"基材フィルムと、前記基材フィルムの一方の面に形成された粘着剤層と、を有し、前記基材フィルムの平均厚さが、1~4.9μmであることを特徴とする角質剥離用粘着体。前記基材フィルムのヤング率は、1~10GPaである請求項1に記載の角質剥離用粘着体。前記基材フィルムの周縁部に設けられた枠部材を有する請求項1または2に記載の角質剥離用粘着体。本発明の目的は、凹凸の大きい部位に適用した場合であっても、均一かつ効率よく角質を剥離することができる角質剥離用粘着体を提供することにある。このような目的は、下記1~3の本発明により達成される。1基材フィルムと、前記基材フィルムの一方の面に形成された粘着剤層と、を有し、前記基材フィルムの平均厚さが、1~4.9μmであることを特徴とする角質剥離用粘着体。2前記基材フィルムのヤング率は、1~10GPaである上記1に記載の角質剥離用粘着体。3前記基材フィルムの周縁部に設けられた枠部材を有する上記1または2に記載の角質剥離用粘着体。本発明によれば、凹凸の大きい部位に適用した場合であっても、均一かつ効率よく角質層を剥離することができる。以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。《角質剥離用粘着体》まず、本発明の角質剥離用粘着体について説明する。図1は、本発明の角質剥離用粘着体の好適な実施形態を示した断面図、図2は、本発明の角質剥離用粘着体の好適な実施形態を示した平面図である。図1および図2に示すように、角質剥離用粘着体10は、基材フィルム1と、基材フィルム1上に形成された粘着剤層角質剥離用粘着剤層2と、基材フィルム1上に設置された枠部材4とを備えている。また、本実施形態では、角質剥離用粘着体10は、粘着剤層2の基材フィルム1とは反対側の面に設置された離型シート3を備えている。基材フィルム1は、粘着剤層2を支持する機能を備えている。特に、本発明の角質剥離用粘着体に適用される基材フィルム1の平均厚さは1~4.9μmである。ところで、従来の角質剥離用粘着体では、鼻、肘、膝、踵等の凹凸の大きい部位に適用した場合には、大きな凹凸に対する追従性に劣るため、角質を均一に剥離することができないという問題があった。これに対して、本発明の角質剥離用粘着体は、基材フィルムとして、平均厚さ1~4.9μmという薄いものを使用する点に特徴を有している。このような特徴を有することにより、皮膚の凹凸特に、鼻、肘、膝、踵等の凹凸の大きい部位に対する追従性が優れたものとなる。その結果、均一かつ効率よく角質を剥離することができる。本発明において、基材フィルム1の平均厚さは、1~4.9μmであるが、1.5~4.5μmであるのがより好ましい。これにより、本発明の効果をより顕著なものとすることができる。このような基材フィルム1のヤング率は、1~10GPaであるのが好ましく、1.5~5GPaであるのがより好ましい。基材フィルム1のヤング率がこのような範囲の値であると、患部へ貼着した後の患部からの剥がし易さを向上させることができる。また、鼻、肘、膝、踵等の凹凸の大きい部位への追従性をさらに高いものとすることができる。基材フィルム1の材料としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル、ポリスルホン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエーテルスルホン、ポリフェニレンスルフィド、ポリエーテルイミド、ポリイミド、ポリアミド、アクリル樹脂等が挙げられる。なお、基材フィルム1の粘着剤層2が形成される側の面に、粘着剤層2との密着性を高めるために、プライマー処理、コロナ処理、プラズマ処理等の表面処理を施してもよい。粘着剤層2は、図1に示すように、基材フィルム1の一方の面に設けられており、粘着剤で構成されている。粘着剤層2を構成する粘着剤としては、その粘着力により古い角質層を除去することが可能なものであれば、いずれのものを用いてもよく、例えば、アクリル系粘着剤、ゴム系粘着剤、シリコーン系粘着剤、ウレタン系粘着剤等を用いることができる。中でも、粘着力の制御が容易である観点から、アクリル系粘着剤を用いるのが好ましい。さらに、粘着剤の設計、塗工等の製造時に複雑な混合が不要であり、ポットライフを考慮する必要が無い等の観点から、一液タイプの内部架橋型アクリル系粘着剤を用いるのがより好ましい。内部架橋型アクリル系粘着剤は、アクリル系モノマーmlおよび内部架橋剤m2、重合性不飽和基を複数有するモノマー由来の繰り返し単位を含むアクリル系共重合体pからなり、外部架橋剤の配合が不要な粘着剤である。ここで内部架橋剤とは、重合時に、ポリマー分子内に架橋構造を導入し得る架橋型反応性単量体であり、外部架橋剤とは、重合体粒子間に架橋構造を導入し得る化合物である。アクリル系モノマーmlとしては、メタアクリル酸アルキルエステルを含むことが好ましい。メタアクリル酸アルキルエステルのアルキルエステルを構成するアルキル基の炭素数は、3~12であるのが好ましく、4~8であるのが特により好ましい。これにより、粘着剤層2の粘着力を適度なものとすることができ、より効率よく角質を剥離することができる。上述したアクリル系共重合体pに用いられるアクリル系モノマ-mlとしては、具体的には、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸プロピル、メタアクリル酸ブチル、メタアクリル酸ペンチル、メタアクリル酸へキシル、メタアクリル酸シクロへキシル、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、メタアクリル酸イソオクチル、メタアクリル酸デシル、メタアクリル酸ドデシル、メタアクリル酸ミリスチル、メタアクリル酸パルミチル、メタアクリル酸ステアリル等のメタアクリル酸アルキルエステル;メタアクリル酸ベンジル等のメタアクリル酸アラルキルエステル;メタアクリル酸フェニル等のメタアクリル酸アリールエステル;等が挙げられ、これらのうち1種または2種以上を組み合わせて用いることができる。なお、メタアクリル酸エステルとは、アクリル酸エステルまたはメタクリル酸エステルのいずれかを意味し、以下、メタは同じ意味を有するものとする。また、アクリル系共重合体p中におけるアクリル系モノマーml由来の繰り返し単位の全繰り返し単位に対する割合モルは特に限定されないが、50~99モルであるのが好ましく、60~95モルであるのがより好ましい。アクリル系共重合体pの製造に用いられる内部架橋剤m2は、アクリル系共重合体pの凝集力を向上させる機能を有している。すなわち、重合性不飽和基を複数有するモノマーm2の重合性不飽和基がアクリル系共重合体pの重合に関与することによって、アクリル系共重合体pを架橋した高分子とすることができる。内部架橋剤m2は、ポリマー分子内に架橋構造を導入し得る架橋型反応性単量体であり、具体例としては、分子内に重合性不飽和基を複数有するモノマーが挙げられる。かかる重合性不飽和基としては、例えば、ビニル基、アクリロイル基、メタクリロイル基等が挙げられ、これらのうち、1種または2種以上を組み合わせて用いることができる。これらの中でも、重合性不飽和基としてアクリロイル基を用いた場合、アクリル系共重合体pの凝集力を十分に高いものとすることができる。また、内部架橋剤m2中の重合性不飽和基は、複数あるものであればよいが、2~5個であるのが好ましく、2~3個であるのがより好ましく、2個であるのがさらに好ましい。これにより、アクリル系共重合体pを含む溶液の粘度を低いものとしつつ、アクリル系共重合体pの凝集力を十分に高いものとすることができる。内部架橋剤m2である架橋型反応性単量体としては、多官能性エチレン性不飽和単量体を用いるのが好ましい。多官能性エチレン性不飽和単量体としては、エチレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレ-ト、ジプロピレングリコールジメタアクリレ-ト、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、1,3-ブチレングリコールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレ-卜、トリメチロ-ルプロパントリメタアクリレート.テトラメチロールメタントリメタアクリレート、テトラメチロールメタンテトラメタアクリレート、グリセリンメタクリレートアクリレート等のポリオール類のジまたはトリメタアルキル酸エステル類:トリスメタアクリロイルオキシフォスフェート;ジアリルフタレート;ジアリルテレフタレート;テトラアリルオキシエタン;ジビニルベンゼン;トリメタアリルイソシアヌレート;等が挙げられる。また、アクリル系共重合体pにおける重合性不飽和基を複数有するモノマーm2由来の繰り返し単位の全繰り返し単位に対する割合モルは、特に限定されないが、0.00005~0.10モルであるのが好ましく、0.0001~0.05モルであるのがより好ましい。また、アクリル系共重合体pは、上述したアクリル系モノマーmlと内部架橋剤m2以外のモノマーm3由来の繰り返し単位を含んでいてもよい。このようなモノマーm3としては、ビニルピロリドン等のラクタム環を有するビニルモノマー、酢酸ビニル、スチレン、アクリロニトリル等が挙げられる。これらの中でも、ラクタム環を有するビニルモノマーが特に好ましい。これらのモノマーm3由来の繰り返し単位の、全繰り返し単位に対する割合モルは、特に限定されないが、0~50モルであるのが好ましく.1~35モルであるのがより好ましい。アクリル系共重合体pの質量平均分子量Mwは、通常100,000~1,500.000であるのが好ましく、300,000~1,200,000であるのがより好ましく、400,000-1,000,000であるのがさらに好ましい。なお、本発明において,質量平均分子量Mwは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPC分析によって測定し、標準ポリスチレンで換算した値である。粘着剤層2の平均厚さは、5~200μmであるのが好ましく、10~100μmであるのがより好ましい。これにより、鼻、肘、膝、踵等の凹凸の大きい部位への追従性をさらに高いものとすることができる。離型シート3は、角質剥離用粘着体10の保管時未使用時において、粘着剤層2の貼着面を保護する機能を有している。このような離型シートとしては、例えば、上質紙、グラシン紙、コート紙、ポリエチレンラミネート紙、ポリプロピレンラミネート紙等の紙類;ポリエチレンテレフタレート等のポリエステル系フィルム、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン系フィルム等の合成樹脂フィルム等が使用できる。また、離型シートは、必要に応じてこれらの材料の片面または両面にシリコーン樹脂等により剥離処理が施されたものを使用してもよい。また、離型シート3の平均厚さは、10~200μmであることが好ましく、15~100μmであることがより好ましい。なお、このような離型シート3は無くてもよい。本実施形態では、図1および図2に示すように、基材フィルム1の粘着剤層2とは反対側の縁部に、リング状の枠部材4が設けられている。このような枠部材4を備えることにより、離型シート3から角質剥離用粘着体10を容易に剥離することができる。また、離型シート3から剥離した際に、角質剥離用粘着体10に皺が発生するのを効果的に防止することができる。また、角質剥離用粘着体10の患部への貼着をより容易に行うことができる。また、角質剥離用粘着体10を患部から剥がす際のガイド部としても機能する。枠部材4は、図1に示すように、枠部材本体41と枠部材用粘着剤層42とで構成されている。枠部材本体41としては、基材フィルム1よりも剛性が高く、かつ、フレキシブル可撓性を有するものであれば特に限定されないが、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル、ポリスルホン、ポリエーテルエーテルケトン,ポリエーテルスルホン、ポリフェニレンスルフィド、ポリエーテルイミド、ポリイミド、ポリアミド、アクリル樹脂等の材料で構成されたものを用いるのが好ましい。枠部材本体41の平均厚さは、50~1000μmであるのが好ましく、80~300μmであるのがより好ましい。枠部材用粘着剤層42を構成する材料としては、特に限定されず、公知の粘着剤を用いることができる。以上、本発明について、好適な実施形態に基づいて説明したが、本発明はこれらに限定されるものではない。例えば、前述した実施形態では、枠部材4が基材フィルム1の縁部の全周にわたって設けられたものとして説明したが、図3に示すように基材フィルム1の縁部の一部に設けられていない部分があってもよい。すなわち、枠部材4がC形状であってもよい。また、前述した実施形態では、枠部材4が基材フィルム1の粘着剤層2とは反対側に設けられたものとして説明したが、図4に示すように、枠部材4が基材フィルム1と粘着剤層2の間に設けられていてもよい。また、枠部材4は、図5に示すように、基材フィルム1および粘着剤層2の端面を覆うように設けられていてもよい。また、離型シート3を粘着剤層2上にリング状に残存させ、これを枠部材4としてもよい。次に、本発明の角質剥離用粘着体の具体的実施例について説明する。[1]角質剥離用粘着体の作製実施例アクリル系ポリマーアクリル酸-2-エチルヘキシル2EHA/N-ビニルピロリドンVP/ヘキサンジオールジメタクリレートHDDM共重合体=79.98/19.99/0.03[モル]、Mw=約85万、固形分35を、離型シートSP-PET381031、リンテック社製上に、乾燥100°C3分間後の塗布量が20g/m2になるように塗布して粘着剤層を形成し、基材フィルムとして平均厚さ1.8μmのポリエチレンテレフタレートPETフィルムを粘着剤層にラミネートし、粘着体を作製した。次いで、厚さ188μmのポリエチレンテレフタレートフィルム上にアクリル系粘着剤を塗布した枠部材用粘着シートを、リング状直径:12cm、リングの縁の太さ1cmに裁断したものを用意し、前記粘着体の基材フィルム上に貼り付けたのち、枠部材の外形よりはみ出した部分を裁断除去して角質剥離用粘着体を得た。比較例1基材フィルムとして、平均厚さ25μmのポリエチレンテレフタレートフィルムを用い、枠部材を設けなかった以外は、前記実施例1と同様にして角質剥離用粘着体を作製した。比較例2基材フィルムとして、平均厚さ40μmの低密度ポリエチレンPEフィルムを用い、枠部材を設けなかった以外は、前記実施例1と同様にして角質剥離用粘着体を作製した。実施例および各比較例で使用した基材フィルムの材質、平均厚さ、ヤング率を表1に示した。[2]凹凸追従性の評価実施例および各比較例の角質剥離用粘着体を準備し、離型シートを除去して露出した粘着剤層を被験者の鼻の部位にそれぞれ貼付し、下記の評価基準にて凹凸追従性を評価した。○:鼻および鼻周辺の殆どの皮膚に粘着剤層面が密着している。△:鼻および鼻周辺の皮膚に粘着剤層面が密着していない部分が若干認められる。×:鼻および鼻周辺の皮膚に粘着剤層面が密着していない部分がかなり認められる。[3]角質剥離効果上記凹凸追従性を評価した後、角質剥離用粘着体を引き剥がしたときの角質剥離面積から、下記の評価基準にて角質剥離効果を評価した。○:ほぼ全面でムラなく角質が剥離できている。△:角質が剥離できていない部分が若干認められる。×:角質が剥離できていない部分がかなり認められる。これらの結果を表1に示す。表1からわかるように、本発明の角質剥離用粘着体は、凹凸追従性に優れ、角質剥離能力にも優れていた。これに対して、比較例では、満足行く結果が得られなかった。"