商用電源から電力供給路を通って供給される電力により発熱する第一の発熱体と第二の発熱体を有し、記録材上に形成した画像を記録材に加熱定着する定着部と、前記第一の発熱体と前記第二の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に切り替える接続状態切替部と、を有する画像形成装置において、前記電力供給路を流れる電流を検知する電流検知部を有し、前記電流検知部は、前記並列接続状態における前記第一の発熱体と前記第二の発熱体に向かって分岐した後の前記電力供給路に設けられていることを特徴とする画像形成装置。更に、前記商用電源の電圧を検知する電源電圧検知部と、前記電源電圧検知部の検知電圧に応じて前記接続状態切替部を制御する制御部と、を有することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記接続状態切替部は、メーク接点またはブレーク接点を有するリレーと、トランスファ接点を有するリレーと、を有し、前記電流検知部は、前記トランスファ接点を有するリレーを介さずに前記商用電源と繋がっている側の発熱体の電力供給路に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。電圧を検知する第二電圧検知部を有し、前記第二電圧検知部は、前記直列接続状態における前記第一の発熱体の両端に掛る電圧と前記第二の発熱体の両端に掛る電圧のうち一方を検知するように設けられていることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記電流検知部の検知電流が所定電流を超えた場合、前記第一及び第二の発熱体への電力供給を遮断するように前記電力供給路に設けられているスイッチ部を駆動することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記定着部は、エンドレスベルトと、前記第一及び第二の発熱体を有し前記エンドレスベルトの内面に接触するヒータと、前記エンドレスベルトを介して前記ヒータと共に記録材を定着処理するニップ部を形成するニップ部形成部材と、を有することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。商用電源から電力供給路を通って供給される電力により発熱する第一の発熱体と第二の発熱体を有し、記録材上に形成した画像を記録材に加熱定着する定着部と、前記第一の発熱体と前記第二の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に切り替える接続状態切替部と、を有する画像形成装置において、電圧を検知する電圧検知部を有し、前記電圧検知部は、前記直列接続状態における前記第一の発熱体の両端に掛る電圧と前記第二の発熱体の両端に掛る電圧のうち一方を検知するように設けられていることを特徴とする画像形成装置。更に、前記商用電源の電圧を検知する電源電圧検知部と、前記電源電圧検知部の検知電圧に応じて前記接続状態切替部を制御する制御部と、を有することを特徴とする請求項7に記載の画像形成装置。前記接続状態切替部は、メーク接点またはブレーク接点を有するリレーと、トランスファ接点を有するリレーと、を有し、前記電圧検知部は、前記トランスファ接点を有するリレーを介さずに前記商用電源と繋がっている側の発熱体の両端に掛る電圧を検知できるように設けられていることを特徴とする請求項7に記載の画像形成装置。前記電圧検知部の検知電圧が所定電圧を超えた場合、前記第一及び第二の発熱体への電力供給を遮断するように前記電力供給路に設けられているスイッチ部を駆動することを特徴とする請求項7に記載の画像形成装置。前記定着部は、エンドレスベルトと、前記第一及び第二の発熱体を有し前記エンドレスベルトの内面に接触するヒータと、前記エンドレスベルトを介して前記ヒータと共に記録材を定着処理するニップ部を形成するニップ部形成部材と、を有することを特徴とする請求項7に記載の画像形成装置。商用電源電圧に応じて第一及び第二の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に切り替える方法では、ヒータの発熱領域を変えずに、ヒータの抵抗値を切り替えることができる。換言すると、100Vの地域と200Vの地域どちらで使っても二本の発熱体が発熱する。エンドレスベルトと、エンドレスベルトの内面に接触するヒータと、エンドレスベルトを介してヒータと共に定着ニップ部を形成する加圧ローラと、を有する定着装置では、上述した直並列切り替え方式が特に有効である。なぜなら、100Vの地域と200Vの地域どちらで使っても二本の発熱体が発熱するので、定着ニップ部の記録材搬送方向の温度分布が装置の使用地域に拘らず同じになるからである。このため、トナー画像の定着性が装置を使用する地域に左右されないというメリットがある。しかしながら、上記の方法では、電源電圧の検知部や、抵抗値切り替えリレーが故障した場合に、ヒータに過大な電力を供給可能な状態になる場合がある。例えば、画像形成装置が200Vの商用電源に接続されている状態で、ヒータ抵抗値が低くなる並列接続状態になると、正常時に比べて4倍の電力がヒータに供給可能になる。ヒータに供給される電力が大きくなり過ぎるため、サーミスタ、温度ヒューズ、サーモSWなどの温度検知素子を用いた安全回路では、ヒータへの供給電力を遮断するための応答速度が十分でなくなる場合がある。そのため、抵抗値を切り替え可能な装置において、ヒータに大電力が供給されてしまう故障状態を温度を検知する方法以外の方法で検知する必要がある。本発明の目的は、第一の発熱体と第二の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に切り替えられる装置において、装置の故障を検知できるようにすることである。上記課題を解決するため、本発明は以下の構成を有する。1商用電源から電力供給路を通って供給される電力により発熱する第一の発熱体と第二の発熱体を有し、記録材上に形成した画像を記録材に加熱定着する定着部と、前記第一の発熱体と前記第二の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に切り替える接続状態切替部と、を有する画像形成装置において、前記電力供給路を流れる電流を検知する電流検知部を有し、前記電流検知部は、前記並列接続状態における前記第一の発熱体と前記第二の発熱体に向かって分岐した後の前記電力供給路に設けられていることを特徴とする画像形成装置。2商用電源から電力供給路を通って供給される電力により発熱する第一の発熱体と第二の発熱体を有し、記録材上に形成した画像を記録材に加熱定着する定着部と、前記第一の発熱体と前記第二の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に切り替える接続状態切替部と、を有する画像形成装置において、電圧を検知する電圧検知部を有し、前記電圧検知部は、前記直列接続状態における前記第一の発熱体の両端に掛る電圧と前記第二の発熱体の両端に掛る電圧のうち一方を検知するように設けられていることを特徴とする画像形成装置。本発明によれば、第一の発熱体と第二の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に切り替えられる装置において、装置の故障を検知できる。以下、添付図面に基づき、本発明を実施する為の最良の形態を詳しく説明する。図9は電子写真記録技術を用いた画像形成装置本例ではフルカラープリンタの断面図である。記録材Pにトナー画像を形成する画像形成部は4つの画像形成ステーション1Y、1M、1C、1Bkを有する。各画像形成ステーションは、感光体22a、2b、2c、2d、帯電部材33a、3b、3c、3d、レーザスキャナ77a、7b、7c、7d、現像器44a、4b、4c、4d、転写部材55a、5b、5c、5d、感光体をクリーニングするクリーナ66a、6b、6c、6dを有する。更に画像形成部は、トナー画像を担持しつつ搬送するベルト9、ベルト9から記録材Pへトナー画像を転写する二次転写ローラ8を有する。以上の画像形成部の動作は周知であるので説明は割愛する。画像形成部で未定着トナー画像が転写された記録材Pは定着部100に送られ、トナー画像が記録材Pに加熱定着される。図1は記録材上の画像を記録材に加熱定着する定着装置定着部100の断面図である。定着装置100は、筒状のフィルムエンドレスベルト102と、フィルム102の内面に接触するヒータ300と、フィルム102を介してヒータ300と共に定着ニップ部Nを形成する加圧ローラニップ部形成部材108とを有する。フィルムのベース層の材質は、ポリイミド等の耐熱樹脂、またはステンレス等の金属である。加圧ローラ108は、鉄やアルミニウム等の材質の芯金109と、シリコーンゴム等の材質の弾性層110を有する。ヒータ300は耐熱樹脂製の保持部材101に保持されている。保持部材101はフィルム102の回転を案内するガイド機能も有している。加圧ローラ108は不図示のモータから動力を受けて矢印方向に回転する。加圧ローラ108が回転することによってフィルム102が従動して回転する。ヒータ300は、セラミック製のヒータ基板105と、ヒータ基板上に発熱抵抗体を用いて形成された第一の発熱体H1及び第二の発熱体H2と、発熱体H1及びH2を覆う絶縁性本実施例ではガラスの表面保護層107を有する。ヒータ基板105の裏面側であって、プリンタで設定されている利用可能な最小サイズ紙本例では封筒DL:110mm幅の通紙領域にはサーミスタ等の温度検知素子111が当接している。温度検知素子111の検知温度に応じて商用交流電源からヒータへ供給する電力が制御される。未定着トナー画像を担持する記録材用紙Pは、定着ニップ部Nで挟持搬送されつつ加熱されて定着処理される。ヒータ基板105の裏面側には、ヒータが異常昇温した時に作動してヒータへの給電ライン電力供給路を遮断するサーモスイッチ等の安全素子112も当接している。安全素子112も温度検知素子111と同様に最小サイズ紙の通紙領域に当接している。104は保持部材101に不図示のバネの圧力を加えるための金属製のステーである。図2は本実施例1のヒータ300の制御回路200を示している。図2aは制御回路200を説明するための回路ブロック図、図2bは電圧検知部電源電圧検知部202及び電圧検知部第二電圧検知部207を説明するための回路図を示している。図2aを用いて制御回路200の説明を行う。C1、C2、C3、C5、C6は制御回路200とヒータ300を接続するためのコネクタである。201は商用の交流電源で、上記ヒータ300への電力制御は、トライアックTR1半導体駆動素子の通電/遮断により行われる。トライアックTR1はCPU203からのヒータ駆動信号に従って動作する。温度検知素子111によって検知される温度は、プルアップ抵抗の分圧として検知され、CPU203にTH信号として入力される。CPU203の内部処理では、温度検知素子111の検知温度とヒータ300の設定温度に基づき、例えばPI制御により、供給するべき電力を算出し、位相角位相制御、波数波数制御の制御レベルに換算して、制御レベルに応じたデューティ比でトライアックTR1の制御を行っている。次に商用電源201の電圧を検知する電源電圧検知部202と、電源電圧検知部202の検知電圧に応じて接続状態切替部リレーRL1とRL2を制御するリレー制御部制御部204の説明を行う。尚、詳細なリレー制御シーケンスに関しては図5で説明を行う。図2aに示すRL1、RL2、RL4、RL5はリレーである。図2aは、画像形成装置の電源OFF状態におけるリレーの接続状態を示してある。リレーRL1及びRL2は第一の発熱体H1と第二の発熱体H2を直列接続状態と並列接続状態に切り替える接続状態切替部として機能する。なお、RL1はメーク接点またはブレーク接点を有するものとする。また、RL2はトランスファ接点を有するものとする。このように接続状態切替部が、メーク接点またはブレーク接点を有するリレーRL1と、トランスファ接点を有するリレーRL2で構成されている場合、接続状態切替部として必要なコストを抑えることができる。リレーRL4及びRL5は商用電源201からヒータ300への電力供給を遮断する機能を有する。リレーRL4は画像形成装置がスタンバイ状態になると同時にON状態となり、この状態になると電圧検知部202は交流電源201の電圧を検知する。なお、交流電源201は、第一端子と第二端子を有しており、トライアックTR1は商用電源の第二端子からヒータに電力を供給する経路に設けられている。電圧検知部202は電源電圧の範囲商用電圧範囲が100V系例えば、100V~127Vか、200V系例えば、200V~240Vのどちらかを判別し、CPU203及び、リレー制御部204に電圧検知結果をVOLT信号として出力している。電源の電圧範囲が200V系の場合、VOLT信号はLow状態となる。電圧検知部202の詳細は図2bで説明を行う。電圧検知部202が200Vを検知した場合、リレー制御部204はRL1ラッチ部を動作させ、RL1をOFF状態図2aの状態のまま保持する。なお、リレー制御部204はCPU203とは独立した安全回路ハード回路である。RL1のラッチ部が動作すると、CPU203から出力される信号RL1onがHigh状態になった場合にも、RL1はOFF状態を保持する。リレー制御部204の動作は、上記で説明したラッチ回路の代わりに、VOLT信号がLow状態を検出している間、RL1をOFF状態で保持しても良い。一方、CPU203は電圧検知部202の電圧検知結果200Vを検知に従い、RL2をOFF状態図2aの状態のまま保持する。更にCPU203はRL5on信号をHigh状態にし、RL5をON状態にすると、像加熱装置100に給電可能な状態となり、この状態では、第一の発熱体H1と、第二の発熱体H2が直列接続されるため、ヒータ300は抵抗値の高い状態になる。電圧検知部202が100Vを検知した場合、CPU203はRL1on信号をHigh状態にし、リレー制御部204はRL1をON状態にする。一方、CPU203はVOLT信号に従い、RL2on信号をHigh状態にし、RL2をON状態右の接点と接続とする。更にCPU203はRL5on信号をHigh状態にし、RL5をON状態にすると、像加熱装置100に給電可能な状態となり、この状態では、第一の発熱体H1と、第二の発熱体H2が並列接続されるため、ヒータ300は抵抗値の低い状態になる。次に、電流検知部205の説明を行う。電流検知部205は、カレントトランス206を介して一次側に流れる電流実効値を検知している。この電流検知部205は、図2aに示すように、第一の発熱体H1と第二の発熱体H2が並列接続状態電源電圧が100Vの時の接続状態における第一の発熱体H1と第二の発熱体H2に向かって分岐した後の電力供給路に設けられている。電流検知部205は、商用電源周波数の周期ごとに電流実効値の二乗値を出力するIrms1と、Irms1の移動平均値Irms2を出力している。CPU203はIrms1により、商用周波数周期ごとに電流実効値を検知している。電流検知部205の一例として、特開2007-212503号公報で提案されている方法を用いることができる。一方、Irms2はリレー制御部204に出力されている。カレントトランス206に過電流が流れ、Irms2が所定の閾電流値所定電流を超えると、リレー制御部204はRL1、RL4、RL5のラッチ部を動作させ、RL1、RL4、RL5をOFF状態に保持し、定着装置100正確にはヒータ300への給電を遮断する。この時ラッチ部を動作させるのは、RL4、RL5だけでも良い。本実施例の場合、リレーRL1、RL4、RL5が発熱体H1、H2への電力供給を遮断するスイッチ部の役割を有する。このように、電流検知部205は、過剰な電流がヒータ300への電力供給路に流れている状態を検知するために設けられている。このような過剰な電流が流れる場合として、電源電圧検知部202や、接続状態切替部であるリレーRL1、RL2が故障し、第一の発熱体H1と第二の発熱体H2の接続状態が電源電圧と合っていない場合がある。このことは後で詳述する。次に電圧検知部第二の電圧検知部207の説明を行う。電圧検知部207も電流検知部205と同様、装置の故障検知に利用できる。電圧検知部207は、第一の発熱体H1と第二の発熱体H2が直列接続状態における、第一の発熱体H1の両端に掛る電圧と第二の発熱体の両端に掛る電圧のうち一方を検知するように設けられている。電圧検知部207は、発熱体H1に印加される電圧が100V系か、200V系のどちらかを判別する。そして、200V系である場合に、リレー制御部204に出力するRLoff信号をLow状態とし、RL1、RL4、RL5のラッチ部を動作させ、RL1、RL4、RL5をOFF状態に保持し、定着装置100への給電を遮断する。また電圧検知部207はカレントトランス206が断線故障した場合や、ヒューズFU2が断線した場合にも電圧を検出できるように、RL2の端子と直結する位置に接点AC3を有している。例えば、カレントトランス206とコネクタC3の間に電圧検知部の接点AC3を有している場合、カレントトランス206が断線故障してしまった場合に、電流検知部205と電圧検知部207が同時に動作しなくなってしまうためである。次に、電流ヒューズFU1及びFU2の説明を行う。これらのヒューズも安全対策の一つとして機能する。電力供給路に過剰な電流が流れた場合に電流を遮断する手段の一例として、電流ヒューズを用いている。電流ヒューズFU1第一の電流ヒューズ及びFU2第二の電流ヒューズはそれぞれ過大な電流が流れると、発熱体H1及び、発熱体H2への電力供給を遮断する。図2bは電圧検知部202及び207を説明するための回路図を示している。本実施例では、電源電圧検知部202と第二の電圧検知部207は同一の回路構成を有している。AC1とAC2間に掛る電圧を検知しているのが電源電圧検知回路202であり、AC3とAC4間に掛る電圧を検知しているのが第二の電圧検知部207である。両者は同一の回路構成なので、電源電圧検知部202を用いて回路の説明を行う。AC1~AC2に印加される電圧の範囲が100V系か、200V系のどちらかを判別するための回路動作を説明する。AC1~AC2に印加される電圧が200V系である場合、ツェナーダイオード231のツェナー電圧より、AC1~AC2に印加される電圧が高い値になり、AC1~AC2に電流が流れる。232は電流の逆流防止用ダイオード、234は電流制限抵抗、235はフォトカプラ233の保護抵抗である。フォトカプラ233の一次側発光ダイオードに電流が流れると、2次側のトランジスタ235が動作し、抵抗236を介してVccから電流が流れ、FET237のゲート電圧がLow状態となる。FET237がOFF状態になると、抵抗238を介してVccからコンデンサ240に充電電流が流れる。239は電流逆流防止用ダイオードであり、241は放電用抵抗である。AC1~AC2に印加される電圧がツェナーダイオード231のツェナー電圧よりも高くなる時間の比率ONDutyが大きくなると、FET237のOFF時間の比率が大きくなる。FET237のOFF時間の比率が大きくなると、抵抗238を介してVccから充電電流が流れる時間が増えるため、コンデンサ240の電圧は高い値となる。コンデンサ240の電圧が、抵抗243と抵抗244の分圧抵抗である、コンパレータ242の比較電圧よりも大きくなると、コンパレータ242の出力部には抵抗245を介してVccから電流が流れ、出力部の電圧がLow状態となる。図3のa~cは本実施例1に用いるヒータ300及び、電源電圧に応じた二本の発熱体の接続状態を説明するための概略図である。図3aはヒータ基板105上に形成された発熱パターン発熱体、導電パターン、及び電極を示している。また図2の制御回路200との接続を説明するため、図2のコネクタとの接続部を示してある。ヒータ300は抵抗発熱パターンで形成された、発熱体H1、H2を有している。303は導電パターンである。ヒータ300の第一の発熱体H1には、電極E1第一の電極、電極E2第二の電極を介して電力を供給されており、第二の発熱体H2には、電極E2、電極E3第三の電極を介して電力を供給されている。電極E1はコネクタC1と、電極E2はコネクタC2と、電極E3はコネクタC3と接続されている。次に、電源電圧が200Vの時と100Vの時の、発熱体H1とH2の接続状態及び供給電力の関係を説明する。なお、以下で説明する電力は、トライアックTR1が100のデューティ比で駆動する時に供給される電力を示しており、電流もトライアックTR1が100のデューティ比で駆動する時に流れる電流を示している。図3bは、電源電圧が200Vの場合の接続状態、すなわち、第一の発熱体H1と第二の発熱体H2を直列接続する第一の動作状態を説明するための図である。ここでは説明のため、発熱体H1及び、発熱体H2の抵抗値をそれぞれ20Ωとする。第一の動作状態では20Ωの抵抗が直列接続されているため、ヒータ300の合成抵抗値は40Ωとなる。電源電圧は200Vなので、ヒータ300に供給される電流は5Aで、電力は1000Wとなる。第一の発熱体に流れる電流I1及び、第二の発熱体に流れる電流I2は、それぞれ5Aである。第一の発熱体に印加される電圧V1、及び第二の発熱体に印加される電圧V2は、それぞれ100Vである。図3cは電源電圧が100Vの場合の接続状態、すなわち、第一の発熱体H1と第二の発熱体H2を並列接続する第二の動作状態を説明するための図である。第二の動作状態では20Ωの抵抗が並列に接続されているため、ヒータ300の合成抵抗値は10Ωとなる。電源電圧は100Vなので、ヒータ300に供給される電流は10Aで、電力は1000Wとなる。第一の発熱体に流れる電流I1、及び第二の発熱体に流れる電流I2はそれぞれ5Aである。第一の発熱体に印加される電圧V1、及び第二の発熱体に印加される電圧V2は、それぞれ100Vである。図3b及び、図3cの状態でヒータに供給される電流、電圧、電力を比較する。電流Iinを検知する場合、図3bの状態では5Aでヒータに供給される電力は1000Wになり、図3cの状態では10Aでヒータに供給される電力は1000Wになる。このように、電流Iinを検知する場合、第一の動作状態と第二の動作状態では、電力が同じであっても電流値Iinは異なる値となる。一方、電流I2を検知する場合、図3bの状態では電流値5Aでヒータに供給される電力は1000Wになり、図3cの状態でも電流値5Aでヒータに供給される電力は1000Wになる。このように、電流I2を検知した場合、ヒータ300の動作状態が、第一の動作状態から第二の動作状態に切り替わった場合でも、ヒータ300に供給される電力に比例する電流値を検知できる。また発熱体H2に印加される電圧値V2は、電流I2と抵抗値20Ωの積となるため、電流I2の代わりに、発熱体H2に印加される電圧V2を検知しても良い。電圧V2を検知する場合、図3bの状態では発熱体H2に掛る電圧値が100Vの場合、ヒータに供給される電力は1000Wになり、図3cの状態でも発熱体H2に掛る電圧値が100Vの場合、ヒータに供給される電力は1000Wになる。このように、電圧V2を検知した場合、ヒータ300の動作状態が、第一の動作状態から第二の動作状態に切り替わった場合でも、ヒータ300に供給される電力に比例する電圧値を検知できる。また、図3b、cに示した正常状態においては、電流I1を検知する場合においても、図3bの状態では電流値5Aでヒータに供給される電力は1000Wになり、図3cの状態でも電流値5Aでヒータに供給される電力は1000Wになる。また、電圧V1を検知する場合においても、図3bの状態では発熱体H1に掛る電圧値が100Vの場合、ヒータに供給される電力は1000Wになり、図3cの状態でも発熱体H1に掛る電圧値が100Vの場合、ヒータに供給される電力は1000Wになる。このように、第一の動作状態直列接続状態であろうが、第二の動作状態並列接続状態であろうが、一本の発熱体に流れる電流I1またはI2、または一本の発熱体に掛る電圧V1またはV2を検知すれば、検知対象の発熱体に供給される電力に比例した電流または電圧を検知できる。上述したように、電流検知部205は、商用電源周波数の周期ごとに電流実効値の二乗値を出力するIrms1と、Irms1の移動平均値Irms2を出力している。CPU203はIrms1により、商用周波数周期ごとに電流実効値を検知している。リレーRL1とRL2の接続状態が電源電圧と合致した状態であっても、CPU203は、Irms1を利用して、ヒータに供給する電力を1000W以下に保つように電力制御トライアックTR1の駆動を制御している。ヒータに供給される電力を1000W以下にするために、電流リミットを設ける場合について説明する。例えば、電流I1または電流I2を検知する場合、ヒータ300の動作状態によらずに即ち、直列接続状態あるは並列接続状態どちらであっても、5Aに電流リミットを設ければ、ヒータに供給される電力を1000W以下に制限することができる。また、電圧V1または電圧V2を検知する場合、ヒータ300の動作状態によらずに即ち、直列接続状態あるは並列接続状態どちらであっても、100Vに電圧リミットを設ければ、ヒータに供給される電力を1000W以下に制限することができる。電流検知結果を用いて、所定の電力以下に制御する方法の一例として、日本国特許第3919670号公報で説明されている方法を用いることができる。例えば通常時にはI2が5A以下になるようにトライアックTR1を制御する。6Aを異常電流と設定した場合、通常制御時には電流I2が5A以下に制御されており、トライアックTR1の故障等による電力制御不能となり6A以上の異常電流を検出するとCPU203からリレー制御回路204へ信号を送り、リレーRL1、RL4、RL5をOFFさせるように動作させることができる。このように、電流I1、I2、電圧V1、V2を検出する場合、すなわち、本例のように電流検知部205や電圧検知部207の接続位置を工夫すれば、一つの異常電流、あるいは一つの異常電圧を設定するだけで、直列接続状態の場合も並列接続状態の場合も、正常動作時の電力制限電流制限を行うことができる。図4のa~cは電源電圧検知部202や、接続状態切替部であるリレーRL1、RL2が故障し、第一の発熱体H1と第二の発熱体H2の接続状態が電源電圧と合っていない場合を示している。図4aは電源電圧が200Vであるにも拘らず、ヒータ抵抗値の低い第二の動作状態即ち並列接続状態になった場合を説明するための図である。第二の動作状態ではヒータ300の合成抵抗値は10Ωとなる。電源電圧は200Vなので、ヒータ300に供給される電流は20Aで、電力は4000Wとなる。図4bは電源電圧が200Vで、RL1がON状態で、RL2がOFF状態になった場合を説明するための図である。この状態では、発熱体H2のみに電流が流れ即ち、発熱するのは発熱体H2のみ、ヒータ300の合成抵抗値は20Ωとなる。電源電圧は200Vなので、ヒータ300に供給される電流は10Aで、電力は2000Wとなる。図4cは電源電圧が200Vで、RL1がOFF状態で、RL2がON状態になった場合を説明するための図である。この状態ではヒータ300に電流が流れる経路が無くなるため、ヒータ300に電力は供給されない。上記の故障状態の中で、特に正常時よりもヒータ300に大電力が供給されてしまう、図4a、図4bの故障状態を検知する必要がある。これらの故障状態では、ヒータに供給される電力が大きくなり過ぎるため、サーミスタ111や、温度ヒューズFU、FU2、サーモSW112などの温度検知素子を用いた安全回路では、ヒータへの供給電力を遮断するための応答速度が十分でなくなる場合がある。電力遮断が遅れると、セラミックヒータを用いた定着装置の場合、ヒータが熱的応力を受けて折れてしまうことが考えられる。図4a、図4bに示した故障状態における、ヒータに供給される電流、電圧、電力を比較する。電流Iinを検知する場合、図4bでは、電流Iinの電流値は10Aで、ヒータ300に供給される電力は2000Wとなる。正常状態である図3cの電流Iinと同じ電流値になるため、電流Iinの電流検知結果のみでは、故障状態を検知することができない場合がある。電流I1を検知する場合、図4bでは、電流I1の電流値は0Aで、ヒータ300に供給される電力は2000Wとなる。ヒータ300に電力が供給されている状態において、電流I1に電流が流れないため、電流I1の電流検知結果のみでは、図4b故障状態を検知できない場合がある。電流I2を検知する場合、リレーRL1、リレーRL2の故障状態によらずに、図3で説明した正常時に比べて2倍の電流値10Aが検知できる。よって、図4a、図4bの故障状態を検知することができる。電圧V2を検知する場合、リレーRL1、リレーRL2の故障状態のよらずに、図3で説明した正常時に比べて2倍の電圧値200V過電圧が検知できる。よって、図4a、図4bの故障状態を検知することができる。このように、電極E2と、電極E3間の第二の発熱体H2を流れる電流I2、若しくは、第二の発熱体H2に印加される電圧V2を検知することで、図4a、図4bに示したそれぞれの故障状態を検知することができる。なお、電流検知部205や電圧検知部207の検知対象である発熱体H2はトランスファ接点を有するリレーRL2を介さずに商用電源201と繋がっている側の発熱体である。以上のように、電流検知部205は、並列接続状態における第一の発熱体H1と第二の発熱体H2に向かって分岐した後の電力供給路に設けられている。特に、メーク接点またはブレーク接点を有するリレーRL1と、トランスファ接点を有するリレーRL2、の組み合わせにより、二本の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に切り替える構成の場合、電流検知部205は、トランスファ接点を有するリレーRL2を介さずに商用電源201と繋がっている側の発熱体H2の電力供給路に設けるのが好ましい。また、第二の電圧検知部207は、直列接続状態における第一の発熱体H1の両端に掛る電圧と第二の発熱体H2の両端に掛る電圧のうち一方を検知するように設けられている。特に、メーク接点またはブレーク接点を有するリレーRL1と、トランスファ接点を有するリレーRL2、の組み合わせにより、二本の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に切り替える構成の場合、電圧検知部207は、トランスファ接点を有するリレーRL2を介さずに商用電源201と繋がっている側の発熱体H2の両端に掛る電圧を検知できるように設けるのが好ましい。また、電流ヒューズFU1を第一の発熱体H1を流れる電流経路に、電流ヒューズFU2を第二の発熱体H2を流れる電流経路にそれぞれ用いる。このことで、図4aの故障状態では、電流ヒューズFU1及び、電流ヒューズFU2が動作し、図4bの故障状態では、電流ヒューズFU1を動作させることができる。電流ヒューズFU1を第一の発熱体H1を流れる電流経路に、電流ヒューズFU2を第二の発熱体H2を流れる電流経路にそれぞれ用いることで、図4a、図4bに示したそれぞれの故障状態に対応した、過電流遮断手段を提供することができる。図5は本発明の実施例1のCPU203及び、リレー制御部204による、定着装置100の制御シーケンスを説明するためのフローチャート図である。S500では、制御回路200がスタンバイ状態になると、制御を開始しS501に進む。S501では、リレー制御部204がRL4をON状態にする。S502では、電圧検知部の出力であるVOLT信号に基づき、電源電圧の範囲を判断し、電源電圧が100V系の場合はS504に進み、200V系の場合はS503に進む。S503では、リレー制御部204のリレーRL1ラッチ部を動作させ、リレーRL1をOFF状態に保持し、S505に進む。S504では、CPU203はリレー制御部204にRL1on信号及び、RL2on信号をHigh状態にし、リレー制御部204は、RL1及びRL2をON状態にし、S505に進む。S505でプリント制御開始の判断がされるまで、S502~S504の処理を繰り返し行い、プリント制御が開始されるとS506に進む。S506では、CPU203はリレー制御部204に出力するRL5on信号をHigh状態にし、リレー制御部204は、RL5をON状態にする。S507では、電圧検知部207が所定電圧より高い電圧、すなわち過電圧を検知している場合、RLoff信号はLow状態でありS509に進む。S508では、電流検知部205の出力Irms2に基づく電圧が所定の閾電圧値以上になった場合、S509に進む。S509では、リレー制御部204はRL1、RL4、RL5のラッチ部を動作させ、RL1、RL4、RL5をOFF状態遮断状態に保持しS510に進む。S510では、異常状態を報知して、プリント動作を緊急停止し、S513に進み制御を終了する。S507及び、S508で異常を検知しなかった場合にはS511に進む。S511では、CPU203は、温度検知素子111が出力するTH信号、電流検知部が出力するIrms1信号に基づき、PI制御を用いてトライアックTR1を制御することでヒータ300に供給する電力制御位相制御、若しくは波数制御を行っている。S512でプリント終了を判断するまで、S507~S511の処理を繰り返し、プリント終了するとS513に進み、制御を終了する。このように、二本の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に切り替える構成の画像形成装置において、電流検知部205と電圧検知部207の少なくとも一方を設け、その配置位置を本例のように工夫すれば装置の故障を検知でき、装置の信頼性を向上させることができる。実施例1と同様の構成については説明を省略する。図6は本実施例2のヒータ300の制御回路600を示している。図6は接続状態切替部リレーの構成が実施例1と異なるだけで、電流検知部205や電圧検知部207の配置は実施例1と同様なので、これらの配置に関する説明は割愛する。下記に電圧検知部とリレー制御部の説明を行う。図6に示すRL1、RL2、RL3、RL4、RL5は、電源OFF状態における接点の接続状態を示してある。なお、RL1はメーク接点またはブレーク接点を有するものとする。また、RL2はメーク接点を有するものとする。そして、RL3はブレーク接点を有しているものとする。電圧検知部202が200Vを検知した場合、リレー制御部604はRL1ラッチ部を動作させ、リレーRL1をOFF状態にする。CPU603は電圧検知結果に従い、RL2をOFF状態非通電状態にした後、RL3をOFF状態通電状態とする。RL3はRL2と連動して動作することを特徴としており、RL2はRL3と同時に通電状態RL2がONでRL3がOFFの状態にならないように、時間差を持って制御が行われている。RL2及びRL3の組み合わせによって、実施例1のRL2と同様の働きを有している。更にRL5をON状態にすることで、定着装置100に給電可能となり、この状態では、第一の発熱体H1と、第二の発熱体H2が直列接続されるため、ヒータ300は抵抗値の高い状態になる。電圧検知部202が100Vを検知した場合、CPU603はRL1on信号をHigh状態にし、リレー制御部604はRL1をON状態にする。CPU603は電圧検知結果に従い、RL3on信号をHigh状態にしてRL3をON状態非通電状態とした後、RL2をON状態通電状態にする。更にRL5をON状態にすることで、定着装置100に給電可能となり、この状態では、第一の発熱体H1と、第二の発熱体H2が並列接続されるため、ヒータ300は抵抗値の低い状態になる。このように、制御回路600のような接続状態切替部の構成でも、電流検知部205と電圧検知部207の少なくとも一方を設け、その配置位置を本例のように工夫すれば装置の故障を検知でき、装置の信頼性を向上させることができる。実施例1と同様の構成については説明を省略する。図7は本実施例3のヒータ800の制御回路700を示している。図7は接続状態切替部リレーの構成、及びヒータの電極が実施例1のものより増えている点が実施例1と異なるだけで、電流検知部205や電圧検知部207の配置は実施例1と同様である。下記に電圧検知部とリレー制御部の説明を行う。図7に示すリレーRL1、RL2、RL4、RL5は、電源OFF状態における接点の接続状態を示してある。電圧検知部202が200Vを検知した場合、リレー制御部704はRL1ラッチ部を動作させ、RL1をOFF状態に保持する。RL2はRL1と連動することを特徴としており、RL2はRL1と同時にOFF状態になる。更にRL5をON状態にすることで、定着装置100に給電可能となり、この状態では、第一の発熱体H1と、第二の発熱体H2が直列接続されるため、ヒータ800は抵抗値の高い状態になる。電圧検知部202が100Vを検知した場合、RL1をON状態にする。RL2はRL1と連動することを特徴としており、RL2はRL1と同時にON状態になる。更にRL5をON状態にすることで、定着装置100に給電可能となり、この状態では、第一の発熱体H1と、第二の発熱体H2が並列接続されるため、ヒータ800は抵抗値の低い状態になる。図8のa~cは本実施例3に用いるヒータ800及び、ヒータ800の発熱体を説明するための概略図である。図8aは基板上に形成された発熱パターン、導電パターン、及び電極を示している。また図7の制御回路700との接続を説明するため、図7の概略図を示してある。ヒータ800は抵抗発熱パターンで形成された、発熱体H1、H2を有している。803は導電パターンである。ヒータ800の第一の発熱体H1には、電極E1、E2を介して電力が供給されており、第二の発熱体H2は、電極E3、E4を介して電力が供給されている。電極E1はコネクタC1と、電極E2はコネクタC2と、電極E3はコネクタC3と、電極E4第四の電極はコネクタC4と接続されている。図8bは電源電圧が200Vの場合に、第一の発熱体と第二の発熱体を直列接続する第一の動作状態を説明するための図である。ここでは説明のため、発熱体H1及び、発熱体H2の抵抗値をそれぞれ20Ωとする。第一の動作状態では20Ωの抵抗が直列接続されているため、ヒータ800の合成抵抗値は40Ωとなる。電源電圧は200Vなので、ヒータ800の総電流Iinは5Aで、ヒータに供給される電力は1000Wとなる。第一の発熱体の電流I1及び、第二の発熱体の電流I2は、それぞれ5Aである。第一の発熱体の電圧V1及び、第二の発熱体の電圧V2は、それぞれ100Vである。図8cは電源電圧が100Vの場合に、第一の発熱体と第二の発熱体を並列接続する第二の動作状態を説明するための図である。第二の動作状態では20Ωの抵抗が並列に接続されているため、ヒータ800の合成抵抗値は10Ωとなる。電源電圧は100Vなので、ヒータ800の総電流Iinは10Aで、電力は1000Wとなる。発熱体H1の電流I1及び、発熱体H2の電流I2はそれぞれ5Aである。第一の発熱体の電圧V1及び、第二の発熱体の電圧V2は、それぞれ100Vである。図8dは電源電圧が200Vであるにも拘らず、電圧検知部202やリレー制御部704の故障により、第一の発熱体と第二の発熱体を並列接続する、抵抗値の低い第二の動作状態になった場合を説明するための図である。制御回路700では例えば、RL1及びRL2の2次側の駆動回路や電圧検知部202が故障した場合にも、RL1及びRL2は連動しているため、制御回路700の故障状態は図8dの状態に限定することができる。第二の動作状態では20Ωの抵抗が並列に接続されているため、ヒータ800の合成抵抗値は10Ωとなる。電源電圧は200Vなので、ヒータ800の総電流Iinは20Aで、電力は4000Wとなる。発熱体H1の電流I1及び、発熱体H2の電流I2はそれぞれ10Aである。第一の発熱体の電圧V1及び、第二の発熱体の電圧V2は、それぞれ200Vである。図8b、図8cの状態でヒータに供給される電流、電圧、電力を比較する。電流Iinを検知する場合、図8bの状態では、電流Iinが5Aでヒータに供給される電力は1000Wになり、図8cの状態では電流Iinが10Aでヒータに供給される電力は1000Wになる。このように、電流Iinを検知する場合、第一の動作状態と第二の動作状態では、電力が同じであっても電流値Iinは異なる値となる。一方、電流I1を検知する場合、図8bの状態では電流I1が5Aでヒータに供給される電力は1000Wになり、図8cの状態でも電流I1が5Aでヒータに供給される電力は1000Wになる。I2に関しても、I1と同様である。また、電圧V1を検知する場合、図8bの状態では電圧V1が100Vでヒータに供給される電力は1000Wになり、図8cの状態でも電圧V1が100Vでヒータに供給される電力は1000Wになる。V2に関しても、V1と同様である。このように、電流I1、I2及び、電圧V1、V2を検知した場合、ヒータ800の動作状態が、第一の動作状態から第二の動作状態に切り替わった場合でも、ヒータ800に供給される電力に比例する電流値を検知できる。このように、本例のような接続状態切替部の構成であっても、電流検知部205や電圧検知部207の配置位置を工夫することで、装置の故障を検知できる。上述した3つの実施例は、エンドレスベルトを用いた定着部を備える画像形成装置に基づき説明した。しかしながら、二本の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に切り替える構成の定着部であれば、エンドレスベルトを用いないその他の構成の定着部を備える画像形成装置にも本発明は適用できる。また、電源電圧検知部の検知電圧に応じて二本の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に自動的に切り替える構成の画像形成装置に基づき説明したが、二本の発熱体を直列接続状態と並列接続状態に手動で切り替える構成の画像形成装置にも本発明は適用できる。また、電流検知部205と電圧検知部207を両方設けた装置に基づき説明したが、いずれか一方設けるだけで良い。また、電流検知部205を、並列接続状態における第一の発熱体H1と第二の発熱体H2に向かって分岐した後の一方の電力供給路に設ける構成に基づき説明したが、分岐後の両方の電力供給路にそれぞれ電流検知部205を設ける構成でもよい。また、直列接続状態における第一の発熱体H1の両端に掛る電圧と第二の発熱体の両端に掛る電圧のうち一方を検知する電圧検知部207を一つだけ搭載する構成に基づき説明したが、発熱体毎に電圧検知部207を設けてもよい。