"鉱油、油脂及び合成油から選ばれる少なくとも1種の基油と、多価アルコールと脂肪酸との完全エステルであって、構成脂肪酸が炭素数1~4の短鎖脂肪酸及び炭素数10~24の長鎖脂肪酸の双方を含むエステルとを含有し、該エステルの含有率が組成物全量基準で0.01~7.5質量であることを特徴とする潤滑油組成物。前記多価アルコールがグリセリンである請求項1に記載の潤滑油組成物。前記基油が、鉱油及び合成油ただし、モノエステル、ジエステル、ポリエステル、ポリオールエステル及びリン酸エステルを除く。から選ばれる少なくとも1種である請求項1または2に記載の潤滑油組成物。前記基油が、水素化分解処理が施された鉱油である請求項1~3のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。請求項1~4のいずれか一項に記載の潤滑油組成物からなる油圧作動油。しかしながら、上記従来の油圧作動油であっても、摩擦特性、耐摩耗性、スラッジ抑制性及び析出防止性の全てを高水準でバランスよく達成することは非常に困難である。特に、上記特許文献1に記載の多価アルコールエステルは摩擦特性の改善効果の点で必ずしも十分とは言えない。また、摩擦特性を向上させるために上記特許文献1に記載の多価アルコールエステルの配合量を増やすと、油圧作動油の耐摩耗性、スラッジ抑制性、析出防止性などの特性が損なわれることがある。本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、摩擦特性、耐摩耗性、スラッジ抑制性及び析出防止性の全てを高水準でバランスよく達成することが可能な潤滑油組成物を提供することを目的とする。本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意研究した結果、多価アルコールと脂肪酸との完全エステルを潤滑油に配合するに際し、当該エステルの構成脂肪酸の組成が特定条件を満たすようにすることによって上記課題が解決されることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の潤滑油組成物は、鉱油、油脂及び合成油から選ばれる少なくとも1種の基油と、多価アルコールと脂肪酸との完全エステルであって、構成脂肪酸が炭素数1~4の短鎖脂肪酸及び炭素数10~24の長鎖脂肪酸の双方を含むエステルとを含有することを特徴とする。本発明の潤滑油組成物においては、多価アルコールと脂肪酸との完全エステルを構成する脂肪酸として炭素数1~4の短鎖脂肪酸と炭素数10~24の長鎖脂肪酸とを併用し、且つ構成脂肪酸に占める飽和脂肪酸の割合を60モル以上とすることによって、当該完全エステルの摩擦低減効果を最大限に発揮させることができ、また、当該完全エステル自体の熱酸化安定性及び基油に対する溶解性を十分に向上させることができる。また、本発明の潤滑油組成物においては、上記の効果を得るために多価アルコールエステルを過度に含有させる必要がないため、耐摩耗性、スラッジ抑制性及び析出防止性を高水準に維持することができる。したがって、本発明によれば、摩擦特性、耐摩耗性、スラッジ抑制性及び析出防止性の全てを高水準でバランスよく達成できる潤滑油組成物が実現可能となる。そして、本発明の潤滑油組成物を油圧作動油として用いることによって、油圧作動システムの信頼性の向上及び省エネルギー化を達成することができるようになる。本発明によれば、摩擦特性、耐摩耗性、スラッジ抑制性及び析出防止性の全てを高水準でバランスよく達成することができ、油圧システムの信頼性の向上及び省エネルギー化を達成する上で有用な潤滑油組成物が提供される。以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。本発明の潤滑油組成物は、基油として、鉱油、油脂及び合成油から選ばれる少なくとも1種を含有する。本発明で用いられる基油のうち、鉱油としては、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理などの1種もしくは2種以上の精製手段を適宜組み合わせて適用して得られるパラフィン系またはナフテン系などの鉱油を挙げることができる。また、油脂としては、例えば、牛脂、豚脂、ひまわり油、大豆油、菜種油、米ぬか油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、あるいはこれらの水素添加物等が挙げられる。また、合成油としては、例えば、ポリα-オレフィンエチレン-プロピレン共重合体、ポリブテン、1-オクテンオリゴマー、1-デセンオリゴマー、およびこれらの水素化物等、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、モノエステルブチルステアレート、オクチルラウレート、ジエステルジトリデシルグルタレート、ジ-2-エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ-2-エチルヘキシルセパケート等、ポリエステルトリメリット酸エステル等、ポリオールエステルトリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール-2-エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等、ポリオキシアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、リン酸エステルトリクレジルホスフェート等、含フッ素化合物パーフルオロポリエーテル、フッ素化ポリオレフィン等、シリコーン油等が例示できる。本発明の潤滑油組成物の基油としては、上記した基油を単独で用いてもよいし、2種以上組み合わせてもよい。上記の基油の中でも、より優れたスラッジ抑制性が得られる点から、水素化分解処理が施された鉱油を用いることが好ましい。本発明で用いられる基油の動粘度は、特に限定されないが、摩擦特性、冷却性熱除去性に優れ、かつ攪拌抵抗による摩擦ロスが少ない等の点から、通常、40°Cにおける動粘度は、好ましくは5~1,000mm2/s、より好ましくは7~500mm2/s、更に好ましくは10~200mm2/sである。また、基油の粘度指数は、特に制限されないが、高温における油膜低下の抑制等の点から、好ましくは80~500、より好ましくは100~300である。さらにその流動点も任意であるが、冬期におけるポンプ始動性等の点から、通常、その流動点は、好ましくは-5°C以下、より好ましくは-15°C以下である。また、本発明の潤滑油組成物は、A多価アルコールと脂肪酸との完全エステルであって、構成脂肪酸が炭素数1~4の短鎖脂肪酸及び炭素数10~24の長鎖脂肪酸の双方を含むエステル以下、場合により単にA多価アルコールエステルというを含有する。A多価アルコールエステルを構成する多価アルコールとしては、通常2~10価、好ましくは2~6価のものが用いられる。2~10の多価アルコールとしては、具体的には例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコールエチレングリコールの3~15量体、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコールプロピレングリコールの3~15量体、1,3-プロパンジオール、1,2-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、2-メチル-1,2-プロパンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、1,2-ペンタンジオール、1,3-ペンタンジオール、1,4-ペンタンジオール、1,5-ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール等の2価アルコール;グリセリン、ポリグリセリングリセリンの2~8量体、例えばジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリン等、トリメチロールアルカントリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等及びこれらの2~8量体、ペンタエリスリトール及びこれらの2~4量体、1,2,4-ブタントリオール、1,3,5-ペンタントリオール、1,2,6-ヘキサントリオール、1,2,3,4-ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の多価アルコール;キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マルトース、イソマルトース、トレハロース、スクロース等の糖類、及びこれらの混合物等が挙げられる。これらの多価アルコールの中でも、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコールエチレングリコールの3~10量体、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコールプロピレングリコールの3~10量体、1,3-プロパンジオール、2-メチル-1,2-プロパンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、ジグリセリン、トリグリセリン、トリメチロールアルカントリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等及びこれらの2~4量体、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、1,2,4-ブタントリオール、1,3,5-ペンタントリオール、1,2,6-ヘキサントリオール、1,2,3,4-ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の2~6価の多価アルコール及びこれらの混合物等が好ましい。更に、摩擦特性により優れる点から、エチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタン、及びこれらの混合物等がより好ましく、グリセリンが特に好ましい。また、A多価アルコールエステルを構成する脂肪酸には炭素数1~4の短鎖脂肪酸及び炭素数10~24の長鎖脂肪酸の双方が含まれる。炭素数1~4の短鎖脂肪酸としては、具体的には、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、直鎖状又は分岐状のブタン酸等の飽和脂肪酸、アクリル酸、直鎖状又は分岐状のブテン酸等の不飽和脂肪酸などが挙げられ、中でも酢酸が好ましい。また、炭素数10~24の長鎖脂肪酸としては、具体的には、直鎖状又は分岐状のデカン酸、直鎖状又は分岐状のウンデカン酸、直鎖状又は分岐状のドデカン酸、直鎖状又は分岐状のトリデカン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデカン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデカン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデカン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のノナデカン酸、直鎖状又は分岐状のイコサン酸、直鎖状又は分岐状のヘンイコサン酸、直鎖状又は分岐状のドコサン酸、直鎖状又は分岐状のトリコサン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコサン酸等の飽和脂肪酸、直鎖状又は分岐状のデセン酸、直鎖状又は分岐状のウンデセン酸、直鎖状又は分岐状のドデセン酸、直鎖状又は分岐状のトリデセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデセン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデセン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデセン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のノナデセン酸、直鎖状又は分岐状のイコセン酸、直鎖状又は分岐状のヘンイコセン酸、直鎖状又は分岐状のドコセン酸、直鎖状又は分岐状のトリコセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコセン酸等の不飽和脂肪酸などが挙げられ、中でも炭素数12~18の長鎖脂肪酸が好ましい。なお、A多価アルコールエステルの構成脂肪酸は、炭素数5~9の脂肪酸又は炭素数25以上の脂肪酸をさらに含んでもよいが、炭素数5~9の脂肪酸及び炭素数25以上の脂肪酸の合計の割合は、構成脂肪酸全量を基準として、5モル以下であることが好ましく、2モル以下であることがより好ましい。さらに、A多価アルコールエステルの構成脂肪酸は、炭素数1~4の短鎖脂肪酸と炭素数10~24の長鎖脂肪酸とのみからなることが特に好ましい。また、炭素数1~4の短鎖脂肪酸と炭素数10~24の長鎖脂肪酸との合計に占める当該短鎖脂肪酸の割合は、好ましくは50~80モル、より好ましくは60~75モル、更に好ましくは65~70モルである。短鎖脂肪酸の割合が50モル未満であると、基油に対する溶解性が低下する傾向にある。また、短鎖脂肪酸の割合が80モルを超えると、摩擦低減効果が低下する傾向にある。また、A多価アルコールエステルにおいて、炭素数1~4の短鎖脂肪酸及び炭素数10~24の長鎖脂肪酸のそれぞれは、飽和脂肪酸又は不飽和脂肪酸のいずれであってもよく、あるいは飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸との混合物であってもよいが、構成脂肪酸の全量に占める飽和脂肪酸の割合は、好ましくは60モル以上、より好ましくは75モル以上、更に好ましくは90モル以上、特に好ましくは95モル以上である。なお、飽和脂肪酸の割合が60モル未満であると、摩擦低減効果が不十分となる傾向にある。本発明の潤滑油組成物におけるA多価アルコールエステルの含有量は任意であるが、摩擦低減効果に優れる点から、組成物全量を基準として、好ましくは0.01質量以上、より好ましくは0.05質量以上、さらに好ましくは0.1質量以上である。また、当該含有量は、析出防止性の点から、組成物全量を基準として、好ましくは10質量以下、より好ましくは7.5質量以下、さらに好ましくは5質量以下である。また、本発明の潤滑油組成物は、上記A多価アルコールエステル以外のエステル油性剤以下、便宜的にBエステル油性剤というを更に含有してもよい。Bエステル油性剤を構成するアルコールとしては、1価アルコールでも多価アルコールでもよい。また、Bエステル油性剤を構成するカルボン酸としては、一塩基酸でも多塩基酸であってもよい。Bエステル油性剤を構成する一価アルコールとしては、通常炭素数1~24、好ましくは1~12、より好ましくは1~8のものが用いられ、このようなアルコールとしては直鎖のものでも分岐のものでもよく、また飽和のものであっても不飽和のものであってもよい。炭素数1~24のアルコールとしては、具体的には例えば、メタノール、エタノール、直鎖状又は分岐状のプロパノール、直鎖状又は分岐状のブタノール、直鎖状又は分岐状のペンタノール、直鎖状又は分岐状のヘキサノール、直鎖状又は分岐状のヘプタノール、直鎖状又は分岐状のオクタノール、直鎖状又は分岐状のノナノール、直鎖状又は分岐状のデカノール、直鎖状又は分岐状のウンデカノール、直鎖状又は分岐状のドデカノール、直鎖状又は分岐状のトリデカノール、直鎖状又は分岐状のテトラデカノール、直鎖状又は分岐状のペンタデカノール、直鎖状又は分岐状のヘキサデカノール、直鎖状又は分岐状のヘプタデカノール、直鎖状又は分岐状のオクタデカノール、直鎖状又は分岐状のノナデカノール、直鎖状又は分岐状のイコサノール、直鎖状又は分岐状のヘンイコサノール、直鎖状又は分岐状のトリコサノール、直鎖状又は分岐状のテトラコサノール及びこれらの混合物等が挙げられる。また、Bエステル油性剤を構成する多価アルコールとしては、通常2~10価、好ましくは2~6価のものが用いられる。2~10の多価アルコールとしては、具体的には例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコールエチレングリコールの3~15量体、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコールプロピレングリコールの3~15量体、1,3-プロパンジオール、1,2-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、2-メチル-1,2-プロパンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、1,2-ペンタンジオール、1,3-ペンタンジオール、1,4-ペンタンジオール、1,5-ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール等の2価アルコール;グリセリン、ポリグリセリングリセリンの2~8量体、例えばジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリン等、トリメチロールアルカントリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等及びこれらの2~8量体、ペンタエリスリトール及びこれらの2~4量体、1,2,4-ブタントリオール、1,3,5-ペンタントリオール、1,2,6-ヘキサントリオール、1,2,3,4-ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の多価アルコール;キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マルトース、イソマルトース、トレハロース、スクロース等の糖類、及びこれらの混合物等が挙げられる。これらの多価アルコールの中でも、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコールエチレングリコールの3~10量体、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコールプロピレングリコールの3~10量体、1,3-プロパンジオール、2-メチル-1,2-プロパンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、ジグリセリン、トリグリセリン、トリメチロールアルカントリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等及びこれらの2~4量体、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、1,2,4-ブタントリオール、1,3,5-ペンタントリオール、1,2,6-ヘキサントリオール、1,2,3,4-ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の2~6価の多価アルコール及びこれらの混合物等が好ましい。更に、摩擦特性により優れる点から、エチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタン、及びこれらの混合物等がより好ましい。エステル油性剤を構成するアルコールは、上述したように一価アルコールであっても多価アルコールであってもよいが、摩擦特性により優れる点などから、多価アルコールであることが好ましい。また、エステル油性剤を構成する酸のうち、一塩基酸としては、通常炭素数1~24の脂肪酸が用いられ、その脂肪酸は直鎖のものでも分岐のものでもよく、また飽和のものでも不飽和のものでもよい。具体的には、例えば、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、直鎖状又は分岐状のブタン酸、直鎖状又は分岐状のペンタン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタン酸、直鎖状又は分岐状のオクタン酸、直鎖状又は分岐状のノナン酸、直鎖状又は分岐状のデカン酸、直鎖状又は分岐状のウンデカン酸、直鎖状又は分岐状のドデカン酸、直鎖状又は分岐状のトリデカン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデカン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデカン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデカン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のノナデカン酸、直鎖状又は分岐状のイコサン酸、直鎖状又は分岐状のヘンイコサン酸、直鎖状又は分岐状のドコサン酸、直鎖状又は分岐状のトリコサン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコサン酸等の飽和脂肪酸、アクリル酸、直鎖状又は分岐状のブテン酸、直鎖状又は分岐状のペンテン酸、直鎖状又は分岐状のヘキセン酸、直鎖状又は分岐状のヘプテン酸、直鎖状又は分岐状のオクテン酸、直鎖状又は分岐状のノネン酸、直鎖状又は分岐状のデセン酸、直鎖状又は分岐状のウンデセン酸、直鎖状又は分岐状のドデセン酸、直鎖状又は分岐状のトリデセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデセン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデセン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデセン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のノナデセン酸、直鎖状又は分岐状のイコセン酸、直鎖状又は分岐状のヘンイコセン酸、直鎖状又は分岐状のドコセン酸、直鎖状又は分岐状のトリコセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコセン酸等の不飽和脂肪酸、及びこれらの混合物等が挙げられる。多塩基酸としては、二塩基酸、トリメリット酸等が挙げられるが、二塩基酸であることが好ましい。二塩基酸は鎖状二塩基酸、環状二塩基酸のいずれであってもよい。また、鎖状二塩基酸の場合、直鎖状、分岐状のいずれであってもよく、また、飽和、不飽和のいずれであってもよい。鎖状二塩基酸としては、炭素数2~16の鎖状二塩基酸が好ましく、具体的には例えば、エタン二酸、プロパン二酸、直鎖状又は分岐状のブタン二酸、直鎖状又は分岐状のペンタン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタン二酸、直鎖状又は分岐状のオクタン二酸、直鎖状又は分岐状のノナン二酸、直鎖状又は分岐状のデカン二酸、直鎖状又は分岐状のウンデカン二酸、直鎖状又は分岐状のドデカン二酸、直鎖状又は分岐状のトリデカン二酸、直鎖状又は分岐状のテトラデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプテン二酸、直鎖状又は分岐状のオクテン二酸、直鎖状又は分岐状のノネン二酸、直鎖状又は分岐状のデセン二酸、直鎖状又は分岐状のウンデセン二酸、直鎖状又は分岐状のドデセン二酸、直鎖状又は分岐状のトリデセン二酸、直鎖状又は分岐状のテトラデセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデセン二酸及びこれらの混合物等が挙げられる。また、環状二塩基酸としては、1、2-シクロヘキサンジカルボン酸、4-シクロヘキセン-1,2-ジカルボン酸、芳香族ジカルボン酸等が挙げられる。これらの中でも、安定性の点から、鎖状二塩基酸が好ましい。Bエステル油性剤を構成する酸としては、上述したように一塩基酸であっても多塩基酸であってもよいが、摩擦特性の点から、一塩基酸が好ましい。Bエステル油性剤におけるアルコールと酸との組み合わせは任意であって特に制限されないが、例えば下記B-1~B-7の組み合わせによるエステルを挙げることができる。B-1一価アルコールと一塩基酸とのエステルB-2多価アルコールと一塩基酸との部分エステルB-3一価アルコールと多塩基酸とのエステルB-4多価アルコールと多塩基酸とのエステルB-5一価アルコール、多価アルコールとの混合物と多塩基酸との混合エステルB-6多価アルコールと一塩基酸、多塩基酸との混合物との混合エステルB-7一価アルコール、多価アルコールとの混合物と一塩基酸、多塩基酸との混合エステル。上記B-3~B-7のエステルのそれぞれは、多価アルコールの水酸基又は多塩基酸のカルボキシル基の全てがエステル化された完全エステルであってもよく、また、一部が水酸基又はカルボキシル基として残存する部分エステルであってもよい。上記B-1~B-7のエステルの中でも、B-2多価アルコールと一塩基酸との部分エステルが好ましい。かかるエステルは、摩擦特性の向上効果が非常に高いものである。上記B-2のエステルは、析出防止性、摩擦特性、耐摩耗性及び防錆性の点から、エステル化度の異なる2種以上の部分エステルの混合物であることが好ましく、エステル化度が1である部分エステルと、エステル化度が2以上である部分エステルとの混合物であることがより好ましい。なお、ここでいうエステル化度とは、一分子中のエステル結合の数を意味する。例えば、上記B-2のエステルを構成する多価アルコールがソルビタンである場合、エステル化度が1である部分エステルはソルビタンモノエステルであり、一方、エステル化度が2以上である部分エステルにはソルビタンジエステル及びソルビタントリエステルが包含される。また更に、上記B-2のエステルが、エステル化度が1である部分エステルとエステル化度が2以上である部分エステルとの双方を含む場合、エステル化度が1である部分エステルの割合は、両者の合計量を基準として、好ましくは10~70モル、より好ましくは20~50モルである。また、エステル化度が2以上である部分エステルの割合は、両者の合計量を基準として、好ましくは30~70モル、より好ましくは50~80モルである。また、上記B-2のエステルを構成する一塩基酸としては直鎖脂肪酸又は分岐脂肪酸のいずれであってもよいが、摩擦特性の点からは直鎖脂肪酸が好ましく、また、析出防止性の点からは分岐脂肪酸が好ましい。また、上記B-2のエステルを構成する一塩基酸としては飽和脂肪酸又は不飽和脂肪酸のいずれであってもよいが、摩擦特性及び耐摩耗性の点からは飽和脂肪酸が好ましく、また、析出防止性の点からは不飽和脂肪酸が好ましい。更に、一塩基酸が飽和脂肪酸及び不飽和脂肪酸の双方を含有する場合、両者の合計に占める飽和脂肪酸の割合は、摩擦特性特に摩擦係数の低減の点から、好ましくは60モル以上、より好ましくは75モル以上、更に好ましくは90モル以上、一層好ましくは95モル以上である。また、上記B-2のエステルを構成する一塩基酸の炭素数は特に制限されないが、析出防止性の点からは、炭素数1~4、より好ましくは炭素数2の短鎖脂肪酸と、炭素数10~24、より好ましくは炭素数12~18の長鎖脂肪酸とを組み合わせることが好ましい。更に、上記の短鎖脂肪酸と長鎖脂肪酸とを組み合わせる場合、両者の合計に占める短鎖脂肪酸の割合は、好ましくは50~80モル、より好ましくは60~75モル、更に好ましくは65~70モルである。上記B-2のエステルの中でも、摩擦特性、析出防止性などの各種特性をバランスよく達成できる点から、下記ii-1~ii-4に示すエステルを用いることが好ましい。B-2-1多価アルコールと不飽和脂肪酸とのモノエステルB-2-2多価アルコールと不飽和脂肪酸との部分エステルであって、エステル化度が1である部分エステルとエステル化度が2以上である部分エステルとの双方を含むエステルB-2-3多価アルコールと分岐飽和脂肪酸との部分エステルであって、エステル化度が1である部分エステルとエステル化度が2以上である部分エステルとの双方を含むエステル。上記B-2-1のエステルは、摩擦特性と析出防止性とを高水準で両立出来る点で好ましい。上記B-2-1のエステルを構成する不飽和脂肪酸の炭素数は、摩擦特性がより向上する点から、好ましくは10以上、より好ましくは12以上、さらに好ましくは14以上である。また、不飽和脂肪酸の炭素数は、析出防止性の点から、好ましくは28以下、より好ましくは26以下、さらに好ましくは24以下である。このようなエステルとしては、グリセリンモノオレエート、ソルビタンモノオレエートなどが挙げられる。また、上記B-2-2のエステルは、摩擦特性、析出防止性、耐摩耗性及び防錆性の全てを高水準でバランスよく達成できる点で好ましい。なお、B-2-2のエステルを構成する多価アルコールは1種でも2種以上の混合物であってもよいが、当該多価アルコールが2価のアルコールを含む場合には3価以上の多価アルコールを更に含むことが必要である。上記B-2-2のエステルにおいて、エステル化度が1である部分エステルの割合は、エステル化度が1である部分エステルとエステル化度が2以上である部分エステルとの合計量を基準として、好ましくは10~70モル、より好ましくは20~50モルである。また、エステル化度が2以上である部分エステルの割合は、エステル化度が1である部分エステルとエステル化度が2以上である部分エステルとの合計量を基準として、好ましくは30~70モル、より好ましくは50~80モルである。なお、上記B-2-2のエステルは、完全エステルを更に含有してもよいが、摩擦特性、析出防止性、耐摩耗性及び防錆性の全てを高水準でバランスよく達成する点からは、完全エステルの含有割合が、B-2-2のエステル全量を基準として、10モル以下であることが好ましく、5モル以下であることがより好ましく、ii-2のエステルが完全エステルを含まないことが特に好ましい。また、上記B-2-3のエステルは、摩擦特性、析出防止性、耐摩耗性及び防錆性の全てを高水準でバランスよく達成できる点で好ましい。なお、ii-4のエステルを構成する多価アルコールは1種でも2種以上の混合物であってもよいが、当該多価アルコールが2価のアルコールを含む場合には3価以上の多価アルコールを更に含むことが必要である。上記B-2-3のエステルにおいて、エステル化度が1である部分エステルの割合は、エステル化度が1である部分エステルとエステル化度が2以上である部分エステルとの合計量を基準として、好ましくは10~70モル、より好ましくは20~50モルである。また、エステル化度が2以上である部分エステルの割合は、エステル化度が1である部分エステルとエステル化度が2以上である部分エステルとの合計量を基準として、好ましくは30~70モル、より好ましくは50~80モルである。なお、上記B-2-3のエステルは、完全エステルを更に含有してもよいが、摩擦特性、析出防止性、耐摩耗性及び防錆性の全てを高水準でバランスよく達成する点からは、完全エステルの含有割合が、B-2-3のエステル全量を基準として、10モル以下であることが好ましく、5モル以下であることがより好ましく、B-2-3のエステルが完全エステルを含まないことが特に好ましい。上記B-2-1~B-2-3のエステルの中でも、摩擦特性、析出防止性及び耐摩耗性のバランスが最も良好であり、且つ防錆性にも優れることから、B-2-2のエステルが特に好ましい。また、本発明の潤滑油組成物は、A多価アルコールエステルによる効果が損なわれない限りにおいて、Cアルコール油性剤、Dカルボン酸油性剤、Eエーテル油性剤、Fアミン油性剤、Gアミド油性剤を更に含有してもよい。Cアルコール油性剤としては、上記A多価アルコールエステル及びBエステル油性剤の説明において例示されたアルコールが挙げられる。アルコール油性剤の炭素数は、摩擦特性の向上の点から、6以上が好ましく、8以上がより好ましく、10以上が最も好ましい。また、炭素数が大き過ぎると析出しやすくなるおそれがあることから、炭素数は24以下が好ましく、20以下がより好ましく、18以下が最も好ましい。Dカルボン酸油性剤としては、一塩基酸でも多塩基酸でもよい。このようなカルボン酸としては、例えば、上記A多価アルコールエステル及びBエステル油性剤の説明において例示された一塩基酸及び多塩基酸が挙げられる。これらの中では、摩擦特性の向上の点から一塩基酸が好ましい。また、Dカルボン酸油性剤の炭素数は、摩擦特性の向上の点から、6以上が好ましく、8以上がより好ましく、10以上が最も好ましい。また、カルボン酸油性剤の炭素数が大き過ぎると析出しやすくなる恐れがあることから、合計炭素数は24以下が好ましく、20以下がより好ましく、18以下が最も好ましい。Eエーテル油性剤としては、3~6価の脂肪族多価アルコールのエーテル化物、3~6価の脂肪族多価アルコールの二分子縮合物又は三分子縮合物のエーテル化物などが挙げられる。3~6価の脂肪族多価アルコールのエーテル化物は、例えば、下記一般式1~6で表される。[式中、R1~R25は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数1~18の直鎖状もしくは分岐鎖状のアルキル基、アリル基、アラルキル基、-RaOn-RbRaは炭素数2~6のアルキレン基、Rbは炭素数1~20のアルキル基、アリル基、アラルキル基、nは1~10の整数を示すで示されるグリコールエーテル残基を示す。]3~6価の脂肪族多価アルコールの具体例としては、グリセリン、トリメチロールプロパン、エリスリトール、ペンタエリスリトール、アラビトール、ソルビトール、マンニトールなどが挙げられる。上記一般式1~6中のR1~R25としては、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、各種ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ウンデシル基、各種ドデシル基、各種トリデシル基、各種テトラデシル基、各種ペンタデシル基、各種ヘキサデシル基、各種ヘプタデシル基、各種オクタデシル基、フェニル基、ベンジル基などが挙げられる。また、上記エーテル化物は、R1~R25の一部が水素原子である部分エーテル化物も包含する。3~6価の脂肪族多価アルコールの二分子縮合物又は三分子縮合物のエーテル化物としては、上記一般式1~6で表される化合物のうちの同種又は異種の縮合物が挙げられる。例えば、一般式1で表されるアルコールの二分子縮合物及び三分子縮合物のエーテル化物はそれぞれ一般式7及び8で表される。また、一般式4で表されるアルコールの二分子縮合物及び三分子縮合物のエーテル化物はそれぞれ一般式9及び10で表される。[式中、R1~R3及びR11~R13はそれぞれ式1中のR1~R3及び式4中のR11~R14と同一の定義内容を示す。]3~6価の脂肪族多価アルコールの二分子縮合物,三分子縮合物の具体例としては、ジグリセリン、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール、ジソルビトール、トリグリセリン、トリトリメチロールプロパン、トリペンタエリスリトール、トリソルビトールなどが挙げられる。一般式1~6で表されるエーテル油性剤の具体例としては、グリセリンのトリヘキシルエーテル、グリセリンのジメチルオクチルトリエーテル、グリセリンのジメチルオキシイソプロピレンドデシルトリエーテル、グリセリンのジフェニルオクチルトリエーテル、グリセリンのジフェニルオキシイソプロピレンドデシルトリエーテル、トリメチロールプロパンのトリヘキシルエーテル、トリメチロールプロパンのジメチルオクチルトリエーテル、トリメチロールプロパンのジメチルオキシイソプロピレンドデシルトリエーテル、ペンタエリスリトールのテトラヘキシルエーテル、ペンタエリスリトールのトリメチルオクチルテトラエーテル、ペンタエリスリトールのトリメチルオキシイソプロピレンドデシルテトラエーテル、ソルビトールのヘキサプロピルエーテル、ソルビトールのテトラメチルオクチルペンタエーテル、ソルビトールのヘキサメチルオキシイソプロピレンエーテル、ジグリセリンのテトラブチルエーテル、ジグリセリンのジメチルジオクチルテトラエーテル、ジグリセリンのトリメチルオキシイソプロピレンドデシルテトラエーテル、トリグリセリンのペンタエチルエーテル、トリグリセリンのトリメチルジオクチルペンタエーテル、トリグリセリンのテトラメチルオキシイソプロピレンデシルペンタエーテル、ジトリメチロールプロパンのテトラブチルエーテル、ジトリメチロールプロパンのジメチルジオクチルテトラエーテル、ジトリメチロールプロパンのトリメチルオキシイソプロピレンドデシルテトラエーテル、トリトリメチロールプロパンのペンタエチルエーテル、トリトリメチロールプロパンのトリメチルジオクチルペンタエーテル、トリトリメチロールプロパンのテトラメチルオキシイソプロピレンデシルペンタエーテル、ジペンタエリスリトールのヘキサプロピルエーテル、ジペンタエリスリトールのペンタメチルオクチルヘキサエーテル、ジペンタエリスリトールのヘキサメチルオキシイソプロピレンエーテル、トリペンタエリスリトールのオクタプロピルエーテル、トリペンタエリスリトールのペンタメチルオクチルヘキサエーテル、トリペンタエリスリトールのヘキサメチルオキシイソプロピレンエーテル、ジソルビトールのオクタメチルジオクチルデカエーテル、ジソルビトールのデカメチルオキシイソプロピレンエーテルなどが挙げられる。これらの中でも、グリセリンのジフェニルオクチルトリエーテル、トリメチロールプロパンのジメチルオキシイソプロピレンドデシルトリエーテル、ペンタエリスリトールのテトラヘキシルエーテル、ソルビトールのヘキサプロピルエーテル、ジグリセリンのジメチルジオクチルテトラエーテル、トリグリセリンのテトラメチルオキシイソプロピレンデシルペンタエーテル、ジペンタエリスリトールのヘキサプロピルエーテル、トリペンタエリスリトールのペンタメチルオクチルヘキサエーテルが好ましい。Fアミン油性剤としては、モノアミン、ポリアミン、アルカノールアミン等が挙げられるが、これらの中でも、摩擦特性の点から、モノアミンが好ましい。モノアミンとしては、具体的には例えば、モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノプロピルアミン全ての異性体を含む、ジプロピルアミン全ての異性体を含む、トリプロピルアミン全ての異性体を含む、モノブチルアミン全ての異性体を含む、ジブチルアミン全ての異性体を含む、トリブチルアミン全ての異性体を含む、モノペンチルアミン全ての異性体を含む、ジペンチルアミン全ての異性体を含む、トリペンチルアミン全ての異性体を含む、モノヘキシルアミン全ての異性体を含む、ジヘキシルアミン全ての異性体を含む、モノヘプチルアミン全ての異性体を含む、ジヘプチルアミン全ての異性体を含む、モノオクチルアミン全ての異性体を含む、ジオクチルアミン全ての異性体を含む、モノノニルアミン全ての異性体を含む、モノデシルアミン全ての異性体を含む、モノウンデシル全ての異性体を含む、モノドデシルアミン全ての異性体を含む、モノトリデシルアミン全ての異性体を含む、モノテトラデシルアミン全ての異性体を含む、モノペンタデシルアミン全ての異性体を含む、モノヘキサデシルアミン全ての異性体を含む、モノヘプタデシルアミン全ての異性体を含む、モノオクタデシルアミン全ての異性体を含む、モノノナデシルアミン全ての異性体を含む、モノイコシルアミン全ての異性体を含む、モノヘンイコシルアミン全ての異性体を含む、モノドコシルアミン全ての異性体を含む、モノトリコシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルエチルアミン、ジメチルプロピルアミン全ての異性体を含む、ジメチルブチルアミン全ての異性体を含む、ジメチルペンチルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘキシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘプチルアミン全ての異性体を含む、ジメチルオクチルアミン全ての異性体を含む、ジメチルノニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルウンデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルドデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルトリデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルテトラデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルペンタデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘキサデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘプタデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルオクタデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルノナデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルイコシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘンイコシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルトリコシルアミン全ての異性体を含む等のアルキルアミン;モノビニルアミン、ジビニルアミン、トリビニルアミン、モノプロペニルアミン全ての異性体を含む、ジプロペニルアミン全ての異性体を含む、トリプロペニルアミン全ての異性体を含む、モノブテニルアミン全ての異性体を含む、ジブテニルアミン全ての異性体を含む、トリブテニルアミン全ての異性体を含む、モノペンテニルアミン全ての異性体を含む、ジペンテニルアミン全ての異性体を含む、トリペンテニルアミン全ての異性体を含む、モノヘキセニルアミン全ての異性体を含む、ジヘキセニルアミン全ての異性体を含む、モノヘプテニルアミン全ての異性体を含む、ジヘプテニルアミン全ての異性体を含む、モノオクテニルアミン全ての異性体を含む、ジオクテニルアミン全ての異性体を含む、モノノネニルアミン全ての異性体を含む、モノデセニルアミン全ての異性体を含む、モノウンデセニル全ての異性体を含む、モノドデセニルアミン全ての異性体を含む、モノトリデセニルアミン全ての異性体を含む、モノテトラデセニルアミン全ての異性体を含む、モノペンタデセニルアミン全ての異性体を含む、モノヘキサデセニルアミン全ての異性体を含む、モノヘプタデセニルアミン全ての異性体を含む、モノオクタデセニルアミン全ての異性体を含む、モノノナデセニルアミン全ての異性体を含む、モノイコセニルアミン全ての異性体を含む、モノヘンイコセニルアミン全ての異性体を含む、モノドコセニルアミン全ての異性体を含む、モノトリコセニルアミン全ての異性体を含む等のアルケニルアミン;ジメチルビニルアミン、ジメチルプロペニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルブテニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルペンテニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘキセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘプテニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルオクテニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルノネニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルウンデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルドデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルトリデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルテトラデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルペンタデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘキサデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘプタデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルオクタデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルノナデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルイコセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘンイコセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルトリコセニルアミン全ての異性体を含む等のアルキル基及びアルケニル基を有するモノアミン;モノベンジルアミン、1-フェニルチルアミン、2-フェニルエチルアミン別名:モノフェネチルアミン、ジベンジルアミン、ビス1-フェニエチルアミン、ビス2-フェニルエチレンアミン別名:ジフェネチルアミン等の芳香族置換アルキルアミン;モノシクロペンチルアミン、ジシクロペンチルアミン、トリシクロペンチルアミン、モノシクロヘキシルアミン、ジシクロヘキシルアミン、モノシクロヘプチルアミン、ジシクロヘプチルアミン等の炭素数5~16のシクロアルキルアミン;ジメチルシクロペンチルアミン、ジメチルシクロヘキシルアミン、ジメチルシクロヘプチルアミン等のアルキル基及びシクロアルキル基を有するモノアミン;メチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ビスメチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ジメチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ビスジメチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、エチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ビスエチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、メチルエチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ビスメチルエチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ジエチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、メチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、ビスメチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、ジメチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、ビスジメチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、エチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、ビスエチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、メチルエチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、ジエチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、メチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む、ビスメチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む、ジメチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む、エチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む、メチルエチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む、ジエチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む等のアルキルシクロアルキルアミン;等が挙げられる。また、前記モノアミンには牛脂アミン等の、油脂から誘導されるモノアミンも含まれる。上記したモノアミンの中でも、摩擦特性の点から、特にアルキルアミン、アルキル基及びアルケニル基を有するモノアミン、アルキル基及びシクロアルキル基を有するモノアミン、シクロアルキルアミン並びにアルキルシクロアルキルアミンが好ましく、アルキルアミン、アルキル基及びアルケニル基を有するモノアミンがより好ましい。モノアミンの炭素数については特に制限は無いが、摩擦特性の点から8以上であることが好ましく、12以上であることがより好ましい。また、基油への溶解性の点から、24以下であることが好ましく、18以下であることがより好ましい。さらに、モノアミンにおいて窒素原子に結合する炭化水素基の数についても特に制限はないが、摩擦特性の点から、1~2個であることが好ましく、1個であることがより好ましい。Gアミド油性剤としては、炭素数6~30の脂肪酸やその酸塩化物をアンモニアや炭素数1~8の炭化水素基又は水酸基含有炭化水素基のみを分子中に含有するアミン化合物等の含窒素化合物を反応させて得られるアミド等が挙げられる。ここでいう脂肪酸としては、直鎖脂肪酸でも分枝脂肪酸でもよく、飽和脂肪酸でも不飽和脂肪酸でもよい。またその炭素数は6~30、好ましくは9~24が望ましい。この脂肪酸としては、具体的には例えば、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、ウンデカン酸、ドデカン酸、トリデカン酸、テトラデカン酸、ペンタデカン酸、ヘキサデカン酸、ヘプタデカン酸、オクタデカン酸、ノナデカン酸、イコサン酸、ヘンイコサン酸、ドコサン酸、トリコサン酸、テトラコサン酸、ペンタコサン酸、ヘキサコサン酸、ヘプタコサン酸、オクタコサン酸、ノナコサン酸、トリアコンチル基等の飽和脂肪酸これら飽和脂肪酸は直鎖状でも分枝状でもよい;ヘプテン酸、オクテン酸、ノネン酸、デセン酸、ウンデセン酸、ドデセン酸、トリデセン酸、テトラデセン酸、ペンタデセン酸、ヘキサデセン酸、ヘプタデセン酸、オクタデセン酸オレイン酸を含む、ノナデセン酸、イコセン酸、ヘンイコセン酸、ドコセン酸、トリコセン酸、テトラコセン酸、ペンタコセン酸、ヘキサコセン酸、ヘプタコセン酸、オクタコセン酸、ノナコセン酸、トリアコンテン酸等の不飽和脂肪酸これら不飽和脂肪酸は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置も任意である;等が挙げられるが、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、各種油脂から誘導される直鎖脂肪酸ヤシ油脂肪酸等の直鎖脂肪酸やオキソ法等で合成される直鎖脂肪酸と分枝脂肪酸の混合物等が好ましく用いられる。上記脂肪酸と反応させる含窒素化合物としては、具体的には、アンモニア;モノメチルアミン、モノエチルアミン、モノプロピルアミン、モノブチルアミン、モノペンチルアミン、モノヘキシルアミン、モノヘプチルアミン、モノオクチルアミン、ジメチルアミン、メチルエチルアミン、ジエチルアミン、メチルプロピルアミン、エチルプロピルアミン、ジプロピルアミン、メチルブチルアミン、エチルブチルアミン、プロピルブチルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン等のアルキルアミンアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい;モノメタノールアミン、モノエタノールアミン、モノプロパノールアミン、モノブタノールアミン、モノペンタノールアミン、モノヘキサノールアミン、モノヘプタノールアミン、モノオクタノールアミン、モノノナノールアミン、ジメタノールアミン、メタノールエタノールアミン、ジエタノールアミン、メタノールプロパノールアミン、エタノールプロパノールアミン、ジプロパノールアミン、メタノールブタノールアミン、エタノールブタノールアミン、プロパノールブタノールアミン、ジブタノールアミン、ジペンタノールアミン、ジヘキサノールアミン、ジヘプタノールアミン、ジオクタノールアミン等のアルカノールアミンアルカノール基は直鎖状でも分枝状でもよい;及びこれらの混合物等が例示できる。脂肪酸アミドとしては、具体的には、ラウリン酸アミド、ラウリン酸ジエタノールアミド、ラウリン酸モノプロパノールアミド、ミリスチン酸アミド、ミリスチン酸ジエタノールアミド、ミリスチン酸モノプロパノールアミド、パルミチン酸アミド、パルミチン酸ジエタノールアミド、パルミチン酸モノプロパノールアミド、ステアリン酸アミド、ステアリン酸ジエタノールアミド、ステアリン酸モノプロパノールアミド、オレイン酸アミド、オレイン酸ジエタノールアミド、オレイン酸モノプロパノールアミド、ヤシ油脂肪酸アミド、ヤシ油脂肪酸ジエタノールアミド、ヤシ油脂肪酸モノプロパノールアミド、炭素数12~13の合成混合脂肪酸アミド、炭素数12~13の合成混合脂肪酸ジエタノールアミド、炭素数12~13の合成混合脂肪酸モノプロパノールアミド、及びこれらの混合物等が特に好ましく用いられる。上記の油性剤B~Gの中でも、摩擦特性の点から、Bエステル油性剤及びGアミド油性剤が特に好ましい。本発明の潤滑油組成物における油性剤B~Gの含有量は、A多価アルコールエステルによる効果が損なわれない限り特に制限されないが、組成物全量を基準として、好ましくは0.01~1質量であり、より好ましくは0.05~0.5質量である。また、本発明の潤滑油組成物は、Hリン含有カルボン酸を更に含有することができる。Hリン含有カルボン酸化合物としては、同一分子中にカルボキシル基とリン原子の双方を含んでいればよく、その構造は特に制限されない。しかしながら、耐摩耗性及びスラッジ抑制性、あるいは更に摩擦特性の点から、ホスフォリル化カルボン酸が好ましい。ホスフォリル化カルボン酸としては、例えば下記一般式11で表される化合物が挙げられる。[式11中、R26及びR27は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数1~30の炭化水素基を示し、R28は炭素数1~20のアルキレン基を示し、R29は水素原子又は炭素数1~30の炭化水素基を示し、炭素数X1、X2、X3及びX4は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を示す。]一般式11中、R26及びR27はそれぞれ水素原子又は炭素数1~30の炭化水素基を表す。炭素数1~30の炭化水素基としては、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、ビシクロアルキル基、トリシクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アルキルビシクロアルキル基、アルキルトリシクロアルキル基、シクロアルキルアルキル基、ビシクロアルキルアルキル基、トリシクロアルキルアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられる。また、R1とR2が結合して下記一般式12で表される2価の基を形成してもよい。なお、当該2価の基の2個の結合手はそれぞれX1、X2と結合するものである。[式12中、R30及びR31は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を示し、R5及びR6の双方がメチル基であることが好ましい。]R1及びR2としては、これらの中でもアルキル基、シクロアルキル基、シクロアルキルアルキル基、トリシクロアルキルアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、R26とR27とが結合した上記一般式12で表されるような2価の基であることが好ましく、アルキル基であることがより好ましい。R26、R27としてのアルキル基は直鎖状又は分枝状のいずれであってもよい。また、当該アルキル基の炭素数は1~18であることが好ましい。このようなアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、第三ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、3-ヘプチル基、オクチル基、2-エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、2-エチルブチル基、1-メチルフェニル基、1,3-ジメチルブチル基、1,1,3,3-テトラメチルブチル基、1-メチルヘキシル基、イソヘプチル基、1-メチルヘプチル基、1,1,3-トリメチルヘキシル基及び1-メチルウンデシル基などが挙げられる。これらの中でも炭素数3~18のアルキル基が好ましく、炭素数3~8のアルキル基がより好ましい。R26、R27としてのシクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基又はシクロドデシル基などが挙げられる。これらの中でも、炭素数5又は6のシクロアルキル基シクロペンチル基及びシクロヘキシル基が好ましく、とりわけシクロヘキシル基が好ましい。R26、R27としてのシクロアルキルアルキル基としては、シクロアルキルメチル基が好ましく、炭素数6又は7のシクロアルキルメチル基がより好ましく、シクロペンチルメチル基及びシクロヘキシルメチル基が特に好ましい。R26、R27としてのビシクロアルキルアルキル基としては、ビシクロアルキルメチル基が好ましく、炭素原子数9~11のビシクロアルキルメチル基がより好ましく、デカリニルメチル基が特に好ましい。R26、R27としてのトリシクロアルキルアルキル基としては、トリシクロアルキルメチル基が好ましく、炭素原子数9~15のトリシクロアルキルメチル基がより好ましく、下記式13又は14で表される基が特に好ましい。R26、R27としてのアリール基及びアルキルアリール基としては、フェニル基、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、ビニルフェニル基、メチルフェニル基、ジメチルフェニル基、トリメチルフェニル基、エチルフェニル基、イソプロピルフェニル基、第三ブチルフェニル基、ジ-第三ブチルフェニル基、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェニル基等が挙げられる。これらの中でも、炭素数6~15のアリール基及びアルキルアリール基が好ましい。R28は炭素数1~20のアルキレン基を示す。かかるアルキレン基の炭素数は、好ましくは1~10、より好ましくは2~6、さらに好ましくは3~4である。また、このようなアルキレン基としては、下記一般式15で表されるものが好ましい。一般式15中、R32、R33、R34及びR35は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数1~4の炭化水素基を示し、R32、R33、R34及びR35の炭素数の合計は6以下である。また、好ましくは、R32、R33、R34及びR35は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数1~3の炭化水素基を示し、R32、R33、R34及びR35の炭素数の合計は5以下である。さらに好ましくは、R32、R33、R34及びR35は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数1又は2の炭化水素基を示し、R32、R33、R34及びR35の炭素数の合計は4以下である。特に好ましくは、R32、R33、R34及びR35は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数1~2の炭化水素基を示し、R32、R33、R34及びR35の炭素数の合計は3以下である。最も好ましくは、R34又はR35のいずれかがメチル基であり残りの3基が水素原子である。また、一般式11中のR29は、水素原子又は炭素数1~30の炭化水素基を示す。かかる炭化水素基としては、R26及びR27の説明において例示された炭化水素基が挙げられる。耐摩耗性の点からは、R29が水素原子であることが好ましい。また、一般式11中のX1、X2、X3及びX4は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子又は硫黄原子を示す。耐摩耗性の点からは、X1、X2、X3又はX4のうち1つ以上が硫黄原子であることが好ましく、2つ以上が硫黄原子であることがより好ましく、2つが硫黄原子であり且つ残りの2つが酸素原子であることがさらに好ましい。この場合、X1、X2、X3又はX4のうちいずれが硫黄原子であるかは任意であるが、X1及びX2が酸素原子であり且つX3及びX4が硫黄原子であることが好ましい。以上、一般式11中の各基について説明したが、より耐摩耗性及び摩擦特性に優れることから、下記一般式16で表されるβ-ジチオホスフォリル化プロピオン酸が好ましく使用される。[式16中、R26、R27はそれぞれ式11中のR26、R27と同一の定義内容を示し、R32、R33、R34、R35はそれぞれ5中のR32、R33、R34、R35と同一の定義内容を示す。]本発明の潤滑油組成物におけるHリン含有カルボン酸化合物の含有量は特に制限されないが、組成物全量基準で、好ましくは0.001~1質量、より好ましくは0.002~0.5質量である。リン含有カルボン酸化合物の含有量が前記下限値未満では耐摩耗性及び摩擦特性の向上効果が不十分となる傾向にある、一方、前記上限値を超えるとスラッジ抑制性が低下する傾向にある。なお、一般式11で表されるホスフォリル化カルボン酸のうち、R4が水素原子である化合物一般式16で表されるβ-ジチオホスフォリル化プロピオン酸を含むの含有量については、好ましくは0.001~0.1質量、より好ましくは0.002~0.08質量、更に好ましくは0.003~0.07質量、一層好ましくは0.004~0.06質量、特に好ましくは0.005~0.05質量である。当該含有量が0.001未満の場合は耐摩耗性及び摩擦特性の向上効果が不十分となる傾向にあり、一方、0.1質量を超えるとスラッジ抑制性が低下する傾向にある。また、本発明の潤滑油組成物は、上記のHリン含有カルボン酸化合物以外に、I-1チオリン酸エステル、I-2構成元素として硫黄を含まないリン系摩耗防止剤以下、単にI-2リン系摩耗防止剤というなどのリン化合物を更に含有することができる。I-1チオリン酸エステルとしては、具体的には、トリブチルホスフォロチオネート、トリペンチルホスフォロチオネート、トリヘキシルホスフォロチオネート、トリヘプチルホスフォロチオネート、トリオクチルホスフォロチオネート、トリノニルホスフォロチオネート、トリデシルホスフォロチオネート、トリウンデシルホスフォロチオネート、トリドデシルホスフォロチオネート、トリトリデシルホスフォロチオネート、トリテトラデシルホスフォロチオネート、トリペンタデシルホスフォロチオネート、トリヘキサデシルホスフォロチオネート、トリヘプタデシルホスフォロチオネート、トリオクタデシルホスフォロチオネート、トリオレイルホスフォロチオネート、トリフェニルホスフォロチオネート、トリクレジルホスフォロチオネート、トリキシレニルホスフォロチオネート、クレジルジフェニルホスフォロチオネート、キシレニルジフェニルホスフォロチオネート、トリスn-プロピルフェニルホスフォロチオネート、トリスイソプロピルフェニルホスフォロチオネート、トリスn-ブチルフェニルホスフォロチオネート、トリスイソブチルフェニルホスフォロチオネート、トリスs-ブチルフェニルホスフォロチオネート、トリスt-ブチルフェニルホスフォロチオネート等が挙げられる。上記したチオリン酸エステルの中でも、トリフェニルホスフォロチオネート及びトリクレジルホスフォロチオネートが特に好ましい。本発明の潤滑油組成物におけるI-1成分の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは5質量以下、より好ましくは2質量以下、更に好ましくは1.5質量以下である。含有量が5質量を超える場合、潤滑油組成物の熱安定性が不十分となり、スラッジ抑制性が低下する傾向にある。また、I-1成分の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは0.005質量以上、より好ましくは0.01質量以上、更に好ましくは0.05質量以上である。含有量が0.005質量に満たない場合は、耐摩耗性向上効果が不十分となる傾向にある。また、I-2リン系摩耗防止剤としては、リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルのアミン塩、塩素化リン酸エステル、亜リン酸エステル等が挙げられる。リン酸エステルとしては、具体的には例えば、トリブチルホスフェート、トリペンチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリヘプチルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリノニルホスフェート、トリデシルホスフェート、トリウンデシルホスフェート、トリドデシルホスフェート、トリトリデシルホスフェート、トリテトラデシルホスフェート、トリペンタデシルホスフェート、トリヘキサデシルホスフェート、トリヘプタデシルホスフェート、トリオクタデシルホスフェート、トリオレイルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、及びキシレニルジフェニルホスフェートなどが挙げられる。酸性リン酸エステルの具体例としては、モノブチルアシッドホスフェート、モノペンチルアシッドホスフェート、モノヘキシルアシッドホスフェート、モノヘプチルアシッドホスフェート、モノオクチルアシッドホスフェート、モノノニルアシッドホスフェート、モノデシルアシッドホスフェート、モノウンデシルアシッドホスフェート、モノドデシルアシッドホスフェート、モノトリデシルアシッドホスフェート、モノテトラデシルアシッドホスフェート、モノペンタデシルアシッドホスフェート、モノヘキサデシルアシッドホスフェート、モノヘプタデシルアシッドホスフェート、モノオクタデシルアシッドホスフェート、モノオレイルアシッドホスフェート、ジブチルアシッドホスフェート、ジペンチルアシッドホスフェート、ジヘキシルアシッドホスフェート、ジヘプチルアシッドホスフェート、ジオクチルアシッドホスフェート、ジノニルアシッドホスフェート、ジデシルアシッドホスフェート、ジウンデシルアシッドホスフェート、ジドデシルアシッドホスフェート、ジトリデシルアシッドホスフェート、ジテトラデシルアシッドホスフェート、ジペンタデシルアシッドホスフェート、ジヘキサデシルアシッドホスフェート、ジヘプタデシルアシッドホスフェート、ジオクタデシルアシッドホスフェート、及びジオレイルアシッドホスフェートなどが挙げられる。酸性リン酸エステルのアミン塩としては、前記酸性リン酸エステルのメチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリヘキシルアミン、トリヘプチルアミン、及びトリオクチルアミンなどのアミンとの塩が挙げられる。塩素化リン酸エステルとしては、トリスジクロロプロピルホスフェート、トリスクロロエチルホスフェート、トリスクロロフェニルホスフェート、及びポリオキシアルキレンビス[ジクロロアルキル]ホスフェートなどが挙げられる。亜リン酸エステルとしては、ジブチルホスファイト、ジペンチルホスファイト、ジヘキシルホスファイト、ジヘプチルホスファイト、ジオクチルホスファイト、ジノニルホスファイト、ジデシルホスファイト、ジウンデシルホスファイト、ジドデシルホスファイト、ジオレイルホスファイト、ジフェニルホスファイト、ジクレジルホスファイト、トリブチルホスファイト、トリペンチルホスファイト、トリヘキシルホスファイト、トリヘプチルホスファイト、トリオクチルホスファイト、トリノニルホスファイト、トリデシルホスファイト、トリウンデシルホスファイト、トリドデシルホスファイト、トリオレイルホスファイト、トリフェニルホスファイト、及びトリクレジルホスファイトなどが挙げられる。本発明の潤滑油組成物におけるI-2成分の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは2.0質量以下、より好ましくは1.0質量以下、更に好ましくは0.8質量以下である。含有量が前記上限値を超える場合、潤滑油組成物の熱安定性が不十分となり、スラッジ抑制性が低下する傾向にある。また、I-2成分の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは0。2質量以上、より好ましくは0.3質量以上、更に好ましくは0.4質量以上である。含有量が前記下限値に満たない場合は、耐摩耗性向上効果が不十分となる傾向にある。また、本発明の潤滑油組成物においては、ジハイドロカルビルポリサルファイド、硫化エステル、硫化鉱油、ジチオリン酸亜鉛化合物、ジチオカルバミン酸亜鉛化合物、ジチオリン酸モリブデン化合物、ジチオカルバミン酸モリブデン化合物等の硫黄系摩耗防止剤を更に含有してもよい。ジハイドロカルビルポリサルファイドは、一般にポリサルファイド又は硫化オレフィンと呼ばれる硫黄系化合物であり、好ましくは下記一般式17で表される化合物である。R36-Sx-R3717[式中、R36及びR37は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数3~20の直鎖状又は分枝状のアルキル基、炭素数6~20のアリール基、炭素数6~20のアルキルアリール基あるいは炭素数6~20のアリールアルキル基を示し、xは2~6、好ましくは2~5の整数を示す。]硫化エステルとしては、具体的には例えば、牛脂、豚脂、魚脂、菜種油、大豆油などの動植物油脂;不飽和脂肪酸オレイン酸、リノール酸又は上記の動植物油脂から抽出された脂肪酸類などを含むと各種アルコールとを反応させて得られる不飽和脂肪酸エステル;及びこれらの混合物などを任意の方法で硫化することにより得られるものが挙げられる。硫化鉱油とは、鉱油に単体硫黄を溶解させたものをいう。単体硫黄としては、塊状、粉末状、溶融液体状等の形態のものがある。ジチオリン酸亜鉛化合物、ジチオカルバミン酸亜鉛化合物、ジチオリン酸モリブデン化合物、及びジチオカルバミン酸モリブデン化合物は、それぞれ下記一般式18~21で表される。[式中、R38~R53は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数1以上の炭化水素基を表し、Zはそれぞれ酸素原子又は硫黄原子を表す。]なお、摩擦特性及びスラッジ抑制性の点からは、上記した硫黄系摩耗防止剤の含有量をできるだけ少量とすることが好ましく、硫黄系摩耗防止剤を用いないことがより好ましい。また、本発明に係るA成分の存在下、あるいはさらにH、I-1、I-2成分等の共存下で硫黄系摩耗防止剤を使用する場合も、摩擦係数の上昇やスラッジ抑制性の悪化のおそれがあるため、硫黄系摩耗防止剤の含有量は、組成物全量基準で、5質量以下であることが好ましく、1質量以下であることがより好ましく、0.5質量以下であることがさらにより好ましく、硫黄系摩耗防止剤を含有しないことが最も好ましい。また、本発明の潤滑油組成物は、J分散型粘度指数向上剤を更に含有することが好ましい。本発明の潤滑油組成物がJ分散型粘度指数向上剤を含有するものであると、水分離性を十分に維持しつつ、耐摩耗性及びスラッジ抑制性あるいは更に摩擦特性を高水準でバランスよく達成することができ、使用時に水の混入の恐れのある油圧作動油等として好適である。J分散型粘度指数向上剤としては、潤滑油の分散型粘度指数向上剤として用いられる任意の化合物が使用可能であるが、例えば、エチレン性不飽和結合を有する含窒素モノマーを共重合成分として含む共重合体が好ましい。より具体的には下記一般式22、23又は24で表される化合物から選ばれる1種又は2種以上のモノマー以下、モノマーJ-1というと、下記一般式25又は26で表される化合物から選ばれる1種又は2種以上のモノマー以下、モノマーJ-2というとの共重合体が好ましい。[式中、R54は水素原子又はメチル基を示し、R55は炭素数1~18のアルキル基を示す。][式中、R56は水素原子又はメチル基を示し、R57は炭素数1~12の炭化水素基を示す。][式中、Y1及びY2は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子、炭素数1~18のアルコキシ基、又は炭素数1~18のモノアルキルアミノ基を示す。][式中、R58は水素原子又はメチル基を示し、R59は炭素数2~18のアルキレン基を示し、aは0又は1を示し、Y3は窒素原子を含有する炭素数1~30の有機基を示す。][式中、R17は水素原子又はメチル基を示し、Y4は窒素原子を含有する炭素数1~30の有機基を示す。]一般式22中のR55で示される炭素数1~18のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等のアルキル基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良いが挙げられる。一般式23中のR57で示される炭素数1~12の炭化水素基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基等のアルキル基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い;ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基等のアルケニル基これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良い;シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数5~7のシクロアルキル基;メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数6~11のアルキルシクロアルキル基アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、またそのシクロアルキル基への結合位置も任意である;フェニル基、ナフチル基等のアリール基;トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基等の炭素数7~12の各アルキルアリール基アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、またそのアリール基への結合位置も任意である;ベンシル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数7~12のアリールアルキル基アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、またアリール基のアルキル基への結合位置も任意であるなどが挙げられる。一般式24中のY1及びY2で示される炭素数1~18のアルコキシ基は、炭素数1~18のアルキルアルコールの水酸基から水素原子を除いた残基-OR61;R61は炭素数1~18のアルキル基である。R61で表される炭素数1~18のアルキル基としては、一般式22中のR55で示される炭素数1~18のアルキル基の説明において例示されたアルキル基が挙げられる。一般式24中のY1及びY2で示される炭素数1~18のモノアルキルアミノ基は、炭素数1~18のモノアルキルアミンのアミノ基から水素原子を除いた残基-NHR62;R62は炭素数1~18のアルキル基である。R62で表される炭素数1~18のアルキル基としては、一般式22中のR55で示される炭素数1~18のアルキル基の説明において例示されたアルキル基が挙げられる。一般式25中、R59で示される炭素数2~18のアルキレン基としては、具体的には、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、へプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、オクタデシレン基等のアルキレン基これらアルキレン基は直鎖状でも分枝状でも良いなどが挙げられる。一般式25中のY3及び一般式26中のY4は、それぞれ窒素原子を含有する炭素数1~30の有機基である。Y3及びY4で示される有機基が有する窒素原子の数は特に制限されないが、好ましくは1個である。また、Y3及びY4で示される有機基の炭素数は、前述の通り1~30であり、好ましくは1~20、より好ましくは1~16である。Y3及びY4で示される有機基としては、酸素原子を更に含有する基であることが好ましく、また、環を有する基であることが好ましい。特に、スラッジ抑制性、耐摩耗性及び摩擦特性の点から、Y3及びY4で示される有機基が酸素原子を含む環を有していることが好ましい。また、Y3及びY4で示される有機基が環を有する基である場合、その環は脂肪族環又は芳香族環のいずれであってもよいが、脂肪族環であることが好ましい。更に、Y3及びY4で示される有機基が有する環は、スラッジ抑制性、耐摩耗性及び摩擦特性の点から、6員環であることが好ましい。Y3及びY4で示される有機基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、ピラジノ基などが挙げられ、これらの中でもモルホリノ基が特に好ましい。上記一般式22~24で表される化合物の好ましい例としては、炭素数1~18のアルキルアクリレート、炭素数1~18のアルキルメタクリレート、炭素数の2~20のオレフィン、スチレン、メチルスチレン、無水マレイン酸エステル、無水マレイン酸アミド及びこれらの混合物等が挙げられる。また、上記一般式25又は26で表される化合物の好ましい例としては、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ジエチルアミノメチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、2-メチル-5-ビニルピリジン、モルホリノメチルメタクリレート、モルホリノエチルメタクリレート、N-ビニルピロリドン及びこれらの混合物等が挙げられる。上記一般式22~24で表される化合物の中でも、低温性能の点から、モノマーJ-1としては、一般式22で表される化合物が好ましい。一方、モノマーJ-2としては、スラッジ抑制性、耐摩耗性及び摩擦特性の点から、上記一般式25又は26で表される化合物の中でも、一般式25で表される化合物が好ましい。モノマーJ-1とモノマーJ-2とを共重合させるに際し、モノマーJ-1とモノマーJ-2との重合比モル比は任意であるが、80:20~95:5の範囲内であることが好ましい。また、共重合の反応方法も任意であるが、通常、ベンゾイルパーオキシドなどの重合開始剤の存在下でモノマーJ-1とモノマーJ-2とをラジカル溶液重合させることにより、目的の共重合体を容易に且つ確実に得ることができる。得られる共重合体の数平均分子量も任意であるが、好ましくは1,000~1,500,000、より好ましくは10,000~200,000である。J分散型粘度指数向上剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは10質量以下、より好ましくは5質量以下、更に好ましくは2質量以下である。含有量が10質量を超えても、含有量に見合うだけのスラッジ抑制性、耐摩耗性及び摩擦特性のさらなる向上は見られず、またせん断による粘度低下が起こりやすくなる傾向にある。また、J分散型粘度指数向上剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは0.01質量以上、より好ましくは0.05質量以上、更に好ましくは0.1質量以上である。含有量が0.01質量に満たない場合は、スラッジ抑制性、耐摩耗性及び摩擦特性が低下する傾向にある。また、本発明の潤滑油組成物は、摩擦特性の更なる向上、並びにその摩擦特性向上効果の持続性の向上などの点から、K下記一般式27~29で表される化合物を更に含有することが好ましい。R63-CO-NR64-CH2p-COOW127[式中、R63は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R64は炭素数1~4のアルキル基、W1は水素原子、炭素数1~30のアルキル基又は炭素数1~30のアルケニル基、pは1~4の整数をそれぞれ示す。]R65-CO-NR66-CH2q-COOrW228[式中、R65は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R66は炭素数1~4のアルキル基、W2はアルカリ金属又はアルカリ土類金属原子、sは1~4の整数、rはW2がアルカリ金属原子の場合は1、アルカリ土類金属原子の場合は2をそれぞれ示す。]R67-CO-NR68-CH2s-COOt-W3-OHu29[式中、R67は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R68は炭素数1~4のアルキル基、W3は2価以上の多価アルコールの水酸基を除いた残基、sは1~4の整数、tは1以上の整数、uは0以上の整数をそれぞれ示し、tuはW3の価数である。]一般式27~29中、R63、R65及びR67はそれぞれ炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基を表す。基油への溶解性などの点から、炭素数6以上のアルキル基又はアルケニル基であることが必要であり、炭素数7以上であることが好ましく、炭素数8以上であることがより好ましい。また、貯蔵安定性などの点から、炭素数30以下のアルキル基又はアルケニル基であることが必要であり、炭素数24以下であることが好ましく、炭素数20以下であることがより好ましい。このようなアルキル基及びアルケニル基としては、具体的には例えば、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基等のアルキル基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い;ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基等のアルケニル基これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である等が挙げられる。一般式27~29中、R64、R66及びR68はそれぞれ炭素数1~4のアルキル基を表す。貯蔵安定性などの点から、炭素数4以下のアルキル基であることが必要であり、炭素数3以下であることが好ましく、炭素数2以下であることがより好ましい。一般式27~29中、p、q及びsはそれぞれ1~4の整数を表す。貯蔵安定性などの点から、4以下の整数であることが必要であり、3以下であることが好ましく、2以下であることがより好ましい。一般式27中、W1は水素原子、炭素数1~30のアルキル基又は炭素数1~30のアルケニル基を表す。W1が表すアルキル基又はアルケニル基としては、貯蔵安定性などの点から炭素数30以下であることが必要であり、炭素数20以下であることが好ましく、炭素数10以下であることがより好ましい。このようなアルキル基又はアルケニル基としては、具体的には例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基等のアルキル基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い;エテニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基等のアルケニル基これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である等が挙げられる。また、耐スラッジ性に優れるなどの点から、アルキル基であることが好ましい。Xとしては、摩擦特性が向上する、摩擦特性効果の持続性が向上するなどの点から、水素、炭素数1~20のアルキル基又は炭素数1~20のアルケニル基であることが好ましく、水素または炭素数1~20のアルキル基であることがより好ましく、水素または炭素数1~10のアルキル基であることがさらにより好ましい。一般式28中、W2はアルカリ金属原子又はアルカリ土類金属原子を表し、具体的には例えば、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム等が挙げられる。これらの中でも、摩擦特性効果の持続性の向上の点から、アルカリ土類金属が好ましい。一般式28中、rはW2がアルカリ金属原子の場合は1を示し、W2がアルカリ土類金属原子の場合は2を示す。一般式29中、W3は2価以上の多価アルコールの水酸基を除いた残基を表す。このような多価アルコールとしては、具体的には例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、1,2-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール、1,2-オクタンジオール、1,8-オクタンジオール、イソプレングリコール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、ソルバイト、カテコール、レゾルシン、ヒドロキノン、ビスフェノールA、ビスフェノールF、水添ビスフェノールA、水添ビスフェノールF、ダイマージオール等の2価のアルコール;グリセリン、2-ヒドロキシメチル-1,3-プロパンジオール、1,2,3-ブタントリオール、1,2,3-ペンタントリオール、2-メチル-1,2,3-プロパントリオール、2-メチル-2,3,4-ブタントリオール、2-エチル-1,2,3-ブタントリオール、2,3,4-ペンタントリオール、2,3,4-ヘキサントリオール、4-プロピル-3,4,5-ヘプタントリオール、2,4-ジメチル-2,3,4-ペンタントリオール、1,2,4-ブタントリオール、1,2,4-ペンタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン等の3価アルコール;ペンタエリスリトール、エリスリトール、1,2,3,4-ペンタンテトロール、2,3,4,5-ヘキサンテトロール、1,2,4,5-ペンタンテトロール、1,3,4,5-ヘキサンテトロール、ジグリセリン、ソルビタン等の4価アルコール;アドニトール、アラビトール、キシリトール、トリグリセリン等の5価アルコール;ジペンタエリスリトール、ソルビトール、マンニトール、イジトール、イノシトール、ダルシトール、タロース、アロース等の6価アルコール;ポリグリセリン又はこれらの脱水縮合物等が挙げられる。一般式29中、tは1以上の整数、uは0以上の整数であり、かつtuはW3の価数と同じである。つまり、W3の多価アルコールの水酸基のうち、全てが置換されていても良く、その一部のみが置換されていても良い。K成分は、上記一般式27~29の中から選ばれる少なくとも1種の化合物であるが、摩擦特性効果の持続性の向上などの点から、一般式27及び28の中から選ばれる少なくとも1種の化合物であることが好ましい。また、一般式27~29の中から選ばれる1種の化合物のみを単独で使用しても良く、2種以上の化合物の混合物を使用しても良い。本発明の潤滑油組成物におけるK成分の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは5質量以下、より好ましくは2質量以下、更に好ましくは1質量以下である。含有量が5質量を超えた場合、含有量に見合うだけの摩擦特性のさらなる向上はみられず、貯蔵安定性が低下することから好ましくない。また、K成分の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは0.001質量以上、より好ましくは0.003質量以上、更に好ましくは0.005質量以上である。K成分の含有量が0.001質量に満たない場合は、摩擦特性の向上効果がみられないため好ましくない。また、本発明の潤滑油組成物は、摩擦特性の更なる向上、並びにその摩擦特性向上効果の持続性の向上などの点から、L下記一般式30で表される化合物を更に含有することが好ましい。R69-CH2COOH30[式中、R69は炭素数7~29のアルキル基、炭素数7~29のアルケニル基又は一般式31で表される基を示す。R70-C6H4O-31式中、R70は炭素数1~20のアルキル基又は水素原子を示す。]一般式30中、R69は炭素数7~29のアルキル基、炭素数7~29のアルケニル基または一般式31で表される基を示す。R69で示されるアルキル基の炭素数は、基油への溶解性などの点から、7以上であることが好ましく、9以上であることがより好ましい。また、貯蔵安定性などの点から、アルキル基の炭素数は、29以下であることが好ましく、22以下であることがより好ましく、19以下であることが更に好ましい。このようなアルキル基としては、具体的には例えば、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基等これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良いが挙げられる。R69で示されるアルケニル基の炭素数は、基油への溶解性などの点から、7以上であることが好ましく、9以上であることがより好ましい。また、貯蔵安定性などの点から、アルケニル基の炭素数は、29以下であることが好ましく、22以下であることがより好ましく、19以下であることが更に好ましい。このようなアルケニル基としては、具体的には例えば、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基等これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良いが挙げられる。一般式31中、R70は炭素数1~20のアルキル基または水素原子を表す。R70で示されるアルキル基の炭素数は、貯蔵安定性などの点から、20以下であることが好ましく、19以下であることがより好ましく、15以下であることが更に好ましい。また、基油への溶解性などの点から、アルキル基の炭素数は、3以上であることが好ましく、5以上であることがより好ましい。また、R70がアルキル基の場合において、その置換位置は任意であるが、摩擦特性の向上効果により優れる点からパラ位またはメタ位であることが好ましく、パラ位であることがより好ましい。一般式30において、R69は上記したように、炭素数7~29のアルキル基であっても、炭素数7~29のアルケニル基であっても、一般式31で表される基であっても良いが、摩擦特性により優れるなどの点から、一般式31で表される基であることが好ましい。本発明の潤滑油組成物において、L成分の含有量は任意であるが、多量に配合すると耐スラッジ性が低下する恐れがあることから、組成物全量基準で、5質量以下であることが好ましく、1質量以下であることがより好ましく、0.5質量以下であることがさらにより好ましい。一方、摩擦特性の向上効果を十分に発揮させるなどの点から、組成物全量基準で、0.001質量以上であることが好ましく、0.003質量以上であることがより好ましく、0.005質量以上であることがさらにより好ましい。また、本発明の潤滑油組成物は、Mエポキシ化合物を更に含有することができる。Mエポキシ化合物としては、下記M-1~M-8に示す化合物が挙げられる。M-1フェニルグリシジルエーテル型エポキシ化合物M-2アルキルグリシジルエーテル型エポキシ化合物M-3グリシジルエステル型エポキシ化合物M-4アリルオキシラン化合物M-5アルキルオキシラン化合物M-6脂環式エポキシ化合物M-7エポキシ化脂肪酸モノエステルM-8エポキシ化植物油。M-1フェニルグリシジルエーテル型エポキシ化合物としては、具体的には、フェニルグリシジルエーテル又はアルキルフェニルグリシジルエーテルが例示できる。ここでいうアルキルフェニルグリシジルエーテルとは、炭素数1~13のアルキル基を1~3個有するものが挙げられ、中でも炭素数4~10のアルキル基を1個有するもの、例えばn-ブチルフェニルグリシジルエーテル、i-ブチルフェニルグリシジルエーテル、sec-ブチルフェニルグリシジルエーテル、tert-ブチルフェニルグリシジルエーテル、ペンチルフェニルグリシジルエーテル、ヘキシルフェニルグリシジルエーテル、ヘプチルフェニルグリシジルエーテル、オクチルフェニルグリシジルエーテル、ノニルフェニルグリシジルエーテル、デシルフェニルグリシジルエーテル等が好ましいものとして例示できる。M-2アルキルグリシジルエーテル型エポキシ化合物としては、具体的には、デシルグリシジルエーテル、ウンデシルグリシジルエーテル、ドデシルグリシジルエーテル、トリデシルグリシジルエーテル、テトラデシルグリシジルエーテル、2-エチルヘキシルグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、ペンタエリスリトールテトラグリシジルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ソルビトールポリグリシジルエーテル、ポリアルキレングリコールモノグリシジルエーテル、ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテル等が例示できる。M-3グリシジルエステル型エポキシ化合物としては、具体的には下記一般式32で表される化合物が挙げられる。[式中、R71は炭素数1~18の炭化水素基を表す]上記式32中、R71は炭素数1~18の炭化水素基を表すが、このような炭化水素基としては、炭素数1~18のアルキル基、炭素数2~18のアルケニル基、炭素数5~7のシクロアルキル基、炭素数6~18のアルキルシクロアルキル基、炭素数6~10のアリール基、炭素数7~18のアルキルアリール基、炭素数7~18のアリールアルキル基等が挙げられる。この中でも、炭素数5~15のアルキル基、炭素数2~15のアルケニル基、フェニル基及び炭素数1~4のアルキル基を有するアルキルフェニル基が好ましい。グリシジルエステル型エポキシ化合物の中でも、好ましいものとしては、具体的には例えば、グリシジル-2,2-ジメチルオクタノエート、グリシジルベンゾエート、グリシジル-tert-ブチルベンゾエート、グリシジルアクリレート、グリシジルメタクリレート等が例示できる。M-4アリルオキシラン化合物としては、具体的には、1,2-エポキシスチレン、アルキル-1,2-エポキシスチレン等が例示できる。M-5アルキルオキシラン化合物としては、具体的には、1,2-エポキシブタン、1,2-エポキシペンタン、1,2-エポキシヘキサン、1,2-エポキシヘプタン、1,2-エポキシオクタン、1,2-エポキシノナン、1,2-エポキシデカン、1,2-エポキシウンデカン、1,2-エポキシドデカン、1,2-エポキシトリデカン、1,2-エポキシテトラデカン、1,2-エポキシペンタデカン、1,2-エポキシヘキサデカン、1,2-エポキシヘプタデカン、1,1,2-エポキシオクタデカン、2-エポキシノナデカン、1,2-エポキシイコサン等が例示できる。M-6脂環式エポキシ化合物としては、下記一般式33で表される化合物のように、エポキシ基を構成する炭素原子が直接脂環式環を構成している化合物が挙げられる。M-6脂環式エポキシ化合物としては、具体的には、1,2-エポキシシクロヘキサン、1,2-エポキシシクロペンタン、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル-3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、ビス3,4-エポキシシクロヘキシルメチルアジペート、エキソ-2,3-エポキシノルボルナン、ビス3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキシルメチルアジペート、2-7-オキサビシクロ[4.1.0]ヘプト-3-イル-スピロ1,3-ジオキサン-5,3’-[7]オキサビシクロ[4.1.0]ヘプタン、4-1’-メチルエポキシエチル-1,2-エポキシ-2-メチルシクロヘキサン、4-エポキシエチル-1,2-エポキシシクロヘキサン等が例示できる。M-7エポキシ化脂肪酸モノエステルとしては、具体的には、エポキシ化された炭素数12~20の脂肪酸と炭素数1~8のアルコール又はフェノール、アルキルフェノールとのエステル等が例示できる。特にエポキシステアリン酸のブチル、ヘキシル、ベンジル、シクロヘキシル、メトキシエチル、オクチル、フェニル及びブチルフェニルエステルが好ましく用いられる。M-8エポキシ化植物油としては、具体的には、大豆油、アマニ油、綿実油等の植物油のエポキシ化合物等が例示できる。これらのエポキシ化合物の中でも、より熱加水分解安定性を向上させることができることから、フェニルグリシジルエーテル型エポキシ化合物、グリシジルエステル型エポキシ化合物、脂環式エポキシ化合物、エポキシ化脂肪酸モノエステルが好ましく、グリシジルエステル型エポキシ化合物、脂環式エポキシ化合物がより好ましい。Mエポキシ化合物を本発明の潤滑油組成物に含有させる場合、その含有量は特に制限されないが、組成物全量基準で、好ましくは0.1~5.0質量、より好ましくは0.2~2.0質量である。また、本発明の潤滑油組成物は、酸化安定性及びスラッジ抑制性の点から、Nフェノール系酸化防止剤及び/又はPアミン系酸化防止剤を更に含有することが好ましい。Nフェノール系酸化防止剤としては、潤滑油の酸化防止剤として用いられる任意のフェノール系化合物が使用可能であり、特に限定されるのもではないが、下記一般式34又は35で表されるアルキルフェノール化合物が好ましい。[式中、R72は炭素数1~4のアルキル基を示し、R73は水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を示し、R74は水素原子、炭素数1~4のアルキル基、あるいは下記一般式i又はiiで表される基を示す。式中、R75は炭素数1~6のアルキレン基を示し、R76は炭素数1~24のアルキル基又はアルケニル基を示す。式中、R77は炭素数1~6のアルキレン基を示し、R78は炭素数1~4のアルキル基を示し、R79は水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を示す。][式中、R80及びR84は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数1~4のアルキル基を示し、R81及びR85は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を示し、R82及びR83は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数1~6のアルキレン基を示し、Aは炭素数1~18のアルキレン基又は下記一般式iiiで表される基を示す。-R86-S-R87-iii式中、R86及びR87は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数1~6のアルキレン基を示す。]一般式34中のR72としては、具体的には、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基等が挙げられるが、酸化安定性に優れる点から、tert-ブチル基が好ましい。また、R73としては、水素原子または上述したような炭素数1~4のアルキル基が挙げられるが、酸化安定性に優れる点から、メチル基またはtert-ブチル基が好ましい。一般式34中のR74が炭素数1~4のアルキル基である場合、R74としては、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基等が挙げられるが、酸化安定性に優れる点から、メチル基またはエチル基であるのが好ましい。一般式34で表されるアルキルフェノール化合物の中で、R74が炭素数1~4のアルキル基である場合の化合物として特に好ましいものは、2,6-ジ-tert-ブチル-p-クレゾール、2,6-ジ-tert-ブチル-4-エチルフェノール及びこれらの混合物等である。一般式34中のR74が一般式iで表される基である場合において、一般式i中のR75で示される炭素数1~6のアルキレン基は、直鎖状でも分枝状であっても良く、具体的には例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基ジメチレン基、エチルメチレン基、プロピレン基メチルエチレン基、トリメチレン基、直鎖又は分枝のブチレン基、直鎖又は分枝のペンチレン基、直鎖又は分枝のヘキシレン基等が挙げられる。一般式34で示される化合物が少ない反応工程で製造できる点で、R75は炭素数1~2のアルキレン基、具体的には例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基ジメチレン基等であることがより好ましい。一方、一般式iのR76で示される炭素数1~24のアルキル基またはアルケニル基としては、直鎖状でも分枝状でも良く、具体的には例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシ基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基等のアルキル基これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い;ビニル基、プロペニル基、イソプロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、オクタデカジエニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基等のアルケニル基これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である;等が挙げられる。R76としては、基油に対する溶解性に優れる点から、炭素数4~18のアルキル基、具体的には例えば、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシ基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等のアルキル基これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良いが好ましく、炭素数6~12の直鎖状または分枝状アルキル基がより好ましく、炭素数6~12の分枝状アルキル基が特に好ましい。一般式34で表されるフェノール化合物の中で、R74が一般式iで表される基である場合の化合物としては、一般式iにおけるR75が炭素数1~2のアルキレン基であり、R76が炭素数6~12の直鎖状または分枝状アルキル基であるものがより好ましく、一般式iにおけるR75が炭素数1~2のアルキレン基であり、R76が炭素数6~12の分枝状アルキル基であるものが特に好ましい。好ましい化合物をより具体的に例示すると、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-ヘキシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソヘキシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-ヘプチル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソヘプチル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-オクチル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソオクチル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸2-エチルヘキシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-ノニル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソノニル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-デシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソデシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-ウンデシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソウンデシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-ドデシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソドデシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-ヘキシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソヘキシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-ヘプチル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソヘプチル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-オクチル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソオクチル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸2-エチルヘキシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-ノニル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソノニル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-デシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソデシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-ウンデシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソウンデシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-ドデシル、3-メチル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソドデシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-ヘキシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソヘキシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-ヘプチル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソヘプチル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-オクチル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソオクチル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸2-エチルヘキシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-ノニル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソノニル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-デシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソデシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-ウンデシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソウンデシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸n-ドデシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル酢酸イソドデシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-ヘキシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソヘキシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-ヘプチル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソヘプチル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-オクチル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソオクチル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸2-エチルヘキシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-ノニル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソノニル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-デシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソデシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-ウンデシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソウンデシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸n-ドデシル、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸イソドデシル、及びこれらの混合物等が挙げられる。一般式34中のR74が一般式iiで表される基である場合において、一般式ii中のR77は炭素数1~6のアルキレン基を示す。このアルキレン基としては、直鎖状でも分枝状であっても良く、具体的には例えば、上記R75の説明において例示した各種アルキレン基が挙げられる。一般式34の化合物が少ない反応工程で製造できることやその原料が入手しやすいことから、R77は炭素数1~3のアルキレン基、具体的には例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基ジメチレン基、エチルメチレン基、プロピレン基メチルエチレン基、トリメチレン基等がより好ましい。また、一般式ii中のR78としては、具体的には、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基等が挙げられるが、酸化安定性に優れる点から、tert-ブチル基が好ましい。また、R79としては、水素原子または上述したような炭素数1~4のアルキル基が挙げられるが、酸化安定性に優れる点から、メチル基またはtert-ブチル基が好ましい。一般式34で表されるアルキルフェノール化合物の中で、R74が一般式iiで表される基である場合の化合物として、好ましいものを具体的に例示すると、ビス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルエタン、1,2-ビス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロパン、1,2-ビス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロパン、1,3-ビス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロパン、及びこれらの混合物等が挙げられる。一方、上記の一般式35において、R80及びR84は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数1~4のアルキル基、具体的には、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基等を示すが、酸化安定性に優れる点から、ともにtert-ブチル基であるのが好ましい。また、R81及びR85は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子又は上述したような炭素数1~4のアルキル基が挙げられるが、酸化安定性に優れる点から、それぞれ個別に、メチル基またはtert-ブチル基であるのが好ましい。また、一般式35中のR82及びR83を示す炭素数1~6のアルキレン基としては、直鎖状でも分枝状であっても良く、具体的には、それぞれ個別に、R75の説明において例示した各種アルキレン基が挙げられる。一般式35で表される化合物が少ない反応工程で製造できる点およびその原料の入手が容易である点で、R82及びR83はそれぞれ個別に、炭素数1~2のアルキレン基、具体的には例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基ジメチレン基等がより好ましい。また、一般式35において、Xで示される炭素数1~18のアルキレン基としては、具体的には例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基ジメチレン基、エチルメチレン基、プロピレン基メチルエチレン基、トリメチレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、オクタデシレン基等これらのアルキレン基は直鎖状でも分枝状でも良いが挙げられるが、原料入手の容易さ等から、炭素数1~6のアルキレン基、具体的には例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基ジメチレン基、エチルメチレン基、プロピレン基メチルエチレン基、トリメチレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基等これらのアルキレン基は直鎖状でも分枝状でも良いがより好ましく、エチレン基ジメチレン基、トリメチレン基、直鎖ブチレン基テトラメチレン基、直鎖ペンチレン基ペンタメチレン基、直鎖ヘキシレン基ヘキサメチレン基等の炭素数2~6の直鎖アルキレン基が特に好ましい。一般式35で表されるアルキルフェノール化合物の中で、Aが炭素数1~18のアルキレン基である場合の化合物として特に好ましいものは、下記の式36で示される化合物である。また、一般式35中のAが一般式iiiで表される基である場合において、一般式iii中のR86及びR87で示される炭素数1~6のアルキレン基は、直鎖状でも分枝状であっても良く、具体的には、それぞれ個別に、先にR75について上述したような各種アルキレン基が挙げられる。一般式35の化合物を製造する際の原料が入手しやすいことから、R86及びR87は、それぞれ個別に、炭素数1~3のアルキレン基、具体的には例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基ジメチレン基、エチルメチレン基、プロピレン基メチルエチレン基、トリメチレン基等であるのがより好ましい。一般式35で表されるアルキルフェノールの中で、Aが一般式iiiで表される基である場合の化合物として特に好ましいものは、下記の式37で示される化合物である。また、当然のことではあるが、本発明のN成分としては、一般式34、35で表されるアルキルフェノール化合物の中から選ばれる1種の化合物を単独で用いても良く、さらには、上記の中から選ばれる2種以上の化合物の任意混合割合での混合物等を用いても良い。Nフェノール系酸化防止剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは3質量以下、より好ましくは2質量以下、更に好ましくは1質量以下である。含有量が3質量を超えても、含有量に見合うだけの酸化安定性、スラッジ生成抑制効果のさらなる向上は見られず、また基油に対する溶解性が低下する傾向にある。一方、Nフェノール系酸化防止剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは0.01質量以上、より好ましくは0.1質量以上、更に好ましくは0.2質量以上である。含有量が0.01質量に満たない場合は、その添加による潤滑油組成物の酸化安定性やスラッジ生成抑制性の向上効果が不十分となる傾向にある。また、Pアミン系酸化防止剤としては、潤滑油の酸化防止剤として用いられる任意のアミン系化合物が使用可能であり、特に限定されるのもではないが、例えば、下記一般式38で表されるフェニル-α-ナフチルアミン又は下記一般式39で表されるp,p’-ジアルキルジフェニルアミンの中から選ばれる1種又は2種以上の芳香族アミンが好ましいものとして挙げられる。[式中、R88は水素原子又は炭素数1~16のアルキル基を示す。][式中、R89及びR90は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数1~16のアルキル基を示す。]フェニル-α-ナフチルアミンを表す上記一般式38中、R88は水素原子または炭素数1~16の直鎖状若しくは分枝状のアルキル基を示している。R88の炭素数が16を超える場合には分子中に占める官能基の割合が小さくなり、酸化防止能力が弱くなる恐れがある。R88のアルキル基としては、具体的には例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシ基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基等これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良いが挙げられる。一般式38で表される化合物の中でもR88がアルキル基である場合は、基油に対するそれ自身の酸化生成物の溶解性に優れる点から、炭素数8~16の分枝アルキル基が好ましく、さらに炭素数3又は4のオレフィンのオリゴマーから誘導される炭素数8~16の分枝アルキル基がより好ましい。ここでいう炭素数3又は4のオレフィンとしては、具体的にはプロピレン、1-ブテン、2-ブテン及びイソブチレンが挙げられるが、基油に対するそれ自身の酸化生成物の溶解性に優れる点から、プロピレンまたはイソブチレンが好ましい。本発明におけるN成分として上記一般式38で表されるフェニル-α-ナフチルアミンを用いる場合、R88としては水素分子またはイソブチレンの2量体から誘導される分枝オクチル基、プロピレンの3量体から誘導される分枝ノニル基、イソブチレンの3量体から誘導される分枝ドデシル基、プロピレンの4量体から誘導される分枝ドデシル基若しくはプロピレンの5量体から誘導される分枝ペンタデシル基が特に好ましく、水素分子またはイソブチレンの2量体から誘導される分枝オクチル基、イソブチレンの3量体から誘導される分枝ドデシル基若しくはプロピレンの4量体から誘導される分枝ドデシル基が特に好ましい。一般式38で表されるフェニル-α-ナフチルアミンとして、R88がアルキル基であるN-p-アルキルフェニル-α-ナフチルアミンを用いる場合、このN-p-アルキルフェニル-α-ナフチルアミンとしては市販のものを用いても良い。またフェニル-α-ナフチルアミンと炭素数1~16のハロゲン化アルキル化合物、炭素数2~16のオレフィン、または炭素数2~16のオレフィンオリゴマーとフェニル-α-ナフチルアミンをフリーデルクラフツ触媒を用いて反応させることにより、容易に合成することができる。この際のフリーデルクラフツ触媒としては、具体的には例えば、塩化アルミニウム、塩化亜鉛、塩化鉄などの金属ハロゲン化物;硫酸、リン酸、五酸化リン、フッ化ホウ素、酸性白土、活性白土などの酸性触媒;などを用いることができる。一方、p,p’-ジアルキルジフェニルアミンを表す上記一般式39中、R89及びR90は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数1~16のアルキル基を示す。R89及びR90の一方又は双方が水素原子の場合にはそれ自身が酸化によりスラッジとして沈降する恐れがあり、一方、炭素数が16を超える場合には分子中に占める官能基の割合が小さくなり、酸化防止能力が弱くなる恐れがある。R89及びR90としては、具体的には例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシ基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基等これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良いが挙げられる。これらの中でもR89及びR90としては、基油に対するそれ自身の酸化生成物の溶解性に優れる点から、炭素数3~16の分枝アルキル基が好ましく、さらに炭素数3または4のオレフィン、またはそのオリゴマーから誘導される炭素数3~16の分枝アルキル基がより好ましい。ここでいう炭素数3または4のオレフィンとしては、具体的にはプロピレン、1-ブテン、2-ブテン、イソブチレン等が挙げられるが、それ自身の酸化生成物の潤滑油基油に対する溶解性に優れる点から、プロピレン又はイソブチレンが好ましい。本発明におけるP成分として上記一般式39で表されるp,p’-ジアルキルジフェニルアミンを用いる場合、R89及びR90としては、プロピレンから誘導されるイソプロピル基、イソブチレンから誘導されるtert-ブチル基、プロピレンの2量体から誘導される分枝ヘキシル基、イソブチレンの2量体から誘導される分枝オクチル基、プロピレンの3量体から誘導される分枝ノニル基、イソブチレンの3量体から誘導される分枝ドデシル基、プロピレンの4量体から誘導される分枝ドデシル基またはプロピレンの5量体から誘導される分枝ペンタデシル基が特に好ましく、イソブチレンから誘導されるtert-ブチル基、プロピレンの2量体から誘導される分枝ヘキシル基、イソブチレンの2量体から誘導される分枝オクチル基、プロピレンの3量体から誘導される分枝ノニル基、イソブチレンの3量体から誘導される分枝ドデシル基またはプロピレンの4量体から誘導される分枝ドデシル基が特に好ましい。一般式39で表されるp,p’-ジアルキルジフェニルアミンとしては市販のものを用いても良い。また一般式38で表されるフェニル-α-ナフチルアミンと同様に、ジフェニルアミンと炭素数1~16のハロゲン化アルキル化合物、炭素数2~16のオレフィン、または炭素数2~16のオレフィンまたはこれらのオリゴマーとジフェニルアミンをフリーデルクラフツ触媒を用いて反応させることにより、容易に合成することができる。この際のフリーデルクラフツ触媒としては、具体的には例えば、フェニル-α-ナフチルアミン合成の際に列挙したような金属ハロゲン化物や酸性触媒等が用いられる。また、当然のことではあるが、本発明のP成分としては、一般式38、39で表される芳香族アミンの中から選ばれる1種の化合物を単独で用いても良く、さらには、上記の中から選ばれる2種以上の化合物の任意混合割合での混合物等を用いても良い。Pアミン系酸化防止剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは3質量以下、より好ましくは2質量以下、更に好ましくは1質量以下である。含有量が3質量を超えても、含有量に見合うだけの酸化安定性及びスラッジ生成抑制性のさらなる向上は見られず、また基油に対する溶解性が低下する傾向にある。一方、Nアミン系酸化防止剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは0.01質量以上、より好ましくは0.1質量以上、更に好ましくは0.2質量以上である。N成分の含有量が0.01質量に満たない場合は、その添加による酸化安定性やスラッジ生成抑制性の向上効果が不十分となる傾向にある。また、本発明の潤滑油組成物においては、その性能を更に向上させる目的で、必要に応じて、J分散型粘度指数向上剤以外の粘度指数向上剤や清浄分散剤、さび止め剤、金属不活性化剤、流動点降下剤、消泡剤等に代表される各種添加剤を単独で、または数種類組み合わせて更に含有させても良い。J分散型粘度指数向上剤以外の粘度指数向上剤としては、具体的には、各種メタクリル酸エステルから選ばれる1種または2種以上のモノマーの共重合体若しくはその水添物、エチレン-α-オレフィン共重合体α-オレフィンとしてはプロピレン、1-ブテン、1-ペンテン等が例示できる若しくはその水素化物、ポリイソブチレン若しくはその水添物、スチレン-ジエン水素化共重合体及びポリアルキルスチレン等の、いわゆる非分散型粘度指数向上剤等が例示できる。また、B分散型粘度指数向上剤以外の清浄分散剤としては、アルケニルコハク酸イミド、スルホネート、フェネート、サリシレート等が例示できる。本発明においては、これらの粘度指数向上剤の中から任意に選ばれた1種類あるいは2種類以上の化合物を、任意の量で含有させることができるが、通常、その含有量は、組成物全量基準で0.01~10質量であるのが望ましい。さび止め剤としては、具体的には、脂肪酸金属塩、ラノリン脂肪酸金属塩、酸化ワックス金属塩等の金属石けん類;ソルビタン脂肪酸エステル等の多価アルコール部分エステル類;ラノリン脂肪酸エステル等のエステル類;カルシウムスルホネート、バリウムスルフォネート等のスルフォネート類;酸化ワックス;アミン類;リン酸;リン酸塩等が例示できる。本発明においては、これらのさび止め剤の中から任意に選ばれた1種類あるいは2種類以上の化合物を、任意の量で含有させることができるが、通常、その含有量は、組成物全量基準で0.01~1質量であるのが望ましい。金属不活性化剤としては、具体的には、ベンゾトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系化合物等が例示できる。本発明においては、これらの金属不活性化剤の中から任意に選ばれた1種類あるいは2種類以上の化合物を、任意の量で含有させることができるが、通常、その含有量は、組成物全量基準で0.001~1質量であるのが望ましい。流動点降下剤としては、具体的には、各種アクリル酸エステルやメタクリル酸エステルから選ばれる1種または2種以上のモノマーの共重合体若しくはその水添物等が例示できる。本発明においては、これらの流動点降下剤の中から任意に選ばれた1種類あるいは2種類以上の化合物を、任意の量で含有させることができるが、通常、その含有量は、組成物全量基準で0.01~5質量であるのが望ましい。消泡剤としては、具体的には、ジメチルシリコーン、フルオロシリコーン等のシリコーン類が例示できる。本発明においては、これらの消泡剤の中から任意に選ばれた1種類あるいは2種類以上の化合物を、任意の量で含有させることができるが、通常、その含有量は、組成物全量基準で0.001~0.05質量であるのが望ましい。本発明の潤滑油組成物の動粘度は特に制限されないが、摩擦特性、冷却性熱除去性に優れ、かつ攪拌抵抗による摩擦ロスが少ない等の点から、40°Cにおける動粘度は、好ましくは5~1,000mm2/s、より好ましくは7~500mm2/s、更に好ましくは10~200mm2/sである。また、本発明の潤滑油組成物の粘度指数は特に制限されないが、高温における油膜低下の抑制等の点から、好ましくは80~500、より好ましくは100~300である。さらにその流動点も任意であるが、冬期におけるポンプ始動性等の点から、通常、その流動点は、好ましくは-5°C以下、より好ましくは-15°C以下である。本発明の潤滑油組成物は、例えば、油圧作動油、タービン油、圧縮機油、ギヤ油、すべり案内面油、軸受油等として使用することができる。それらの用途の中でも、射出成形機、工作機械、建設機械、製鉄設備、産業用ロボット、油圧エレベータ等の油圧機器用の油圧作動油として使用した場合に、より優れた効果を発揮することができる。以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。[実施例1~4、比較例1~4]実施例1~4及び比較例1~4においては、それぞれ以下に示す基油及び添加剤を用いて表1、2に示す組成を有する潤滑油組成物を調製した。基油:基油1:パラフィン系高度溶剤精製基油40°Cにおける動粘度:46.1mm2/s、粘度指数100基油2:パラフィン系水素化分解基油40°Cにおける動粘度:46.1mm2/s、粘度指数125A多価アルコールエステル:A1:グリセリンと、酢酸、n-オクタデカン酸及びオレイン酸Z-9-オクタデセン酸、以下同じ。の混合脂肪酸とのトリエステル脂肪酸組成:酢酸66.6モル、n-オクタデカン酸30モル、オレイン酸3.4モルA2:グリセリンと、酢酸、n-オクタデカン酸及びオレイン酸の混合脂肪酸とのトリエステル脂肪酸組成:酢酸67モル、n-オクタデカン酸28モル、オレイン酸5モルA3:グリセリンと、酢酸、n-ヘキサデカン酸及びZ-9-オクタデセン酸オレイン酸の混合脂肪酸とのトリエステル脂肪酸組成:酢酸66.7モル、n-ヘキサデカン酸30.1モル、オレイン酸3.2モルBエステル油性剤:B1:グリセリンとn-オクタデカン酸とのモノエステルB2:グリセリンとオレイン酸とのモノエステルHリン含有カルボン酸化合物:H1:β-ジチオホスフォリル化プロピオン酸Iチオリン酸エステル及びリン系摩耗防止剤:I1:トリフェニルホスフェートI2:トリフェニルホスフォロチオネートNフェノール系酸化防止剤:N1:2,6-ジ-tert-ブチル-p-クレゾールPアミン系酸化防止剤:P1:ジオクチルジフェニルアミンX分散型流動点降下剤:X1:ポリブテニルコハク酸無水物とテトラエチレンペンタミンとの反応により得られるモノタイプポリブテニルコハク酸イミド。[熱安定度試験]実施例1~4及び比較例1~4の各潤滑油組成物について、JISK2540に規定する潤滑油熱安定度方法に準じ、容量50mlのビーカーに試料油50mlを採取し、鉄及び銅のコイル状触媒を加え、140°Cの空気恒温槽で一定期間10日、20日熱安定性試験を行った。試験後の試料油をフィルターでろ過し、試料油中のスラッジ量を測定した。得られた結果を表1、2に示す。[SRV微小往復動摩擦試験]実施例1~4及び比較例1~4の各潤滑油組成物について、SRV試験を行い、摩擦特性を評価した。より具体的には、図1に示すように、ディスク1とその上面上に配置されたボール2との点接触領域に試料油を塗布し、ボール2に鉛直下向き図中の矢印Aに荷重を加えながらボール2をディスク1の上面に沿う方向図中の矢印Bに相対的に往復動させた。このときの摩擦係数をディスク1保持器図示せずに取り付けたロードセル図示せずにより測定した。ディスク1としては直径25mm、厚さ8mmのSUJ2製のものを用い、また、ボール2としては直径10mmのSUJ2製のものを用いた。また、ボール2に加える荷重は1,200N、ボール2の振幅は1mm、周波数は50Hz、温度は80°Cとした。得られた結果を表1~3に示す。耐摩耗性試験]実施例1~4及び比較例1~4の各潤滑油組成物について、ASTMD2882に規定されたベーンポンプ試験を実施し、試験前後のベーン及びリングの重量を計測し、摩耗量を測定した。試験時間は100時間とした。得られた結果を表1、2に示す。[低温貯蔵安定性試験]実施例1~4及び比較例1~4の各潤滑油組成物100mlをそれぞれ容量100mlの栓付きがガラス容器に入れ、ガラス容器を密栓し、0°Cの冷蔵庫に保管した。60日経過後の潤滑油組成物の外観を観察し、沈殿の有無を評価した。得られた結果を表1、2に示す。"