停止させ、ポリオールを精製した。ポリカーボネートポリオールを調製するために使用したCTAを以下に記載する。ポリオールPC-1~PC-14の代表的な分析データを図1~56に提示する。より高分子量のポリマーを作製するためのこれらおよび他の関連ポリカーボネートポリオール組成物の使用、ならびに得られる物質の特性を以下でさらに説明する。より高分子量のポリマー有用な物質は、上記のポリカーボネートポリオールポリマー組成物のいずれかを架橋することによって作成することができる。特定の実施形態において、かかる架橋物質は、ポリウレタンを含む。特定の実施形態において、かかる架橋ポリウレタンは、コーティング剤および接着剤を含む。特に、本発明のPPCポリオールから作成されたポリカーボネート樹脂は、缶およびコイル適用例えば、電化製品、金属パネル、および塗装缶などの製品に形成される前に塗装される、金属用の硬質で可撓性のコーティング剤、ならびに2成分適用例えば、工業用途のコーティング剤で有用である。特定の実施形態において、本明細書に記載するポリマーは、主にヒドロキシ官能性を有するポリオールまたはポリマーとして、メラミン、フェノール系、および/またはブロックイソシアネートなどの物質とともに、1C系に使用することができる。特定の実施形態において、本明細書に記載するポリマーは、他の原料とともに2C系に使用することができ、例えば、イソシアネートとともに、缶、コイル、自動車用基板などの基板、および/または工業用途で使用される木材をコーティングするための工業用途がある。一般に、1C系もしくは硬化または単一成分硬化とは、本明細書において、例えば、周囲の物質水分および/または湿度を用いて、付加的な試薬を用いずに硬化するコーティング剤を表すために使用され、一方、2C系もしくは硬化または2成分硬化とは、本明細書において、2つの成分が互いに反応したとき例えば、それらをその場で合わせたときに硬化するコーティング剤を表すために使用される。したがって、本開示は、上記で説明したポリカーボネートポリオールから誘導された、より高分子量のポリマーを包含する。特定の実施形態において、水酸基に対して反応性の官能基を含む架橋剤は、例えば、エポキシ基およびイソシアネート基から選択される。特定の実施形態において、より高分子量のポリマーは、提供されるポリカーボネートポリオールを多官能性架橋剤と反応させることによって形成される。特定の実施形態において、かかる架橋剤はポリイソシアネートである。特定の実施形態において、かかる架橋剤はメラミン誘導体、例えばエーテル化メラミンホルムアルデヒドオリゴマーである。特定の実施形態において、かかる架橋剤はフェノール-ホルムアルデヒドオリゴマーである。特定の実施形態において、かかる架橋剤はポリイソシアネートである。一部の実施形態において、二官能性またはより多官能性のイソシアネートは、ジイソシアネート、ジイソシアネートのビウレットおよびシアヌレート、ならびにジイソシアネートとポリオールとの付加物から選択される。好適なジイソシアネートは、一般に4~22個の炭素原子を有する。ジイソシアネートは、典型的には、脂肪族、脂環式、および芳香族ジイソシアネート、例えば、1,4-ジイソシアナートブタン、1,6-ジイソシアナートヘキサン、1,6-ジイソシアナート-2,2,4-トリメチルヘキサン、1,6-ジイソシアナート-2,4,4-トリメチルヘキサン、1,2-、1,3-、および1,4-ジイソシアナートシクロヘキサン、2,4-および2,6-ジイソシアナート-1-メチルシクロヘキサン、4,4’-ビスイソシアナートシクロヘキシルメタン、イソホロンジイソシアネート1-イソシアナート-3,3,5-トリメチル-5-イソシアナートメチルシクロヘキサン、2,4-および2,6-トリレンジイソシアネート、テトラメチレン-p-キシリレンジイソシアネート1,4-ビス2-イソシアナートプロプ-2-イルベンゼン、4,4’-ジイソシアナートジフェニルメタン、好ましくは1,6-ジイソシアナートヘキサンジイソシアナートヘキサンおよびイソホロンジイソシアネート、ならびにそれらの混合物から選択される。特定の実施形態において、架橋性化合物は、脂肪族ジイソシアネートのシアヌレートおよびビウレットを含む。特定の実施形態において、架橋性化合物は、イソホロンジイソシアネートのジイソシアヌレートおよびビウレット、ならびに1,6-ジイソシアナートヘキサンのイソシアネートおよびビウレットである。ジイソシアネートとポリオールとの付加物の例は、上述のジイソシアネートとグリセロール、トリメチロールエタン、およびトリメチロールプロパンとの付加物、例えば、トリレンジイソシアネートとトリメチロールプロパンとの付加物、または1,6-ジイソシアナートヘキサンもしくはイソホロンジイソシアネートとトリメチルプロパンおよび/またはグリセロールとの付加物である。一部の実施形態において、使用するポリイソシアネートは、例えば、芳香族ポリイソシアネート、例えばトリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、またはポリメチレンポリフェニルイソシアネート、脂肪族ポリイソシアネート、例えばヘキサメチレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、リシンジイソシアネート、またはテトラメチルキシリレンジイソシアネート、脂環式ポリイソシアネート、例えばイソホロンジイソシアネート、あるいはそれらの変性生成物であってもよい。一部の実施形態において、ポリイソシアネートの変性生成物は、低分子量ジオールと低分子量トリオールとの反応生成物であるプレポリマー変性生成物、水との反応生成物であるビウレット生成物、またはイソシアヌレート骨格を有する三量体である。イソシアネート基末端プレポリマーは、化学量論的に過剰量のポリイソシアネートをポリオール組成物と反応させることによって生成することができる。これは、溶剤の存在下または不在下、場合によりウレタン形成触媒の存在下で、ポリオール組成物とポリイソシアネートとを乾燥窒素気流下、温度60~100°Cで1~30時間熱反応させることによって生成することができる。一部の実施形態において、ウレタン形成触媒は、スズ、鉛、またはチタンの有機金属化合物である。一部の実施形態において、ウレタン形成触媒は、有機スズ化合物、例えばジブチルスズジラウレート、ジブチルスズジオクトエート、または第一スズジオクトエートである。本発明のイソシアネート基末端プレポリマーは、当分野で既知であり、当業者に周知の用途で使用することができる。一部の実施形態において、これは、空気中の水分と反応して硬化する湿度硬化型組成物、ポリアミン、ポリオール、または低分子量ポリオールなどの硬化剤と反応させる2要素硬化型組成物、キャストポリウレタンエラストマー、あるいは他の用途に使用することができる。また、本発明は、上記のポリオール組成物をポリイソシアネートと反応させることによって得られるポリウレタン樹脂も提供する。そのようなポリウレタン樹脂は、既知の方法によって生成することができ、ポリアミンもしくは低分子ポリオールなどの硬化剤、または上述のウレタン形成触媒を場合によって使用してもよい。ポリウレタンの作製において、先行技術において十分に記載されている従来の手法を用いて、本発明のポリオールをポリイソシアネートと反応させてもよい。生成物を均質または微孔質エラストマー、可撓性または剛性発泡体、接着剤、コーティング剤、または他の形態にするかどうかによって、反応混合物は、他の従来の添加剤、例えば、鎖延長剤、例えば1,4-ブタンジオールまたはヒドラジン、触媒、例えば第3級アミンまたはスズ化合物、界面活性剤、例えばシロキサン-オキシアルキレンコポリマー、発泡剤、例えば水およびトリクロロフルオロメタン、架橋剤、例えばトリエタノールアミン、充填剤、顔料、難燃剤などを含んでもよい。ポリオール樹脂のイソシアネート反応性基と架橋剤のイソシアネート基との反応を促進するために、既知の触媒、例えば、ジブチルスズジラウレート、スズIIオクトエート、1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]-オクタン、またはトリエチルアミンなどのアミンを使用することが可能である。一部の実施形態において、かかる触媒は、架橋剤の重量に基づき10-5~10-2gの量で使用される。一部の実施形態において、かかる触媒は、架橋剤およびポリオール樹脂の固形分の重量に基づき、0.01~0.5重量の量で使用される。架橋密度は、ポリイソシアネートの官能性、ポリイソシアネートのポリオール樹脂に対するモル比を変更することによって、またはイソシアネート基に対して反応性の単官能性化合物、例えば一価アルコール、例えばエチルヘキサノールまたはプロピルヘプタノールを付加的に使用することによって、調節することができる。架橋剤は、一般に、NCO:OHの当量比0.5~2、好ましくは0.75~1.5、最も好ましくは0.8~1.2に相当する量で使用する。好適な架橋剤には、分子中に少なくとも2つのエポキシド基を有するエポキシ化合物、および予備延長によって形成されるそれらの延長生成物もある例えば、Ullmann’sEncyclopediaofIndustrialChemistry,6thedition,2000,ElectronicReleaseのEpoxyResinsの章に記載されているようなエポキシ樹脂のプレポリマー。分子中に少なくとも2つのエポキシド基を有するエポキシ化合物には、特に以下のものが含まれる。i脂肪族または芳香族ポリカルボン酸,などの少なくとも2つのカルボキシル基を有する化合物をエピクロルヒドリンまたはβ-メチルエピクロルヒドリンと反応させることによって得ることができる、ポリグリシジルおよびポリβ-メチルグリシジルエステル。この反応は、好ましくは塩基の存在下で実施する。好適な脂肪族ポリカルボン酸は、シュウ酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、アゼライン酸、二量体化または三量体化したリノレン酸、テトラヒドロフタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、または4-メチルヘキサヒドロフタル酸である。好適な芳香族ポリカルボン酸は、例えば、フタル酸、イソフタル酸、またはテレフタル酸である。iiポリグリシジルまたはポリβ-メチルグリシジルエーテル、例えば、非環式アルコール、例えばエチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリオキシエチレングリコール、プロパン-1,2-ジオール、ポリオキシプロピレングリコール、プロパン-1,3-ジオール、ブタン-1,4-ジオール、ポリオキシテトラメチレングリコール、ペンタン-1,5-ジオール、ヘキサン-1,6-ジオール、ヘキサン-2,4,6-トリオール、グリセロール、1,1,1-トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトールに由来するもの;または環状アルコール、例えば1,4-シクロヘキサンジメタノール、ビス4-ヒドロキシシクロヘキシルメタン、もしくは2,2-ビス4-ヒドロキシシクロヘキシルプロパンに由来するもの;あるいは芳香族環を含むもの、例えばN,N-ビス2-ヒドロキシエチルアニリンもしくはp,p-ビス2-ヒドロキシエチルアミノジフェニルメタン。グリシジルエーテルは、単環式フェノール、例えばレゾルシノールもしくはハイドロキノン、または多環式フェノール、例えばビス4-ヒドロキシフェニルメタン、4,4’-ジヒドロキシビフェニル、ビス4-ヒドロキシフェニルスルホン、1,1,2,2-テトラキス4-ヒドロキシフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス3,5-ジブロモ-4-ヒドロキシフェニルプロパンから、あるいはアルデヒド類、例えばホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、クロラール、もしくはフルフラールをフェノール類、例えばフェノール、4-クロロフェノール、2-メチルフェノール、4-tert-ブチルフェノール、もしくはビスフェノールと縮合させることによって得ることができるノボラックに由来してもよい。iiiエピクロルヒドリンと少なくとも2つのアミン水素原子を有するアミン、例えばアニリン、n-ブチルアミン、ビス4-アミノフェニルメタン、m-キシリレンジアミン、またはビス4-メチルアミノフェニルメタンとの反応生成物を脱塩化水素することによって得ることができる、ポリN-グリシジル化合物。ポリN-グリシジル化合物には、トリグリシジルイソシアヌレート、アルキレン尿素、例えばエチレン尿素または1,3-プロピレン尿素のN,N’-ジグリシジル誘導体、およびヒダントインのジグリシジル誘導体、例えば5,5-ジメチルヒダントインもある。ivポリS-グリシジル化合物、例えば、ジチオール、例えばエタン-1,2-ジチオールまたはビス4-メルカプトメチルフェニルエーテルに由来するジ-S-グリシジル誘導体。v脂環式エポキシ化合物、例えばビス2,3-エポキシシクロペンチルエーテル、2,3-エポキシシクロペンチルグリシジルエーテル、1,2-ビス2,3-エポキシシクロペンチルオキシエタン、または3,4-エポキシシクロヘキシルメチル3’,4’-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、または混合した脂環式脂肪族エポキシ化合物、例えばリモネンジエポキシド。特定の実施形態において、架橋剤は、アミノ基、イソシアネート基、フェノキシ基、フェノール樹脂、またはそれらの組み合わせを含む。一部の実施形態において、架橋剤は、ベンゾグアナミン、メラミン、および尿素ホルムアルデヒド樹脂から選択される。一部の実施形態において、架橋剤は、ノボラック樹脂、レゾール、およびビスフェノールAから選択される。特定の実施形態において、架橋剤はブロックイソシアネート基を含む。一部の実施形態において、架橋剤は、ヘキサメチレンジイソシアネート、トルエンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、テトラメチルキシレンジイソシアネート、3,4-イソシアナートメチル-1-メチル-シクロヘキシルイソシアネート、ならびのそれらの二量体および三量体から選択される。一部の実施形態において、本開示は、メタアクリロイルおよび/またはビニル芳香族単位を含む硬化ポリマーを付加的に含む本発明のポリオール樹脂を用いて形成されたより高分子量のポリマーを包含する。この硬化剤は、メタアクリル系ノマーまたはビニル芳香族モノマーをラジカル重合することによって得ることができる。好適なモノマーの例には、スチレン、好ましくはC1-4アルキルラジカルを有する環アルキル化スチレン、例えばa-メチルスチレン、p-メチルスチレン、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミド、またはアルキルラジカル中に1~4個の炭素原子を有するメタクリルアミド、アルキルアクリレートおよびメタクリレート、特にメチルメタクリレートがある。ガラス転移温度が20°Cを上回る、好ましくは50°Cを上回るポリマーまたはコポリマーを生じさせるモノマーおよびモノマー混合物の使用が好ましい。硬化ポリマーは、メタアクリルモノマーまたはビニル芳香族モノマー以外に、種々のモノマーを含んでもよい。メタアクリルモノマーまたはビニル芳香族モノマーは、一般に、構成モノマーの少なくとも20重量、好ましくは少なくとも50重量、特に少なくとも70重量を占める。包含されるより高分子量のポリマー組成物は、常用の助剤、例えば充填剤、希釈剤、または安定剤を付加的に含んでもよい。好適な充填剤は、例えば、シリカ、コロイドシリカ、炭酸カルシウム、カーボンブラック、二酸化チタン、マイカなどである。好適な希釈剤は、例えば、ポリブテン、液状ポリブタジエン、水素化ポリブタジエン、パラフィン油、ナフテネート、アタクチックポリプロピレン、ジアルキルフタレート、反応性希釈剤、例えば、アルコールおよびオリゴイソブテンである。好適な安定剤は、例えば、2-ベンゾチアゾリルスルフィド、ベンゾチアゾール、チアゾール、ジメチルアセチレンジカルボキシレート、ジエチルアセチレンジカルボキシレート、BHT、ブチルヒドロキシアニソール、ビタミンEである。提供されるポリカーボネートポリオールおよび/またはポリウレタン組成物を含む製品は、当分野において記載されている既知の方法および手順を用いて作成することができる。当業者は、本開示を読んだ後、周知のプロトコルおよび手法を用いてそのような物品を製造することができるであろう。一部の実施形態において、配合物は固体量に基づいて以下を含む。配合物特性本発明のポリマーを含む組成物コーティング組成物などは、本明細書に記載のような改善された性能を示し得るが、例えば、これらは改善された硬度、可撓性、耐食性、および/または屋外耐久性を示し得る。本発明のポリマーを含む硬化コーティング剤は、幅広い保護特性を示し得るが、これは優れた硬度、可撓性、加工性、溶剤、汚染、腐食、および/または吸塵に対する耐性、湿気または滅菌に対する加水分解安定性、および/または屋外耐久性のうちの1つ以上などである。このような改善された特性は、以下の番号付けした特性のうちの少なくとも1つ、好ましくは複数、より好ましくは3つ以上で示され得る。好ましいポリマーおよび/または組成物および/またはコーティング組成物は、以下の番号付けした特性のうちの1つ以上、好ましくは複数、より好ましくは3つ以上、最も好ましくはそれ以上で示され得る。特性:1硬度DIN53157/1-87ケーニッヒ、DIN53157/11-87ペルゾー、および/またはISO3270-1984、DINEN13523-4、ECCAT4、および/またはISO15184:1998鉛筆硬度に記載のように、および/またはそれ以外では本明細書に記載のように測定した、ケーニッヒ、ペルゾー、および/または鉛筆硬度2可撓性欧州規格EN13523-7:2001に記載のように、および/またはそれ以外では本明細書に記載のように、T曲げ試験を用いて測定することができる3耐食性本明細書に記載のように測定は、本明細書に記載のように視覚的に判定し、1~5で評価する。4加水分解耐性本明細書に記載のようなコーティング剤の加水分解を判定するための本明細書に記載の方法による5滅菌耐性本明細書に記載のような缶上のコーティング剤を滅菌するための本明細書に記載の方法による6屋外耐久性例えば、UV-AおよびUV-B耐性に関するもので、QUV試験屋外環境に暴露されたコーティング剤/物質の相対的耐久性を予測するための天候の有害な力の実験室シミュレーションであり、ASTMG53-95に記載され、および/またはそれ以外では本明細書に記載のようなものにおけるもの7化学物質耐性本明細書に記載のようなMEK往復摩擦試験におけるメチルエチルケトンMEKに対するもの加水分解耐性は、全てのコーティング剤に有用な一般的特性であるが、滅菌は、通常は、缶をコーティングするために使用されるものなど、特定のタイプのコーティング剤にのみ有用である。滅菌耐性は、特定のタイプの加水分解耐性である。重量パーセントは、ポリマーの初期重量に対して算出される。適切な場合には、上記の特性の全ては硬化したポリマーの測定値に関する。これらの比較用の既知の参照ポリマーおよび/または組成物は以下のものである:aポリマーに関連する特性については、商標Oxymer登録商標M-112としてPerstorp社から市販されている、2,2-ジアルキル-1,3-プロパンジオールから誘導された脂肪族ポリカーボネートマクロジオール。b組成物に関連する特性については、本発明の組成物が同じ重量のOxymer登録商標M-112に置き換えられた組成物。比較用ポリカーボネートOxymer登録商標M112の特性には以下が挙げられる。周囲温度での外観-透明粘稠液;反応基2水酸基;OH価112mgKOH/g;分子量1,000g/mol;粘度1.8mPas75°C;TgDSC-23°C本明細書における改善された特性と比較特性との百分率差は、その特性が同じ単位および同じ方法で測定された場合の本発明のポリマーおよび/または組成物と既知のポリマーおよび/または組成物との比率の差を指すすなわち、比較すべき値も百分率として測定された場合、それは絶対差を示さない。本発明のポリマーは、a本明細書に記載される本発明の熱硬化性ヒドロキシ官能性ポリカーボネートポリマーと、bポリマーを硬化することができる架橋剤と、を含むコーティング組成物を調製するために使用することができる。好適な架橋剤の例には、アミノ基を含む化合物、イソシアネート基を含む化合物、フェノキシ基を含む化合物、フェノール樹脂を含む化合物、および/またはそれらのいずれかの混合物が含まれる。架橋剤は、所望の用途によって選択することができる。好適なアミノ樹脂架橋剤の例は、ベンゾグアナミン、メラミン、および尿素ホルムアルデヒド樹脂である。好適なフェノール系架橋剤の例は、ノボラック樹脂、レゾール、およびビスフェノールAである。ブロックイソシアネート基を含む好適な架橋剤の例は、ヘキサメチレンジイソシアネートHDI、トルエンジイソシアネートTDI、イソホロンジイソシアネートIPDI、テトラメチルキシレンジイソシアネートTMXDI、3,4イソシアナートメチル-1メチル-シクロヘキシルイソシアネートIMCI、ならびにそれらの二量体および三量体である。好ましくは、これらの架橋剤はブロックされている。本発明のポリマーを含むコーティング組成物は、希釈剤有機溶剤および/または水などを実質的に含まなくてもよく、または好適な付加的な溶剤例えば、有機溶剤および/または水を含んでもよい。本発明のポリマーを含む好ましいコーティング組成物硬化後その場で適用する場合は、以下の特性のうち1つ以上を有する。i少なくとも100のケーニッヒ硬度、および/またはii0.5~2.0TのT曲げ可撓性本発明のポリマーを含むより好ましい組成物は、ケーニッヒ硬度100~250、最も好ましくは150~200を有するコーティング剤をもたらす。本発明のポリマーを含むより好ましい組成物は、可撓性0~1.5T、最も好ましくは0~0.5Tを有するコーティング剤をもたらす。本発明のポリマーを含む好ましいコーティング組成物は、粉末または液体例えば、溶剤系または水系の形態であってもよく、および/またはコーティング剤および/または接着剤として使用してもよい。本発明のポリマーを含む好ましい組成物は、膜形成性であってもよく、および/または反応的におよび/または放射能によって硬化してもよい。本発明のポリマーの好ましい最終用途は、金属表面金属缶およびコイルなどをコーティングするため、および/またはグラフィックアート用途での使用に好適なコーティング剤としてのものである。本発明のポリマーは、硬化塗装された物品および/または基板を得るための方法で使用することができ、この方法は、A本発明のポリマーを含むコーティング組成物を物品および/または基板に適用して、その上にコーティングを形成するステップと、B前記コーティングを硬化させて、硬化塗装された物品および/または基板を形成するステップと、を含む。本発明のポリマーを含む好ましいコーティング剤は、前記物品および/または基板上にあるときすなわち、硬化後、以下の特性のうち1つ以上を有する:i少なくとも210または少なくとも150のケーニッヒ硬度ii最大0.5TのT曲げ可撓性本発明のポリマーおよび/または本発明のポリマーを含む組成物は、本明細書に記載の方法によって得られるおよび/または得ることが可能な本明細書に記載するような1つ以上の改善された特性を有する物品および/または基板を作製するために使用することができる。また、本発明のポリマーは、任意の好適な方法で調製された他のポリカーボネートと組み合わせて、例えば、本明細書に記載の組成物のいずれかを調製するために使用することもできる。有利にも、このような他のポリカーボネートは、米国特許第2009-0299032-A号、国際公開第WO2010-028362号、国際公開第WO2010-033703号、国際公開第WO2010-033705号、国際公開第WO2010-062703号、国際公開第WO2010-075232号これらそれぞれの内容は参照により本明細書に援用されるのいずれかに記載のように得られるおよび/または得ることが可能である。適用試験視覚的評価尺度本明細書における様々な試験でコーティングの損傷の程度を以下の評点5が最高、0が最低であるに基づいて視覚的に判定する。5=極めて良好:目に見える損傷または劣化/変色がない;4=わずかに目に見える損傷または濁り/乳白化のみ;3=明らかな濁り/乳白化または損傷;2=コーティングの部分的溶解;1=コーティングがほぼ完全に溶解;0=極めて不良:コーティングが完全に溶解表面硬度ケーニッヒ硬度Erichsen硬度測定装置を用い、DIN53157NEN5319に従ってケーニッヒ硬度を判定した。値は秒で示され、この値が高いほどコーティングがより硬い。ケーニッヒ硬度が100を上回り、同時にT曲げが1T以下の場合、極めて良好とみなされる。表面硬度鉛筆硬度6B-5B-4B-3B-2B-B-HB-F-H-2H-3H-4H-5H-6H軟らかいものから硬いものへの範囲の1組のKOH-I-NOR画用鉛筆を用い、ISO15184:1998に従って鉛筆硬度を判定した。コーティングを貫通しない最も硬い鉛が、硬度の程度を決定する。最低必要硬度は1Hである。少なくとも3HがT曲げ1T以下と同時に達成された場合、これは極めて良好とみなされる。可撓性T曲げ欧州規格EN13523-7:2001に記載のようにT曲げ試験を用いて測定することができる。1T以下のT曲げは極めて可撓性であるとみなされる。一般的に、可撓性1.5T以下を目標とする。可撓性ウェッジ曲げ可撓性はウェッジ曲げ試験を用いて測定してもよい。ウェッジ曲げ試験は、急速変形により金属基板上のコーティングの可撓性を測定するために使用される。この屈曲した塗装金属基板に所定の衝撃力を付与する。コーティングの屈曲部の非損傷部分が決定因子である。使用する装置は、Erichsen曲げ衝撃試験機モデル471;塗装パネル50mm×140mmである。使用する試薬は、硫酸銅溶液CuSO45H2O100,0;クエン酸50,0、塩酸371.37、および脱塩DM水1000である。塗装パネルを小型の棒上でゆっくりと曲げ、衝撃ツールを試験機の上部に取り付ける。片側が停止プレートに接触するように、屈曲したパネルをアンビル上で曲げる。このパネルを自由落下衝撃ツールにより変形させる。衝撃ツールをアンビルから持ち上げ、変形したパネルを取り外し、硫酸銅溶液に5分間浸漬する。コーティングの屈曲部の非損傷部分が決定因子であり、これはコーティングの無亀裂の割合として定義され、以下のように算出される。無亀裂=亀裂のないmm/パネル上のコーティングの長さ118mm×100腐食ラインは以下のように判定する。測定の出発点は最も鋭角でない屈曲部であり、測定の終了点は亀裂範囲の末端である硫酸銅とスズプレートとの反応による赤褐色により示される。亀裂のないmm=パネルの長さ-腐食ラインの長さ80を上回る無亀裂の割合は、極めて可撓性であるとみなされる。可撓性非対称ボックス可撓性は、非対称ボックス試験を用いて測定してもよい。シートからボックスを打ち抜くため、変形がウェッジ曲げ試験と異なる。多くの場合、非対称ボックスはまた、可撓性を評価するために様々な環境で滅菌される。一般的用途に好適なコーティング組成物では、ボックスの最鋭角が損傷を受け得ることは許容可能である。評価は視覚的尺度で行い、このとき5は最鋭角が損傷を受けていないことを示し、4は最鋭角が損傷を受けていることを示し、3は、次に鋭い角も損傷を受けていることを示す。可撓性裏面衝撃急速変形または裏面衝撃に対する耐性は、別の可撓性試験である。これはECCA-T5に従って測定される。アルミニウムパネルでの70インチポンドまたは8Jの結果は良好とみなされる。滅菌耐性および低温殺菌耐性直接食品と接触することが意図されるコーティング剤を調べてそれらの耐性を評価してもよい。充填された容器の実際の低温殺菌実施条件をシミュレートする標準溶液および温度にコーティング剤を暴露する。滅菌耐性を評価するために使用する装置は、PBIBeta25オートクレーブおよびPBIMini-Maticオートクレーブである。低温殺菌耐性を評価するために使用する装置は、電子温度センサーIKA-WerkeETS-D4ファジーおよびホットプレートである。使用する試薬は:飲用水;DM水中の2乳酸;DM水中の2クエン酸;DM水中の2酢酸;DM水中の3酢酸;DM水中の3NaCl;DM水中の2NaCl3酢酸;および他の要求される溶液である。滅菌耐性は、以下の条件下で試験し130°C、±1.8バールで1時間、方法は以下のとおりである。パネル幅少なくとも35mm、カップ、または缶蓋を滅菌用に準備する。試験材料を入れたオートクレーブ容器をオートクレーブ内に設置する。オートクレーブに水を部分的に充填して平面パネルが水中に半分浸漬するようにする。カップは、完全に浸漬しなければならない。水以外の試薬を使用する場合、オートクレーブにこれらの溶液を直接充填すべきではない。その代わり、材料をガラス瓶に入れ、その瓶をオートクレーブ内に設置してから、そこに瓶中の溶液と同じ高さに達するまで水を充填する。オートクレーブの蓋およびプレッシャバルブを閉鎖し、電源に接続し、要求される滅菌手順を設定してから開始する。滅菌後、プレッシャバルブを開放して圧力を解放し、容器およびパネルをオートクレーブから取り出す。低温殺菌耐性は、以下の条件で試験し80°Cで45分、方法は以下のとおりである。パネル幅少なくとも35mm、カップ、および缶蓋を低温殺菌用に準備する。グラスに飲用水を充填し、これをホットプレートで80°C電子温度センサーで測定まで加熱する。この水に試験品を45分間漬けて低温殺菌してから、試験パネルを水から取り出す。滅菌および低温殺菌の双方を同じ方法で可視的に評価する。パネルを温溶液から取り出し、即座に水道水で濯ぎ、その後即座に拭いて乾燥させ、塗装面を下にしてタオルの上に設置する。白化、気泡、色差、軟化、および接着として、気相および液相を評価する。白化、斑点、腐食、および接着は、本明細書に記載の視覚的尺度5=最高、1=最低を用いてそれぞれ別個に評価する。缶蓋は液相のみで評価する。また、電流を測定することにより、滅菌前後のコーティングの多孔性小さい亀裂も測定する。缶蓋の初期および滅菌後の多孔性は10mA未満である。缶蓋の腐食は4を上回り、接着は4を上回り、白化は4を上回る。気相中の平板は4.5を上回る。液相中の平板は全ての環境で4を上回る。化学物質耐性MEK摩擦コーティングの架橋度は、強い有機溶剤で浸潤した布でこすることに対するその耐性によって判定する。使用する装置は、DJHDesignsMEK摩擦試験機およびGreenson4×4パッドである。使用する試薬は、メチルエチルケトンMEKである。試験する塗装パネルは、少なくとも13×3cmであり、これをクランプまたはテープで機械に固定する。パッドは、およそ2mLのMEKで自動的に浸潤される。この浸潤パッドは、1回の動作で約12cmの距離にわたり前後に自動的に移動し、これは圧力3kgおよびサイクル時間約1秒で連続的に繰り返される。1回の往復摩擦が1サイクルであり、この手順が100サイクル、またはコーティングが破断または溶解して地金またはプライマー層が見えるようになるまで繰り返される。MEK試験では、つや消しコーティングに光沢が出るが、これはコーティングの損傷とは判断しない。試験後、コーティングの摩擦範囲の中央を可視的に検査し、前述のとおり5~1の評点を付けた。多くの用途での使用が許容可能であるように、典型的には、コーティングの化学物質耐性は、少なくとも100回のMEK往復摩擦である。缶を塗装する場合、MEK耐性は関連基準ではない。屋外耐久性QUV試験QUV試験は、ASTMG53-95による、屋外環境に暴露されたコーティング剤/物質の相対的耐久性を予測するための天候の有害な力の実験室シミュレーションである。使用する装置は、Q.U.V.促進耐候性試験機および8個の蛍光UV-B313ランプである。使用する試薬は脱塩水である。75×150mmのサイズの試験パネル/材料を試験コーティング剤で塗装し、紫外線照射50°C、相対湿度40の4時間の試験サイクルに暴露した。試験パネル/材料を試験表面がUVランプに向くように試料ラックに取り付ける。空いたスペースは未塗装のパネルで埋めて、チャンバー内の試験条件を維持する。合計暴露時間は、装置により測定される。光沢20°、60°、およびL、a、b値を測定し、高光沢コーティングの場合、20°光沢が20未満のときに、半光沢コーティングの場合、60°光沢が元の光沢の50のときに、試験を終了する。ECCAT10によると、良好な屋外耐久性の系は2000時間のQUV-Aが得られる。ECCAT10によると、良好な屋外耐久性の系は1000時間のQUV-Bが得られる。塩水噴霧試験塩水噴霧に対する耐性をECCA試験法T8を用いて試験した。5NaCL溶液の中性塩水噴霧を使用した。この試験方法のOption2に従って試料を作製した。パネルの裏面および縁部を接着テープで保護した。1000時間後、接着性の損失、クリープ、膨れについて、パネルを確認した。1000時間の塩水噴霧試験に合格すると良好とみなされる。試験したポリマーPC1~PC36で示す特定のポリマーを試験し、これらのポリマーの一部の試験データを示すポリマーPC2およびPC9も同様に試験し、同様の結果を得たが、そのデータは下記に示さない。試験したコーティング剤組成物実施例1.コーティング組成物39.8固形分重量部のNovomer樹脂PC8をソルベントナフサ150/二塩基エステル重量比1:1の混合物17.1重量部、フェノール樹脂10.2固形分重量部、触媒としてのリン酸0.17固形分重量部、および溶剤メトキシプロピルアセテート/二塩基性エステル1:124.5重量部に溶解した。比較用コーティング-実施例A31.8固形分重量部のUralacSH978をソルベントナフサ100/二塩基性エステル重量比1:1の混合物31.8重量部、フェノール系樹脂7.9固形分重量部、触媒としてのリン酸0.2固形分重量部、および溶剤ソルベントナフサ150/二塩基性エステル1:14.5重量部に溶解した。これらのコーティング剤をローラコータで金属缶を作成するために使用するETP材料に塗布した。焼付け条件およびコーティング重量を下記の表2に示す。これらのコーティング剤の特性を表3に示す。様々な媒質中で各コーティングを温度130°Cで1時間滅菌した。滅菌特性を可視的に評価した1=極めて不良、5=優良。spはコーティング上の斑点を示し、blは白化を示す。本発明の樹脂は、フェノール樹脂で硬化させて、金属缶の内側を塗装するために使用できるコーティング剤を得ることができる。クリアコーティング組成物本発明のポリマーをSolvesso150NDと二塩基エステルDBEとの混合物で、固形分60まで希釈した。このようにして得られた樹脂溶液77.1部を8.2重量部のメラミン架橋剤Cymel303と、0.5重量部の50希釈流動剤Uraddd27と、0.5部のジノニルナフタレンジスルホン酸触媒Nacure155と、13.7重量部の溶剤Solvesso150NDとDBEとの混合物と混合してクリアコーティング組成物を生成し、これを以下の試験で使用した。このクリアコーティング組成物をアルミニウムパネルにワイヤーバーで塗布し、ピーク金属温度PMT216°Cまでオーブン内で硬化させた。以下の特性を判定した。ポリカーボネート/イソシアネートを含むクリアコーティング組成物の調製60ポリカーボネート樹脂溶液をHDI架橋剤UradurYB147と混合した。この架橋剤の量を樹脂のOH価とイソシアネートのNCO含有量に基づいて化学量論的に決定した。この混合物に、流動剤UradDD27およびジ-n-ブチルスズジラウレート型の触媒Metatin712ESを添加した。このようにして得られた混合物をSolvesso150NDとDBEとの1:1混合物に溶解して、固形分55のコーティング組成物を形成した。このコーティングを本明細書に記載のように試験した。白色コーティング剤の調製高速撹拌器Dispermatを用いてガラス瓶中でガラスパールにより粉砕して、実験室規模で顔料ペーストを作成した。このペーストは、試験する樹脂の60溶液と、TiO2顔料Kronos2160と、分散助剤Disperbyk180と、溶剤ソルベントナフサ150NDおよびDBEとを含んだ。粉砕後、このペーストを篩でガラスパールから分離して、粉砕ペーストを作製した。以下のものを混合してレットダウンビヒクルを調製した:試験する樹脂の60溶液、架橋剤HMMM架橋剤Cymel303またはイソシアネート架橋剤UradurYB147のいずれか、酸触媒ジノニルナフタレンジスルホン酸触媒Nacure155またはDBTDL触媒Metatin712ESのいずれか、および溶剤ソルベントナフサ150NDおよびDBE。このレットダウンビヒクルを粉砕ペーストに添加し、撹拌して均一混合物を作成し、本明細書に記載の試験に使用する光沢白色コーティング組成物を得た。半光沢コーティング剤を作成するために、撹拌したコーティング組成物につや消し剤SyloidC809を添加して均一混合物を形成した。この白色コーティング剤をワイヤーバーでアルミニウム基板に塗布した。ポリエステル系はピーク平均温度PMT232°Cで硬化させ、ポリカーボネート系は210°Cで硬化させた。プライマーの調製以下の原料から顔料プライマーペーストを調製した:一部のバインダー樹脂、TiO2顔料Kronos2190、防食顔料HeucophosSRPP、充填剤TalcAT1、つや消し剤AerosilR972、および溶剤。これらの原料を高速撹拌器Dispermat中、ガラスパールで粉砕した。粉砕後、ガラスパールを篩でペーストから分離した。レットダウンビヒクルを以下の原料から調製した:残存部のバインダー樹脂、メラミン架橋剤Cymel303、流動剤UradDD27、触媒エポキシブロックリン酸および/またはスルホン酸共触媒、および溶剤。レットダウンビヒクルをペーストに添加し、この混合物を均一に撹拌した。ポリエステルトップコートを含む系におけるプライマーの特性本発明を説明するために、本明細書においてPC1a~PC12aで示す特定のポリマーを実施例I~XVで試験した。1ポリスチレン標準物質を用いてゲル透過クロマトグラフィーで測定した分子量Mn22つの熱サイクル20°C/分、25~180°Cを用い、第2の熱サイクルのガラス転移開始温度を測定した、MettlerToledoDSC1示差走査熱量計で測定したガラス転移温度3、4ポリプロピレンカーボネートポリオールPPCおよび環状プロピレンカーボネートPCを関連させて1HNMRを用いて測定した。PPCピークは、5.0ppmのメチン幅広多重線、1Hであり、特徴的な環状カーボネートピークは、4.55ppmのジアステレオトピックなメチレンピーク三重線、1Hである。PPCPCは、ここでは言及しないが低い割合の溶剤も存在するため、通常は100ではない。5PE1700は、16molのジエチレングリコールと、28molのヘキサンジオールと、14molのトリメチロールプロパンと、21molのテレフタル酸と、21molのイソフタル酸とからなり、分子量Mnが1700g/molのポリエステルである。テストするコーティング剤組成物実施例I~Vクリアコーティング組成物本発明のポリマーPC1a、PC2a、PC3a、PC4a、またはPC5aは、Solvesso150NDExxonと二塩基エステルDBE,Rhodiaとの混合物で固形分60重量まで希釈した。このようにして得られた樹脂溶液77.1部を8.2重量部のメラミン架橋剤Cymel303LFCytec、0.5重量部のSolvesso150NDで50希釈した流動剤Uraddd27DSM、0.5部のジノニルナフタレンジスルホン酸触媒Nacure155KingIndustries、および13.7重量部の溶剤Solvesso150NDとDBEとの混合物と混合して、クリアコーティング組成物を生成した。比較例A:クリアコーティング組成物PC1a、PC2a、PC3a、PC4a、またはPC5aをポリマーM112Perstorpに置き換えて、実施例I~Vの手順、量、および材料によって、クリアコーティング組成物を作成した。このクリアコーティング組成物をクロメート処理アルミニウムパネルにワイヤーバーで塗布し、ピーク金属温度PMT216°Cまでオーブン内で硬化させた。以下の特性を判定した。実施例Iは、比較例Aと比較すると、ポリプロピレンカーボネートポリオールPC1aがはるかに改善されたケーニッヒ硬度を有することを示す。実施例II~Vは、分子量Mnが2400~11700で異なり、Tgが3~27°Cで異なり、ジプロピレングリコールおよびトリメチロールプロパンのA上記に示すが異なる、ポリプロピレンカーボネートポリオールPC2a、PC3a、PC4a、PC5aが、優れた硬度および可撓性特性を有することを示す。実施例I~Vは、本発明のポリプロピレンカーボネートポリオールをコイル塗装用途に極めて好適にさせる特性をもたらす。実施例VI白色コーティング組成物高速撹拌器Dispermatを用いてガラス瓶中でガラスパールにより粉砕して、顔料ペーストを作成した。このペーストは、DBE中60のPC3a溶液と、TiO2顔料Kronos2160と、分散助剤Disperbyk180BYKと、Solvesso150NDと、DBEとを含んだ。粉砕後、このペーストを篩でガラスパールから分離して、粉砕ペーストを作製した。以下のものを混合してレットダウンビヒクルを調製した:試験するDBE中60のPC3a溶液、イソシアネート架橋剤UradurYB147DSM、触媒Metatin712ESRohmandHaas、Solvesso150ND、ブチルグリコールDOW、およびDBE。このレットダウンビヒクルを粉砕ペーストに添加し、撹拌して均一混合物を作成し、本明細書に記載の試験に使用する光沢白色コーティング組成物を得た。実施例VII白色コーティング組成物架橋剤、触媒、および量以外は実施例VIに記載されるのと同様に、PC3aから白色コーティング組成物を作成した。架橋剤としてはCymel303LFを使用し、触媒としてはNacure155を使用した、使用量は、表11に記載する。実施例VIII白色コーティング組成物PC6aを含み、20コハク酸無水物で変性したPC6aを含む、ポリプロピレンカーボネート混合物を作成した。変性PC3aを得るために、3.5重量のコハク酸無水物をPC6aと85°Cで2時間反応させ、0.1重量の1,1,3,3-テトラメチルグアニジンを使用した。この変性PC3aの理論酸価は20mgKOH/gであった。高速撹拌器を用いてガラス瓶中でガラスパールにより粉砕して、顔料ペーストを作成した。このペーストは、DBE中60のポリプロピレンカーボネートポリオール混合物溶液と、Kronos2160と、1メトキシ-2-プロピルアセテートMPA,BASFとを含んだ。粉砕後、このペーストを篩でガラスパールから分離して、粉砕ペーストを作製した。以下のものを混合してレットダウンビヒクルを調製した:DBE中60のポリプロピレンカーボネートポリオール混合物溶液、メラミン架橋剤Cymel303LF、触媒Nacure155、およびDBE。このレットダウンビヒクルを粉砕ペーストに添加し、撹拌して均一混合物を作成し、本明細書に記載の試験に使用する光沢白色コーティング組成物を得た。実施例IX白色コーティング組成物PC6aをPC7aに換え、実施例VIIIに記載されるのと同様に、PC7aから白色コーティング組成物を作成した。この白色コーティング組成物をアルミニウム基板にワイヤーバーで塗布し、実施例VIIIおよびIXでは232°C、実施例VIおよびVIIでは210°Cのピーク金属温度PMTで硬化させた。実施例VIは、白色コーティング組成物中のポリプロピレンカーボネートポリオールを架橋剤としてのイソシアネートで硬化して、高い硬度を有する可撓性のコーティングが得られることを示す。実施例VII、VIII、およびIXは、白色コーティング組成物中の様々な連鎖移動剤であるジプロピレングリコール、ブタンジオール、およびヘキサンジオールが、優れた可撓性および硬度の組み合わせをもたらすことを示す。実施例VIIIは、QUV結果に基づき、ポリプロピレンカーボネートポリオールPC6aが外側への適用、この実施例では、コイル外側への適用に極めて好適であることを示す。実施例VIIIおよびIXは、分散剤を省き、溶剤の種類を変更し、コハク酸無水物で変性したポリプロピレンカーボネートポリオールを添加しても、極めて良好な可撓性および硬度の組み合わせが示されることを示す。これらの実施例は、配合が異なってもよく、可撓性と硬度との組み合わせが極めて良好なままであることを示す。実施例X~XIII:缶コーティング組成物31.3固形分重量部の樹脂PC8a、PC9a、PC10a、またはPC11aを13.4重量部のDBEに溶解した。12重量部のフェノール樹脂SFC112-65、固形分65、SIGroupと、0.2重量部の触媒としてのリン酸85、Hoechstと、0.1重量部のResiflowFL2Worleeと、40.6重量部のMPAとブタノールとの62.5:37.5溶剤混合物とを添加することによって、固形分40の硬化性組成物を得た。実施例XIV:缶コーティング組成物実施例X~XIIIと同様に、缶コーティング組成物をPC12aから作成した。MPAおよびブタノールの溶剤混合物の代わりに、DBEを使用した。これらのコーティング組成物をローラコータで電解スズめっきETP,T52E2.8/2.8ストーン研磨に層厚30μで塗布した。200°Cで12分間の焼付け条件を用いて、塗布した組成物を硬化させた。得られた特性を表12に示す。実施例X~XIIIは、分子量Mnが1900~4100g/molの範囲であり、連鎖移動剤エトキシ化トリメチロールプロパン、エトキシ化ペンタエリスリトール、ポリエステルPE1700、およびエトキシ化ジペンタエリスリトールが異なる、ポリプロピレンカーボネートポリオールが良好な滅菌性および良好な可撓性を示し、缶コーティング用途での使用に好適であることを示す。実施例XVプライマーコーティング組成物顔料プライマーペーストを以下のように調製した。18.6重量部のDBE中60のPC3a溶液、7.7重量部のTiO2顔料Kronos2190、5.2重量部の防食顔料HeucophosSRPP,Heubach、2.1重量部の充填剤MicrotalcAT1,Norwegiantalc、0.9重量部のつや消し剤AerosilR972,Evonik、および8.3重量部のSolvesso150ND:DBE1:1溶剤混合物。これらの原料を高速撹拌器Dispermat中、ガラスパールを用いて、2000rpmで15分間、1000rpmで10分間粉砕した。粉砕後、ガラスパールを篩でペーストから分離した。レットダウンビヒクルを以下の原料から調製した:30.2重量部のDBE中60のPC3a溶液、5.1重量部のメラミン架橋剤Cymel303LF、0.5重量部のSolvesso150NDで50希釈した流動剤Uraddd27、9.3重量部のSolvesso150ND:DBE1:1溶剤混合物、および12.1重量部の触媒溶液。この触媒溶液は、4.4重量部のSolvesso150NDと、2.9重量部のブチルグリコールと、2.4重量部のEpikote828Shellと、0.95重量部のリン酸と、1.1重量部のn-ブタノールと、0.46重量部のCycat600Cytecとからなる。レットダウンビヒクルをペーストに添加し、この混合物を均一に撹拌した。白色トップコートを同様に調製した。このペーストは、19.2重量部のポリエステルSN844DSMと、34.5重量部のKronos2160と、0.3重量部のSolvesso150NDで50希釈した流動剤Uraddd27と、4.7重量部のSolvesso150NDと、1.6重量部のブチルグリコールとから構成された。粉砕後、レットダウンビヒクルを以下の原料から調製した:28.9重量部のSN844、5.1重量部のCymel303LF、0.25Nacure1419KingIndustries、4.1重量部のSolvesso150ND、およの1.4重量部のブチルグリコール。レットダウンビヒクルをペーストに添加し、この混合物を均一に撹拌した。このプライマー組成物をBonder1303で前処理したガルファン鋼、および溶融亜鉛めっき鋼HDGにワイヤーバーで塗布し、PMT216°Cで硬化させた。このトップコートをワイヤーバーで塗布した後、PMT241°Cで硬化させた。この実施例は、PC3aを使用することは、プライマー組成物での使用に好適であり、良好な防食性を提供し、優れた硬度/可撓性のバランスを示すことを示す。上記は本発明の特定の非限定的な実施形態の説明である。したがって、本明細書に記載の本発明の実施形態は、本発明の原理の応用の例に過ぎないことを理解すべきである。本明細書において例示する実施形態の詳細に言及するが、これは特許請求の範囲を限定することを意図せず、特許請求の範囲自体が本発明にとって不可欠とみなされる特徴を列挙するものである。"