"対向する一対の基板と、これらの基板の間に対向配置された一対の電極膜と、これらの電極膜の間に形成された光電変換層および電解質層と、を備えた太陽電池であって、前記一対の基板の少なくとも一方が、金属箔と、少なくとも該金属箔の一方の面に設けられた有機樹脂フィルムとの積層体からなり、前記積層体が、前記有機樹脂フィルムを介して、前記一対の電極膜の一方と対向し、前記金属箔が前記有機樹脂フィルムよりも外側に配置されていることを特徴とする太陽電池。前記一対の基板の少なくとも一方は、金属箔と、該金属箔の両面に設けられた有機樹脂フィルムとの積層体からなることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池。前記有機樹脂フィルムの一部に、前記有機樹脂フィルムを貫通する貫通部が設けられ、前記貫通部内に前記電極膜をなす導電材からなる導通部が設けられ、前記導通部を介して、前記金属箔と前記電極膜とが接続されたことを特徴とする請求項1または2に記載の太陽電池。前記貫通部は、前記電解質層と離隔して設けられたことを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の太陽電池。前記電解質層は、金属腐食性の材料を含むことを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の太陽電池。色素増感型であることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の太陽電池。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、内部にガスが侵入することを抑制した信頼性の高い太陽電池を提供することを目的とする。本発明の太陽電池は、対向する一対の基板と、これらの基板の間に対向配置された一対の電極膜と、これらの電極膜の間に形成された光電変換層および電解質層と、を備えた太陽電池であって、前記一対の基板の少なくとも一方が、金属箔と、少なくとも該金属箔の一方の面に設けられた有機樹脂フィルムとの積層体からなり、前記積層体が、前記有機樹脂フィルムを介して、前記一対の電極膜の一方と対向し、前記金属箔が前記有機樹脂フィルムよりも外側に配置されていることを特徴とする。前記一対の基板の少なくとも一方は、金属箔と、該金属箔の両面に設けられた有機樹脂フィルムとの積層体からなることが好ましい。前記有機樹脂フィルムの一部に、前記有機樹脂フィルムを貫通する貫通部が設けられ、前記貫通部内に前記電極膜をなす導電材からなる導通部が設けられ、前記導通部を介して、前記金属箔と前記電極膜とが接続されたことが好ましい。前記貫通部は、前記電解質層と離隔して設けられたことが好ましい。前記電解質層は、金属腐食性の材料を含むことが好ましい。本発明の太陽電池は、色素増感型であることが好ましい。本発明の太陽電池によれば、一対の基板の少なくとも一方が、金属箔と、少なくとも金属箔の一方の面に設けられた有機樹脂フィルムとの積層体からなり、その積層体が、有機樹脂フィルムを介して、一対の電極膜の一方と対向し、金属箔が有機樹脂フィルムよりも外側に配置されているので、金属箔がガスを遮断するから、電池の内部に水蒸気を初めとするガスが侵入することがなく、ガスバリア性、特に水蒸気バリア性に優れている。本発明の実施形態として太陽電池について説明する。なお、本実施の形態は、発明の趣旨をより良く理解させるために具体的に説明するものであり、特に指定のない限り、本発明を限定するものではない。1第一の実施形態太陽電池図1は、本発明の第一の実施形態として太陽電池を示す概略断面図である。本実施形態の太陽電池10は、対向する一対の第一基板11および第二基板12と、これらの基板の間に所定の間隔を置いて対向配置された一対の透明電極膜13および対向電極膜14と、これらの電極膜の間に形成された光電変換層15および電解質層16と、光電変換層15および電解質層16を囲繞する封止樹脂17とから概略構成されている。太陽電池10は、色素増感型太陽電池である。透明電極膜13は、第一基板11の第二基板12と対向する面以下、一方の面と言う。11aに形成されている。対向電極膜14は、第二基板12の第一基板11と対向する面以下、一方の面と言う。12aに形成されている。光電変換層15は、透明電極膜13の対向電極膜14と対向する面以下、一方の面と言う。13aに形成されている。封止樹脂17は、透明電極膜13が設けられた第一基板11と、対向電極膜14が設けられた第二基板12との間に設けられ、これらの基板を所定の間隔を置いて接着するとともに、これらの基板によって形成される間隙を密閉封止している。電解質層16は、透明電極膜13が設けられた第一基板11、対向電極膜14が設けられた第二基板12および封止樹脂17によって形成される間隙内に充填された電解質によって形成されている。また、電解質層16は、透明電極膜13、対向電極膜14および光電変換層15に接している。第一基板11、透明電極膜13および光電変換層15は、光電極基板18を形成している。第二基板12および対向電極膜14は、対極基板19を形成している。第一基板11としては、光の透過率が高いものが用いられ、例えば、透明ガラス板、ポリエチレンテフタレートPET、アクリル、ポリカーボネート、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリイミドなどの透明の樹脂材料からなる、硬質の平板状または可撓性のあるフィルム状のものが挙げられる。第一基板11のガスバリア性を高めるためには、第一基板11としては、三菱ガス化学社製のネオプリムなどのガスバリア基板が用いられる。第二基板12としては、金属箔20と、金属箔20の両面金属箔20の対向電極膜14と対向する面以下、一方の面と言う。20aおよび金属箔20の対向電極膜14と対向する面とは反対側の面以下、他方の面と言う。20bに設けられた有機樹脂フィルム21,22との積層体からなる金属積層フィルムが用いられる。すなわち、第二基板12は、有機樹脂フィルム21を介して、対向電極膜14と接しており、第二基板12を構成する金属箔20が、対向電極膜14および有機樹脂フィルム21よりも外側に配置されている。金属箔20としては、アルミニウム箔、銅箔、銀箔、金箔、白金箔、ステンレス箔などが挙げられる。金属箔20の厚さは、ガスを遮断するガスバリア性、特に水蒸気バリア性を確実なものとするためには、0.1μm~100μmであることが好ましい。有機樹脂フィルム21,22としては、ポリエチレンテフタレートPET、アクリル、ポリカーボネート、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリイミドなどの透明の樹脂材料からなる可撓性のあるフィルム状のものが挙げられる。有機樹脂フィルム21,22の厚さは、特に限定されないが、第二基板12に必要とされる可撓性などに応じて適宜調整され、例えば、50μm~300μmの範囲であり、代表的には100μm程度である。このような第二基板12をなす金属積層フィルムとしては、例えば、食品保護用の包装材として用いられるアルミラミネートフィルムが挙げられる。透明電極膜13としては、スズドープ酸化インジウムITO、フッ素ドープ酸化スズFTO、酸化亜鉛ZnOなどの導電材からなり、スパッタリングや印刷法により、第一基板11の一方の面11aに成膜されたものが挙げられる。対向電極膜14としては、例えば、白金、ポリアニリン、ポリエチレンジオキシチオフェンPEDOT、カーボンなどの導電材からなり、スパッタリングや印刷法により、第二基板12の一方の面12aに成膜されたものが挙げられる。光電変換層15としては、後述する増感色素から電子を受け取り輸送する機能を有し、金属酸化物からなる多孔質の半導体からなり、透明電極膜13の一方の面13aに略矩形に形成されたものが挙げられる。金属酸化物としては、例えば、酸化チタンTiO2、酸化亜鉛ZnO、酸化スズSnO2などが用いられる。光電変換層15には、増感色素が担持されている。増感色素は、有機色素または金属錯体色素で構成されている。有機色素として、例えば、クマリン系、ポリエン系、シアニン系、ヘミシアニン系、チオフェン系などの各種有機色素が用いられる。金属錯体色素としては、例えば、ルテニウム錯体などが好適に用いられる。電解質層16を形成する電解質としては、アセトニトリルまたはプロピオニトリルなどの非水系電解質溶剤、ヨウ化ジメチルプロピルイミダゾリウムまたはヨウ化ブチルメチルイミダゾリウムなどのイオン液体などの液体成分に、ヨウ化リチウムなどの支持電解質と、ヨウ素とが混合された溶液などが挙げられる。また、これらの電解質溶液は、t-ブチルピリジンを含んでいてもよい。また、太陽電池の耐久性を向上させるために、電解質としては、イオン液体電解質または固体電解質が用いられることもある。なお、ヨウ化ジメチルプロピルイミダゾリウム、ヨウ化ブチルメチルイミダゾリウムなどのヨウ素系化合物は金属を腐食する性質を有する材料金属腐食性の材料である。封止樹脂17を形成する樹脂としては、例えば、紫外線硬化性樹脂、熱硬化性樹脂、熱可塑性樹脂などが用いられる。封止樹脂17の厚さは、特に限定されないが、透明電極膜13と対向電極膜14が所定の間隔を置いて離隔し、かつ、電解質層16が必要とされる厚さとなるように適宜調整される。太陽電池10によれば、第二基板12としては、金属箔20と、金属箔20の両面に設けられた有機樹脂フィルム21,22との積層体からなる金属積層フィルムが用いられているので、金属箔20がガスを遮断するから、電池の内部に水蒸気を初めとするガスが侵入することがなく、ガスバリア性、特に水蒸気バリア性に優れている。したがって、太陽電池10は、従来のフィルム型有機系太陽電池よりも信頼性に優れている。なお、本実施形態では、太陽電池10が色素増感型太陽電池である場合を例示したが、本発明はこれに限定されない。本発明は、色素増感型以外の太陽電池にも適用することができる。また、本実施形態では、第二基板12が、金属箔20と、金属箔20の両面に設けられた有機樹脂フィルム21,22との積層体からなる金属積層フィルムである場合を例示したが、本発明はこれに限定されない。本発明にあっては、第二基板が、金属箔と、金属箔の一方の面に設けられた有機樹脂フィルムとの積層体であってもよい。第二基板が、金属箔と、金属箔の一方の面に設けられた有機樹脂フィルムとの積層体からなる場合、その積層体は、有機樹脂フィルムを介して、透明電極膜または対向電極膜の一方と対向し、金属箔が有機樹脂フィルムよりも外側に配置される。ここで、積層体が、有機樹脂フィルムを介して、透明電極膜または対向電極膜の一方と対向し、金属箔が有機樹脂フィルムよりも外側に配置されるとは、積層体を構成する金属箔が、電解質層および有機樹脂フィルムよりも外側に配置されることを言う。ところで、太陽電池のガスバリア性を確保するためには、第二基板が、金属箔と、金属箔の一方の面に設けられた有機樹脂フィルムとの積層体であれば十分である。しかしながら、金属箔の腐食を防止するとともに、金属箔と有機樹脂フィルムの線膨張係数の差異によって、第二基板に反りが生じることを防止するためには、金属箔の両面に有機樹脂フィルムが設けられていることが好ましい。太陽電池の製造方法図2~4を参照して、本実施形態の太陽電池の製造方法を説明する。本実施形態の太陽電池の製造方法は、I光電極基板と対極基板とを形成する基板形成工程と、II基板形成工程により形成された光電極基板と対極基板とを貼り合せる基板貼合工程とを備えている。I基板形成工程光電極基板18を作製する。まず、スパッタリング法や印刷法などにより、第一基板11の一方の面11aに、スズドープ酸化インジウム、フッ素ドープ酸化スズ、酸化亜鉛などからなる透明電極膜13を成膜する図2参照。次いで、フォトリソグラフィ法や印刷法などにより、透明電極膜13の一方の面13aに、焼成が可能な酸化チタンなどの金属酸化物を含有したペーストを塗布し、必要に応じて焼結して、多孔質の半導体からなる光電変換層15を形成する図2参照。また、エアロゾルデポジション法AD法により、光電変換層15を形成してもよい。次いで、溶剤に増感色素を溶解してなる増感色素溶液に光電変換層15を浸漬し、光電変換層15に増感色素を担持させ、光電極基板18を得る。なお、光電変換層15に増感色素を担持させる方法としては、増感色素溶液に光電変換層15を浸漬する方法に限定されず、光電変換層15を移動させながら、連続的に増感色素溶液中に光電変換層15を投入浸漬引き上げを行う方法なども採用される。また、光電変換層15に増感色素を担持させた後、光電変換層15の表面を無水アルコールなどで洗浄してもよい。次いで、光電変換層15と所定の間隔を置いて、かつ、光電変換層15を囲繞するように、インクジェット法などにより、透明電極膜13の一方の面13aに封止樹脂17を形成する。ここでは、光電極基板と対極基板を貼り合せた際、透明電極膜13と対向電極膜14とが所定の間隔を置いて離隔し、かつ、電解質層16が必要とされる厚さとなるように封止樹脂17の厚さを調整する。対極基板19を作製する。スパッタリング法や印刷法などにより、第二基板12の一方の面12aに、白金、ポリアニリン、ポリエチレンジオキシチオフェンPEDOT、カーボンなどからなる対向電極膜14を成膜し、対極基板19を得る図3参照。II基板貼合工程光電極基板18に形成された封止樹脂17を介して、光電極基板18と対極基板19とを貼り合わせ、封止樹脂17によって、光電極基板18と対極基板19とを接着、固定する図4参照。この基板貼合工程により、光電極基板18と対極基板19の間に間隙が形成される。次いで、予め光電極基板18または対極基板19に形成しておいた注入口図示略から、光電極基板18と対極基板19の間の間隙に電解質を注入して、光電極基板18と対極基板19の間に電解質層16を形成する。次いで、注入口を封止して、図1に示すような太陽電池10を得る。2第二の実施形態太陽電池図5は、本発明の第二の実施形態として太陽電池を示す概略断面図である。なお、図5において、図1に示したものと同一構成部分には同一符号を附してその説明を省略する。本実施形態の太陽電池30が、上述の第一の実施形態の太陽電池10と異なる点は、有機樹脂フィルム21の一部に、有機樹脂フィルム21を厚さ方向に貫通し、その内部に金属箔20を露出する貫通部21aが設けられ、貫通部21a内に対向電極膜14をなす導電材からなる導通部31が形成され、その導通部31を介して、第二基板12を構成する金属箔20と対向電極膜14とが電気的に接続されている点である。なお、貫通部21aの内部に金属箔20が露出するとは、貫通部21aの金属箔20側の開口部内に、少なくとも金属箔20の一部が露出している状態を言う。有機樹脂フィルム21の貫通部21aは、電解質層16と離隔して設けられている。すなわち、図5に示すように、貫通部21aは、封止樹脂17、または、光電極基板18、対極基板19および封止樹脂17によって形成されるセルC1とセルC2の間の間隙や、セルC2とセルC3の間の間隙に対向する位置に設けられている。これにより、貫通部21a内に設けられた導通部31が、電解質層16と対向することなく、かつ、電解質層16と接しないようになっている。ところで、導通部31は、スパッタリング法や印刷法により、対向電極膜14の形成と同時に、貫通部21a内に対向電極膜14をなす導電材が充填されて形成されたものである。したがって、導通部31には、ピンホールが生じやすいという問題がある。そこで、導通部31が電解質層16と接しないようにすれば、電解質層16がヨウ素系化合物などの金属腐食性の材料を含んでいても、その金属腐食性の材料によって、導通部31が腐食し、金属箔20と対向電極膜14の接続が切れる断線することを防止できる。導通部31と電解質層16が確実に接しないようにするには、例えば、対向電極膜14を厚く形成するなどの対策が挙げられる。貫通部21aの大きさ、すなわち、開口径は、特に限定されないが、例えば、10μm~500μmであり、代表的には100μm程度である。貫通部21aの間隔ピッチ、紙面の左右方向の間隔は、セルC1,C2,C3の大きさや、隣り合う封止樹脂17の間隔などに応じて適宜調整されるが、例えば、0.5cm~5cmであり、代表的には1cm~2cm程度である。また、貫通部21aは、封止樹脂17と平行方向紙面と垂直な方向にも、所定の間隔を置いて多数形成されている。貫通部21aの封止樹脂17と平行方向の間隔紙面と垂直な方向の間隔は、特に限定されないが、例えば、0.5mm~1cm程度である。金属箔20の厚さは、ガスの透過を抑制し、ガスバリア性、特に水蒸気バリア性を確実なものとするとともに、面抵抗を所定の範囲内とするためには、0.1μm~100μmであることが好ましい。また、金属箔20の面抵抗は、0.001Ω/cm2~1Ω/cm2の範囲である。対向電極膜14の厚さは、特に限定されないが、0.01μm~100μmであることが好ましい。また、対向電極膜14の面抵抗は、100Ω/cm2~10000Ω/cm2の範囲である。太陽電池30によれば、第二基板12としては、金属箔20と、金属箔20の両面に設けられた有機樹脂フィルム21,22との積層体からなる金属積層フィルムが用いられているので、金属箔20がガスを遮断するから、電池の内部に水蒸気を初めとするガスが侵入することがなく、ガスバリア性、特に水蒸気バリア性に優れている。したがって、太陽電池30は、従来のフィルム型有機系太陽電池よりも信頼性に優れている。また、第二基板12を構成する有機樹脂フィルム21に貫通部21aが設けられ、貫通部21a内に導通部31が形成され、その導通部31を介して、第二基板12を構成する金属箔20と対向電極膜14とが電気的に接続されているので、電池内で発生した電流を、図5に矢印で示すように、対向電極膜14、導通部31、金属箔20の順に流すことができる。したがって、電池内で発生した電流が対向電極膜14を流れる距離を短くすることができる。ゆえに、対向電極膜14が抵抗の高い材料で形成されていても、その抵抗によって、電池の外部に取り出される電流量が低減することがない。すなわち、抵抗損失が増加することを防止できる。さらに、アルミニウム箔などからなる金属箔20を、電池内で発生した電流を外部に取り出すための集電配線として用いることができるので、チタンなどで集電配線を形成した場合よりも材料コストを低減することができる。なお、本実施形態では、第二基板12の有機樹脂フィルム21に形成された貫通部21a内に対向電極膜14をなす導電材が充填されて導通部31が形成された場合を例示したが、本発明はこれに限定されない。本発明にあっては、第二基板の有機樹脂フィルムに形成された貫通部の内側面に対向電極膜をなす導電材からなる膜状の導電部導電膜が形成されていてもよい。太陽電池の製造方法図6~9を参照して、本実施形態の太陽電池の製造方法を説明する。本実施形態の太陽電池の製造方法は、I光電極基板と対極基板とを形成する基板形成工程と、II基板形成工程により形成された光電極基板と対極基板とを貼り合せる基板貼合工程とを備えている。I基板形成工程光電極基板18を作製する。まず、スパッタリング法や印刷法などにより、第一基板11の一方の面11aに、スズドープ酸化インジウム、フッ素ドープ酸化スズ、酸化亜鉛などからなる透明電極膜13を成膜する図6参照。次いで、フォトリソグラフィ法や印刷法などにより、透明電極膜13の一方の面13aに、焼成が可能な酸化チタンなどの金属酸化物を含有したペーストを塗布し、必要に応じて焼結して、多孔質の半導体からなる光電変換層15を形成する図6参照。また、エアロゾルデポジション法AD法により、光電変換層15を形成してもよい。次いで、溶剤に増感色素を溶解してなる増感色素溶液に光電変換層15を浸漬し、光電変換層15に増感色素を担持させ、光電極基板18を得る。また、光電変換層15に増感色素を担持させた後、光電変換層15の表面を無水アルコールなどで洗浄してもよい。次いで、光電変換層15と所定の間隔を置いて、かつ、光電変換層15を囲繞し、セルC1,C2,C3を形成するように、インクジェット法などにより、透明電極膜13の一方の面13aに封止樹脂17を形成する。対極基板19を作製する。まず、レーザーなどにより、第二基板12の有機樹脂フィルム21に、所定の間隔を置いて、有機樹脂フィルム21を厚さ方向に貫通し、その内部に金属箔20を露出する貫通部21aを多数形成する図7参照。ここでは、図7aに示すように、有機樹脂フィルム21の短手方向縦方向に沿って、所定の間隔を置いて、多数の貫通部21aを直線状に形成するとともに、有機樹脂フィルム21の長手方向横方向に沿って、所定の間隔を置いて、その多数の貫通部21aからなる直線部を複数行形成する。貫通部21aの大きさ、すなわち、開口径は、特に限定されないが、例えば、10μm~500μmであり、代表的には100μm程度である。貫通部21aの間隔ピッチ、紙面の左右方向の間隔は、セルC1,C2,C3の大きさや、隣り合う封止樹脂17の間隔などに応じて適宜調整されるが、例えば、0.5cm~5cmであり、代表的には1cm~2cm程度である。貫通部21aの封止樹脂17と平行方向の間隔紙面と垂直な方向の間隔は、特に限定されないが、例えば、0.5mm~1cm程度である。次いで、スパッタリング法や印刷法などにより、第二基板12の一方の面12aに、白金、ポリアニリン、ポリエチレンジオキシチオフェンPEDOT、カーボンなどからなる対向電極膜14を成膜し、対極基板19を得る図8参照。このとき、対向電極膜14の形成と同時に、貫通部21a内に対向電極膜14をなす導電材が充填されて、貫通部21a内に導通部31が形成される。II基板貼合工程光電極基板18に形成された封止樹脂17を介して、光電極基板18と対極基板19とを貼り合わせ、封止樹脂17により光電極基板18と対極基板19を接着、固定する図9参照。次いで、予め光電極基板18または対極基板19に形成しておいた注入口図示略から、光電極基板18と対極基板19の間の間隙に電解質を注入して、光電極基板18と対極基板19の間に電解質層16を形成する。次いで、注入口を封止して、図5に示すような太陽電池30を得る。3第三の実施形態太陽電池図10は、本発明の第三の実施形態として太陽電池を示す概略断面図である。なお、図10において、図1および5に示したものと同一構成部分には同一符号を附してその説明を省略する。本実施形態の太陽電池40が、上述の第二の実施形態の太陽電池30と異なる点は、透明電極膜13の一方の面13aおよび対向電極膜14の透明電極膜13と対向する面以下、一方の面と言う。14aに、電池内で発生した電流を取り出すための集電電極41,41が設けられている点である。また、有機樹脂フィルム21の貫通部21aは、電解質層16と対向する位置に設けられている。これにより、貫通部21a内に設けられた導通部31が電解質層16と接している。導通部31が、ピンホールがなく形成されていれば、このように導通部31が電解質層16と接していてもよい。太陽電池40によれば、第二基板12としては、金属箔20と、金属箔20の両面に設けられた有機樹脂フィルム21,22との積層体からなる金属積層フィルムが用いられているので、金属箔20がガスを遮断するから、電池の内部に水蒸気を初めとするガスが侵入することがなく、ガスバリア性、特に水蒸気バリア性に優れている。したがって、太陽電池30は、従来のフィルム型有機系太陽電池よりも信頼性に優れている。また、第二基板12を構成する有機樹脂フィルム21に貫通部21aが設けられ、貫通部21a内に導通部31が形成され、その導通部31を介して、第二基板12を構成する金属箔20と対向電極膜14とが電気的に接続されているので、電池内で発生した電流を、図10に矢印で示すように、対向電極膜14、導通部31、金属箔20の順に流すことができる。したがって、電池内で発生した電流が対向電極膜14を流れる距離を短くすることができる。ゆえに、対向電極膜14が抵抗の高い材料で形成されていても、その抵抗によって、電池の外部に取り出される電流量が低減することがない。すなわち、抵抗損失が増加することを防止できる。さらに、アルミニウム箔などからなる金属箔20を、電池内で発生した電流を外部に取り出すための集電配線として用いることができるので、チタンなどで集電配線を形成した場合よりも材料コストを低減することができる。なお、本実施形態では、透明電極膜13の一方の面13aおよび対向電極膜14の一方の面14aに集電電極41,41が設けられた場合を例示したが、本発明はこれに限定されない。本発明にあっては、集電電極が、第二基板の第一基板と対向する面とは反対側の面、第一基板の第二基板と対向する面とは反対側の面、第二基板を構成する金属箔の側端面などに設けられていてもよい。4第四の実施形態図11は、本発明の第四の実施形態として太陽電池を示す概略断面図である。本実施形態の太陽電池50は、対向する一対の第一基板51および第二基板52と、これらの基板の間に所定の間隔を置いて対向配置された一対の透明電極膜53および対向電極メッシュ54と、これらの電極の間に形成された光電変換層55と、透明電極膜53との第二基板52との間に形成された電解質層56と、光電変換層55および電解質層56を囲繞する封止樹脂57とから概略構成されている。透明電極膜53は、第一基板51の一方の面51aに形成されている。光電変換層55は、透明電極膜53の一方の面53aに形成されている。対向電極メッシュ54は、光電変換層55の近傍に配設されている。封止樹脂57は、透明電極膜53が設けられた第一基板51と、第二基板52との間に設けられ、これらの基板を所定の間隔を置いて接着するとともに、これらの基板によって形成される間隙を密閉封止している。電解質層56は、透明電極膜53が設けられた第一基板51、第二基板52および封止樹脂57によって形成される間隙内に充填された電解質によって形成されている。また、電解質層56は、透明電極膜53、対向電極メッシュ54および光電変換層55に接している。第一基板51としては、金属箔60と、金属箔60の両面一方の面60aおよび他方の面60bに設けられた有機樹脂フィルム61,62との積層体からなる金属積層フィルムが用いられる。すなわち、第一基板51は、有機樹脂フィルム61を介して、透明電極膜53と接しており、第一基板51を構成する金属箔60が、透明電極膜53および有機樹脂フィルム61よりも外側に配置されている。第一基板51を構成する有機樹脂フィルム61の一部には、有機樹脂フィルム61を厚さ方向に貫通し、その内部に金属箔60を露出する貫通部61aが設けられている。また、貫通部61a内に透明電極膜53をなす導電材からなる導通部71が設けられている。さらに、その導通部71を介して、第一基板51を構成する金属箔60と透明電極膜53が電気的に接続されている。有機樹脂フィルム61の貫通部61aは、電解質層56と離隔して設けられている。すなわち、図11に示すように、貫通部61aは、封止樹脂57に対向する位置に設けられている。これにより、貫通部61a内に設けられた導通部71が、電解質層56と対向することなく、かつ、電解質層56と接しないようになっている。透明電極膜53の一方の面53aに、電池内で発生した電流を取り出すための集電電極72が設けられている。第一基板51を構成する金属箔60としては、上述の金属箔20と同様のものが挙げられる。第一基板51を構成する有機樹脂フィルム61,62としては、上述の有機樹脂フィルム21,22と同様のものが挙げられる。第二基板52としては、上述の第一基板11と同様のものが用いられる。透明電極膜53としては、上述の透明電極膜13と同様のものが用いられる。対向電極メッシュ54としては、金属製の細線からなる網状のメッシュ電極が用いられる。金属製の細線としては、例えば、ステンレス製の細線の表面にプラチナコーティングが施されたものが挙げられる。対向電極メッシュ54の開口率は、特に限定されないが、透過率の低下による発電効率の低下を防止するためには、80以上であることが好ましい。対向電極メッシュ54の面抵抗は、特に限定されないが、0.01Ω/cm2~1000Ω/cm2の範囲である。太陽電池50によれば、第一基板51としては、金属箔60と、金属箔60の両面に設けられた有機樹脂フィルム61,62との積層体からなる金属積層フィルムが用いられているので、金属箔60がガスを遮断するから、電池の内部に水蒸気を初めとするガスが侵入することがなく、ガスバリア性、特に水蒸気バリア性に優れている。したがって、太陽電池50は、従来のフィルム型有機系太陽電池よりも信頼性に優れている。また、第一基板51を構成する有機樹脂フィルム61に貫通部61aが設けられ、貫通部61a内に導通部71が形成され、その導通部71を介して、第一基板51を構成する金属箔60と透明電極膜53とが電気的に接続されているので、電池内で発生した電流を、図11に矢印で示すように、透明電極膜53、導通部71、金属箔60の順に流すことができる。したがって、電池内で発生した電流が透明電極膜53を流れる距離を短くすることができる。ゆえに、透明電極膜53が抵抗の高い材料で形成されていても、その抵抗によって、電池の外部に取り出される電流量が低減することがない。すなわち、抵抗損失が増加することを防止できる。さらに、アルミニウム箔などからなる金属箔60を、電池内で発生した電流を外部に取り出すための集電配線として用いることができるので、チタンなどで集電配線を形成した場合よりも材料コストを低減することができる。"