"電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物を少なくとも一種と、電子過多な不飽和二重結合を有する重合性化合物を少なくとも一種を含有する活性エネルギー線硬化型インクジェットインクにおいて、該電子過多な不飽和二重結合を有する重合性化合物が、二以上のビニルエーテル基と、前記二以上のビニルエーテル基の酸素原子同士を連結する連結鎖とを有する多官能ビニルエーテル化合物を含み、前記連結鎖が2~8個のカルボン酸エステル骨格を含むことを特徴とする活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。前記多官能ビニルエーテル化合物が、下記一般式1で示される化合物であることを特徴とする請求項1に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式1中、X、Yはそれぞれ独立に、置換基を有していてもよい炭素数1~18のアルキレン基、置換基を有していてもよい炭素数3~18のシクロアルキレン基、又は置換基を有していてもよい炭素数6~18の2価の芳香族環を表し、R1、R2、R3は、それぞれ独立に、炭素数2~12の直鎖又は分岐アルキレン基、炭素原子同士を連結するエーテル基を含む炭素数2~12の直鎖又は分岐アルキレン基、炭素数3~18のシクロアルキレン基、炭素原子同士を連結するエーテル基を含む炭素数3~18のシクロアルキレン基、又は炭素数6~18の2価の芳香族環を表し、nは0以上3以下の整数を表す。前記一般式1中のX及びYにおいて、隣り合う二つのカルボニル基を繋ぐ最短鎖を構成する炭素原子の数が1以上4以下であることを特徴とする請求項2に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。前記最短鎖を構成する炭素原子の数は、X又はYが前記アルキレンの場合は1であり、X又はYが前記シクロアルキレン基の場合、又はX又はYが前記芳香族環の場合は2であることを特徴とする請求項3に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。前記一般式1中のX及びYに二つのカルボキシル基を結合したときに構成される、それぞれ下記一般式A及び一般式Bで示されるジカルボン酸の双極子モーメントが、それぞれ3.5~7.0であることを特徴とする請求項2~4のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式A及びB中、X及びYは、前記一般式1中のX及びYと同義である。前記一般式1で示される化合物が、下記一般式2、一般式3、又は一般式4のいずれかで示される化合物であることを特徴とする請求項5に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式2~4中、R1、R2、R3及びnは、前記一般式1で示される重合性化合物のR1、R2、R3及びnと同義である。式2中、R4、R5、R6、R7は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~12の直鎖又は分岐アルキル基、炭素数3~12のシクロアルキル基、又は炭素数6~12の芳香族環を表し、R4とR5又はR6とR7が連結して環を形成してもよい。式3中、R8、R9、R10、R11は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~12の直鎖又は分岐アルキル基、炭素数3~12のシクロアルキル基、又は炭素数6~12の芳香族環を表し、R8とR9又はR10とR11が連結して環を形成してもよく、pは独立して1以上5以下の整数を表す。式4中、R12、R13、R14、R15、R16、R17、R18、R19は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~12の直鎖又は分岐アルキル基、炭素数3~12のシクロアルキル基、又は炭素数6~12の芳香族環を表し、R12~R19から選ばれる隣り合う2つが連結して環を形成してもよい。前記電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物が、マレイミド類、マレイン酸エステル類及びフマル酸エステル類から選択される少なくとも一種の重合性化合物を含有することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。前記マレイミド類が、下記一般式10で表されることを特徴とする請求項7に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式10中、R1、R2は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を表し、R1とR2はそれぞれ結合して環を形成してもよく、Y1、Y3は、それぞれ独立して炭素数1~12のアルキレン基、炭素数1~12のアルキレンオキシ基、フェニレン基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基から選ばれる基が組み合わされた2価の有機連結基を表し、Y2は不斉炭素を有する2価の基を表し、nは1~6の整数、n1は0又は1、n2は0又は1を表し、Zは前記2価の有機連結基であってもよい1~6価の有機基を表す。前記マレイミド類が、下記一般式11で表されることを特徴とする請求項7に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式11中、R11、R12は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を表し、R11とR12はそれぞれ結合して環を形成してもよく、A11、A13は、それぞれ独立して炭素数1~12のアルキレン基を表し、A12は独立して不斉中心を有する炭素数1~12の2価の炭化水素基を表し、Yは、独立してカルボニルオキシ-C=O-O-又はオキシカルボニル-O-C=O-を表し、pは1又は2を表し、R13はpが1の場合は分子量15~600のアルキル基又はアルキレンオキシ基、pが2の場合は分子量14~600のアルキレン基又はアルキレンオキシ基を表し、mは0又は1、nは0又は1を表す。前記電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物が、平均分子量が350以上600以下の重合性化合物を、電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物全体の80質量以上含有し、前記多官能ビニルエーテル化合物の平均分子量が300以上600以下であることを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。ラジカル重合禁止剤をさらに含有することを特徴とする請求項1~10のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。ラジカル重合禁止剤及びカチオン重合禁止剤をさらに含有することを特徴とする請求項1~11のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。光ラジカル重合開始剤をさらに含有することを特徴とする請求項1~12のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。請求項1~13のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクを用いることを特徴とするインクジェット記録方法。本発明は、光硬化性、耐ブリスター性、出射性、耐硬化収縮性、密着性、及び十分な硬化膜強度を有するインクジェットインク用の活性エネルギー線硬化型組成物を提供することを課題とする。本発明者らは、アクセプターモノマーとドナーモノマーとを含有する活性エネルギー線硬化型組成物において、ドナーモノマーとして特定の多官能ビニルエーテルを用いることによって、前記の課題が解決されることを見いだした。本発明は、以下の構成を有する。[1]電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物を少なくとも一種と、電子過多な不飽和二重結合を有する重合性化合物を少なくとも一種を含有する活性エネルギー線硬化型インクジェットインクにおいて、該電子過多な不飽和二重結合を有する重合性化合物が、二以上のビニルエーテル基と、前記二以上のビニルエーテル基の酸素原子同士を連結する連結鎖とを有する多官能ビニルエーテル化合物を含み、前記連結鎖が2~8個のカルボン酸エステル骨格を含むことを特徴とする活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[2]前記多官能ビニルエーテル化合物が、下記一般式1で示される化合物であることを特徴とする[1]に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式1中、X、Yはそれぞれ独立に、置換基を有していてもよい炭素数1~18のアルキレン基、置換基を有していてもよい炭素数3~18のシクロアルキレン基、又は置換基を有していてもよい炭素数6~18の2価の芳香族環を表し、R1、R2、R3は、それぞれ独立に、炭素数2~12の直鎖又は分岐アルキレン基、炭素原子同士を連結するエーテル基を含む炭素数2~12の直鎖又は分岐アルキレン基、炭素数3~18のシクロアルキレン基、炭素原子同士を連結するエーテル基を含む炭素数3~18のシクロアルキレン基、又は炭素数6~18の2価の芳香族環を表し、nは0以上3以下の整数を表す。[3]前記一般式1中のX及びYにおいて、隣り合う二つのカルボニル基を繋ぐ最短鎖を構成する炭素原子の数が1以上4以下であることを特徴とする[2]に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[4]前記最短鎖を構成する炭素原子の数は、X又はYが前記アルキレンの場合は1であり、X又はYが前記シクロアルキレン基の場合、又はX又はYが前記芳香族環の場合は2であることを特徴とする[3]に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[5]前記一般式1中のX及びYに二つのカルボキシル基を結合したときに構成される、それぞれ下記一般式A及び一般式Bで示されるジカルボン酸の双極子モーメントが、それぞれ3.5~7.0であることを特徴とする[2]~[4]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク式A及びB中、X及びYは、前記一般式1中のX及びYと同義である。[6]前記一般式1で示される化合物が、下記一般式2、一般式3、又は一般式4のいずれかで示される化合物であることを特徴とする[5]に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式2~4中、R1、R2、R3及びnは、前記一般式1で示される重合性化合物のR1、R2、R3及びnと同義である。式2中、R4、R5、R6、R7は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~12の直鎖又は分岐アルキル基、炭素数3~12のシクロアルキル基、又は炭素数6~12の芳香族環を表し、R4とR5又はR6とR7が連結して環を形成してもよい。式3中、R8、R9、R10、R11は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~12の直鎖又は分岐アルキル基、炭素数3~12のシクロアルキル基、又は炭素数6~12の芳香族環を表し、R8とR9又はR10とR11が連結して環を形成してもよく、pは独立して1以上5以下の整数を表す。式4中、R12、R13、R14、R15、R16、R17、R18、R19は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~12の直鎖又は分岐アルキル基、炭素数3~12のシクロアルキル基、又は炭素数6~12の芳香族環を表し、R12~R19から選ばれる隣り合う2つが連結して環を形成してもよい。[7]前記電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物が、マレイミド類、マレイン酸エステル類及びフマル酸エステル類から選択される少なくとも一種の重合性化合物を含有することを特徴とする[1]~[6]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[8]前記マレイミド類が、下記一般式10で表されることを特徴とする[7]に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式10中、R1、R2は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を表し、R1とR2はそれぞれ結合して環を形成してもよく、Y1、Y3は、それぞれ独立して炭素数1~12のアルキレン基、炭素数1~12のアルキレンオキシ基、フェニレン基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基から選ばれる基が組み合わされた2価の有機連結基を表し、Y2は不斉炭素を有する2価の基を表し、nは1~6の整数、n1は0又は1、n2は0又は1を表し、Zは前記2価の有機連結基であってもよい1~6価の有機基を表す。[9]前記マレイミド類が、下記一般式11で表されることを特徴とする[7]に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式11中、R11、R12は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を表し、R11とR12はそれぞれ結合して環を形成してもよく、A11、A13は、それぞれ独立して炭素数1~12のアルキレン基を表し、A12は独立して不斉中心を有する炭素数1~12の2価の炭化水素基を表し、Yは、独立してカルボニルオキシ-C=O-O-又はオキシカルボニル-O-C=O-を表し、pは1又は2を表し、R13はpが1の場合は分子量15~600のアルキル基又はアルキレンオキシ基、pが2の場合は分子量14~600のアルキレン基又はアルキレンオキシ基を表し、mは0又は1、nは0又は1を表す。[10]前記電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物が、平均分子量が350以上600以下の重合性化合物を、電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物全体の80質量以上含有し、前記多官能ビニルエーテル化合物の平均分子量が300以上600以下であることを特徴とする[1]~[9]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[11]ラジカル重合禁止剤をさらに含有することを特徴とする[1]~[10]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[12]ラジカル重合禁止剤及びカチオン重合禁止剤をさらに含有することを特徴とする[1]~[11]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[13]光ラジカル重合開始剤をさらに含有することを特徴とする[1]~[12]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[14][1]~[13]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクを用いることを特徴とするインクジェット記録方法。本発明は、前記一般式1で示される化合物をドナーモノマーとして用いることから、光硬化性、耐ブリスター性、出射性、耐硬化収縮性、密着性、及び十分な硬化膜強度を有するインクジェットインク用の活性エネルギー線硬化型組成物を提供することができる。本発明者らは、安全性に配慮したアクセプターモノマー用いて、インクジェットで出射できるインクジェットインクを達成するには、低粘度でアクセプターモノマーとの相溶性が高いドナーモノマーが必要、と考えて、鋭意検討を行った。その結果、単に低分子量で低粘度のドナーモノマーを用いるだけでは、インクの粘度は下げることはできるが、以下の問題点が存在することがわかった。すなわち、単に低分子量で低粘度のドナーモノマーを用いるだけでは、ドナーモノマーの揮発性が高くなることから、インクジェットで出射を休止している際にノズル近傍でのドナーモノマーの蒸発によりインク粘度が増粘し、粘性抵抗となり、休止後再開したときの液滴の速度が低下し、メディアの所定の位置に液滴が着弾しないという課題があることが分かった。本発明者らは、粘度と揮発性を両立できないかと鋭意検討を行い、本発明の特定構造の多官能ビニルエーテル化合物が、低粘度で、揮発性の低い化合物であることを見出した。おそらく、分子間の構造粘性を上昇させるような水素結合性置換基を用いることなく、エステル構造によって連結基の分子量を調整する設計としたことで、低粘度と、低揮発性を両立できたのではないかと推定している。加えて、本発明の特定構造の多官能ビニルエーテル化合物は、アクセプターモノマーとの相溶性に優れることも見出した。このような多官能ビニルエーテル化合物を用いることで、インクジェットで出射可能なインク粘度に低減調整することが可能になり、同時に、インクの揮発性も低く抑えることが可能になり、インクジェット休止後再開時の液滴の速度低下を解決した。さらに、アクセプターモノマーとの相溶性が向上したことで、インク形態でアクセプターモノマーが分離したり析出したりすることが無くなり、インクジェットのような、数十ミクロンの微少ノズル径のノズル口を詰まらせることなく、安定に出射させることが可能となった。さらに、本発明の特定構造の多官能ビニルエーテル化合物は、連結基が適度な分子長を有することから、硬化収縮が少なく、基材との密着性にも優れることを見出した。一般的には、連結基を長くすると、同時に、分子量が増大し、結果、化合物の粘度が上昇することから、連結基の長さと粘度はトレードオフの関係になる。本発明者らが見出した特定構造の多官能ビニルエーテル化合物は、低粘度と分子量をうまく両立することができており、インクの粘度を上昇させることなく、硬化収縮や密着性を改善することができているのではないかと考えられる。加えて本発明者らは、極性官能基を有するアクセプターモノマーを用いることで、屋外暴露保管時耐候性にブリスターが発生しやすくなるという課題が、本発明の特定構造の多官能ビニルエーテル化合物を用いることで解決できることを見出した。おそらく、本発明の特定構造の多官能ビニルエーテル化合物が、適度な疎水性の性質を有することで、硬化膜の吸湿性を適性範囲に抑えることができたものと推定している。以下、本発明についてさらに詳しく説明する。[活性エネルギー線硬化型インクジェットインク]前記活性エネルギー線硬化型インクジェットインクは、電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物と、電子過多な不飽和二重結合を有する重合性化合物を含有する。電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物は、一種でも二種以上でもよい。また、電子過多な不飽和二重結合を有する重合性化合物も、一種でも二種以上でもよい。これらの重合性化合物における重合性化合物とは、重合する性質を有する化合物であり、モノマー、及び、モノマーの一種又は二種以上が2~30重合してなるオリゴマー、の一方又は両方を含む。以下、電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物を単にアクセプターモノマーとも言い、電子過多な不飽和二重結合を有する重合性化合物を単にドナーモノマーとも言う。本発明において、電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物アクセプターモノマーとは、重合する性質を有する化合物のうち、電子不足な不飽和二重結合を有する化合物である。同様に、電子過多な不飽和二重結合を有する重合性化合物ドナーモノマーとは、重合する性質を有する化合物のうち、電子過多な不飽和二重結合を有する化合物である。活性エネルギー線の照射による電荷移動重合を生じさせるのに、不飽和二重結合の炭素原子の電荷が十分に小さい方の不飽和二重結合が電子不足な不飽和二重結合であり、不飽和二重結合の炭素原子の電荷が十分に大きい方の不飽和二重結合が電子過多な不飽和二重結合である。電子不足な不飽和二重結合は、不飽和二重結合を構成する炭素原子のいずれか一方又は両方に、シアノ基、ハロゲン基、ピリジル基、ピリミジル基、ニトロ基、及び後述の電子吸引性連結基等の電子吸引性基を結合させることによって構成することができる。また電子過多な不飽和二重結合は、不飽和二重結合を構成する炭素原子のいずれか一方又は両方に、オキシ基、イミノ基、チオ基、スルフィニル基等の電子供与性基を結合させることによって構成することができる。これらの化合物のそれぞれにおいて、前記不飽和二重結合は一つでもよいし二以上あってもよい。本発明において、前記アクセプターモノマーは、不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷atomicchargeの値が-0.3以上の重合性化合物であることが好ましく、-0.28以上であることがより好ましい。本発明において、前記ドナーモノマーは、不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷atomicchargeの値が-0.45以下の重合性化合物であることが好ましく、-0.50以下であることがより好ましい。本発明においては、アクセプターモノマーとドナーモノマーの、飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷の差の最大値が、0.24以上0.46以下であることが好ましい。前記電荷の差の最大値が0.24以上であれば、CT重合が起こりやすくなる。又、前記電荷の差の最大値が0.46以下であれば、電荷移動錯体が過度に安定化することなく、十分な重合速度を得ることができる。本発明に係る不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷とは、分子軌道法理論に基づいて計算によって得られる基底状態における原子上の電荷atomicchargeである。本発明では、重合性モノマーの基底状態における不飽和二重結合の炭素原子上の電荷を、コンピュータを用いて計算によって求める。本発明では、分子軌道計算ソフトに、SPARTAN‘08forWindows登録商標を使用し、計算手法として、EquilibriumGeometryatGroundstatewithHartree-Fock3-21GinVacuumにて行い、電荷の値として、Naturalatomicchargeを用いた。本発明に係る不飽和二重結合を構成する炭素原子とは、電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物の場合には、不飽和二重結合上の炭素原子のうち、電荷の値の最も大きな炭素原子例えば電子吸引性基が結合した不飽和結合上の炭素原子を示し、電子過多な不飽和二重結合を有する重合性化合物の場合には、不飽和二重結合上の炭素原子のうち、電荷の値の最も小さな炭素原子例えば電子供与性基が結合した不飽和結合上の炭素原子を示すものとする。尚、重合性モノマー一分子中に当該の不飽和二重結合が複数存在する場合には、各不飽和二重結合の炭素原子の電荷の平均値を前記炭素原子の電荷の値として採用する。前記活性エネルギー線は、アクセプターモノマーとドナーモノマーとの共重合を生じさせる電磁波や放射線である。活性エネルギー線としては、X線、紫外線、電子線、可視光線などが挙げられるが、電荷移動錯体の硬化感度が高いことと、照射装置のコストの点から紫外線が好ましく用いられる。アクセプターモノマーとドナーモノマーの組成比は、感度、硬化膜の強度、すなわち、耐擦性、耐候性、と、低硬化収縮、柔軟性、インクジェット吐出可能な粘度の観点から、官能基mol比として、アクセプター官能基/ドナー官能基通常、電子過多な不飽和二重結合/電子不足な不飽和二重結合が、6/4~2/8の範囲が好ましく、5/5~3/7の範囲がより好ましい。本発明のインクジェットインクにおいて、アクセプターモノマーの含有量は、高感度、十分な硬化膜強度の共重合物を得る観点から、20~70質量であることが好ましく、30~60質量であることがより好ましい。また本発明のインクジェットインクにおいて、ドナーモノマーの含有量は、上記アクセプターモノマーと同様の観点から、20~70質量であることが好ましく、30~60質量であることがより好ましい。さらに本発明のインクジェットインクにおいて、アクセプターモノマーとドナーモノマーの含有量は、感度の観点から、総量で40~96質量であることが好ましく、50~90質量であることがより好ましい。前記アクセプターモノマー及びドナーモノマーは、活性エネルギー線硬化型インクジェットインクの主成分であると共に液体であることから、前記活性エネルギー線硬化型インクジェットインクは実質的に溶媒を用いなくてもよい。このため、活性エネルギー線を前記インクに照射することにより、アクセプターモノマー及びドナーモノマーがCT重合し、インクが固体に変化して硬化し、溶媒を蒸発させなくても強固な画像を形成することができる。[電子過多な不飽和二重結合を有する重合性化合物]本発明では、前記ドナーモノマーが、二以上のビニルエーテル基と、前記二以上のビニルエーテル基の酸素原子同士を連結する連結鎖とを有する多官能ビニルエーテル化合物を含む。この多官能ビニルエーテル化合物において、前記連結鎖は2~8個のカルボン酸エステル骨格を含む。前記カルボン酸エステル骨格中の炭化水素基は、前記連結鎖の一部を構成する基であればよい。前記多官能ビニルエーテル化合物としては、例えば、下記一般式1で示される化合物が挙げられる。式1の化合物は一種でも二種以上でもよい。式1中、X、Yはそれぞれ独立に、置換基を有していてもよい炭素数1~18のアルキレン基、置換基を有していてもよい炭素数3~18のシクロアルキレン基、又は置換基を有していてもよい炭素数6~18の2価の芳香族環を表し、R1、R2、R3は、それぞれ独立に、炭素数2~12の直鎖又は分岐アルキレン基、炭素原子同士を連結するエーテル基を含む炭素数2~12の直鎖又は分岐アルキレン基、炭素数3~18のシクロアルキレン基、炭素原子同士を連結するエーテル基を含む炭素数3~18のシクロアルキレン基、又は炭素数6~18の2価の芳香族環を表し、nは0以上3以下の整数を表す。式1で示される化合物は、多価カルボン酸エステルとヒドロキシル基含有ビニルエーテルとのエステル交換反応によって合成できる。又、多価カルボン酸エステルとヒドロキシル基含有ビニルエーテルに多価アルコールを添加して合成することで、式1の化合物を含むオリゴマーを得ることができる。別の合成方法としては、多価カルボン酸クロライドとヒドロキシル基含有ビニルエーテルを塩基性条件下で反応させることでも式1の化合物を合成することができる。多価カルボン酸としては、脂肪族、脂環骨格、芳香族環を骨格に有し、カルボキシル基を少なくとも2個以上有する多価カルボン酸を用いることができる。ヒドロキシル基含有ビニルエーテルとしては、分子中にヒドロキシル基を少なくとも一つ以上含有する、脂肪族、脂環骨格、芳香族環骨格のグリコールのモノビニルエーテルを用いることができる。又、オリゴマーを得る場合に用いる多価アルコールとしては、脂肪族、脂環骨格、芳香族環骨格のグリコールを用いることができる。又、本発明者らは、式1で示される化合物として、双極子モーメントが3.5以上の多価カルボン酸のエステルとヒドロキシル基含有ビニルエーテルとのエステル交換反応によって得られるビニルエーテル化合物、あるいは、双極子モーメントが3.5以上の多価カルボン酸のエステルとヒドロキシル基含有ビニルエーテルに多価アルコールを加えて反応させることで得られるオリゴマーが、アクセプターモノマーとの相溶性がより好ましいものになることを見出した。本発明では、式1中のX及びYに二つのカルボキシル基を結合したときに構成される、それぞれ下記一般式A及び一般式Bで示されるジカルボン酸の双極子モーメントが、それぞれ3.5~7.0であることが、アクセプターモノマーとの相溶性の観点、及び、式1の化合物の熱安定性の観点から好ましい。なお、下記式A及びB中、X及びYは、前記式1中のX及びYと同義である。双極子モーメント単位はデバイは、分子軌道計算により計算で求めることができる。本発明における双極子モーメントは、WAVEFUNCTION,INC社の分子計算ソフトSPARTAN‘08forWindows登録商標v1.1.1を使用してMMFF力場を用いて構造最適化を行った後、半経験的分子軌道法AM1により立体構造を計算により求めた値とする。本発明においては、式1の化合物は、双極子モーメントが3.5以上7.0以下の多価カルボン酸から誘導される化合物のいずれのものでも用いてよい。このような式1の化合物としては、例えば、下記一般式2、3、4で示される化合物を挙げることができる。式2~4中、R1、R2、R3及びnは、前記一般式1で示される重合性化合物のR1、R2、R3及びnと同義である。式2中、R4、R5、R6、R7は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~12の直鎖又は分岐アルキル基、炭素数3~12のシクロアルキル基、又は炭素数6~12の芳香族環を表し、R4とR5又はR6とR7が連結して環を形成してもよい。式3中、R8、R9、R10、R11は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~12の直鎖又は分岐アルキル基、炭素数3~12のシクロアルキル基、又は炭素数6~12の芳香族環を表し、R8とR9又はR10とR11が連結して環を形成してもよく、pは独立して1以上5以下の整数を表す。式4中、R12、R13、R14、R15、R16、R17、R18、R19は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~12の直鎖又は分岐アルキル基、炭素数3~12のシクロアルキル基、又は炭素数6~12の芳香族環を表し、R12~R19から選ばれる隣り合う2つが連結して環を形成してもよい。ジカルボン酸の双極子モーメントの一例を以下に示す。以下に、式1~4で示される化合物の具体例V-1~V-67、そのLogP値及びSP値を示す。ただし本発明における式1の化合物は以下の具体例のみに限定されない。LogP値は、1-オクタノール/水の分配係数の対数値であり、フラグメント法、原子アプローチ法などを用いて計算により算出することができ、一般に有機化合物の親水性/疎水性の相対的評価に用いられる数値である。LogP値を計算する代表的なソフトウエアとしては、Cambridge社Chem3DUltra7.0が挙げられる。本発明に係る計算に使用されるハードウエアとしては、パーソナルコンピューターで十分高速に計算を実行できる。本発明におけるLogP値は化合物の構造からCambridgeSoft社Chem3DUltra7.0を用いて計算されるClogP値である。SP値は、ヒルデブラントHildebrandによって導入された正則溶液論により定義された値であり、溶媒あるいは溶質の凝集エネルギー密度の平方根で示される。2成分系溶液の溶解度の目安となる。SP値を求めるには、蒸発熱から計算する方法、化学組成から計算する方法、SP値が既知の物質との相溶性から実測する方法などが挙げられるが、本発明におけるSP値は、コーティングの基礎と工学53ページ、原崎勇次著、加工技術研究会記載のFedorsによる原子および原子団の蒸発エネルギーとモル体積から計算で求めた値である。本発明では、LogP値は、アクセプターモノマーとの相溶性、重合開始剤、増感剤の溶解性、及び、ブリスターの発生の抑制の観点から-3.5~6.5であることが好ましく、より好ましくは1.5~6.5が好ましい。またSP値は、重合開始剤、増感剤の溶解性の観点から9.0~12.0であることが好ましい。式1の化合物は、式1中のX及びYにおいて、隣り合う二つのカルボニル基を繋ぐ最短鎖を構成する炭素原子の数が1以上4以下である化合物を有していることが、より好ましい。本発明において、式1中のX及びYにおいて、隣り合う二つのカルボニル基を繋ぐ最短鎖を構成する炭素原子の数とは、あるカルボニル基と別のカルボニル基を繋げている炭素主鎖の最小となる値を指し、側鎖の炭素数は数えない。先の例示化合物を例に挙げると、例示化合物V-1における前記最短鎖を構成する炭素原子の数は1であり、側鎖のエチル基炭素数2は数えない。また、例示化合物V-45のような、二つのカルボニル基の間にシクロアルキレン基のような環状の化合物を有している場合は、2通り以上の炭素主鎖の数え方が存在するが、この場合における前記最短鎖を構成する炭素原子の数は、挟まれた炭素主鎖が最も小さくなる数のことを指す。よって、例示化合物V-45における前記最短鎖を構成する炭素原子の数は2であり、6ではない。この数え方はカルボニル基の間に芳香族環を有している場合も、同様の方法で前記最短鎖を構成する炭素原子の数を求める。式1中のX及びYにおいて、隣り合う二つのカルボニル基を繋ぐ最短鎖を構成する炭素原子の数が1以上4以下であるということは、二つのカルボニル基の距離が近く、式1の化合物中の二つのカルボニル基に挟まれた部分が他の部分に比べて分極していることを意味する。このような式1の化合物中の分極部位を有することが、アクセプターモノマーとの相溶性向上に寄与すると考えられる。さらには、二つのカルボニルに挟まれた連結基部分、すなわち式1中のX又はYが、置換基を有していてもよいアルキレンの場合、二つのカルボニル基に挟まれた炭素原子の最小値は1がより好ましく、二つのカルボニルに挟まれた連結基部分が、置換基を有していてもよいシクロアルキレン基又は置換基を有していてもよい芳香族環の場合は、二つのカルボニル基に挟まれた炭素原子の最小値は、2がより好ましい。このような場合、式1の化合物中の二つのカルボニル基に挟まれた部分の双極子モーメントが、3.5以上と、より分極がより大きくなり、アクセプターモノマーとの相溶性がより向上する。本発明のインクジェットインクにおける式1の化合物の含有量は、硬化収縮の抑制、密着性、及び、粘度を出射可能な範囲に低減すること、の観点から、0.5質量以上50質量以下であることが好ましく、3.0質量以上35質量以下であることがより好ましい。前記ドナーモノマーは、本発明の効果が得られる範囲において、式1の化合物以外の他のドナーモノマーをさらに含んでいてもよい。前記他のドナーモノマーは、下記一般式6で表される化合物ただし式1の化合物を除くであることが好ましい。上記式6において、Xは、-O-、-NR4-、-S-、又は-SO-を表す。式6中、Yは、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、又はアリールアルキル基を表し、さらに、置換基を有していてもよい。式6中、Yにおけるアルキル基及びシクロアルキル基の炭素数は1~22であることが好ましく、Yにおけるアリール基の炭素数は6~22であることが好ましく、Yにおけるアリールアルキル基の炭素数は6~22であることが好ましい。上記-NR4-のR4は、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、又はアリールアルキル基を表し、Yの炭素原子の一つと結合して環を形成してもよく、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、水酸基を有するアルキル基の炭素数は1~12であることが好ましく、シクロアルキル基の炭素数は3~12であることが好ましく、アリール基、又はアリールアルキル基の炭素数は6~12が好ましい。式6中、R1、R2、R3は、それぞれ水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、又はアリールアルキル基を表し、さらに、置換基を有していてもよい。式6中、R1~R3におけるアルキル基の炭素数は1~6であることが好ましく、シクロアルキル基の炭素数は3~6であることが好ましく、R1~R3におけるアリール基の炭素数は6~18であることが好ましく、R1~R3におけるアリールアルキル基の炭素数は6~18であることが好ましい。また、式6中、R2又はR3の一部とYとが結合して環状構造を形成してもよいし、Yの一部が連結基を介し、二つ以上の不飽和二重結合を有する多官能ドナーモノマーを形成してもよい。前記式6で表される不飽和化合物の具体例としては、例えば、ビニルエーテル、プロペニルエーテル等のアルケニルエーテル類、ビニルチオエーテル、プロペニルチオエーテル等のアルケニルチオエーテル、ビニルスルホキシド、プロペニルスルホキシド等のアルケニルスルホキシド類、カルボン酸エステルの酸素原子にビニル基が結合したビニルエステル類、アミノ基の窒素原子にビニル基が結合したビニルアミン類、アミド基の窒素原子にビニル基が結合したビニルアミド類、イミダゾール環の窒素原子にビニル基が結合したビニルイミダゾール、カルバゾール環の窒素原子にビニル基が結合したビニルカルバゾール、ビニレン骨格と酸素原子を環内に含む環状5員環、環状6員環化合物、等が挙げられる。前記式6で表される化合物が、下記一般式D-1~D-9で表される化合物であることがより好ましい。式D-1~D-9中、R5~R9は、それぞれ水素原子、直鎖アルキル基、又は、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基又はアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有していてもよく、二つ以上の不飽和二重結合部分を有する多官能重合性化合物を形成するための連結基とすることができる。式D-1~D-9中、R5~R9におけるアルキル基の炭素数は1~22であることが好ましく、R5~R9におけるシクロアルキル基の炭素数は3~22であることが好ましく、R5~R9におけるアリール基の炭素数は6~22であることが好ましく、R5~R9におけるアリールアルキル基の炭素数は6~22であることが好ましい。式D-1~D-9中、Zは、-O-、-NR10-又はS-を示す。このZにおけるR10は、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、又はアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有していてもよい。R10におけるアルキル基の炭素数は1~12であることが好ましく、R10におけるシクロアルキル基の炭素数は3~12であることが好ましく、R10におけるアリール基の炭素数は6~18であることが好ましく、R10におけるアリールアルキル基の炭素数は6~18であることが好ましい。式6の化合物は多官能ドナーモノマーのみならず単官能ドナーモノマーも含む。式6で表される単官能ドナーモノマーにおいては、式6中、Yが、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、又はアリールアルキル基を表す。Xは-O-、-NR11CO-、-NR4-、-S-、又はSO-を表し、R11は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、又はアリール基を表し、R11がYと連結して環を形成してもよい。単官能ドナーモノマーのときの式6において、Yにおけるアルキル基の炭素数は1~22であることが好ましく、Yにおけるシクロアルキル基の炭素数は3~22であることが好ましく、Yにおけるアリール基の炭素数は6~22であることが好ましく、Yにおけるアリールアルキル基の炭素数は6~22であることが好ましい。また単官能ドナーモノマーのときの式6において、上記-NR4-のR4は、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、又はアリールアルキル基を表し、Yの炭素原子の一つと結合して環を形成してもよく、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基の炭素数は1~12であることが好ましく、シクロアルキル基の炭素数は3~12であることが好ましく、アリール基、又はアリールアルキル基の炭素数は6~18が好ましい。又、R3の一部とYとが結合して環状構造を形成してもよい。さらに単官能ドナーモノマーのときの式6において、上記-NR11CO-のR11は、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、又はアリールアルキル基を表し、Yの炭素原子の一つと結合して環を形成しても良く、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基の炭素数は1~12であることが好ましく、シクロアルキル基の炭素数は3~12であることが好ましく、アリール基、又はアリールアルキル基の炭素数は6~18が好ましい。又、R4の一部とYとが結合して環状構造を形成してもよい。以下に、単官能ドナーモノマーの具体例を示す。単官能ドナーモノマーとしては、例えばビニルチオエーテル、ビニルスルホキシドを含有する重合性モノマーとして、ビニルメチルスルホキシド、ビニル-tert-ブチルスルフィド、ビニルメチルスルフィド、ビニルエチルスルフィド等が挙げられる。単官能ドナーモノマーとしては、例えばビニレン骨格と窒素原子又は酸素原子を環内に含む環状5員環、環状6員環化合物を有する重合性モノマーとして、イミダゾール、ピロール、フラン、ジヒドロフラン、ピラン、ジヒドロピラン等が挙げられる。単官能ドナーモノマーのうち、窒素原子上にビニル基が置換した構造を有するN-ビニル化合物の具体例としては、例えば、N-ビニルホルムアミド、N-ビニルカルバゾール、N-ビニルインドール、N-ビニルピロール、N-ビニルアセトアミド、N-ビニルピロリドン、N-ビニルカプロラクタム、N-ビニル-N-エチルウレア、N-ビニルオキサゾリドン、N-ビニルスクシンイミド、N-ビニルエチルカルバメート及びそれらの誘導体が挙げられ、これらの化合物の中でも特にN-ビニルカプロラクタム、N-ビニルホルムアミドが好ましい。N-ビニルホルムアミドは、例えば、荒川化学工業株式会社から入手することができる。[単官能ビニルエーテル化合物]前記活性エネルギー線硬化型インクジェットインクは一般式7で表される単官能ビニルエーテル化合物を含有することが好ましい。式7中、R3、R4、R5は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基又はアリール基を表し、R6はアルキル基、シクロアルキル基又はアリール基を表す。式7中におけるアルキル基の炭素数は1~12であることが好ましく、シクロアルキル基における炭素数は3~18であることが好ましく、アリール基における炭素数は6~18であることが好ましい。単官能ビニルエーテル化合物としては、例えば、n-プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、2-エチルヘキシルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、アリルビニルエーテル、ヒドロキシエチルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、9-ヒドロキシノニルビニルエーテル、4-ヒドロキシシクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、トリエチレングリコールモノビニルエーテル等が挙げられる。上記以外にも、これまでに開示されている種々のビニルエーテル化合物を適用することが可能である。例えば、特許第3461501号公報に開示されている分子内にメタアクリロイル基とビニルエーテル基を含む化合物、特許第4037856号公報に開示されている少なくとも酸素原子を含む脂環骨格を持つビニルエーテル化合物、特開2005-015396号公報に開示されている脂環式骨格を有するビニルエーテル、特開2008-137974号公報に開示されている1-インダニルビニルエーテル、特開2008-150341号公報に開示されている4-アセトキシシクロヘキシルビニルエーテル等が挙げられる。式6で表される単官能ドナーモノマーのうち、Xが-O-である単官能ドナーモノマー単官能ビニルエーテル化合物が存安定性の点から特に好ましい。[多官能ドナーモノマー]前記活性エネルギー線硬化型インクジェットインクは前記単官能ドナーモノマーに加えて、多官能ドナーモノマーを含有することが、硬化感度、耐候性及び耐溶剤性を向上することから好ましい。式6で表される不飽和化合物において多官能ドナーモノマーは、前記式D-1~D-9から選ばれる少なくとも一種の不飽和化合物であり、R5~R9が二つ以上の不飽和二重結合部分を有する多官能重合性化合物を形成するための連結基である多官能ドナーモノマーであることが好ましく、中でも式D-1で表される化合物であることが特に好ましい。次いで、式D-1~D-9で表される多官能ドナーモノマーの一例を示すが、本発明ではここに例示するドナーモノマーに限定されない。2官能ビニルエーテル化合物としては、1,4-ブタンジオールジビニルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジビニルエーテル、ネオペンチルグリコールジビニルエーテル、ノナンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテルTEGDVE、トリメチロールプロパンジビニルエーテル、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパンジビニルエーテル、ペンタエリスリトールジビニルエーテル等を挙げることができる。この他にも特許第4037856号公報に開示されている少なくとも酸素原子を含む脂環骨格を持つビニルエーテル化合物、特開2005-015396号公報に開示されている脂環式骨格を有するビニルエーテル、特開2008-137974号公報に開示されている1-インダニルビニルエーテル、特開2008-150341号公報に開示されている4-アセトキシシクロヘキシルビニルエーテル等を挙げることができる。また、上記に挙げたジビニルエーテルのビニルエーテル基をプロペニルエーテル基、イソプロペニルエーテル基、ブテニルエーテル基、イソブテニルエーテル基に置換するなど、ビニルエーテル基のα位又はβに置換基を導入することもできる。これらの2官能ビニルエーテル化合物のうち、硬化性、密着性、表面硬度を考慮すると、ジエチレングリコールジビニルエーテル及びトリエチレングリコールジビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、が硬化性、種々の素材との相溶性、臭気、安全性の点で優れており好ましい。[3官能以上の多官能ビニルエーテル化合物]本発明に好適な3官能以上の多官能ビニルエーテル化合物の具体例としては、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル等が挙げられる。3官能のビニルエーテル化合物としては、下記一般式Aで表される化合物のような分子内にオキシアルキレン基を有する化合物が、その他の化合物との相溶性や溶解性、基材との密着性を得る上で好ましい。また、オキシアルキレン基の総数は10以下であることが好ましい。10より大きいと、硬化膜の耐水性が低下する。なお、下記式Aではオキシエチレン基を例示しているが、炭素数の異なるオキシアルキレン基とすることも可能である。オキシアルキレン基の炭素数としては1~4とすることが好ましく、1又は2であることがより好ましい。上記式Aにおいて、R11は水素又は有機基を表す。R11で表される有機基としては、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基等の炭素数1~6個のアルキル基、炭素数1~6個のフルオロアルキル基、フリル基又はチエニル基、炭素数6~18のアリル基、1-プロペニル基、2-プロペニル基、2-メチル-1-プロペニル基、2-メチル-2-プロペニル基、1-ブテニル基、2-ブテニル基又は3-ブテニル基等の炭素数1~6個のアルケニル基、フェニル基、ベンジル基、フルオロベンジル基、メトキシベンジル基又はフェノキシエチル基等の炭素数6~18のアリール基、メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等の炭素数1~18のアルコキシ基、プロピルカルボニル基、ブチルカルボニル基又はペンチルカルボニル基等の炭素数1~6個のアルキルカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基又はブトキシカルボニル基等の炭素数1~6個のアルコキシカルボニル基、エトキシカルバモイル基、プロピルカルバモイル基又はブチルペンチルカルバモイル基等の炭素数1~6個のアルコキシカルバモイル基等の基が挙げられるがこれらに限定されない。この中でも有機基としては、ヘテロ原子を含まない炭化水素基が硬化性の観点で好ましい。また、p、q、rはそれぞれ0又は1以上の整数であり、pqrは3~10の整数である。また、ビニルエーテル基を4つ以上有する多官能ビニルエーテル化合物としては、下記一般式B、Cに表される化合物を挙げることができる。上記式Bにおいて、R12は、メチレン基、炭素数1~6のアルキレン基、オキシアルキレン基、エステル基の何れかを含む連結基であり、p、q、l、mはそれぞれ0又は1以上の整数であり、pqlmの総数は3~10の整数である。上記一般式Cにおいて、R13は、メチレン基、炭素数1~6個のアルキレン基、オキシアルキレン基、エステル基の何れかを含む連結基を表し、p1、q1、r1、l1、m1、s1はそれぞれ0又は1以上の整数であり、p1q1r1l1m1s1の総数は3~10の整数である。上記式B、Cにおいてはオキシエチレン基を例示しているが、炭素数の異なるオキシアルキレン基とすることも可能である。オキシアルキレン基の炭素数としては1~4であることが好ましく、1又は2であることがより好ましい。[電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物]本発明は、アクセプターモノマーを必須とする。本発明におけるアクセプターモノマーとは、電子不足の不飽和二重結合を有するモノマー及び/又はオリゴマーである。本発明のインクジェットインクにおいては、電子不足の不飽和二重結合を有するモノマー及び/又はオリゴマーが、下記一般式8又は一般式9で表される不飽和二重結合を有する化合物であることが好ましい。上記式8又は式9において、EWG1及びEWG2は、各々電子吸引性基が不飽和二重結合に直結する部分構造を表し、EWG1又はEWG2の一部が結合して環状構造を有していてもよい。電子吸引性基は、シアノ基、ハロゲン基、ピリジル基、ピリミジル基、ニトロ基、下記一般式aで表される基、又は下記一般式bで表される基を表す。またEWG1とEWG2は互いに結合して以下に示す電子吸引性連結基を形成して環状構造を形成してもよい。該電子吸引性連結基としては、-CO-O-CO-、-CO-NRX-CO-、-SOn-O-CO-、-SOn-NR-CO-、-SOn-O-SOn-、又はSOn-NRX-SOn-を挙げることができる。EWG1とEWG2は直鎖アルキレン基、分岐アルキレン基、環状アルキレン基、水酸基を有するアルキレン基、アリーレン基又はアリールアルキレン基等の、炭素数1~12の連結基を介して環状構造を形成してもよく、さらに置換基を有していてもよい。また、EWG1又はEWG2の一部が連結基を介し、二つ以上の不飽和二重結合部分を有する多官能重合性化合物を形成してもよい。上記式a、bにおいて、Q1は、OH、OR’、NR’R又はR’を表し、nは1又は2の整数を表す。R’及びRは、各々水素原子、炭素数1~18の直鎖アルキル基、炭素数1~18の分岐アルキル基、炭素数3~18の環状アルキル基、水酸基を有する炭素数1~18のアルキル基、炭素数6~18のアリール基、又は炭素数6~18のアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有してもよい。式8又は式9で表される不飽和化合物の具体例としては、例えば、ビニレンイミド化合物、ビニレンジカルボン酸、ビニレンジカルボン酸エステル、ビニレンモノカルボン酸アミドモノカルボン酸、ビニレンモノカルボン酸アミドモノカルボン酸エステル、ビニレンジカルボン酸アミド、ビニレン骨格両端にニトリル基が置換したビニレンニトリル化合物、ビニレン骨格両端にハロゲン基が置換したハロゲン化ビニル化合物、ビニレン骨格両端にカルボニルが置換したビニレンジケトン化合物、ビニレンジチオカルボン酸無水物、ビニレンチオイミド化合物、ビニレンジチオカルボン酸、ビニレンジチオカルボン酸エステル、ビニレンモノチオカルボン酸アミドモノチオカルボン酸、ビニレンモノチオカルボン酸アミドモノチオカルボン酸エステル、ビニレンジチオカルボン酸アミド、ビニレン骨格両端にピリジル基が置換した化合物、ビニレン骨格両端にピリミジル基が置換した化合物構造などが挙げられるが、これらに限定されない。これらの中で好ましい不飽和化合物は、無水マレイン酸、マレイミドなどのビニレンイミド、マレイン酸、フマル酸などのビニレンジカルボン酸、マレイン酸エステル、フマル酸エステルなどのビニレンジカルボン酸エステル等が挙げられる。また、本発明においては、式8又は式9で表される不飽和化合物が、下記式A-1~A-13から選ばれる少なくとも一種の不飽和化合物であることが好ましい。式A-1~A-8及びA-13中、R1、R2、R3、R4は、各々独立に水素原子、炭素数1~22の直鎖アルキル基、又は、炭素数1~22の分岐アルキル基、炭素数3~22の環状アルキル基、水酸基を有する炭素数1~22のアルキル基、炭素数6~22のアリール基、又は炭素数6~22のアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有していてもよく、二つ以上の不飽和二重結合部分を有する多官能重合性化合物を形成するための連結基とすることができる。式A-11及びA-12中、X1はハロゲン原子を表す。本発明に係る式8又は式9で表される不飽和化合物においては、式A-1~A-13で表される不飽和化合物のうち、更には、式A-1、式A-2又は式A-6で表される不飽和化合物であることが好ましい。以下に、式A-1~A-13で表される重合性モノマーである不飽和化合物の一例を示すが、本発明ではここに例示する重合性モノマーに限定されるものではない。本発明において、式A-1~A-13で表される単官能の不飽和化合物としては、以下の例が挙げられる。ビニレンジカルボン酸無水物を有する化合物の例として、無水マレイン酸、ビニレンイミドを有する化合物の例として、マレイミド、N-メチルマレイミド、N-エチルマレイミド、N-ブチルマレイミド、N-2-エチルヘキシルマレイミド、N-ドデシルマレイミド、N-オクタデシルマレイミド、N-フェニルマレイミド、N-シクロヘキシルマレイミド、N-p-カルボメトキシフェニルマレイミド、4,4’-ジマレイミドビスフェノールF、N-ブチルマレイミド、N-2-クロロフェニルマレイミド、N-4-クロロフェニルマレイミド、2,3-ジメチル-1-N-2-メタクリルオキシエチルマレイミド、ビニレンジカルボン酸の例として、マレイン酸、フマル酸、ビニレンジカルボン酸エステルの例として、マレイン酸ジメチル、マレイン酸ジエチル、マレイン酸ジイソプロピル、マレイン酸ジ-n-ブチル、マレイン酸ジ-tert-ブチル、マレイン酸ジ2-エチルヘキシル、フマル酸ジメチル、フマル酸ジエチル、フマル酸ジイソプロピル、フマル酸ジ-n-ブチル、フマル酸ジ-tert-ブチル、フマル酸ジ2-エチルヘキシル、等が挙げられるが、いずれもこれら具体例には限定されない。また、好ましい不飽和二重結合を有する多官能の重合性モノマーを得るには、従来公知の様々な連結基骨格を用いて得ることができる。例えば、米国特許第6,034,150号明細書、特開平11-124403号公報に記載されているような多官能のマレイミド誘導体が挙げられる。以下に、本発明のインクジェットインクに好ましく用いることのできるマレイミド誘導体マレイミド類について詳細に説明する。前記マレイミド誘導体は、インクジェットインク組成物として要求される溶解性、低粘度、吐出安定性の観点から、分子中にキラル構造を有するマレイミド化合物が好ましい。本発明において、キラル基を有するマレイミド化合物は、分子中にキラル炭素原子を最低一つ以上有していれば特に限定されないが、この好ましいマレイミド化合物としては、下記一般式10で表される化合物が好ましい。上記式10中、R1、R2は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を表し、R1とR2はそれぞれ結合して環を形成してもよく、Y1、Y3は、それぞれ独立して炭素数1~12のアルキレン基、炭素数1~12のアルキレンオキシ基、フェニレン基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基から選ばれる基が組み合わされた2価の有機連結基を表し、Y2は不斉炭素を有する2価の基を表し、nは1~6の整数、n1は0又は1、n2は0又は1を表し、Zは前記2価の有機連結基であってもよい1~6価の有機基を表す。式10中におけるR1、R2で表されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基等を挙げることができる。またR1及びR2が結合して、シクロプロピレン環、シクロブチレン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環等を形成してもよい。式10中、Y1、Y3で表される2価の有機連結基としては、炭素数1~12のアルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、ブチレン基、ヘキシレン基等、炭素数1~12のアルキレンオキシ基例えば、エチレンオキシ基、ポリエチレンオキシ基、ブチレンオキシ基、ポリブチレンオキシ基、炭素数2~12のアルキレンオキシカルボニル基例えば、エチレンオキシカルボニル基、ヘキシレンオキシカルボニル基等、炭素数2~12のアルキレンエステル基例えば、メチレンエステル基、ヘキシレンエステル基、フェニレン類基例えば、フェニレン基、メチルフェニレン基、オキシカルボニルフェニレンカルボニルオキシ基、カルボニルオキシフェニレンオキシカルボニル基が挙げられる。式10中、Y2は不斉炭素キラル炭素を有する2価の基を表す。具体的には、下記式10aで表される基が挙げられる。式10a中、Xは炭素数1~18のアルキル基、炭素数1~18のアルケニル基、炭素数1~18のアルキルオキシ基、炭素数2~18のアルキルカルボニルオキシ基又は水酸基を表す。好ましくは、炭素数1~4のアルキル基であり、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、イソブチル基が挙げられる。式10中、Zはn価の連結基を表す。n=1の場合は水素原子、アルキル基メチル基、エチル基、ヘキシル基、水酸基、カルボキシル基、炭素数2~22のアルキルエステル基等、n=2の場合は、前記Y1、Y3で表される2価の有機連結基と同義であり、n=3の場合は、グリセリン基、炭素数4~22のトリメチロールアルキル基、トリアジン基等、n=4の場合は、ペンタエリスリトール基等、n=6の場合は、ビストリメチロールアルキル基等を表す。インクジェットヘッドからの出射のためには、キラル基を有するマレイミド化合物の分子量は200~1,000であることが好ましく、200~800であることがより好ましい。200より小さいと結晶化しやすく、出射時に目詰まりが起こりやすくなる。また、分子量は1、000より大きいと、粘度が高くなり、出射が難しくなる。さらに好ましくは、以下の式10-1~10-5で表されるマレイミド化合物が挙げられる。式10-1~10-5中、n11、n12はそれぞれ独立して0~6の整数、n13は独立して1~30の整数を表すことが好ましい。R1、R2、Z、及びnは、式10におけるR1、R2、Z、及びnと同義である。Xは、式10a中のXと同義である。特に好ましくは、R1、R2は水素原子、Xは炭素数1~4のアルキル基、n12は0、Zは炭素数1~18のアルキレン、ポリオキシアルキレンである。以下に、式10で表される化合物の具体例M-1~M-45を示すが、本発明はこれに限定されない。これらのマレイミド化合物の合成法は公知であり、例えば、特開平11-124403号公報、あるいはMacromolecularChemicalandphysics,2009,210,269-278記載の方法を用いて、容易に合成することができる。本発明のインクジェットインクにおいて適用可能なより好ましいマレイミド誘導体としては、低粘度、溶解性、吐出安定性の観点から、下記一般式11で表されるマレイミド誘導体が挙げられる。上記式11中、R11、R12は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~6のアルキル基を表し、R11とR12はそれぞれ結合して環を形成してもよく、A11、A13は、それぞれ独立して炭素数1~12のアルキレン基を表し、A12は独立して不斉中心を有する炭素数1~12の2価の炭化水素基を表し、Yは、独立してカルボニルオキシ-C=O-O-又はオキシカルボニル-O-C=O-を表し、pは1又は2を表し、R13はpが1の場合は分子量15~600のアルキル基又はアルキレンオキシ基、pが2の場合は分子量14~600のアルキレン基又はアルキレンオキシ基を表し、mは0又は1、nは0又は1を表す。式11において、R11及びR12で表される炭素数1~6のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基等を挙げることができる。またR11及びR12が結合して、シクロプロペン環、シクロブチレン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環等を形成してもよい。式11中、A11、A13で表される2価の有機連結基としては、メチレン基、エチレン基、ブチレン基、ヘキシレン基エチレンオキシ基、ポリエチレンオキシ基、ブチレンオキシ基、ポリブチレンオキシ基、エチレンオキシカルボニル基、ヘキシレンオキシカルボニル基、メチレンエステル基、ヘキシレンエステル基、フェニレン基、メチルフェニレン基、オキシカルボニルフェニレンカルボニルオキシ基、カルボニルオキシフェニレンオキシカルボニル基が挙げられる。式11中、A12は不斉炭素キラル炭素を有する2価の基を表す。A12としては、例えば式10aで表される基が挙げられる。更には、前記式11においては、A11、及びA13がメチレン基、A12が-CHR14-、R13が炭素数2~12のアルキル基、又は炭素数2~12のアルキレン基であることが好ましい。この時、R14は炭素数1~12のアルキル基、炭素数2~18のアルケニル基、炭素数1~18のアルキルオキシ基、炭素数2~18のアルキルカルボニルオキシ基又は水酸基を表す。R14としては、好ましくは、炭素数1~4のアルキル基メチル基、エチル基、プロピル基、イソブチル基等が挙げられる。式11中、pが1の場合のR13で表される分子量15~600のアルキル基としては、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキル基を表し、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル、基、ネオペンチル基、ドデシレル基、2,2,4-オクチル基等を挙げることができる。式11中、pが2の場合のR13で表される分子量14~600のアルキレン基としては、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキレン基を表し、具体的には、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ヘキシレン、基、ネポペンチレン基、ドデシレン基、2,2,4-オクチレン基等を挙げることができる。式11中、pが1の場合のR13で表されるアルキレンオキシ基としては、ヒドロキシ又はアルコキシポリエチレンオキシ基、ヒドロキシ又はアルコキシポリプロレンオキシ基、ヒドロキシ又はアルコキシポリブチレンオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。式11中、好ましいR13は、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキレン基、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキル基であり、さらに好ましくは、炭素数4~12の直鎖あるいは分岐のアルキレン基、炭素数4~12の直鎖あるいは分岐のアルキル基である。さらに好ましいマレイミド誘導体として、下記一般式II~IVで表されるマレイミド誘導体を挙げることができる。上記式II~IVにおいて、R14は独立して、炭素数1~12のアルキル基、炭素数1~18のアルケニル基、炭素数1~18のアルキルオキシ基、炭素数1~18のアルキルカルボニルオキシ基又は水酸基を表す。R14としては、好ましくは、炭素数1~4のアルキル基メチル基、エチル基、プロピル基、イソブチル基等が挙げられる。pは、1又は2を表す。R15は直鎖の炭素数4~12のアルキル基、又は直鎖の炭素数4~12のアルキレン基を表す。以下に本発明の式11で表されるマレイミド誘導体の具体例M-51~M-82を示す。上記説明した本発明に係る電子不足の不飽和二重結合を有するモノマー及び/又はオリゴマーとしては、マレイン酸エステル類、フマル酸エステル類、マレイミド類が、高感度化の観点から好ましい。前記アクセプターモノマーは、分子量が350以上600以下の重合性化合物を、電子不足な不飽和二重結合を有する重合性化合物全体の80質量以上含有し、かつ、前記式1で示されるドナーモノマーの分子量が300以上600以下であることが、インク粘度、出射性の観点から好ましい。なお、ここで言う分子量は、重合性化合物に繰り返しの分子構造を含み、この重合性化合物が二以上の分子量を有する場合には、平均分子量を言う。[その他のモノマー]本発明では、その他のモノマーとして、不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷が、-0.45を超え、-0.30未満の重合性化合物であっても、本発明の効果が得られる範囲で適宜添加することができる。以下にそのようなその他の重合性化合物について説明する。前記その他の重合性化合物は、ラジカル重合可能なエチレン性不飽和二重結合を有する化合物であり、不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷が、-0.45を超え、-0.30未満であり、モノマー、オリゴマー、ポリマー等の化学形態を持つものが含まれる。前記その他の重合性化合物の例としては、アクリル酸、メタクリル酸等の不飽和カルボン酸及びそれらの塩、エチレン性不飽和基を有する無水物、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタン等のラジカル重合性モノマーが挙げられる。具体的には、2-ヒドロキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、カルビトールアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、トリデシルアクリレート、2-フェノキシエチルアクリレート、ビス4-アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、オリゴエステルアクリレート、N-メチロールアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、エポキシアクリレート、イソボルニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート等のアクリル酸誘導体;メチルメタクリレート、n-ブチルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、2,2-ビス4-メタクリロキシポリエトキシフェニルプロパン等のメタクリル誘導体;その他、アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物の誘導体、が挙げられる。更に具体的には、山下晋三編、架橋剤ハンドブック、1981年大成社;加藤清視編、UVEB硬化ハンドブック原料編1985年、高分子刊行会;ラドテック研究会編、UVEB硬化技術の応用と市場、79頁、1989年、シーエムシー;滝山栄一郎著、ポリエステル樹脂ハンドブック、1988年、日刊工業新聞社等に記載の市販品若しくは業界で公知のラジカル重合性及び架橋性のモノマー、オリゴマー及びポリマーを用いることができる。これらのアクリレート類及びメタクリレート類の中でも、硬化性と硬化後の膜物性の観点から、テトラヒドロフルフリルアクリレート、2-フェノキシエチルアクリレート等のエーテル酸素原子を有するアルコールのアクリレートが好ましいものとして挙げられる。また、同様の理由から、脂環構造を有するアルコールのアクリレートも好ましく、イソボルニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート等のビシクロ環構造又はトリシクロ環構造を有するアクリレートが好ましいものの具体例として挙げられ、中でも、脂環構造内に二重結合を有する、ジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレートが特に好ましいものとして挙げられる。本発明のインクジェットインク中における前記その他の重合性化合物の含有量は、その他の重合性化合物の添加による効果をさらに得る観点から、0.1~40質量であることが好ましく、1.0~25質量であることがより好ましい。[光重合開始剤]本発明のインク組成物においては、高感度を得る観点から、光重合開始剤として、光ラジカル重合開始剤、増感剤を含有することが好ましい。本発明のインク組成物に適用可能な光ラジカル重合開始剤としては、分子開裂型又は水素引き抜き型のものが本発明に好適である。具体例としては、ベンゾインイソブチルエーテル、2,4-ジエチルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、ベンジル、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-ブタン-1-オン、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルホスフィンオキシド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキシド等が好適に用いられる。さらにこれら以外の分子開裂型のものとして、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、ベンゾインエチルエーテル、ベンジルジメチルケタール、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、1-4-イソプロピルフェニル-2-ヒドロキシ-2-メチルプロパン-1-オン及び2-メチル-1-4-メチルチオフェニル-2-モルホリノプロパン-1-オン、1-[4-2-ヒドロキシエトキシ-フェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オン等を併用してもよいし、さらに水素引き抜き型光重合開始剤である、ベンゾフェノン、4-フェニルベンゾフェノン、イソフタルフェノン、4-ベンゾイル-4’-メチル-ジフェニルスルフィド、メタロセンタイプの重合開始剤であるビス2,4-シクロペンタジエン-1-イル-ビス2,6-ジフルオロ-3-1H-ピロール-1-イル-フェニルチタニウム、オキシムエステルタイプの重合開始剤である、1,2-オクタンジオン,1-4-フェニルチオ-,2-O-ベンゾイルオキシム、エタノン,1-9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル-,1-O-アセチルオキシム等も使用できる。また、上記光ラジカル重合開始剤に対し、増感剤として、例えば、トリメチルアミン、メチルジメタノールアミン、トリエタノールアミン、p-ジエチルアミノアセトフェノン、p-ジメチルアミノ安息香酸エチル、p-ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、N,N-ジメチルベンジルアミン及び4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノン等のラジカル重合性モノマーと付加反応を起こさないアミン類を併用することもできる。もちろん、上記光ラジカル重合開始剤や増感剤は、ラジカル重合性モノマーへの溶解性に優れるものを選択して用いることが好ましい。光ラジカル重合開始剤と増感剤の含有量は、活性エネルギー線硬化型インクジェットインク組成物全質量に対して、それぞれ0.1~20質量、好ましくは、1~12質量の範囲である。その他に、欧州特許第1,674,499A号明細書に記載のデンドリマーコアに開始剤構造としてアミン系開始助剤を結合させたタイプ、欧州特許第2,161,264A号明細書、欧州特許第2,189,477A号明細書に記載の重合性基を有する開始剤、アミン系開始助剤、欧州特許第1,927,632B1号明細書に記載の複数のアミン系開始助剤を1分子内に有するタイプ、国際公開第09/060235号パンフレットに記載の分子内に複数のチオキサントンを含有するタイプ、Lamberti社より市販されているESACUREONE、ESACURKIP150に代表されるαヒドロキシプロピオフェノンが側鎖に結合したオリゴマータイプの重合開始剤なども好ましく用いることができる。また、本発明においては、マレイミド含有の重合性モノマーを用いる場合には、マレイミド含有重合性モノマー自身が開始剤として機能することができる。次いで、本発明のインク組成物のその他の構成要素について説明する。[着色剤]本発明のインクジェットインクを着色する場合は、顔料を着色剤として用いることが好ましい。顔料としては、カーボンブラック、酸化チタン、炭酸カルシウム等の無色無機顔料又は有色有機顔料を使用することができる。有機顔料としては、トルイジンレッド、トルイジンマルーン、ハンザイエロー、ベンジジンイエロー、ピラゾロンレッドなどの不溶性アゾ顔料、リトールレッド、ヘリオボルドー、ピグメントスカーレット、パーマネントレッド2B等の溶性アゾ顔料;アリザリン、インダントロン、チオインジゴマルーン等の建染染料からの誘導体;フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン等のフタロシアニン系有機顔料;キナクリドンレッド、キナクリドンマゼンタ等のキナクリドン系有機顔料;ペリレンレッド、ペリレンスカーレット等のペリレン系有機顔料;イソインドリノンイエロー、イソインドリノンオレンジ等のイソインドリノン系有機顔料;ピランスロンレッド、ピランスロンオレンジ等のピランスロン系有機顔料;チオインジゴ系有機顔料、縮合アゾ系有機顔料、ベンズイミダゾロン系有機顔料、キノフタロンイエロー等のキノフタロン系有機顔料;イソインドリンイエローなどのイソインドリン系有機顔料;その他の顔料として、フラバンスロンイエロー、アシルアミドイエロー、ニッケルアゾイエロー、銅アゾメチンイエロー、ペリノンオレンジ、アンスロンオレンジ、ジアンスラキノニルレッド、ジオキサジンバイオレット等が挙げられる。有機顔料をカラーインデックスC.I.番号で以下に例示する。C.I.ピグメントイエロー12、13、14、17、20、24、74、83、86、93、109、110、117、120、125、128、129、137、138、139、147、148、150、151、153、154、155、166、168、180、185、C.I.ピグメントオレンジ16、36、43、51、55、59、61、C.I.ピグメントレッド9、48、49、52、53、57、97、122、123、149、168、177、180、192、202、206、215、216、217、220、223、224、226、227、228、238、240、C.I.ピグメントバイオレット19、23、29、30、37、40、50、C.I.ピグメントブルー15、15:1、15:3、15:4、15:6、22、60、64、C.I.ピグメントグリーン7、36、C.I.ピグメントブラウン23、25、26、上記顔料の中でも、キナクリドン系、フタロシアニン系、ベンズイミダゾロン系、イソインドリノン系、縮合アゾ系、キノフタロン系、イソインドリン系有機顔料等は耐光性が優れているため好ましい。有機顔料は、レーザ散乱による測定値でインク中の平均粒径が10~150nmであることが好ましい。顔料の平均粒径が10nm未満の場合は、粒径が小さくなることによる耐光性の低下が生じることがある。150nmを超える場合は分散の安定維持が困難になり、顔料の沈澱が生じ易くなるとともに、吐出安定性が低下し、サテライトと言われる微小のミストが発生する問題が起こることがある。ただし、酸化チタンの場合は白色度と隠蔽性を持たせるために平均粒径は150~300nm、好ましくは180~250nmとする。またインク中の顔料の最大粒径は、1.0μmを越えないよう、十分に分散あるいは、ろ過により粗大粒子を除くことが好ましい。粗大粒子が存在すると、やはり吐出安定性が低下する傾向にある。有機顔料の微細化は、以下の方法で行うことができる。即ち、有機顔料、有機顔料の3質量倍以上の水溶性無機塩及び水溶性溶剤の少なくとも3成分から成る混合物を粘土状とし、ニーダー等で強く練り込んで微細化した後、水中に投入し、ハイスピードミキサー等で攪拌してスラリー状とする。次いで、スラリーの濾過と水洗を繰り返して、水溶性の無機塩及び水溶性の溶剤を、水性処理により除去する。微細化工程において、樹脂、顔料分散剤等を添加してもよい。水溶性無機塩としては、塩化ナトリウム、塩化カリウム等が挙げられる。これらの無機塩は有機顔料の3~20質量倍の範囲で用いるが、分散処理を行った後は、本発明で規定するハロゲンイオン含有量を達成するため、塩素イオンハロゲンイオンを水洗処理により取り除く操作を行う。無機塩の量が3質量倍よりも少ないと、所望の大きさの処理顔料が得られず、又、20質量倍よりも多いと、後の工程における洗浄処理が多大であり、有機顔料の実質的な処理量が少なくなる。水溶性溶剤は、有機顔料と破砕助剤として用いられる水溶性無機塩との適度な粘土状態を作り、充分な破砕を効率よく行うために用いられ、水に溶解する溶剤であれば特に限定されないが、混練時に温度が上昇して溶剤が蒸発し易い状態になるため、安全性の点から沸点120~250°Cの高沸点の溶剤が好ましい。水溶性溶剤として、2-メトキシメトキシエタノール、2-ブトキシエタノール、2-i-ペンチルオキシエタノール、2-ヘキシルオキシエタノール、ジエチレングリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコール、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、液体ポリエチレングリコール、1-メトキシ-2-プロパノール、1-エトキシ-2-プロパノール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、低分子量ポリプロピレングリコール等が挙げられる。また顔料はその表面に顔料分散剤との吸着を促進するために、酸性処理又は塩基性処理、シナージスト、各種カップリング剤など、公知の技術により表面処理を行うことが分散安定性を確保するために好ましい。顔料は、十分な濃度及び十分な耐光性を得るため、インクジェットインク中に白色を除く色の場合1.5~8質量、酸化チタンを用いた白色インクの場合、10~30質量の範囲で含まれることが好ましい。[顔料分散剤]顔料分散剤としては、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキル燐酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテート、顔料誘導体等を挙げることができる。具体例としては、BYKChemie社製のAnti-Terra-Uポリアミノアマイド燐酸塩、Anti-Terra-203/204高分子量ポリカルボン酸塩、Disperbyk-101ポリアミノアマイド燐酸塩と酸エステル、107水酸基含有カルボン酸エステル、110酸基を含む共重合物、130ポリアマイド、161、162、163、164、165、166、170高分子共重合物、400、Bykumen高分子量不飽和酸エステル、BYK-P104、P105高分子量不飽和酸ポリカルボン酸、P104S、240S高分子量不飽和酸ポリカルボン酸とシリコーン系、Lactimon長鎖アミンと不飽和酸ポリカルボン酸とシリコーンが挙げられる。又、EfkaCHEMICALS社製のエフカ44、46、47、48、49、54、63、64、65、66、71、701、764、766、エフカポリマー100変性ポリアクリレート、150脂肪族系変性ポリマー、400、401、402、403、450、451、452、453変性ポリアクリレート、745銅フタロシアニン系;共栄化学社製のフローレンTG-710ウレタンオリゴマー、フローノンSH-290、SP-1000、ポリフローNo.50E、No.300アクリル系共重合物;楠本化成社製のディスパロンKS-860、873SN、874高分子分散剤、2150脂肪族多価カルボン酸、7004ポリエーテルエステル型等が挙げられる。更には、花王社製のデモールRN、Nナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩、MS、C、SN-B芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩、EP、ホモゲノールL-18ポリカルボン酸型高分子、エマルゲン920、930、931、935、950、985ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、アセタミン24ココナッツアミンアセテート、86ステアリルアミンアセテート;ゼネカ社製のソルスパーズ5000フタロシアニンアンモニウム塩系、13240、13940ポリエステルアミン系、17000脂肪酸アミン系、24000、32000、7000;日光ケミカル社製のニッコールT106ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート、MYS-IEXポリオキシエチレンモノステアレート、Hexagline4-0ヘキサグリセリルテトラオレート、味の素ファインテクノ製のアジスパー821、822、824等が挙げられる。これらの顔料分散剤は、顔料100に対し5~70質量、好ましくは10~50質量の範囲で含有させることが好ましい。5より少ないと分散安定性が得られにくい場合があり、70より多いと吐出安定性が劣化する場合がある。更に、これらの顔料分散剤は、0°Cにおけるカチオン重合性モノマー全体へ5質量以上の溶解性があることが好ましい。溶解性が5質量未満であると、インクを0°C~10°C程度の間で低温保存をしたときに、好ましくないポリマーゲル又は顔料の軟凝集体が発生する場合があり、インクの保存安定性と吐出安定性とが劣化する場合がある。[ラジカル重合禁止剤]本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク組成物あるいはインクジェットインクは、保存安定性の観点から、ラジカル重合禁止剤をさらに含有することが好ましい。本発明のインクジェットインクは、保存中に、熱や光の影響で発生したラジカルによりラジカル重合がおこる場合が考えられる。ラジカル重合禁止剤を、本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク組成物あるいはインクジェットインクに使用することは、保存中に起きるラジカル重合を防ぐ効果がある反面、光カチオン重合の硬化は阻害しないことから、本発明のようなビニルエーテルを主とし硬化性に極めて優れたインクの光硬化を阻害せずに、インクの経時保存安定性だけを高めてくれる作用があることから非常に好ましい実施形態である。ラジカル重合禁止剤としては、フェノール系水酸基含有化合物、メトキノンヒドロキノンモノメチルエーテル、ハイドロキノン、4-メトキシ-1-ナフトール、ヒンダードアミン系酸化防止剤、1,1-ジフェニル-2-ピクリルヒドラジルフリーラジカル、N-オキシド化合物類、ピペリジン1-オキシルフリーラジカル化合物類例えば、BASFジャパン製IRGASTABUV-10の商品名、ADEKA製アデカスタブの商品名で購入できる、ピロリジン1-オキシルフリーラジカル化合物類、N-ニトロソフェニルヒドロキシルアミン類、含窒素複素環メルカプト系化合物、チオエーテル系酸化防止剤、ヒンダードフェノール系酸化防止剤、アスコルビン酸類、硫酸亜鉛、チオシアン酸塩類、チオ尿素誘導体、各種糖類、リン酸系酸化防止剤、亜硝酸塩、亜硫酸塩、チオ硫酸塩、ヒドロキシルアミン誘導体、ジシアンジアミドとポリアルキレンポリアミンの重縮合物、フェノチアジン、などが挙げられる。ラジカル重合禁止剤としては、具体的には以下の化合物を挙げることができる。フェノール性化合物としては、例えば、次の化合物である:フェノール、アルキルフェノール、例えば、o-、m-又はp-クレゾールメチルフェノール、2-t-ブチル-4-メチルフェノール、6-t-ブチル-2,4-ジメチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、2-t-ブチルフェノール、4-t-ブチルフェノール、2,4-ジ-t-ブチルフェノール、2-メチル-4-t-ブチルフェノール、4-t-ブチル-2,6-ジメチルフェノール、又は2,2’-メチレン-ビス-6-t-ブチル-メチルフェノール、4,4’-オキシジフェニル、3,4-メチレンジオキシジフェノールゴマ油、3,4-ジメチルフェノール、ベンズカテキン1,2-ジヒドロキシベンゾール、2-1’-メチルシクロヘキシ-1’-イル-4,6-ジメチルフェノール、2-又は4-1’-フェニルエチ-1’-イルフェノール、2-t-ブチル-6-メチルフェノール、2,4,6-トリス-t-ブチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチルフェノール、ノニルフェノール[CAS-Nr.11066-49-2]、オクチルフェノール[CAS-Nr.140-66-9]、2,6-ジメチルフェノール、ビスフェノールA、ビスフェノールB、ビスフェノールC、ビスフェノールF、ビスフェノールS、3,3′,5,5′-テトラブロモビスフェノールA、2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾール、BASFAktiengesellschaftのコレシンKoresin、3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシ安息香酸メチルエステル、4-t-ブチルベンズカテキン、2-ヒドロキシベンジルアルコール、2-メトキシ-4-メチルフェノール、2,3,6-トリメチルフェノール、2,4,5-トリメチルフェノール、2,4,6-トリメチルフェノール、2-イソプロピルフェノール、4-イソプロピルフェノール、6-イソプロピル-m-クレゾール、n-オクタデシル-β-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、1,1,3-トリス-2-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルフェニルブタン、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゾール、1,3,5-トリス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルイソシアヌレート、1,3,5-トリス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシエチル-イソシアヌレート、1,3,5-トリス-2,6-ジメチル-3-ヒドロキシ-4-t-ブチルベンジルイソシアヌレート又はペンタエリスリット-テトラキス-[β-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,6-ジ-t-ブチル-4-ジメチルアミノメチルフェノール、6-s-ブチル-2,4-ジニトロフェノール、FirmaCibaSpezialitaetenchemieのイルガノックスIrganox565、1010、1076、1141、1192、1222及び1425、3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸オクタデシルエステル。3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸ヘキサデシルエステル、3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸オクチルエステル、3-チア-1,5-ペンタンジオール-ビス-[3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、4,8-ジオキサ-1,11-ウンデカンジオール-ビス-[3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、4,8-ジオキサ-1,11-ウンデカンジオール-ビス-[3’-t-ブチル-4’-ヒドロキシ-5’-メチルフェニルプロピオネート]、1,9-ノナンジオール-ビス-[3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、1,7-ヘプタンジアミン-ビス[3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸アミド]、1,1-メタンジアミン-ビス[3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸アミド]、3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸ヒドラジド、3-3’,5’-ジメチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸ヒドラジド、ビス-3-t-ブチル-5-エチル-2-ヒドロキシフェニ-1-イルメタン、ビス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニ-1-イルメタン、ビス-[3-1’-メチルシクロヘキ-1’-イル-5-メチル-2-ヒドロキシフェニ-1-イル]メタン、ビス-3-t-ブチル-2-ヒドロキシ-5-メチルフェニ-1-イルメタン、1,1-ビス-5-t-ブチル-4-ヒドロキシ-2-メチルフェニ-1-イルエタン、ビス-5-t-ブチル-4-ヒドロキシ-2-メチルフェニ-1-イルスルフィド、ビス-3-t-ブチル-2-ヒドロキシ-5-メチルフェニ-1-イルスルフィド、1,1-ビス-3,4-ジメチル-2-ヒドロキシフェニ-1-イル-2-メチルプロパン、1,1-ビス-5-t-ブチル-3-メチル-2-ヒドロキシフェニ-1-イルブタン、1,3,5-トリス-[1’-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニ-1-イルメチ-1’-イル]-2,4,6-トリメチルベンゾール、1,1,4-トリス-5’-t-ブチル-4’-ヒドロキシ-2’-メチルフェニ-1’-イルブタン及びt-ブチルカテコール、及びアミノフェノール、例えば、p-アミノフェノール、ニトロソフェノール、例えば、p-ニトロソフェノール、p-ニトロソ-o-クレゾール、アルコキシフェノール、例えば、2-メトキシフェノールグアヤコール、ベンズカテキンモノメチルエーテル、2-エトキシフェノール、2-イソプロポキシフェノール、4-メトキシフェノールヒドロキノンモノメチルエーテル、モノ-又はジ-t-ブチル-4-メトキシフェノール、3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシアニソール、3-ヒドロキシ-4-メトキシベンジルアルコール、2,5-ジメトキシ-4-ヒドロキシベンジルアルコールシリンガアルコール、4-ヒドロキシ-3-メトキシベンズアルデヒドバニリン、4-ヒドロキシ-3-エトキシベンズアルデヒドエチルバニリン、3-ヒドロキシ-4-メトキシベンズアルデヒドイソバニリン、1-4-ヒドロキシ-3-メトキシフェニルエタノンアセトバニリン、オイゲノール、ジヒドロオイゲノール、イソオイゲノール、トコフェロール、例えば、α-、β-、γ-、δ-及びε-トコフェロール、トコール、α-トコフェロールヒドロキノン、及び2,3-ジヒドロ-2,2-ジメチル-7-ヒドロキシベンゾフラン2,2-ジメチル-7-ヒドロキシクマラン。また、キノン及びヒドロキノンとして、例えば、ヒドロキノン又はヒドロキノンモノメチルエーテル4-メトキシフェノール、メチルヒドロキノン、2,5-ジ-t-ブチルヒドロキノン、2-メチル-p-ヒドロキノン、2,3-ジメチルヒドロキノン、トリメチルヒドロキノン4-メチルベンズカテキン、t-ブチルヒドロキノン、3-メチルベンズカテキン、ベンゾキノン、2-メチル-p-ヒドロキノン、2,3-ジメチルヒドロキノン、トリメチルヒドロキノン、t-ブチルヒドロキノン、4-エトキシフェノール、4-ブトキシフェノール、ヒドロキノンモノベンジルエーテル、p-フェノキシフェノール、2-メチルヒドロキノン、テトラメチル-p-ベンゾキノン、ジエチル-1,4-シクロヘキサンジオン-2,5-ジカルボキシレート、フェニル-p-ベンゾキノン、2,5-ジメチル-3-ベンジル-p-ベンゾキノン、2-イソプロピル-5-メチル-p-ベンゾキノンチモキノン、2,6-ジイソプロピル-p-ベンゾキノン、2,5-ジメチル-3-ヒドロキシ-p-ベンゾキノン、2,5-ジヒドロキシ-p-ベンゾキノン、エンベリン、テトラヒドロキシ-p-ベンゾキノン、2,5-ジメトキシ-1,4-ベンゾキノン、2-アミノ-5-メチル-p-ベンゾキノン、2,5-ビスフェニルアミノ-1,4-ベンゾキノン、5,8-ジヒドロキシ-1,4-ナフトキノン、2-アニリノ-1,4-ナフトキノン、アントラキノン、N,N-ジメチルインドアニリン、N,N-ジフェニル-p-ベンゾキノンジイミン、1,4-ベンゾキノンジオキシム、セルリグノン、3,3’-ジ-t-ブチル-5,5’-ジメチルジフェノキノン、p-ロゾール酸オーリン、2,6-ジ-t-ブチル-4-ベンジリデン-ベンゾキノン、2,5-ジ-t-ブチル-アミルヒドロキノンが好適である。また、N-オキシルニトロキシル-又はN-オキシル-基、少なくとも1個の>N-O-基を有する化合物としては、例えば、4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、4-オキソ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、4-メトキシ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、4-アセトキシ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、BASFAktiengesellschaftのウビヌルUvinul4040P、4,4’,4-トリス-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシルホスフィット、3-オキソ-2,2,5,5-テトラメチル-ピロリジン-N-オキシル、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチル-4-メトキシピペリジン、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチル-4-トリメチルシリルオキシピペリジン、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-2-エチルヘキサノエート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-セバケート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-ステアレート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-ベンゾエート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-4-t-ブチルベンゾエート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルスクシネート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルアジペート、1,10-デカンジ酸-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルエステル、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルn-ブチルマロネート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルフタレート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルイソフタレート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルテレフタレート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルヘキサヒドロテレフタレート、N,N’-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルアジピンアミド、N-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルカプロラクタム、N-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルドデシルスクシンイミド、2,4,6-トリス-[N-ブチル-N-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル]トリアジン、N,N’-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-N,N′-ビス-ホルミル-1,6-ジアミノヘキサン、4,4’-エチレン-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペラジン-3-オンが好適である。芳香族アミン又はフェニレンジアミンとして、例えば、N,N-ジフェニルアミン、N-ニトロソ-ジフェニルアミン、ニトロソジエチルアニリン、p-フェニレンジアミン、N,N’-ジアルキル-p-フェニレンジアミンこの際、アルキル基は同じ又は異なっていてよく、各々相互に無関係で、1~4個の炭素原子を含み、直鎖又は分子鎖であってよい、例えば、N,N’-ジ-イソ-ブチル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジ-イソ-プロピル-p-フェニレンジアミン、FirmaCibaSpezialitaetenchemieのイルガノックス5057、N-フェニル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジフェニル-p-フェニレンジアミン、N-イソプロピル-N-フェニル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジ-s-ブチル-p-フェニレンジアミンBASFAktiengesellschaftのケロビットKerobitBPD、N-フェニル-N’-イソプロピル-p-フェニレンジアミンBayerAGのブルカノックスVulkanox4010、N-1,3-ジメチルブチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン、N-フェニル-2-ナフチルアミン、イミノジベンジル、N,N’-ジフェニルベンジジン、N-フェニルテトラアニリン、アクリドン、3-ヒドロキシジフェニルアミン、4-ヒドロキシジフェニルアミンが好適である。イミンとしては、例えば、メチルエチルイミン、2-ヒドロキシフェニルベンゾキノンイミン、2-ヒドロキシフェニルベンゾフェノンイミン、N,N-ジメチルインドアニリン、チオニン7-アミノ-3-イミノ-3H-フェノチアジン、メチレンバイオレット7-ジメチルアミノ-3-フェニチアジノンである。ラジカル重合禁止剤として有効なスルホンアミドは、例えば、N-メチル-4-トルオールスルホンアミド、N-t-ブチル-4-トルオールスルホンアミド、N-t-ブチル-N-オキシル-4-トルオールスルホンアミド、N,N’-ビス4-スルファニルアミドピペリジン、3-{[5-4-アミノベンゾイル-2,4-ジメチルベンゾールスルホニル]エチルアミノ}-4-メチルベンゾールスルホン酸である。ラジカル重合禁止剤として有効なオキシムとしては、例えば、アルドキシム、ケトキシム又はアミドキシム、有利にジエチルケトキシム、アセトキシム、メチルエチルケトキシム、シクロヘキサノンオキシム、ベンズアルデヒドキシム、ベンジルジオキシム、ジメチルグリオキシム、2-ピリジンアルドキシム、サリチルアルドキシム、フェニル-2-ピリジルケトキシム、1,4-ベンゾキノンジオキシム、2,3-ブタンジオンジオキシム、2,3-ブタンジオンモノオキシム、9-フルオレノンオキシム、4-t-ブチル-シクロヘキサノンオキシム、N-エトキシ-アセチミド酸エチルエステル、2,4-ジメチル-3-ペンタノンオキシム、シクロドデカノンオキシム、4-ヘプタノンオキシム及びジ-2-フラニルエタンジオンジオイキシム又は他の脂肪族又は芳香族オキシム又はアルキル転移剤、例えば、アルキルハロゲニド、-トリフレート、-スルホネート、-トシレート、-カルボネート、-スルフェート、-ホスフェート等とのその反応生成物であってよい。ヒドロキシルアミンは、例えば、N,N-ジエチルヒドロキシルアミン及びPCT/EP03/03139の国際特許出願に記載されている化合物を挙げることができる。尿素誘導体として、例えば、尿素又はチオ尿素が好適である。燐含有化合物は、例えば、トリフェニルホスフィン、トリフェニルホスフィット、次亜燐酸、トリノニルホスフィット、トリエチルホスフィット又はジフェニルイソプロピルホスフィンである。硫黄含有化合物として、例えば、ジフェニルスルフィド、フェノチアジン及び硫黄含有天然物質、例えば、システインが好適である。テトラアザアンヌレンTAAをベースとする錯化剤は、例えば、Chem.Soc.Rev.1998,27,105-115に挙げられている、例えば、ジベンゾテトラアザ[14]環及びポルフィリンである。その他にも、炭酸、塩化、ジチオカルバミン酸、硫酸、サリチル酸、酢酸、ステアリン酸、エチルヘキサン酸等の各金属塩銅、マンガン、セリウム、ニッケル、クロム等を挙げることができる。また、Macromol.RapidCommun.,28,19292007に記載のビニルエーテル官能基を有するN-オキシルフリーラジカル化合物は、重合性機能とラジカル捕捉機能を同一分子内に併せ持つ構造であり、硬化性とインク保存性の観点から、本発明のインクに添加するのは好ましい。又、このビニルエーテル官能基を有するN-オキシルフリーラジカル化合物を重合して得られたポリマーは、側鎖にフリーラジカルを有する構造を持つ高分子であり、耐溶剤性、擦過性、耐候性といった硬化膜物性や、インク保存性の観点から、本発明のインクに添加することが好ましい。本発明のインクジェットインクにおけるラジカル重合禁止剤の含有量は、1.0~5,000μg/gインクであることが好ましく、10~2,000μg/gインクがより好ましい。1.0μg/gインク以上であれば、所望の保存安定性が得られ、インクの増粘の抑制やインクジェットノズルに対する撥液性を得ることができ、吐出安定性の観点で好ましい。また、5,000μg/gインク以下であれば、光ラジカル重合開始剤を併用したときの重合開始剤の酸発生効率を損なうことがなく、高い硬化感度を維持する上で好ましい。[カチオン重合禁止剤]本発明の活性エネルギー光線硬化型インクジェットインクにおいては、ラジカル重合禁止剤と共にカチオン重合禁止剤を添加することが好ましい。カチオン重合禁止剤としては、アルカリ金属化合物及び/又はアルカリ土類金属化合物もしくは、アミン類を挙げることができる。アルカリ金属イオン類は後述するようにできるだけ添加しない方が好ましく、アミン類が適している。カチオン重合禁止剤としてのアミンとして好ましくは、アルカノールアミン類、N,N-ジメチルアルキルアミン類、N,N-ジメチルアケニルアミン類、N,N-ジメチルアルキニルアミン類などであり、具体的には、トリエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、トリブタノールアミン、N-エチルジエタノールアミン、プロパノールアミン、n-ブチルアミン、sec-ブチルアミン、2-アミノエタノール、2-メチルアミノエタノール、3-メチルアミノ-1-プロパノール、3-メチルアミノ-1,2-プロパンジオール、2-エチルアミノエタノール、4-エチルアミノ-1-ブタノール、4-n-ブチルアミノ-1-ブタノール、2-t-ブチルアミノエタノール、N,N-ジメチルウンデカノール、N,N-ジメチルドデカノールアミン、N,N-ジメチルトリデカノールアミン、N,N-ジメチルテトラデカノールアミン、N,N-ジメチルペンタデカノールアミン、N,N-ジメチルノナデシルアミン、N,N-ジメチルイコシルアミン、N,N-ジメチルエイコシルアミン、N,N-ジメチルヘンイコシルアミン、N,N-ジメチルドコシルアミン、N,N-ジメチルトリコシルアミン、N,N-ジメチルテトラコシルアミン、N,N-ジメチルペンタコシルアミン、N,N-ジメチルペンタノールアミン、N,N-ジメチルヘキサノールアミン、N,N-ジメチルヘプタノールアミン、N,N-ジメチルオクタノールアミン、N,N-ジメチルノナノールアミン、N,N-ジメチルデカノールアミン、N,N-ジメチルノニルアミン、N,N-ジメチルデシルアミン、N,N-ジメチルウンデシルアミン、N,N-ジメチルドデシルアミン、N,N-ジメチルトリデシルアミン、N,N-ジメチルテトラデシルアミン、N,N-ジメチルペンタデシルアミン、N,N-ジメチルヘキサデシルアミン、N,N-ジメチルヘプタデシルアミン、N,N-ジメチルオクタデシルアミンが挙げられる。これらの他にも、4級アンモニウム塩なども使用することができる。中でも2-メチルアミノエタノールは少量の添加で硬化性を落とさずに保存安定性を改善することができるので好ましい。本発明のインクジェットインクにおけるカチオン重合禁止剤の含有量は10質量ppm~5,000質量ppmであることが好ましい。10質量ppm以上とすることにより良好な保存安定性が得られ、インクの増粘の抑制やインクジェットノズルに対する良好な撥液性が得られ吐出安定性を維持できる点で好ましい。また5,000質量ppm以下とすることにより、光ラジカル重合開始剤を併用する場合の光ラジカル重合開始剤の酸発生効率を十分に維持することが可能となり、硬化感度を維持する上で好ましい。また、上記のカチオン重合禁止剤とラジカル重合禁止剤を併用することも好ましい。ラジカル重合禁止剤を併用することにより、インク中に不純物や残留酸が存在していても飛躍的にインクの保存安定性を向上させることができる。[その他の添加剤]本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク組成物あるいはインクジェットインクでは、上記説明した以外に、必要に応じて、出射安定性、プリントヘッドやインク包装容器適合性、保存安定性、画像保存性、その他の諸性能向上の目的に応じて、公知の各種添加剤、例えば、界面活性剤、滑剤、充填剤、消泡剤、ゲル化剤、増粘剤、比抵抗調整剤、皮膜形成剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、防ばい剤、防錆剤等を適宜選択して用いることができる。更に、必要に応じてエステル系溶剤、エーテル系溶剤、エーテルエステル系溶剤、ケトン系溶剤、芳香族炭化水素溶剤、含窒素系有機溶剤など少量の溶剤を添加することもできる。各種添加剤の具体例としては、ジメチルスルホキシド、ジエチルスルホキシド、メチルエチルスルホキシド、ジフェニルスルホキシド、テトラエチレンスルホキシド、ジメチルスルホン、メチルエチルスルホン、メチル-イソプロピルスルホン、メチル-ヒドロキシエチルスルホン、スルホラン、或いは、N-メチル-2-ピロリドン、2-ピロリドン、β-ラクタム、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジエチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、3-メチル-2-オキサゾリジノン、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、イソホロン、シクロヘキサノン、炭酸プロピレン、アニソール、メチルエチルケトン、アセトン、乳酸エチル、乳酸ブチル、ジオキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、二塩基酸エステル、メトキシブチルアセテート、等、が挙げられる。これらをインク中に1.5~30質量、好ましくは、1.5~15質量添加するとポリ塩化ビニル等の樹脂記録媒体に対する密着性が向上する。各種添加剤の別の具体例としては、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル等のアルキレングリコールモノアルキルエーテル類、エチレングリコールジブチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテル等のアルキレングリコールジアルキルエーテル類、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート等のアルキレングリコールモノアルキルエーテルアセテート類、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジプロピレングリコールジメチルエーテル、ジプロピレングリコールジエチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、プロピレングリコールジアセテート等が挙げられる。また、本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク組成物あるいはインクジェットインクに使用することができる界面活性剤としては、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、脂肪酸塩類等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、アセチレングリコール類、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックコポリマー類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩類、第四級アンモニウム塩類等のカチオン性界面活性剤、シリコーン系やフッ素系の界面活性剤が挙げられ、特にシリコーン系もしくはフッ素系の界面活性剤が好ましい。シリコーン系もしくはフッ素系の界面活性剤を添加することで、塩化ビニルシートをはじめ種々の疎水性樹脂からなる記録媒体や、印刷本紙などの吸収が遅い記録媒体に対して、インク混じりをより抑えることができ、高画質な印字画像を得られる。該界面活性剤は、前記低表面張力の水溶性有機溶剤と併用することが特に好ましい。シリコーン系の界面活性剤としては、好ましくはポリエーテル変性ポリシロキサン化合物があり、例えば、信越化学工業製のKF-351A、KF-642、X-22-4272やビッグケミー製のBYK307、BYK345、BYK347、BYK348、東芝シリコーン社製のTSF4452などが挙げられる。フッ素系の界面活性剤は、通常の界面活性剤の疎水性基の炭素に結合した水素の代わりに、その一部又は全部をフッ素で置換したものを意味する。この内、分子内にパーフルオロアルキル基を有するものが好ましい。フッ素系の界面活性剤の内、ある種のものはDIC社からメガファックMegafacFなる商品名で、旭硝子社からサーフロンSurflonなる商品名で、ミネソタマイニングアンドマニファクチュアリングカンパニー社からフルオラッドFluoradFCなる商品名で、インペリアルケミカルインダストリー社からモンフロールMonflorなる商品名で、イーアイデュポンネメラスアンドカンパニー社からゾニルスZonylsなる商品名で、又はルベベルケヘキスト社からリコベットLicowetVPFなる商品名で、またネオス社からフタージェントなる商品名それぞれ市販されている。界面活性剤の添加量としては、インクジェットインク全質量に対して、0.1質量以上、2.0質量未満が好ましい。[インク物性]インクジェットインクの表面張力としては、15mN/m以上であれば、インクジェットヘッドのノズル周りが濡れて吐出能力が低下することがなく、また35mN/m未満であれば表面エネルギーが通常の紙よりも低いコート紙や樹脂製の記録媒体によく濡れて白ぬけが発生することがないため好ましい。インクジェットインクの表面張力は、Wilhelmy法プレート法によって求めることができる。また、インクジェットインクの表面張力は、前述のモノマーの選択、配合比率の調整、前述の界面活性剤の添加、によって調整することができる。本発明のインクジェットインクの物性は、通常の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクと同様の物性値を有することが好ましい。即ち、粘度は25°Cにおいて2~50mPasであり、出射時のインク温度は20°C~100°C、好ましくは、25°C~60°Cの範囲であって、この温度範囲において、インク粘度が7~15mPas、より好ましくは8~13mPasとなるようなインク温度において出射を行うことが好ましい。インクジェットインクの粘度は、回転粘度計によって求めることができる。また、インクジェットインクの粘度は、前述のモノマーの選択、配合比率の調整、によって調整することができる。本発明のインクジェットインクは、表面張力は25°Cにおいて22~35mN/mの範囲にあること、着色剤として顔料を用いる場合には、顔料粒子以外には平均粒径が1.0μmを超えるようなゲル状物質が無いこと、電導度は10μS/cm以下の電導度とし、ヘッド内部での電気的な腐食のないインクとすることが好ましい。コンティニュアスタイプにおいては、電解質による電導度の調整が必要であり、この場合には0.5mS/cm以上の電導度に調整する必要がある場合がある。インクジェットインクの電導度は、一定の距離の離れた2つの電極をインクに浸漬し、両電極間に一定の電圧をかけて、電極間に流れる電流値を測定することによって求めることができる。また、インクジェットインクの電導度は、前述のモノマー、重合開始剤、増感剤の選択と配合比率、及び、インクジェットインクの含水率によって調整することができる。加えて、本発明のインクジェットインクの物性として、更に好ましい形態は、毎分5°Cの降下速度で25°C~-25°Cの範囲でインクのDSC示差走査熱量測定を行ったとき、単位質量あたりの発熱量が10mJ/mg以上の発熱ピークを示さないことである。本発明の構成に従って素材の選定を行うことにより、DSC測定において一定量以上の発熱を抑えることができる。このような構成とすることにより、インクを低温で保存した場合においてもゲルの発生や、析出物の発生を抑えることができる。[インクの調製方法]本発明のインクジェットインクは、活性エネルギー線硬化型化合物である重合性モノマー、光重合開始剤、着色剤として顔料を用いる場合には顔料及び顔料分散剤、を、サンドミル等の通常の分散機を用いてよく分散することにより製造される。予め顔料高濃度の濃縮液を調製しておき、重合性モノマーで希釈することが好ましい。通常の分散機による分散においても充分な分散が可能であり、このため、過剰な分散エネルギーが掛からず、多大な分散時間を必要としないので、インク成分の分散時の変質を招き難く、安定性に優れたインクが調製できる。調製されたインクは、孔径3μm以下、更には1μm以下のフィルターで濾過することが好ましい。本発明のインクジェット記録方法は、上記本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクを用いる。すなわち、本発明のインクジェット記録方法は、上記本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクをインクジェットノズルより記録媒体上に吐出して、次いで紫外線などの活性エネルギー線を記録媒体上の塗膜に照射してインクを硬化させる記録方法である。[記録媒体]本発明のインクジェット記録方法に用いる記録媒体としては、従来、各種の用途で使用されている広汎な合成樹脂が全て対象となり、具体的には、例えば、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリプロピレン、アクリル樹脂、ポリカーボネート、ポリスチレン、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリブタジエンテレフタレート等が挙げられ、これらの合成樹脂基材の厚みや形状は何ら限定されない。この他にも金属類、ガラス、印刷用紙なども使用できる。本発明のインクジェット記録方法で用いる記録媒体の一つであるポリ塩化ビニルの具体例としては、SOL-371G、SOL-373M、SOL-4701以上、ビッグテクノス株式会社製、光沢塩ビ株式会社システムグラフィ社製、KSM-VS、KSM-VST、KSM-VT以上、株式会社きもと製、J-CAL-HGX、J-CAL-YHG、J-CAL-WWWG以上、株式会社共ショウ大阪製、BUSMARKV400Fvinyl、LITEcalV-600Fvinyl以上、Flexcon社製、FR2Hanwha社製LLBAU13713、LLSP20133以上、桜井株式会社製、P-370B、P-400M以上、カンボウプラス株式会社製、S02P、S12P、S13P、S14P、S22P、S24P、S34P、S27P以上、Grafityp社製、P-223RW、P-224RW、P-249ZW、P-284ZC以上、リンテック株式会社製、LKG-19、LPA-70、LPE-248、LPM-45、LTG-11、LTG-21以上、株式会社新星社製、MPI3023株式会社トーヨーコーポレーション社製、ナポレオングロス光沢塩ビ株式会社二樹エレクトロニクス社製、JV-610、Y-114以上、アイケーシー株式会社製、NIJ-CAPVC、NIJ-SPVCGT以上、ニチエ株式会社製、3101/H12/P4、3104/H12/P4、3104/H12/P4S、9800/H12/P4、3100/H12/R2、3101/H12/R2、3104/H12/R2、1445/H14/P3、1438/OneWayVision以上、Inetrcoat社製、JT5129PM、JT5728P、JT5822P、JT5829P、JT5829R、JT5829PM、JT5829RM、JT5929PM以上、Mactac社製、MPI1005、MPI1900、MPI2000、MPI2001、MPI2002、MPI3000、MPI3021、MPI3500、MPI3501以上、Avery社製、AM-101G、AM-501G以上、銀一株式会社製、FR2ハンファジャパン株式会社製、AY-15P、AY-60P、AY-80P、DBSP137GGH、DBSP137GGL以上、株式会社インサイト社製、SJT-V200F、SJT-V400F-1以上、平岡織染株式会社製、SPS-98、SPSM-98、SPSH-98、SVGL-137、SVGS-137、MD3-200、MD3-301M、MD5-100、MD5-101M、MD5-105以上、Metamark社製、640M、641G、641M、3105M、3105SG、3162G、3164G、3164M、3164XG、3164XM、3165G、3165SG、3165M、3169M、3451SG、3551G、3551M、3631、3641M、3651G、3651M、3651SG、3951G、3641M以上、Orafol社製、SVTL-HQ130株式会社ラミーコーポレーション製、SP300GWF、SPCLEARADvinyl以上、Catalina社製、RM-SJR菱洋商事株式会社製、HiLucky、NewLuckyPVC以上、LG社製、SIY-110、SIY-310、SIY-320以上、積水化学工業株式会社製、PRINTMIFrontlit、PRINTXLLightweightbanner以上、Endutex社製、RIJET100、RIJET145、RIJET165以上、Ritrama社製、NM-SG、NM-SM日栄化工株式会社製、LTO3GS株式会社ルキオ社製、イージープリント80、パフォーマンスプリント80以上、ジェットグラフ株式会社製、DSE550、DSB550、DSE800G、DSE802/137、V250WG、V300WG、V350WG以上、Hexis社製、DigitalWhite6005PE、6010PE以上、Multifix社製等が挙げられる。また、可塑剤を含有しない樹脂基材又は非吸収性の無機基材を構成要素とする記録媒体としては、下記の各種基材を構成要素として、一種類の基材単独で、又は複数の種類の基材を組み合わせて、使用をすることができる。本発明に用いられる可塑剤を含有しない樹脂基材としては、例えば、ABS樹脂、ポリカーボネートPC樹脂、ポリアセタールPOM樹脂、ポリアミドPA樹脂、ポリエチレンテレフタレートPET樹脂、ポリイミドPI樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレンPE樹脂、ポリプロピレンPP樹脂、可塑剤を含有しない硬質ポリ塩化ビニルPVC樹脂等が挙げられる。これらの樹脂は可塑剤を含有していないことが特徴であるが、その他の厚み、形状、色、軟化温度、硬さ等の諸特性について特に制限はない。本発明に用いられる記録媒体として好ましくは、ABS樹脂、PET樹脂、PC樹脂、POM樹脂、PA樹脂、PI樹脂、可塑剤を含有しない硬質PVC樹脂、アクリル樹脂、PE樹脂、PP樹脂である。さらに好ましくはABS樹脂、PET樹脂、PC樹脂、PA樹脂、可塑剤を含有しない硬質PVC樹脂、アクリル樹脂である。また、本発明に用いられる非吸収性の無機基材としては、例えば、ガラス板、鉄やアルミニウムなどの金属板、セラミック板等が挙げられる。これらの無機基材は表面にインク吸収性の層を有していないことが特徴である。これらの非吸収性の無機基材はその他の厚み、形状、色、軟化温度、硬さ等の諸特性について特に制限はない。本発明のインクジェットインクは、表面エネルギーが25mN/m以上、50mN/m未満の記録媒体において、特に本発明の効果を良好に発揮することができる。記録媒体の表面エネルギーの例としては、例えば、IJ180CV23M社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー=38.0mN/m、MD5Metamark社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー=36.6mN/m、ORAJETORACAL社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー=33.1mN/m、OPAQUEMATTFILMOce社製、ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー=35.4mN/m、特菱アート三菱製紙社製、アート紙、表面エネルギー=37.6mN/m、HANITAハニタコーティング社製、ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー=35.4mN/m、ルミラー38-T60東レ社製、未処理ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー=36.9mN/m、サンロイドユニG400住友ベークライト社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー=34.5mN/m、スミペックス068住友化学社製、アクリルキャスト、表面エネルギー=39.5mN/m、サンロイドペットエースEPG400住友ベークライト社製、非結晶性ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー=35.7mN/m、リンテック社グロスキャストコート紙、表面エネルギー27mN/m、マルウ接着社製白PET50溶剤強粘PGSポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー50mN/m等を挙げることができる。なお、本発明に係る記録媒体の表面エネルギーは、表面張力が既知の2種類以上の液体を用いて接触角を測定することにより算出できる。[インジェット記録方法]本発明のインクジェットインクを吐出して画像形成を行う本発明のインジェット記録方法において使用するインクジェットヘッドは、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でも構わない。又吐出方式としては、電気-機械変換方式例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等、電気-熱変換方式例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット登録商標型等等、何れの吐出方式を用いても構わない。[インク着弾後の活性エネルギー線照射条件]本発明のインクジェット記録方法においては、活性エネルギー線の照射条件として、インク着弾後0.001秒~1.0秒の間に活性エネルギー線が照射されることが好ましく、より好ましくは0.001秒~0.5秒である。高精細な画像を形成するためには、照射タイミングができるだけ早いことが好ましい。活性エネルギー線の照射方法は、特に限定されず、例えば、下記の方法で行うことができる。特開昭60-132767号公報に記載のヘッドユニットの両側に光源を設け、シャトル方式でヘッドと光源を走査し、照射は、インク着弾後、一定時間を置いて行われ、さらに、駆動を伴わない別光源によって硬化が完了する方法、あるいは米国特許第6,145,979号明細書に記載の光ファイバーを用いた方法や、コリメートされた光源をヘッドユニット側面に設けた鏡面に当て、記録部へ紫外線を照射する方法を挙げることができる。本発明のインクジェット記録方法においては、これらの何れの照射方法も用いることができる。また、活性エネルギー線の照射を2段階に分け、まずインク着弾後0.001~2.0秒の間に前述の方法で活性エネルギー線を照射し、かつ、全印字終了後、さらに活性エネルギー線を照射する方法も好ましい態様の1つである。活性エネルギー線の照射を2段階に分けることで、インク硬化の際に起こる記録材料の収縮を抑える上でより効果的である。[インク着弾後の総インク膜厚]本発明のインクジェット記録方法では、記録媒体上にインクが着弾し、活性エネルギー線を照射して硬化した後の総インク膜厚が2~20μmであることが、記録媒体のカール、皺、記録媒体の質感変化、などの、外観や質感に対する不都合を抑制する面から好ましい。尚、ここでいう総インク膜厚とは、記録媒体に描画されたインクの膜厚の最大値を意味し、単色でも、それ以外の2色重ね2次色、3色重ね、4色重ね白インクベースのインクジェット記録方式で記録を行った場合でも総インク膜厚の意味するところは同様である。[インクの加熱及び吐出条件]本発明のインクジェット記録方法においては、活性エネルギー線硬化型インクジェットインクを加熱した状態で、活性エネルギー線を照射することが、吐出安定性の面から、好ましい。加熱する温度としては、35~100°Cが好ましく、35~80°Cに保った状態で、活性エネルギー線を照射すること、吐出安定性の点でさらに好ましい。インクジェットインクを所定の温度に加熱、保温する方法として特に制限はないが、例えば、ヘッドキャリッジを構成するインクタンク、供給パイプ、ヘッド直前の前室インクタンク等のインク供給系や、フィルター付き配管、ピエゾヘッド等を断熱して、パネルヒーター、リボンヒーター、保温水等により所定の温度に加熱する方法がある。インク温度の制御幅としては、設定温度±5°Cが好ましく、さらに設定温度±2°Cが好ましく、特に設定温度±1°Cが、吐出安定性の面から好ましい。各ノズルより吐出する液滴量としては、記録速度、画質の面から2~20pLであることが好ましい。次いで、本発明のインクジェット記録方法に用いることができるインクジェット記録装置以下、単に記録装置というについて説明する。以下、記録装置について、図面を適宜参照しながら説明する。図1は記録装置の主要部の構成を示す正面図である。記録装置1は、ヘッドキャリッジ2、記録ヘッド3、照射手段4、プラテン部5等を備えて構成される。プラテン部5は、記録媒体Pの下に設置されている。プラテン部記録媒体支持部材5は、紫外線を吸収する機能を有しており、記録媒体Pを通過してきた余分な紫外線を吸収する。その結果、高精細な画像を非常に安定に再現できる。記録媒体Pは、ガイド部材6に案内され、搬送手段図示せずの作動により、図1における手前から奥の方向に移動する。ヘッド走査手段図示せずは、ヘッドキャリッジ2を図1におけるY方向に往復移動させることにより、ヘッドキャリッジ2に保持された記録ヘッド3の走査を行う。ヘッドキャリッジ2は記録媒体Pの上側に設置され、記録媒体P上の画像印刷に用いる色の数に応じて後述する記録ヘッド3を複数個、吐出口を下側に配置して収納する。ヘッドキャリッジ2は、図1におけるY方向に往復自在な形態で記録装置1本体に対して設置されており、ヘッド走査手段の駆動により、図1におけるY方向に往復移動する。尚、図1ではヘッドキャリッジ2がホワイトW、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックK、ライトイエローLy、ライトマゼンタLm、ライトシアンLc、ライトブラックLk、ホワイトWの記録ヘッド3を収納するものとして描図を行っているが、実施の際にはヘッドキャリッジ2に収納される記録ヘッド3の色数は適宜決められるものである。記録ヘッド3は、インク供給手段図示せずにより供給された活性エネルギー線硬化型インクジェットインク例えばUV硬化インクを、内部に複数個備えられた吐出手段図示せずの作動により、吐出口から記録媒体Pに向けて吐出する。記録ヘッド3は記録媒体Pの一端からヘッド走査手段の駆動により、図1におけるY方向に記録媒体Pの他端まで移動するという走査の間に、記録媒体Pにおける一定の領域着弾可能領域に対してUVインクをインク滴として吐出し、該着弾可能領域にインク滴を着弾させる。上記走査を適宜回数行い、1領域の着弾可能領域に向けて活性エネルギー線硬化型インクジェットインクの吐出を行った後、搬送手段で記録媒体Pを図1における手前から奥方向に適宜移動させ、再びヘッド走査手段による走査を行いながら、記録ヘッド3により上記着弾可能領域に対し、図1における奥方向に隣接した次の着弾可能領域に対してUVインクの吐出を行う。上述の操作を繰り返し、ヘッド走査手段及び搬送手段と連動して記録ヘッド3から活性エネルギー線硬化型インクジェットインクを吐出することにより、記録媒体P上に活性エネルギー線硬化型インクジェットインク滴の集合体からなる画像が形成される。照射手段4は、光源8、例えば特定の波長領域の紫外線を安定した露光エネルギーで発光する紫外線ランプ、及び、特定の波長の紫外線を透過するフィルターを備えて構成される。ここで、紫外線ランプとしては、水銀ランプ、メタルハライドランプ、エキシマーレーザー、紫外線レーザ、冷陰極管、熱陰極管、ブラックライト、LEDlightemittingdiode等が適用可能であり、帯状のメタルハライドランプ、冷陰極管、熱陰極管、水銀ランプもしくはブラックライトが好ましく、特に長寿命で安価ということから、LEDが好ましい。LEDを照射手段4の放射線源に用いることで、UVインクを硬化するための照射手段4を安価に作製することができる。ただし一般的に、LEDは単一波長光源であり、高圧水銀灯のような複数の輝線スペクトルを有する光源より照度が低くなりやすい。本発明のようにラジカル重合で硬化させる場合、照度が低いとラジカルが酸素と結合して失活する割合が増えるので、時間を延長して積算光量を同じにしても、硬化しにくくなる。従って、インクとしては低照度、低積算光量で硬化可能なことが求められている。安価なLED光源を使用するには、照度として8W/cm2以下が好ましく、更に2W/cm2以下が好ましい。照射手段4は、記録ヘッド3がヘッド走査手段の駆動による1回の走査によってUVインクを吐出する着弾可能領域のうち、記録装置UVインクジェットプリンタ1で設定できる最大のものとほぼ同じ形状か、着弾可能領域よりも大きな形状を有する。照射手段4はヘッドキャリッジ2の両脇に、記録媒体Pに対してほぼ平行に、固定して設置される。前述したようにインク吐出部の照度を調整する手段としては、記録ヘッド3全体を遮光することはもちろんであるが、加えて照射手段4と記録媒体Pの距離h1より、記録ヘッド3のインク吐出部31と記録媒体Pとの距離h2を大きくしたりh1<h2、記録ヘッド3と照射手段4との距離を離したり前記距離を大きくすることが有効である。又、図1に示すように、記録ヘッド3と照射手段4の間を蛇腹構造7にすることが好ましい。ここで、照射手段4で照射される紫外線の波長は、照射手段4に備えられた紫外線ランプ又はフィルターを交換することで適宜変更することができる。図2は、インクジェット記録装置の要部の構成の他の一例を示す上面図である。図2で示したインクジェット記録装置は、ラインヘッド方式と呼ばれており、ヘッドキャリッジ2に、各色のインクジェット記録ヘッド3を、記録媒体Pの全幅をカバーするようにして、複数個、固定配置されている。一方、記録媒体搬送方向におけるヘッドキャリッジ2の下流側、すなわち、搬送される記録媒体Pに対してヘッドキャリッジ2の後部には、同じく記録媒体Pの全幅をカバーするようにして、インク印字面全域をカバーするように配置されている照射手段4が設けられている。照射手段4に用いられる紫外線ランプは、図1に記載したのと同様のものを用いることができる。このラインヘッド方式では、ヘッドキャリッジ2及び照射手段4は固定され、記録媒体Pのみが、搬送されて、インク出射及び硬化を行って画像形成を行う。以下に、実施例により本発明を具体的に説明する。なお、実施例において断りの無い限り、組成中の成分の量と比率は質量と質量比を意味する。[顔料分散体の調製]顔料分散体1の調製イエロー顔料として、C.I.ピグメントイエロー150を6.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を3.0gと、トリエチレングリコールジビニルエーテルを40gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mLのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散体1を得た。顔料分散体2の調製マゼンタ顔料として、C.I.ピグメントレッド122を6.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を3.0gと、トリエチレングリコールジビニルエーテルを40gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mLのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散体2を得た。顔料分散体3の調製シアン顔料として、C.I.ピグメントブルー15:4を6.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を3.0gと、トリエチレングリコールジビニルエーテルを40gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mLのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散体3を得た。顔料分散体4の調製シアン顔料として、C.I.ピグメントブルー15:4を6.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を3.0gと、化合物11例示化合物V-7を40gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mLのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散体4を得た。顔料分散体5の調製ブラック顔料として、カーボンブラックMA-7を6.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を3.0gと、トリエチレングリコールジビニルエーテルを40gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mLのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散体5を得た。顔料分散体6の調製シアン顔料として、C.I.ピグメントブルー15:4を6.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を3.0gと、トリプロピレングリコールジアクリレートを40gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mLのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散体6を得た。顔料分散体7の調製シアン顔料として、C.I.ピグメントブルー15:4を6.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を3.0gと、後述の化合物16V-59を40gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mLのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散体7を得た。[アクセプターモノマーの準備]化合物1、2、4、5、6は、特開平11-124403号公報、あるいはMacromolecularChemicalandphysics,2009,210,269-278記載の方法を用いて合成した。化合物3の合成1リットルの三口フラスコに、マレイン酸ジエチル206g1.2mol、ジエチレングリコール42.2g0.4molを入れて撹拌しながら、パラトルエンスルホン酸一水和物4.7g27mmol、0.2gのハイドロキノンを加える。160°Cで18時間撹拌したのち、減圧蒸留にて、残ったマレイン酸ジエチルを留去し、重曹水、イオン交換水で洗浄後、カラム精製を行い、淡黄色オイル状の化合物3を得た。また、DBFとして、フマル酸ジブチル黒金化成株式会社製を用意した。[ドナーモノマーの準備]実施例にて用いた本発明の特定の多官能ビニルエーテル化合物化合物7~13は、以下の手順で合成した。化合物11の合成200mLのナスフラスコに、7.79g0.059molのジメチルマロネート、ヒドロキシブチルビニルエーテル27.30g0.235mol、0.28g0.8質量のチタニウムIVイソプロポキシドを加えて、アスピレーターを用いて100mmHg1mmHgは、1.33322×102Paであるの減圧下で、65°Cにオイルバスで加温しながら6時間攪拌した。原材料の消失をTLCで確認したのち、減圧蒸留によって、過剰量のヒドロキシブチルビニルエーテルを除き、カラムで精製して化合物11V-7を得た。化合物10、13の合成化合物11の合成と同様の手順で、ジメチルマロネートとヒドロキシブチルビニルエーテルを加えたのちに、1,4-ブタンジオール2.70g0.030molを加え、0.28g0.8質量のチタニウムIVイソプロポキシドを加えて、アスピレーターを用いて100mmHg1mmHgは、1.33322×102Paであるの減圧下で、65°Cにオイルバスで加温しながら6時間攪拌した。原材料の消失をTLCで確認したのち、減圧蒸留によって、過剰量のヒドロキシブチルビニルエーテルを除き、化合物10、13の混合物を得たのち、カラムで分離精製して、化合物10と化合物13V-23、V-24を得た。化合物12の合成化合物11の合成例にて、ヒドロキシブチルビニルエーテルの替わりに、ヒドロキシエチルビニルエーテル20.71g0.235molを用いる以外は同様の手順にて、化合物12V-55を得た。化合物7の合成化合物10の合成で、1,4-ブタンジオールの代わりに、1,4-シクロヘキサンジメタノールを4.33g0.030molを加える以外は、同様の手順にて化合物7V-26を得た。化合物9の合成200mLの三口フラスコに80mLのジクロロメタン、DMAPジメチルアミノピリジン0.25g0.002mol、トリエチルアミン22.0g0.215mol、ヒドロキシブチルビニルエーテル16.3g0.14molを加えて氷浴で冷却しながら攪拌しているところに、30mLのジクロロメタンに溶解したフタロイルクロライド14.9g0.0735molを滴下ロートで、30分間で滴下した。滴下終了後、氷浴を外し、室温で2時間攪拌した。炭酸ナトリウムバッファー水溶液で2回洗浄した後、カラムで精製して化合物9V-43を得た。化合物8の合成化合物9の合成で、オルトフタル酸クロライドのかわりに、アジポイルクロライド13.45g0.0735molを用いる以外は同様の手順にて化合物8V-54を得た。化合物14の合成200mLのナスフラスコに、11.10g0.059molのジエチルマロン酸ジメチル、トリエチレングリコールモノビニルエーテル41.41g0.235mol、0.42g0.8質量のチタニウムIVイソプロポキシドを加えた。アスピレーターを用いて100mmHg1mmHgは、1.33322×102Paであるの減圧下で、65°Cにオイルバスで加温しながら、前記の原材料混合物を6時間攪拌した。原材料の消失をTLCで確認したのち、減圧蒸留によって、過剰量のトリエチレングリコールモノビニルエーテルを除き、カラムで精製して化合物14V-11を得た。化合物15の合成化合物14の合成で、11.10g0.059molのジエチルマロン酸ジメチルの替わりに、11.10g0.059molのブチルマロン酸ジメチルを用いる以外は、化合物14の合成と同様の手順にて、化合物15V-12を得た。化合物16の合成化合物14の合成で、11.10g0.059molのジエチルマロン酸ジメチルの替わりに、7.79g0.059molのマロン酸ジメチルを用い、チタニウムIVイソプロポキシドの添加量を0.39g0.8質量に変えた以外は、化合物14の合成と同様の手順にて、化合物16V-59を得た。化合物17、18の合成化合物16の合成で、マロン酸ジメチルとトリエチレングリコールモノビニルエーテルを加えたのちに、トリエチレングリコール4.50g0.030molを加え、チタニウムIVイソプロポキシドの添加量を0.43g0.8質量に変え、生成物として化合物17、18の混合物を得たのち、化合物17と18をカラムで分離精製した以外は、化合物16の合成と同様の手順にて、化合物17と化合物18V-63、V-64を得た。化合物19の合成化合物16の合成で、トリエチレングリコールモノビニルエーテル41.41g0.235molの替わりにジエチレングリコールモノビニルエーテル31.06g0.235molを用い、チタニウムIVイソプロポキシドの添加量を0.31g0.8質量に変え、反応後の減圧蒸留によって過剰量のジエチレングリコールモノビニルエーテルを除いた以外は、化合物16の合成と同様の手順にて、化合物19V-60を得た。化合物20の合成化合物14の合成で、11.10g0.059molのジエチルマロン酸ジメチルの替わりに10.28g0.059molのアジピン酸ジメチルを用い、チタニウムIVイソプロポキシドの添加量を0.41g0.8質量に変えた以外は、化合物14の合成と同様の手順にて、化合物20V-56を得た。化合物21の合成化合物14の合成で、11.10g0.059molのジエチルマロン酸ジメチルの替わりに11.46g0.059molのオルトフタル酸ジメチルを用い、トリエチレングリコールモノビニルエーテル41.41g0.235molの替わりにジエチレングリコールモノビニルエーテル31.06g0.235molを用い、チタニウムIVイソプロポキシドの添加量を0.34g0.8質量に変え、反応後の減圧蒸留によって過剰量のジエチレングリコールモノビニルエーテルを除いた以外は、化合物14の合成と同様の手順にて、化合物21V-67を得た。なお、その他のビニルエーテル及び比較用のモノマーとして、以下の化合物を用意した。TEGDVE:トリエチレングリコールジビニルエーテルBASFジャパン株式会社製NDVE:1,9-ノナンジオールジビニルエーテル日本カーバイド工業株式会社製HDVE:1,6-ヘキサンジオールジビニルエーテルBASFジャパン株式会社製TMPEOVE:EO変性トリメチロールプロパントリビニルエーテル日本カーバイド工業株式会社製、下記式に示すTPGDA:トリプロピレングリコールジアクリレート新中村化学工業株式会社製[実施例1]インクの調製表1の組成となるように、顔料インク分散体、アクセプターモノマー、ドナーモノマー、その他モノマー、光重合開始剤、ラジカル重合禁止剤、及びカチオン重合禁止剤を攪拌混合し、インクジェットインク、インク1~42を作製し、下記評価方法によって評価した。なお、イエロー顔料分散体は顔料分散体1を用い、マゼンタ顔料分散体は顔料分散体2を用い、ブラック顔料分散体は顔料分散体5を用いた。シアン顔料分散体として、インク1~6、9~40においては顔料分散体3を用い、インク7、8においては顔料分散体4を用い、インク41、42においては顔料分散体6を用いた。評価方法感度ポリエチレンテレフタレートフィルム上に、各インクをワイヤーバーNo.3で塗布し、出力10mW/cm2の254nmの殺菌灯低圧水銀灯により光照射して、硬化させた直後の膜表面を触指し、表面タック粘着性の無くなるまでの時間を測定し、下記の基準で評価した。◎:60秒未満の照射時間で硬化○:60秒以上90秒未満の照射時間で硬化△:90秒以上120秒未満の照射時間で硬化×:120秒以上、照射しても硬化せずインク粘度25°C~85°Cにおけるインク粘度mPasをレオメータPaarPhysica製MCR300により測定し、下記の基準で評価した。◎:55°C未満において、9mPas以上12mPas未満の粘度範囲に収まる○:55°C以上65°C未満において、9mPas以上12mPas未満の粘度範囲に収まる△:65°C以上80°C以下において、9mPas以上12mPas未満の粘度範囲に収まる×:80°Cを超える温度で、9mPas以上12mPas未満の粘度範囲に収まる。尚、実用上は、80°C以内の温度にて9mPas以上12mPas未満の粘度範囲に収まっていれば、インクを前記粘度範囲に収まるような温度に加温することによって、インクジェット出射可能である。出射性1の評価各インクを、コニカミノルタIJ社製のピエゾヘッドKM512MHを用いて、10kHzの駆動周波数で液滴速度6m/sになるような駆動電圧で連続的に出射を行った後に、10秒間出射を停止し、再度出射を再開する。このとき、再開後の液滴の飛翔状態をCCDカメラで観察し、下記の基準で評価した。◎:再開後、最初の液滴の飛翔速度は、再開前の液滴の飛翔速度に対して、90以上の範囲に収まっている○:再開後、最初の液滴の飛翔速度は、再開前の液滴の飛翔速度に対して、80以上の範囲に収まっている△:再開後、最初の液滴の飛翔速度は、再開前の液滴の飛翔速度に対して、70以上の範囲に収まっている×:再開後、最初の液滴の飛翔速度は、再開前の液滴の飛翔速度に対して、70未満に下がっている尚、出射停止中にノズル近傍のインク成分の一部が揮発するとインクの粘度上昇が起こり、出射する際の粘性抵抗が増えるため、再開後の最初の液滴の飛翔速度は、再開前の液滴の飛翔速度に対して、遅くなる傾向がある。実用上は、再開後、最初の液滴の飛翔速度は、再開前の液滴の飛翔速度に対して、70以上の範囲に収まっていれば、使用可能である。出射性2の評価各インクを、コニカミノルタIJ社製のピエゾヘッドKM512MHノズル数512に充填し、5°C~40°Cのサイクルサーモにて1週間保存する。保存後、10kHzの駆動周波数で液滴速度6m/sになるような駆動電圧で、1時間の連続出射を行い、CCDカメラで液滴の飛翔状態を観察し、吐出していないノズルの有無を調べ、下記の基準で評価した。○:全ノズル、正常に出射している△:全ノズルのうち、吐出していないノズルが、1、2個×:全ノズルのうち、吐出していないノズルが、3個以上インクジェット画像の作製各インクを、コニカミノルタIJ社製のピエゾヘッドKM512MHを用いて、1ドットあたりの液滴量14pLで、720dpi×720dpi本発明でいうdpiとは、2.54cm当たりのドット数を表すのベタ画像をポリ塩化ビニルシートIJ1803M製上にパス数4回で印字し、出力10mW/cm2の254nmの低圧水銀灯により、1回のパス毎に1回250mJ/cm2の照射を行い、計4回の照射で、トータル1,000mJ/cm2の光量を照射して、画像膜を硬化しインクジェット画像を形成した。尚、比較例のインク41、42は、十分に硬化した画像膜が得られず、以下の評価を行うことができなかった。耐候性評価上記ベタ画像をスガ試験機株式会社製低温キセノンウェザーメーターXL75にて、XeランプによるUV光照射と雨天を想定した加湿とを繰り返しながら合計600時間保存し、保存後の画像のブリスターの発生の有無を観察し、下記の基準で評価した。○:ブリスター発生なし△:僅かに見られるが許容範囲内×:ブリスターが明らかに発生し、画像濃度に影響しており許容できない硬化収縮前記インクジェット画像の作製において、ポリ塩化ビニルシートIJ1803M製を糊付き白色PETリンテック製に変更し、インクジェット画像を形成の工程を2回繰り返し、前記インクジェット画像に対してインクの付き量が2倍の画像を作製した。硬化収縮によるカールの発生度合いを目視にて観察し、下記の基準で評価した。◎:硬化物に反りなし○:硬化物にごく僅かに反りが見られる△:硬化物に反りが見られるが、許容範囲内×:硬化物に反りが大きく、NGレベル密着性前記カール評価に用いた画像にて、クロスカット法画像に5×5の碁盤目状のカッター切れ込みを入れてテープ剥離試験を行い、下記の基準で評価した。◎:テープによるはがれなし○:碁盤目状の切れ込み1以上~3マス以下はがれ△:碁盤目状の切れ込み4以上~9マス以下はがれ×:碁盤目状の切れ込み10マス以上はがれ硬化膜強度前記カール評価に用いた画像にて、つめこすり試験を行い、下記の基準で評価した。○:画像につめこすりによる傷やはがれなし△:僅かに画像に傷が付いたが、はがれなし×:画像に傷が付き、画像が基材からはがれる結果を表12~15に示す。なお、表中の下記略語は以下の意味を有する。顔料CB:カーボンブラックMA-7三菱化学株式会社PY:C.I.ピグメントイエロー150ランクセス株式会社PR:C.I.ピグメントレッド122大日精化株式会社PB:C.I.ピグメントブルー15:4大日精化株式会社光重合開始剤TPO:2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイドBASF製ITX:2-イソプロピルチオキサントンLAMBSON製顔料分散剤PB824:アジスパーPB-824味の素ファインテクノ株式会社ラジカル重合禁止剤UV-10:ビス2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジニルオキシ-4-イルセバケートIRGASTABUV-10BASFジャパンカチオン重合禁止剤TIPA:トリイソプロパノールアミン関東化学株式会社表12~表15に示すとおり、本発明のインクジェットインクは、耐候性評価時のブリスターが良好で、インク粘度も低く、出射性に優れ、硬化収縮が少なく、密着性も良好であることが分かる。さらに本発明のインクジェットインクは、光重合開始剤を添加することで、より高感度となり、且つ、耐候性、インク粘度、出射性、硬化収縮、密着性の全ての性能面でも良好であり、より好ましいことが分かる。[実施例2]実施例1のインク1~19、35、36、41、42を用いて、以下の評価を行った。インクジェット画像の作製各インクを、コニカミノルタIJ社製のピエゾヘッドKM512MHを用いて、1ドットあたりの液滴量14plで、720dpi×720dpi本発明でいうdpiとは、2.54cm当たりのドット数を表すのベタ画像をポリ塩化ビニルシートIJ1803M製上にパス数4回で印字し、出力2W/cm2の395nmのLEDにより、1回のパス毎に1回40mJ/cm2の照射を行い、計4回の照射で、トータル160mJ/cm2の光量を照射して、画像膜を硬化しインクジェット画像を形成した。尚、比較例のインク41、42は、十分に硬化した画像膜が得られず、以下の評価を行うことができなかった。評価方法実施例1と同様の評価方法にて、耐候性、硬化収縮、密着性、硬化膜強度を評価した。結果を表16~18に示す。表16~表18に示すとおり、本発明のインクジェットインクは、耐候性評価時のブリスターが良好で、インク粘度も低く、出射性に優れ、硬化収縮が少なく、密着性も良好であることが分かる。[実施例3]下記表19の組成となるように、顔料インク分散体、アクセプターモノマー、ドナーモノマー、その他モノマー、光重合開始剤、ラジカル重合禁止剤、及びカチオン重合禁止剤を攪拌混合し、インク43~53を作製した。インク43~46、49~53では顔料分散体3を用いた。インク47、48では顔料分散体7を用いた。実施例1と同じ評価方法にて、インク43~53を評価した。結果を表19に示す。表19に示すとおり、一般式1におけるR1~R3にアルキレンオキシドを導入した一般式1の化合物を用いることで、感度、出射性1、及び、硬化収縮において特に優れた結果が得られた。出射性1に優れる理由としては、前記のアルキレンオキシドの導入によってドナーモノマーのアクセプターに対する相溶性がより向上したためと考えられる。また、インクジェット画像作製の際のUV照射光源として、実施例1で用いた低圧水銀灯の替わりに、実施例2で用いた出力2W/cm2、波長395nmのLEDを用いた場合でも、本実施例と同様の耐候性、硬化収縮、密着性、硬化膜強度の性能が得られた。このLEDによる画像の形成は、実施例2と同様に行った。すなわち、1回の印字のパス毎に1回40mJ/cm2の照射を行い、計4回の照射で、トータル160mJ/cm2の光量を照射して、画像膜を硬化しインクジェット画像を形成した。さらに、一般式1におけるR1~R3にアルキレンオキシドを導入した一般式1の化合物は、皮膚刺激性も少なく急性経口毒性も低い。このため、作業者の取り扱い安全性の観点からも好ましい。"