"複数台の吸収冷温水機が配管を介して並列接続され、前記各吸収冷温水機に備えたスレーブマイコンをまとめて制御するマスタマイコンを備えた吸収冷温水機の運転台数の制御方法であって、前記配管の冷温水入口部分で検出した温度が、予め特定温度間隔で設定した複数段階の設定温度のうち最大高設定温度又は最大低設定温度に達するまでの予測時間と、運転台数の見直し時間の間隔との対応関係を示す、テーブルを予め決定し、前記配管の冷温水入口部分での温度を逐次検出し、前記冷温水入口部分での検出温度が前記設定温度のうちのいずれかに到達する毎に、単位時間当たりの温度勾配を算出するとともに、その算出した温度勾配から前記最大高設定温度又は最大低設定温度に達するまでに要する時間を前記予測時間として演算し、かつ、前記予測時間に対応した運転台数の見直し時間の間隔を前記記憶手段に格納した、前記テーブルから割り出して、最適な運転台数に切替えるための運転台数の見直し時間の間隔を新たに決定し、前記見直し時間の満了毎に、所定の判定基準に基づき運転台数を新たに決定する、ことを特徴とする吸収冷温水機の運転台数制御方法。前記運転台数の見直し時間が満了する毎に運転台数を新たに決定するための、前記判定基準は、冷房運転では、i温度勾配が下り勾配で、かつ、所定の基準温度に到達又はこれを下回っている場合に、運転台数を削減させるとともに、ii温度勾配が上り勾配で、かつ、別の所定の基準温度に到達又はこれを上回っている場合に、運転台数を増加させるものであって、暖房運転では、iii温度勾配が下り勾配で、かつ、所定の基準温度に到達又はこれを下回っている場合に、運転台数を増加させるとともに、iv温度勾配が上り勾配で、かつ、別の所定の基準温度に到達又はこれを上回っている場合に、運転台数を削減させるものである、ことを特徴とする請求項1に記載の吸収冷温水機の運転台数制御方法。前記単位時間当たりの温度勾配の値は、隣接する前記複数段階の設定温度のうち、前記現在温度に至るまでの間で、前記最後に設定温度に到達した時刻と、最後に到達した設定温度の1つ前に通過した設定温度の通過時刻との間の時間差に基づき、算出するように構成した、ことを特徴とする請求項1又は2に記載の吸収冷温水機の運転台数制御方法。複数台の吸収冷温水機が配管を介して並列接続され、これらの吸収冷温水機に備えたスレーブマイコンをまとめて制御するメインマイコンを備えた吸収冷温水機の運転台数制御装置であって、各吸収冷温水機に分岐する前の前記配管に、冷温水入口での現在温度を検出する温度検出手段を備えるとともに、前記メインマイコンは、前記温度検出手段により前記冷温水入口部分で検出した温度が、予め特定温度間隔で設定した複数段階の設定温度のうち最大高設定温度又は最大低設定温度に達するまでの予測時間と、運転台数の見直し時間の間隔との対応関係を示す、テーブルを予め決定して格納する記憶手段と、前記温度検出手段が検出した配管の冷温水入口部分での温度データを逐次入力し、前記冷温水入口部分での検出温度が前記設定温度のうちのいずれかに到達する毎に、単位時間当たりの温度勾配を算出して、その算出した温度勾配から前記最大高設定温度又は最大低設定温度に達するまでに要する時間を前記予測時間として演算し、かつ、前記予測時間に対応した運転台数の見直し時間の間隔を前記記憶手段に格納した前記テーブルから割り出して、最適な運転台数に切替えるための運転台数の見直し時間の間隔を新たに決定するとともに、前記見直し時間の満了毎に、所定の判定基準に基づき運転台数を新たに決定する制御を行う制御手段と、を備えた、ことを特徴とする吸収冷温水機の運転台数制御装置。前記メインマイコンの制御手段が、運転台数の見直し時間が満了する毎に運転台数を新たに決定するための、判定基準は、冷房運転では、i温度勾配が下り勾配で、かつ、所定の基準温度に到達又はこれを下回っている場合に、運転台数を削減させるとともに、ii温度勾配が上り勾配で、かつ、別の所定の基準温度に到達又はこれを上回っている場合に、運転台数を増加させるものであって、暖房運転では、iii温度勾配が下り勾配で、かつ、所定の基準温度に到達又はこれを下回っている場合に、運転台数を増加させるとともに、iv温度勾配が上り勾配で、かつ、別の所定の基準温度に到達又はこれを上回っている場合に、運転台数を削減させるものである、ことを特徴とする請求項4に記載の吸収冷温水機の運転台数制御装置。前記単位時間当たりの温度勾配の値は、隣接する前記複数段階の設定温度のうち、前記現在温度に至るまでの間で、前記最後に設定温度に到達した時刻と、最後に到達した設定温度の1つ前に通過した設定温度の通過時刻との間の時間差に基づき、算出するように構成した、ことを特徴とする請求項4又は5に記載の吸収冷温水機の運転台数制御装置。ところで、上記の運転台数制御方法にあっては、冷温水の過冷却冷房時や過加熱暖房時を防止し、各冷温水機の運転時間を平準化することを目的としている。このため、複数台の冷温水機をグルーピングして同時に停止または運転制御したり、各冷温水機の運転時間を監視し、運転時間が長い冷温水機順に停止の優先順位を設定したり、運転時間が最も短い冷温水機をベースロード機として運転の優先機に設定するような構成となっている。しかしながら、負荷変動の大きさや保有水量の増減により台数制御の間隔の最適値は変動することがあるが、上記のような台数制御では、これらの状況に対して対応がなされていなかった。例えば、負荷の変動が発生した場合に、台数の減少の間隔予め決定されて固定されているの設定値が小さすぎると、運転台数が急激に減少し、冷温水入口温度が安定に達するまでの時間が長くなることがおきる。また、その設定値が大きすぎると、台数制御が遅く負荷変動後の冷温水出入口温度の急激な低下アンダーシュートが抑えきれない。その結果、例えば図10に細線で示すように、従来の制御では、運転停止台数が過剰に停止することがあった。台数制御などにより一旦燃焼停止となると、再起動後に能力が発揮するまでに時間がかかり、運転効率にロスが生じる。そこで、本願発明は、上記した事情に鑑み、熱負荷の状態に見合った最適な台数で運転するようにその運転台数の見直しのための時間間隔を随時新たに決定し直して最適な値に制御し、これによって冷温水の温度の可及的な安定化を図り、延いては運転効率を高めることができる、吸収冷温水機の運転台数制御方法及び装置を提供することを目的とするものである。上記の目的を達成するため、1本発明の吸収冷温水機の運転台数の制御方法は、複数台の吸収冷温水機が配管を介して並列接続され、前記各吸収冷温水機に備えたスレーブマイコンをまとめて制御するマスタマイコンを備えた吸収冷温水機の運転台数の制御方法であって、前記配管の冷温水入口部分で検出した温度が、予め特定温度間隔で設定した複数段階の設定温度のうち最大高設定温度又は最大低設定温度に達するまでの予測時間と、運転台数の見直し時間の間隔との対応関係を示す、テーブルを予め決定し、前記配管の冷温水入口部分での温度を逐次検出し、前記冷温水入口部分での検出温度が前記設定温度のうちのいずれかに到達する毎に、単位時間当たりの温度勾配を算出するとともに、その算出した温度勾配から前記最大高設定温度又は最大低設定温度に達するまでに要する時間を前記予測時間として演算し、かつ、前記予測時間に対応した運転台数の見直し時間の間隔を前記記憶手段に格納した、前記テーブルから割り出して、最適な運転台数に切替えるための運転台数の見直し時間の間隔を新たに決定し、前記見直し時間の満了毎に、所定の判定基準に基づき運転台数を新たに決定する、ことを特徴とする。2上記1の吸収冷温水機の運転台数の制御方法において、前記運転台数の見直し時間が満了する毎に運転台数を新たに決定するための、前記判定基準は、冷房運転では、i温度勾配が下り勾配で、かつ、所定の基準温度に到達又はこれを下回っている場合に、運転台数を削減させるとともに、ii温度勾配が上り勾配で、かつ、別の所定の基準温度に到達又はこれを上回っている場合に、運転台数を増加させるものであって、暖房運転では、iii温度勾配が下り勾配で、かつ、所定の基準温度に到達又はこれを下回っている場合に、運転台数を増加させるとともに、iv温度勾配が上り勾配で、かつ、別の所定の基準温度に到達又はこれを上回っている場合に、運転台数を削減させるものである、ことを特徴とする。3上記1又は2の吸収冷温水機の運転台数の制御方法において、前記単位時間当たりの温度勾配の値は、隣接する前記複数段階の設定温度のうち、前記現在温度に至るまでの間で、前記最後に設定温度に到達した時刻と、最後に到達した設定温度の1つ前に通過した設定温度の通過時刻との間の時間差に基づき、算出するように構成した、ことを特徴とする。また、上記の目的を達成するため、4本発明の吸収冷温水機の運転台数制御装置は、複数台の吸収冷温水機が配管を介して並列接続され、これらの吸収冷温水機に備えたスレーブマイコンをまとめて制御するメインマイコンを備えた吸収冷温水機の運転台数制御装置であって、各吸収冷温水機に分岐する前の前記配管に、冷温水入口での現在温度を検出する温度検出手段を備えるとともに、前記メインマイコンは、前記温度検出手段により前記冷温水入口部分で検出した温度が、予め特定温度間隔で設定した複数段階の設定温度のうち最大高設定温度又は最大低設定温度に達するまでの予測時間と、運転台数の見直し時間の間隔との対応関係を示す、テーブルを予め決定して格納する記憶手段と、前記温度検出手段が検出した配管の冷温水入口部分での温度データを逐次入力し、前記冷温水入口部分での検出温度が前記設定温度のうちのいずれかに到達する毎に、単位時間当たりの温度勾配を算出して、その算出した温度勾配から前記最大高設定温度又は最大低設定温度に達するまでに要する時間を前記予測時間として演算し、かつ、前記予測時間に対応した運転台数の見直し時間の間隔を前記記憶手段に格納した前記テーブルから割り出して、最適な運転台数に切替えるための運転台数の見直し時間の間隔を新たに決定するとともに、前記見直し時間の満了毎に、所定の判定基準に基づき運転台数を新たに決定する制御を行う制御手段と、を備えた、ことを特徴とする。5上記4の吸収冷温水機の運転台数の制御装置において、前記メインマイコンの制御手段が、運転台数の見直し時間が満了する毎に運転台数を新たに決定するための、判定基準は、冷房運転では、i温度勾配が下り勾配で、かつ、所定の基準温度に到達又はこれを下回っている場合に、運転台数を削減させるとともに、ii温度勾配が上り勾配で、かつ、別の所定の基準温度に到達又はこれを上回っている場合に、運転台数を増加させるものであって、暖房運転では、iii温度勾配が下り勾配で、かつ、所定の基準温度に到達又はこれを下回っている場合に、運転台数を増加させるとともに、iv温度勾配が上り勾配で、かつ、別の所定の基準温度に到達又はこれを上回っている場合に、運転台数を削減させるものである、ことを特徴とする。6上記4又は5の吸収冷温水機の運転台数の制御装置において、前記単位時間当たりの温度勾配の値は、隣接する前記複数段階の設定温度のうち、前記現在温度に至るまでの間で、前記最後に設定温度に到達した時刻と、最後に到達した設定温度の1つ前に通過した設定温度の通過時刻との間の時間差に基づき、算出するように構成した、ことを特徴とする。上記1の吸収冷温水機の運転台数の制御方法によれば、冷温水入口部分での検出温度に応じて運転台数の見直しのための時間間隔を随時新たに決定し直して変更させることで、常時、熱負荷の状態に見合った最適な台数で運転するように制御するので、冷温水の温度の安定化を図り、延いては運転効率を高めることができる。上記2の吸収冷温水機の運転台数の制御方法によれば、所定の判定基準に基づき最適な台数で運転制御できるので、冷温水の温度の安定化を図り、延いては運転効率を高めることができる。上記3の吸収冷温水機の運転台数の制御方法によれば、簡単な方法で単位時間当たりの温度勾配が算出できる。また、上記4の吸収冷温水機の運転台数の制御装置によれば、メインマイコンの制御手段が冷温水入口部分での検出温度に応じて運転台数の見直しのための時間間隔を随時新たに決定し直して変更させることで、熱負荷の状態に見合った最適な台数で運転するように各吸収冷温水機のスレーブマイコンを制御するので、冷温水の温度の安定化を図り、延いては運転効率を高めることができる。上記5の吸収冷温水機の運転台数の制御装置によれば、メインマイコンが所定の判定基準に基づき最適な台数で運転するようにスレーブマイコンを制御しており、これによって冷温水の温度の安定化を図り、延いては運転効率を高めることができる。上記6の吸収冷温水機の運転台数の制御装置によれば、簡単に単位時間当たりの温度勾配が算出できる。本発明の吸収冷温水機の台数制御方法は、熱負荷の変動に応じて運転台数の見直しのための時間間隔を随時新たに決定し直して変更させることで、熱負荷の状態に見合った最適な運台数を随時新たに決定し直して運転制御することが可能になるので、冷温水の温度の安定化を図り、延いては運転効率を高めることができ、省エネの点で好都合であるという利点がある。以下、本発明の実施形態について、添付図面を参照しながら詳細に説明する。図1は、本発明の実施形態に係る吸収冷温水機の運転台数制御方法が用いられた運転台数制御装置を示すものであり、この運転台数制御装置は、複数台本実施形態では最大5台の吸収冷温水機A~Eを並列接続させて一括制御するようになっている。また、本実施形態の運転台数制御装置には、最大5台の冷暖房機20A~20Eが後述する配管0を介して並列接続されており、これらの冷暖房機20A~20Eの運転は使用者によるスイッチ操作いずれも図示しないで行うように構成されている。なお、ここでは、説明を簡単にするため、各吸収冷温水機A~Eは、全て同じ構成のものを用いているものとする。また、各冷暖房機20A~20Eについても、同様に全て同じ構成のものを用いているものとする。即ち、本実施形態の台数制御装置は、吸収冷温水機A~Eと、冷暖房機20A~20Eと、メインマイコン30と、このメインマイコン30によって制御されるスレーブマイコン40A~40Eと、吸収冷温水機A~Eと冷暖房機20A~20Eとの間を循環するように配設された配管70と、この配管70から分岐される個別配管70A~70Eよりも上流側の配管70の、温冷水入口部分に設置された温度計50と、個別配管70A~70Eにそれぞれ設置されたポンプ60A~60Eなどと、を備えている。なお、このメインマイコン及びスレーブマイコンなどによる各吸収冷温水機A~Eの具体的な運転台数制御方法については、後述する。図2は、図示しない室内ユニットに冷水または温水を熱操作流体として循環供給して冷暖房などを行うことのできる、二重効用吸収式冷凍機からなる本発明の吸収冷温水機Aの構成図であり、冷媒に水を、吸収液に臭化リチウムLiBr水溶液を使用している。なお、上述したように、各吸収冷温水機A~Eは、全て同一構成のものとしているので、ここでは吸収冷温水機Aのみについて説明する。図2に示す吸収冷温水機Aにおいて、1はガスバーナ1Bを備えた高温再生器、2は低温再生器、3は凝縮器、4は蒸発器、5は吸収器、6は低温熱交換器、7は高温熱交換器、8~11は吸収液管、12は内部に湛えた冷水を冷却させるファン80を備え冷却水が循環する後述の冷却水配管23の一部に設置された冷却塔、13は吸収液ポンプ、14~18は冷媒配管、19は冷媒ポンプ、22は図示しない室内ユニットに循環供給する冷熱または温熱を循環供給する冷水または温水が流れ、途中に伝熱管4Aを備えた冷温水配管、23は途中に伝熱管5Aおよび伝熱管3Aを備えた冷却水配管、24はガスバーナ1Bに接続されたガス供給管、25はガス供給管24の途中に設けられてガスバーナ1Bに供給するガス量を制御し、発熱量すなわち高温再生器1に投入する熱量を制御する入熱制御弁、26はこの入熱制御弁の開度を調節するための制御弁モータ、27~29は開閉弁であり、これらの機器はそれぞれ図2に示したように配管接続されており、この構成自体は従来周知である。なお、個別配管70Aには、冷暖房機20図1において、冷暖房機20Aに対応するで構成される室内ユニットに循環供給する冷熱または温熱を循環供給する冷水または温水が流れており、途中に伝熱管4Aを備えた配管以下、冷温水配管22とよぶを構成している。また、本実施形態の吸収冷温水機Aには、上記の各構成部品の他に、上述のスレーブマイコン40Aと、個別配管70Aに設置したポンプ60Aと、冷却水を循環させるために冷却水配管23の一部に設置したポンプ90A等を備えている。スレーブマイコン40Aは、図3Aに示すように、メインマイコン30によって制御されるCPU41Aと、インターフェース42Aなどを備えており、ファン80、各開閉弁27~29、及び各ポンプ60A、ポンプ90A等の作動を制御する制御信号を上記のものへ出力させる。また、メインマイコン30は、図3Bに示すように、各スレーブマイコン40のUPUを制御するメインCPU31と、インターフェース32と、後述する相関表などを格納保存したメモリ33などを備えている。そして、上記構成の二重効用吸収冷温水機において、開閉弁272829を閉じ、冷却水配管23に冷却水を流し、ガスバーナ1Bに点火して高温再生器1で吸収液即ち、臭化リチウムLiBr水溶液を加熱すると、吸収液から蒸発分離した冷媒蒸気即ち、水蒸気と、冷媒蒸気を分離して吸収液の濃度が高くなった中間吸収液とが得られる。高温再生器1で生成された高温の冷媒蒸気は、冷媒配管14を通って低温再生器2に入り、高温再生器1で生成され吸収液管9により高温熱交換器7を経由して低温再生器2に入った中間吸収液を加熱して放熱凝縮し、凝縮器3に入る。また、低温再生器2で加熱されて中間吸収液から蒸発分離した冷媒は、凝縮器3へ入り、冷却水配管23を介して供給され伝熱管3Aの内部を流れる水と熱交換して凝縮液化し、冷媒配管14から凝縮して供給される冷媒と一緒になって、冷媒配管15を通って蒸発器4に入る。蒸発器4に入って冷媒液溜りに溜まった冷媒液は、冷温水配管22に接続された伝熱管4Aの上に冷媒ポンプ19によって散布され、冷温水配管22を介して供給される水と熱交換して蒸発し、伝熱管4Aの内部を流れる水を冷却する。そして、蒸発器4で蒸発した冷媒は、吸収器5に入り、低温再生器2で加熱されて冷媒を蒸発分離し吸収液の濃度が一層高まった吸収液、すなわち吸収液管10により低温熱交換器6を経由して供給され上方から散布される濃吸収液、に吸収される。吸収器5で冷媒を吸収して濃度の薄くなった吸収液、すなわち稀吸収液は、吸収液ポンプ13の運転により、低温熱交換器6高温熱交換器7を経由して高温再生器1へ吸収液管8から送られる。上記のように吸収冷温水機の運転が行われると、蒸発器4の内部に配管された伝熱管4Aにおいて冷媒の気化熱によって冷却された冷水が、冷温水配管22を介して冷暖房機20で構成される室内ユニットに循環供給できるので、冷房運転などが行える。一方、開閉弁272829を開け、冷却水配管23に冷却水を流さないでガスバーナ1Bに点火して高温再生器1で稀吸収液を加熱すると、高温再生器1で稀吸収液から蒸発した冷媒即ち、水蒸気は、冷媒配管14の途中から主に流路抵抗の小さい冷媒配管17を通って吸収器5蒸発器4に入り、冷温水配管22から供給される水と伝熱管4Aを介して熱交換して凝縮し、主にこのときの凝縮熱によって伝熱管4Aの内部を流れる水が加熱される。蒸発器4で加熱作用を行って凝縮した冷媒即ち、水は、冷媒配管18を通って吸収器5に入り、高温再生器1で冷媒を蒸発分離して吸収液管11から流入する吸収液即ち、臭化リチウムLiBr水溶液と混合され、吸収液ポンプ13の運転によって低温熱交換器6高温熱交換器7を経て高温再生器1へ送られる。そして、蒸発器4内部の伝熱管4Aで加熱されていた温水は、冷温水配管22を介して室内ユニットである冷暖房機20に循環供給されることにより、暖房運転などが行なわれる。次に、本発明の実施形態に係る台数制御装置による吸収冷温水機の運転台数制御方法の基本原理について、図4乃至図6、及び図7乃至図9を参照しながら詳細に説明する。また、ここでは、説明を分かりやすくするため、冷温水入口温度変化が単純な下がり勾配例えば、吸収式冷凍機を冷房用として作動させる等において、熱負荷が下がっている場合、及び上り勾配の場合について、それぞれ分けて説明する。また、ここでは、説明を簡単にするために冷房運転として説明するが、暖房運転であっても同様の手順が行われる。本実施形態では、図5に示すように、基準設定温度θ0を中心にして、上下/-0.4°Cの刻み間隔で、演算上の設定最高温度XH及び設定最低温度XLまで各段階での設定温度°Cが設定されており、この刻み温度間隔の各設定温度に基づいて温度勾配ΔTを算出するようになっている。なお、ここでは、設定温度θ1=基準設定温度θ0-0.4°C及び設定温度θ2=基準設定温度θ0-0.8°Cの温度を、それぞれ第1基準温度、第2基準温度と呼び、設定温度θ1=基準設定温度θ00.4°C及び設定温度θ2=基準設定温度θ00.8°Cの温度を、それぞれ第3基準温度、第4基準温度、と呼ぶことにする。また、この冷房運転での標準温度は、予め基準設定温度として例えば7°Cに初期設定されているものとするが、必要があればユーザの操作で設定温度が自由に設定変更な構成となっている。ここでは、吸収冷温水機A~Eでの冷房運転開始時刻が例えば午前9時であって、その開始時刻から温度計50により検出された冷水入口での温度以下、入口温度とよぶが運転台数見直し用の基礎データとして考慮反映されるように設定されているものとする。I温度下がり勾配の場合;例えば、吸収冷温水機A~Eが全台運転を開始するとともに、当初はすべての冷暖房機20A~20Eを冷房運転させるものとし、その直後の時刻T1での入口温度が第3基準温度θ1図5において、b点参照であるとする図4において、第1ステップS1。この状態において、温度計50での計測温度がメインマイコン30のCPUに入力されることにより、入口温度が1段低い温度、つまり基準設定温度θ0になるまでの時間つまり、時刻T2-T1を計時する第2ステップS2。例えば、その時刻T2での基準設定温度θ0の点cと上記点bとの2点を予めメモリ内に保存されている温度時間経過図である図6中の所定点にプロットするとともに、これら2点間を結ぶ線分これを、温度時間直線α1とよぶをそのまま延長させることで最大低設定温度XLでの交点c ́を求め、温度時間予測線α1 ́を作成する。これによって、時刻T2から、予測時間を構成する最大低設定温度XLになるまでの閾値用時間つまり、β1を算出する第3ステップS3。このようにして幅間隔β1が算出されたならば、幅間隔βとこれに対応する見直し時間間隔tとの相関を示す、予め決定された下記の[表1]これを相関表とよぶから、見直し時間間隔αの具体的な時間ここでは、単位が分であるを割り出す。この割り出し作業は、以下のようにして行う。即ち、メインマイコン30の各CPUによって、図6に示す幅間隔β1が算出されると、メインマイコン30のメモリに格納されている相関表によって、上記幅間隔β1が属するグループがどれになるかを見つけ出す。例えば、第4ステップS4では、上記幅間隔β1が、次の第1の判別式、β1<t1但し、t1=8を満たすか否かを判断する。例えば、ここではβ1=6であるとすると、この場合には、第1の判別式を満足するので、第5ステップS5に移行する。この第5ステップS5では、相関表である[表1]の上段欄である幅間隔βにおけるβ1=6は、下段欄である見直し時間間隔αにおいて最も左端のグループG1に属するので、次の見直し時間間隔は5分後と割り出すことができる。なお、ここでは、たまたま第1番目の判断で第1の判別式を満たしていたが、もしこれを満たしていない場合には、次の第6ステップS6において、第2番目の第2の判別式、β1<t2を満たすか否かを判断し、これを満たしている場合には、第7ステップS7に移行する。この第7ステップS7では、相関表である[表1]の下段欄の第2グループG2に属することから、次の見直し時間間隔は20分であることが割り出される。一方、第2の判別式を満たしていないと判断した場合には、次の第8ステップS8へ移行する。この第8ステップS8では、第3番目の第3の判別式、β1<t3を満たすか否かを判断し、これを満たしている場合には第9ステップS9へ移行する。この第9ステップS9では、相関表である[表1]の下段欄の第3グループG3に属することから、次の見直し時間間隔は35分であることが割り出される。一方、これを満たしていないと判断した場合には、次の第10ステップS10へ移行し、第4番目の第4の判別式β1<t4を満たすか否かを判断し、これを満たしている場合には第11ステップS11へ移行する。この第11ステップS11では、相関表である[表1]の下段欄の第4グループG4に属することから、次の見直し時間間隔は50分であることが割り出される。一方、第4の判別式を満たしていないと判断した場合には、次の第12ステップS12へ移行する。この第12ステップS12では、相関表である[表1]の下段欄の第5グループG5に属することから、次の見直し時間間隔は65分であることが割り出される。II温度上がり勾配の場合;次に、入口温度変化が単純な上がり勾配但し、この場合にも、吸収式冷凍機を冷房用として作動させるものとし、ここでは、熱負荷が上がっているの場合について説明する。例えば、ある時刻T0に、吸収冷温水機A~Eのうちの何台かが運転中で、かつ、冷暖房機20A~20Eのうち何台かのものが使用者のスイッチ操作で運転しているものとし、その直後の時刻T1にて冷水入口で検出した入口温度が第1基準温度θ1に一致している図8中の点eとする図7において、第1ステップS21。吸収冷温水機の運転動作中において、温度計50での検出温度計測温度についてのデータがメインマイコン30のCPU31に入力されることにより、入口温度が1段高い温度、つまり基準設定温度θ0になるまでの時間つまり、時刻T2を計時する第2ステップS22。ここで、先に説明した下り勾配の場合と同様の手順によって、温度時間直線γ2をそのまま延長させ最終段階の設定温度、つまり最大高設定温度XHでの交点f ́図9参照を求めて温度時間予測線γ2 ́を作成し、予測時間を構成する、最大高設定温度XHになるまでの閾値用時間つまり、δ1を算出する第3ステップS23。この幅間隔δ1が算出されたならば、上述の[表1]と同様に予めされて格納されていた図示しない上り勾配用の相関表から、見直し時間間隔αの具体的な時間単位が分であるを割り出す。この割り出し作業は、上述の下り勾配の場合と同様の手順、即ち、以下のようにして行う。即ち、メインマイコン30のCPUによって、図9に示す幅間隔δ1が算出されると、メモリに格納されている図示しない上り勾配用の相関表によって、上記幅間隔δ1が属するグループがどれになるかを見つけ出す。なお、この割り出し作業は、上述の下り勾配の場合と同様の手順により、図7において、第4ステップS24~第12ステップS32に沿って行う。本発明の実施形態に係る台数制御装置による吸収冷温水機の台数制御方法では、以上のような手順が、逐次、毎回繰り返されていく。これによって、運転すべき台数の見直し時間の間隔が、上記のように入口温度が設定温度θ2~θ2のいずれかに達する毎に例えば、図6,9のように各設定時間をクロスするタイミングで、換言すれば、熱負荷に応じて適宜に変化する時間間隔で、最適な見直し時間が上記の[表1]での割り出しにより、新たに決定されて変更又は更新されていく。一方、本発明の実施形態に係る台数制御装置における運転台数の制御では、最新の見直し時間が満了する毎に、下記の[表2]に記載の判定基準に従って新たに運転台数が決定される。具体的には、1台の運転を停止、又は開始、あるいは現状の運転台数を持続させる、という3種類の動作のいずれかが、メインマイコン30から指示されるように制御されている。即ち、見直し時間が丁度経過したときに、実際に温度センサ50で計測された入口温度が、判定基準を満たしている場合にのみ吸収冷温水機の運転台数を1台停止又は再開させるものであって、その判定基準を満たさない場合には、現状の運転台数が維持されるわけである。また、本発明の運転台数制御方法では、このような運転台数の増減または維持についての決定は、勿論、上記のような方法に限定されるものではなく、各種の適正な方法に沿って台数の増減維持を決定することが可能である。次に、室内ユニットである冷暖房機20A~20Eでの冷房運転での運転台数制御方法について、図10を参照しながら具体的に説明する。なお、ここでは説明を簡単するため冷房運転の場合について説明していくが、本発明の制御方法では、暖房運転でも特に手順が異なるものではなく、同様に行うことができる即ち、本実施形態では、暖房運転の場合でも上記の冷房運転の場合の台数の増減維持の判断と同様に、[表2]の判定基準に従う。冷暖房機20A~20Eでの冷房運転のために、当初時刻T0は、吸収冷温水機A~Eの全台で、かつ、40分での運転台数見直し時間の条件下で、運転を開始するものとする。また、そのときの検出温度が基準設定温度θ0であったものとする。i時刻T0~T2図10では点ア;ここで、時刻T1からの負荷の急激な変化によって、入口温度θについて、1段階下の設定温度である第1基準温度θ1=θ0-0.4°Cが、時刻T2に検出される。そこで、ここで直ちに、運転台数の見直し時間間隔の算出作業が行われる。そして、前述した演算処理及び所定の相関表から、例えば、見直し時間間隔が20分に直ちに変更される。このようにして、時刻T2からは、この見直し時間20分での条件下で、本発明に係る台数運転制御を行う。また、この時刻T2ここでは、たまたま見直し時間の変更時刻T2と一致しているは、当初の40分での見直し時間の最初の満了時刻であるので、運転台数の見直し作業も行われる。この運転台数の見直し判定作業は、上述したように、入口温度と[表2]の判断基準との双方に基づいて行われる。具体的には、冷房運転中での入口温度が下り勾配であり、運転台数見直し時刻T2図10では点アでの入口温度が第1基準温度θ1ある。ここで、[表2]において、下り勾配の場合には、入口温度が降下して第1基準温度=θ1に到達するかこれを下回っていれば第1基準、1台運転減とのメインマイコン30からの指示判断に従い、この時刻T2からは運転台数を1台減らして4台での運転となる。ii時刻T2~T3図10では点イ;次に、この見直し時間20分での条件下で、本発明に係る台数運転制御を行う。そして、時刻T2図10では点アから次の20分の満了時、つまり時刻T3図10では点イが到達した時点で、次の運転台数の見直し作業を行う。即ち、ここでは、前回と同様に、具体的には、冷房運転中での入口温度が下り勾配であり、運転台数見直し時刻T3図10では点イでの入口温度が第2基準温度θ2=θ0-0.8°Cである。一方、[表2]において、下り勾配の場合には、入口温度が降下して第1基準温度θ1に到達するかこれを下回っていれば第1基準、1台運転減となるが、ここではその第1基準温度を下回った第2基準温度θ2が検出された温度である。従って、この時刻T3からは運転台数を1台削減して、3台の吸収冷温水機での冷房運転が行われる。なお、この時刻T2~T3までの時間中には、次の一目盛分の低下温度又は上昇温度である、入口温度が第2基準温度θ2に到達していないので、運転台数の見直し時間間隔の算出作業が行われることはない。iii時刻T3~T4図10では点ウ;さらに、上記した1段階下の設定温度である、第2基準温度θ2が時刻T3~T4までの時間に検出ここでは、時刻T4にちょうど検出されたので、この第2基準温度θ2に到達した時点で、直ちに運転台数の見直し時間間隔の算出作業が行われる。これにより、直ちに上述した演算処理及び所定の相関表から、例えば見直し時間が50分に変更される。即ち、この時刻T4からは、50分での条件下で、本発明に係る台数運転制御を行う。また、この時刻T4には、2度目の見直し時間20分も満了するので、運転台数の見直し作業も行われる。即ち、ここでは、検出された温度が、第1基準温度θ1を下回った、第2基準温度θ2である[表2]により、第1基準を満たす。従って、この時刻T3からは運転台数を1台削減して、2台の吸収冷温水機での冷房運転が行われる。iv時刻T4~T5図10では点エ;ここでは、負荷が反転して増大し始め、温度勾配も上昇を始めるが、50分の時間経過の時刻T5のところで、ちょうど1段階上の設定温度θ1=θ0-0.4°Cが検出されている。すると、ここで直ちに前述した演算処理及び所定の上り勾配用の相関表から、例えば見直し時間が新たに割り出される。この場合には現行の見直し時間の50分が割り出される。このようにして、時刻T5からも、この見直し時間50分での条件下で、引き続き台数運転制御が行われる。なお、時刻T5には最初の見直し時間の50分が満了するので、運転台数の見直し作業も行われる。但し、この満了時点時刻T5では、設定温度が第1基準温度θ1である。従って、[表2]に示すように、上り勾配での入口温度が第3基準温度=θ1に到達又はこれを上回っていれば1台運転増という、第2基準を満たさないので、運転台数の増加は行わずに2台での運転が維持される。v時刻T5~T6図10では点オ;同様に、次の50分の時間経過の満了する時刻T6のところで、ちょうど1段階上の温度θ0が検出されたとすると、前回と同様に、見直し時間が新たに割り出される。この場合にも現行の見直し時間の50分が所定の演算によって割り出され、時刻T6からも、この見直し時間50分での条件下で、引き続き台数運転制御が行われる。なお、この50分の2回目の見直し時間の満了する時刻T6のところでは、運転台数の見直し作業も行われるが、入口温度が第3基準温度=θ1に到達又はこれを上回っていれば1台運転増といる、第2基準を満たしていない。従って、運転台数は増加することなく、そのまま現状の台数が維持される。vi時刻T6~T7図10では点カ;また、3回目の50分の見直し時間の満了する時刻T7では、1段階上の設定温度θ1=θ00.4°Cに到達したことが検出されるので、見直し時間が新たに算出される。この場合には、現行の見直し時間の50分が割り出され、時刻T7からもこの見直し時間50分での条件下で、引き続き台数運転制御が行われる。また、この2回目の50分の見直し時間の満了する時刻T7では、前回の運転台数の見直し作業時刻T6から、見直し時間の50分が経過したので、運転台数の見直し作業も行われる。即ち、[表2]に示すように、上り勾配での設定温度が第3基準温度=θ1に到達又はこれを上回っていれば1台運転増という、第2基準を満たしているので、運転台数の増加が行われ、1台増加させた3台での運転に変更される。vii時刻T7~T8図10では点キ;さらに、次の50分の時間経過の満了時の時刻T8で、同様に、運転台数の見直し作業が行われる。この場合には、入口温度が第3基準温度θ1=θ00.4°Cに到達していたことが検出されるので、[表2]に示す第2基準を満たしており、運転台数を1台増加させた4台での運転に変更される。viii時刻T8~T9図10では点ク;ここでは、負荷が再び反転して減少し始め、時刻T8図10では点キから温度勾配も下降を始めるが、時刻T8から次の50分の時間経過満了前の時刻T9図10では点クのところで、設定温度θ1が検出されている。従って、この時刻T9でも、運転台数の見直し時間間隔の算出作業が行われる。そして、直ちに前述した演算処理及び所定の相関表から、例えば、見直し時間間隔が50分が割り出される。このようにして、時刻T9からも、この見直し時間50分での条件下で、本発明に係る台数運転制御を行う。なお、この時刻T8~T9での時間内には、見直し時間の50分が満了することがないので、運転台数の見直し作業は行われない。ix時刻T9~T10図10では点ケ;そして、時刻T9から次の50分の時間がちょうど満了する時刻T10のところで、基準設定温度θ0が検出されている。従って、この時刻T10でも、運転台数の見直し時間間隔の算出作業が行われる。そして、直ちに前述した演算処理及び所定の下り勾配用の相関表から、例えば見直し時間間隔の35分が割り出される。このようにして、次の時刻T10からは、35分での見直し時間の条件下で、本発明に係る台数運転制御を行う。また、時刻T9から50分の時間満了時である時刻T10では、同時に、運転台数の見直し作業も行われる。この場合には、入口温度が第1基準温度=θ1に到達しないので、[表2]に示す第1基準を満たしておらず、運転台数は4台がそのまま維持される。x時刻T10~T11図10では点コ;そして、最初の35分の時間経過の時刻T11図10では点コで、ちょうど1段階下の設定温度θ1=θ0-0.4°Cに到達したことが検出されたとすると、同様に、見直し時間が新たに割り出される。この場合には、現行の見直し時間の35分が割り出され、次の時刻T11からも、35分での見直し時間の条件下で、本発明に係る台数運転制御を行う。さらに、この時刻T11は、前回の台数見直し作業の時刻T10から見直し時間の35分が満了しているので、同様に、台数見直し作業が行われる。即ち、この台数見直し作業によれば、時刻T11には第1基準温度θ1を検出しているので、[表2]に示す第1基準を満たしており、運転台数は3台に削減される。xi時刻T11~T12図10では点サ;このようにして、時刻T11からも引き続き次の35分の見直し時間が実行されるが、運転台数の削減あるいは熱負荷の増大などの原因により、図10のグラフでは、下り温度勾配の値傾きが減少している。そして、温度の低下が緩やかになって、次の35分の時間経過時の時刻T12までの時間中には、次の1段階下の第2基準温度θ2=θ0-0.8°Cに到達したことが検出されないので、少なくとも時刻T11までにはその見直し時間の算出作業が行われることがない。一方、運転台数の見直しについては、前回の運転台数の見直し作業の行われた時刻T11からちょうど見直し時間の35分が満了した時刻T12で、新たな運転台数の見直し作業が行われる。即ち、ここでは下り勾配で、入口温度が第1基準温度=θ1を下回っているので、第1基準を満たしており、1台の運転削減が行われる。これにより、次の時刻T12からも引き続き35分の見直し時間の後半が継続されるが、運転台数は2台に変更される。xi時刻T12~T13図10では点シ;このように、時刻T12までには運転台数の見直し時間の算出作業が行われないので、見直し時間が新たに割り出されることがなく、時刻T12からも引き続き次の35分の見直し時間が実行されるが、運転台数の削減あるいは熱負荷の増大などにより、下り温度勾配の値傾きから緩やかな上り勾配に転換する。そして、時刻T12から次の35分の見直し時間の満了するときに、再び時刻T11のときと同じ設定温度=θ1に戻ってくる。従って、この時刻T13のところでは、入口温度がちょうど第1基準温度θ1に到達するので、見直し時間間隔の算出作業が行われるが、この場合には見直し時間の35分が割り出される。これにより、時刻T13からも引き続き、35分の見直し時間が継続される。一方、この時刻T12~T13までの時間中には、前回の運転台数見直し時刻T12から次の35分の時間の満了時点図10では図示していないさらにその後の見直し時間の満了するタイミングで、運転台数の見直し作業を行う。ここで、時刻T12から上り勾配であるが、時刻T12から次の35分の時間の満了時点では、入口温度が第3基準温度=θ1に到達又はこれを上回っていない。従って、第2基準を満たしていない。その結果、この時刻T12から次の35分の時間の満了時点でも、現行の運転台数が維持されている。以上、本実施形態の場合の運転台数制御方法について説明してきたが、全台5台での運転台数の場合に、本実施形態によれば、全台5台での運転台数の場合に、最低2台から最高5台までを稼働させる運転制御となる。一方、従来のような台数制御方法、つまり、図10において細線で示すような40分間隔での見直し時間が固定された制御方法の場合には、最低1台から最高5台までを稼働させる運転制御となる。このように、本実施形態によれば、運転台数を最大4台まで変更させることで運転停止台数を最小限に抑えることで、冷温水の温度の安定化を図ることができるので、従来の最大5台の運転台数変更の場合に比べて効率が高まり、延いては省エネを図ることもできる。なお、本発明では、特に上記した実施形態に限定されるものではない。例えば、図11に示すように、吸収冷温水機の運転台数制御装置として、それぞれ配管70 ́に並列に接続される吸収冷温水機A~Eと、同様に、それぞれ配管70 ́に並列に接続される冷暖房機20A~20Eとは、各吸収冷温水機の1台1台が各冷暖房機の1台1台と接続されるような構成としても構わない。また、このような配管接続構造が、上記した実施形態の配管構造と異なる構成であっても、その運転台数制御方法については前述の実施形態での制御方法と同じように行うことができる。更に、本発明では、メインマイコン30を例として説明したが、これには限られず、パーソナルコンピュータPC、ワークステーションWS等の情報処理機能を有する情報処理装置を用いても前述の実施形態での制御方法を実現することができる。また、メインマイコン30とスレーブマイコン40A~40Eとは専用線で接続しても、インターネットによって接続してもよく、メインマイコン30、及びスレーブマイコン40A~40Eは同一構内地区内にある必要はなく、遠隔地にあるメインマイコン30から制御してもよいことはいうまでもない。"