ステント送達システムであって、先端領域を有するインナーシャフトと、前記先端領域の周囲に設置されたステントと、前記インナーシャフトの周囲に摺動可能に設置されたイントロデューサシースと、前記インナーシャフトに連結され、第一の保持部および第二の保持部を有するクリップ部材を含むハンドルであって、前記インナーシャフトは前記第一の保持部および前記第二の保持部を通って延びる、ハンドルと、前記インナーシャフトに熱接合された保持用カフであって、前記第一の保持部と前記第二の保持部との間に位置付けられた保持用カフと、を含むステント送達システム。前記保持用カフの断面形状が実質的に円形である、請求項1に記載のシステム。前記保持用カフの断面形状が非円形である、請求項1に記載のシステム。前記保持用カフが前記ハンドルに対して回転可能である、請求項1に記載のシステム。前記保持用カフが前記ハンドルに対して実質的に回転不能である、請求項1に記載のシステム。前記保持用カフが高温クリップによって前記インナーシャフトに熱接合される、請求項1に記載のシステム。前記保持用カフがレーザによって前記インナーシャフトに熱接合される、請求項1に記載のシステム。前記保持用カフがダイオードレーザによって前記インナーシャフトに熱接合される、請求項1に記載のシステム。前記保持用カフが溶接によって前記インナーシャフトに熱接合される、請求項1に記載のシステム。前記クリップ部材の第一の保持部が張り出し基端部を有する、請求項1に記載のシステム。前記イントロデューサシースの周囲に設置された外部部材をさらに含む、請求項1に記載のシステム。前記内部部材がその先端部に取り付けられたチップを有し、前記チップがそこに形成された1つまたは複数の平坦部を有する、請求項1に記載のシステム。前記内部部材がそこに形成された1つまたは複数の潅流ポートを有する、請求項1に記載のシステム。ステント送達システムとともに使用するクリップ部材アセンブリであって、クリップ部材本体と、前記クリップ部材本体から延びる1つまたは複数の脚部であって、前記クリップ部材本体を前記ステント送達システムのハンドルに取り付けるように構成された脚部と、前記クリップ部材本体に形成された第一の保持部と、前記クリップ部材本体に形成された第二の保持部と、前記第一の保持部と前記第二の保持部との間に位置付けられたカフであって、ステント送達システムの内部部材に熱接合されて、前記クリップ部材本体に対する前記内部部材の基端方向および先端方向への移動を実質的に防止するように構成されたカフと、を含み、前記第一の保持部および前記第二の保持部は、前記内部部材が前記第一の保持部と前記第二の保持部を通過できるように構成される、クリップ部材アセンブリ。前記カフが、前記インナーシャフトが前記ハンドルに対して回転できるように構成される、請求項14に記載のクリップ部材アセンブリ。前記カフが、前記インナーシャフトが前記ハンドルに対して回転するのを防止するように構成される、請求項14に記載のクリップ部材アセンブリ。前記カフが高温クリップによって前記インナーシャフトに熱接合される請求項14に記載のクリップ部材アセンブリ。前記カフがレーザによって前記インナーシャフトに熱接合される、請求項14に記載のクリップ部材アセンブリ。前記カフがダイオードレーザによって前記インナーシャフトに熱接合される、請求項14に記載のクリップ部材アセンブリ。前記カフが溶接によって前記インナーシャフトに熱接合される、請求項14に記載のクリップ部材アセンブリ。前記クリップ部材の第一の保持部が張り出し基端部を有する、請求項14に記載のクリップ部材アセンブリ。ステント送達システムの製造方法において、ハンドルを提供するステップであって、前記ハンドルが、そこに連結されて、第一の保持部と第二の保持部を含むクリップ部材を有するステップと、インナーシャフトを提供するステップと、前記インナーシャフトを前記第一の保持部および前記第二の保持部を通過するように延在させるステップと、前記インナーシャフトの周囲の、前記第一の保持部と前記第二の保持部との間の一定位置にカフを設置するステップと、前記カフを前記インナーシャフトに熱接合して、前記インナーシャフトのハンドルに対する長さ方向の位置を実質的に固定するステップと、を含む方法。本発明は上記した懸案を鑑みてなされたものである。本発明は、自己拡張型ステント送達システムを含むステント送達システムの設計、材料、製造方法および代替的用途と、ステント送達システムに使用するためのクリップ部材と、その製造方法および使用方法を提供する。ステント送達システムの一例には、先端領域を有するインナーシャフトを含めてもよい。ステントを先端領域の周囲に設置してもよい。イントロデューサシースをインナーシャフトの周囲に摺動可能に設置してもよい。ハンドルをインナーシャフトに連結してもよい。ハンドルには、第一の保持部と第二の保持部を有するクリップ部材を含めてもよい。インナーシャフトが第一の保持部と第二の保持部を通って延びるようにしてもよい。保持用カフをインナーシャフトに熱接合してもよい。保持用カフを第一の保持部と第二の保持部との間に位置付けてもよい。ステント送達システムに使用するクリップ部材アセンブリの一例には、クリップ部材本体を含めてもよい。1つまたは複数の脚部を本体から延ばしてもよい。脚部は、クリップ部材本体をステント送達システムのハンドルに取り付けるように構成してもよい。第一の保持部および第二保持部は、クリップ部材本体の内部に形成してもよい。第一の保持部および第二の保持部は、ステント送達システムの内部部材が第一の保持部と第二の保持部を通過できるように構成してもよい。カフを第一の保持部と第二の保持部との間に位置付けてもよい。カフは、内部部材に熱接合されて、内部部材がクリップ部材本体に関して基端側および先端側に移動するのを実質的に防止するように構成してもよい。ステント送達システムの製造方法の一例には、ハンドルを提供するステップを含めてもよい。このハンドルは、そこに連結される、第一の保持部と第二の保持部を含むクリップ部材を有してもよい。この方法にはまた、インナーシャフトを提供するステップと、インナーシャフトが第一の保持部と第二の保持部を通って延びるようにするステップと、カフを、インナーシャフト周辺の、第一の保持部と第二の保持部との間の一定位置に設置するステップと、カフをインナーシャフトに熱接合し、インナーシャフトのハンドルに対する長さ方向の位置を実質的に固定するステップと、を含めてもよい。いくつかの実施形態の上記の要旨は、開示されている本発明の各実施形態またはすべての実施例を説明するものとは意図されていない。図面と、以下に記す詳細な説明は、これらの実施形態をより具体的に例示する。本発明は、本発明の各種の実施形態に関する以下の詳細な説明を、下記のような添付の図面と併せて考慮することにより、より十分に理解されるであろう。本発明にはさまざまな改良版や代替的形態があり得るが、その詳細を例として図面に示し、これから詳しく説明する。しかしながら、当然のことながら、開示されている特定の実施形態に本発明を限定することは意図されていない。逆に、本発明の主旨と範囲の中にあるすべての改良版、均等物および代替案のすべてを含めることが意図されている。以下に定義する用語については、これらの定義を適用するものとするが、特許請求の範囲および本明細書の他の箇所で別の定義がなされている場合はこのかぎりでない。すべての数値は、本明細書において、その旨の明記の有無を問わず、約という用語により修飾されているものと読み替える。約という用語は一般に、当業者がそこに明示された数値と同等であるすなわち、同じ機能または結果を有するとみなす数値範囲を意味する。多くの例において、約という用語は、最も近い有効数字に四捨五入された数値を含んでいてもよい。端点を用いて数値範囲が明示されている場合、その範囲内のすべての数が含まれる例:1~5は、1、1.5、2、2.75、3、3.80、4、5を含む。本明細書と付属の特許請求の範囲で使用においては、単数形の冠詞a、anおよび定冠詞theは、文脈上、明らかに他の解釈が必要な場合を除き、複数形を含む。本明細書と付属の特許請求の範囲においては、またはという用語は一般に、文脈上、明らかに他の解釈が必要な場合を除き、および/またはを含む意味で使用されている。以下の詳細な説明は、図面を参照しながら読むべきであり、異なる図面の中の同様の要素には同じ番号が付与されている。図面は、必ずしも正確な縮尺で描かれていないが、例示的な実施形態を示しており、本発明の範囲を限定することは意図されていない。図1は、一例としてのステント送達システム10を示す。システム10は、長尺状のシャフト12と、シャフト12に連結されたハンドル14を含む。一般に、システム10は適当なステント、グラフト、体内プロテーゼ、またはその他を患者の体内管腔内の関心対象領域に送達するために使用することができる。体内管腔は、心臓付近たとえば心血管の中またはその付近、末梢血管内、神経血管内、またはその他あらゆる適当な場所にある血管であってもよい。ステントの留置には、ステントを覆う引き戻しシース16を基端側に引き戻すことを含む。シース16の引き戻しは、概してハンドル14に設置された作動部材18を作動させることを含む。図1に示される例において、作動部材18は、イントロデューサシース16を基端側に引き戻すために、医師が回転させることのできるサムホイールである。多数のその他の作動部材が考えられる。システム10の他の多数の構造と特徴を図1に示し、参照番号を付してある。これらの構造を以下にさらに説明する。図2~6は、システム10の部品として含めることのできる構成要素の少なくともいくつかを示している。たとえば、システム10には、図2に示すように、インナーシャフトまたは内部部材20を含む。少なくともいくつかの実施形態において、内部部材20は管状の構造であってもよく、それゆえ、内腔図示せずを含んでいてもよい。内腔は、内部部材20の長さの少なくとも一部に沿って延びるガイドワイヤ用内腔であってもよい。したがって、システム10は、ガイドワイヤに沿わせて血管系の中の所望の目標位置まで進めることができる。これに加えて、または代替的実施形態において、内腔は潅流/吸引用内腔であってもよく、これによってシステム10の部分、構成要素または全部の洗浄、潅流、吸引またはその他を行うことができる。内部部材20にはステント受容領域22を含めてもよく、その周囲にステント図示しないが、図3~4に示すを設置してもよい。ステント受容領域22の長さおよび/または構成は異なっていてもよい。たとえば、ステント受容領域22は、そこにステントを設置するのに十分な長さであってもよい。当然のことながら、システム10に使用されるステントの長さが長くなれば、ステント受容領域22の長さも長くなる。ステント受容領域22に沿って、またはその他の方法でそれに隣接させて1つまたは複数の潅流ポート24を設置してもよい。ポート24は、内部部材20の壁を通って延びていてもよく、それによって流体を内部部材20の内腔の中に注入してもよく、またポート24を通じて流してもよい。これは、多数の理由で望ましい。たとえば、ポート24により、医師はポート24から流体を潅流させることによって、ステントの付近で捕捉される可能性のある気泡を排出することができる。これに加えて、ポート24は、内部部材20に沿って付着している可能性のある流体を吸引するために使用してもよい。ポート24はまた、システム10の安全のための準備に関わり得る殺菌および/またはその他の準備処理ステップに役立てることができる。チップ26を内部部材20の先端部に取り付け、またはその他の方法で設置してもよい。チップ26は一般に、システム10の先端部が概して無外傷的となるように、丸い、または滑らかな形状を有していてもよい。たとえば、チップ26には、緩やかに先細となる、滑らかな先細の先端部28を設けてもよい。チップにはまた、シース16がそこに当接できるように構成された基端側突起部30を含めてもよい。チップ26にはまた、先細の基端部33を設けてもよい。チップ26については、他にも多数の形状および/または構成が考えられる。チップ26にはまた、その中に形成される1つまたは複数の切欠きまたは平坦部32を含めてもよい。この説明の解釈において、平坦部32は、チップ26のうち、チップ26の外径または輪郭が小さくなっている切欠きまたは平坦化部分と理解する。平坦部という名称は、これらの領域が、一般に丸みのある輪郭を有し得るチップ26の他の部分と比較して、いくぶん平坦に見えるという事実から付けた。しかしながら、平坦部32の形状は、さまざまな形状が考えられるため、平坦または平面的であることに限定しようとするものではない。平坦部32によって、イントロデューサシース16がチップ26の基端側突起30に当接したときに、内部部材20とシース16との間にギャップまたは空間が画定されるようになる。このギャップにより、流体、たとえばポート24を通過した還流用流体がシース16から流出できるようになり得る。それゆえ、平坦部32をポート24とともに使用して、システム10の部分または全部が洗浄され、またはその他の方法で、気泡が排出されるようにしてもよい。図3はシステム10の、ある構造を追加した内部部材20を示す。この図において、ステント34が内部部材20の周囲たとえば内部部材20のステント受容領域22の周囲に設置されている。いくつかの実施形態において、ステント34は自己拡張型ステントである。したがって、ステント34は外側に拡張するように付勢される。そのため、ステント34は、厳密な意味で内部部材20に接触して設置されているのではなく、内部部材20の周囲に設置されている、またはこれを取り囲んでいると考えてもよい。そして、ステント34をイントロデューサシース16の中に拘束してもよい。しかしながら、代替的実施形態において、ステント34を、クリンプまたはその他のあらゆる適当な機械的保持機構を介して、内部部材20に接触するように直接設置することも可能である。中間チューブ36も、内部部材20の周囲に設置してもよい。少なくともいくつかの実施形態において、中間チューブ36は、内部部材20の基端部に隣接する位置から、内部部材20の先端部の基端側の位置まで延びるようにしてもよい。中間チューブ36にはバンパ38を含めてもよい。実際に、バンパ38は、ステント34の誘導および/または留置中にステント34の意図されない基端方向への移動を防止する機能を果たしてもよい。バンパ38は、あらゆる適当な形態としてよい。いくつかの実施形態において、バンパ38は、中間チューブ36の周囲に設置された比較的短いチューブまたはスリーブによって画定してもよい。スリーブに利用する材料は、中間チューブ36のそれと同じでも異なっていてもよい。中間チューブ36は、バンパ38の付近において、先細りとなる、またはその他の方法による外径の滑らかな推移部を有していてもよい。たとえば、ポリマー材料をバンパ38に隣接するように設置してもリフローで接合してもよくこれは、バンパ38の一部または全部の周囲にポリマー材料を設置することを含んでいてもよい、バンパ38の位置での外径が緩やかに推移するようにしてもよい。その他の構成も考えられ、代替的実施形態ではそれを利用してもよい。図4は、システム10の追加の構造を示す。ここで、イントロデューサシース16は、内部部材20、中間チューブ36、ステント34の周囲に設置されていることがわかる。当然のことながら、シース16は、たとえば図4に示すように、シース16がステント34を覆う第一の位置と、シース16がステント34の実質的に基端側の位置まで基端方向に引き戻される第二の位置との間で移動するように構成する。一般に、第一の位置はシステム10を体内管腔内の適当な位置まで誘導している間に使用してもよく、第二の位置はステント34を留置するために使用してもよい。シース16には、シース16の外径を増大させた張り出し部40を含めてもよい。張り出し部40において、シース16の管壁の厚さは増大していてもしていなくてもよい。張り出し部40は、多数の理由により望ましい。たとえば、張り出し部40によって、シース16に、シース16をステント34とバンパ38の周囲に設置できるのに適した十分な内径を持たせることができる。少なくともいくつかの実施形態において、シース16には、それとともに埋め込まれる、またはその他の方法で含められる補強部材42を含めてもよい。補強部材42は、さまざまな異なる構成のうちのいずれにしてもよい。たとえば、補強部材42は、編組、コイル、メッシュ、それらの組合せまたはその他、または他のあらゆる適当な構成としてもよい。いくつかの実施形態において、補強部材42は、シース16の全長に沿って延ばしてもよい。他の実施形態では、補強部材42をシース16の長さのうちの1つまたは複数の部分に沿って延ばしてもよい。たとえば、補強部材42を張り出し部40に沿って延ばしてもよい。シース16にはまた、X線不透過性マーカまたはバンド44を含めてもよい。一般に、マーカバンド44は、シース16の先端部46に近接させて設置してもよい。1つまたは複数の追加のマーカバンド44を、シース16の他の部分またはシステム10の他の部分に沿って設置してもよい。マーカバンド44によって、システム10を前進させている、および/またはステント34を留置している間にシース16の先端部46を蛍光透視鏡により可視化できる。図4はまた、基端側突起30と当接している、シース16の先端46を示している。この構成において、ステント34を、内部部材20の中およびポート24から流体を注入することによってたとえば、気泡を抜くために洗浄することができる。平坦部32があるために、流体が、内部部材20とシース16との間の、平坦部32の位置に形成されるギャップを通過することにより、シース16から流出できる。図5は、ハンドル14の先端部48を示している。ここで、ハンドル14が外部部材50に取り付けられていることがわかる。外部部材50は、シース16の周囲に、シース16の長さの一部に沿って延びるように設置してもよい。それゆえ、システム10の長さの少なくとも一部に沿って、システム10には、同軸的に配置され得る4つの管状構造、すなわち外部部材50、イントロデューサシース16、中間チューブ36、内部部材20を含んでいてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、外部部材50により、システム10には多数の望ましい利点が提供され得る。たとえば、外部部材50に、シース16を基端方向に引き戻す際に発生し得る摩擦を軽減できるようにする潤滑性材料を含めるか、またはその他の方法でこの材料から形成してもよい。これに加えて、外部部材50に締付固定またはその他の方法でロックできる表面を含めてもよく、これによってシステム10の位置を保持しながら、シース16の引き戻しに不利な影響を与えないこれは、そうでなければ、シース16を締付固定しようとすると影響を受けるようにすることができる。外部部材50の使用により、それ以外にも多数の望しい利点が得られる。シース16は、外部部材50の中を基端方向に通過し、基端方向に引き戻されて再びハンドル14の中に納まるようにしてもよい。中間チューブ36と内部部材20の両方もまた、再びハンドル14の中に納まり、シース16の中に設置される。シース16の基端部は、図6に示すように、固定具またはクリップ54でギアラックアセンブリ52に取り付けてもよい。それゆえ、ギアラックアセンブリ52を基端方向に移動させることによって、イントロデューサシース16も同様に基端方向に移動するようにしてもよい。ギアラックアセンブリ52には、複数の歯またはギア56を含めてもよい。実際に、歯56は、サムホイール18の、それに対応する歯またはギア図示せずと係合するように構成してもよい。その結果、ギア56との噛合いによってサムホイール18が回転することを利用して、ギアラックアセンブリ52と、したがってシース16を基端方向に引き戻すことができる。サムホイール18または他のあらゆる適当な作動部材を作動させることによってギアラックアセンブリ52を基端方向に引き戻すためには、他の構造的装置を利用してもよい。ギアラックアセンブリ52にはまた、張り出し基端部58を含めてもよい。適正に組み立てたとき、ギアラックアセンブリ52の本体はハンドル14の中に収容されてもよく、基端部58はハンドル14の外側に設置されてもよい。ギアラックアセンブリ52には、その中にスロットまたは溝64図6には示さず、図7に示すを形成してもよい。溝64は、基端部58を含めたギアラックアセンブリ52の長さ全体にわたって設けられてもよい。基端部58を概して内部部材20の基端部の付近に位置付けてもよいため、基端部58の張り出し形状と溝64の向きによって、基端部58をガイドワイヤやイントロデューサまたはファンネルとして機能させてもよく、これは医師が内部部材20を通って延びるガイドワイヤを設置し、保持し、抜去し、および/または交換するのを支援できる。ステント34を適正に留置するために、システム10の各種の構成要素を協働させて、シース16を内部部材20に関して相対的に移動できるようにする必要がある。これに加えて、留置の精度を高めるために、中間チューブ36をステント34の基端方向への移動を制限するのに必要な、所望の長さ方向への支持手段となるように構成する必要がある。少なくともいくつかの実施形態において、これらの構造の適正な構成は、図8に示すようなクリップ部材60を使用することにより、少なくとも部分的に維持できる。一般に、クリップ部材60は、ハンドル14の中に設置され、ハンドル14の内部に沿って固定される。したがって、クリップ部材60により、システム10の1つまた複数の部分の長さ方向の位置を、ハンドル14に対して固定できる。クリップ部材60をハンドル14に固定するために、クリップ部材60には1つまたは複数の固定具または脚部62a/62bを含めてもよい。たとえば、ハンドル14には、クリップ部材60のハンドル14に対する相対的な位置を固定すべく、脚部62a/62bを着座させるように構成される1つまたは複数のスロット、溝、開口部、またはその他を設けてもよい。いくつかの実施形態において、クリップ部材60は、ハンドル14にスナップ式に嵌め込むように構成されてもよい。これによって、好ましいことに、製造が容易になり得る。クリップ部材60の向きは、それがシステム10の1つまたは複数の構造の付近に位置付けられるような向きとしてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、クリップ部材60は、その少なくとも一部がギアラックアセンブリ52の溝64の中に位置付けられように構成されてもよい。これにより、好ましいことに、クリップ部材60が内部部材20と中間チューブ36これも溝64を通って延びていてもよいの付近に設置されてもよく、それによってクリップ部材60をそれに関連付けることができる。内部部材20をクリップ部材60に連結し、内側部材20の長さ方向の位置をハンドル14に対して固定できるようにしてもよい。たとえば、図8はクリップ部材60をより詳細に示しており、ここで、クリップ部材60に1つまたは複数の管状部、たとえば基端側管状部68aと先端側管状部68bを含めてもよく、これらを通るように内部部材20を延ばしてもよいことがわかる。いくつかの実施形態において、内部部材20の張り出し基端部66がクリップ部材60から基端方向に外側に延びていてもよい。張り出し基端部66により、内部部材20の先端方向への意図されない移動が実質的に完全に防止されてもよい。それゆえ、内部部材20の長さ方向の位置をたとえば少なくとも内部部材20の先端方向への移動に対して固定することができる。スリーブまたはカフ70を内部部材20の周囲に設置して、管状部68a/68b間に位置付けてもよい。カフ70により、内部部材20のハンドル14に対して意図されない近位基端方向および/または先端方向への移動を防止することも可能である。当然のことながら、カフ70によって内部部材20のハンドル14に対して基端方向と先端方向両方への移動が防止されるため、張り出し基端部66を内部部材20から省いてもよい。また、図7では中間チューブ36の基端部と部分68bとの間に空間またはギャップがあるように描かれているが、実際には、この基端部は基本的に部分68bに当接していてもよいことに留意すべきである。それゆえ、カフ70たとえば、カフ70の部分68bにより、中間チューブ36の基端方向への意図されない移動もまた防止されてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、カフ70を内部部材20に熱接合してもよい。熱接合は、カフ70を内部部材20に、高温クリップhotjawで接合すること、カフ70を内部部材20にレーザで接合すること、カフ70を内部部材20にダイオードレーザで接合すること、カフ70を内部部材20に溶接で接合すること、またはその他のあらゆる適当な熱接合を含んでいてもよい。このような熱接合は、多数の理由で望ましい。たとえば、システム10のさまざまな構成要素をシリコン潤滑剤で潤滑にすることが望ましい場合がある。シリコン潤滑剤は接着剤による接合に不利な影響を与え得る。したがって、熱接合の使用は、接着剤による接合を含めた他の接合より有利なこともあり、これは、熱接合はシリコン潤滑剤が存在してもその完全性を保持できるためである。接着剤の接合の完全性に影響を与え得る材料たとえばシリコーン潤滑剤を用いなければ、接着剤による接合やその他の適当な接合を利用してもよい。あるいは、接合たとえば、カフ70と内部部材20との接合をシステム10にシリコーン潤滑剤を塗布する前に行うのであれば、接着剤による接合やその他適当な接合を利用してもよい。カフ70により、好ましいことに、内部部材20のクリップ部材60と、したがってハンドル14に対する長さ方向の位置が固定され得るが、カフ70により、また、好ましいことに、内部部材がハンドル14に対して回転することができる。これは、カフ70の輪郭を概して丸くして、カフ70がクリップ部材60に対して回転できるようにしてもよいためである。しかしながら、他の実施形態においては、内部部材20をクリップ部材60に対して回転できないようにしてもよい。たとえば、図9は、クリップ部材60が代替的なカフ170とともに使用されている様子を示している。この例では、カフ170の断面形状は非円形である。たとえば、カフ170は実質的に正方形であってもよい。非円形の断面形状により、カフ170が内部部材20のクリップ部材60および/またはハンドル14に対して意図されない回転を防止できる。たとえば、カフ170の非円形の輪郭がクリップ部材60の縁辺を干渉してもよく、それによってその回転が実質的に防止される。これはたとえば、医師がシステム10にトルクを加え、そのトルクを効率的に内部部材20に伝えることができたとえば、内部部材20の先端部に伝えられる、その結果、システム10が引っ掛かったときに、医師はシステム10をよりうまく誘導し、および/または外すことができるため、望ましいものとなり得る。カフ170は、概して正方形の断面を有するように示されているが、他にも多数の形状が考えられるため、これは限定的とは意図されない。たとえば、カフ170は、カフ170がクリップ部材60に対して回転に抵抗するのに役立ち得るあらゆる多角形たとえば三角形、楕円形、長方形、五角形、六角形等であってもよい。代替的実施形態においては、カフ170に、回転を制限する、またはその他の方法で回転を防止する構造を追加してもよい。たとえば、カフ170に、比較的小さい量だけ回転できるが、その後、クリップ部材60の側面に引っ掛かり、それ以上回転しないようにする短いロッドまたはシャフトを取り付けてもよい。図10は、代替的なクリップ部材260を示しており、これは形態と機能の点では本明細書で開示する他のクリップ部材と同様であってもよい。クリップ部材260には、クリップ部材260をハンドル14に取り付けるための脚部262a/262bを含めてもよい。クリップ部材にはまた、先端側管状部268bと張り出し基端側管状部268aを含めてもよい。クリップ部材260のこの実施形態により、内部部材20の張り出し基端部を省くことができる。その代わりに、内部部材20の基端部を張り出し基端側管状部268aにより形成される開口部の中に設置してもよい。いくつかの実施形態において、張り出し基端側管状部268aを、ハンドル14の外側の付近に、またはそれに沿って設置してもよい。これらの実施形態によれば、部分268aの張り出し形状は、医師が内部部材20を通って延びるガイドワイヤを設置し、保持し、抜去し、および/または交換するのを支援できるガイドワイヤイントロデューサまたはファンネルとしての機能を果たすことができる。カフ270は本明細書で開示する他のカフと同様であってもよく、部分268a/268b間に設置して、内部部材20に熱接合してもよい。カフ270により、それゆえ、内部部材20のクリップ部材260に対する長さ方向の位置が実質的に固定されてもよい。システム10および/または本明細書で開示するその他のシステムの各種の構成要素に使用可能な材料には、医療機器に一般的に関連付けられるものが含まれていてもよい。単純にするために、以下の説明はシャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20に関するものとした。しかしながら、この説明は本明細書で開示する部材またはシステムの他の同様の部材および/または構成要素にも適用できるため、これが本発明を限定することは意図されていない。シャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20、および/またはシステム10のその他の構成要素は、金属、金属合金、ポリマーそのいくつかの例を以下に示す、金属-ポリマー複合材、それらの組合せおよびその他、または他のあらゆる適当な材料で作製してもよい。好適な金属および金属合金のいくつかの例としては、たとえば304V、304L、316LVステンレススチール等のステンレススチール、軟鋼、たとえば線形弾性および/または超弾性ニチロール等のニッケルチタン合金、たとえばニッケルクロムモリブデン合金等の他のニッケル合金たとえば、INCONEL登録商標625等のUNS:N06625、HASTELLOY登録商標C-22登録商標等のUNS:N06022、HASTELLOY登録商標C276登録商標等のUNS:N10276、その他のHASTELLOY登録商標合金、およびその他、ニッケル銅合金たとえば、MONEL登録商標400、NICKELVAC登録商標400、NICORROS登録商標400およびその他等のUNS:N04400、ニッケルコバルトクロムモリブデン合金たとえば、MP35-N登録商標およびその他等のUNS:R30035、ニッケルモリブデン合金たとえば、HASTELLOY登録商標ALLOYB2登録商標等のUNS:N10665、その他のニッケルクロム合金、その他のニッケルモリブデン合金、その他のニッケルコバルト合金、その他のニッケル鉄合金、その他のニッケル銅合金、その他のニッケルタングステンまたはタングステン合金、およびその他、コバルトクロム合金、コバルトクロムモリブデン合金たとえば、ELGILOY登録商標、PHYNOX登録商標およびその他等のUNS:R30003、プラチナリッチステンレススチール、チタン、それらの組合せおよびその他、または他のあらゆる適当な材料がある。上で示唆したように、市販のニッケルチタン、すなわちニチロール合金のファミリの中には、線形弾性または非超弾性に指定されるカテゴリがあり、これは、化学的特性においては従来の形状記憶および超弾性型と同様であるが、特異で有益な機械的特性を有していてもよい。線形弾性および/または非超弾性ニチロールを超弾性ニチロールから区別できるのは、線形弾性および/または非超弾性ニチロールが、その応力/ひずみ曲線において超弾性ニチロールが示すような超弾性プラトーまたはフラッグ領域flagregionを示さないことによる。その代わりに、線形弾性および/または非超弾性ニチロールでは、回復ひずみが大きくなると、応力は、塑性変形が始まるまで実質的に線形に、または、必ずしも完全にではないがいくぶん線形な関係で、または少なくとも、超弾性ニチロールの場合に見られる可能性のある超弾性プラトーおよび/またはフラッグ領域より線形の関係で増大する。それゆえ、この説明の解釈において、線形弾性および/または非弾性ニチロールは、実質的に線形弾性および/または非超弾性ニチロールということもできる。場合により、線形弾性および/または非超弾性ニチロールはまた、超弾性ニチロールから、線形弾性および/または非超弾性ニチロールが実質的に弾性を保ちながらたとえば、塑性変形を起こすまでに最高約2~5のひずみを受け入れられるのに対し、超弾性ニチロールは塑性変形を起こすまでに最高約8のひずみを受け入れられる点でも区別できる。これらの材料はどちらも、塑性変形を起こすまでに約0.2~0.44のひずみしか受け入れられないステンレススチール等のその他の線形弾性材料から区別できるこれは、その組成に基づいても区別できる。いくつかの実施形態において、線形弾性および/または非超弾性ニッケルチタン合金は、広い温度範囲で、DSCおよびDMTA分析により検出可能なマルテンサイト/オーストナイト変態を示さない合金である。たとえは、いくつかの実施形態において、線形弾性および/または非超弾性ニッケルチタン合金では、約-60°C~約120°Cの範囲で、DSCおよびDMTA分析により検出可能なマルテンサイト/オーステナイト変態がない場合がある。したがって、このような材料の機械的曲げ特性は、このように広い温度範囲で温度の影響に対して概して無反応であり得る。いくつかの実施形態において、気温または室温での線形弾性および/または非超弾性ニッケルチタン合金の機械的曲げ特性は、体温での機械的特性と、たとえばこれらが超弾性プラトーおよび/またはフラッグ領域を示さないという点で、実質的に同じである。換言すれば、線形弾性および/または非超弾性ニッケルチタン合金は、広い温度範囲でその線形弾性および/または非超弾性特性および/または特徴を保持し、基本的に降伏点がない。いくつかの実施形態において、線形弾性および/または非超弾性ニッケルチタン合金は、ニッケルを約50~約60重量パーセントの範囲で含んでいてもよく、残りは基本的にチタンである。いくつかの実施形態において、組成はニッケルが約54~約57重量パーセントの範囲である。好適なニッケルチタン合金の一例は、神奈川県の株式会社古河テクノマテリアルから販売されているFHP-NT合金である。ニッケルチタン合金のいくつかの例は、米国特許第5238004号明細書および第6508803号明細書において開示されており、両特許を参照によって本願に援用する。その他の好適材料としては、ULTANIUM商標ネオメトリクスNeo-Metricsが販売、およびGUMMETAL商標トヨタが販売がある。いくつかの他の実施形態において、所望の特性を実現するために、超弾性合金、たとえば超弾性ニチロールを使用できる。少なくともいくつかの実施形態において、シャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20の一部または全体に、本明細書で列挙したものを含むX線不透過性材料またはその他適当なX線不透過性材料のドープ塗料を塗り、かかる材料で作製し、またはその他の方法で含めてもよい。いくつかの実施形態において、システム10にある程度のMRI適合性を持たせる。たとえば、磁気共鳴映像化MRI装置との適合性を向上させるために、シャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20を、ある程度のMRI適合性を与えるような方法で作製することが望ましい場合がある。たとえば、シャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20、またはそれらの一部は、実質的に画像を歪めず、実質的なアーチファクトアーチファクトは画像内のギャップであるを発せさせないような材料で作製することが望ましい場合がある。たとえば、特定の強磁性材料は、MRI画像内にアーチファクトを発生させる可能性があるため、適当ではないこともある。シャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20、またはそれらの一部もまた、MRI装置で画像化可能な材料で作製することも可能である。このような特性を示す材料としては、たとえばタングステン、コバルトクロムモリブデン合金たとえばELGILOY登録商標、PHYNOX登録商標等のUNS:R30003、ニッケルコバルトクロムモリブデン合金たとえば、MP35-N登録商標およびその他等のUNS:R30035がある。シャフト12、シース16、内部部材20および/または、システム10のその他の構成要素を形成するために使用できる好適なポリマーのいくつかの例としては、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、エチレンテトラフルオロエチレンETFE、フッ素化エチレンプロピレンFEP、ポリオキシメチレンPOM、たとえばデュポンDuPontが販売するDELRIN登録商標、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタンたとえば、ポリウレタン85A、ポリプロピレンPP、ポリ塩化ビニルPVC、ポリエーテルエステルたとえば、DSMエンジニアリングプラスティクスDSMEngineeringPlasticsが販売するARNITEL登録商標、エーテル系またはエステル系共重合体たえば、ブチレン/ポリアルキレンエーテルフタレートおよび/または、デュポンDuPontが販売するHYTREL登録商標等のその他のポリエステルエラストマー、ポリアミドたとえば、バイエルBayerが販売するDURETHAN登録商標またはエルフアトケムElfAtochemが販売するCRISTAMID登録商標、エラストメリックポリアミド、ブロックポリアミド/エーテル、ポリエーテルブロックアミドPEBA、たとえばPEBAX登録商標の商品名で入手可能、エチレンビニルアセテート共重合体EVA、シリコーン、ポリエチレンPE、Marlex高密度ポリエチレン、Marlex低密度ポリエチレン、線形低密度ポリエチレンたとえば、REXELL登録商標、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレートBPT、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリイミドPI、ポリエーテルイミドPEI、ポリフェニレンサルファイドPPS、ポリフェニレンオキシドPPO、ポリパラフェニレンテレフタルアミドたとえば、KEVLAR登録商標、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン12たとえば、EMSアメリカングリロンEMSAmericanGrilonが販売するGRILAMID登録商標、パーフルオロプロピルビニルエーテルPFA、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデンPVdC、ポリスチレン-b-イソブチレン-b-スチレンたとえば、SIBSおよび/またはSIBS50A、ポリカーボネート、イオノマー、生体適合ポリマー、その他適当な材料、またはこれらの混合物、組合せ、共重合体、ポリマー/金属複合材、およびその他がある。いくつかの実施形態において、シースには液晶ポリマーLCPを混合することができる。たとえば、混合物は最大で約6のLCPを含んでいてもよい。いくつかの実施形態において、システム10の外面には、コーティング、たとえば潤滑性、親水性、保護用またはその他のタイプのコーティングを含めてもよい。フッ素化ポリマー等の疎水性コーティングは乾式潤滑材を提供し、これによって器材の取扱いと交換がしやすくなる。潤滑コーティングにより、操作しやすく、また病変部を横断させやすくなる。好適な潤滑ポリマーとしては、シリコーンおよびその他、高密度ポリエチレンHDPE、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリアクリレートオキシド、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース誘導体、アルギン、サッカリド、カプロラクトン、およびその他、およびその混合物と組合せ等がある。親水性ポリマーをそれら自身で、または規定された量の不水溶性化合物一部のポリマーを含むと混合して、適当な潤滑性、接合性、溶解性を有するコーティングを生成してもよい。これらのコーティングのその他の例およびそのようなコーティングの生成に使用される材料と方法は、米国特許第6139510号明細書と第5772609号明細書に記載されており、その開示の全体を参照によって本願に援用する。当然のことながら、この説明は多くの点において例示にすぎない。詳細、特に形状、大きさ、ステップの配置等には変更を加えことができ、これらも本発明の範囲から逸脱しない。本発明の範囲はもちろん、付属の特許請求の範囲が表現される文言により定義される。