"ワークトップに設けられた開口部に対して上方より加熱調理器を挿入させて、前記加熱調理器のトッププレートと前記ワークトップとを略同一面に構成させる加熱調理システムであって、前記加熱調理器は、加熱ユニットが収容された筐体と、前記筐体の上端部から外側に張り出して前記開口部に当接支持される本体フランジと、前記筐体の前方上端部に固定されトッププレート挿入溝が後面に設けられたブロック状の操作部と、前記筐体の後方上端部に固定されたブロック状の給排気口部と、前記トッププレート挿入溝と前記給排気口部との間に前記トッププレートが装着された際に、前記トッププレートと前記給排気口部との境界部分を被抱する着脱自在の給排気口カバーとを備えることを特徴とする加熱調理システム。前記加熱調理器は、前記トッププレートの着脱を検出する着脱検出部と、前記着脱検出部の検出信号に基づいて、前記トッププレートの装着時に電源通電可能にすると共に、前記トッププレートの離脱時に電源遮断する制御部とを更に備えることを特徴とする請求項1記載の加熱調理システム。前記加熱調理器は、前記トッププレートが装着された場合に、下方から前記トッププレートの温度を計測する非接触温度検出部と、前記非接触温度検出部の検出信号に基づいて、前記加熱ユニットを駆動制御する制御部とを更に備えることを特徴とする請求項1記載の加熱調理システム。しかしながら従来の加熱調理システムでは、ワークトップとトッププレートとの隙間をウレタン樹脂等の樹脂成型材によって固着するため、現場での据付作業が面倒となると共に、繋ぎ目に樹脂成型材が見えるため見栄えが悪いという課題があった。また、樹脂成型材で固着するため、加熱調理器の保守点検や故障修理時に樹脂成型材を全て取り払わなければトッププレートが外れないため、調理器内部を簡単に点検することが出来ず、更に終了時に再度樹脂成型材を埋める等、煩雑な作業が必要であり課題であった。本発明は、このような問題を解決し、デザイン的且つ操作性に優れた略スムーストップを実現しつつ、トッププレートが簡単に着脱自在となる加熱調理システムを提供することを目的とする。本発明の加熱調理システムは、ワークトップに設けられた開口部に対して上方より加熱調理器を挿入させて、前記加熱調理器のトッププレートと前記ワークトップとを略同一面に構成させる加熱調理システムであって、前記加熱調理器は、加熱ユニットが収容された筐体と、前記筐体の上端部から外側に張り出して前記開口部に当接支持される本体フランジと、前記筐体の前方上端部に固定されトッププレート挿入溝が後面に設けられたブロック状の操作部と、前記筐体の後方上端部に固定されたブロック状の給排気口部と、前記トッププレート挿入溝と前記給排気口部との間に前記トッププレートが装着された際に、前記トッププレートと前記給排気口部との境界部分を被抱する着脱自在の給排気口カバーとを備えることを特徴とする。本発明に係る加熱調理システムは、以上のように構成されているため、デザイン性の向上と共に、確実なトッププレートの固定構造を実現することができる。以下、本発明に係る加熱調理システムの好適な実施の形態について添付図面を参照して説明する。なお、実施の形態1を説明する前に、実施の形態1に関連した形態以下、関連形態1-6と称すについて説明する。関連形態1.図1は、関連形態1に係る加熱調理システムの構成を示す断面図である。図1に示すように、関連形態1の加熱調理システムは、加熱調理器10と、加熱調理器10が組み込まれたワークトップ20とを備えている。そして、加熱調理器10は、上方開放の箱状の筐体11と、筐体11の上端部から外側に張り出したL字状の本体フランジ11aと、筐体11内に収容され、一平面内に渦巻き状に巻回された一対の加熱コイル図1において、通電コイルとしている12と、これらの加熱コイル12の上方に近接して配置され、本体フランジ11aの上面と当接して構成される着脱自在な平面状のトッププレート13と、加熱コイル12に流れる高周波の交番電流の電流量を増減させる駆動回路14と、駆動回路14に対する加熱/停止の信号や被加熱物の温度設定等の信号を入力させる操作/表示部15とを備えている。ここで、トッププレート13には、結晶化ガラス等の透過性の耐熱絶縁材料が用いられている。また、トッププレート13の上面には、被加熱物が収容された鍋加熱容器30を、加熱コイル12と対向する位置に載置させることができる。鍋30は、一般には鉄等の金属材料で構成され、操作/表示部15からの指示による加熱コイル12への通電に伴い、鍋30はコイル周辺に形成される交番磁界中に置かれた状態となる。その結果、鍋30の内部を流れる渦電流の作用により、鍋30全体が加熱源となって、鍋30に収容された被加熱物が加熱される。一方、ワークトップ20は、加熱調理器10が組み込まれた開口部21と、開口部21の周縁に形成された断面L字状のトップフランジ20aとを備えている。この開口部21に加熱調理器10の筐体11とトッププレート13とを上部から挿嵌し、トップフランジ20aに、本体フランジ11aおよびトッププレート13の端部が当接支持される。ここで、ワークトップ20上面と本体フランジ11aの上面部の距離を、トッププレート13の板厚と略同一に形成することにより、ワークトップ20上面とトッププレート13上面とを略同一面にできるフルフラットな構成が可能になる。図2の部分断面図に示すように、トッププレート13と本体フランジ11aとの間隙および本体フランジ11aとトップフランジ20aとの間隙には、それぞれスペーサ16が挿入されている。また、トッププレート13の端面とワークトップ20の境界の少なくとも一辺には、断面が略T字状のフレーム体22のI字状部が挿嵌されている。I字状部の側面には爪部22aが設けられ、挿嵌時に爪部22aがワークトップ20及びトッププレート13に嵌り込むことにより、トッププレート13はワークトップ20に固定される。なお、本関連形態では、爪部22aによる固定方式を用いたが、バネ体による圧接固着、シール材による接着固着等を用いてもよい。また、フレーム体22は樹脂等の一体成型品で構成されているので、色等が自由に選定できる。さらに、フレーム体22のヘッド部の厚みを5mm以下に設定することにより、出っ張り感の少ないフルフラット面を構成することができる。図1,2によれば、トッププレート13とワークトップ20は略同一平面に配置されている。また、トッププレート13の周面にはヘッド部の厚みが5mm以下のフレーム体22が挿嵌されている。このため、操作性とデザイン性に優れたスムーストップが実現できる。具体的には、据付工事においては、ワークトップ20の開口部21に加熱調理器10を挿入し、スペーサ16を介してトップフランジ20a上に本体フランジ11aを係止して固定する。次に、トッププレート13をワークトップ20の開口部21に挿入し、スペーサ16を介して本体フランジ11a上にトッププレート13を密着させて内装する。更に、トッププレート13の端面の間隙にデザインに即した好みの色のフレーム体22を挿嵌して、トッププレート13をワークトップ20に固定することにより、据付工事が完了となる。メンテナンス時はフレーム体22を外し、トッププレート13を開放することにより、加熱調理器10の内部を簡単に点検することが可能となる。また、本関連形態の加熱調理システムは、ワークトップ20とトッププレート13とが略同一平面を有し、この平面から突出するのは、フレーム体22のヘッド部のみである。このため、トッププレート13の内から外或いは、外から内に鍋30を移動させる場合、鍋30の上げ下ろしをほとんど行う必要がなく、スムースな鍋30の移動が可能となる。さらに、鍋30から被加熱物が吹き零れた場合でも、フレーム体22が防波堤となり、吹き零れによる液体等が筐体11内部やワークトップ20に浸入することを防止することができる。以上のように、本関連形態であれば、デザイン性操作性に優れたスムーストップが実現される。また、ワークトップ20の開口部21とトッププレート13との境界にフレーム体22を挿入することによって、トッププレート13の確実な固定と筐体11内部への液体の漏洩防止とが同時に実現され、清潔性が向上する。さらに、ワークトップ20への加熱調理器10の据付作業時、或いはメンテナンス時に、トッププレート13が簡単に着脱できるため、大幅な工事メンテナンスの時間短縮が図れるといった優れた効果が得られる。なお、ワークトップ20とトッププレート13とを同一面に保てない場合には、トップフランジ20aと本体フランジ11aの接触面に設けたスペーサ16の厚みを変えることによって、トッププレート13の高さ調整が可能となり、確実に略同一面のスムーストップが実現される。関連形態2.次に、関連形態2に係る加熱調理システムを説明する。図3は、関連形態2に係る加熱調理システムを示す部分断面図である。なお、関連形態1と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。図3に示すように、本体フランジトップフランジに同じ40は2段の階段状に設けられ、筐体11の上端部から外側に張り出したL字状の第一フランジ40aと、第一フランジ40aの上端部から外側に張り出した第二フランジ40bとを備えている。一方、ワークトップ20は、関連形態1に示したような断面L字状のトップフランジ20aは備えておらず、開口部21は通常のフラットな端面となっている。この開口部21に加熱調理器10の筐体11を上部から挿嵌して、スペーサ16を介してワークトップ20の上面に第二フランジ40bを当接支持させることにより、ワークトップ20の開口部21に筐体11が組み込まれる。次に、スペーサ16を介して第一フランジ40aの上面にトッププレート13を密着させて内装する。この時、第一フランジ40aと第二フランジ40bとの距離を、トッププレート13の板厚と略同一に形成することにより、第二フランジ40b上面とトッププレート13上面とを略同一面とすることができ、フルフラットな構成が可能になる。但し、トッププレート13は、ワークトップ20の上面に対し第二フランジ40bの板厚分だけ突出するが、全体でみれば、十分にフルフラットな構成となる。トッププレート13の端面と第二フランジ40bの境界の少なくとも一辺には、断面が略T字状のフレーム体22のI字状部が挿嵌され、ワークトップ20にトッププレート13が固定されている。さらに、フレーム体22のT字状のヘッド部は横方向に延在し、第二フランジ40bを全て被抱するカバー体22bとなっている。図3に示すように、トッププレート13とワークトップ20は略同一平面に配置されている。また、フレーム体22には、第二フランジ40bを被抱するカバー体22bが設けられ、第二フランジ40bが直接目視されない構成となっている。その結果、ワークトップ20の開口部21にL字状断面のトップフランジ20aを形成するという面倒な工程なしに、略フルフラットが構成できる。また、デザイン性操作性に優れたスムーストップが実現できる。さらに、筐体11内部への液体の漏洩抑制が実現され、清潔性が向上する。さらにまた、ワークトップ20への加熱調理器10の据付作業時、或いはメンテナンス時に、トッププレート13が簡単に着脱できるため、大幅な工事メンテナンスの時間短縮が図れるといった優れた効果が得られる。関連形態3.次に、関連形態3に係る加熱調理システムを説明する。図4は、関連形態3に係る加熱調理システムを示す部分断面図である。この関連形態3が図1,2に示す関連形態1と異なるのは、トッププレート13の端面にフレーム体22を挿嵌するのではなく、トッププレート13の端面とワークトップ20の開口部21端面とを密着状態にして、トッププレート13の端部に凸状の突起枠13aを設けた点である。その他の構成については関連形態1と同一又は同等である。なお、関連形態1と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。図4に示すように、トッププレート13は、外周の端面がワークトップ20の開口部21端面と密着状態に挿嵌し、トッププレート13の端部に上方に延びる凸状の突起枠13aが一体に設けられている。このため、被加熱物の吹き零れにより液体等がトッププレート13上に流出した場合でも、突起枠13aが防波堤となり、ワークトップ20への流出を防止することができる。従って、トッププレート13の端面とワークトップ20の開口部21端面との水密性を確保しなくても、筐体11内への液体の進入を防ぐことができ、フレームのないデザイン性に優れた加熱調理システムを得ることができる。なお、突起枠13aはトッププレート13と一体に成型されることが理想であるが、別体を取り付けてもよい。またトッププレート13の端面とワークトップ20の開口部21端面との接触部にシール材等を挿入してもよい。関連形態4.次に、関連形態4に係る加熱調理システムを説明する。図5~図7は、関連形態4に係る加熱調理システムを示す部分断面図である。この関連形態4が図1,2に示す関連形態1と異なるのは、トッププレート13をワークトップ20の開口部21に挿嵌するのではなく、ワークトップ20の上面にトッププレート13を被抱した点である。その他の構成については関連形態1と同一又は同等である。なお、関連形態1と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。図5に示すように、トッププレート13はワークトップ20の開口部21より大きな面積を有し、トッププレート13はワークトップ20の開口部21の周縁上に架設されている。また、トッププレート13の下面端部には、トッププレート13とワークトップ20との重畳部分に凹状スリット位置決め溝13bが成型されている。この凹状スリット13bには、パッキン材41が装着され、トッププレート13とワークトップ20とが密着設置されている。このため、液体等がトッププレート13上に流れ出した場合でも、パッキン材41によって筐体11内部への流入が防止される。従って、ワークトップ20上面とトップフランジ20aの掘り込み部の深さをトッププレート13の厚さに合わせたり、開口部21の端面処理に気を使ったりすることなく、ラフな開口部21の構成で十分なシール性を確保することができる。また、ワークトップ20から突出するのは、トッププレート13の厚みのみとなり、略スムーストップとフレームレスのデザイン性に優れた加熱調理システムを得ることができる。図6は、関連形態4に係る加熱調理システムの一変形例を示す断面図である。図6の加熱調理システムは、図5の構成に加えて、トッププレート13の凹状スリット13bに対向して位置するワークトップ20の上面に、ワークトップスリット第2の位置決め溝20bを設けたものである。そして、凹状スリット13bとワークトップスリット20bの間には、パッキン材41が装着されている。これにより、十分なシール性を確保できると共に、トッププレート13装着時の位置決めが簡単になり、施工性に優れた加熱調理システムを得ることができる。図7は、関連形態4に係る加熱調理システムの一変形例を示す部分断面図である。図7の加熱調理システムは、図5の構成に加えて、トッププレート13の端部に上方に延びる凸状の突起枠13aを設けたものである。この構成によって、被加熱物の吹き零れにより液体等がトッププレート13上に流出した場合でも、突起枠13aが防波堤となり、ワークトップ20への液体等の流出を防止することができる。従って、ワークトップ20への液体等の進入を防ぐことができると共に、フレームのないデザイン性に優れた加熱調理システムを得ることができる。関連形態5.次に、関連形態5に係る加熱調理システムを説明する。図8は、関連形態5に係る加熱調理システムを示す部分断面図である。この関連形態5が図5に示す関連形態4と異なるのは、トッププレート13の端部から所定距離を空けて上方に延びる凸状の仕切り突起体13cを、トッププレート13と一体に成型した点と、前記所定距離を形成したスペースに操作/表示部42を配設した点である。その他の構成については関連形態4の図5と同一又は同等である。なお、関連形態4と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。図8に示すように、操作/表示部42は、トッププレート13を透過する複数の反射型フォトインタラプタ等で構成されたスイッチ部43と、トッププレート13を透過する複数のLED等で構成された表示部44とを備えている。本関連形態によるスイッチ部43の操作は、使用者がスイッチを選択するとき、目的の反射型フォトインタラプタ上に所定距離をおいて指等をかざした場合、発光素子から発した光が指で反射して受光素子で受けることによりスイッチとして機能する。本関連形態では、操作/表示部42をトッププレート13と一体に構成したが、所定距離を有したスペース上に操作表示基板を配して別構成としてもよい。また、スイッチ部43は静電容量を利用した被接触スイッチ等の素子を用いてもよい。ここで、トッププレート13の上面には仕切り突起体13cが設けられ、仕切り突起体13cの一方が操作/表示部42に、他方が加熱部スペースに分けられている。このため、被加熱物の吹き零れにより液体等がトッププレート13上に流出した場合でも、仕切り突起体13cが防波堤となり、操作/表示部42に液体等が零れることを防止することができる。また、加熱により鍋底温度の高い鍋30を移動させた際に、操作/表示部42に接近した場合でも、仕切り突起体13cがガードの役目を果たし、鍋30が操作/表示部42に触れることを防止でき、安全性が向上する。さらに、操作/表示部42が一体となったデザイン性に優れたトッププレート13を備えた加熱調理システムを得ることができる。関連形態6.次に、関連形態6に係る加熱調理システムを説明する。図9は、関連形態6に係る加熱調理システムを示す部分断面図である。この関連形態6が図5に示す関連形態4と異なるのは、筐体11の本体フランジ11aがワークトップ20の上面に直接当接している点と、トッププレート13の端部が下方に延在して、脚部13dを構成している点とである。その他の構成については関連形態4と同一又は同等である。なお、関連形態4と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。図9に示すように、ワークトップ20にはトップフランジ20aが設けられておらず、ワークトップ20の開口部21に挿入された筐体11は、本体フランジ11aがワークトップ20の上面に直接当接して保持される。また、トッププレート13の端部は下方に延在しており、本体フランジ11aの板厚以上の高さを有する脚部13dがトッププレート13と一体で成形されている。そして、本体フランジ11aを上方から被抱した状態で、ワークトップ20の表面に脚部13dが装着されている。このため、トッププレート13が本体フランジ11aを上から覆い、本体フランジ11aが直接目視されない構成となっている。その結果、ワークトップ20の端部にL字状断面を形成するという面倒な工程なしに、トッププレート13の厚さ脚部13dの高さの分だけ、ワークトップ20から突出する略フルフラットが構成できる。加えてデザイン性操作性に優れたスムーストップとフレームレスが実現されるといった効果が得られる。実施の形態1.次に、本発明の実施の形態1に係る加熱調理システムを説明する。図10~図12は、実施の形態1に係る加熱調理システムを示す図であり、図10は部分的な組み立て状態を示す斜視図である。また、図11はワークトップ20に筐体11を組み込んだ状態を示す平面図である。さらに、図12はワークトップ20に筐体11を組み込んだ状態を示す断面図である。なお、関連形態1と同一又は同等な構成部分については同一符号を付し、その説明は省略する。図10に示すように、前方の本体フランジ11a上にはブロック状の操作部50が固定されている。操作部50は、トッププレート13の厚みより厚いユニットで構成され、操作部50の後面には、トッププレート13が挿入されるプレート挿嵌部50aが形成されている。さらに、後方の本体フランジ11aにはブロック状の給排気口部51が固定されている。給排気口部51は、トッププレート13と略同一厚さの部材で構成され、筐体11内に設けられた冷却ファン52によって吸引された外気は、加熱コイル図10および図12において、通電コイルとしている12や回路基板図示せず等を冷却した後に、給排気口部51から外部に排出される。また、図11に示すように、据付時においては、まず、操作部50と給排気口部51が一体に成型された筐体11をワークトップ20の開口部21に挿入する。次に、操作部50の後面に設けたプレート挿嵌部50aにトッププレート13の前端を挿嵌して、両側方の本体フランジ11a上にトッププレート13の両側端を密着させて載置する。この時、トッププレート13、給排気口部51及びワークトップ20は略同一面を構成できる。更にトッププレート13と給排気口部51の境界線部を被抱する位置に、着脱自在の給排気口カバー53を設けることにより、トッププレート13の後端は上から押圧固定される。以上の構成によると、ワークトップ20の表面より高さのある部材は、操作部50と給排気口カバー53のみとなり、簡単な構造でフルフラット化が実現でき、デザイン性の向上と共に、操作部50と給排気口カバー53を利用して確実なトッププレート13の固定構造を実現でき、接着剤等を不要とするために据付性やメンテナンス性が大幅に向上できる。また、本実施の形態においては、操作部50が予め筐体11に固定されている例を示したが、操作部50は着脱方式でも良く、この場合はトッププレート13の設置後に、操作部50を設置してから、トッププレート13を押圧固定する順番となる。さらに、図12に示すように、トッププレート13の下方には反射型フォトインタラプタ等で構成されたプレート着脱スイッチ着脱検出部54が配置されている。このプレート着脱スイッチ54は、トッププレート13が装着された時に、発光素子からの光が受光素子に反射されスイッチとしてオンされる構造となっている。逆にトッププレート13が外された時は光が反射されずオフ状態となるため、トッププレート13の装着の有無が判別できる。このプレート着脱スイッチ54の信号は駆動回路制御部14に伝送され、オフ状態の時は駆動回路14から加熱コイル12への電流を遮断し加熱を終了させる。このような構成によれば、据付時やメンテナンス時において、トッププレート13が装着されていない状態で加熱コイル12に通電されることはない。即ち、トッププレート13の装着時に限り、加熱コイル12の駆動が保障されるため、安全に据付やメンテナンスの作業ができるといった効果を奏する。なお、プレート着脱スイッチ54として、フォトインタラプタによる被接触検出の構成例を示したが、接触式によるスイッチで構成しても良い。また、プレート着脱スイッチ54の出力は駆動回路14に伝送して加熱コイル12を切断したが直接電源回路を遮断しても良い。さらに、図12によれば、トッププレート13の下方部で且つ加熱コイル12の中心部スペースには、サーモパイル等の被接触で温度検出可能な赤外線温度センサ非接触温度検出部55が配置されている。この赤外線温度センサ55は、トッププレート13下面温度を計測できる集光位置に配置され、トッププレート13の温度により鍋30内の被加熱物温度を類推する。この赤外線温度センサ55の出力信号は駆動回路制御部14に伝送され、被加熱物の類推温度によって加熱コイルへの電流量を増減させ最適な加熱シーケンスを実現する。上記の構成によれば、従来、トッププレート13の下面に接着して設けていたサーミスタの代わりに、トッププレート13とは非接触の赤外線温度センサ55を用いているので、トッププレート13の設置押し圧力によるセンサ接触の影響の考慮が不要となり、トッププレート13を筐体11から着脱自在な構成とすることが可能となる。"