円筒状支持体と、該円筒状支持体上に形成された、結着材料および金属酸化物粒子を含有し、かつアンチモンを含有しない導電層と、該導電層上に形成された感光層と、を有する電子写真感光体において、直流電圧のみの電圧-1.0kVを該導電層に1時間連続印加する試験を行った場合、該試験の前後の該導電層の体積抵抗率が、下記数式1および2を満足することを特徴とする電子写真感光体。-2.00≦log|ρ2|-log|ρ1|≦2.0011.0×108≦ρ1≦2.0×10132式1および2中、ρ1は、該試験の前に測定された該導電層の体積抵抗率[Ωcm]であり、ρ2は、該試験の後に測定された該導電層の体積抵抗率[Ωcm]である。前記金属酸化物粒子が、リンまたはタングステンがドープされている酸化スズで被覆されている酸化チタン粒子である請求項1に記載の電子写真感光体。請求項1または2に記載の電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも1つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジ。請求項1または2に記載の電子写真感光体、ならびに、帯電手段、露光手段、現像手段および転写手段を有することを特徴とする電子写真装置。近年、ハーフトーン画像やベタ画像が出力されることが多くなっており、それらの高画質化への要求が高まっている。例えば、出力画像1枚の中での濃度や色味の均一性や、繰り返し画像出力をした際の画像の濃度や色味の安定性が重視され、これらに対する要求は年々高まってきている。特に最近は、電子写真感光体の長寿命化により、繰り返し画像出力の程度時間や頻度が、従来よりも長く、多くなってきている。そのため、これまで十分に使用できていた従来の電子写真感光体であっても、最近では、繰り返し画像出力をした際の画像の濃度や色味の安定性に対する要求に十分に応えられない場合が生じてきた。例えば、上記特許文献に開示されている従来の導電層を有する電子写真感光体では、画像の濃度や色味の安定性に対する要求に十分に応えられない場合が生じてきた。画像の濃度や色味に関しては、電子写真感光体の電位の影響が大きい。そのため、繰り返し画像出力を使用した際の画像の濃度や色味の変化を小さくするためには、繰り返し画像出力を使用した際の電子写真感光体の電位変動、特に、明部電位Vlおよび残留電位Vslの変動を小さくすることが重要である。本発明の目的は、繰り返し画像出力をした際の明部電位および残留電位の変化が小さい電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することにある。本発明は、円筒状支持体と、該円筒状支持体上に形成された、結着樹脂および金属酸化物粒子を含有し、かつアンチモンを含有しない導電層と、該導電層上に形成された感光層と、を有する電子写真感光体において、直流成分のみの電圧-1.0kVを該導電層に1時間連続印加する試験を行った場合、該試験の前後の該導電層の体積抵抗率が、下記数式1および2を満足することを特徴とする電子写真感光体である。-2.00≦log|ρ2|-log|ρ1|≦2.0011.0×108≦ρ1≦2.0×10132式1および2中、ρ1は、該試験の前に測定された該導電層の体積抵抗率[Ωcm]であり、ρ2は、該試験の後に測定された該導電層の体積抵抗率[Ωcm]である。本発明によれば、繰り返し画像出力をした際の明部電位および残留電位の変化が小さい電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することができる。本発明の電子写真感光体は、円筒状支持体、該円筒状支持体上に形成された導電層および該導電層上に形成された感光層を有する電子写真感光体である。円筒状支持体を、以下単に支持体ともいう。支持体としては、導電性を有するもの導電性支持体円筒状導電性支持体が好ましく、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金、ステンレスなどの金属で形成されている金属製支持体を用いることができる。本発明に用いられる支持体の形状は円筒状であるが、その外径は8mm以上180mm以下であることが好ましく、10mm以上90mm以下であることがより好ましい。感光層は、電荷輸送物質および電荷発生物質を単一の層に含有させた単層型感光層であってもよいし、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とを積層した積層型感光層であってもよい。電子写真特性の観点からは、積層型感光層が好ましい。また、積層型感光層には、支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順に積層した順層型感光層と、支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順に積層した逆層型感光層がある。電子写真特性の観点からは、順層型感光層が好ましい。本発明においては、支持体の表面の欠陥の隠蔽を目的として、支持体上には、結着材料および金属酸化物粒子を含有し、かつアンチモンを含有しない導電層が設けられる。上記金属酸化物粒子は、導電層の導電性を高くするために導電層に含有されるものである。そのため、上記金属酸化物粒子は、粉体抵抗率が1.0×106Ωcm以下の金属酸化物粒子導電性の金属酸化物粒子であることが好ましい。より好ましい粉体抵抗率は、1.0×103Ωcm以下である。一方、上記金属酸化物粒子の粉体抵抗率は、1.0×100Ωcm以上であることが好ましい。金属酸化物粒子の粉体抵抗率は、常温常湿23°C/50RH環境下において測定する。本発明においては、測定装置として、三菱化学株製の抵抗測定装置商品名:ロレスタGPを用いた。測定対象の金属酸化物粒子は、500kg/cm2の圧力で固めて、ペレット状の測定用サンプルとする。印加電圧は100Vとする。導電層に含有される金属酸化物粒子としては、例えば、以下の1~4の粒子が挙げられる。1酸素欠損型の金属酸化物の粒子:例えば、酸素欠損型酸化スズSnO2粒子2異元素がドープされている金属酸化物の粒子:例えば、スズSnがドープされている酸化インジウムIn2O3粒子、アルミニウムAlがドープされている酸化亜鉛ZnO粒子、リンPがドープされている酸化スズSnO2粒子、タングステンWがドープされている酸化スズSnO2粒子、フッ素Fがドープされている酸化スズSnO2粒子31および2以外の金属酸化物の粒子:例えば、酸化スズSnO2粒子、酸化鉄FeO、Fe3O4、Fe2O3粒子41~3に係る金属酸化物で被覆されている無機粒子芯材粒子としての無機粒子が1~3に係る金属酸化物で構成された被覆層で被覆されている複合粒子:例えば、リンPがドープされている酸化スズSnO2で被覆されている酸化チタンTiO2粒子、タングステンWがドープされている酸化スズSnO2で被覆されている酸化チタンTiO2粒子、フッ素Fがドープされている酸化スズSnO2で被覆されている酸化チタンTiO2粒子、スズSnがドープされている酸化インジウムIn2O3で被覆されている酸化チタンTiO2粒子上記1~4の粒子の中でも、上記4の粒子が好ましい。上記4の粒子複合粒子に係る無機粒子芯材粒子は、粉体抵抗率が1.0×105~1.0×1010Ωcmの非導電性無機粒子であることが好ましい。また、非導電性無機粒子の中でも、酸化チタン粒子、硫酸バリウム粒子、酸化ジルコニウム粒子が好ましく、酸化チタン粒子がより好ましい。また、無機粒子のその他の例として、例えば、酸化ケイ素粒子、酸化亜鉛粒子、酸化アルミニウム粒子、酸化ハフニウム粒子、酸化ニオブ粒子、酸化タンタル粒子、酸化マグネシウム粒子、酸化カルシウム粒子、酸化ストロンチウム粒子、酸化バリウム粒子、酸化イットリウム粒子、酸化ランタン粒子、酸化セリウム粒子、酸化インジウム粒子、酸化スズ粒子、酸化鉛粒子、ニオブ酸リチウム粒子、ニオブ酸カリウム粒子、タンタル酸リチウム粒子、硫化亜鉛粒子、硫化カドミウム粒子、セレン化亜鉛粒子、セレン化カドミウム粒子、酢酸マグネシウム粒子、炭酸マグネシウム粒子、塩化マグネシウム粒子、ケイフッ化マグネシウム粒子、水酸化マグネシウム粒子、酸化マグネシウム粒子、硝酸マグネシウム粒子、硫酸マグネシウム粒子、酢酸カルシウム粒子、リン酸二水素カルシウム粒子、乳酸カルシウム粒子、クエン酸カルシウム粒子、水酸化カルシウム粒子、炭酸カルシウム粒子、塩化カルシウム粒子、硝酸カルシウム粒子、硫酸カルシウム粒子、チオ硫酸カルシウム粒子、水酸化ストロンチウム粒子、炭酸ストロンチウム粒子、硝酸ストロンチウム粒子、塩化ストロンチウム粒子、酢酸バリウム粒子、塩化バリウム粒子、炭酸バリウム粒子、硝酸バリウム粒子、水酸化バリウム粒子、フッ化バリウム粒子などが挙げられる。上記4の粒子の中でも、酸素欠損型の金属酸化物または異元素がドープされている金属酸化物で被覆されている無機粒子が好ましい。また、これらの中でも、酸素欠損型の金属酸化物で被覆されている無機粒子は、導電層に電圧が印加されたときに酸素欠損型の金属酸化物の酸化が起こり、金属酸化物粒子の抵抗が上昇する導電性が低下する場合があるため、異元素がドープされている金属酸化物で被覆されている無機粒子がより好ましい。金属酸化物にドープされる異元素の量ドープ量は、ドープされる金属酸化物当該異元素を含まない質量に対して0.01~30質量であることが好ましく、0.1~10質量であることがより好ましい。異元素がドープされている金属酸化物で被覆されている無機粒子の中でも、リンP、タングステンWまたはフッ素Fがドープされている酸化スズSnO2で被覆されている酸化チタンTiO2、硫酸バリウムBaSO4または酸化ジルコニウムZrO2の粒子が好ましい。リンP、タングステンWまたはフッ素Fがドープされている酸化スズSnO2で被覆されている酸化チタンTiO2、硫酸バリウムBaSO4または酸化ジルコニウムZrO2の粒子における酸化スズSnO2の割合被覆率は、10~60質量であることが好ましく、15~55質量であることがより好ましい。酸化スズSnO2の被覆率を制御するためには、酸化スズSnO2を生成するのに必要なスズ原材料を金属酸化物粒子製造時に配合する必要がある。例えば、スズ原材料である塩化スズSnCl4から生成される酸化スズSnO2を考慮した仕込みである必要がある。なお、酸化スズSnO2の被覆率は、酸化スズSnO2にドープされているリンPやタングステンWやフッ素Fの質量を考慮に入れず、酸化スズSnO2と酸化チタンTiO2、硫酸バリウムBaSO4または酸化ジルコニウムZrO2との合計質量に対する酸化スズSnO2の質量により計算した値とする。酸化スズSnO2の被覆率が小さすぎる場合、金属酸化物粒子の粉体抵抗率を1.0×103Ωcm以下に調整しにくくなる。被覆率が大きすぎる場合、酸化スズSnO2による酸化チタンTiO2、硫酸バリウムBaSO4または酸化ジルコニウムZrO2の粒子の被覆が不均一になりやすく、また、高コストになりやすい。リンP、タングステンWまたはフッ素Fがドープされている酸化スズSnO2で被覆されている酸化チタンTiO2、硫酸バリウムBaSO4または酸化ジルコニウムZrO2の粒子の中でも、特に、リンPまたはタングステンWがドープされている酸化スズSnO2で被覆されている酸化チタンTiO2粒子が好ましい。リンPまたはタングステンWがドープされている酸化スズSnO2で被覆されている酸化チタンTiO2粒子の製造方法は、特開平06-207118号公報や特開2004-349167号公報に開示されている。また、その他の金属酸化物粒子として、アルミニウムAlがドープされている酸化亜鉛ZnO粒子も好ましい。アルミニウムAlがドープされている酸化亜鉛ZnO粒子は、酸化亜鉛ZnO中にアルミニウムAlが酸化アルミニウムアルミナAl2O3の状態で存在していると考えられ、導電層に電圧が印加されても金属酸化物粒子の酸化が起きにくく、金属酸化物粒子の抵抗導電性が変動しにくいと考えられる。アルミニウムAlがドープされている酸化亜鉛ZnO粒子の製造方法は、特開昭58-161923号公報に開示されている。導電層は、金属酸化物粒子を結着材料とともに溶剤に分散させることによって得られる導電層用塗布液を塗布し、これを乾燥および/または硬化させることによって形成することができる。分散方法としては、例えば、ペイントシェーカー、サンドミル、ボールミル、液衝突型高速分散機を用いた方法が挙げられる。導電層に用いられる結着材料結着樹脂としては、例えば、フェノール樹脂、ポリウレタン、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリビニルアセタール、エポキシ樹脂、アクリル樹脂、メラミン樹脂、ポリエステルなどが挙げられる。これらは1種または2種以上用いることができる。また、これらの中でも、他層へのマイグレーション溶け込みの抑制、支持体への密着性、金属酸化物粒子の分散性分散安定性、成膜後の耐溶剤性の観点から、硬化性樹脂が好ましく、熱硬化性樹脂がより好ましい。また、熱硬化性樹脂の中でも、熱硬化性のフェノール樹脂、熱硬化性のポリウレタンが好ましい。導電層の結着材料として硬化性樹脂を用いる場合、導電層用塗布液に含有させる結着材料は、該硬化性樹脂のモノマーおよび/またはオリゴマーとなる。導電層用塗布液に用いられる溶剤としては、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノールなどのアルコールや、アセトン、メチルエチルケトン、シクロへキサノンなどのケトンや、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルなどのエーテルや、酢酸メチル、酢酸エチルなどのエステルや、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素が挙げられる。本発明において、導電層用塗布液における金属酸化物粒子Pと結着材料Bとの質量比P/Bは、1.0/1.0以上3.5/1.0以下であることが好ましい。結着材料に比べて金属酸化物粒子の量が少なすぎると、導電層の体積抵抗率ρ1を2.0×1013Ωcm以下に調整しにくくなる。一方、結着材料に比べて金属酸化物粒子の量が多すぎると、導電層の体積抵抗率ρ1を1.0×108Ωcm以上に調整しにくくなり、また、金属酸化物粒子の結着が難しくなり、導電層にクラックが発生しやすくなる。導電層の膜厚は、支持体の表面の欠陥を隠蔽するという観点から、5μm以上40μm以下であることが好ましい。なお、本発明において、導電層を含む電子写真感光体の各層の膜厚の測定装置として、株フィッシャーインストルメンツ社製のFISCHERSCOPEmmsを用いた。また、導電層用塗布液の調製に用いられる金属酸化物粒子の平均一次粒径は、0.03μm以上0.50μm以下であることが好ましく、0.04μm以上0.38μm以下であることがより好ましい。また、金属酸化物粒子が、アルミニウムAlがドープされている酸化亜鉛ZnO粒子である場合、その平均一次粒径は、0.05μm以上0.10μm以下であることがより好ましい。また、金属酸化物粒子が、リンPまたはタングステンWがドープされている酸化スズSnO2で被覆されている酸化チタンTiO2粒子である場合、その平均一次粒径は、0.04μm以上0.25μm以下であることがより好ましく、0.05μm以上0.22μm以下であることがさらに好ましい。本発明において、金属酸化物粒子の平均一次粒径は、窒素を吸着させて測定するBET法により求められる比表面積を測定し、これから換算した値である。ただし、金属酸化物粒子が複合粒子であって被覆率が60質量以下である場合、芯材粒子の大きさに比べて被覆層の厚さは無視できるため、芯材粒子の平均一次粒径をもって金属酸化物粒子の平均一次粒径とみなすことができる。導電層と感光層との間には、導電層から感光層への電荷注入を阻止するために、電気的バリア性を有する下引き層バリア層または中間層とも呼ばれる。を設けてもよい。下引き層は、樹脂結着樹脂を含有する下引き層用塗布液を導電層上に塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。下引き層に用いられる樹脂結着樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリビニルメチルエーテル、ポリアクリル酸類、メチルセルロース、エチルセルロース、ポリグルタミン酸、カゼイン、でんぷんなどの水溶性樹脂や、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリアミド酸、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン、ポリグルタミン酸エステルなどが挙げられる。これらの中でも、下引き層の電気的バリア性を効果的に発現させるためには、熱可塑性樹脂が好ましい。熱可塑性樹脂の中でも、熱可塑性のポリアミドが好ましい。ポリアミドとしては、共重合ナイロンなどが好ましい。下引き層の膜厚は、0.05μm以上5μm以下であることが好ましく、0.3μm以上1μm以下であることがより好ましい。また、下引き層において電荷の流れが滞らないようにするために、下引き層には、電子輸送物質を含有させてもよい。導電層下引き層上には、感光層が設けられる。感光層に用いられる電荷発生物質としては、例えば、モノアゾ、ジスアゾ、トリスアゾなどのアゾ顔料や、金属フタロシアニン、非金属フタロシアニンなどのフタロシアニン顔料や、インジゴ、チオインジゴなどのインジゴ顔料や、ペリレン酸無水物、ペリレン酸イミドなどのペリレン顔料や、アンスラキノン、ピレンキノンなどの多環キノン顔料や、スクワリリウム色素や、ピリリウム塩およびチアピリリウム塩や、トリフェニルメタン色素や、キナクリドン顔料や、アズレニウム塩顔料や、シアニン染料や、キサンテン色素や、キノンイミン色素や、スチリル色素などが挙げられる。これらの中でも、オキシチタニウムフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニンなどの金属フタロシアニンが好ましい。感光層が積層型の感光層である場合、電荷発生層は、電荷発生物質を結着樹脂とともに溶剤に分散させることによって得られる電荷発生層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。分散方法としては、例えば、ホモジナイザー、超音波、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミルなどを用いた方法が挙げられる。電荷発生層に用いられる結着樹脂としては、例えば、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリアリレート、ブチラール樹脂、ポリスチレン、ポリビニルアセタール、ジアリルフタレート樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、酢酸ビニル樹脂、フェノール樹脂、シリコーン樹脂、ポリスルホン、スチレン-ブタジエン共重合体、アルキッド樹脂、エポキシ樹脂、尿素樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体などが挙げられる。これらは、単独、混合または共重合体として1種または2種以上用いることができる。電荷発生物質と結着樹脂との割合電荷発生物質:結着樹脂は、1:0.3~1:4質量比の範囲が好ましい。電荷発生層用塗布液に用いられる溶剤としては、例えば、アルコール、スルホキシド、ケトン、エーテル、エステル、脂肪族ハロゲン化炭化水素、芳香族化合物などが挙げられる。電荷発生層の膜厚は、0.01μm以上5μm以下であることが好ましく、0.1μm以上2μm以下であることがより好ましい。また、電荷発生層には、種々の増感剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤などを必要に応じて添加することもできる。また、電荷発生層において電荷の流れが滞らないようにするために、電荷発生層には、電子輸送物質アクセプターなどの電子受容性物質を含有させてもよい。感光層に用いられる電荷輸送物質としては、例えば、トリアリールアミン化合物、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、スチルベン化合物、ピラゾリン化合物、オキサゾール化合物、チアゾール化合物、トリアリルメタン化合物が挙げられる。感光層が積層型の感光層である場合、電荷輸送層は、電荷輸送物質および結着樹脂を溶剤に溶解させることによって得られる電荷輸送層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。電荷輸送層に用いられる結着樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、スチレン樹脂、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリサルホン、ポリフェニレンオキシド、エポキシ樹脂、ポリウレタン、アルキド樹脂、不飽和樹脂などが挙げられる。これらは、単独、混合物または共重合体として1種または2種以上用いることができる。電荷輸送物質と結着樹脂との割合電荷輸送物質:結着樹脂は、5:1~1:5質量比であることが好ましく、3:1~1:3質量比であることがより好ましい。電荷輸送層用塗布液に用いられる溶剤としては、例えば、アセトン、メチルエチルケトンなどのケトンや、酢酸メチル、酢酸エチルなどのエステルや、ジメトキシメタン、ジメトキシエタンなどのエーテルや、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素や、クロロベンゼン、クロロホルム、四塩化炭素などのハロゲン原子で置換された炭化水素などが挙げられる。電荷輸送層の膜厚は、高画質化の観点から、5μm以上50μm以下であることが好ましく、8μm以上18μm以下であることがより好ましい。また、電荷輸送層には、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤を必要に応じて添加することもできる。感光層が単層型の感光層である場合、単層型の感光層は、電荷発生物質、電荷輸送物質、結着樹脂および溶剤を含有する単層型の感光層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。電荷発生物質、電荷輸送物質、結着樹脂および溶剤は、例えば、上記の各種のものを用いることができる。また、感光層上には、感光層を保護することを目的として、保護層を設けてもよい。保護層は、樹脂結着樹脂を含有する保護層用塗布液を塗布し、これを乾燥および/または硬化させることによって形成することができる。保護層に用いられる結着樹脂としては、例えば、フェノール樹脂、アクリル樹脂、ポリスチレン、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリスルホン、ポリフェニレンオキシド、エポキシ樹脂、ポリウレタン、アルキド樹脂、シロキサン樹脂、不飽和樹脂などが挙げられる。これらは、単独、混合物または共重合体として1種または2種以上用いることができる。保護層の膜厚は、0.5μm以上7μm以下であることが好ましく、0.5μm以上5.5μm以下であることがより好ましい。上記各層のうち、電子写真感光体の表面層となる層には、フッ素原子含有樹脂粒子を含有させてもよい。フッ素原子含有樹脂としては、例えば、四フッ化エチレン樹脂、三フッ化塩化エチレン樹脂、六フッ化エチレンプロピレン樹脂、フッ化ビニル樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、二フッ化二塩化エチレン樹脂などが挙げられる。また、各分子鎖の片末端に重合性の官能基を有する分子量が1000~10000のオリゴマーと、フッ素原子含有重合性モノマーとを共重合して得られるフッ素グラフトポリマーも挙げることができる。また、電子写真感光体の表面層には、側鎖にシリコーンユニットをグラフトさせたアクリル酸エステルまたはメタクリル酸エステルと、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、スチレンなどのビニル重合性モノマーとを共重合して得られる樹脂を含有させてもよい。また、電子写真感光体の表面層には、酸化防止剤を含有させてもよい。酸化防止剤としては、例えば、プラスチック、ゴム、石油、油脂類の酸化防止剤が挙げられる。これらの中でも、ヒンダードアミン化合物、ヒンダードフェノール化合物が好ましい。また、電子写真感光体の表面層には、金属粒子、金属酸化物粒子などの導電性粒子を含有させてもよい。上記各層用の塗布液を塗布する際には、例えば、浸漬コーティング法浸漬塗布法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ローラーコーティング法、マイヤーバーコーティング法、ブレードコーティング法の塗布方法を用いることができる。導電層の体積抵抗率の測定方法図2および3を用いて、電子写真感光体の導電層の体積抵抗率体積抵抗率ρ1およびρ2を測定する方法を説明する。まず、電子写真感光体を支持体と導電層のみの状態にする。その方法としては、大きく分けて2つある。1つ目の方法は、導電層上の各層感光層などを剥離して支持体上に導電層のみを残す方法である。導電層上に各層を剥離する方法としては、例えば、該各層が可溶な溶剤を用いて該各層を剥離する方法が挙げられる。導電層の直上の層が可溶な溶剤を用いて該直上の層を剥離すれば、該直上の層の上の層もともに剥離することができる。また、ジェット水流などで導電層上の各層を剥離することもできる。電子写真感光体を支持体と導電層のみの状態にする2つ目の方法は、支持体上に導電層のみを形成し、導電層上の各層感光層などは形成しないでおく方法である。どちらの方法を採用しても、導電層の体積抵抗率体積抵抗率ρ1およびρ2は同様の値を示す。導電層の体積抵抗率は、常温常湿23°C/50RH環境下において測定する。導電層202の表面に銅製テープ203住友スリーエム株製、型番No.1181を貼り、これを導電層202の表面側の電極とする。銅製テープ203の大きさは、幅2.50cm、長さ2.12cm、面積5.30cm2とする。また、支持体201を導電層202の裏面側の電極とする。銅製テープ203と支持体201との間に電圧を印加するための電源206、および、銅製テープ203と支持体201との間を流れる電流を測定するための電流測定機器207をそれぞれ設置する。また、銅製テープ203に電圧を印加するため、銅製テープ203の上に銅線204を載せ、銅線204が銅製テープ203からはみ出さないように銅線204の上から銅製テープ203と同様の銅製テープ205を貼り、銅製テープ203に銅線204を固定する。銅製テープ203には、銅線204を用いて電圧を印加する。銅製テープ203と支持体201との間に電圧を印加しないときのバックグラウンド電流値をI0[A]とし、直流成分のみの電圧を1V印加したときの電流値をI[A]とし、導電層202の膜厚d[cm]、導電層202の表面側の電極銅製テープ203の面積をS[cm2]とするとき、下記数式3で表される値を導電層202の体積抵抗率ρ[Ωcm]とする。ρ=1/I-I0×S/d[Ωcm]3この測定では、1×10-6A以下の微小な電流量を測定するため、電流測定機器207としては、微小電流の測定が可能な機器を用いて行うことが好ましい。そのような機器としては、例えば、横河ヒューレットパッカード社製のpAメーター商品名:4140Bなどが挙げられる。導電層202の体積抵抗率を測定後は、銅製テープ203を剥がした後、銅製テープ203の粘着性物質が導電層202の表面に残らないように、導電層202を侵食しない溶剤例えば2-ブタノンで拭き取る。本発明では、直流電圧のみの電圧-1.0kVを導電層に1時間連続印加する試験を行う。この試験の前に上述のようにして測定した導電層202の体積抵抗率ρをρ1[Ωcm]とし、この試験の後に上述のようにして測定した導電層202の体積抵抗率ρをρ2[Ωcm]とする。直流電圧のみの電圧-1.0kVを導電層に1時間連続印加する試験図4および5を用いて、直流電圧のみの電圧-1.0kVを導電層に1時間連続印加する試験を説明する。以下、この試験を直流電圧連続印加試験ともいう。図4は、直流電圧連続印加試験を説明するための図である。直流電圧連続印加試験は、常温常湿23°C/50RH環境下において行う。まず、電子写真感光体を支持体201と導電層202のみの状態にしたもの以下試験用サンプルという。200と、芯金301、弾性層302および表面層303を有する導電性ローラー300とを、両者の軸が平行になるように当接させる。その際、導電性ローラー300の芯金301の両端には、バネ403にて500gの荷重を与える。導電性ローラー300の芯金301を直流電源401につなぎ、試験用サンプル200の支持体201をアース402につなぐ。試験用サンプル200を200rpmの回転数で駆動回転させ、同じ速度で導電性ローラー300を従動回転させ、導電性ローラー300に直流成分のみの電圧-1.0kV定電圧を1時間連続して印加する。なお、電子写真感光体を支持体と導電層のみの状態にする方法については、上述のとおりである。図5は、上記試験に用いられる導電性ローラー300の概略構成を示す図である。導電性ローラー300は、導電性ローラー300の抵抗を制御する中抵抗の表面層303と、試験サンプル200の表面と均一なニップを形成するために必要な弾性を有する導電性の弾性層302と、芯金301とで構成される。直流成分のみの電圧-1.0kVを試験サンプル200の導電層202に安定的に1時間連続印加するためには、試験サンプル200と導電性ローラー300とのニップを一定に保つことが必要である。ニップを一定に保つためには、導電性ローラー300の弾性層302の硬度とバネ403の強度を適宜調整すればよい。その他、ニップ調整用の機構を設けてもよい。導電性ローラー300としては、以下のようにして作製したものを用いた。以下の部は質量部を意味する。芯金301としては、直径6mmのステンレス製の芯金を用いた。次に、弾性層302を以下の方法で芯金301上に形成した。以下の材料を50°Cに調節した密閉型ミキサーにて10分間混練することによって、原料コンパウンドを調製した。エピクロルヒドリンゴム三元共重合体エピクロルヒドリン:エチレンオキサイド:アリルグリシジルエーテル=40mol:56mol:4mol100部炭酸カルシウム軽質30部脂肪族ポリエステル可塑剤5部ステアリン酸亜鉛1部2-メルカプトベンズイミダゾール老化防止剤0.5部酸化亜鉛5部下記式で示される四級アンモニウム塩2部カーボンブラック表面未処理品、平均粒径:0.2μm、粉体抵抗率:0.1Ωcm5部このコンパウンドに、原料のゴムとしての上記エピクロルヒドリンゴム三元共重合体100部に対して、加硫剤としての硫黄1部、加硫促進剤としてのジベンゾチアジルスルフィド1部およびテトラメチルチウラムモノスルフィド0.5部を加え、20°Cに冷却した2本ロール機にて10分間混練した。この混練にて得られたコンパウンドを、芯金301上に、外径15mmのローラー状になるように押し出し成型機にて成型し、加熱蒸気加硫した後、外径が10mmになるように研磨加工を行うことによって、芯金301上に弾性層302が形成されてなる弾性ローラーを得た。この際、研磨加工においては、幅広研磨方式を採用した。弾性ローラーの長さは232mmとした。次に、弾性層302上に表面層301を以下の方法で被覆形成した。以下の材料を用いて、ガラス瓶を容器として混合溶液を調製した。カプローラクトン変性アクリルポリオール溶液100部メチルイソブチルケトン250部導電性の酸化スズSnO2トリフルオロプロピルトリメトキシシラン処理品、平均粒径:0.05μm、粉体抵抗率:1×103Ωcm250部疎水性シリカジメチルポリシロキサン処理品、平均粒径:0.02μm、粉体抵抗率:1×1016Ωcm3部変性ジメチルシリコーンオイル0.08部架橋PMMA粒子平均粒径:4.98μm80部この混合溶液をペイントシェーカー分散機に入れ、分散メディアとしての平均粒径0.8mmのガラスビーズを充填率80になるように充填し、18時間分散処理することによって、分散溶液を調製した。この分散溶液に、ヘキサメチレンジイソシアネートHDIとイソホロンジイソシアネートIPDIの各ブタノンオキシムブロック体1:1の混合物を、NCO/OH=1.0となるように添加することによって、表面層用塗布液を調製した。この表面層用塗布液を上記弾性ローラーの弾性層302上に浸漬塗布法にて2回塗布し、これを風乾させた後、1時間160°Cで乾燥させることによって、表面層303を形成した。このようにして、芯金301、弾性層302および表面層303を有する導電性ローラー300を作製した。作製した導電性ローラーの抵抗を以下のようにして測定したところ、1.0×105Ωであった。図6は、導電性ローラーの抵抗の測定方法を説明するための図である。導電性ローラーの抵抗は、常温常湿23°C/50RH環境下において測定する。ステンレススチール製の円筒電極515と導電性ローラー300とを、両者の軸が平行になるように当接させる。その際、導電性ローラーの芯金不図示の両端には、500gの荷重を与える。円筒電極515としては、上記試験用サンプルと同じ外径のものを選択し、使用する。このような当接状態のまま、円筒電極515を200rpmの回転数で駆動回転させ、同じ速度で導電性ローラー300を従動回転させ、円筒電極515に外部電源53から-200Vを印加する。その際に導電性ローラー300に流れる電流値から算出される抵抗を、導電性ローラー300の抵抗とする。なお、図5中、516は抵抗であり、517はレコーダーである。図1に、電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す。図1において、1はドラム状の電子写真感光体であり、軸2を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。回転駆動される電子写真感光体1の周面は、帯電手段一次帯電手段、帯電ローラーなど3により、正または負の所定電位に均一に帯電され、次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光などの露光手段画像露光手段、不図示から出力される露光光画像露光光4を受ける。こうして電子写真感光体1の周面に、目的の画像に対応した静電潜像が順次形成されていく。帯電手段3に印加する電圧は、直流電圧のみであってもよいし、交流電圧を重畳した直流電圧であってもよい。電子写真感光体1の周面に形成された静電潜像は、現像手段5のトナーにより現像されてトナー像となる。次いで、電子写真感光体1の周面に形成されたトナー像が、転写手段転写ローラーなど6からの転写バイアスによって、転写材紙などPに転写される。転写材Pは、電子写真感光体1の回転と同期して転写材供給手段不図示から電子写真感光体1と転写手段6との間当接部に給送されてくる。トナー像の転写を受けた転写材Pは、電子写真感光体1の周面から分離されて定着手段8へ導入されて像定着を受けることにより画像形成物プリント、コピーとして装置外へプリントアウトされる。トナー像転写後の電子写真感光体1の周面は、クリーニング手段クリーニングブレードなど7によって転写残りのトナーの除去を受ける。さらに前露光手段不図示からの前露光光11により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。なお、帯電手段が接触帯電手段である場合には、前露光は必ずしも必要ではない。上述の電子写真感光体1、帯電手段3、現像手段5、転写手段6およびクリーニング手段7などから選択される構成要素のうち、複数のものを容器に納めてプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このプロセスカートリッジを電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。図1では、電子写真感光体1と、帯電手段3、現像手段5およびクリーニング手段7とを一体に支持してカートリッジ化して、電子写真装置本体のレールなどの案内手段10を用いて電子写真装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジ9としている。本発明の電子写真感光体は、ハーフトーン画像やベタ画像が出力されることが多いカラーフルカラー電子写真装置多重転写方式、中間転写方式、インライン方式などにも好適に用いられる。以下に、具体的な実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明する。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例中の部は質量部を意味する。導電層用塗布液の調製例導電層用塗布液L-1の調製例金属酸化物粒子としてのアルミニウムAlがドープされている酸化亜鉛ZnO粒子平均一次粒径:0.075μm、粉体抵抗率:300Ωcm、酸化亜鉛ZnOにドープされているアルミニウムAlの量ドープ量、アルミナAl2O3量として:7質量60部、結着樹脂としてのフェノール樹脂商品名:プライオーフェンJ-325、大日本インキ化学工業株製、樹脂固形分:60質量36.5部、溶剤としてのメトキシプロパノール50部を、直径0.5mmのガラスビーズを用いたサンドミルに入れ、ディスク回転数:2500rpm、分散処理時間:3.5時間の分散処理条件で分散処理を行い、分散液を得た。この分散液に、表面粗し付与材としてのシリコーン樹脂粒子商品名:トスパール120、GE東芝シリコーン株製、平均粒径2μm3.9部、レベリング剤としてのシリコーンオイル商品名:SH28PA、東レダウコーニングシリコーン株製0.001部を添加して攪拌することによって、導電層用塗布液L-1を調製した。導電層用塗布液L-2~42の調製例導電層用塗布液の調製の際に用いた金属酸化物粒子を、それぞれ表1および2に示すようにした以外は、導電層用塗布液L-1の調製例と同様の操作で、導電層用塗布液L-2~42を調製した。表1および2中、酸化亜鉛はZnOであり、酸化スズはSnO2であり、酸化チタンはTiO2であり、硫酸バリウムはBaSO4である。電子写真感光体の製造例電子写真感光体1の製造例押し出し工程および引き抜き工程を含む製造方法にて製造された、長さ357.5mm、直径30mm、肉厚1.0mmのアルミニウムシリンダーJIS-A3003、アルミニウム合金を支持体円筒状支持体とした。22°C/55RH環境下で、導電層用塗布液L-1を支持体上に浸漬塗布し、これを30分間140°Cで乾燥および熱硬化させることによって、膜厚が30μmの導電層を形成した。次に、N-メトキシメチル化ナイロン商品名:トレジンEF-30T、帝国化学産業株製4.5部および共重合ナイロン樹脂商品名:アミランCM8000、東レ株製1.5部を、メタノール65部/n-ブタノール30部の混合溶剤に溶解させることによって、下引き層用塗布液を調製した。この下引き層用塗布液を導電層上に浸漬塗布し、これを6分間70°Cで乾燥させることによって、膜厚が0.85μmの下引き層を形成した。次に、CuKα特性X線回折におけるブラッグ角2θ±0.2°の7.5°、9.9°、16.3°、18.6°、25.1°および28.3°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶電荷発生物質10部、ポリビニルブチラール商品名:エスレックBX-1、積水化学工業株製5部およびシクロヘキサノン250部を、直径1mmのガラスビーズを用いたサンドミルに入れ、分散処理時間:3時間の条件で分散処理を行い、次に、酢酸エチル250部を加えることによって、電荷発生層用塗布液を調製した。この電荷発生層用塗布液を下引き層上に浸漬塗布し、これを10分間100°Cで乾燥させることによって、膜厚が0.12μmの電荷発生層を形成した。次に、下記式CT-1で示されるアミン化合物電荷輸送物質8部、および、ポリカーボネート商品名:Z200、三菱エンジニアリングプラスチックス株製10部を、ジメトキシメタン30部/クロロベンゼン70部の混合溶剤に溶解させることによって、電荷輸送層用塗布液を調製した。この電荷輸送層用塗布液を電荷発生層上に浸漬塗布し、これを30分間110°Cで乾燥させることによって、膜厚が15μmの電荷輸送層を形成した。このようにして、電荷輸送層が表面層である電子写真感光体1を製造した。また、上記の電子写真感光体1とは別に、上記試験用サンプル200作製用として、もう1つ電子写真感光体1を製造した。1つ目の電子写真感光体1を電子写真感光体1-1といい、2つ目の上記試験用サンプル作製用の電子写真感光体1を電子写真感光体1-2という。以下同様に、1つ目の電子写真感光体には枝番-1をつけており、2つ目の上記試験用サンプル作製用の電子写真感光体には枝番-2をつけている。電子写真感光体2~42の製造例表3に示すように、電子写真感光体の製造の際に用いた導電層用塗布液を、導電層用塗布液1から、それぞれ導電層用塗布液2~42に変更した以外は、電子写真感光体1の製造例と同様の操作で、電荷輸送層が表面層である電子写真感光体2~42を2つずつ製造した。実施例1~36および比較例1~6電子写真感光体1~42のうち、試験用サンプル作製用の電子写真感光体1-2~42-2のそれぞれの電荷輸送層、電荷発生層および下引き層を、溶剤を用いて剥離し、導電層を剥き出しにして、試験用サンプルを作製した。以下、それぞれ順に、試験用サンプル1~42という。試験用サンプル1~42を用いて、まず、前述の直流電圧連続印加試験を行う前の導電層の体積抵抗率ρ1を、前述の方法によって測定した。次に、直流電圧連続印加試験を行い、その後、もう一度同じ箇所で導電層の体積抵抗率ρ2を測定した。なお、体積抵抗率の測定を行う箇所での導電層の膜厚は別途測定しておいた。体積抵抗率ρ1およびρ2の測定結果を表4に示す。なお、表4中、Rはlog|ρ2|-log|ρ1|を意味し、ρ1とρ2の変化率である。また、電子写真感光体1および4に関しては、別途、支持体上に導電層のみを形成する方法によって試験用サンプルを作製し、上記試験用サンプル1および4と同様の方法によって、直流電圧連続印加試験の前後の導電層の体積抵抗率ρ1およびρ2を測定した。その結果、体積抵抗率ρ1およびρ2とも、それぞれ試験用サンプル1および4と同じ値が得られた。一方、電子写真感光体1~42のうち、電子写真感光体1-1~42-1を、評価装置としてのキヤノン株製の複写機商品名:GP405の改造機に装着した。これを常温低湿23°C/5RH環境下に設置し、耐久試験を行い、電位評価電位変動評価を行った。詳しくは以下のとおりである。評価装置のプロセススピードは、210mm/sである。また、評価装置の帯電手段一次帯電手段は、電子写真感光体の表面に接触させた帯電ローラーに直流電流に交流電流を重畳した電圧を印加して電子写真感光体の表面を帯電する接触帯電方式の帯電手段である。また、評価装置の露光手段画像露光手段は、レーザービーム波長780nmを用いた露光手段である。また、評価装置の現像手段は、1成分磁性ネガトナー非接触現像系の現像手段である。また、評価装置の転写手段は、ローラー型接触転写系の転写手段である。また、評価装置のクリーニング手段は、カウンター方向に設定されたゴムブレードを用いたクリーニング手段である。また、評価装置の前露光手段は、ヒューズランプを用いた前露光手段である。評価は、下記i、iiおよびiiiに従って行った。i初期電位評価電子写真感光体1-1~42-1を、上記常温低湿環境に馴染ませるため、それぞれ同環境下にて48時間放置した後、上記評価装置に装着した。帯電ローラーに印加する電圧の交流成分のピーク間電圧を1500V、周波数を1500Hzとし、直流成分を-850Vとした。また、長期耐久試験前の初期明部電位Vlaが各電子写真感光体において-200Vになるようにレーザー露光量を調整し、強露光1回転後の長期耐久試験前の初期残留電位Vslaを測定した。電子写真感光体の表面電位は、評価装置から現像用カートリッジを抜き取り、そこに電位測定装置を挿入して測定した。電位測定装置は、現像用カートリッジの現像位置に電位測定プローブを配置することで構成されており、電子写真感光体に対する電位測定プローブの位置は、電子写真感光体の軸方向の中央とし、電子写真感光体の表面からのギャップを3mmとした。ii長期耐久試験後の電位評価各電子写真感光体においてiの初期に設定した帯電条件交流成分および直流成分ならびに露光条件はそのままにして、以下のようにして長期耐久試験後の電位評価を行った。電位測定装置を取り外し、現像用カートリッジを取り付け、A4紙3000枚の通紙による長期耐久試験を行った。なお、長期耐久試験のシーケンスは、6印字比率において、1枚ごとに1回停止する間欠モード8秒/枚とした。長期耐久試験終了後、現像用カートリッジを取り外し、電位測定装置を取り付け、iと同様にして、長期耐久試験後の明部電位Vlbおよび残留電位Vslbを測定した。明部電位Vlbおよび残留電位Vslbと、iで測定した初期明部電位Vlaおよび初期残留電位Vslaとの差変動量を確認した。これらを、それぞれ長期耐久試験ΔVlab、長期耐久試験ΔVslabとする。Vla-Vlb=ΔVlabVsla-Vslb=ΔVslabiii短期耐久試験後の電位評価iiの長期耐久試験に引き続き、以下のようにして短期耐久試験を行った。まず、短期耐久試験前の明部電位Vlcおよび短期耐久試験前の残留電位Vslcを測定した。測定後、非通紙A4紙999枚分、静電潜像の形成は行うが、現像およびクリーニングは行わない。シーケンスは、999枚分連続的に行う連続モード。の短期耐久試験を行った。短期耐久試験終了後、iと同様にして、短期耐久試験後の明部電位Vldおよび残留電位Vsldを測定した。明部電位Vldおよび残留電位Vsldと、明部電位Vlcおよび残留電位Vslcとの差変動量を確認した。これらを、それぞれ短期耐久試験ΔVlcd、短期耐久試験ΔVslcdとする。Vlc-Vld=ΔVlcdVslc-Vsld=ΔVslcd以上の結果を表4に示す。実施例および比較例の結果から、直流電圧連続印加試験の前に測定された導電層の体積抵抗率ρ1および直流電圧連続印加試験の後に測定された導電層の体積抵抗率ρ2が、-2.00≦log|ρ2|-log|ρ1|≦2.00および1.0×108≦ρ1≦2.0×1013Ωcmを満足するときには、繰り返し画像出力をした際の明部電位および残留電位の変化が小さくなることがわかる。そして、-1.50≦log|ρ2|-log|ρ1|≦1.50を満足するときには、繰り返し画像出力をした際の明部電位および残留電位の変化がさらに小さくなることがわかる。すなわち、log|ρ2|-log|ρ1|の値が0に近づくほど、繰り返し画像出力をした際の明部電位および残留電位の変化が小さくなる。