複数の視差画像の画像光をそれぞれ生成する複数のプロジェクタ本体と、前記各プロジェクタ本体に配設される複数の投射レンズとを備えた立体画像表示装置の調整装置であって、前記プロジェクタ本体の位置決め装置と、前記投射レンズのレンズ位置決め装置と、開口が円形となる第1のアイリス部材と、開口が上下に長い長円形となる第2のアイリス部材と、所定の輝度以下の背景の中に画像中心での輝度が最も高くなるように画像中心に向かって順次輝度を増加させた、等輝度領域が同心円状の画像である画像信号であって、前記複数のプロジェクタ本体中の基準プロジェクタ本体に配設される投射レンズ用の第1の調整用パターンと、所定の輝度以下の背景の中に画面中心での輝度が最も高くなるよう画像中心に向かって順次輝度を増加させた画像信号であって、等輝度領域が周辺では同心円状の等輝度領域であって輝度が高くなるにつれて画面上下方向に長い楕円状となり、輝度が最も高い中心領域では、最も上下が長く左右が短い形状となる画像信号からなる、前記基準プロジェクタ本体以外のプロジェクタ本体の投射レンズ用である第2の調整用パターンとをそれぞれ生成する映像信号生成装置と、プロジェクタより投射された映像を表示するスクリーンと、スクリーンに投射された映像を撮影するカメラ装置と、前記カメラ装置より画像データを取得し、前記プロジェクタ本体の位置決め装置、前記投射レンズの位置決め装置および前記映像信号生成装置を制御して、前記投射レンズのレンズシフトおよびプロジェクタ本体と前記スクリーンとの水平垂直方向の角度調整を制御する制御装置と、前記スクリーン両端付近のプロジェクタ本体の光軸を前記スクリーンに対して直角に調整するための、左右の調整用スクリーンと、を備えることを特徴とする立体表示装置の調整装置。前記第1の調整用パターンは、背景以外の映像の大きさがそれぞれ異なっている複数の調整用パターンを含み、前記第2の調整用パターンは、背景以外の映像の大きさがそれぞれ異なっている複数の調整用パターンを含んでいることを特徴とする請求項1記載の立体画像表示装置の調整装置。複数の視差画像の画像光をそれぞれ生成する複数のプロジェクタ本体と、前記各プロジェクタ本体に配設される複数の投射レンズとを備えた立体画像表示装置の調整方法であって、開口が円形となる第1のアイリスを用いるとともに、前記映像信号生成装置から生成される調整用パターンであって、所定の輝度以下の背景の中に画像中心での輝度が最も高くなるように画像中心に向かって順次輝度を増加させた、等輝度領域が同心円状の画像である画像信号からなる第1の調整用パターンを用いて、前記複数のプロジェクタ本体中の基準プロジェクタに配設される投射レンズのレンズシフトを実行し、第3の調整用パターンを用いて前記基準プロジェクタとスクリーンとの水平垂直方向の角度調整を実行し、開口が上下に長い長円形となる第2のアイリスを用いるとともに、前記映像信号生成装置から生成される調整用パターンであって、所定の輝度以下の背景の中に画像中心での輝度が最も高くなるよう画像中心に向かって順次輝度を増加させた画像信号であって、等輝度領域が周辺では同心円状の等輝度領域であって輝度が高くなるにつれて画面上下方向に長い楕円状となり、輝度が最も高い中心領域では、最も上下が長く左右が短い形状となる画像信号からなる第2の調整用パターンをも用いて前記基準プロジェクタ本体以外のプロジェクタ本体に配設されている投射レンズのレンズシフトを実行し、第3の調整用パターンを用いて前記基準プロジェクタ以外のプロジェクタ本体と前記スクリーンとの水平垂直方向の角度調整を実行するとともに、前記スクリーン両端付近のプロジェクタ本体の光軸を前記スクリーンに対して垂直に調整するために、左右の調整用スクリーンを使用する、ことを特徴とする立体表示装置の調整方法。前記第1の調整用パターンは、背景以外の映像の大きさがそれぞれ異なっている複数の調整用パターンを含み、前記第2の調整用パターンは、背景以外の映像の大きさがそれぞれ異なっている複数の調整用パターンを含んでいることを特徴とする請求項3記載の立体画像表示装置の調整方法。多眼式立体表示方式を採用した立体画像表示装置において、高画質な立体表示装置を実現するためには、投射レンズのレンズシフトを正確に調整することおよび、多数のプロジェクタを正確に所定の位置に設置すること、すなわち、複数のプロジェクタを所定の間隔に設置し、かつプロジェクタの光軸をスクリーンと正確に垂直に配置することが必要不可欠である。特に、50台以上のプロジェクタを所定の間隔に設置し、スクリーンに対して垂直に投射するようにプロジェクタの向きを調整するには、多大な時間が必要となることが問題であった。加えて、スクリーン中心部に設置するプロジェクタは、スクリーンに投射された映像をもとに調整することが可能であるが、レンズシフト量が約30を越えるような位置に設置するプロジェクタでは、スクリーンに投射した映像を用いて調整を実施することは困難であった。本発明はこのような問題点に鑑みなされたものであり、多眼式立体表示方式を採用した立体画像表示装置における多数のプロジェクタの調製を、高速に実施でき、かつレンズシフト量が約30を越えるような位置に設置するプロジェクタの調整を実施することができる調整装置およびその調整方法を提供することを目的とする。本発明は、上述した従来の技術の課題を解決するため、複数の視差画像の画像光をそれぞれ生成する複数のプロジェクタPJa~PJn本体と、前記各プロジェクタ本体に配設される複数の投射レンズ2a~2nとを備えた立体画像表示装置の調整装置20であって、前記プロジェクタ本体の位置決め装置1a~1nと、前記投射レンズのレンズ位置決め装置3a~3nと、開口が円形となる第1のアイリス部材4aと、開口が上下に長い長円形となる第2のアイリス部材4b~4nと、所定の輝度以下の背景の中に画像中心での輝度が最も高くなるように画像中心に向かって順次輝度を増加させた、等輝度領域が同心円状の画像である画像信号であって、前記複数のプロジェクタ本体中の基準プロジェクタ本体に配設される投射レンズ用の第1の調整用パターン11~13と、所定の輝度以下の背景の中に画面中心での輝度が最も高くなるよう画像中心に向かって順次輝度を増加させた画像信号であって、等輝度領域が周辺では同心円状の等輝度領域であって輝度が高くなるにつれて画面上下方向に長い楕円状となり、輝度が最も高い中心領域では、最も上下が長く左右が短い形状となる画像信号からなる、前記基準プロジェクタ本体以外のプロジェクタ本体の投射レンズ用である第2の調整用パターン14~16とをそれぞれ生成する映像信号生成装置5a~5nと、プロジェクタより投射された映像を表示するスクリーン80と、スクリーンに投射された映像を撮影するカメラ装置7と、前記カメラ装置より画像データを取得し、前記プロジェクタ本体の位置決め装置、前記投射レンズの位置決め装置および前記映像信号生成装置を制御して、前記投射レンズのレンズシフトおよびプロジェクタ本体と前記スクリーンとの水平垂直方向の角度調整を制御する制御装置6と、前記スクリーン両端付近のプロジェクタ本体の光軸を前記スクリーンに対して直角に調整するための、左右の調整用スクリーン81、82と、を備えることを特徴とする立体表示装置の調整装置を提供する。上記の構成において、前記第1の調整用パターン11~13は、背景以外の映像の大きさがそれぞれ異なっている複数の調整用パターンを含み、前記第2の調整用パターン14~16は、背景以外の映像の大きさがそれぞれ異なっている複数の調整用パターンを含んでいることが望ましい。さらに、複数の視差画像画像光をそれぞれ生成する複数のプロジェクタPJa~PJn本体と、前記各プロジェクタ本体に配設される複数の投射レンズ2a~2nとを備えた立体画像表示装置の調整方法であって、開口が円形となる第1のアイリス4aを用いるとともに、前記映像信号生成装置から生成される調整用パターンであって、所定の輝度以下の背景の中に画像中心での輝度が最も高くなるように画像中心に向かって順次輝度を増加させた、等輝度領域が同心円状の画像である画像信号からなる第1の調整用パターン11~13を用いて、前記複数のプロジェクタ本体中の基準プロジェクタに配設される投射レンズのレンズシフトを実行し、第3の調整用パターンを用いて前記基準プロジェクタとスクリーンとの水平垂直方向の角度調整を実行し、開口が上下に長い長円形となる第2のアイリス4b~4nを用いるとともに、前記映像信号生成装置から生成される調整用パターンであって、所定の輝度以下の背景の中に画像中心での輝度が最も高くなるよう画像中心に向かって順次輝度を増加させた画像信号であって、等輝度領域が周辺では同心円状の等輝度領域であって輝度が高くなるにつれて画面上下方向に長い楕円状となり、輝度が最も高い中心領域では、最も上下が長く左右が短い形状となる画像信号からなる第2の調整用パターン14~16を用いて前記基準プロジェクタ本体以外のプロジェクタ本体に配設されている投射レンズのレンズシフトを実行し、第3の調整用パターンを用いて前記基準プロジェクタ以外のプロジェクタ本体と前記スクリーンとの水平垂直方向の角度調整を実行するとともに、前記スクリーン両端付近のプロジェクタ本体の光軸を前記スクリーンに対して垂直に調整するために、左右の調整用スクリーン81、82を使用する、ことを特徴とする立体表示装置の調整方法を提供する。上記の方法において、前記第1の調整用パターン11~13は、背景以外の映像の大きさがそれぞれ異なっている複数の調整用パターンを含み、前記第2の調整用パターン14~16は、背景以外の映像の大きさがそれぞれ異なっている複数の調整用パターンを含んでいることが望ましい。本発明の立体画像表示装置の調整装置及び調整方法によれば、多眼式立体表示方式を採用した立体画像表示装置における多数のプロジェクタの調製を、高速に実施でき、かつレンズシフト量が約30を越えるような位置に設置するプロジェクタの調整を実施することができる。以下、本発明の実施形態について、添付図面を参照して説明する。<第1の実施形態>図1は第1の実施形態に係る立体画像表示装置の構成ブロック図である。図2は第1の実施形態に係る立体画像表示装置のプロジェクタ配置図である。図3は第1の実施形態に係る立体画像表示装置において基準となるプロジェクタPJ1の調整に用いられる第1の調整用パターン画像を示す図である。図4は第1の実施形態に係る立体画像表示装置において基準となるプロジェクタPJ1以外のプロジェクタの調整に用いられる第2の調整用パターン画像を示す図である。図5は第1の実施形態での第3の調整用パターン画像である。図6は基準となるプロジェクタPJ1のレンズアイリス部材を示す図である。図7は基準となるプロジェクタPJ1以外のプロジェクタのレンズアイリス部材を示す図である。立体画像表示装置は、視差方向に配列され、オブジェクトを前記視差方向の異なる方向から撮影して得た複数の視差画像をスクリーンに投射する。立体画像表示装置は、複数のプロジェクタPJa~PJnと、立体画像を表示するスクリーン80とから主に構成される。調整装置20は、各プロジェクタPJa~PJnの位置および投射レンズの位置を自動調整する装置である。調整装置20は、プロジェクタ位置決め装置、レンズ位置決め装置、各プロジェクタPJa~PJnの投射レンズの前に装着されるアイリス部材4a~4nと、スクリーン80に投射された画像を撮影する1台の撮影装置としてのカメラ装置7と、投射レンズを有するプロジェクタPJa~PJn及びカメラ装置7を制御して、各プロジェクタPJa~PJnの位置および投射レンズの位置調整を行う制御装置6とを備える。通常、プロジェクタという用語は投射レンズを含んでいる。そこで本願ではプロジェクタとは、投射レンズを含んだ状態を指し、プロジェクタ本体とは、投射レンズを除いた部分のプロジェクタを指すものとする。制御装置6は、プロジェクタ本体PJa~PJnを駆動するとともに、プロジェクタ本体PJa~PJnを位置決めするプロジェクタ位置決め装置1a~1nおよび投射レンズをプロジェクタ本体PJa~PJnの光軸と直交する面内で移動させるレンズ位置決め装置3a~3nを制御する。なお、本実施形態では、制御装置6はプロジェクタ本体の位置決め装置1a~1n、レンズ位置決め装置3a~3nを直接制御しているが、プロジェクタ本体PJa~PJn経由で間接的に制御するようにしてもよい。また、制御装置6は、映像信号生成装置5a~5nを制御して所定の調整用パターンを発生させる。また、投射レンズの前に装着されるアイリス部材4a~4nの開口を制御する。制御装置6は、カメラ装置7により撮影された調整用パターン画像を取得し、取得した調整用パターン画像に基づいて後述する各種制御を行う。図2は、プロジェクタ数が201台の場合を例としてプロジェクタの配置を示している。多数の二次元画像表示装置であるプロジェクタ本体PJ1~PJ201を、図2に示すように、水平方向である左右方向x軸方向及び鉛直方向である上下方向y軸方向にそれぞれ配列し、各プロジェクタ本体PJ1~PJ201により生成した異なる視差画像を、中央のプロジェクタPJ1を除くプロジェクタ本体PJ2~PJ201の光軸に対して所定量偏心させた投射レンズを介してスクリーン6に投射するように構成されている。また、y軸方向に配列されるプロジェクタ本体、例えばPJ2、PJ3、PJ4は、x軸に対して所定位置ずらせて配設させている。次にプロジェクタ本体およびその投射レンズの調整方法について説明する。まず基準となるプロジェクタの調整を行う。第1に、レンズシフトをゼロとする調整を行う。言い換えると、表示素子の中央の画像データが、投射レンズの中心を通過するような調整を行う。以下、基準となるプロジェクタ本体PJ1の設置位置の調整を具体的に説明する。制御装置6は、映像信号生成装置5a~5nに対し全てのプロジェクタ本体PJ1~PJnに全黒の信号を出力するようにコマンドを発行する。次に、映像信号生成装置5aに対し、調整用パターンであるパターン11の信号を出力するようにコマンドを発行する。図3に示す調整用パターンパターン11~パターン13は、背景が黒または低輝度であり、その中に画面中心に向かって連続的に輝度が高くなっている。調整用パターンの等輝度領域はほぼ同心円状となっている。また、パターン11、パターン12、パターン13は、背景以外の映像の大きさがそれぞれ異なっている。背景以外の映像の大きさはパターン11が最も大きく、パターン12はパターン11よりも小さく、パターン13が最も小さい。画面中心での輝度が最も明るく、かつ、連続的に輝度変化している調整用パターンを使用することは、カメラでスクリーンの明るさ分布を判定することにより中心方向が即時に判断できることとなるため、調整時間の短縮という効果が得られる。基準プロジェクタPJ1の投射レンズには図6に示す形状を有するレンズアイリス部材4aが備えられている。アイリス部材4aは、モータ駆動可能な羽状の部材36により構成されている。投射レンズの位置調整を行う場合には、レンズ中心の光線のみを透過するよう、アイリス部材4aの開口34が小さな円形状態となり図6B、立体画像を表示する際には表示素子からの光線を全て透過するように、アイリス部材4aの開口34は大きく開いた状態となる図6C。まず、基準プロジェクタPJ1の投射レンズのレンズアイリスの開口が円形に設定される。円状の開口に設定する理由は、光軸中心の光のみ観察するとシフトに対して敏感になるので調整精度が上がるからである。制御装置6は、カメラ装置7に対しスクリーンに投射されている映像を撮影し、画像データを転送するように、コマンドを発行する。制御装置6は、入力した画像データに対し、画像中心部の明るさを解析する。プロジェクタにおいて、上下左右方向のレンズシフトは、レンズ位置決め装置1aを構成するモータによって行われており、制御装置6にて制御される。画像の中心部が一番明るくなっていない場合には、制御装置6は、レンズシフトコマンドをレンズ位置決め装置3aに対して発行して、上下左右方向のレンズシフトを実施する。そして、画像中心部が一番明るくなるようにレンズ位置を調整する。具体的には、レンズシフトコマンドを発行後、もう一度カメラ装置7より画像データを入力し、同様の解析を実施する。画像中心部が一番明るくなるまで、この調整を繰返し実施する。画像中心が一番明るいことが確認できたら、映像信号生成装置5aに対し、調整用パターン12を出力するようにコマンドを発行する。以下同様に画像中心が一番明るくなるようにレンズシフトコマンドをレンズ位置決め装置3aに対し発行する。次に調整用パターン13を投射し、調整用パターン13を投射した場合においても同様の調整を実施する。この調整を実施することにより、プロジェクタPJ1のレンズシフトをゼロに調整することが出来る。以上の要領にて、レンズシフトをゼロとする調整、すなわち、表示素子の中央の画像データが、投射レンズの中心を通過するような調整が実行される。基準となるプロジェクタの第2の調整を次に説明する。第2の調整は基準となるプロジェクタが、スクリーンの表面に垂直に配置されるようにする調整である。すなわち、プロジェクタPJ1本体の角度ずれがあるか否かスクリーンに対して正確に垂直になっているかを検出して、スクリーンに対してプロジェクタ本体を垂直にする調整である。制御装置6は、基準プロジェクタPJ1の投射レンズのアイリスを開放し、映像信号生成装置5aに対し、第3の調整用パターンであるパターン17の信号を出力するようにコマンドを発行する。第3の調整用パターンはクロスハッチである。クロスハッチは、格子状の信号であり、本願では、格子の数には特に制限がない。制御装置6は、カメラ装置7によりスクリーンに投射されている映像を入力する。制御装置6は、スクリーンに投射されたクロスハッチの中心がスクリーン中央に投射されているか解析を実施する。スクリーン中央に投射されていない場合には、制御装置6は、プロジェクタ位置決め装置1aである左右移動モータおよび上下移動モータにコマンドを発行する。左右移動モータ、上下移動モータは、プロジェクタ本体を移動させるためのモータで、やはり、制御装置6より制御される。すなわち、図5に示す第3の調整用パターンである調整用パターン7クロスハッチが投射された場合において、クロスハッチの16個の矩形のうち、左右方向の矩形の大きさが異なれば、プロジェクタPJ1本体が左右方向に傾いていると判断される。また、16個の矩形のうち、上下方向の矩形の大きさが異なれば、プロジェクタPJ1本体が上下方向に傾いていると判断される。そのような場合、制御装置6は、プロジェクタ位置決め装置1aを構成する左右移動モータおよび上下移動モータを用いてプロジェクタ本体の角度ずれを調整する。以上の調整により、プロジェクタ本体PJ1は、レンズシフトのオフセットをゼロとすると共に、プロジェクタより出力される光線がスクリーンに対して垂直となるような位置に設置することが可能となる。言い換えると、レンズおよびプロジェクタ本体両方を移動し調整を実施する。次に、基準となるプロジェクタ本体PJ1以外のプロジェクタは、以下に示す手順方法にて設置位置の調整を実施する。第1に、投射レンズのレンズシフトをゼロとする調整を行う。言い換えると、表示素子の中央の画像データが、投射レンズの中心を通過するような調整を行う。以下、基準となるプロジェクタ本体PJ1以外のプロジェクタの設置位置の調整を具体的に説明する。以下、プロジェクタ本体PJkと付随する投射レンズを調整すると仮定する。制御装置6は、映像信号生成装置5a~5nに対し全てのプロジェクタ本体PJ1~PJ201に対して全黒を出力するようにコマンドを発行する。次に、プロジェクタ本体PJkに図4に示す調整用パターン14を出力するよう映像信号生成装置5kにコマンドを発行する。図4に示す調整用パターン14~16は、背景が黒または低輝度言い換えると所定の輝度以下の背景であり、その中に画面中心に向かって連続的に輝度が高くなっている。調整用パターン14~16の等輝度領域は、輝度が低い領域では同心円状となっているが、輝度が高くなるにつれて画面上下方向に長い楕円状となり、輝度が最も高い領域では等輝度領域は、最も上下が長く左右が短い形状になる。また、パターン14、パターン15、パターン16は、背景以外の画像の大きさがそれぞれ異なっている。背景以外の映像の大きさはパターン14が最も大きく、パターン15はパターン14よりも小さく、パターン16が最も小さい。画像中心での輝度が最も明るく、連続的に輝度変化している調整用パターンを使用することは、カメラでスクリーンの明るさを撮影した際に明るさ分布を判定することで中心方向が即時に判断できるため、調整時間の短縮ができる。多眼式立体表示方式を採用した立体表示装置においては、水平方向に複数の視差が設けられるが、垂直方向には視差が存在しない。この特性により、複数の視差が設けられる水平方向である左右方向にはピッチ設置間隔を非常に正確に合わせたいという要請がある。したがって、第2の調整用パターンの左右方向は、基準のプロジェクタに用いる第1の調整用パターンと等価な形状とすることが望ましい。一方、視差が存在しない、垂直方向については中心に置けないプロジェクタは、調整の途中において上下方向にシフトしても所望の映像がスクリーンに投射できるようにして調整速度を上げることができるよう、画面上下方向に長い楕円状のパターンを使用する。基準プロジェクタ以外のプロジェクタ本体PJ2~PJ201のレンズには図7に示す形状を有するレンズアイリス部材4b~4nが備えられている。アイリス部材4b~4nは、モータ駆動可能な羽状の部材36により構成されている。投射レンズの位置調整を行う場合には、レンズ中心の光線のみを透過するよう、アイリス部材4b~4nの開口34が小さな長円状態となり図7B、立体画像を表示する際には表示素子からの光線を全て透過するように、アイリス部材4b~4nの開口は大きく開いた状態となる図7C。まず、基準プロジェクタ本体PJ1以外のプロジェクタ本体PJ2~PJ201のレンズアイリスの開口が長円に設定される。4aと異なり4b~4nのアイリス形状は上下方向に長い開口形状に設定している。上下方向に長い開口形状にしている理由は、上記と同様である。制御装置6は、カメラ装置7に対しスクリーンに投射されている映像を撮影し、画像データを転送するように、コマンドを発行する。制御装置6は、入力した画像データに対し、画像の中心部が一番明るいかの解析を実施する。画像の中心部が一番明るくない場合には、上下左右方向のレンズシフトを実施し、画像中心部を一番明るくなるようにプロジェクタ本体PJkの投射レンズを調整する。上下左右方向のレンズシフトは、レンズ位置決め装置3kであるモータによって行われており、制御装置6にて制御される。レンズシフトコマンドを発行後、もう一度カメラ装置7より画像データを入力し、同様の解析を実施する。画像中心が一番明るいことが確認できたら、映像信号生成装置に対し、調整用パターン15を出力するようにコマンドを発行する。以下同様に画像中心が一番明るくなるようにレンズシフトコマンドをレンズ位置決め装置3kに対し発行する。次に調整用パターン16を投射し、調整用パターン16を投射した場合においても同様の調整を実施する。以上の調整により、表示素子の中央の画像データが、投射レンズの中心を通過するように調整される。基準プロジェクタ以外のプロジェクタの第2の調整を次に説明する。第2の調整は基準プロジェクタ以外のプロジェクタ本体が、スクリーンに垂直に配置されるようにする調整である。複数のプロジェクタは図2に示すように等間隔に設置されている。例えば、PJ1とPJ8、PJ1とPJ108はx軸方向へ32mmずつずらして配置されている。それらのプロジェクタの光軸とスクリーンが垂直となるように厳密に合わせるため、第3の調整用パターンである調整用パターン17クロスハッチ信号を用いて調整を行う。なお、スクリーンに対してプロジェクタ本体の光軸が垂直に設置されているかを判定する場合には、レンズシフトは実施しない。プロジェクタ本体PJkの角度ずれがあるか否かスクリーンに対して正確に垂直になっているかは次のように検出される。すなわち、図5に示す調整用パターン17クロスハッチ信号が投射された場合において、クロスハッチの16個の矩形のうち、左右方向の矩形の大きさが異なれば、プロジェクタ本体PJkが左右方向に傾いていると判断される。また、16個の矩形のうち、上下方向の矩形の大きさが異なれば、プロジェクタ本体PJkが上下方向に傾いていると判断される。そのような場合、プロジェクタ位置決め装置1kを構成する左右移動モータおよび上下移動モータにてプロジェクタ本体PJkの角度ずれを調整する。以上の説明の通り、第1の実施形態においては、立体画像表示装置における各プロジェクタ本体PJ1~PJ201の上下左右方向のレンズシフト、各プロジェクタ本体の上下左右の移動をプロジェクタ位置決め装置1a~1nを構成するモータ駆動とした点、位置調整用に形状の異なるアイリス部材を2種類用意しプロジェクタの投射レンズによって装着するアイリスを異ならせる点、調整用パターンを7種類用意しプロジェクタによって使用する調整用パターンを異ならせる点、同じプロジェクタにおいても調整用パターンを変えて調整精度を上げる点である。これにより、プロジェクタの調整の精度が向上すると共に、調整の自動化を実現できるようになった。<第2の実施形態>図8は、第2の実施形態に係る立体画像表示装置の調整装置の構成ブロック図である。図9は、第2の実施形態に係る立体画像表示装置の調整装置におけるスクリーン、調整用スクリーン、プロジェクタの配置図である。本発明の第2の実施形態に係る立体画像表示装置の調整装置は、調整用スクリーンが追加されている点以外は、第1の実施形態の場合と同じである。すなわち、プロジェクタ本体PJ1~PJ201と、映像信号生成装置5a~5nと、制御装置6と、カメラ装置7と、スクリーン80、左側L調整用スクリーン81、右側R調整用スクリーン82により、調整機能を備える立体画像表示装置および調整装置を提供する。図8に示す第1の実施形態に係る立体画像表示装置の調整装置の構成ブロック図では図1に対して、左側L調整用スクリーン81、右側R調整用スクリーン82が追加されている。図9に示す第2の実施形態に係る立体画像表示装置のプロジェクタ配置図でも図8と同様に、スクリーン80に対して、左側L調整用スクリーン81、右側R調整用スクリーン82が追加されている。それ以外の構成については、第1の実施形態の場合と同じである。すなわち、図3、図4、図5に示す調整用パターン画像、図6、図7に示すレンズアイリス部材は、第2の実施形態においても同様である。多眼式立体表示方式を採用した立体画像表示装置において、調整を終えて、立体画像を表示する際には、全プロジェクタからの映像を同じスクリーン80に投射するため、それぞれのプロジェクタの投射レンズはそれぞれ所定のシフト量にてシフトされる。一方、レンズシフトをゼロとする第1の調整、および、プロジェクタが、スクリーンの中心に垂直に配置されるようにする第2の調整は、レンズシフトをゼロにして調整する。ここで、スクリーン中心部に設置するプロジェクタは、スクリーンに投射された映像をもとに調整することが可能であるが、表示の際のレンズシフト量が約30を越えるような位置に設置するプロジェクタでは、スクリーンに投射した映像を用いて調整を実施することは容易ではなかった。例えば、プロジェクタの光軸がスクリーン80の端にあるような場合、プロジェクタから投射される映像の約半分は、スクリーンの外側に投射されるため、スクリーン80だけでは精度の高い調整ができない。スクリーンに対してプロジェクタ本体が垂直に設置されているかを判定する場合には、レンズシフトは実施しないからである。そこで、第2の実施形態に係る立体画像表示装置において、レンズシフト量が30を越えるような位置に設置される場合におけるプロジェクタにおいては、図9に示す左側L調整用スクリーン71、右側R調整用スクリーン72を用いて調整を実施する。したがって、基準となるプロジェクタの調整第1にレンズシフトをゼロとする調整、および、第2に基準となるプロジェクタ本体が、スクリーンの中心に垂直に配置されるようにする調整や、基準となるプロジェクタ本体PJ1以外のプロジェクタ本体の内、レンズシフト量が例えば、30未満であるような位置に設置するプロジェクタの調整第1に、レンズシフトをゼロとする調整、および、第2に基準プロジェクタ本体以外のプロジェクタ本体が、スクリーンに垂直に配置されるようにする調整は第1の実施形態の場合と同じに調整する。ここで、レンズシフトが0であるとは、投射レンズの光軸中心と画像中心とが一致しているような投射レンズのシフト状態であり、レンズシフト量が50であるとは、投射レンズの光軸中心と画像画像がスクリーン一杯に投射されている場合においてはスクリーンの左右の端とが一致しているように投射レンズが左または右にシフトしているレンズシフトの状態を意味する。ここで、第2の実施形態に特有の調整について、プロジェクタ本体PJ101を例として具体的に説明する。第1に、レンズシフトをゼロとする調整を行う。制御装置6は、全ての映像信号生成装置5a~5nに対し全黒を出力するようにコマンドを発行する。次に、プロジェクタPJ101に接続されている映像信号生成装置5kに対し、調整用パターン14を出力するようにコマンドを発行する。プロジェクタ本体PJ101のレンズには図7に示すレンズアイリス部材が備えられている。制御装置6は、カメラ装置7に対しスクリーンに投射されている映像を撮影し、画像データを転送するように、コマンドを発行する。制御装置6は、入力した画像データに対し、画像の中心部が一番明るいかの解析を実施する。画像の中心部が一番明るくない場合には、上下、左右のレンズシフトを実施し、画像中心部を一番明るくなるように調整する。レンズシフトコマンドを発行後、もう一度カメラ装置7より画像データを入力し、同様の解析を実施する。画像中心が一番明るいことが確認できたら、映像信号生成装置5nに対し、調整用パターン15を出力するようにコマンドを発行する。以下同様に画像中心が一番明るくなるようにレンズシフトコマンドをレンズ位置決め装置に対し発行する。同様に、調整用パターン16を投射した場合においても同様の調整を実施する。以上の調整により、プロジェクタ本体PJ101の投射レンズシフトのレンズシフトをゼロに調整することが出来る。次にプロジェクタ本体PJ101が、スクリーンに垂直に配置されるようにする調整を行う。まず、投射レンズのアイリス4kの開口を開放とする。次に、制御装置6は、映像信号生成装置5kに対し、調整用パターン17クロスハッチを出力するようにコマンドを発行する。投射されたクロスハッチの中心部の左右パターン長が等しくなるようにすれば、プロジェクタ本体PJ101の光軸がスクリーンに垂直となるように調整されることとなる。図10は、調整スクリーン82を用いた調整を説明するための図である。プロジェクタ本体PJ101は、その光軸がスクリーン80の右端に設置されているものとする。投射の左端がスクリーン80の中心Cにあるものとする。すなわち、図10に示すように、スクリーンの中心Cより、スクリーン幅Lの位置に、プロジェクタ本体PJ101の映像の右端が投射された場合、プロジェクタ本体PJ101はスクリーンに対して垂直となる。したがって、プロジェクタ本体PJ101の光軸がスクリーンに対して垂直に設置されるように、調整用スクリーンに投射されたクロスハッチにおける右端の情報が、図10の調整点に示す位置に投射されるように、プロジェクタ本体PJ101の位置決め装置具体的には水平移動モータを駆動する。具体的には、PJ101の光軸に対して調整用スクリーン82と対称な位置に調整用スクリーンがあると仮定すると、スクリーン中心に向かう光線と仮想スクリーンの交点Pが仮想調整点であり、それと対称な位置であるTに調整点がくるように調整する。左側L調整用スクリーン71、右側R調整用スクリーン72は、調整時点には、所定な位置に置かれ、調整後は、たとえば、上側に巻き取られて所定な位置に無くて良い。また、左側L調整用スクリーン71、右側R調整用スクリーン72は、調整時点には、所定な位置に置かれ、調整後は撤去される場合もある。以上の調整により、スクリーン端付近に設置したプロジェクタPJ101やPJ201においても、レンズシフトのオフセットをゼロとし、プロジェクタの光軸をスクリーンに対して垂直となるように設置することが可能となる。以上のように、第2の実施形態においては、200台程度のプロジェクタを用いた立体表示装置において、スクリーン端付近のプロジェクタ例えばPJ61~PJ101及びPJ161~PJ201の調整に際して左側L調整用スクリーン81、右側R調整用スクリーン82を用いることにより高精度な調整を行うことができる。