"扉及びその周囲の扉枠のいずれか一方に取り付けられ、軸線方向に移動可能なピボット軸を備えるヒンジ本体と、該扉及び該扉枠の他方に取り付けられ、該ピボット軸を回転可能に受け止める軸受けを有した第2のヒンジと、を備えたヒンジにおいて、ヒンジ本体もしくは第2のヒンジに設けられたスイッチに接続された報知手段を具備し、該ピボット軸が該軸受けに適正に嵌合している場合には該スイッチが作動して該報知手段による状態の報知が行われることを特徴とするヒンジ。該報知手段を制御する電気回路に戸袋収納検知手段が設けられていることを特徴とする請求項1記載のヒンジ。しかしながら、扉の上端部に形成された切欠部はヒンジ用カバーによって塞がれることになる。従って、特許文献1のピボットヒンジであっても、施工作業が完了した後は扉の上端部に位置するヒンジ用カバーを取り外さない限り、ピボット軸が軸受けに適正に嵌合しているかを外部から確認することができない。また、カバーを取り外してもピンは小さくて見えにくく、さらに周囲が暗いと確認は容易ではなかった。本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、施工作業が完了した後であってもピボット軸が軸受けに適正に嵌合していることを外部から容易に確認することを可能とするピボットヒンジ等のヒンジを提供することである。上記目的を達成するために、本発明のヒンジは、扉及びその周囲の扉枠のいずれか一方に取り付けられ、軸線方向に移動可能なピボット軸を備えるヒンジ本体と、該扉及び該扉枠の他方に取り付けられ、該ピボット軸を回転可能に受け止める軸受けを有した第2のヒンジと、を備えたヒンジにおいて、ヒンジ本体もしくは第2のヒンジに設けられたスイッチに接続された報知手段を具備し、該ピボット軸が該軸受けに適正に嵌合している場合には該スイッチが作動して該報知手段による状態の報知が行われることを特徴とする。ここで、該報知手段を制御する電気回路に戸袋収納検知手段が設けられていることが好ましい。本発明のヒンジによれば、施工作業が完了した後においてもヒンジに設けられた報知手段によりヒンジのピボット軸が軸受けに適正に嵌合しているかを確認することができる等の効果を奏する。以下、本発明の実施形態について図面に基づいて説明する。なお、以下の説明では本発明をピボットヒンジに適用した一例を示すが、オートスイングヒンジ、フロアヒンジ等に適用することも可能である。図8は天井側から垂直方向に下方を見た扉Dの動作説明用の図であるが、図8Aは普段の扉Dの状態を表し、通路90の壁91に設けられた防火扉収納部92に扉Dは収納されている。火災が発生すると、図8Bのように、自閉装置により防火扉収納部92から回動して引き出され、通路90を閉じる。こうすることにより、火災による煙が通路90を伝って蔓延することが防止される。-ヒンジの構成等-まず、図1乃至図7を参照して、本実施形態に係るヒンジ2の構成について説明する。図1に示すように、ヒンジ2は、防火扉等の扉Dの上端部左側に取り付けられるヒンジ本体10と、扉枠5に取り付けられる軸受け7を備える基体4からなる第2のヒンジ3とを備えている。基体4を不図示の固定具で扉枠5に固定することにより第2のヒンジ3は扉枠5に取り付けられる。ヒンジ本体10にはピボット軸17が設けられ、第2のヒンジ3の軸受け7には前記ピボット軸17を挿脱可能な筒状の穴8が設けられている。当該穴8はピボット軸17と同軸上に配置され、当該ピボット軸17が穴8に挿入された時には、当該ピボット軸17を回転可能に受け止める。そして、ヒンジ本体10のピボット軸17が軸受け7の穴8に挿入されると、当該扉Dが扉枠5に対して吊り込まれ、扉Dが水平方向に回動可能になる。図2に示すように、ヒンジ本体10は、ピボット軸17の他に扉Dの上端部に沿って取り付けられる基体11と、当該基体11の幅方向において下方垂直方向に平行に延びる一対の側体12、12とを有する本体13を備えている。当該本体13は、図4に示すように、基体11の左端部側に側体12が固定具14、14によって取り付けられることによって構成される。また、基体11の左端部には、筒状の案内筒15が側体12、12間にあって下方に突出しカシメ止め、又は溶接等により強固に固定され設けられており、その案内筒15の孔15aにはピボット軸17が上下動可能に挿入される。ピボット軸17の下方右側方には側体12、12の間に回転軸19がその軸線をピボット軸17の軸線方向に対して直交させて設けられている。図3に示すように、当該回転軸19の両端部には十字状の操作部20が一体的に形成され、それら操作部20は回転可能に側体12、12の両端面に露出している。図3及び図4に示すように、回転軸19には、当該回転軸19と一体的に回転する左右一対の回転体22が設けられており、当該回転体22の周囲にはその周方向に突出する3つの突出部22a、22b、22cが形成されている。一方の突出部22aは、リンク25を介してピボット軸17と連結ピン26、27により連結される。このリンク25は、連結ピン26、27を介してピボット軸17と回転体22の一方の突出部22aとに回動可能に取り付けられる。また、回転軸19には、第1のコイルばね29が巻回されており、当該第1のコイルばね29は回転体22と一方の側体12との間に配置される。当該第1のコイルばね29の一端は、回転体22に形成された一方の突出部22aの根元に係合され、他端は一方の側体12の一部が内側に折り曲げられて形成された曲折体12aに係合される。当該第1のコイルばね29は、図4上における回転軸19の左回り方向への回転に対して所定の抵抗力f1aが付与されるようになっている。また、ピボット軸17の下方には前記第1のコイルばね29よりも弾性力が強力な第2のコイルばね30が配置される。当該第2のコイルばね30の一端は回転体22の他方の突出部22bに配置された軸体31に係合され、他端は前記回転体22の下方であって前記側体12、12に掛け渡されて取り付けられる支持軸23に係合される。当該第2のコイルバネ30は、回転軸19の軸回りにおける所定の回転角を境に、回転軸19の左回り方向への回転に対する抵抗力f1bと、右回り方向への回転に対する抵抗力F2と、が切り替えられて付与されるようになっている。具体的には、図4上における回転軸19の左回り方向への回転に対して抵抗力F1=f1af1bが付与され、所定の回転角に達した時に、反対方向の抵抗力F2が付与されるようになっている。また、第1のコイルばね29は、万が一、第2のコイルばね30が破損して抵抗力f1bが無くなった場合であっても、第1のコイルばね29の抵抗力f1aによってリンク25の位置を保持し、軸体31が下がることを防止する。また、回転体22とリンク25とを連結する連結ピン27の両端部は側体12、12の両端面に露出している。側体12、12の両端面には、当該回転軸19の回転にともなって前記回転軸19の周囲を扇状に上下方向に移動する連結ピン27の移動軌跡に沿って溝28が形成されており、連結ピン27は当該溝28に沿って移動する。回転体22の回転範囲は、図4に示すように回転体22の突出部22cが側体12に形成された曲折体12aに当接することと、図7に示すように回転体22の突出部22aが曲折体12aに当接することによって規制されており、回転体22の回転に応じてピボット軸17が上下方向に移動可能となる。具体的には、前記突出部22aが曲折体12aに当接する際は、ピボット軸17は、略上半分が基体11から突出するように上方向に移動し、一方、前記突出部22cが曲折体12aに当接する際は、図4に示すように上端部が基体11の上面と面一となるように下方向に移動する。さらに、前記案内筒15の軸線方向にあって下端部には、係止部となる溝15bが軸線方向に直交して形成されている。一方、案内筒15の孔15aに挿入されるピボット軸17の下方にはその軸線方向に対して直交して、被係止部となるピン32がその両端をピボット軸17の外周より突出して固定されている。ピン32はピボット軸17の上下方向の移動に応じて、案内筒15に形成された溝15bに係脱可能となっている。-ヒンジ本体の動作等-次に、図2乃至図7を参照して、本実施形態に係るヒンジ本体の動作について説明する。上記のように構成されたヒンジ本体10は、操作部20による回転軸19の回転操作に応じて回転体22が一体的に回転し、その回転がリンク25によりピボット軸17の上下方向の往復運動に変換され、前記ピボット軸17が突出された状態と案内筒15に収容された状態に移動可能になっている。図5乃至図7に示すようにピボット軸17が基体11から突出している状態から図2乃至図4に示すようにピボット軸17を案内筒15内に引き込む場合には、図5乃至図7に示す状態において、回転軸19を左方向に回転させることで、リンク25を介してピボット軸17をその軸線方向下方に移動させる。この時、図2乃至図4に示すように、回転体22とリンク25を連結する連結ピン27は溝28に沿って下方に移動する。また、回転軸19が所定の回転角に達すると、回転体22の突出部22cが曲折体12aに当接することによって回転体22の回転が規制される。この時、回転軸19には、第2のコイルばね30の弾性力によって回転軸19の右回り方向への回転に対して抵抗力F2が付与されるため、回転体22は元の状態に戻らずにその状態が保持される。よって、ピボット軸17は、その先端部が案内筒15内に収容された状態で保持される。一方、図2乃至図4に示すようにピボット軸17が案内筒15内に引き込まれた状態から図5乃至図7に示すようにピボット軸17を基体11から突出させる場合には、図2乃至図4に示す状態において、回転軸19を右回り方向に回転させることで、リンク25を介してピボット軸17をその軸線方向上方に移動させる。この時、回転軸19の回転角が所定の回転角を越えると、第2のコイルばね30の弾性力及び第1のコイルばね29の作用によって、回転軸19は勢いよく右回り方向に回転する。この動作によって回転体22は突出部22aが側体12に形成された曲折体12aと当接して回転が規制されるまで回転し、ピボット軸17の先端が最大限に基体11から突出する。さらに、ピボット軸17に固定されたピン32は、案内筒15の孔15aに挿入されたピボット軸17の略上半分が軸受け7の穴8に挿入され、ドアDが開閉可能となった状態では、案内筒15の下端部に形成された溝15bに係合する。この溝15bとピン32の係合は、案内筒15の孔15aに対するピボット軸17の軸線回りの回転を阻止する。すなわち、ピボット軸17は案内筒15及び案内筒15が固定されたヒンジ本体10、即ち、ヒンジ本体10が取り付けられた扉Dに対しては回転することなく、軸受け7の穴8に対して回転することとなる。一方、ピボット軸17の略上半分が軸受け7の穴8から脱した場合には、溝15bとピン32の係合が解除される。-ヒンジの取り付け等-次に、図1乃至図7を参照して、ヒンジ2の取り付け動作について説明する。まず、ヒンジ本体10は扉Dの上端左端部に例えば皿ねじなどの固定具を用いて基体11が取り付けられる。この時、ヒンジ本体10の側体12、12は扉Dの内部に埋め込まれ、基体11の上面が扉Dの上端面と略面一となるように取り付けられる。また、扉Dには、側体12、12の溝28、28が外部から視認可能であって、操作部20に対して外部から所定の工具が挿入可能なように切欠部50図1参照が形成されている。当該切欠部50は後述するヒンジ用カバー60によって開閉可能になっている。そして、ピボット軸17を案内筒15内から上方へ突出させる扉を吊り込む際には、当該切欠部50から工具を挿入して操作部20に係合させ、回転軸19を右回り方向へ回転させる。一方、ピボット軸17を案内筒15内へ収容する際には、回転軸19を左回り方向へ回転させればよい。このように構成されたヒンジ本体10は、扉Dに取り付けた状態において、扉Dの切欠部50から側体12、12に形成された溝28、28に対する連結ピン27の移動状態を視認することによりピボット軸17の移動状態を一目で把握することが可能となり、扉の吊り込み作業を確実に行なうことができ、扉の倒れなどの事故を防止できる。-報知手段の動作等-次に報知手段の動作について説明する。図4及び図7でよく理解できるように、マイクロスイッチ70が側体12,12間で基体11に近い位置に設けられている。より詳しくは、回転体22が図中右回り方向へ回動させられ、その突出部22aが曲折体12aに当接する位置で、突出部22aに連結されているリンク25がマイクロスイッチ70のアームを押す位置にマイクロスイッチ70は設けられている。リンク25がマイクロスイッチ70のアームを押すと、マイクロスイッチ70内部のスイッチSWは作動し、常時はオープンであるNO端子と共通端子COMは導通し、常時はクローズであるNC端子と共通端子COMは非導通となる。図9は、ヒンジ用カバー60が切欠部50に装着された状態を示す図であり、図9Aは、報知手段である発光ダイオード71を上下に通る線で切った一部断面図であり、図9Bは正面図である。なお、、図9では理解を容易にするためにリンク25、回転軸19、回転体22等の図示を省略している。ヒンジ用カバー60は、扉Dに形成された切欠部50を開閉する為に設けられ、該ヒンジ用カバー60が切欠部50に装着されると切欠部50は塞がれ、本体13は外部に露出しないようになる。ヒンジ用カバー60は樹脂製で略正方形状をしており、背面には係合部62が形成されている。係合部62は、切欠部50の開口に対応して形成された立壁であり、ヒンジ用カバー60を扉Dに押しつけることにより係合部62を内方に撓ませ、図9に示すようにヒンジ用カバー60を切欠部50に装着することが可能に構成されている。ヒンジ用カバー60の正面視中ほどには発光ダイオード71が外から見えるように取り付けることができる孔が設けられ、発光ダイオード71が取り付けられている。図9においては、発光ダイオード71の配線を省略しているが、図10のように他の電気部品と接続されている。次に、図10を参照して報知手段を制御する電気回路について説明する。マイクロスイッチ70内部のスイッチSWの共通端子COMは電池73のプラス側に接続され、NO端子は抵抗Rを介してフォトトランジスタ72のコレクターに接続されている。フォトトランジスタ72のエミッターは報知手段である発光ダイオード71のアノードに接続され、発光ダイオード71のカソードは電池73のマイナス側に接続されている。フォトトランジスタ72は光が入射すると内部抵抗が小さくなり、コレクターエミッター間がほぼ導通する半導体スイッチング素子である。本実施形態においては、フォトトランジスタ72は扉Dが戸袋92に収納されていることを検知する戸袋収納検知手段として機能する。図8Aのように扉Dが戸袋92に収まっている時は、フォトトランジスタ72に光が入射しない不図示の位置にフォトトランジスタ72は取り付けられている。図8Bのように扉Dが戸袋92外に出されると、フォトトランジスタ72に光が入射するので、スイッチSWが導通NO端子とCOM端子が導通していれば、電池73の電気が発光ダイオード71に流れ発光ダイオード71は動作して点灯する。以上のように構成されたヒンジ2によれば、扉Dを戸袋92外に出した時に発光ダイオード71が点灯していれば、ヒンジ本体10のピボット軸17が軸受け7に適正に嵌合されていることになる。即ち、ヒンジ本体10のピボット軸17が軸受け7に適正に嵌合されていれば、回転体22の突出部22aに連結されているリンク25がマイクロスイッチ70のアームを押すので、マイクロスイッチ70内部のスイッチSWが作動して共通端子COMとNO端子が導通し、周囲の光が入射して内部抵抗が小さくなったフォトトランジスタ72を経由して電池73の電気が発光ダイオード71に流れ発光ダイオード71は点灯するからである。従って、施工作業が完了した後であっても発光ダイオード71を一見するだけでヒンジ本体10のピボット軸17が軸受け7に適正に嵌合されていることを確認することができる。扉Dが設置されている場所は必ずしも明るい場所ではないので、発光ダイオード71の光による確認は非常に見やすく、確認の作業性は極めて良い。また、防火扉のような扉Dは普段は戸袋92内に収納されており、フォトトランジスタ72が発光ダイオード71に流れる電流を阻止するので、電池73の不要の消耗を防ぐことができ、長期に渡ってピボット軸17の状態を容易に確認することができる。-本発明に係る他の実施形態-図11は本発明に係る他の実施形態を説明するものである。ヒンジ本体10及び第2のヒンジ80この場合、上部ヒンジともいうはそれぞれ扉D及び扉枠5に実際は内装されて使用されるものであるが、扉D及び扉枠5は図示を省略しヒンジ本体10と第2のヒンジ80の位置関係が分かるように図示されている。なお、ヒンジ本体10については既に説明したので説明を省略する。第2のヒンジ80は主に基体81で構成され、基体81は図中左端にピボット軸17を挿抜可能な軸受け83を備えている。軸受け83の軸芯はピボット軸17と同軸上に配置され、ピボット軸17が軸受け83に挿入された時には、ピボット軸17を回転可能に支持する。そして、ピボット軸17が軸受け83に挿入されると、扉Dが扉枠5に対して吊り込まれ、扉Dが水平方向に回動可能になる。第2のヒンジ80の基体81には、ブラケット82を介してマイクロスイッチ70が取り付けられている。マイクロスイッチ70のアームはピボット軸17の軸線上に位置しており、ピボット軸17が軸受け83に挿入され、扉Dが扉枠5に対して吊り込まれ、扉Dが水平方向に回動可能になった時には、ピボット軸17の先端がマイクロスイッチ70のアームを押す位置に取り付けられている。したがって、ピボット軸17が軸受け83に適正に嵌合すると、ピボット軸17の先端がマイクロスイッチ70のアームを押すので、マイクロスイッチ70内のスイッチSWが作動して共通端子COMとNO端子が導通し、図10の回路によって基体81に設けられた発光ダイオード71が点灯する。本発明によるヒンジは、上述した実施形態に限定されず、特許請求の範囲に記載した範囲で種々の変形や改良が可能である。例えば、上述した実施形態においては図10の回路においてフォトトランジスタ72を設けているが、これを省略することも可能である。その場合、電池73の消耗は早くなるが発光ダイオード71の消費電流は小さいので初期の目的は達成可能である。また、上述した実施形態においては、マイクロスイッチ70を使用した構成を説明したが、マイクロスイッチ70と実質的に同じ機能を果たすものであれば、他の機械式、あるいは、発光素子と受光素子との組み合わせや磁気センサ等の電磁気的なスイッチに置き換えることも可能であり、フォトトランジスタ72についても、他の機械式、あるいは、発光素子と受光素子との組み合わせや磁気センサ等の電磁気的なスイッチに置き換えることも可能である。さらに、報知手段として発光ダイオード71を使用した構成を説明したが、これをブザーに置き換えることも可能である。また、これまでの説明はすべてピボット軸17が軸受け7または軸受け83に適正に嵌合するとスイッチSWが作動して共通端子COMとNO端子が導通し発光ダイオード71が点灯するというものであったが、ピボット軸17が軸受け7または軸受け83に適正に嵌合すると発光ダイオード71が消灯するようにしてもよい。図10において、抵抗Rの一方をマイクロスイッチ70のNC端子に接続することも可能であり、このような構成にすると、ピボット軸17が軸受け7または軸受け83に適正に嵌合するとスイッチSWが作動して共通端子COMとNC端子が導通せず、発光ダイオード71が動作せず消灯することになる。この場合、発光ダイオード71の点灯はピボット軸17が軸受け7または軸受け83に適正に嵌合していないことを意味する。"