"設置面に直交する第1基準軸と角度調整すべき対象物の調整対象軸とが成す傾角および前記設置面に含まれる第2基準軸と前記調整対象軸の前記設置面への投影線とが成す回転角をそれぞれ調整することにより、前記対象物の角度調整が可能に構成された角度調整器であって、外周面が球面状である球状部を含み、前記対象物を支持する支持部と、前記設置面に固定され、前記球状部を摺動可能に受け入れ保持する保持部と、前記対象物が所定の角度に維持されるように前記保持部によって保持された前記球状部を固定する固定手段とを備え、前記球状部の外周面には、前記調整対象軸を中心とした真円状の形状を有する前記傾角の調整のための目印線が設けられ、前記保持部には、前記第1基準軸を中心とした外形が真円状の開口面を有することで前記球状部の一部を露出させる第1開口部が設けられ、前記開口面が位置する側の前記保持部の主面上には、前記球状部が挿通可能な第2開口部を有する目盛り板が前記球状部の周りにおいて回転可能となるように配設され、前記目盛り板には、前記回転角の調整のための目印部が設けられ、前記目盛り板に設けられた前記第2開口部の周縁には、前記目印線と前記第2開口部の周縁とが交わる部分が指し示す位置に応じて前記傾角が表わされる第1目盛りが付設され、前記保持部に設けられた前記第1開口部の周縁には、前記目印部が指し示す位置に応じて前記回転角が表わされる第2目盛りが付設され、前記第1目盛りが、前記第1基準軸の前記目盛り板の主面に対する交点と前記目印部とを結ぶ直線を基準として、線対称に付設されている、角度調整器。前記目印線が、前記調整対象軸を中心として同心円状に複数設けられ、前記第1目盛りが、前記複数の目印線のそれぞれに応じて付設されている、請求項1に記載の角度調整器。前記保持部は、前記球状部を挟み込むことによって前記球状部を保持するための一対の挟持部材を含み、前記一対の挟持部材は、前記球状部の外周面に沿うように球面凹状に形成されることで前記球状部を摺動可能に受け入れる受部を有し、前記固定手段は、前記一対の挟持部材同士を締結することで前記受部内において前記球状部を摺動不能に固定する締結手段からなる、請求項1または2に記載の角度調整器。請求項1から3のいずれかに記載の角度調整器と、前記対象物として非接触式レベルセンサとを備えた、レベルセンサ装置。前記非接触式レベルセンサが、超音波式レベルセンサである、請求項4に記載のレベルセンサ装置。しかしながら、上記構成の角度調整器を利用した場合には、調整できる角度範囲の自由度が非常に高くなる反面、対象物の角度調整の際に球状部の回転動作が基本的に規制されないことになるため、角度調整作業が困難になってしまう問題があった。特に、対象物の微妙な角度の調整を行なう場合には、その調整の目安等も特に存在しないため、角度調整作業が非常に困難になってしまう問題があった。加えて、上記構成の角度調整器を利用して一旦対象物を所望の角度に調整して設置した後に、メンテナンス等のために当該角度調整器を取り外した場合には、これを再度同じ角度にて設置することが必要になるが、当該再設置の作業の際に利用できる調整の目安等も特に存在しないため、これを容易に再現することは困難であり、結果としてあらためて角度調整作業をやり直す必要が生じ、作業が大幅に煩雑化してしまう問題もあった。なお、当該角度調整作業を行なう場合に、別途、角度計や水準器等を準備してこれらを利用して作業を行なうことで作業の容易化を図ることも考えられるが、角度計や水準器等を用いた場合にも必ずしも飛躍的に作業性が向上するとは言えず、さらには、振動が生じている環境下等においてはこれらを有効に利用できないといった問題もあり、何らかの他の改善策が強く求められている状況にあった。したがって、本発明は、上述した問題点を解決すべくなされたものであり、容易に角度調整が行なえる角度調整器を提供することを目的とし、またあわせて、当該角度調整器を具備することにより、非接触式レベルセンサを容易に所望の角度にて設置することができるように構成されたレベルセンサ装置を提供することを目的とする。本発明に基づく角度調整器は、設置面に直交する第1基準軸と角度調整すべき対象物の調整対象軸とが成す傾角および上記設置面に含まれる第2基準軸と上記調整対象軸の上記設置面への投影線とが成す回転角をそれぞれ調整することにより、上記対象物の角度調整が可能に構成されたものであって、支持部と、保持部と、固定手段とを備える。上記支持部は、外周面が球面状である球状部を含み、上記対象物を支持する。上記保持部は、上記設置面に固定され、上記球状部を摺動可能に受け入れ保持する。上記固定手段は、上記対象物が所定の角度に維持されるように上記保持部によって保持された上記球状部を固定する。上記球状部の外周面には、上記調整対象軸を中心とした真円状の形状を有する上記傾角の調整のための目印線が設けられる。上記保持部には、上記第1基準軸を中心とした外形が真円状の開口面を有することで上記球状部の一部を露出させる第1開口部が設けられる。上記開口面が位置する側の上記保持部の主面上には、上記球状部が挿通可能な第2開口部を有する目盛り板が上記球状部の周りにおいて回転可能となるように配設される。上記目盛り板には、上記回転角の調整のための目印部が設けられる。上記目盛り板に設けられた上記第2開口部の周縁には、上記目印線と上記第2開口部の周縁とが交わる部分が指し示す位置に応じて上記傾角が表わされる第1目盛りが付設される。上記保持部に設けられた上記第1開口部の周縁には、上記目印部が指し示す位置に応じて上記回転角が表わされる第2目盛りが付設される。上記第1目盛りは、上記第1基準軸の上記目盛り板の主面に対する交点と上記目印部とを結ぶ直線を基準として、線対称に付設される。上記本発明に基づく角度調整器にあっては、上記目印線が、上記調整対象軸を中心として同心円状に複数設けられてもよく、その場合には、上記第1目盛りが、上記複数の目印線のそれぞれに応じて付設されることが好ましい。上記本発明に基づく角度調整器にあっては、上記保持部が、上記球状部を挟み込むことによって上記球状部を保持するための一対の挟持部材を含んでいることが好ましく、その場合には、上記一対の挟持部材が、上記球状部の外周面に沿うように球面凹状に形成されることで上記球状部を摺動可能に受け入れる受部を有していることが好ましい。さらにその場合には、上記固定手段が、上記一対の挟持部材同士を締結することで上記受部内において上記球状部を摺動不能に固定する締結手段にて構成されていることが好ましい。本発明に基づくレベルセンサ装置は、上述した上記本発明に基づく角度調整器と、上記対象物として非接触式レベルセンサとを備える。上記本発明に基づくレベルセンサ装置にあっては、上記非接触式レベルセンサが、超音波式レベルセンサであってもよい。本発明によれば、容易に角度調整が行なえる角度調整器を提供することが可能になる。また、当該角度調整器を具備することにより、非接触式レベルセンサを容易に所望の角度にて設置することができるレベルセンサ装置を提供することが可能になる。以下、本発明の一実施の形態について、図を参照して詳細に説明する。なお、以下に示す実施の形態においては、本発明が適用されたレベルセンサ装置として、非接触式レベルセンサである超音波式レベルセンサを備えたレベルセンサ装置を例示するとともに、本発明が適用された角度調整器として、当該レベルセンサ装置に具備された角度調整器を例示して説明を行なう。図1は、本発明の実施の形態における角度調整器およびこれを具備したレベルセンサ装置の正面図である。まず、この図1を参照して、本実施の形態におけるレベルセンサ装置および角度調整器の概略的な構成について説明する。図1に示すように、レベルセンサ装置1は、ステム10と、超音波式レベルセンサ20と、端子ボックス30と、角度調整器40とを主として備えている。これらのうち、超音波式レベルセンサ20が、角度調整されるべき対象物に相当し、角度調整器40は、当該超音波式レベルセンサ20の設置角度を自在に調整可能にするものである。なお、本実施の形態におけるレベルセンサ装置1は、後述するサイロ100内に貯留された粉体200の粉面201のレベルを好適に検出できるように構成されたものである図2参照。ステム10は、直線状に延びるパイプ状の部材からなる。ステム10の下端には、超音波式レベルセンサ20が取付けられており、ステム10の上端には、端子ボックス30が取付けられている。ステム10は、超音波式レベルセンサ20を支持する支持部の一部を構成する部材である。超音波式レベルセンサ20は、センサ面22を介して超音波を送信し、その反射波をセンサ面22を介して受信することで検出対象までの距離を計測するものである。より詳細には、超音波式レベルセンサ20は、その内部に、印加された電気信号を超音波に変換して送信するとともに、送信した超音波の反射波を受信してこれを電気信号に変換して出力する超音波素子を有しており、超音波の発信からその反射波の受信までの時間を計測することにより、当該超音波素子から検出対象までの距離を計測するものである。端子ボックス30は、レベルセンサ装置1と外部の端末との間の電気的接続を行なうための部位であり、当該端子ボックス30には、各種の入出力端子が設けられている。当該入出力端子は、ステム10の内部に挿通されたリード線を介して超音波式レベルセンサ20と結線されている。上述した超音波式レベルセンサ20および端子ボックス30は、いずれもこれらに付設されたソケット21,31によってステム10に固定されている。角度調整器40は、上述したように超音波式レベルセンサ20の設置角度を自在に調整可能にするものであり、ステム10の途中位置に取付けられている。角度調整器40は、一対の保持板41,42と、シャフト43と、目盛り板46とを主として備えている。このうち、一対の保持板41,42は、後述する固定手段によって相互に固定され、シャフト43は、相互に固定されたこれら一対の保持板41,42によって保持されることで当該一対の保持板41,42に固定される。また、シャフト43は、シャフト固定具11によってステム10に固定されており、目盛り板46は、シャフト43に回転自在に外挿されている。ここで、シャフト43およびシャフト固定具11は、いずれも超音波式レベルセンサ20を支持する支持部の一部を構成する部材であり、一対の保持板41,42は、シャフト43を受け入れ保持する保持部の一部を構成する部材である。なお、これら部材のより詳細な形状や組付構造等については、後述することとする。図2は、図1に示すレベルセンサ装置をサイロに設置した状態を示す模式断面図である。次に、この図2を参照して、本実施の形態におけるレベルセンサ装置を実際にサイロに設置した状態について説明する。図2に示すように、サイロ100は、貯留物である粉体200を貯留する貯留室110を内部に有している。なお、粉体200としては、土砂やセメント、樹脂ペレット、顆粒状の薬剤、穀物等、あらゆるものが想定される。サイロ100は、その下端に図示しない排出口を有しており、当該排出口から図中に示す矢印D方向に粉体200が排出される。これにより、粉体200の粉面201は、徐々に下降することになる。なお、図2においては、粉面201が下降する様子を模式的に示している。本実施の形態におけるレベルセンサ装置1は、当該粉面201の変位を検出するために、サイロ100の上端に設けられた設置部120に取付板121を介して設置される。ここで、レベルセンサ装置1は、サイロ100の構造的な制約や、貯留物が粉体200であるために粉面201が所定の安息角をもって非平面状に形成されることに鑑み、サイロ100の上端の周縁寄りの位置に設置される場合が多い。その場合にも、より確実に粉面201のレベルが検出できるように、レベルセンサ装置1は、サイロ100の排出口が設けられた位置またはその近傍に向けて超音波式レベルセンサ20のセンサ面22が正対するように、所定の角度をもって傾斜配置される。傾斜配置されるレベルセンサ装置1の設置角度は、サイロ100の仕様や貯留される粉体200の種類等によって様々である。したがって、レベルセンサ装置1の設置角度は、設置されるサイロ100に応じて個別に調整を行なう必要がある。そのため、本実施の形態におけるレベルセンサ装置1にあっては、設置角度を最適な角度に調整できるように、上述した角度調整器40が設けられている。なお、通常、設置角度の調整は、レベルセンサ装置1にオシロスコープ等を接続し、超音波式レベルセンサ20の出力が実際の粉面201のレベルに応じて感度よく検出できているかを当該オシロスコープ等を利用してモニタリングしながら行なわれる。図3は、図1に示す角度調整器を用いたレベルセンサ装置の角度調整手法の概念を説明するための図である。次に、この図3を参照して、本実施の形態における角度調整器を用いたレベルセンサ装置の角度調整手法の概念について説明する。図3に示すように、本実施の形態においては、レベルセンサ装置1の角度調整のための調整対象軸Aが、ステム10の軸線が延びる方向に合致して延在している。ここで、レベルセンサ装置1の設置面IPを基準とした場合、当該設置面IPと直交する第1基準軸RA1と上記調整対象軸Aとが成す傾角θ1と、当該設置面IPに含まれる第2基準軸RA2と上記調整対象軸Aの設置面IPへの投影線A′とが成す回転角θ2とが決定すれば、調整対象軸Aの立体的な意味においての傾きが一意に決定することになる。したがって、本実施の形態においては、これら傾角θ1および回転角θ2とを角度調整のための目安として用いることとし、設置角度の調整がこれら傾角θ1および回転角θ2を用いて容易に行なわれるようにレベルセンサ装置1を構成している。図4は、図1に示す角度調整器の斜視図であり、図5は、図1に示すレベルセンサ装置のサイロへの設置構造を示す要部断面図である。また、図6は、図1に示す角度調整器の組付構造を示す分解図であり、図7は、図1に示す角度調整器のサイロへの組付構造を示す分解図である。次に、これら図4ないし図7を参照して、本実施の形態における角度調整器を構成する各種部材の形状や組付構造および角度調整器のサイロへの設置構造ならびにステムへの組付構造等について詳細に説明する。図4および図5を参照して、上述したように、角度調整器40は、保持部の一部を構成する一対の保持板41,42と、支持部の一部を構成するシャフト43と、目盛り板46とに加え、保持部の一部を構成するOリング44と、一対の保持板41,42を相互に固定するための固定手段としてのボルト45とをさらに備えている。シャフト43は、筒状の形状を有しており、その内部にステム10が挿通される貫通孔を有している。シャフト43の下端には、外周面が球面状である球状部43aが設けられており、シャフト43の上端には、ソケット部43bが設けられている。図5および図7に示すように、ソケット部43bの内部には、中空筒状のゴムブッシュ13が内挿されており、当該ゴムブッシュ13の上面上には、さらに円環平板状の座金12が配置されている。また、座金12の上面上には、シャフト固定具11が配置されている。これらゴムブッシュ13および座金12は、いずれも超音波式レベルセンサ20を支持する支持部の一部を構成する部材である。ここで、ソケット部43bの内周面の所定位置には、雌ネジが設けられており、シャフト固定具11の外周面には、当該雌ネジに螺合する雄ネジが設けられている。これにより、図5に示すように、ステム10がシャフト43の貫通孔に内挿された状態でシャフト固定具11がソケット部43bに捩じ込まれることにより、ゴムブッシュ13が座金12を介してシャフト固定具11によって圧縮されることによって変形し、当該変形後のゴムブッシュ13の内周面がステム10の外周面に圧接触することにより、その締付力および摩擦力によってステム10の所定位置にシャフト43が固定されることになる。一方、図5に示すように、挟持部材としての一対の保持板41,42は、それぞれシャフト43の球状部43aの外周面に沿うように球面凹状に形成された受部41a,42aを有している。より詳細には、球状部43aの下端側の部位を保持する第1保持板41には、上部側に向かうにつれて拡径する球面凹状の受部41aを含む開口部が設けられており、球状部43aの上端側の部位を保持する第2保持板42には、下部側に向かうにつれて拡径する球面凹状の受部42aを含む第1開口部42bが設けられている。また、第1保持板41の上端側の位置には、上述した受部41aを含む開口部に連続して、Oリング44が収容される収容凹部が設けられている。図4および図5に示すように、上述した第1開口部42bを第2保持板42に設けることにより、第2保持板42は、第1基準軸RA1図3参照を中心とした外形が真円状の開口面を有することになり、当該開口面を介して球状部43aの上端寄りの部分が外部に向けて露出することになる。図4および図5に示すように、第2保持板42の受部42aの周囲には、周方向に沿って点列状にボルト45を挿通するためのボルト挿通孔が設けられており、当該ボルト挿通孔に対向する部分の第1保持板41には、内周面に雌ネジが設けられたボルト固定孔が設けられている。これにより、図5および図6に示すように、球状部43aが一対の保持板41,42に設けられた受部41a,42aによって受け入れ保持されるように、球状部43aを当該一対の保持板41,42によって挟み込んだ状態とし、さらにボルト45を上述したボルト挿通孔に挿通させてボルト固定孔に軽螺着されるすなわち、比較的弱い力で螺合されることにより、一対の保持板41,42が締結されて球状部43aがこれら一対の保持板41,42によって摺動可能に受け入れ保持されることになる。また、上述した第1保持板41に設けられた収容凹部には、Oリング44が収容されている。そのため、ボルト45がさらに捩じ込まれるすなわち、強い力で螺合されることにより、一対の保持板41,42がより強固に締結され、Oリング44が一対の保持板41,42によって挟み込まれて圧縮されて変形し、これにより当該変形後のOリング44の内周面が球状部43aの外周面に圧接触することになり、その締付力および摩擦力によって球状部43aが摺動不能に固定されることになる。なお、これにより、当該Oリング44によって当該部分における密閉性も確保されることになる。図4および図5に示すように、第1保持板41は、第2保持板42よりも大径の部材にて構成されており、第1保持板41と第2保持板42とをボルト45を用いて螺合させた状態においては、第1保持板41の外周縁寄りの部分が露出した状態となる。第1保持板41の当該露出部分には、周方向に沿って点列状にスタッドボルト122を挿通するためのボルト挿通孔が設けられている。ここで、図5に示すように、スタッドボルト122は、サイロ100の設置部120に取付けられる取付板121に設けられている。これにより、図5および図7に示すように、当該スタッドボルト122が上述した第1保持板41に設けられたボルト挿通孔に挿通された状態とし、さらに当該スタッドボルト122に平座金52、ばね座金53を外挿し、その後スタッドボルト122にナット54が捩じ込まれることにより、第1保持板41が取付板121に強固に固定されることになる。なお、第1保持板41と取付板121の間には、シート状のガスケット51が介装されており、これによりサイロ100の貯留室110の密閉性が保たれることになる。また、図4ないし図6に示すように、球状部43aの上端寄りの部分を露出させるべく設けられた上記開口面が位置する第2保持板42の上面上には、球状部43aが挿通可能な第2開口部46bを有する目盛り板46が配設されている。ここで、第2開口部46bは、目盛り板46が配設された位置において、球状部43aよりも僅かに大きい開口径を有している。これにより、目盛り板46は、球状部43aの周りにおいて回転可能となるように構成されている。以上において説明した角度調整器40の組付構造および角度調整器40のサイロ100への設置構造ならびにステム10への組付構造を採用することにより、本実施の形態におけるレベルセンサ装置1にあっては、超音波式レベルセンサ20が取付けられたステム10を支持するシャフト43の球状部43aが摺動可能に一対の保持板41,42によって保持されることになるため、上述したボルト45の軽螺着状態において任意の角度に超音波式レベルセンサ20の角度が調整可能になることになり、さらには、ボルト45を強固に締結した状態において球状部43aが一対の保持板41,42に対して摺動不能に固定されることになるため、角度調整後において超音波式レベルセンサ20の角度が確実に維持されることになる。ここで、本実施の形態における角度調整器40およびこれを具備したレベルセンサ装置1にあっては、上述した傾角θ1および回転角θ2図3参照を角度調整のための目安として用いることにより、容易に超音波式レベルセンサ20の角度調整が行なえるように工夫されている。この点について、以下において詳説する。図8は、図1に示すレベルセンサ装置において、傾角および回転角のいずれもが0°である場合の角度調整器の一部破断平面図である。なお、図8は、図5に示すVIII-VIII線に沿ってシャフトを切断した状態での平面図であり、図8に示す状態は、上述したように傾角θ1および回転角θ2がいずれも0°に調整された中立位置すなわち、調整対象軸Aと第1基準軸RA1とが重なった状態の位置を示している。図4および図8に示すように、本実施の形態における角度調整器40およびこれを具備したレベルセンサ装置1にあっては、シャフト43の球状部43aの外周面の所定位置に、調整対象軸Aを中心とした真円状の形状を有する目印線L1,L2が設けられている。当該目印線L1,L2は、調整対象軸Aを中心として同心円状に設けられている。これら目印線L1,L2は、上述した傾角θ1を調整するための目印となるものである。また、図8に示すように、目盛り板46の上面の周縁の所定位置には、目印部Pが設けられている。当該目印部Pは、上述した回転角θ2を調整するための目印となるものである。一方、図4および図8に示すように、目盛り板46に設けられた第2開口部46bの周縁の所定位置には、第1目盛りS1が付設されている。当該第1目盛りS1は、上述した目印線L1,L2と相まって傾角θ1を調整するために使用されるものであり、具体的には、当該第1目盛りS1は、シャフト43の球状部43aが傾斜配置された場合に、目印線L1,L2と第2開口部46bとが交わる部分が指し示す位置に応じて上記傾角θ1が表わされるように付設されている。また、図4および図8に示すように、第2保持板42に設けられた第1開口部42bの周縁の所定位置には、第2目盛りS2が付設されている。当該第2目盛りS2は、上述した目印部Pと相まって回転角θ2を調整するために使用されるものであり、具体的には、当該第2目盛りS2は、目印部Pが指し示す位置に応じて上記回転角θ2が表わされるように付設されている。ここで、図8に示すように、第1目盛りS1は、第1基準軸RA1の目盛り板46の主面に対する交点と目印部Pとを結ぶ直線Lを基準として、線対称となるように付設されており、これにより、目盛り板46には、当該直線Lを境に左右対称に目盛りが付さることになる。また、第1目盛りS1は、目印線L1,L2のそれぞれに応じた目盛りを含むこととなるように、目盛り板46の主面上に二重に重なるように付設されている。このように、球状部43a、目盛り板46および第2保持板42に、目印線L1,L2、目印部P、第1目盛りS1、第2目盛りS2を設けることにより、目印線L1,L2および第1目盛りS1を利用することで傾角θ1が把握可能になり、また目印部Pおよび第2目盛りS2を利用することで回転角θ2が把握可能になる。図9および図10は、図1に示すレベルセンサ装置において、シャフト43の球状部43aが傾斜配置された場合の角度調整器の一部破断平面図である。なお、図9においては、傾角θ1が6°でかつ回転角θ2が10°となるように調整対象軸が傾いた場合を例示しており、図10においては、傾角θ1が15°でかつ回転角θ2が-25°となるように調整対象軸が傾いた場合を例示している。図9および図10に示すように、シャフト43の球状部43aが傾斜配置された場合には、調整対象軸Aが傾斜することによって当該調整対象軸Aを中心として設けられた目印線L1,L2も傾斜配置されることになり、当該目印線L1,L2が目盛り板46の第2開口部46bの周縁と交わることになる。その際、調整対象軸Aが所定角度以上に傾斜した場合には、これら目印線L1,L2と第2開口部46bの周縁とが交わる部分は、たとえば図中に示すようにC1およびC2の2箇所生じることになり、この2箇所のそれぞれに第1目盛りS1の左右一対の目盛りが合致するように目盛り板46を回転させて配置し、当該部分に付された目盛りを読み取ることにより、調整対象軸Aと第1基準軸RA1とが成す傾角θ1が把握できることになる。なお、図9に示すように、傾角θ1が比較的小さい角度である場合には、調整対象軸Aに沿ってより下端側に設けられた目印線L1が利用でき、図10に示すように、傾角θ1が比較的大きい角度である場合には、調整対象軸Aに沿ってより上端側に設けられた目印線L2が利用できる。このように、複数の目印線を設けることとすれば、傾角θ1の調整範囲を容易に拡張することができる。ここで、図9および図10に示すように、第1目盛りS1に含まれる二重の目盛りのうち、目印線L1に対応するように設けられた目盛りによって示される傾角θ1の角度範囲の上限値と、目印線L2に対応するように設けられた目盛りによって示される傾角θ1の角度範囲の下限値とが重複して表わされることとなるように、目印線L1,L2および第1目盛りS1を構成すれば、当該傾角θ1の調整の際に、目印線L1を用いての目盛りの読み取りから目印線L2を用いての目盛りの読み取りにスムーズに移行することが可能になり、さらなる利便性が確保されることになる。なお、本実施の形態においては、図9および図10に示すように、目印線L1を利用して読み取られる傾角θ1の角度範囲が2°から12°に設定されており、目印線L2を利用して読み取られる傾角θ1の角度範囲が9°から21°に設定されている。したがって、これら角度範囲の重複部分は、9°から12°になることになり、当該角度範囲内においては、目印線L1および目印線L2のいずれを用いても傾角θ1の調整が可能となる。また、その際、目盛り板46に設けられた第1目盛りS1の線対称基準となる直線L図8参照上に目印部Pが設けられているため、当該目印部Pが指し示す第2目盛りS2の目盛りを読み取ることにより、調整対象軸Aと第2基準軸RA2とが成す回転角θ2も同時に把握できることになる。したがって、角度調整の対象である超音波レベルセンサの設置角度が予め把握できている場合には、当該目印線L1,L2、目印部P、第1目盛りS1、第2目盛りS2を目安として角度調整作業を行なうことにより、非常に簡便に作業が行なえることになる。ここで、設置角度が予め把握できている場合としては、初期設置時において、サイロの仕様や貯留される粉体の種類等に基づいて好適な設置角度が概ね把握でき、当該設置角度にて設置することで後は微調整のみで済む場合や、あるいはメンテナンス時において、予め初期設置時における傾角θ1および回転角θ2が記録されていて、再設置時に当該記録に基づいて設置を行なえばよいだけの場合等が含まれる。また、初期設置時等において、好適な設置角度が把握できない場合にも、当該目印線L1,L2、目印部P、第1目盛りS1、第2目盛りS2を目安として角度調整作業を行なうことにより、角度調整作業の大幅な改善が見込まれる。すなわち、上記構成の角度調整にあっては、角度調整の際に球状部が特に規制されないため、その作業が困難になるおそれがあるものの、上述した目印線L1,L2、目印部P、第1目盛りS1、第2目盛りS2を目安として使用することにより、より効率的にかつ短時間で角度調整作業が行なえることになる。以上において説明したように、本実施の形態における角度調整器40およびこれを具備したレベルセンサ装置とすることにより、容易に角度調整が行なえる角度調整器とすることができるとともに、超音波式レベルセンサ20を容易に所望の角度にて設置することが可能なレベルセンサ装置とすることができる。なお、上述した本発明の一実施の形態においては、サイロ内に貯留された粉体の粉面のレベルを好適に検出できるように構成されたレベルセンサ装置に本発明を適用した場合を例示して説明を行なったが、本発明は、タンク内に貯留された液体の液面のレベルを好適に検出できるように構成されたレベルセンサ装置にも当然にその適用が可能である。また、上述した本発明の一実施の形態においては、超音波式レベルセンサを備えたレベルセンサ装置に本発明を適用した場合を例示して説明を行なったが、本発明は、他の非接触式レベルセンサを備えたレベルセンサ装置にも当然にその適用が可能である。なお、他の非接触式レベルセンサとしては、レーザ式レベルセンサや、マイクロウェーブ式レベルセンサ等が例示される。また、本発明は、レベルセンサ装置およびこれに具備される角度調整器にその適用が制限されるものではなく、アンテナ装置等、立体的な意味においての角度調整を必要とするあらゆる装置にその適用が可能であることは言うまでもない。このように、今回開示した上記一実施の形態はすべての点で例示であって、制限的なものではない。本発明の技術的範囲は特許請求の範囲によって画定され、また特許請求の範囲の記載と均等の意味および範囲内でのすべての変更を含むものである。"