光学的なズームを行うために光軸方向に移動可能な少なくとも第1と第2のレンズ群とを有する交換レンズにおいて、操作を受けて前記第1のレンズ群を前記光軸方向に移動させる前記光学的なズームの指示を行うための操作部材と、前記操作部材に対する前記操作に応じて移動する前記第1のレンズ群の位置を検出する位置検出部と、前記交換レンズの所定の焦点距離に対応する前記第1のレンズ群と前記第2のレンズ群との位置情報を記憶する記憶部と、前記位置検出部により検出された前記第1のレンズ群の位置と前記記憶部に記憶された前記位置情報とに基づいて前記第2のレンズ群を移動制御する制御部と、を具備することを特徴とする交換レンズ。前記記憶部は、前記第1のレンズ群の移動量を判定するための判定スレッシュに関する情報を記憶し、前記制御部は、前記第1のレンズ群の移動量と前記記憶部に記憶された前記第1のレンズ群の前記位置情報に応じた前記判定スレッシュと比較し、前記第1のレンズ群の移動量が前記判定スレッシュを越えたと判定すると、前記記憶部に記憶された前記位置情報に基づいて前記第2のレンズ群を移動制御する、ことを特徴とする請求項1に記載の交換レンズ。前記位置検出部により検出される前記第1のレンズ群の位置に基づいて前記第1のレンズ群の移動速度を求める速度検出手段を備え、前記制御部は、前記速度検出手段により求められた前記第1のレンズ群の移動速度に基づいて前記第2のレンズ群の移動速度を制御する、ことを特徴とする請求項1に記載の交換レンズ。前記制御部は、前記記憶部に記憶された前記位置情報に基づいて前記第1のレンズ群の位置に追従して前記第2のレンズ群を駆動することを特徴とする請求項1に記載の交換レンズ。前記記憶部は、前記第1のレンズ群を第1のレンズ群の移動範囲のワイド相当位置とテレ相当位置に位置させた場合の前記位置検出部の出力を第1の調整値とし、前記第1のレンズ群を前記第1の調整値に対応する前記ワイド相当位置と前記テレ相当位置の中間に位置させた複数の位置に対応する前記位置検出部の出力を第2の調整値として記憶し、前記制御部は、前記第2の調整値に基づいて前記位置検出部の出力する位置を補正し、該補正した位置情報に基づいて前記第2のレンズ群を移動制御する、ことを特徴とする請求項2に記載の交換レンズ。しかしながら、特許文献1は、電動ズームを行うために、別体の電動ズーム装置を交換レンズに装着しなければならず、又カメラ等の撮像装置の交換レンズに別体の電動ズーム装置を装着するために撮像装置を含めた全体が大型化し、使い勝手がよくないという問題がある。又、カメラ等の撮像装置とは別体の電動ズーム装置を備えるために、コストアップするという問題もある。本発明の目的は、上記問題点を解決するためになされるもので、小型低コストであると共に、手動と電動との操作を簡便に変更することができ、かつ操作性のよいズーム機能を有する交換レンズを提供することを目的とする。本発明の主要な局面に係る交換レンズは、光学的なズームを行うために光軸方向に移動可能な第1と第2のレンズ群とを有するもので、操作を受けて前記第1のレンズ群を前記光軸方向に移動させる前記光学的なズームの指示を行うための操作部材と、前記操作部材に対する前記操作に応じて移動する前記第1のレンズ群の位置を検出する位置検出部と、前記交換レンズの所定の焦点距離に対応する前記第1のレンズ群と前記第2のレンズ群との位置情報を記憶する記憶部と、前記位置検出部により検出された前記第1のレンズ群の位置と前記記憶部に記憶された前記位置情報とに基づいて前記第2のレンズ群を移動制御する制御部とを具備する。本発明によれば、小型低コストであると共に、手動と電動との操作を簡便に変更することができ、かつ操作性のよいズーム機能を有する交換レンズを提供できる。以下、本発明の一実施の形態について図面を参照して説明する。図1は交換レンズのブロック構成図を示し、図2は電気系のブロック構成図を示す。この交換レンズ1は、カメラ本体2に対して着脱可能である。このカメラ本体2には、撮像素子2aが設けられている。交換レンズ1の外装には、マニュアルフォーカスMFリング3と、リング状のズーム機能切り換え操作部材4と、ズームロックスイッチズームロックSW5とが設けられている。ズーム機能切り換え操作部材4は、光軸Pと同一方向矢印A方向に移動可能であると共に、交換レンズ1の円周方向矢印B方向に回転可能である。この交換レンズ1内は、第1のズーム群6と、第2のズーム群2G:第1のレンズ群7と、第3のズーム群3G:第2のレンズ群8と、第4のズーム群9とが設けられている。図3は交換レンズ1内のレンズ系の構成図を示す。これら第1乃至第4のズーム群6~9のうち第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8とが駆動可能である。なお、第4のズーム群9は、フォーカスレンズ群以下、フォーカスレンズ群9と称するである。図4は第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8とのワイドWideからテレTeleの間における位置関係を示す。同図は横軸にズームZoom位置を示し、縦軸にズーム群の位置を示す。図5は図4における第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との各ズーム位置をパルス数によって示す。これら第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との各ズーム位置は、レンズ制御部11から発するパルス数に対応する。第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との位置関係が同図に示すような位置関係に保たれるように当該第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8とが駆動すれば、合焦状態を維持し、所定のズーム位置にズームされた状態になる。なお、同図では説明の簡易化のために第2のズーム群2G7の軌跡を直線にしている。当該交換レンズ1の特性により第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8とは、共に非線形な軌跡になることもある。これら第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との位置関係データは、記憶部10に記憶される。第2のズーム群2G7には、第2のズーム群駆動メカニカル機構以下、第2群駆動メカ機構と称する12と、第2群駆動部13とが設けられている。第2群駆動メカ機構12は、第2のズーム群2G7を光軸Pの方向に移動する。第2群駆動部13は、第2群駆動メカ機構12を駆動する。このうち第2群駆動メカ機構12は、図2に示すように2G用ズーム用アクチュエータ14とズームレンズ用ドライバ回路15とから成る。2G用ズーム用アクチュエータ14は、例えばステッピングモータを使用し、マイクロステップ駆動で精度が高い位置制御を行う。この第2のズーム群2G7は、ズーム機能切り換え操作部材4によって切り換えられる切り換え操作によって3つのモード、例えばスーパーマクロ、電動ズーム、メカマニュアルズームの3つのモードのいずれかに切り換わる。第2のズーム群2G7には、第2のズーム群絶対位置検出部以下、第2群絶対位置検出部と称する16が設けられている。この第2群絶対位置検出部16は、第2のズーム群2G7の絶対位置を検出する。この第2群絶対位置検出部16は、例えばリニアエンコーダ16を使用する。第3のズーム群3G8には、第3のズーム群駆動機構以下、第3の群駆動機構と称する17が設けられている。この第3群駆動機構17は、第3のズーム群3G8を光軸Pの方向に移動する。この第2群駆動部17は、第3のズーム群3G8を第2のズーム群2G7の移動位置に対応した位置に追従動作させる。第3群駆動機構17は、図2に示すように例えば3Gズーム用アクチュエータ18とズームレンズ用ドライバ回路15から成る。3Gズーム用アクチュエータ18は、例えばステッピングモータを使用し、マイクロステップ駆動で精度が高い位置制御を行う。なお、ズームレンズ用ドライバ回路15は、第2のズーム群2G7のドライバと共用である。これら第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との位置関係は、上記図4に示す通りの位置関係であり、これら第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との位置関係データは、上記同様に、記憶部10に記憶される。第3のズーム群3G8には、第3のズーム群基準位置検出部以下、第3群基準位置検出部と称する19が設けられている。この第3群基準位置検出部19は、第3のズーム群3G8の基準位置を取得し、相対的な位置検出で位置を管理するようになっている。この第3群基準位置検出部19は、例えばフォトインタラプタPIを使用する。フォーカスレンズ群9には、フォーカスレンズ駆動機構20が設けられている。このフォーカスレンズ駆動機構20は、フォーカスレンズ群9を光軸Pの方向に移動する。このフォーカスレンズ駆動機構20は、図2に示すようにフォーカスレンズ用アクチュエータ21とフォーカスレンズ用ドライバ回路22とから成る。フォーカスレンズ用ドライバ回路22は、フォーカスレンズ用アクチュエータ21を駆動する。このフォーカスレンズ用アクチュエータ21は、フォーカスレンズ群9を光軸Pの方向に移動する。このフォーカスレンズ群9には、フォーカスレンズ基準位置検出部フォーカスレンズ位置検出センサ23が設けられている。このフォーカスレンズ基準位置検出部23は、フォーカスレンズ群9の基準位置を検出する。図2に示すようにズームレンズ用ドライバ回路15とリニアエンコーダ16と第3群基準位置検出部19とフォーカスレンズ用ドライバ回路22とフォーカスレンズ位置検出センサ23とは、レンズ制御部11に接続されている。このレンズ制御部11には、絞り基準位置検出用センサ24と、絞り用ドライバ回路25と、ズームロックSW検出回路26と、MF用位置検出回路27と、カメラ本体インタフェースBody-IF28と、電動ズーム/手動ズーム切り換え検出機構29と、電動ズーム速度切り換え検出機構30とが接続されている。絞り31が第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との光軸P上に設けられている。この絞り31は、絞り駆動機構としての絞りアクチュエータ32により駆動する。この絞りアクチュエータ32は、絞り用ドライバ回路25によって駆動する。この絞りアクチュエータ32は、例えばステッピングモータを使用し、マイクロステップ駆動で精度高い制御を行う。絞り基準位置検出用センサ24は、絞り31の基準位置を検出する。この絞り基準位置検出用センサ24では、基準位置の検出に例えばフォトインタラプタPIを使用する。絞り31の基準位置を検出することにより絞り31の絞り位置の相対的な位置の管理ができる。ズーム機能切り換え操作部材4は、スーパーマクロと電動ズームとメカニカルマニュアル以下、メカマニュアルと称するとの切り換えを行い、かつこれら切り換えに連動した切り換え位置の検出を電気的に行う。このズーム機能切り換え操作部材4の切り換え動作は、ズーム切り換え操作部を図1に示す矢印A方向の被写体側とカメラ本体2側にシフト移動する操作によって行う。このズーム機能切り換え操作部材4は、メカマニュアル状態のときに、交換レンズ1の円周方向矢印B方向に自由に回転可能である。メカマニュアル状態でズーム機能切り換え操作部材4が矢印B方向に回転すると、このズーム機能切り換え操作部材4の回転移動量に応じて第2のズーム群7は、電気的制御を介することなく光軸Pの方向に移動する。このときリニアエンコーダ16は、第2のズーム群2G7を絶対位置検出で位置検出する。レンズ制御部11は、記憶部10に記憶されている第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との位置関係データを参照し、第3のズーム群3G8を第2のズーム群2G7の移動位置に対応した位置に追従制御する。電動ズーム状態のときに、ズーム機能切り換え操作部材4は、メカニカル的な機構である交換レンズ1の円周方向矢印B方向の回転範囲のみ回転可能である。このズーム機能切り換え操作部材4を交換レンズ1の円周方向矢印B方向に回転させることにより、後述する方法によってユーザが駆動させたい電動ズーム速度の検出を行う。又、電動ズーム状態のときに、電動ズーム速度切り換え検出機構30によって複数のズーム速度を切り換えることができる。スーパーマクロ状態のときに、ズーム機構切り換え操作部材4は、交換レンズ1の円周方向矢印B方向に回転しない機構になっている。なお、レンズ制御部11は、スーパーマクロ状態のとき、予め定めた位置に第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8とを電気的に駆動制御する。これら第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との予め定めた位置のデータは、予め記憶部10に記憶される。このとき、フォーカスレンズ群9も予め定めた位置に駆動してもよい。ズームロックSW5は、例えばボタンを有するメカニカル的なロック機構である。このズームロックSW5は、ズーム機能切り換え操作部材4の切り換え動作によってスーパーマクロと電動ズームとメカマニュアルとのいずれかのモードに切り換わる際、当該ズームロックSW5のボタンが押された状態で、スーパーマクロと電動ズームとの間のモード切り換えを行うことを許可する機能である。従って、ズームロックSW5のボタンが押されていなければ、スーパーマクロと電動ズームとの間のモード切り換えが出来ない機能である。なお、本交換レンズ1では、モードのシフトをズーム機能切り換え操作部材4によって行っているが、ズームロックSW5によってスーパーマクロと電動ズームとメカマニュアルとの切り換えを行ってもよい。本交換レンズ1は、リニアエンコーダ16によって第2のズーム群2G7の絶対位置を検出し、第3群基準位置検出部19によって第3のズーム群3G8の基準位置を検出し、この基準位置と第3のズーム群3G8を駆動する3G用アクチュエータ18のステップ数に基づく相対位置検出とに基づいて第3のズーム群3G8の絶対位置を取得する。ここで、絶対位置検出は、第2のズーム群2G7の絶対位置を絶えず把握することであり、相対位置検出は、基準絶対位置に対して相対位置で位置を把握することである。第2群駆動メカ機構12のG用ズーム用アクチュエータ14と第3群駆動機構17の3Gズーム用アクチュエータ18とにステッピングモータを用いる場合、このステッピングモータのステップ数によって位置管理が可能である。これにより、第3群基準位置検出部19での基準位置を検出する素子例えばPIを設ければ相対位置の管理が可能である。この結果、メカニカル構造、スペース的には、相対位置の検出の方が省スペースであり、コスト安になる。本交換レンズ1は、ズーム機能切り換え操作部材4によるスーパーマクロと電動ズームとメカマニュアルとのいずれかのモードへの切り換え、すなわちズーム機能切り換え操作部材4の矢印A方向の位置の違いに応じて第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8とを駆動するための駆動機構が切り換わる。例えば、メカマニュアルズームで動作をさせた場合、第2群駆動メカ機構12のステッピングモータの励磁位置がずれる。メカマニュアルズームは、ユーザ等の操作による外力で駆動させるので、ステッピングモータのパルスカウント数もずれる。しかるに、相対位置検出の場合、ずれた位置を補正する為にズーム機能切り換え毎にイニシャル駆動にて初期位置を検出する必要がある。ズーム機能切り換え操作部材4によるスーパーマクロと電動ズームとメカマニュアルとのいずれかのモードへの切り換え毎のイニシャル駆動は、イニシャル駆動時間の待ちが発生し、ユーザとって操作性の劣化を引き起こす。そこで、一方を絶対位置検出にすることで、イニシャル駆動を回避する。第2群駆動メカ機構12と第3群駆動機構17とを共に絶対位置で検出すると、スペースも必要となり、コスト的にも高くなる。従って、本交換レンズ1は、リニアエンコーダ16によって第2のズーム群2G7の絶対位置を検出し、第3群基準位置検出部19によって第3のズーム群3G8の基準位置を検出し、この基準位置と第3のズーム群3G8を駆動する3G用アクチュエータ18のステップ数に基づく相対位置検出とに基づいて第3のズーム群3G8の絶対位置を取得し、操作性、コスト、スペースを両立する。次に、ズーム群機構の構成について説明する。図6は本交換レンズ1の構造図を示す。本交換レンズ1内には、上記の通り、第1のズーム群6と第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8と第4のズーム群9とが設けられている。第2群駆動メカ機構12は、第2のズーム群2G7を光軸Pの方向に移動する。第3の群駆動機構17は、第3のズーム群3G8を光軸Pの方向に移動する。第2群駆動メカ機構12は、例えばステッピングモータ等の2G用ズーム用アクチュエータ14を備える。この2G用ズーム用アクチュエータ14には、2G用スクリュー40が設けられている。この2G用スクリュー40には、ナット等から成る連結機構41を介して第2のズーム群2G7が設けられている。この第2群駆動メカ機構12は、電動-マニュアルズーム切り換え機構を有する。図7は第2群駆動メカ機構12の電動-マニュアルズーム切り換え機構の構成図を示す。第2群駆動メカ機構12におけるマニュアル機構としては、ズーム機能切り換え操作部材4に設けられた支持部材42と、この支持部材42に設けられた回転支持部材43と、この回転支持部材43に軸44を介して回転自在に設けられた増速ギヤ45と、この増速ギヤ45に歯合するモータ軸ギヤ46とを有する。このマニュアル機構は、ズーム機能切り換え操作部材4がマニュアルズームの位置に切り換えられると、図7に示すように増速ギヤ45がモータ軸ギヤ46にクラッチ式に連結される。この状態でズーム機能切り換え操作部材4がユーザの操作によって交換レンズ1の円周方向矢印B方向に回転すると、このズーム機能切り換え操作部材4は、2G用ズーム用アクチュエータ14のディテントトルクに打ち勝ち、モータ軸ギア46を回転させる。これにより第2のズーム群2G7は、光軸Pの方向に移動する。一方、電動機構としては、例えばステッピングモータ等の2G用ズーム用アクチュエータ14と、この2G用ズーム用アクチュエータ14のモータ軸14aと、このモータ軸14aに設けられた2G用スクリュー40とを有する。ズーム機能切り換え操作部材4が電動ズームの位置に切り換えられると、図7の点線に示すようにマニュアル機構である支持部材42や、回転支持部材43、増速ギヤ45が退避し、この増速ギヤ45がモータ軸ギア46から離れてその連結が解除される。この電動ズームに切り換えられている状態では、レンズ制御部11から第2群駆動メカ機構12に電動ズームの指令が発せられると、2G用ズーム用アクチュエータ14の駆動により2G用スクリュー40が回転し、この2G用スクリュー40の回転によって第2のズーム群2G7が光軸Pの方向に移動する。リニアエンコーダ16は、第2のズーム群2G7の絶対位置を検出する。レンズ制御部11は、スーパーマクロと電動ズームとメカマニュアルとのいずれかのモードに拠らず、リニアエンコーダ16により検出される第2のズーム群2G7の絶対位置を常に取り込む。図8は第3の群駆動機構17の構成図を示す。第3の群駆動機構17は、例えばステッピングモータ等の3Gズーム用アクチュエータ18と、この3Gズーム用アクチュエータ18のモータ軸18aと、このモータ軸18aに設けられた3G用スクリュー50とを有する。この3G用スクリュー50には、ナット等から成る連結機構51を介して第3のズーム群3G8が設けられている。第3の群駆動機構17は、第3群基準位置検出部19の例えばPI等の基準位置検出素子による基準位置の検出により第2のズーム群2G7に対する第3のズーム群3G8の相対位置を検出する。第3の群駆動機構17は、マニュアルズームのときも例えばステッピングモータ等の3Gズーム用アクチュエータ18により相対駆動する。第3の群駆動機構17は、外部からの入力により第3のズーム群3G8を駆動することがない。第3の群駆動機構17は、上記図4に示すように記憶部10に記憶されている第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との位置関係データに従って第3のズーム群3G8を駆動する、すなわち第2のズーム群2G7の位置に追従して第3のズーム群3G8を駆動する。第3の群駆動機構17は、電動ズーム時、ズーム機能切り換え操作部材4を交換レンズ1の円周方向矢印B方向に回転したときの速度速度指示に応じた移動速度で第3のズーム群3G8を駆動する。レンズ制御部11は、電源投入時のイニシャル駆動により第3の群駆動機構17で駆動する第3のズーム群3G8の基準位置を認識しており、例えばステッピングモータ等の3Gズーム用アクチュエータ18の駆動によって第3のズーム群3G8の第2のズーム群2G7に対する相対位置を認識する。次に、リニアエンコーダ16について図9に示すリニアエンコーダの電気回路図を参照して説明する。リニアエンコーダ16は、例えば抵抗スライダー式等の電気部品である。このリニアエンコーダ16は、抵抗体16rと、この抵抗体16rの一端である電源側の端子16aと、抵抗体16rの他端であるグランドGNDの端子16bと、出力端子16cとの3つの端子を備える。出力端子16cは、メカニカル的に抵抗体16rに電気的に接触しながらスライドし、外部のメカニカル機構と共に駆動する。出力端子16cのスライダー位置が変化すると、抵抗分割された出力端子16cの出力電圧も変化する。この出力端子16cの出力電圧は、例えばADコンバータによりデジタル変換される。リニアエンコーダ16は、次の誤差、すなわち、ヒステリシス誤差成分と、リニアリティ誤差成分と、量子化誤差成分と、センサ信号誤差成分とを持つ。図10はヒステリシス誤差成分の一例を示す。このヒステリシス誤差成分は、出力端子16cを抵抗体16rのワイドWide相当のB点側とテレTele相当のA点側との間で往復スライドしたときの出力電圧の変化を示す。リニアエンコーダ16の出力電圧は、抵抗体16rの往路と復路とで相違することが分る。次に、ズーム機能切り換え操作部材4について図11を参照して説明する。このズーム機能切り換え操作部材4は、スーパーマクロと、電動ズームと、メカマニュアルと各モードの切り換えを行う。このズーム機能切り換え操作部材4は、光軸Pと同一方向である矢印A方向に移動してスーパーマクロと、電動ズームと、メカマニュアルと切り換えを行う。具体的にはズーム機能切り換え操作部材4にメカニカルな切片4aが設けられ、この切片4aの移動によってスーパーマクロと電動ズームとメカマニュアルとの各電気パターン50、51、52のうちいずれか1つのパターンとの電気的接触が切り換わることで、レンズ制御部11は、スーパーマクロと、電動ズームと、メカマニュアルとのいずれかのモードに切り換えることが可能である。又、ズーム機能切り換え操作部材4に電動ズームの位置にズーム切り換え操作部がある場合、当該ズーム機能切り換え操作部材4は、図12に示すように交換レンズ1の円周方向矢印B方向に回転移動する。ズーム機能切り換え操作部材4は、電動ズーム速度切り替え用バー60を備え、この電動ズーム速度切り替え用バー60にメカニカルな切片61が設けられ、この切片61の移動によって電動ズーム速度切り替えフレキ62上での位置が切り換わる。この電動ズーム速度切り替えフレキ62は、ワイドWide側ズーム用の3速と、テレTele側ズーム用の3速と、ニュートラルNとの各電気パターンを有する。この電動ズーム速度切り替えフレキ62は、各電気パターンによってワイドWide側ズームで3つの速度と、ニュートラルNと、テレTele側ズームで3つの速度との切り換えを行う。ズーム機能切り換え操作部材4によりスーパーマクロと電動ズームとメカマニュアルと各モードの切り換えや、ズーム切り換えは、例えば図13に示すような電気検出パターンを採用したグレイコード式エンコーダを用いている。この電気検出パターンは、グレイコードエンコーダバターン70であり、このグレイコードエンコーダバターン70上にパターン検出用切片71が矢印C方向に移動する。このパターン検出用切片71は、ズーム機能切り換え操作部材4の移動に応じて矢印C方向に移動する。一方、レンズ制御部11のCPUは、各端子ZMENC1~3と、端子ZMCOMとを有する。これら端子ZMENC1~3と端子ZMCOMとは、それぞれI/Oポートである。図13は端子ZMENC1~3と端子ZMCOMとの各機能も示す。CPUは、内部の設定でPullUP接続されており、端子ZMENC1~3は入力設定になっている。レンズ制御部11のCPUは、パターン検出用切片71がグレイコードエンコーダバターン70に接触する位置の場合、端子ZMCOMと導通となり、ローレベルL入力となる。レンズ制御部11のCPUは、パターン検出用切片71がグレイコードエンコーダバターン70に接触していない位置の場合、端子ZMCOMと非導通となり、PullUP設定となっているので、ハイレベルH入力となる。ところで、第2のズーム群2G7の絶対位置を検出するリニアエンコーダ16の分解能誤差は、フォーカスFCずれと関係し、リニアエンコーダ16の分解能が粗く、検出分解能が低いと像のボケになる。図14はリニアエンコーダ16の分解能が不足している場合におけるフォーカスFCずれと第2のズーム群2G7の分解能との関係を示す。同図はワイドWideとテレTeleとの間における許容誤差許容深度Eを示す。第2のズーム群2G7のリニアエンコーダ16は、間隔t1毎に第2のズーム群2G7の絶対位置を検出する。リニアエンコーダ16により検出される第2のズーム群2G7の絶対位置の変化量t1を検出する毎に第3のズーム群3G8を光軸Pの方向に移動する。すなわち、第2のズーム群2G7の位置検出で変化が検出された後、第3のズーム群3G8は、上記図4に示す相対位置関係に基づいて第2のズーム群2G7の位置に対応した位置に移動する。第2のズーム群2G7が移動している間隔t1中に、第3のズーム群3G8は、停止している。このため、許容深度が深いワイドWide側W1では問題にならないが、許容深度が浅いテレTele側T1では、第2のズーム群2G7の移動量がそのままフォーカスFCずれになる。従って、リニアエンコーダ16の分解能を上げ、第2のズーム群2G7に対する第3のズーム群3G8の追従性を良くする必要がある。なお、図15はリニアエンコーダ16の分解能が十分にある場合におけるフォーカスFCずれと第2のズーム群2G7の分解能との関係を示す。第2のズーム群2G7のリニアエンコーダ16の出力の変化量が、間隔t1よりも短い間隔ta、tb、tc間隔t2となると第3のズーム群3G8の移動を制御する。図16は第2のズーム群2G7のズームzoom位置に合わせて判定スレッシュを変化させた場合におけるフォーカスFCずれと第2のズーム群2G7の分解能との関係を示す。許容深度が深いワイドWide側では、リニアエンコーダ16により検出される第2のズーム群2G7の絶対位置の変化量が間隔t1になる毎に第3のズーム群3G8を光軸Pの方向に移動する。許容深度が浅いテレTele側T1では、リニアエンコーダ16により検出される第2のズーム群2G7の絶対位置の変化量が間隔t2になる毎に第3のズーム群3G8を光軸Pの方向に移動する。なお、間隔t1は、間隔t2よりも長く設定されているt1>t2。図17は本交換レンズ1に用いるリニアエンコーダ16の構成図を示す。リニアエンコーダ16のズームのワイドWideに相当する側には、電源80が設けられている。リニアエンコーダ16は、電源側の端子16aと、グランドGNDの端子16bと、出力端子16cとを備える。リニアエンコーダ16のワイドWideに相当する側とテレTeleに相当する側との間において、第2のズーム群2G7の絶対位置を検出するセンサとしてセンサのフルFullストロークSf、呼称メカワイドWide端に相当するSmw、呼称メカテレTele端に相当するSmt、メカ呼称フルFullストロークSg、呼称メカ電動Wide端に相当するSdw、呼称メカ電動Tele端に相当するSdtを示す。リニアエンコーダ16のワイドWideに相当する側とテレTeleに相当する側との間における電圧Vcc~0Vを100とする。次に、リニアエンコーダ16の制御データの作成について説明する。リニアエンコーダ16の制御データの作成では、第1の調整としてメカニカル調整を行い、第2の調整として電気調整を行う。このリニアエンコーダ16の制御データの作成は、第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との位置誤差相対関係位置を最小化するために第2のズーム群2G7のリニアエンコーダ16の出力値に関する調整を行う。図18は第2のズーム群2G7の第1の調整を示す。この第1の調整では、第2のズーム群2G7をメカニカルなマニュアルズームの状態とし、呼称メカワイドWide端Smwと呼称メカテレTele端Smtとを調整する。すなわち、リニアエンコーダ16の出力端子16cを呼称メカワイドWide端Smwと呼称メカテレTele端Smtとにそれぞれ当て付け、マニュアルズーム時の呼称メカワイドWide端Smwと呼称メカテレTele端Smtとの各調整値Qw、Qtを取得する。図19は第2のズーム群2G7の第2の調整を示す。この第2の調整では、電動ズームの状態で、調整ポイントの往路、復路の調整を行う。すなわち、第2のズーム群2G7を電気的に駆動し、調整値を取得する。上記第1の調整により取得した呼称メカワイドWide端Smwと呼称メカテレTele端Smtとの各調整値Qw、Qt絶対位置から電動ズーム時の呼称メカ電動Wide端Sdw、呼称メカ電動Tele端Sdtを算出する。第2のズーム群2G7のステッピングモータ等の2G用ズーム用アクチュエータ14を相対的に駆動させて出力値第2の調整データLSBF1、F2、...Fnを取得する。図20は第2の調整データF1、F2、...Fnを補完した調整データの曲線上の点F10、F11、...Fmを示す。図21は補完した調整データの一例を示す。補完した調整データは、記憶部10に記憶される。次に、上記の如く構成された交換レンズの動作について説明する。先ず、レンズ制御部11は、図22に示すズーム起動フローチャートに従ってズーム動作を起動する。レンズ制御部11は、ステップS1において、ズームモードの検出を行い、ステップS2において、ズームモード処理を行う。この後、レンズ制御部11は、ステップS3において、待機Waitの後、ステップS4において、異常状態であるか否かを判定する。異常状態でなければ、レンズ制御部11は、ステップS1に戻り、異常状態であれば、ズーム起動を終了する。次に、上記ステップS1のズームモード検出について図23に示すズームモード検出フローチャートに従って説明する。レンズ制御部11は、ステップS10において、ズーム機能切り換え操作部材4のグレイコード式エンコーダからエンコーダ値を読み込み、ステップS11において、ズームモードがメカマニュアルズームモードであるか否かを判定する。この判定の結果、ズームモードがメカマニュアルズームモードであれば、レンズ制御部11は、ズームモード検出を終了する。ズームモードがメカマニュアルズームモードでなければ、レンズ制御部11は、ステップS12において、電動ズームモードであるか否かを判定する。この判定の結果、電動ズームモードでなければ、レンズ制御部11は、ステップS13において、ズームモードをスーパマクロモードに設定する。一方、電動ズームモードであれば、レンズ制御部11は、ステップS14において、前回がメカマニュアルズームモードであったか否かを判定する。この判定の結果、メカマニュアルズームモードでなければ、レンズ制御部11は、ズームモード検出を終了する。メカマニュアルズームモードであれば、レンズ制御部11は、ステップS15において、励磁位置を補正する。次に、上記ステップS15の励磁位置を補正について図24に示す励磁位置補正フローチャートに従って説明する。2G用ズーム用アクチュエータ14及び3Gズーム用アクチュエータ18は、例えばステッピングモータを用いる。このステッピングモータは、2-2相ステッピングモータを用いる。この2-2相ステッピングモータは、図25に示すようにA相はA相、-A相に励磁位置がある。B相はB相、-B相の励磁位置がある。A:B相は実線で示す励磁パターンである。R点は、当該A:B相の実線で示す励磁パターンの中心である。-A:B相が点線で示す励磁パターンである。B点は、当該-A:B相が点線で示す励磁パターンの中心である。A:B相は実線で示す励磁パターンの位置にステッピングモータがある場合、A相:B相の位置で吸い付く。-A:B相が点線で示す励磁パターンの位置にステッピングモータがある場合、-A相:B相の位置で吸い付く。従って、励磁位置を補正において、レンズ制御部11は、ステップS20において、A相:B相の励磁を行い、ステップS21において待機Waitする。この後、レンズ制御部11は、ステップS22において、-A相:B相の励磁を行い、ステップS23において待機Waitする。これにより、励磁位置の補正が行われる。各ステップS21、S23における待機Waitの時間は、予め設定されている。なお、ステッピングモータの駆動方向が逆の場合、B点でなく、G点を励磁パターンの中心にしてもよい。又、復帰時間短縮のために、全ての励磁パターンでWaitすることはしない。次に、上記ステップS2のズームモード処理について図26に示すズームモード処理フローチャートに従って説明する。レンズ制御部11は、ステップS30において、ズーム機能切り換え操作部材4の切り換え位置を読み取り、メカマニュアルズームモードであるか否かを判定する。この判定の結果、メカマニュアルズームモードであれば、レンズ制御部11は、ステップS31において、メカマニュアルズームの処理を行う。メカマニュアルズームモードでなければ、レンズ制御部11は、ステップS32において、電動ズームモードであるか否かを判定する。この判定の結果、電動ズームモードであれば、レンズ制御部11は、ステップS33において、電動ズーム処理を行う。電動ズームモードでなければ、レンズ制御部11は、ステップS34において、スーパーマクロ処理を行う。次に、上記ステップS31のメカマニュアルズームモード処理について図27に示すメカマニュアルズームモード処理フローチャートに従って説明する。レンズ制御部11は、ステップS40において、リニアエンコーダ16によって第2のズーム群2G7の絶対位置を検出する。レンズ制御部11は、ステップS41において、リニアエンコーダ16によって第2のズーム群2G7の現在位置を検出し、当該第2のズーム群2G7の現在位置を逐次更新する。レンズ制御部11は、ステップS42において、例えば図16に示すように第2のズーム群2G7のズームzoom位置に合わせて判定スレッシュを更新する。レンズ制御部11は、ステップS43において、第2のズーム群2G7の現在位置と第2のズーム群2G7の過去位置例えば図16に示す間隔t1、t2だけ以前の位置との差異の絶対値を求め、この差異の絶対値が予め設定された判定スレッシュと図10に示すようなヒステリシス量との加算量よりも大きいか否かを判定する。この判定の結果、差異の絶対値が加算量よりも大きければ、レンズ制御部11は、ステップS44において、記憶部10に記憶されている図4に示すような第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との位置関係を読み取り、ステップS45において、第2のズーム群2G7の位置に追従して第3のズーム群3G8を駆動する。なお、差異の絶対値が加算量よりも小さければ、レンズ制御部11は、メカマニュアルズームモード処理を終了する。次に、上記ステップS33の電動ズーム処理について図28に示す電動ズーム処理フローチャートに従って説明する。レンズ制御部11は、ステップS50において、電動ズームでの第2のズーム群2G7の速度を検出する。レンズ制御部11は、ステップS51において、リニアエンコーダ16によって第2のズーム群2G7の位置を検出する。レンズ制御部11は、ステップS52において、リニアエンコーダ16によって第2のズーム群2G7の現在位置を検出し、当該第2のズーム群2G7の現在位置を逐次更新する。レンズ制御部11は、ステップS53において、第2のズーム群2G7を駆動させると共に、ステップS54において、記憶部10に記憶されている図4に示すような第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との位置関係を読み取り、第2のズーム群2G7の位置に追従して第3のズーム群3G8を駆動する。次に、上記ステップS34のスーパーマクロ処理について図29に示すスーパーマクロ処理フローチャートに従って説明する。レンズ制御部11は、ステップS60において、第2のズーム群2G7を予め設定されたスーパーマクロ位置に駆動し、ステップS61において、第3のズーム群3G8を予め設定されたスーパーマクロ位置に駆動する。次に、上記ステップS40、S51の第2のズーム群2G7の位置検出について図30に示す第2のズーム群2G7の位置検出フローチャートに従って説明する。レンズ制御部11は、ステップS70において、第2のズーム群2G7の位置を検出するリニアエンコーダ16の出力信号をAD変換し、ステップS71において、当該AD変換した回数をカウントする。レンズ制御部11は、ステップS70、71を繰り返し、逐次リニアエンコーダ16の出力信号をAD変換し、このAD変換した回数をカウントして所定回数のAD変換が終了すると、読み込んだAD変換値の平均値を算出する。レンズ制御部11は、ステップS72において、リニアエンコーダ16の出力値平均値から記憶部10に記憶されている上記図21に示す補完した調整データを参照し、第2のズーム群2G7のパルス位置を算出する。レンズ制御部11は、ステップS73において、第2のズーム群2G7の現在位置と第2のズーム群2G7の過去位置例えば図16に示す間隔t1、t2だけ以前の位置との差異の絶対値を求め、この差異の絶対値を時間で除算することにより第2のズーム群2G7の速度を算出する。次に、上記ステップS50の電動ズーム位置検出について図31に示す電動ズーム位置検出フローチャートに従って説明する。レンズ制御部11は、ステップS80において、第2のズーム群2G7の速度を検出する。なお、ズーム機能切り換え操作部材4が電動ズーム状態のときに、電動ズーム速度切り換え検出機構30は、ワイドWideとテレTeleとの間において複数の速度検出機構を有する。レンズ制御部11は、速度検出機構の出力信号をAD変換し、ステップS81において、当該AD変換した回数をカウントする。レンズ制御部11は、ステップS80、81を繰り返し、逐次速度検出機構の出力信号をAD変換し、このAD変換した回数をカウントする。そしてレンズ制御部11は、所定回数のAD変換が終了すると、読み込んだAD変換値の平均値を算出する。レンズ制御部11は、ステップS82において、速度検出機構の出力値平均値からニュートラル速度を算出する。レンズ制御部11は、ワイドWideでそれぞれ異なる第1乃至第3の速度、テレTeleでそれぞれ異なる第1乃至第3の速度を判断する。次に、上記ステップS45の第3のズーム群3G8の駆動について図32に示す第3のズーム群駆動フローチャートに従って説明する。レンズ制御部11は、ステップS90において、第2のズーム群2G7の移動速度より第3のズーム群3G8のプロファイルを決定し、第3のズーム群3G8の速度を算出する。この場合、メカマニュアルズーム駆動では、第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との追従性をよくするために、第2のズーム群2G7の現在位置と過去の位置及びその間の時間より第2のズーム群2G7の速度を算出し、第2のズーム群2G7の移動速度に伴い第3のズーム群3G8の加減速プロファイルや最高速度を変更させ、第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との追従性を向上させるようにしてもよい図34。レンズ制御部11は、ステップS91において第3のズーム群3G8を初期励磁し、ステップS92において、ステップS90で決定したプロファイルに従って加速駆動し、ステップS93においてステップS90で算出した速度に達すると一定速度で所定量だけ駆動し、ステップS94においてステップS90で決定したプロファイルに従って減速駆動し、ステップS95において保持励磁を行う。次に、上記ステップS53、S54の第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との駆動について図33に示す第2及び第3のズーム群駆動フローチャートに従って説明する。レンズ制御部11は、ステップS100において、電動ズームの検出速度により第2のズーム群2G7の速度を決定する。レンズ制御部11は、ステップS101において第2のズーム群2G7を初期励磁し、ステップS102において加速駆動し、ステップS103において一定速度で駆動し、ステップS104において減速駆動し、ステップS105において保持励磁を行う。これと共に、レンズ制御部11は、ステップS106において、ステップS100で決定された第2のズーム群2G7の速度の移動速度より第3のズーム群3G8のプロファイルを決定する。以下決定されたプロファイルに従って制御を行う。レンズ制御部11は、ステップS107において第3のズーム群2G8を初期励磁し、ステップS108において加速駆動し、ステップS109において一定速度で駆動し、ステップS110において減速駆動し、ステップS111において保持励磁を行う。図34は第2のズーム群2G7の移動速度と第3のズーム群3G8の移動速度の関係を示す。電動ズームの検出速度に基づく第2のズーム群2G7の移動速度に応じて、第3のズーム群3G8の移動速度を、図34に従って設定することにより、第2のズーム群2G7に対する第3のズーム群3G8の追従性を向上させ、ズームの操作感を向上させることができる。このように上記一実施の形態によれば、ズーム機能切り換え操作部材4の操作により第2のズーム群2G7を光軸Pの方向に移動させる光学的なズームを行い、この第2のズーム群2G7の移動位置を検出し、記憶部10に記憶されている図4に示すような第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との位置関係のデータに従って第2のズーム群2G7の位置に追従して第3のズーム群3G8を駆動するので、小型低コストであると共に、手動と電動との操作を簡便に変更することができ、かつ操作性のよいズーム機能を有することが出来る。リニアエンコーダ16の制御データの作成では、第2のズーム群2G7のエンコーダ16の調整を行うために第1の調整としてメカニカル調整と第2の調整として電気調整とを行うことにより、第2のズーム群2G7と第3のズーム群3G8との位置誤差相対関係位置を最小化できる。図4に示すように第2のズーム群2G7のズームZoom位置に対する当該第2のズーム群2G7の位置の線形性が保たれていれば、電動ズーム速度検出で検出された第2のズーム群2G7の速度に対し、必要な第3のズーム群3G8の速度を予測しながら駆動することが出来る。なお、図34に示すように第2のズーム群2G7に対して第1~第3の速度実線を対応可能とし、第3のズーム群3G7に対しても第1~第3の速度点線を対応可能とする。なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。