"可動部を備え、電流供給手段から供給される電流に応じて第1期間において前記可動部を所定位置に静止させ前記第1期間の次または前の期間である第2期間において前記可動部を移動させるソレノイドと、前記第1期間における単位時間あたりの電流の変化量よりも前記第2期間における単位時間あたりの電流の変化量の方が少なくなるように、前記電流供給手段から供給される電流を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記ソレノイドに流れる電流をゼロから所定値まで、または、前記所定値からゼロまで一定の変化量で仮想的に電流を変化させたときに必要となる期間よりも、前記第1期間と前記第2期間とを加算して得られる和の期間の方が短くなるように前記電流を変化させ、前記一定の変化量は、前記第2期間における単位時間あたりの電流の変化量と同じであることを特徴とするソレノイド装置。前記第2期間に、前記ソレノイドによる力と前記ソレノイドに対抗する付勢手段の付勢力とが拮抗する拮抗タイミングが存在することを特徴とする請求項1に記載のソレノイド装置。前記制御手段は、前記第1期間における前記ソレノイドへ供給される電流の変化を開始した時の電流値と前記ソレノイドへ供給される電流の変化を終了した時の電流値を用いて算出した単位時間あたりの電流の変化量よりも、前記第2期間における前記ソレノイドへの電流の変化を開始した時の電流値と前記ソレノイドへの電流の変化を終了した時の電流値を用いて算出した単位時間あたりの電流の変化量の方が少なくなるように、前記電流供給手段から供給される電流を制御することを特徴とする請求項1または2に記載のソレノイド装置。前記制御手段は、前記第1期間における前記ソレノイドへの電流の変化を開始した時の電流値と、前記第2期間における前記ソレノイドへの電流の変化を終了した時の電流値を用いて算出した単位時間あたりの電流の変化量よりも、前記第2期間における前記ソレノイドへの電流の変化を開始した時の電流値と前記ソレノイドへの電流の変化を終了した時の電流値を用いて算出した単位時間あたりの電流の変化量の方が少なくなるように、前記電流供給手段から供給される電流を制御することを特徴とする請求項1または2に記載のソレノイド装置。前記供給手段は、電流としてパルス電流を供給し、前記制御手段は、前記パルス電流のデューティ比を可変制御することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のソレノイド装置。可動部を備え、電流供給手段から供給される電流に応じて第1期間において前記可動部を所定位置に静止させ前記第1期間の次または前の期間である第2期間において前記可動部を移動させるソレノイドと、前記第1期間における単位時間あたりの電流の変化量よりも前記第2期間における単位時間あたりの電流の変化量の方が少なくなるように、前記電流供給手段から供給される電流を制御する制御手段とを備え、前記第2期間に、前記可動部が移動を開始するタイミングが存在することを特徴とするソレノイド装置。前記可動部が移動を開始するタイミングとは、前記ソレノイドによる力と前記ソレノイドに対抗する付勢手段の付勢力とが拮抗する拮抗タイミングであることを特徴とする請求項6に記載のソレノイド装置。請求項1乃至7のいずれか1項に記載の前記ソレノイド装置を有することを特徴とする画像形成装置。前記ソレノイドの駆動に応じて、記録材が積載される積載手段から記録材を給紙する給紙手段をさらに備えることを特徴とする請求項8に記載の画像形成装置。画像形成装置の外部へ記録材を排出する排出ローラと、前記ソレノイドの駆動に応じて、前記排出ローラから排出される記録材の排出方向を変更する支持部材と、をさらに備えることを特徴とする請求項8または9に記載の画像形成装置。成装置。前記ソレノイドの駆動に応じて、画像を形成する画像形成手段をさらに備えることを特徴とする請求項8ないし10のいずれか1項に記載の画像形成装置。しかし、ソレノイドをオンからオフに切り替える際のオンデューティ比を徐々にゼロまで一定の勾配でもって減少させたのでは、衝撃音低減効果が十分とならないことがある。たとえば、ソレノイドを高速にオンからオフに切り替えるためには、オンデューティ比の勾配を急な下り勾配にしなければならない。急な下り勾配にすると、衝撃音低減効果が不十分となる。一方、緩やかな下り勾配にすると、衝撃音低減効果が十分となるが、今度は、ソレノイドをオンからオフに完全に切り換えるまでの時間が長くなりすぎてしまう。そこで、本発明は、ソレノイドのオンからオフの切り替え時間の増加を抑制しつつ、十分な衝撃音低減効果を確保することを目的とする。上記目的を達成するために本発明は、可動部を備え、電流供給手段から供給される電流に応じて第1期間において可動部を所定位置に静止させ第1期間の次または前の期間である第2期間において可動部を移動させるソレノイドと、第1期間における単位時間あたりの電流の変化量よりも第2期間における単位時間あたりの電流の変化量の方が少なくなるように、電流供給手段から供給される電流を制御する制御手段とを備え、制御手段は、ソレノイドに流れる電流をゼロから所定値まで、または、所定値からゼロまで一定の変化量で仮想的に電流を変化させたときに必要となる期間よりも、第1期間と第2期間とを加算して得られる和の期間の方が短くなるように電流を変化させ、一定の変化量は、第2期間における単位時間あたりの電流の変化量と同じであることを特徴とする。本発明によれば、第1期間にける単位時間あたりの電流の変化量よりも第2期間における単位時間あたりの電流の変化量の方が少なくなるため、十分な衝撃音低減効果を確保できる。さらに、本発明では、ソレノイドに流れる電流をゼロから所定値まで、または、所定値からゼロまで一定の変化量で仮想的に電流を変化させたときに必要となる期間よりも、第1期間と第2期間とを加算して得られる和の期間の方が短くなるように電流を変化させる。これにより、ソレノイドのオンからオフの切り替え時間の増加を抑制できる。以下に図面を参照して、この発明を実施するための最良の形態を例示的に詳しく説明する。ここで、この実施の形態に記載させている構成部品の寸法、材質、形状、それらの相対配置などは、発明が適用させる装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものであり、この発明の範囲を以下の実施の形態に限定する趣旨のものではない。図1を用いて、画像形成装置の用紙搬送について説明するとともに、ソレノイドが用いられている箇所を示す。図1に示すように、画像形成装置100では、給紙カセット101に積載された用紙Sが、ピックアップローラ1によって図中矢印B方向にしたがって搬送路を搬送される。ピックアップローラ1は、ソレノイドの駆動に応じて積載手段から記録材を給紙する給紙手段の一例である。給紙カセット101は、記録材が積載される積載手段の一例である。用紙Sは、さらに画像形成部102において形成されたトナー画像を転写部103で転写される。画像形成部102の状態は、ソレノイドによって駆動されることで、転写部103に当接した画像形成状態と、転写部103から離間した非画像形成状態とが切り替わるようになっている。このように、画像形成部102は、ソレノイドの駆動に応じて画像を形成する画像形成手段の一例である。トナー画像を転写された用紙Sは、定着部104でトナー画像を定着される。用紙Sは、定着部104の定着ローラおよび搬送ローラ対21によって図中矢印F方向に搬送される。さらに用紙Sは、排紙ローラ対22によって画像形成装置100の外部へ排出され、排紙トレイ23上に積載される。ここで、ピックアップローラ1は、保持手段に保持されているシートを搬送路へ送り出すピックアップローラの一例であり、断続的にソレノイド装置によって駆動されることで、用紙を1枚ずつ分離して搬送する。ピックアップローラ1に対して断続的に駆動力を伝達するために、ソレノイドが用いられることがある。また、排紙ローラ対22の排紙方向を切り替えるためにも、ソレノイドが用いられることもある。ソレノイドとしては、たとえば、プランジャ型可動鉄芯が直進するタイプや、フラッパ型可動板が回動し、オフ状態になると可動板がバネで初期位置に復帰するタイプが用いられる。可動鉄芯や可動板は可動部の一例である。プランジャ型では、オフ状態になると可動鉄心が初期位置に復帰する機構バネなどの付勢手段が合せて使用される。ソレノイドがオンからオフになり、初期位置に復帰する際に、衝撃音が発生して騒音が問題になることがある。この騒音を軽減する方法としては、ソレノイドに流す電流をパルス化するとともに、オフ時にパルス周期を徐変させることで電流を徐々に低減させ方法がある。これにより、可動鉄心や可動板などの可動部材が初期位置に復帰する際の衝撃音を軽減される。図2ないし図4を用いて、衝撃音の低減方法について説明する。図2において、ピックアップローラ1は、駆動伝達ギア2から駆動力を伝達されると、図中矢印A方向に回転する。これにより、給紙カセット101に積載された用紙Sが一枚ずつ、図中矢印B方向に分離しして搬送される。ピックアップローラ1は、ピックアップローラ軸3によって、一部の歯が切り欠かれた欠歯ギア4に連結している。図3aおよび図3bが示すように、フラッパ型のソレノイド5には、フラッパ51と、バネ52が設けられている。フラッパ51は、バネ52によって、ソレノイドオフ状態給紙動作開始前において、電磁コイルであるソレノイドから欠歯ギア4に向いた方向に付勢されている。図3aで示すように、ソレノイドオフ状態においては、フラッパ51の先端に設けられた突起状の先端部53が、欠歯ギア4に一体に設けられたカム面41上の突起部42に係合している。そのため、欠歯ギア4が、給紙動作回転方向A方向に回転してしまうことを阻止される。つまり、欠歯ギア4に対する駆動伝達ギア2からの駆動力の伝達が解除されているため、ピックアップローラ1は停止状態を維持する。図3bが示すように、ソレノイドがオン状態になると、ソレノイドへ電流が流れることで発生する吸引力が、バネ52の戻し力電磁コイル側とは反対方向の欠歯ギア4方向に付勢する力に勝る。フラッパ51が図中矢印C方向に回動すると、先端部53と突起部42との係合が解除される。よって、欠歯ギア4は駆動伝達ギア2に噛み合わされ、駆動伝達ギア2から駆動力が伝達される。駆動力によって、ピックアップローラ軸3が回動するため、ピックアップローラ1も回動し、用紙Sを搬送路へ送り出す。<一定電流を用いる事例>図4aおよび図5aを用いて、ソレノイドをオンからオフに切り替える際に発生しうる衝撃音について説明する。ソレノイド5は、一定電流供給部図示しないに接続されている。ソレノイド5がオン状態にあるときは、ソレノイド5には一定の電流が供給されているが、オフ状態にあるときは電流が遮断される。とりわけ、図4aにおいて、時刻T0でソレノイド5はオン電流値:Highに切り替えられ、時刻T1でオフ電流値:Lowに切り替えられる。図5aを用いて、ソレノイド5のフラッパ51に作用する力関係について説明する。時刻T0から時刻T1までの期間ソレノイドオン状態において、フラッパ51に作用する力は、バネ52の戻し力Dよりも電磁コイルの吸引力Eが十分に勝る。よって、フラッパ51は吸引状態を維持する。その後、時刻T1ソレノイドオフ状態において電流が遮断されると、ソレノイド5の吸引力Eは無くなる。その結果、フラッパ51は戻し力Dによって急激に欠歯ギア4側に回動するため、先端部53がカム面41に当接してフラッパ51の回動が停止する。ここで、ソレノイド5や欠歯ギア4等の構成によっては、先端部53がカム面41に当接する際に、大きな衝撃音が発生してしまう。これは、画像形成装置100に対する市場からの静音化の要請に反することになる。<パルス電流を用いる第1事例>図4b、図5bを用いて、パルス電流による静音化について説明する。ソレノイド5は、パルス電流供給部に接続されており、オン状態において100デューティでパルス電流を供給される。また、パルス電流のデューティ比は、オフ状態において100から0まで徐々に減少する。図4bにおいて、時刻T0でソレノイド5はオン状態デューティ比が100に移行する。時刻T1で、ソレノイド5は、オフ状態デューティ比が100から減少への移行を開始する。T3で、ソレノイド5は、オフ状態デューティ比が0への移行を完了する。図5bを用いて、ソレノイド5のフラッパ51に作用する力関係を説明する。時刻T0から時刻T1までの期間ソレノイドオン状態では、フラッパ51に作用する力は、バネ52の戻し力Dよりもソレノイド5の吸引力Eが十分に勝る。そのため、この期間では、フラッパ51が吸引状態を維持する。時刻T1ソレノイドオフ開始タイミング以降では、パルス電流のデューティ比が徐々に減少してゆく。さらに、時刻T2では、吸引力E ́が戻し力Dと拮抗する。さらに時刻T2以降もパルス電流のデューティが徐々に減少され続ける。その結果、戻し力Dが吸引力E ́ ́に勝り、フラッパ51は戻し力Dによって欠歯ギア4側に回動し、先端部53がカム面41に当接してフラッパ51の回動が停止する。時刻T2から時刻T3までの期間では、フラッパ51には吸引力E ́ ́が減少しながらも依然として作用し続ける。そのため、先端部53がカム面41に当接する際の速度が減少して、衝撃音の大きさが低減することになる。図4bにおける時刻T1の100デューティから時刻T3の0デューティへデューティ比が徐々に減少する割合勾配を角度θで表わす。角度θは、戻し力Dが吸引力Eに対して勝るように変化する割合となる。角度θが小さい勾配が緩やかなほど、フラッパ51の戻り速度が減少するため、衝撃音の発生を低減させる効果が大きくなる。しかし、衝撃音を低減するために角度θを小さくすれば小さくするほど、ソレノイド5をオフにするのに必要となる時間図4aの時刻T1から時刻T3までの時間が長くなってゆく。そのため、画像形成装置100の給紙駆動部など、ソレノイド5を高速でオン-オフ動作させる必要がある機構では、パルス電流を採用することが困難になる。これは、衝撃音の低減化のための処理時間が、高速化の妨げになってしまうからである。反対に、ソレノイド5を高速でオン-オフ動作させるために角度θを急角度にしてしまえば、十分な衝撃音低減効果が得られなくなってしまう。このように、パルス電流化については、高速化と衝撃音低減という二律背反する課題が内在していた。<パルス電流を用いる第2事例>図6aを用いて、ソレノイドに流す電流をパルスした形態での電流と時間の関係について説明する。ソレノイド5に対してパルス電流供給部から通電されるパルス電流のデューティ比は、ソレノイドオン状態で、100としている。これは、先端部53と突起部42との係合が十分に解除される位置までフラッパ51を吸引するためである。ここで、吸引状態にあるフラッパ51の位置吸引位置は、吸引前ソレノイドオフ状態における位置未吸引位置よりもソレノイド5側に近づいている。そのため、フラッパ51を吸引位置に保持するのに十分なパルス電流のデューティ比は、100デューティ以下となりうる。このフラッパ51を吸引位置に保持するのに十分なパルス電流のデューティ比をαデューティとする。図6aが示すように、時刻T1でソレノイドのオフデューティ比を100から減少が開始される。この開始タイミング時刻T1から、デューティ比がαデューティに減少するタイミング時刻Tαまで、フラッパ51は吸引位置に保持される。つまり、デューティ比を100デューティからαデューティまでに徐々に減少させるために必要となる期間時刻T1から時刻Tαまでの期間は、フラッパ51の位置がソレノイドオン状態のときの位置と変わらないこととなる。時刻T2において、戻し力Dと吸引力E ́が拮抗する。このときのデューティ比を拮抗デューティと呼ぶことにする。拮抗デューティよりもさらにデューティ比を減少させると、デューティ比がβデューティに到達する。βデューティは、フラッパ51が未吸引位置に戻るのに十分なパルス電流のデューティ比である。βは0以上の値となるが、これは、フラッパ51が確実に未吸引位置に戻るために必要となるデューティ比が0デューティ以上となりうるからである。よって、βデューティから0デューティまでデューティ比を徐々に減少させても、フラッパ51の位置は変化しない。なぜなら、デューティ比がβデューティに到達した時点で、すでにフラッパ51は、未吸引位置に到達しているからである。βデューティから0デューティまでに徐々にデューティ比を減少させるために必要となる期間時刻Tβから時刻T3までの期間は、フラッパ51の位置はソレノイドオフ完了時の位置と変わらないこととなる。以上の考察から導出できる事項としては、時刻T1から時刻T3までの期間Toffのうち、時刻T1から時刻Tαまでの期間と、時刻Tβから時刻T3までの期間は、フラッパ51を回動動作させるためには使用されていないといっても差し支えないことである。つまり、この2つの期間については、短縮可能といえる。つまり、この2つの期間では、急激に電流を減少させてもよいといえる。一方で、時刻T2を含む期間である、時刻Tαから時刻Tβまでの期間は、フラッパ51を回動動作させるためには使用される期間である。よって、この期間においては、衝撃音を緩和するために、電流を徐々に減少させることが必要となる。<実施例1>実施例1では、可動部を備えるソレノイドがON状態デューティー比で100からOFF状態デューティー比で0に移行する移行期間を複数の期間に分けて考える。つまり、この移行期間では、電流が所定値からゼロまで減少してゆく。第1期間は、電流供給手段から供給される電流に応じて可動部が所定位置に静止している期間である。つまり、第1期間では、ソレノイドに流れる電流の電流値は変化するものの、可動部は静止している。第1期間の次または前の期間である第2期間は、ソレノイドの可動部が所定位置から別の位置へ移動する期間である。さらに、実施例1では、第1期間における単位時間あたりの電流の変化量よりも第2期間における単位時間あたりの電流の変化量の方が少なくなるように、電流供給手段から供給される電流を制御する。つまり、電流値は、2段階で変化することになり、第1期間では急激に変化し、第2期間では緩慢に変化することになる。とりわけ、第2期間に、ソレノイドによる力とソレノイドに対抗する付勢手段の付勢力とが拮抗する拮抗タイミングが存在するため、衝撃音が緩和されることになる。なお、移行期間のうち、拮抗タイミングが存在する期間において電流を緩慢に変化させればよく、それを除いた他の期間については急激に電流を変化させてもよい。電流を急激に変化させることは、移行期間を短縮する効果をもたらす。図6bを用いて、実施例1に係るソレノイドに流すパルス電流の電流値と時間との関係について説明する。実施例1では、上記の考察にしたがって、時刻T1から時刻TαTα≒T1までの第1期間ではパルス電流のデューティ比を急激に減少させている。ここでは、時刻T1は、第1期間におけるソレノイドへ供給される電流の変化を開始した時である。時刻T1における電流値は100である。ここでは、デューティ比を用いて電流値を表現することにする。時刻Tαは、第1期間におけるソレノイドへ供給される電流の変化を終了した時である。時刻Tαにおける電流値はαである。時刻TαTα≒T1から時刻Tβまでの第2期間では、パルス電流のデューティ比を徐々に減少させている。時刻Tαは、第2期間におけるソレノイドへの電流の変化を開始した時である。上述したように、時刻Tαにおける電流値はαである。時刻Tβは、第2期間におけるソレノイドへの電流の変化を終了した時である。時刻Tβにおける電流値はβである。さらに、時刻Tβ以降の第3期間ではパルス電流のデューティ比を急激に減少させている。この例では、時刻Tβ以降の時刻Tγで電流値は0になる。図6bでは、Tβ≒Tγである。ここで、時刻TαTα≒T1から時刻Tβまでの第2期間における勾配は角度θによって表現できる。つまり、点T1,αと点Tβ、βを通る直線の方程式の傾きは、α-β/Tα-Tβ=-tanθとなる。この角度θは、衝撃音の緩和度を表している。ちなみに、第1期間における傾きは、Tα≒T1であるため、-tan90°である。図6bにおいては、-tan90°>-tanθが成り立つことは明らかである。つまり、時刻T1における電流値と時刻Tαにおける電流値を用いて算出した単位時間あたりの電流の変化量-tan90°よりも、時刻Tαにおける電流値と時刻Tβにおける電流値を用いて算出した単位時間あたりの電流の変化量-tanθは少ない。このように、電流供給手段から供給される電流を制御することで、移行期間を短縮できる。基本的には、時刻T1における電流値100と時刻Tβにおける電流値βを用いて算出した単位時間あたりの電流の変化量よりも、時刻Tαにおける電流値αと時刻Tβにおける電流値βを用いて算出した単位時間あたりの電流の変化量の方が少なくなるように、電流のデューティ比が制御される。これは、拮抗タイミングである時刻T2では電流値を緩慢に変化させて、衝撃音の緩和効果を得るためである。図6bによれば、ソレノイドに流れる電流を所定値からゼロまで、破線で示した一定の変化量で仮想的に電流を変化させたときに必要となる期間T1からT3までの期間よりも、第1期間と第2期間とを加算して得られる和の期間T1からTβまでの期間の方が短い。これは、第1期間と第2期間を通算した通算期間における変化量の平均値よりも、第2期間における変化量は少なくなることを意味する。このように電流を変化させることで、移行期間である時間Toffを短縮できる。図6bに示した角度θを図6aに示した角度θと同一の値にしたとしても、ソレノイド5をオン状態からオフ状態に切り替えに必要となる時間Toffを大幅に短縮できる。これは、画像形成装置100の給紙部においてソレノイドを採用するケースで、ソレノイド5を高速でオン-オフ動作させることができる。このように、実施例1は、画像形成装置100の高速化に寄与することになろう。また、図6bに示した角度θが図6aに示した角度θと同一の値であれば、衝撃音の緩和効果は同一である。つまり、必要となる時間Toffの短縮と、衝撃音の緩和とを両立していることになる。一方で、図6bに示した角度θを、図6aに示した角度θよりも小さくすることで、衝撃音の緩和効果を向上することができる。たとえば、図7が示すように、時刻T3においてβデューティとなるように角度θを設定すると、時間Toffを短縮することはできないものの、衝撃音の緩和効果を大幅に向上することが可能となる。画像形成装置100の静音化を重視する場合にも、実施例1は有利であろう。このように、角度θは、衝撃音の緩和効果と高速化とのトレードオフにしたがって適宜決定すればよいことになる。以上のように、デューティ比の急変と徐変とを組み合わせる。つまり、ソレノイド5をオン状態からオフ状態へ切り替える切替処理を開始する開始タイミング時刻T1から拮抗タイミング時刻T2より手前の第1所定タイミング時刻T1までを第1期間として電流を急激に減少させ、第1所定タイミング時刻T1から第2所定タイミング時刻T3までを第2期間として電流を徐々に減少させる。また、第2所定タイミング時刻T3以降の期間で電流をゼロへと急激に減少させる。これにより、ソレノイドのオンからオフの切り替え時間の増加を抑制しつつ、十分な衝撃音低減効果を確保することが可能となる。なお、デューティ比であるαおよびβは、ソレノイド5の種類や関連機構の構成等によって異なる。よって、事前の測定やシミュレーションを実行し、目標となる衝撃音の緩和効果や高速化の効果が発揮可能な範囲内でαおよびβを決定すればよい。実施例1においては、デューティ比の急変を2回行っているが、どちらか一方のみでも本実施例における効果および利点が得られる。実施例1では、デューティ比の急変と徐変を、ソレノイド5をオン状態からオフ状態に移行する際に適用するものとして説明したが、オフ状態からオン状態に移行する際に適用してもよい。あるいは、オン状態からオフ状態に移行する際と、オフ状態からオン状態に移行する際の両方に、実施例1にかかる技術思想を採用してもよい。実施例1では、フラッパ型のソレノイドを一例として採用したが、その他の型のソレノイドにも同様に適用可能である。また、本実施例では、駆動力の伝達と遮断とを切り替えるソレノイドを一例として採用したが、その他の機構で用いられるソレノイドにも同様に適用可能である。<実施例2>実施例2では、ソレノイドをオフ状態からオン状態に移行する際に本発明を適用した事例について説明する。オフ状態からオン状態に移行する移行期間では、電流がゼロから所定値まで増加してゆく。つまり、本発明は、オン状態からオフ状態に移行する移行期間だけでなく、オフ状態からオン状態に移行する移行期間にも適用できるのである。なお、すでに説明した個所については説明の簡潔化のために省略する。図8aおよび図8bを用いて、排紙方向を切り替えるためのソレノイドの動作について説明する。図8aはソレノイドオフ状態を示し、図8bはソレノイドオン状態を示している。図8aに示すように、画像形成部102から搬送路を搬送されてきた用紙Sは、搬送ローラ対21によって図中矢印F方向に搬送される。さらに、用紙Sは、排紙ローラ対22によって図中矢印G方向に排出されて、排紙トレイ23上に積載される。矢印Gが示す方向を排出方向と呼ぶことにする。この方向は、排紙ローラ対22が形成するニップ面と平行な方向となっている。排紙ローラ対22は、画像形成装置の外部へシートを排出する排出ローラの一例であり、排紙ローラ対支持部材24に回転自在に設けられている。排紙ローラ対支持部材24は、排出ローラを支持し、軸を中心として回動することで排出ローラからのシートの排出方向を変更する支持部材の一例である。排紙ローラ対支持部材24の一端は、排紙ローラ対回転軸25に回動可能に保持されている。排紙ローラ対支持部材24の他端は、プランジャ型のソレノイド26のプランジャ29に連結している。ソレノイド26およびその制御ユニットは、支持部材を回動させるソレノイド装置の一例である。排紙ローラ対支持部材24は、図示しないバネ28による戻し力Hによって図中矢印J方向に付勢されている。ソレノイド26がオフ状態に移行すると、排紙ローラ対支持部材24が突当部27に当接することで、排紙ローラ対支持部材24の位置が規制される。ソレノイド26がオン状態に移行すると、図8bに示すように、プランジャ29に作用する吸引力Kが戻し力Hを十分に勝る。その結果、排紙ローラ対支持部材24が排紙ローラ対回転軸25中心に回動して、排紙ローラ対22の排出方向が角度δ分だけ変化する。このため、排紙ローラ対22から排出される用紙Sは、図中矢印L方向に排出される。このように、排紙ローラ対22の排出方向を可変させることで、紙種用紙の表面性、厚みなどの違いにより生じる用紙先端の垂れ下がりや丸まり等の発生を低減させることが可能になる。図9を用いて、ソレノイド駆動について説明する。図9は、ソレノイドに流すパルス電流のデューティ比と時間との関係を示している。ソレノイド26は、パルス電流供給部に接続されている。ソレノイドオフ状態時刻T20において、プランジャ29がソレノイド26から遠ざかっている。そのため、プランジャ29を吸引開始するのに十分なパルス電流のデューティ比は0デューティ以上となる。ここで、プランジャ29に作用する吸引力Kが戻し力Hに勝って、吸引開始するのに十分なパルス電流のデューティ比をεデューティとする。よって、時刻T20においてデューティ比を0デューティからεデューティまで急変させても、プランジャ29は吸引前の位置に保持される。デューティ比をεデューティから徐々に増加させてゆき、デューティ比が100デューティに到達した時刻T21で、プランジャ29は確実に吸引される。ここで、図9におけるεデューティ時刻T20から100デューティ時刻T21までデューティ比を徐々に増加される割合を角度ζで表わすことにする。角度ζが緩やかなほど、プランジャ29の吸引速度が低減する。そのため、プランジャ29を吸引しきったときに発生する衝撃音の発生を低減させる効果が大きくなる。角度ζを比較例901の角度ζと同一にした場合、実施例2についてのプランジャ29のオン開始時からオン完了時までに必要となる時間Tonは、比較例のTonよりも大幅に短縮できる。よって、衝撃音の緩和効果を維持しつつ、ソレノイドの高速化を達成できる。一方で、実施例2のTonと比較例のTonとを同一にし、実施例2の角度ζを比較例901の角度ζよりも小さくすれば、衝撃音の緩和効果を向上させることができる。このように、角度ζは、衝撃音の緩和効果と高速化とのトレードオフにしたがって適宜決定すればよいことになる。以上のように、ソレノイド26をオフ状態からオン状態へ切り替える切替処理を開始する開始タイミングT20から、拮抗タイミングよりも手前の第1所定タイミングT20までを第1期間として電流を急激に増加させ、第1所定タイミングT20から第2所定タイミングT21までを第2期間として電流を徐々に増加させる。これにより、ソレノイドのオフからオンの切り替え時間の増加を抑制しつつ、十分な衝撃音低減効果を確保することが可能となる。なお、デューティ比であるεは、ソレノイド26の種類や関連機構の構成等によって異なる。よって、事前の測定やシミュレーションを実行し、目標となる衝撃音の緩和効果や高速化の効果が発揮可能な範囲内でεを決定すればよい。実施例2においては、デューティ比の急変を1回行っているが、2回以上に分けて行ってもよい。実施例2では、デューティ比の急変と徐変を、ソレノイド26をオフ状態からオン状態に移行する際に適用するものとして説明したが、オン状態からオフ状態に移行する際に適用してもよい。あるいは、オン状態からオフ状態に移行する際と、オフ状態からオン状態に移行する際の両方に、実施例2にかかる技術思想を採用してもよい。実施例2では、プランジャ型ソレノイドに適応したが、その他の型のソレノイドにも同様に適用可能であり、本実施例における効果、及び利点は同様に得られる。実施例2では、排紙方向切替用のソレノイドを一例として説明したが、搬送路切替用や駆動切替用のソレノイドにも同様に適応可能であり、本実施例における効果、及び利点が同様に得られる。<実施例3>実施例3では、実施例1および実施例2で説明した技術思想を実施する具体的な構成について説明する。図10を用いて制御ユニットの一例について説明し、図11を用いて制御フローについて説明する。図10おいて、制御部31は、期間およびタイミングを管理するためのタイマ33からタイミング情報を取得する。記憶部34には、タイミングとデューティ比とが対応付けて記憶されている。パルス電流供給部32は、制御部31によって設定されたデューティ比に対応したパルス電流を生成し、ソレノイド5とソレノイド26に供給する。このように、パルス電流供給部32は、レノイドに電流を供給する電流供給手段やパルス電流を供給するパルス電流供給手段の一例である。また、制御部31は、流供給手段からソレノイドへ供給する電流を可変制御する電流制御手段やパルス電流のデューティ比を可変制御するパルス電流制御手段の一例である。なお、制御部31は、第1期間においてパルス電流のデューティ比を急変させ、第2期間においてパルス電流のデューティ比を徐変させることを特徴としている。図11のステップS101で、制御部31は、タイマ33をスタートさせるとともに、記憶部34から読み出した初期値をパルス電流供給部32に設定する。パルス電流供給部32は、設定された初期値デューティ比でパルス電流を出力する。図7に示した事例では初期値が100であり、図9に示した事例では初期値が0である。S102で、制御部31は、タイマ33から取得したタイマ値が第1期間の開始時刻を示す値になったかどうかを判定する。図7に示した事例では第1期間の開始時刻は、時刻T1であり、図9に示した事例では時刻T20である。タイマ値が第1期間の開始時刻になると、S103に進む。S103で、制御部31は、第1期間の開始時刻と対応付けられているデューティ比を記憶部34から読み出し、パルス電流供給部32に設定する。図7に示した事例ではこのデューティ比はαであり、図9に示した事例ではεである。S104で、制御部31は、タイマ33から取得したタイマ値が第2期間の開始時刻を示す値になったかどうかを判定する。図7に示した事例では第2期間の開始時刻は、時刻T1であり、図9に示した事例では時刻T20である。つまり、図7においても図9においても第1期間の長さは0ないしはゼロに極めて近い値となる。もちろん、第1期間における角度が90度よりも小さければ、第1期間の長さは0よりも長い期間となる。この場合であったとしても、第1期間における勾配は、第2期間における勾配よりも急峻なものとなる。タイマ値が第2期間の開始時刻になると、S105に進む。S105で、制御部31は、ディーティ比の徐変を開始する。第2期間の開始タイミングにおけるデューティ比は、図7の事例ではαであり、図9の事例ではεである。また、第2期間の開始タイミングにおけるデューティ比は、図7の事例ではβであり、図9の事例では100である。よって、図7では、αからβへと時間の経過とともに減少し、図9では、εから100へと時間の経過とともに増加する。このときの変化は、1次関数である必要はなく、より高次の関数や指数関数などであってもよい。S106で、制御部31は、タイマ33から取得したタイマ値が第2期間の終了時刻を示す値になったかどうかを判定する。図7に示した事例では第2期間の終了時刻は、時刻T3であり、図9に示した事例では時刻T21である。タイマ値が第2期間の終了時刻になると、S107に進む。S107で、制御部31は、第3期間の開始時刻と対応付けられているデューティ比を記憶部34から読み出し、パルス電流供給部32に設定する。図7に示した事例では第3期間の開始時刻は時刻T3であり、図9に示した事例では時刻T21である。なお、図6bの事例では、第3期間の開始タイミングは時刻Tβである。第3期間の開始タイミングにおけるデューティ比は、図7の事例では0であり、図9の事例では100である。このように、本発明によれば、制御部31が、ソレノイドをオン状態からオフ状態、または、オフ状態からオン状態に切り替える切り替え期間のうち、第1期間において電流を急変させ、第2期間において電流を徐変させるよう電流を制御する。ここで、第2期間には、ソレノイドによる力とソレノイドに対抗する付勢手段の付勢力とが拮抗する拮抗タイミングが存在する。よって、本発明によれば、ソレノイドのオンからオフの切り替え時間の増加を抑制しつつ、十分な衝撃音低減効果を確保することが可能となる。"