"流体が流通する流路に配置され、棒体を格子状に組み合わせてなり、前記流体の前記流路内での乱れを発生させるための乱流発生装置において、前記棒体の少なくとも1つを、この軸方向に直交する断面形状の少なくとも一部が非円形状となるように形成すると共に、軸回りに回転可能に設けたことを特徴とする乱流発生装置。前記棒体は、この前記断面形状が軸方向に沿って変化するように形成されていることを特徴とする請求項1に記載の乱流発生装置。流体が流通する流路に配置され、棒体を格子状に組み合わせてなり、前記流体の前記流路内での乱れを発生させるための乱流発生装置において、前記棒体は、この軸方向に直交する断面形状が軸方向に沿って変化するように形成されていることを特徴とする乱流発生装置。しかしながら、上述の従来技術にあっては、気流の乱れの大きさを調整できるという点では優れているが、気流の流れ方向に対して垂直な平面上において、気流の乱れを調整することが困難である。また、気流の流れ方向に対して垂直な平面上において、気流の乱れが一様になってしまう。このため、風洞試験を行うにあたっての気流の乱れの条件が限定されてしまうという課題がある。そこで、この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、流体の流れ方向に対して垂直な平面上において、乱流の大きさを変化させることができたり、乱流の大きさが一様にならないようにしたりすることができ、風洞試験条件のバリエーションを増加させることができる乱流発生装置を提供するものである。上記の課題を解決するために、本発明に係る乱流発生装置は、流体が流通する流路に配置され、棒体を格子状に組み合わせてなり、前記流体の前記流路内での乱れを発生させるための乱流発生装置において、前記棒体の少なくとも1つを、この軸方向に直交する断面形状の少なくとも一部が非円形状となるように形成すると共に、軸回りに回転可能に設けたことを特徴とする。このように構成することで、流体の流れ方向に対して直交する平面上において、乱流の大きさを変化させることができ、風洞試験条件のバリエーションを増加させることができる。本発明に係る乱流発生装置は、前記棒体は、この前記断面形状が軸方向に沿って変化するように形成されていることを特徴とする。このように構成することで、流体の流れ方向に対して直交する平面上において、乱流の大きさを変化させつつ、乱流の大きさが一様にならないようにすることができ、風洞試験条件のバリエーションを増加させることができる。本発明に係る乱流発生装置は、流体が流通する流路に配置され、棒体を格子状に組み合わせてなり、前記流体の前記流路内での乱れを発生させるための乱流発生装置において、前記棒体は、この軸方向に直交する断面形状が軸方向に沿って変化するように形成されていることを特徴とする。このように構成することで、流体の流れ方向に対して直交する平面上において、乱流の大きさが一様にならないようにすることができ、風洞試験条件のバリエーションを増加させることができる。本発明によれば、流体の流れ方向に対して直交する平面上において、乱流の大きさを変化させることができ、風洞試験条件のバリエーションを増加させることができる。また、流体の流れ方向に対して直交する平面上において、乱流の大きさが一様にならないようにすることができ、風洞試験条件のバリエーションを増加させることができる。第1実施形態乱流発生装置次に、この発明の第1実施形態を図1、図2a、図2bに基づいて説明する。図1は、乱流発生装置1の斜視図である。同図に示すように、乱流発生装置1は、風洞試験装置2の風洞本体3内に配置され、不図示の送風機によって風洞本体3内に流された流体例えば、空気の乱れ乱流を発生させるためのものである。ここで、風洞本体3は、紙面のほぼ左右方向以下、この方向をZ方向というに沿って延在しているものとし、この風洞本体3内の流体は、紙面の左側から右側に向かって、又は紙面の右側から左側に向かって流れているものとする。また、図1において、風洞本体3は、正方形状の閉断面を形成しているが、風洞本体3は、正方形状の閉断面を形成しているものに限られるものではなく、閉断面を構成していればよい。すなわち、風洞本体3を、円形状の閉断面構造としてもよい。乱流発生装置1は、複数この実施形態では3つの縦棒体4と、複数この実施形態では3つの横棒体5とを格子状に組み合わせてなるものである。縦棒体4は、この軸J1が風洞本体3の一辺、つまり、図1においては、上下方向以下、この方向をY方向というに沿うように配置されている。そして、Z方向、及びY方向に直交する風洞本体3の他辺に沿って図1における左右方向に沿って、以下、この方向をX方向という所定間隔をあけて並んで配置されている。その際の所定間隔は等ピッチでもよいし不等ピッチでもよい。ここで、縦棒体4は、この軸J1方向に直交する断面形状が非円形状になるように形成され、且つ、断面形状が軸方向に沿って変化するように形成されている。図2に基づいて、縦棒体4について、より詳しく説明する。図2は、縦棒体4を示し、aは側面図、bは、aの状態から縦棒体4を軸J1回りに90度回転させた状態での側面図である。図1、図2a、図2bに示すように、縦棒体4は、Y方向の一方図1における上方の端部4aにおいては、軸J1方向に直交する断面形状が略楕円形状になっている。また、縦棒体4のY方向の他方図1における下方の端部4bは、軸J1方向に直交する断面形状が略楕円形状になっている。そして、縦棒体4の一方の端部4aの楕円形状と、他方の端部4bの楕円形状は、これらの長軸が軸J1方向からみて互いに直交した状態になっている。このため、縦棒体4を一方の側面からみたとき、この縦棒体4は、図2aにおける下方から上方に向かうに従って先細りとなる。これに対し、縦棒体4を一方の側面とは直交する他方の側面からみたとき図2b参照、縦棒体4は、図2bにおける上方から下方に向かうに従って先細りとなる。このように形成された縦棒体4は、図1に示すように、軸J1回りに回転可能に設けられている。そして、各縦棒体4の一端には、それぞれ縦棒体4を回転駆動させるための駆動装置6が取り付けられている。この駆動装置6は、外部の不図示のコントローラからの出力信号に基づいて、各縦棒体4を所定角度回転させるようになっている。尚、各縦棒体4にそれぞれ1つずつ駆動装置6を設けずに、1つの駆動装置6に各縦棒体4を連結してもよい。また、駆動装置6を用いずに、手動により各縦棒体4を所定角度だけ回転駆動させるように構成することも可能である。一方、横棒体5は、この軸J2が風洞本体3の他辺、つまり、X方向に沿うように配置されている。そして、各横棒体5は、Y方向に沿って並んで配置されている。横棒体5は、軸J2方向に直交する断面形状が一様に略円形状となるような丸棒体である。このように形成された横棒体5は、それぞれ所定間隔等ピッチでも不等ピッチでもよいをあけて固定されている。そして、乱流発生装置1全体として、縦棒体4と横棒体5とにより囲まれて複数の開口7が形成される。乱流発生装置の作用次に、図1、図2a、図2bに基づいて、乱流発生装置1の作用について説明する。まず、風洞試験装置2を動作させて不図示の送風機により風洞本体3内に流体を流通させる。すると、開口7を介して流体が乱流発生装置1を通過し、流体の乱れが発生する。このとき、例えば、流体の流れ方向Z方向に対して直交する平面以下、X-Y平面という上において、縦棒体4の状態が、図2aに示すように下方から上方に向かうに従って先細りとなっている場合、乱流発生装置1全体としては、開口7の面積が下方に向かうに従って小さくなる。このため、乱流発生装置1を通過する流体の抵抗は、図1、図2aにおける下方に向かうに従って大きくなる。よって、風洞本体3内の全体として、流体に発生する乱れは、図1、図2aにおける下方に向かうに従って大きくなる。これに対し、駆動装置6を駆動させ、X-Y平面における縦棒体4の状態を、図2bに示すように、上方から下方に向かうに従って先細りとなる状態にした場合、乱流発生装置1全体としては、開口7の面積が上方に向かうに従って小さくなる。このため、乱流発生装置1を通過する流体の抵抗は、図1、図2bにおける上方に向かうに従って大きくなる。よって、風洞本体3内の全体として流体に発生する乱れは、図1、図2bにおける上方に向かうに従って大きくなる。効果したがって、上述の第1実施形態によれば、乱流発生装置1を、軸J1方向に直交する断面形状が非円形状な縦棒体4と、横棒体5とを格子状に組み合わせ、縦棒体4を軸J1回りに回転可能に設けたので、流体の流れ方向Z方向に対して直交するX-Y平面上において、乱流の大きさを変化させることができ、風洞試験装置2の試験条件のバリエーションを増加させることができる。また、縦棒体4を、Y方向の一方の端部4aにおける楕円形状の長軸と、Y方向の他方の端部4bにおける楕円形状の長軸とが軸J1方向からみて互いに直交した状態になるように形成した。このため、X-Y平面上において、乱流の大きさが一様にならないので、従来と比較して、さらに風洞試験装置2の試験条件のバリエーションを増加させることができる。尚、上述の第1実施形態では、縦棒体4を、Y方向の一方の端部4aにおける楕円形状の長軸と、Y方向の他方の端部4bにおける楕円形状の長軸とが軸J1方向からみて互いに直交した状態になるように形成した場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、縦棒体4の軸J1に直交する断面形状の少なくとも一部が非円形状になっていればよい。このように構成することで、縦棒体4を回転させることにより、X-Y平面上の所定の箇所における乱流の大きさを調整することが可能になる。また、縦棒体4の軸J1に直交する断面形状が非円形状であれば、軸J1方向に沿って一様であってもよい。つまり、例えば、断面形状が軸J1方向で一様に略楕円形状であってもよいし、略三角形状であってもよい。このように構成することで、縦棒体4を回転させるだけで、乱流の大きさを調整することが可能になる。さらに、上述の第1実施形態では、乱流発生装置1が、3つの縦棒体4と、3つの横棒体5とを格子状に組み合わせて構成されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、乱流発生装置1は、少なくとも1つの縦棒体4と少なくとも1つの横棒体5とにより構成されていればよい。また、縦棒体4と横棒体5との個数が異なっていてもよい。そして、上述の第1実施形態では、横棒体5は、この横棒体5の軸J2方向に直交する断面形状が一様に略円形状となるような丸棒体である場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、横棒体5の軸J2方向に直交する断面形状が非一様となるように形成してもよい。例えば、横棒体5に、縦棒体4と同一の構造を採用してもよい。そして、軸J2回りに回転可能に横棒体5を設け、この横棒体5に駆動装置6を設けてもよい。このように構成することで、さらに、細かく乱流の大きさを調整することが可能になる。第2実施形態次に、この発明の第2実施形態を図3に基づいて説明する。図3は、第2実施形態における乱流発生装置21の平面図である。この第2実施形態において、乱流発生装置21は、風洞試験装置2の風洞本体3何れも図1参照内に配置され、不図示の送風機によって風洞本体3内に流された流体例えば、空気の乱れを発生させるためのものである点、乱流発生装置21は、複数この実施形態では3つの縦棒体24と、複数この実施形態では2つの横棒体25とを格子状に組み合わせてなるものである点等の基本的構成は、前述した第1実施形態と同様である以下の実施形態についても同様。ここで、第2実施形態と第1実施形態との相違点は、第1実施形態の縦棒体4は、Y方向の一方の端部4aにおける楕円形状の長軸と、Y方向の他方の端部4bにおける楕円形状の長軸とが軸J1方向からみて互いに直交した状態になるように形成されているのに対し、第2実施形態の縦棒体24は、軸J21方向に直交する断面形状は略楕円形状であるものの、その長軸の方向は縦棒体24の両端で同一に設定されている点にある。すなわち、縦棒体24は、図3における上方から下方に向かうに従って先細りとなるように形成されており、軸J21方向に直交する断面形状は、縦棒体24の何れの箇所においても長軸方向が同一となるような略楕円形状になっている。ここで、縦棒体24は、軸J21回りに回転可能に設けられ、一端に駆動装置6図1参照が取り付けられていてもよいし、回転不能に固定されていてもよい。一方、横棒体25は、軸J22方向に直交する断面形状が一様に略円形状となるような丸棒体になっている。したがって、上述の第2実施形態によれば、前述の第1実施形態と同様の効果を奏することができる。尚、上述の第2実施形態では、縦棒体24の軸J21方向に直交する断面形状が略楕円形状である場合について説明した。しかしながら、縦棒体24の軸J21方向に直交する断面形状は特に限定されるものではない。例えば、縦棒体24の軸J21方向に直交する断面形状が略円形状であってもよいし、略三角形状であってもよい。第3実施形態次に、この発明の第3実施形態を図4に基づいて説明する。図4は、第3実施形態における乱流発生装置31の平面図である。この第3実施形態と前述の第2実施形態との相違点は、第3実施形態の縦棒体34、及び横棒体35の形状と、第2実施形態の縦棒体24、及び横棒体25の形状とが異なる点にある。より詳しくは、図4に示すように、縦棒体34の軸J31方向に直交する断面形状は、略円形状になっており、この断面形状の直径が、軸J31方向に沿って変化している。すなわち、縦棒体34の軸J31方向両端、及び軸J31方向略中央部における断面形状の直径に対し、これらの間に存在する断面形状の直径が大きく設定されている。さらに換言すれば、縦棒体34は、軸J31方向一端から他端に向かって、縮径と拡径とを繰り返すように形成されている。また、横棒体35についても縦棒体34と同一に形成されている。すなわち、横棒体35は、軸J32方向一端から他端に向かって、縮径と拡径とを繰り返すように形成されている。したがって、上述の第3実施形態によれば、X-Y平面上にさまざまな大きさの乱流を発生させることができる。尚、上述の第3実施形態では、縦棒体34の軸J31方向に直交する断面形状、及び横棒体35の軸J32方向に直交する断面形状が略円形状である場合について説明した。しかしながら、縦棒体34の軸J31方向に直交する断面形状、及び横棒体35の軸J32方向に直交する断面形状は特に限定されるものではない。例えば、縦棒体34の軸J31方向に直交する断面形状、及び横棒体35の軸J32方向に直交する断面形状が略楕円形状であってもよい。また、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の実施形態に種々の変更を加えたものを含む。例えば、上述の実施形態では、縦棒体4,24,34と、横棒体5,25,35とが互いに直交するように格子状に組み合わされている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、縦棒体4,24,34と、横棒体5,25,35とが交差するように組み合わされていればよい。さらに、上述の実施形態では、乱流発生装置1,21,31は、風洞試験装置2の風洞本体3内に配置され、不図示の送風機によって風洞本体3内に流された流体例えば、空気の乱れを発生させるためのものである場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、さまざまな流体の乱れを発生させる装置として、乱流発生装置1,21,31の構成を適用することが可能である。"