天井面に沿って延びて壁面に至る断面矩形筒状の天井ダクトと、当該天井ダクトから壁面に沿って下方に延びる断面矩形筒状の壁ダクトと、前記天井ダクトおよび前記壁ダクトに収納されるケーブルと、を備え、前記天井ダクトの下面は、少なくとも前記壁ダクト側が開く構造のカバー部であり、前記壁ダクトの室内側の側面は、少なくとも前記天井ダクト側が開く構造のカバー部であり、前記天井ダクトのカバー部の内側および前記壁ダクトのカバー部の内側では、それぞれ、前記ケーブルの予長分が折り畳まれて収納されていることを特徴とするケーブル収納構造。前記天井面は、免震階の一部であり、前記壁面は、非免震階の一部であり、前記壁ダクトおよび前記天井ダクトは、構造スリットを挟んで配置されることを特徴とする請求項1に記載のケーブル収納構造。しかしながら、ケーブルの予長分が天井面側に引っ張られても、実際には、この予長分のケーブルを円滑に天井面側に引き出すことができず、ケーブルが断線するのを確実に防止するのは困難であった。本発明は、地震時の構造物の挙動によりケーブルが引っ張られても、このケーブルが断線するのを確実に防止できるケーブル収納構造を提供することを目的とする。請求項1に記載のケーブル収納構造は、天井面に沿って延びて壁面に至る断面矩形筒状の天井ダクトと、当該天井ダクトから壁面に沿って下方に延びる断面矩形筒状の壁ダクトと、前記天井ダクトおよび前記壁ダクトに収納されるケーブルと、を備え、前記天井ダクトの下面は、少なくとも前記壁ダクト側が開く構造のカバー部であり、前記壁ダクトの室内側の側面は、少なくとも前記天井ダクト側が開く構造のカバー部であり、前記天井ダクトのカバー部の内側および前記壁ダクトのカバー部の内側では、それぞれ、前記ケーブルの予長分が折り畳まれて収納されていることを特徴とする。請求項2に記載のケーブル収納構造は、前記天井面は、免震階の一部であり、前記壁面は、非免震階の一部であり、前記壁ダクトおよび前記天井ダクトは、構造スリットを挟んで配置されることを特徴とする。この発明によれば、天井ダクトの室内側の側面を少なくとも壁ダクト側が開く構造とし、壁ダクトの室内側の側面を少なくとも天井ダクト側が開く構造とした。さらに、天井ダクトのカバー部の内側および壁ダクトのカバー部の内側にて、ケーブルの予長分を折り畳んで収納した。よって、地震時に天井面と壁面とが壁面の面外方向に相対変位した場合、壁ダクトのカバー部が開いて、壁ダクトのカバー部に収納されていたケーブルの予長分が露出し、このケーブルの予長分が相対変位により引っ張られて拡がる。よって、この予長分により壁面の面外方向の相対変位を吸収して、ケーブルが断線するのを確実に防止できる。一方、地震時に天井面と壁面とが壁面の面内方向に相対変位した場合、壁ダクトのカバー部では対応できないため、天井ダクトのカバー部が開いて、天井ダクトのカバー部に収納されていたケーブルの予長分が露出し、このケーブルの予長分が相対変位により引っ張られて拡がる。よって、この予長分により壁面の面内方向の相対変位を吸収して、ケーブルが断線するのを確実に防止できる。したがって、天井ダクトおよび壁ダクトの組み合わせにより、天井面と壁面との全ての水平方向の相対変位に対して、ケーブルが断線するのを確実に防止できることになる。本発明によれば、地震時に天井面と壁面とが壁面の面外方向に相対変位した場合、壁ダクトのカバー部が開いて、壁ダクトのカバー部に収納されていたケーブルの予長分が露出し、このケーブルの予長分が相対変位により引っ張られて拡がる。よって、この予長分により壁面の面外方向の相対変位を吸収して、ケーブルが断線するのを確実に防止できる。一方、地震時に天井面と壁面とが壁面の面内方向に相対変位した場合、壁ダクトのカバー部では対応できないため、天井ダクトのカバー部が開いて、天井ダクトのカバー部に収納されていたケーブルの予長分が露出し、このケーブルの予長分が相対変位により引っ張られて拡がる。よって、この予長分により壁面の面内方向の相対変位を吸収して、ケーブルが断線するのを確実に防止できる。したがって、天井ダクトおよび壁ダクトの組み合わせにより、天井面と壁面との全ての水平方向の相対変位に対して、ケーブルが断線するのを確実に防止できることになる。以下、本発明の一実施形態について、図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の一実施形態に係るケーブル収納構造が適用された建物1の室内ダクト10の斜視図である。図2は、室内ダクト10の正面図および縦断面図である。建物1は、中間階で免震化された既存建物であり、天井面2の下端すなわち壁面3の上端には、構造スリット4が形成されている。この構造スリット4より上階が免震階であり、下階が非免震階である。よって、天井面2は、免震階の一部であり、壁面3は、非免震階の一部となっている。この建物1の内部では、構造スリット4を跨いでケーブル5が配設されている。ケーブル5は、室内ダクト10の内部に収納されており、天井開口6を通って天井裏から天井面2に至り、その後、この天井面2に沿って壁面3に向かって延びて、構造スリット4を跨いで、壁面3に沿って下方に延びて、コンセントボックス7に接続されている。室内ダクト10は、塩化ビニル製であり、天井面2に沿って水平方向に延びて壁面3に至る断面矩形筒状の天井ダクト11と、この天井ダクト11から壁面3に沿って下方に延びる断面矩形筒状の壁ダクト12と、を備える。天井ダクト11の下面は、着脱可能なカバー部13であり、これにより、天井ダクト11のカバー部13は、壁ダクト12側が開く構造となっている。また、壁ダクト12の室内側の側面は、着脱可能なカバー部14であり、これにより、壁ダクト12のカバー部14は、天井ダクト11側が開く構造となっている。上述のケーブル5は、室内ダクトの天井ダクト11および壁ダクト12に収納されている。ここで、天井ダクト11のカバー部13の内側および壁ダクト12のカバー部14の内側では、それぞれ、ケーブル5の予長分5aが折り畳まれて収納されている。ケーブル5のそれぞれの予長分5aは、以下の式1に従って算定する。式1中、Lはケーブルの予長分であり、lはケーブルの最短長さつまり、構造スリットの幅であり、δは地震時に想定される変位量である。例えば、lが50mm、δが450mmである場合、Lは600mmとなる。以下、室内ダクト10の地震時の挙動について説明する。地震時に、天井面2および壁面3が、壁面3の面外方向室内ダクト10を正面から視て前後方向にのみ相対変位した場合を想定する。この場合、壁ダクト12のカバー部14が開いて、壁ダクト12に収納されていたケーブル5の予長分5aが露出し、この折り畳まれていた予長分5aが相対変位により引っ張られて拡がる。また、地震時に、天井面2および壁面3が、壁面3の面内方向室内ダクト10を正面から視て左右方向にのみ相対変位した場合を想定する。この場合、壁ダクト12のカバー部14では対応できないため、天井ダクト11のカバー部13が開いて、天井ダクト11に収納されていたケーブル5の予長分5aが露出し、この折り畳まれていた予長分5aが相対変位により引っ張られて拡がる。また、地震時に、天井面2および壁面3が、壁面3の面内方向室内ダクト10を正面から視て左右方向および面外方向室内ダクト10を正面から視て前後方向に相対変位した場合を想定する。この場合、図3に示すように、天井ダクト11のカバー部13および壁ダクト12のカバー部14が開いて、天井ダクト11および壁ダクト12に収納されていたケーブル5の予長分5aが露出し、この折り畳まれていた予長分5aが相対変位により引っ張られて拡がる。本実施形態によれば、以下のような効果がある。1地震時に天井面2と壁面3とが壁面3の面内方向や面外方向に相対変位すると、天井ダクト11のカバー部13や壁ダクト12のカバー部14が開いて、天井ダクト11および壁ダクト12に収納されていたケーブル5の予長分5aが露出し、このケーブル5の予長分5aが相対変位により引っ張られて拡がる。よって、この予長分5aにより相対変位を吸収して、ケーブル5が断線するのを確実に防止できる。なお、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。