"組織にエネルギーを供給するための外科用器具であって、前記外科用器具は、ハンドルであって、トリガー、及び電気入力部、を備える、ハンドルと、前記ハンドルから延びるシャフトであって、前記シャフトは導体を備え、前記トリガーは、前記電気入力部と前記導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である、シャフトと、長手方向軸及び切開面を画定するエンドエフェクタであって、第1の顎部材と、第2の顎部材であって、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材の少なくとも一方は、前記第1の顎部材と前記第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材のもう一方に対して移動可能である、第2の顎部材と、前記導体と電気的に結合された電極と、前記第1及び第2の顎部材の一方と連結され、かつ前記長手方向軸に沿って延びる第1及び第2の組織係合表面であって、前記第1及び第2の組織係合表面のそれぞれは、内側部分と外側部分とを有し、前記第1及び第2の組織係合表面は、前記切開面に対して傾斜している、第1及び第2の組織係合表面と、を備える、エンドエフェクタと、を備える外科用器具。前記電極が、第1の外縁を有する第1の側方部分と、第2の外縁を有する第2の側方部分と、前記第1の側方部分と前記第2の側方部分とを接続する横断部分と、を含み、前記第1及び第2の組織係合表面が、前記第1の外縁と前記第2の外縁との中間に位置付けられる、請求項1に記載の外科用器具。前記電極の前記第1の側方部分と前記電極の前記第2の側方部分が、集合的に、V字型の形状を画定する、請求項2に記載の外科用器具。前記第1の顎部材上の導電性の第1の停止部と、前記第2の顎部材上の導電性の第2の停止部とを備え、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材が閉位置にあるとき、前記第1の停止部は前記第2の停止部と対向し、前記第1の導電性停止部部材が前記導電性の第2の停止部部材と接触すると前記電極と導電性の戻り経路との間に隙間を形成する、請求項1に記載の外科用器具。組織にエネルギーを供給するための外科用器具であって、前記外科用器具は、ハンドルであって、トリガー、及び電気入力部、を備える、ハンドルと、前記ハンドルから延びるシャフトであって、前記シャフトは導体を備え、前記トリガーは、前記電気入力部と前記導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である、シャフトと、長手方向軸を画定するエンドエフェクタであって、第1の顎部材と、第2の顎部材であって、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において前記第1の顎部材と前記第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材のもう一方に対して、開位置と前記閉位置との間で移動可能である、第2の顎部材と、不活性電極組織接触面を有する不活性電極と、第1の活性電極組織接触面と第2の活性電極組織接触面とを有する活性電極であって、前記活性電極は前記導体と電気的に結合され、前記第1の活性電極組織接触面は、前記閉位置において前記不活性電極組織接触面と略平行であり、前記第2の活性電極組織接触面は、前記閉位置において前記不活性電極組織接触面に対して一般に傾斜している、活性電極と、を備える、エンドエフェクタと、を備える外科用器具。前記活性電極がV字型の断面形状を画定する、請求項5に記載の外科用器具。前記第1の顎が、組織把持面を有する歯を備え、前記組織把持面が、前記閉位置において前記第2の活性電極組織接触面と略平行である、請求項5に記載の外科用器具。前記活性電極が、第1の垂直構成要素と第2の垂直構成要素とを備え、前記第1及び第2の垂直構成要素が、前記エンドエフェクタの切開面と略平行である、請求項5に記載の外科用器具。前記閉位置にあるとき、前記活性電極組織接触面の側面境界が、前記第1の不活性電極組織接触面の側面境界から横方向にオフセットする、請求項5に記載の外科用器具。種々の実施形態によると、組織にエネルギーを供給するための外科用器具はハンドルを備え得る。ハンドルは、トリガーと、電気入力部と、ハンドルから延びるシャフトと、を備え得る。シャフトは導体を備え得る。トリガーは、電気入力部と導体とを電気的に結合するために、選択的に作動可能であり得る。外科用器具は、長手方向軸と切開面とを画定するエンドエフェクタを備え得る。エンドエフェクタは、第1の顎部材と、第2の顎部材と、を備え得る。第1の顎部材及び第2の顎部材の少なくとも一方は、第1の顎部材と第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、第1の顎部材及び第2の顎部材のもう一方に対して移動可能であり得る。エンドエフェクタは、導体と電気的に結合された電極と、第1及び第2の顎部材の一方に接続されて、かつ長手方向軸に沿って延びる第1及び第2の組織係合表面とを更に備える。第1の組織係合表面及び第2の組織係合表面のそれぞれは、内側部分と外側部分とを有し得、第1及び第2の組織係合表面は、切開面に対して傾斜している。種々の実施形態によると、組織にエネルギーを供給するための外科用器具は、ハンドルを備え得る。ハンドルは、トリガーと、電気入力部と、を備え得る。シャフトはハンドルから延びていてもよく、シャフトは導体を含み、トリガーは、電気入力部と導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である。外科用器具は、長手方向軸を画定し、かつ第1の顎部材と、第2の顎部材と、を備える、エンドエフェクタを備え得る。第1の顎部材及び第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において第1の顎部材と第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、第1の顎部材及び第2の顎部材のもう一方に対して開位置と閉位置との間で移動可能であり得る。エンドエフェクタは、不活性電極組織接触面を有する不活性電極と、第1の活性電極組織接触面及び第2の活性電極組織接触面を有する活性電極と、を備え得る。活性電極は導体と電気的に結合されることができ、第1の活性電極組織接触面は、閉位置において不活性電極組織接触面と略平行であり得る。第2の活性電極組織接触面は、閉位置において不活性電極組織接触面に対して一般に傾斜していてもよい。種々の実施形態によると、組織にエネルギーを供給するための外科用器具は、トリガー体を含み、トリガーは、電気入力部と導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である。外科用器具は、長手方向軸を画定するエンドエフェクタを備え得る。エンドエフェクタは、第1の顎部材と第2の顎部材とを備え得る。第1の顎部材及び第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において第1の顎部材と第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、第1の顎部材及び第2の顎部材のもう一方に対して開位置と閉位置との間で移動可能であり得る。エンドエフェクタは、導体と接続される第1の電極を更に備え得る。第1の電極は複数の隆起面を備え得る。組織接触面は、閉位置において第1の電極と対向していてもよく、組織接触面は複数の窪みを画定し得る。窪みは、第1及び第2の顎部材が閉位置にあるときに、複数の隆起面を受容するように位置付けられてもよい。種々の実施形態によると、組織にエネルギーを供給するための外科用器具は、トリガーと、電気入力部と、ハンドルから延びるシャフトとを備え得る。シャフトは導体を備え、トリガーは、電気入力部と導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能であり得る。外科用器具は、長手方向軸を画定するエンドエフェクタを更に備え得る。エンドエフェクタは、第1の顎部材と第2の顎部材とを備え得る。第1の顎部材及び第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において第1の顎部材と第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、第1の顎部材及び第2の顎部材のもう一方に対して開位置と閉位置との間で移動可能であり得る。第1及び第2の顎部材は溝を画定し得る。エンドエフェクタは、遠位端を含む切断部材を備えることができ、切断部材は、少なくとも部分的に溝の中に嵌合するように寸法設定及び構成される。切断部材は、溝に沿って後退位置と完全前進位置との間で並進するように構成され得る。切断部材は、少なくとも第1、第2、及び第3のバンドを備えることがで、第2のバンドは第1のバンドと第3のバンドとの中間に配置され、かつ鋭利な遠位切断要素を含む。エンドエフェクタは、切断部材から延びる少なくとも1つの圧縮要素を更に備えることができ、少なくとも1つの圧縮要素は、切断部材が第1の顎部材に対して後退位置を越えて並進するとき、第1及び第2の顎を開位置から閉位置へと動かすために、第1及び第2の顎の一方と係合する。種々の実施形態によると、組織にエネルギーを供給するための外科用器具は、ハンドルと、トリガーと、電気入力部と、ハンドルから延びるシャフトと、を備え得る。シャフトは導体を備え、トリガーは、電気入力部と導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能であり得る。外科用器具は、長手方向軸を画定するエンドエフェクタを備え得る。エンドエフェクタは、長手方向軸に沿ってカム化圧縮面を備える第1の顎部材と、第2の顎部材であって、第1の顎部材及び第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において第1の顎部材と第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、第1の顎部材及び第2の顎部材のもう一方に対して、開位置と閉位置との間で移動可能である、第2の顎部材と、を備える。第1及び第2の顎部材は溝を画定し得る。エンドエフェクタは、遠位端を含む切断部材を備えることができ、該切断部材は、少なくとも部分的に前記溝の中に嵌合するように寸法設定及び構成される。切断部材は、後退位置と完全前進位置との間の溝に沿って並進するように構成されてもよい。エンドエフェクタは、切断部材から延び、かつカム化圧縮面と接触する少なくとも1つの圧縮要素を備えることができ、少なくとも1つの圧縮要素は、切断部材が後退位置を越えて第1及び第2の顎部材に対して並進するとき、第1及び第2の顎を開位置から閉位置に移動させるために、カム化圧縮面と係合する。種々の実施形態によると、組織にエネルギーを供給するための外科用器具は、ハンドルと、トリガーと、電気入力部とを備え得る。外科用器具は、ハンドルから延びるシャフトを備えていてもよく、シャフトは導体を含み、トリガーは、電気入力部と導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である。外科用器具は、長手方向軸を画定するエンドエフェクタを備え得る。エンドエフェクタは、長手方向軸に沿ってカム化圧縮面を備える第1の顎部材と、第2の顎部材と、を備え得る。第1の顎部材及び第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において第1の顎部材と第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、第1の顎部材及び第2の顎部材のもう一方に対して開位置と閉位置との間で移動可能であり得る。第1及び第2の顎部材は溝を画定し得る。エンドエフェクタは、遠位端を含む切断部材を更に備えることができ、切断部材は、少なくとも部分的に溝の中に嵌合するように寸法設定及び構成される。切断部材は、溝に沿って後退位置と完全前進位置との間で並進するように構成され得、前記切断部材は切開面を画定する。エンドエフェクタは、テーパ形状の組織接触面を備える電極を更に備え得る。種々の実施形態によると、組織にエネルギーを供給するための外科用器具は、トリガーと、トリガーに作動可能に連結される過荷重部材と、電気入力部と、を備え得る。外科用器具は、ハンドルから延びるシャフトを更に備えることができ、シャフトは導体を含み、トリガーは、電気入力部と導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である。外科用器具は、長手方向軸を画定し、かつ第1の顎部材と第2の顎部材とを備える、エンドエフェクタを備え得る。第1の顎部材及び第2の顎部材の少なくとも一方は、第1の顎部材と第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、第1の顎部材及び第2の顎部材のもう一方に対して移動可能であり得る。エンドエフェクタは、導体と電気的に結合された電極を更に備え得る。種々の実施形態によると、組織にエネルギーを供給するための外科用器具は、ハンドルと、トリガーと、電気入力部と、ハンドルから延びるシャフトと、を備え得る。シャフトは導体を備え、トリガーは、電気入力部と導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能であり得る。外科用器具は、長手方向軸を画定するエンドエフェクタを備え得る。エンドエフェクタは、長手方向軸に沿ってカム化圧縮面を備える第1の顎部材と、第2の顎部材と、を備え得る。第1の顎部材及び第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において第1の顎部材と第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、第1の顎部材及び第2の顎部材のもう一方に対して開位置と閉位置との間で移動可能であり得る。第1及び第2の顎部材は溝を画定し得る。エンドエフェクタは、遠位端を含む切断部材を備えることができ、該切断部材は、少なくとも部分的に前記溝の中に嵌合するように寸法設定及び構成される。切断部材は、前述のように、溝に沿って後退位置と完全前進位置との間を並進するように構成されてもよい。切断部材は、第1の圧縮要素と、距離的に離間した第2の圧縮要素と、を備え得る。第1の圧縮要素は第1の顎部材と係合可能であり、第2の圧縮要素は第2の顎部材と係合可能であり、第1の圧縮要素は切断部材に対して移動可能である。様々な実施形態が、組織治療のための装置、システム及び方法を対象とする。明細書に記載され、添付の図面に示される実施形態の全体的な構造、機能、製造及び使用の完全な理解をもたらすように多数の具体的詳細が示される。しかしながら、実施形態はそのような具体的詳細なくして実施され得ることが、当業者には理解される。他の例においては、周知の動作、構成要素、及び要素は、明細書に記載される実施形態を不明瞭にしないようにするため詳細に記載されていない。当業者は、本明細書に記載及び図示される実施形態は非限定例であることを理解でき、それ故、本明細書に開示される特定の構造及び機能の詳細は典型であってもよく、必ずしも実施形態の範囲を限定するものではなく、実施形態の範囲は添付の特許請求の範囲でのみ規定されることを理解できる。本明細書全体を通して、様々な実施形態、いくつかの実施形態、一実施形態、又は実施形態等の参照は、その実施形態との関連において記述されている特定の特徴、構造、又は特性が、少なくとも1つの実施形態に含まれることを意味する。したがって、本明細書全体を通して複数の場所に出現する様々な実施形態では、いくつかの実施形態では、一実施形態では、又は実施形態では等のフレーズは、必ずしも全てが同一の実施形態を指すものではない。更に、特定の特徴、構造、又は特性は、1つ以上の実施形態で、任意の好適なやり方で組み合わせることができる。故に、一実施形態に関して図示又は記載される特定の特徴、構造、又は特性は、1つ以上の他の実施形態の特徴、構造、又は特性と、全体として又は部分的に、制限なしに組み合わせることができる。用語近位及び遠位は、明細書全体において、患者の処置に使用される器具の一末端部を操作する臨床医を基準にして使用できることが理解できる。用語近位は、臨床医に最も近い器具の部分を指し、用語遠位は、臨床医から最も遠い所に位置した部分を指す。簡潔にするため、また明確にするために、垂直、水平、上、下等、空間に関する用語は、本明細書において、図示した実施形態を基準にして使用できることが更に理解できる。しかしながら、外科用器具は、多くの向き及び位置で使用され得、これらの用語は、限定的及び絶対的であることを意図したものではない。以下の米国通常特許nonprovisionalUnitedStatespatentの開示全体は、参照により本明細書に組み込まれる。ELECTROSURGICALINSTRUMENTと題名された米国特許第7,381,209号、ELECTROSURGICALINSTRUMENTANDMETHODOFUSEと題名された米国特許第7,354,440号、ELECTROSURGICALINSTRUMENTANDMETHODOFUSEと題名された米国特許第7,311,709号、POLYMERCOMPOSITIONSEXHIBITINGAPTCPROPERTYANDMETHODSOFFABRICATIONと題名された米国特許第7,309,849号、SURGICALSEALINGSURFACESANDMETHODSOFUSEと題名された米国特許第7,220,951号、ELECTROSURGICALINSTRUMENTと題名された米国特許第7,189,233号、ELECTROSURGICALJAWSTRUCTUREFORCONTROLLEDENERGYDELIVERYと題名された米国特許第7,186,253号、米国特許第7,169,146号、発明の名称ELECTROSURGICALPROBEANDMETHODOFUSE;ELECTROSURGICALWORKINGENDFORCONTROLLEDENERGYDELIVERYと題名された米国特許第7,125,409号、及びELECTROSURGICALINSTRUMENTANDMETHODOFUSEと題名された米国特許第7,112,201号。システム及び方法の種々の実施形態は、天然組織体積内に熱による融着又は溶着を形成することに関する。組織の融着及び組織の溶着という代替的用語は、例えば、治療直後に相当な破裂強さを呈する血管の融着において、組織塊が実質的に一様に溶着されることになる標的の組織体積体の熱治療を表すために、本願では同じ意味で使用され得るものである。そのような融着の強度は、i血管切除手技において血管を永久的に封着し、ii摘出手技において器官の周縁部を融着し、iii永久的な閉鎖が必要な他の解剖学的導管を融着し、更にまた、iv血管吻合、血管閉鎖、又は、解剖学的構造若しくはその一部分を互いに接合する他の手技を実施するために、特に有用となる。本願にて開示する組織の融着又は溶着は、凝固、止血、並びに、概して小さな血管又は血管組織内での血流の崩壊及び閉塞に関連する他の類似の説明的な用語とは区別されるものである。例えば、熱エネルギーの任意の表面印加により、凝固又は止血を発生させることができるが、これらは、本明細書で用いられる融着に分類されるものではない。そのような表面凝固は、治療組織に相当な強度をもたらす融着を生じさせるものではない。分子レベルでは、本明細書に開示される真に融着している組織の現象は、一過性の液状又はタンパク性アマルガムを形成するための、標的の組織体積体中のコラーゲン及び他のタンパク質分子の熱的に誘導される変性の結果生じ得る。コラーゲン及び他のタンパク質における分子内及び分子間の水素架橋の熱水分解hydrothermalbreakdownを発生させるために、選択されたエネルギー密度が標的の組織に与えられる。変性したアマルガムは、選択された期間にわたり、選択された水和レベルに乾燥することなく維持されるが、その期間は非常に短いものとなり得る。変性したタンパク質の解けた繊維が接近して絡み合い、もつれ合うようにするために、標的の組織体積体は、選択された非常に高度な機械的圧縮下に維持される。熱緩和されると、再架橋又は復元が生じ、それによって一様に溶着した塊が発生するので、混合したアマルガムは、結果として、タンパク質のもつれ合いをもたらす。外科用器具は、例えば電気エネルギー、超音波エネルギー、及び/又は熱エネルギー等のエネルギーを、患者の組織に供給するよう構成されていてもよい。例えば、本明細書に開示される様々な実施形態は、顎の間の捕捉された組織を横断するように、またそれと同時に、RFエネルギーを制御して印加することで、捕捉された組織周縁部を融着又は封着するように適合された電気外科用顎構造を提供する。外科用器具はまた、例えば、組織を例えば、把持する、切断する、及びステープルで留めるように構成されてもよい。より詳細には、種々の実施形態において、図1を参照すると、電気外科用器具100が示されている。外科用又は電気外科用器具100は、近位ハンドル105と、遠位機能端部、つまりエンドエフェクタ110と、その間に配置されかつハンドル105をエンドエフェクタ110へと少なくとも部分的に作動可能に連結する導入部、つまり細長いシャフト108と、を含み得る。エンドエフェクタ110は、直線状又は曲線状の顎を有する一組の開閉可能な顎、即ち、上方の第1の顎120Aと下方の第2の顎120Bとを備え得る。第1の顎120Aが、第顎120Bに対して、開位置と閉位置との間で動けるように、顎120A及び120Bは一緒に作動可能に連結され得る。第1顎120A及び第2顎120Bはそれぞれ、それらのそれぞれの中間部分に沿ってそれぞれ外方に配設される細長いスロット又は溝142A及び142B図3参照を含み得る。第1の顎120A及び第2の顎120Bは、ケーブル152の中の電気リード線を介して、電源145及び制御装置150に接続されてもよい。制御装置150は、電源145を起動させるために使用されてもよい。様々な実施形態において、電源145は例えば、RF電源を、超音波源、直流源、及び/又は他の任意の好適な種類の電源を含み得る。図2に戻ると、ハンドル105の側面図は、第2ハンドル本体106B内の構成要素のいくつかを例示すために、第1ハンドル本体106A図1の半分が取り除かれた状態で示されている。ハンドル105は、ハンドル本体106A及び/又は106Bから延びる、レバーアーム又はトリガー128を含み得る。トリガー128が本体106A及び/又は106Bに対して移動するように、トリガー128は、経路129に沿って引かれ得る。トリガー128はまた、トリガー128の延長部127に作動可能に係合するシャトル146により、細長いシャフト108内に配置される可動切断部材140に作動可能に連結し得る。したがって、ハンドル本体106及び/又は106Bに対するトリガー128の運動により、切断部材140が、顎120A及び120B図1参照の一方又は両方に対して並進し得る。また、以下でより詳細に記載されるように、切断部材140は、クロージャビーム170図3~4参照と解放可能に係合してもよく、これは顎120A、120Bと可動に関連する。シャトル146は、バネ141などの付勢装置に更に接続されてもよく、このバネ141は、第2のハンドル本体106Bにも接続されて、シャトル146、ひいては切断部材140及び/又はクロージャビーム170図3を近位方向に付勢し、それによって、図1に見られるような開位置に顎120A及び120Bを動かすことができる。更に、図1及び図2を参照すると、係止部材131図2参照は、係止スイッチ130図1参照によって、図のようにシャトル146が遠位側に移動するのが実質的に防止される係止位置と、シャトル146が細長いシャフト108に向かって遠位方向に自由に移動するのを可能にし得る係止解除位置との間を移動することができる。ハンドル105は、任意のタイプのピストルグリップ、又は、第1の顎120A及び第2の顎120Bを作動させるための作動レバー、トリガー、又はスライダーを支持するように構成された、当該技術分野において既知の他のタイプのハンドルであり得る。細長いシャフト108は、円筒形又は長方形の横断面を有してもよく、ハンドル105から延びる薄壁管状スリーブを備えることができる。細長いシャフト108は、それを貫いて延びる孔を有しており、この孔は、アクチュエータ機構、例えば、顎を作動させる切断部材140、及び/又はクロージャビーム170を支持するためのものであり、また、エンドエフェクタ110の電気外科用構成要素に電気エネルギーを供給する電気リード線を支持するためのものである。エンドエフェクタ110は、例えば、組織を捕捉、融着、封着、及び切開するように適合され得る。第1顎120A及び第2顎120Bは閉じることができ、それによって、切断部材140によって画定された長手方向軸125を中心にして組織を捕捉又は係合する。第1の顎120A及び第2の顎120Bはまた、組織に圧縮力を加えることができる。細長いシャフト108は、第1の顎120A及び第2の顎120Bと共に、矢印117で示すように、ハンドル105に対して、例えば回転式の三重接触によって完全に360度回転され得る。第1顎120A及び第2顎120Bは、回転している間、開放可能及び/又は閉鎖可能な状態を維持することができる。いくつかの実施形態では、エンドエフェクタ110を回転させるために、ユーザーは、カラー119又は他の回転式制御装置を操作することができる。図3及び図4は、エンドエフェクタ110の斜視図を示す。図3は、開いた形状のエンドエフェクタ110を示し、図4は、閉じた形状のエンドエフェクタ110を示す。上で述べたように、エンドエフェクタ110は、上方の第1の顎120Aと、下方の第2の顎120Bとを備えることができる。更に、第1顎120A及び第2顎120Bはそれぞれ、第1顎120A及び第2顎120Bの内側部分に配設された、歯143などの組織把持要素を有し得る。第1顎120Aは、第1電極の、上方の第1の外向き表面162A、及び上方の第1のエネルギー供給表面175Aを有する、上方第1顎本体161Aを含み得る。第2顎120Bは、例えば、第2電極の、下方の第2外向き表面162B及び下方第2エネルギー供給表面175Bを有する、下方顎本体161Bを含み得る。第1のエネルギー供給表面175A及び第2のエネルギー供給表面175Bは共に、エンドエフェクタ110の遠位端の周りでU字型に延びていてもよい。エネルギー供給表面175A、175Bは、その間の組織と接触し、これを把持し、及び/又は操作するための、組織接触表面を提供し得る。図3~5を参照し、少なくとも一実施形態において、クロージャビーム170及び切断部材140は、第1顎120Aの溝142A内に、少なくとも一部がフィットするような大きさ及び構成であり得る。図5に見られるように、切断部材140はまた、第2顎120Bの溝142B内に、少なくとも一部がフィットするような大きさ及び構成であり得る。いずれにせよ、クロージャビーム170及び切断部材140は、開位置にある第1顎と対応する第1後退位置図3と、閉位置にある第2顎と対応する第2前進位置例えば、図4参照との間で、溝142Aに沿って並進し得る。ハンドル105のトリガー128図2参照は、切断部材140、及び続いてクロージャビーム170これもまた顎閉鎖機構として機能するを作動させるように適合され得る。例えば、図2に見られ、先に記載されたように、トリガー128が、シャトル146を通じ、経路129に沿って近位方向に引かれる際に、切断部材140及び/又はクロージャビーム170が遠位方向に付勢され得る。切断部材140は及びクロージャビーム170はそれぞれ、1つ又は数個の部品を含んでいてもよいが、いずれにしても、細長いシャフト108及び/又は顎120A、120Bに対して移動可能又は並進可能であってもよい。更に、少なくとも1つの実施形態において、例えば、切断部材140は、17-4析出硬化ステンレス鋼で作製されてもよい。一実施形態において、切断部材140の少なくとも一部は、716ステンレス鋼である。切断部材140の遠位部分は、顎120A及び120Bの中の溝142A及び142B内を摺動するように構成されたフランジが付いたIビームを含んでもよい。少なくとも一実施形態において、クロージャビーム170の遠位部は、C字型のビームを有し、このC字型のビームは、溝142A及び142Bの一方の内部で摺動するように構成される。図3~図5に例示されるように、クロージャビームは、第1顎120Aの溝142Aの中及び/又はその上に位置するものとして図示される。クロージャビーム170は、例えば、第1の顎120Aを第2の顎120Bに対して開閉するために、溝142Aの中を摺動することができる。クロージャビーム170の遠位部分はまた、例えば、第1顎120Aの外向き表面162Aと係合するための内部カム表面174を画定し得る。したがって、例えば、クロージャビーム170が、溝142Aを通じて、例えば、第1位置図3から第2位置図4へと遠位方向に前進する際に、第1顎120Aは閉鎖するように推進され得る図4。クロージャビームはまた、図5に見られるようにクロージャビーム170の少なくとも一部を包囲し得る、第1顎120Aの上方壁部165によって案内されてもよい。上方壁部165は、明確さを目的として、図3~4では省略されている。加えて、様々な実施形態において、切断部材140は、例えば、クロージャビーム170の内部溝171内など、クロージャビーム170内で一部がフィット又は摺動するような大きさ及び構成であり得る。図5に見られるように、少なくとも一実施形態において、切断部材140の一部がクロージャビーム170内に位置付けられ得る一方で、切断部材140の一部がクロージャビーム170から、クロージャビーム170によって画定される長手方向軸172と横断する方向に突出してもよい。切断部材140のフランジ144A及び144Bは、クロージャビーム170の内部溝171と係合するための内部カム表面、及びダイ顎120Bの外向き表面162Bを画定し得る。以下により詳細に記載されるように、開放顎120A、及び閉鎖顎120Bは、往復運動するCビームクロージャビーム170、及び/又はIビーム切断機構140を含むカム機構、並びに顎120A、120Bの外向き表面162A、162Bを使用して、組織に非常に高い圧迫力を適用することができる。より具体的は、図3~図5を、参照すると、全体的として、切断部材140の遠位端のフランジ144A及び144Bはそれぞれ、クロージャビーム170の内部溝171、及び第2の顎120Bの第2の外向き表面162Bと摺動自在に係合するように適合され得る。第1の顎120A内の溝142A及び第2の顎120B内の溝142Bは、クロージャビーム170及び/又は切断部材140組織切断要素、例えば、鋭い末端縁及び/又は表面を含み得るの動きに適合するように寸法設定されかつ構成されてもよい。図4は、例えば、溝142Aを少なくとも部分的に通って前進されたクロージャビーム170の遠位端178を示している。クロージャビーム170の前進により、図3に図示される開放構成から、図4に図示される閉鎖構成へと、エンドエフェクタ110を閉じることができる。クロージャビーム170は、第1の後退位置と、第2の完全に前進した位置との間で、溝142Aに沿って移動又は並進し得る。後退位置は図3に見ることができ、図中、顎120A、120Bは開位置にあり、クロージャビーム170の遠位端178は、上方の外向き表面162Aに近接して位置付けられている。完全に前進した位置図示されないは、クロージャビーム170の遠位端178が溝142Aの遠位端164まで前進し、顎が閉位置にある際に生じ得る図4参照。同様に、切断部材140図5は、第1顎に対して、顎120A、120Bが開位置にある後退位置図3と、例えば、切断部材が溝142Aの遠位端164まで前進し、顎が閉位置にある図4、完全に前進した位置との間で並進するように構成され得る。上記のように、切断部材140はまた、クロージャビーム170が顎120A、120Bを通じて前進する際に、クロージャビーム170に対して並進し得る。少なくとも一実施形態において、クロージャビーム170及び切断部材140の遠位部分は、エンドエフェクタ110の顎120A及び120Bの一方又は両方の内部及び/若しくはこれに隣接して、並びに/又は細長いシャフト108より遠位に、位置し得る。更に、図4に示す閉位置において、上方の第1の顎120A及び下方の第2の顎120Bは、それぞれ、第1顎120A及び第2顎120Bの第1エネルギー供給表面175Aと第2エネルギー供給表面175Bとの間に、間隙つまり寸法Dを画定している。寸法Dは例えば、約0.013mm0.0005~約1.02mm0.040に相当してもよく、例えば、いくつかの実施形態では、約0.025mm0.001~約0.254mm0.010に相当し得る。また、第1エネルギー供給表面175A及び第2エネルギー供給表面175Bの縁部は、組織の切開を防止するために丸められてもよい。ここで図1及び図3を参照すると、エンドエフェクタ110は、電源145及び制御装置150に接続され得る。第1のエネルギー供給表面175A及び第2のエネルギー供給表面175Bはそれぞれ、同様に、電源145及び制御装置150に接続されてもよい。第1エネルギー供給表面175A、及び第2エネルギー供給表面175Bは、組織と接触し、係合した組織に電気外科用エネルギーを供給するように構成され得、これは組織を封止又は溶接するように適合されている。制御装置150は、電源145Aによって供給された電気エネルギーを調節することができ、電源145Aは、第1のエネルギー供給表面175A及び第2のエネルギー供給表面175Bに電気外科用エネルギーを供給する。エネルギー供給は、トリガー128と作動可能に係合され、かつケーブル152を介して制御装置150と電気通信する、作動ボタン124によって開始されることができる。上述の通り、電源145によって供給された電気外科用エネルギーは、無線周波RFエネルギー、又は他の好適な形態のエネルギーを含み得る。更に、いくつかの実施形態では、対向する第1及び第2のエネルギー供給表面175A及び175Bは、可変抵抗の正の温度係数PTCを有する本体を支持してもよい。一実施形態において、第1のエネルギー供給表面175Aは不活性電極を備え、第2のエネルギー供給表面175Bは活性電極を備える。電気外科用エンドエフェクタ、顎閉鎖機構、及び電気外科用エネルギー供給表面に関する更なる詳細は、米国特許第7,381,209号、同第7,311,709号、同第7,220,951号、同第7,189,233号、同第7,186,253号、同第7,125,409号、同第7,112,201号、同第7,087,054号、同第7,083,619号、同第7,070,597号、同第7,041,102号、同第7,011,657号、同第6,929,644号、同第6,926,716号、同第6,913,579号、同第6,905,497号、同第6,802,843号、同第6,770,072号、同第6,656,177号、同第6,533,784号、同第6,500,176号;並びに米国特許出願公開第2010/0036370号及び同第2009/0076506号の米国特許及び公開特許出願に記載されており、これらは全て参照によりそれら全体が本明細書に組み込まれ、本明細書の一部とされる。一部の電気外科用装置では、単一血管及び大きな組織束上に有効な結紮を得るのは困難であり得る。よく見られる失敗の一種は、封着の内縁及び外縁に沿った組織断裂である。組織断裂は、血管壁の間の不均等な圧縮が近くなる結果で生じる場合がある。更に、高い電流濃度が原因で、活性電極接触領域及びこの領域のすぐ外側の領域は、液化して凝塊物質となる。顎が血管壁に近づくと、無傷の影響を受けていない組織によって圧力が阻止される一方で、非晶質性の凝塊は断裂する。加えて、顎の外縁における高い応力集中、ナイフスロットの内縁における高い応力集中、活性電極と外壁との間のエリアにおける熱活性の不均等な分布、並びに上方顎及び下方顎上の内壁接触面は、組織断裂の一因となり得る。別のタイプのよく見られる失敗としては、RFエネルギーサイクルの完了後にナイフスロット内の組織が影響を受けないままであることが挙げられる。そのような失敗により、適切な切開を達成するための組織の切断が困難になる可能性があり、封止の一体性にも悪影響を与える可能性がある。更に、場合によっては、活性電極表面と直接接触するエリアにおいて、組織が不注意にも局所的に炭化する場合がある。局部加熱は、凝塊の限定的形成、及びその後のより大きな封止体積の乾燥を引き起こし得る。この局所的に加熱された領域内の組織は、電流、したがって温度がこの封止体積の残りの部分に分配される前に、あまりに早く乾燥しすぎる。組織を把持して処置する場合、エンドエフェクタは、滑り及びミルキングを防止するために歯を備えていてもよい。歯の形状及び設計は、組織への損傷が最小となる設計であり得る。歯をRFバイポーラデバイスと組み合わせて使用する場合、例えば、組織の封止及び組織の把持の両方を助けるために、これらは、該装置の電気特性及び圧縮特性と協調して動作する必要がある。したがって、組織を傷つけないだけでなく、RF封止、又は他のタイプのエネルギーに基づく封止と共に適切に機能する歯が必要となる。図6は、非限定的な一実施形態による、閉位置にある非外傷性の歯を有するエンドエフェクタ210の断面図である。図3~図5に示されるエンドエフェクタ110と同様に、エンドエフェクタ210は、第1の顎220Aと第2の顎220bとを備える。第1及び第2の顎220A及び220Bはそれぞれ、クロージャビーム図示せずを受容するための溝242A及び242Bを画定し得る。ナイフスロット272は、動作ストローク中に切断要素図示せずを受容するように画定され得る。内部溝272図6は、動作ストローク中に切断要素がそこを通って移動する面である、エンドエフェクタ210の切開面233図10を画定する。図6では、切開面233の横断端面図は、平坦な刃281によって概略的に示されている。認識されるように、いくつかの実施形態では、エンドエフェクタ210の切断部材の経路が曲がっている場合には、切開面は湾曲し得る。第1の顎220A及び第2の顎220Bの少なくとも一方は、捕捉された組織を把持し、操作し、エネルギー供給し、及び/又は圧縮するのを助けるように配設される歯243を有し得る。いくつかの実施形態では、第1の顎220A及び第2の顎220Bの少なくとも一方は、可変抵抗の正の温度係数PTCを有する本体275を支持する。閉位置にあるとき、一実施形態では、PTC本体275の少なくとも一部は、通常は電極277と対向する。電極277は、電極277とRF源145図1への戻り経路第2の顎220Bの導電性部分などとの間の接触を防止するため、絶縁本体279上に乗っていてもよい。図7は、図6に示されるエンドエフェクタ210の第1の顎220Aの拡大断面図である。第1の顎220Aは、第1の側方部分202と第2の側方部分206との中間に配置され、かつエンドエフェクタ210の切開面と平行である、切開領域204を概ね画定し得る。第1の側方部分202は第1の歯243Aを支持してもよく、第2の側方部分は第2の歯243Bを支持してもよい。歯243は、図のように、第1の顎220Aの上方壁部265A及び265Bと一体的若しくは単一体であってもよい。他の実施形態では、歯243は、好適な取り付け手段を用いて第1の顎220Aに結合されるか、ないしは別の方法で第1の顎220Aに連結されてもよい。横方向に配置された歯例えば歯243A及び243Bは、全体的として、略V字型の断面形状を有し得る。例えば、第1の歯243Aは傾斜面245Aを有してもよく、第2の歯243Bは傾斜面245Bを有してもよい。傾斜面245Aは、内側部分245AAと外側部分245ABとを含み得る。傾斜面245Aは、内側部分245AAが外側部分245ABよりも切開領域204に近く配置されるように傾斜され得る。同様に、傾斜面245Bは、内側部分245BAと外側部分245BBとを含み得る。傾斜面245Bは、内側部分245BAが外側部分245BBよりも切開領域204に近く配置されるように傾斜され得る。第1の歯243Aは第1の切開領域面247Aを有し得、第2の歯243Bは、第1の切開領域面247Aと横方向に対向する第2の切開領域面247Bを有し得る。傾斜面245A及び245Bは平面として例示されているが、いくつかの実施形態では、傾斜面245A及び/又は245Bは湾曲していてもよく、又は平面構成要素と湾曲構成要素との組み合わせであってもよい。図7Aは、非限定的な一実施形態による第1の歯243A及び第1の顎220Aの一部の拡大図である。第1の歯243Aは下面249Aを含み得、下面249Aは、捕捉された組織の非外傷性係合を助けるために傾斜面245Aを第1の切開領域面247Aに連結する。傾斜面245Aは勾配角度θを有する。一実施形態において、勾配角度θは約42度である。勾配角度θは、用途に基づいて異なっていてもよい。いくつかの実施形態では、組織傾斜面の勾配角度θは、エンドエフェクタ210によって捕捉される組織の種類に基づいていてもよく、又は、エンドエフェクタ210の寸法に基づいていてもよい。いくつかの実施形態では、勾配角度θは、例えば、約10度~約80度の範囲内であり得る。図8はエンドエフェクタ210の斜視図であり、図8Aは、エンドエフェクタ210の第1の顎の近位部分の拡大図である。図8及び図8Aに示されるように、エンドエフェクタ210は複数の歯243を有し得、これら歯のそれぞれは、組織係合表面として機能する傾斜面245を備えている。歯243は長手方向に細長く、遠位側の先頭面251と近位側の後面253とを有し得る。先頭面251は、第1の顎220Aの長手方向軸215に対して実質的に傾斜するように角度が付けられてもよい。後面253は、第1の顎220Aの長手方向軸215に対して実質的に垂直であってもよい。いくつかの実施形態では、後面253もまた、先頭面251と同じ又は異なる角度のいずれかで傾斜付けされてもよい。一般に、角度のついた先頭面251により、組織を顎220A及び220Bの中に比較的容易に移動させることができ、一方で四角い後側例えば、後面253は、顎が閉じられたときに組織を適所に係止するのを助ける。先頭面251から下面249及び後面253への移行部は、捕捉された組織の外傷を低減するために丸みが付けられてもよい。いくつかの実施形態において、歯243の比較的長い側面形状は組織圧迫をもたらし、RF又は他の種類のエネルギーが組織に電圧を加えたときの封止を最大にする。例えば、一実施形態において、個々の歯243の矢印241で示される方向への長手方向の長さは、後面253の長さによって決定した場合、歯243の奥行きの約3~約5倍であり得る。一実施形態において、個々の歯243の矢印241で示される方向への長手方向の長さは、歯の奥行きの約2~約7倍であり得る。いくつかの実施形態では、隣接する歯の間の長手方向の間隔は、歯の導電性特性及び圧縮特性を高めるために、歯243の長手方向の長さの約1/2~約1/3であり得る。いくつかの実施形態では、少なくとも1つの歯243の長手方向の長さは、異なる歯243の長手方向の長さと異なっていてもよい。更に、歯243は第1の顎220Aの構成要素として図示されているが、歯243は、代わりに、第2の顎220Bの上、及び第1及び第2の顎220A及び220Bの上に設置されてもよいことを理解すべきである。いくつかの実施形態では、歯243は導電性であり、またRF源145図1の戻り経路の一部であり、歯の比較的大きな表面積は、捕捉された組織を封止するためにこれを圧縮しかつエネルギーを供給するのを助ける。図9は、図6に示されるエンドエフェクタ210の第2の顎220Bの拡大断面図である。電極277は、切開領域204によって分離された第1の側方部分277Aと第2の側方部分277Bとを有し得る。第1及び第2の側方部分277A及び277Bは、全体として、略V字型の断面形状を有し得る。電極277の特定形状は、歯243の形状と調和し得る。例えば、電極の勾配角度Φは、傾斜面245Aの勾配角度θ図7Aと実質的に同様であり得る。一般に、V字型の電極形状は、例えば、捕捉された組織との接触量を増加させ、それによって組織を炭化させる可能性を低減するのに役立つ。図9Aは、図9の一部の拡大図である。電極277は、例えば4つの部分といった、複数の異なる部分を含む。切開面に近接して位置づけられるのは、内側垂直部分260であり、これは傾斜部分262に移行する。傾斜部分262から外側に移行すると水平部分264となり、これは次に外側垂直部分266に移行する。図のように、電極277の様々な部分間の移行部は、捕捉された組織の付随的外傷を低減するために丸みが付けられてもよい。認識されるように、他の実施形態は、異なる断面形状を有する電極277を使用してもよい。いずれにしても、歯243図7Aは、電極277との有益な相互作用を提供する断面形状を有し得る。例えば、閉位置では、第1の歯243Aの傾斜面245Aは、電極の傾斜部分262と略平行であってもよい。図6Aは、非限定的な一実施形態による、閉位置にある第1の顎220Aと第2の顎220Bとの間の相互作用を示す断面図である。図示された実施形態では、第1の顎220Aは歯243A及び243Bを備える。認識されるように、いくつかの実施形態では、第1の顎220Aは歯を備えていても備えていなくてもよく、第2の顎220Bは歯を備えていても備えていなくてもよい。更に、第1の顎220Aは、可変抵抗のPTC本体275を有して図示されている。認識されるように、いくつかの実施形態では、PTC本体275は、図示されている実施形態よりも幅広であっても、幅狭であっても、薄くても、又は厚くてもよい。本明細書で使用する場合、活性電極の接触長さは、切開面と垂直な断面の面から見た場合に捕捉された組織と接触する電極277の周囲の長さとして測定される。いくつかの実施形態では、活性電極の接触長は、例えば、約2.24mm0.088~約6.833mm0.269の範囲であり得る。いくつかの実施形態では、活性電極の接触長は、例えば、約1.27mm0.050~約10.16mm0.400の範囲であり得る。本明細書で使用する場合、不活性電極の接触長さは、切開面と垂直な断面の面から見た場合に捕捉された組織と接触する第1及び第2の顎220A及び220Bの一部として測定される。いくつかの実施形態では、活性電極の接触長は、例えば、約2.870mm0.113~約20.42mm0.804の範囲であり得る。いくつかの実施形態では、活性電極の接触長は、例えば、約2.03mm0.080~約25.4mm1.000の範囲であり得る。本明細書で使用する場合、接触面積の比は、活性電極の接触長さと不活性電極の接触長さの比である。いくつかの実施形態では、接触面積の比は、例えば、約0.145~約2.382の範囲である。いくつかの実施形態では、接触面積の比は、例えば、約0.080~約3.000である。更に図6Aを参照すると、距離Aで画定される距離は、ナイフスロット272と、第2の顎220B上の活性電極277との間の内部水平間隔である。一実施形態において、距離Aは、例えば、約0mm0.0~約1.12mm0.044の範囲である。別の実施形態では、距離Aは、例えば、約0mm0.0~約1.52mm0.060の範囲である。距離Bで画定される距離は、対向する活性電極277の接触領域間の水平間隔である。一実施形態において、距離Bは、例えば、約0mm0.0~約0.864mm0.034の範囲である。別の実施形態では、距離Bは、例えば、約0mm0.0~約2.845mm0.112の範囲である。距離Cで画定される距離は、第1の顎220Aによって画定されるナイフスロット272と、第2の顎220B上の活性電極277との間の内部水平間隔である。一実施形態において、距離Cは、例えば、約0mm0.0~約1.12mm0.044の範囲である。別の実施形態では、距離Cは、例えば、約0mm0.0~約1.52mm0.060の範囲である。距離Dで画定される距離は、第2の顎220B上の活性電極と不活性電極との間の外部水平間隔である。一実施形態において、距離Dは、例えば、約0mm0.0~約0.330mm0.013の範囲である。別の実施形態では、距離Dは、例えば、約0mm0.0~約0.635mm0.025の範囲である。距離Eで画定される距離は、第2の顎220B上の活性電極と第1の顎220A上の不活性電極との間の外部水平間隔である。一実施形態において、距離Eは、例えば、約0mm0.0~約0.305mm0.012の範囲である。別の実施形態では、距離Eは、例えば、約0mm0.0~約0.635mm0.025の範囲である。距離Fで画定される距離は、第2の顎220B上の活性電極と不活性電極との間の外部垂直間隔である。一実施形態において、距離Fは、例えば、約0mm0.0~約0.584mm0.023の範囲である。別の実施形態では、距離Fは、例えば、約0mm0.0~約0.889mm0.035の範囲である。距離Gで画定される距離は、第2の顎220B上の活性電極と第1の顎220A上の不活性電極との間の外部垂直間隔である。一実施形態において、距離Gは、例えば、約0mm0.0~約0.711mm0.028の範囲である。別の実施形態では、距離Gは、例えば、約0mm0.0~約1.02mm0.040の範囲である。距離Jで画定される距離は、第2の顎220B上の圧縮解放間隔である。一実施形態において、距離Jは、例えば、約0.051mm0.002である。別の実施形態では、距離Jは、例えば、約0.13mm0.005である。距離Kで画定される距離は、ナイフスロット272に対する活性電極277の垂直露出である。一実施形態において、距離Kは、例えば、約0.15mm0.006~約1.47mm0.058の範囲である。別の実施形態では、距離Kは、例えば、約0.13mm0.005~約1.52mm0.060の範囲である。距離Lで画定される距離は、活性電極277の上縁部/角部と、第1の顎220Aの外壁の下縁部/角部との間の直線間隔である。一実施形態において、距離Lは、例えば、約0.20mm0.008~約0.787mm0.031の範囲である。別の実施形態では、距離Lは、例えば、約0.13mm0.005~約1.02mm0.040の範囲である。距離Mで画定される距離は、活性電極277の下縁部/角部と、第2の顎200Bの外壁の上縁部/角部との間の直線間隔である。一実施形態において、距離Mは、例えば、約0.13mm0.005~約0.940mm0.037の範囲である。別の実施形態では、距離Mは、例えば、約0.051mm0.002~約1.14mm0.045の範囲である。距離Nで画定される距離は、第2の顎220Bの組織接触面と、第1の顎220Aの表面との間の直線距離である。一実施形態において、距離Nは、例えば、約0mm0.0~約0.787mm0.031の範囲である。一実施形態において、距離Nは、例えば、約0mm0.0~約1.14mm0.045の範囲である。距離Pで画定される距離は、第1の顎220A上の圧縮解放間隔である。一実施形態において、距離Pは、例えば、0.051mm0.002であり、別の実施形態では、距離Pは、例えば、約0.13mm0.005である。一般に、電極277のV字型断面形状は、活性電極表面に対する追加の接触長さを加える、ナイフスロットに対する活性電極表面のより近い近接が可能となる、封止領域間のより近い近接及び封止領域間のより良好な熱的連通が可能となる、並びに、必要な圧縮能力及び把持能力を提供する非外傷性の歯を含むことが可能となるといった、多くの利益を提供する。図10は、非限定的な一実施形態による、オフセット電極を組み込んだエンドエフェクタ210の断面斜視図である。動作ストローク中に切断要素図示せずが移動する経路と略平行である切開面233が図示されている。図のように、切開面233は、第1の顎220A及び第2の顎220Bの曲線と一致するように湾曲している。例えば、直線の顎を有する実施形態では、切開面233も直線になることを理解すべきである。図11は、非限定的な一実施形態によるエンドエフェクタ310である。図11Aは、図11の一部の拡大図である。エンドエフェクタ310は、第1の顎320Aと第2の顎320Bとを有するように、図1に示されるエンドエフェクタ110と同様に構成されてもよい。顎320A及び320Bの少なくとも一方は、組織の操作及び把持を助けるための歯343を有し得る。いくつかの実施形態では、歯343は、例えば、図7に示される歯243と同様に構成されてもよい。例えば、図1に例示されている電気外科用器具100などの、封止顎を備えたエンドエフェクタを有するバイポーラRF装置を使用する場合、短絡が発生するので、エンドエフェクタの顎の間に組織が存在しないときに2つの別個の伝導路例えば、エネルギー供給経路及びエネルギー戻り経路が接触しないことが重要である。図11Aに示されるように、第2の顎320Bは、第1の導電性停止部conductivestop322を有してもよい。第1の導電性停止部322は、エネルギー供給経路と連通する供給電極324から、絶縁体326によって絶縁される。一実施形態において、第1の導電性停止部322は、ナイフスロット327の遠位端に位置付けられてもよい。図12は、非限定的な一実施形態による、エンドエフェクタ310の第1の顎320Aの部分斜視図である。第1の顎320Aは、例えば、エネルギー戻り経路と電気通信する可変抵抗の正の温度係数PTCを有する本体375を備えてもよい。第1の顎320Aはまた、第2の導電性停止部328を備えてもよい。第1の導電性停止部322は、顎の間に組織がない状態でエンドエフェクタ310が閉位置にあるときに、第2の導電性停止部328の表面332と接触することができる表面330を有してもよい。この相互作用は、電極324がPTC本体375又はエネルギー戻り経路の任意の他の部品と接触するのが防止されるので、電気外科用器具が使用されていないときに、エネルギー例えば、RFエネルギーが不必要に流れるのを防止する。更に、第1の導電性停止部322と第2の導電性停止部328との間の相互作用は、損傷を与える可能性がある強い力がPTC本体375に加えられるのを防止する。図11A及び図12に示されるように、第1及び第2の導電性停止部322及び328は、エンドエフェクタ310の他の部品と同じ材料から作製されてもよく、それによって製造が容易になる。図11に示されるように、第1の導電性停止部322は、エンドエフェクタ310の遠位先端の近くに位置付けられてもよい。図11に示される導電性停止部322は円筒形であるが、任意の好適な構造を用いることができると認識されている。一実施形態において、第1の導電性停止部322と第2の導電性停止部328との間相互作用は、封止のための組織用の間隙を設定するのではなく、顎320Aと320Bとの中間に組織が存在しない場合に、エンドエフェクタ310の供給電極と対極板との間の不必要な接触を防止するだけである。例えば、切断要素と関連するIビームは、封止のための組織用の間隙を設定し得るが、導電性停止部322は、エンドエフェクタの顎の間に組織が存在しない場合に、供給電極324とPTC本体375との間に隙間を形成するために使用される。いずれにしても、第1及び第2の導電性停止部322及び328は導電性であり得るので、顎320Aと320Bとの間に捕捉された組織にエネルギーが供給されるときの戻り経路としての機能を果たすことができ、したがって、組織の封止を支援することができる。図13A及び図13Bは、2種類の異なる動作状態にある間の、図11に示されるエンドエフェクタ310の遠位端の断面側面図である。図13Aでは、第2の顎302Bに対する第1の顎302Aの位置決めは、エンドエフェクタ310を通って遠位方向に前進するIビーム図示せずによって設定される。この状態では、電極324とPTC本体375との間が離間するのに加えて、第1の導電性停止部322と第2の導電性停止部328との間が離間する。言い換えれば、標準動作中、第1の導電性停止部322は第2の導電性停止部328と必ずしも接触しない場合がある。比較のため、図13Bは、閉じ過ぎたoverclosed状態のエンドエフェクタを示す。例えば、閉じ過ぎた状態は、例えば、緩い嵌合状態の構成要素、公差外の構成要素、又は重力などの様々な要因に起因し得る。この閉じ過ぎた状態では、第1の導電性停止部322と第2の導電性停止部328との間の接触が存在する。この状態では、電極324がPTC本体375と物理的に接触するのはまだ防止されている。図14は、ワッフルパターンを組み込んだ電極477を有するエンドエフェクタ410である。本明細書で使用する場合、ワッフルパターンは、格子状パターンに加えて非格子状パターンを含む。図のように、ワッフルパターンは第2の顎420Bの上に組み込まれる。しかしながら、ワッフルパターンは第1の顎420A上に組み込まれてもよいことを理解すべきである。一般に、電極477上のワッフルパターンは表面積及び縁部の数を増加させ、それによって、組織を捕捉したときに電極477と接触する組織の量を増加させる。鋭い縁部はまた、電極477の伝達効率を向上させるために電気エネルギーを集中させるのを支援することができる。図15は、第1の顎420Aの組織接触面422を示す。図のように、第2の顎420Bのワッフルパターンの反転パターンが、第1の顎420Aに組み込まれ得る。反転ワッフルパターンは、例えば、PTC本体475によって形成されてもよい。いくつかの実施形態では、2つの構成要素を加熱し、所望の深さまで圧縮することにより対応する圧痕を形成するために、電極上の隆起面を用いてもよい。エンドエフェクタ410に組み込まれるワッフルパターンは、隆起面479の格子図14などの任意の好適なパターンであり得る。いくつかの実施形態では、ワッフルパターンは、ランダムに配置された隆起面を含んでもよく、又は、格子状の隆起面とランダムに配置された隆起面の組み合わせを含んでよい。ワッフルパターンは、実質的に電極477全体に広がっていてもよく、実質的に電極477全体未満に広がっていてもよい。隆起面は、正方形図に示すように、楕円形、円形などの任意の好適な形状、又は任意の他の境界を有する形状であってもよい。対応する窪み481は、隆起面479と類似した形状であり得る。いくつかの実施形態では、隆起面479は、複数の異なる形状を組み込んでもよい。隆起面479と基底面485をつなぐ連接面483は、図のように表面積の量を増加させるために外向きに傾斜していてもよく、又は基底面485と略垂直であってもよい。隆起面479は、電極477全体に概ね均等に分布されてもよく、又は電極477の異なる部分で集中度が高い部分と低い部分とを有していてもよい。いくつかの実施形態では、エンドエフェクタ410は、5つを超える隆起面479を含み得る。いくつかの実施形態では、エンドエフェクタ410は、20を超える隆起面479を含み得る。いくつかの実施形態では、エンドエフェクタ410は、10を超える隆起面479を含み得る。いくつかの実施形態では、エンドエフェクタ410は、100を超える隆起面479を含み得る。ワッフルパターンは、例えば、ミリング又は鍛造などの任意の好適な製造技術によって作り出されることができる。更に、いくつかの実施形態では、隆起面は、PTC本体475又は他の対極板に組み込まれてもよく、窪みは、活性電極277に組み込まれてもよい。いくつかの実施形態では、隆起面479は、約0.508mm0.020の高さを有してもよく窪みは、約0.508mm0.020の深さを有してもよい。図16は、非限定的な一実施形態による可動切断部材540の遠位端である。可動切断部材540は、第1の顎閉鎖ピン542及び第2の顎閉鎖ピン544などの複数の横延出部材を備えていてもよい。可動切断部材540のいくつかの実施形態は、顎解放ピン546を有してもよい。認識されるように、ピンは、可動切断部材540の両面から横方向に延出し得る。可動切断部材540は、第1の支持バンドsupportband548、第2の支持バンド550、及び支持バンド548と支持バンド550との間に配置されるナイフバンドknifeband552などの複数のバンドで構成されてもよい。ナイフバンド552は、鋭利な遠位刃先554を有し得る。支持バンド548及び550は、可動切断部材540に剛性を提供し、かつ鋭利な遠位刃先554をナイフスロット530の壁図17から保護し、それによって遠位刃先554の意図的でない摩損を防止することができる。いくつかの実施形態では、可動切断部材540は、バンドのうちの少なくとも1つを貫通する少なくとも1つの切欠き556を画定する。少なくとも1つの切欠き556は、可動切断部材540の横方向の可撓性を改善することができる。第1及び第2の支持バンド548及び550は、例えば、ノッチ部などの遠位切欠き558を画定し得る。切欠き558は、長手方向軸552に関して略対称であってもよく、非対称図のようにであってもよい。切開中、遠位切欠き558は組織に漏斗作用を提供し、組織を刃先554の中心に移動させる。更に、可動切断部材540は、エネルギー戻り経路の一部例えば、不活性電極として機能するようにエネルギー源と電気的に結合され得る。図17は、可動切断部材540と共に使用するためのエンドエフェクタ510の遠位端の図である。エンドエフェクタは、第1の顎520Aと第2の顎520Bとを有する。第1の顎520Aはナイフスロット530を画定し、そこを通って可動切断部材540が並進する。第1の顎520Aは、ナイフスロット530の両側に閉鎖ピン軌道532を更に画定し得る。閉鎖ピン軌道532の少なくとも1つの遠位端は、動作ストローク中の第1の顎閉鎖ピン542の遠位移動を妨げるための閉鎖ピン停止部534である。認識されるように、第2の顎520Bは、第2の顎閉鎖ピン544に適合させるために、同様の閉鎖ピン軌道及び閉鎖ピン停止部を備えていてもよい。第1及び第2の顎閉鎖ピン542及び544は鋭利な遠位刃先554よりもわずかに近位に位置付けられているので、ナイフスロット530は、閉鎖ピン軌道532よりも更に遠位方向に延びる。切開ストローク中、第1及び第2の顎閉鎖ピン542及び544はピン閉鎖軌道に入り、エンドエフェクタ510を閉じて組織を圧縮するのを同時に行う。可動切断部材540が遠位方向に前進すると、鋭利な遠位刃先554は組織を切開する。可動切断部材540は、顎閉鎖ピン542及び544の少なくとも一方がピン停止部例えばピン停止部534と係合するまで遠位方向に進められる。いくつかの実施形態では、ピン停止部534の使用は、繰り返し可能な切断長を提供し、鋭利な遠位刃先554がナイフスロット530の遠位端と接触するのを防止することにより、鋭利な遠位刃先554に対する損傷を防止することができる。例えば、Iビームを使用して組織上のエンドエフェクタの顎を閉じるとき、高い始動荷重が存在する。この高い始動荷重は、一部には、エンドエフェクタの枢軸及びIビーム、又はエンドエフェクタの枢軸に近づきながら顎を閉じる他の閉鎖部材から離れている組織に起因する。組織は、一般に、圧縮されるとバネとして作用する。圧縮されればされるほど、組織を圧縮するのに必要な力は大きくなる。組織から流体が押し出されると、組織を圧縮するのは更に困難になる。一般に、圧縮荷重が大きくなればなるほど、Iビームを発射するための力が大きくなる。例えば、顎閉鎖の高さの0.025mm.001インチといった比較的小さな変化でさえも、組織からIビームへの圧縮荷重を大きく変化させ得る。更に、スローが比較的短い例えば、約40mm未満単一トリガーを有する実施形態では、トリガーは、比較的小さなストロークで多くの仕事を行わなければならない例えば、図2の経路129。以下により詳細に論じられるように、動作ストロークを行うために必要な力例えば、発射のための力を低減するためのシステム及び方法が提示される。一実施形態において、組織をクランプした後に切断部材を遠位方向に進めるのに必要な力の量は、動作ストローク中にIビームなどの閉鎖部材が移動する経路の形状例えば、傾斜面を変更することによって低減することができる。種々の実施形態において、傾斜面形状の形状は、組織圧迫の量を全体的に低減するようにカム化cammedされ得る。図18は、非限定的な一実施形態による、開位置にあるエンドエフェクタ610の断面図を示す。前述の実施形態と同様に、エンドエフェクタ610は、動作ストローク中に第2の顎620Bに向かって旋回可能な第1の顎620Aを有し得る。可動切断部材図示せずと連結された多様なピンは、エンドエフェクタ610内の様々な傾斜面と係合し、顎620A及び620Bを開く及び/又は閉じることができる。一実施形態では、エンドエフェクタ610の顎620A及び620Bを開くため、近位ピン646が近位方向に引かれると例えば、動作ストロークの終わりに、近位ピン646は開放傾斜面660と係合する。開放傾斜面660は、近位ピン646と係合されると第1の顎620Aを矢印647で示される方向に迅速に旋回させる、湾曲したテール部分662を有し得る。認識されるように、開放傾斜面660の断面形状は、顎620A及び620Bが開く相対速度に影響を及ぼす。例えば、比較的緩やかな斜面を有する開放傾斜面を有するエンドエフェクタは、急な開放傾斜面を有するエンドエフェクタよりもゆっくりと開く。図のように、顎620A及び620Bは、第2の顎620Bが比較的静止した状態で、第1の顎620Aの遠位端が第2の顎620Aの遠位端から離れて旋回するときに開くことができる。しかしながら、いくつかの実施形態では、第2の顎620Bも、第1の顎620Aの開放傾斜面660と同様の開放傾斜面を備えてもよい。更に他の実施形態では、第2の顎620Bのみが、第2の顎620Bの遠位端を第1の顎620Aの遠位端から離れるように旋回させるように構成された開放傾斜面を備える。エンドエフェクタ610は、動作ストローク中に第1の顎閉鎖ピン642及び第2の顎閉鎖ピン644を収容するための、追加のカム化圧縮経路cammedcompressionpathwayを含み得る。一実施形態では、第1の顎620Aは第1の閉鎖ピン軌道632を有し、第2の顎620Bは第2の閉鎖ピン軌道633を有する。第2の閉鎖ピン軌道633は、図のように、実質的に線形であり得、多様な傾斜部分又は湾曲部分を含み得る。図示された実施形態では、第1の閉鎖ピン軌道632は、動作ストローク中の第1の顎620Aの作用に影響を及ぼし、発射のための力を低減するため、複数のスロープ形状を有する。図19は、可動切断部材の遠位前進により第1の顎620Aが第2の顎620Bに向かって旋回した後のエンドエフェクタを示す。第1の閉鎖ピン軌道632の近位端には、比較的急な閉鎖傾斜面650がある。第1の顎閉鎖ピン642が、図18に示される位置から遠位方向に並進すると、閉鎖傾斜面650と係合し、第1の顎620Aを第2の顎620Bに向けて比較的迅速に旋回する。次に、第1の顎閉鎖ピン642は、閉鎖傾斜面650の上部にある隆起部652と遭遇する。隆起部652は、傾斜した部分654へと下方に移行する平坦部を有し得る。いくつかの実施形態では、第1の顎620Aの組織接触面は、可動切断部材が前進する前にエンドエフェクタ610の遠位端において組織に与える圧縮衝撃を低減するように、角度が付けられてもよい。図20は、傾斜した部分654と係合した第1の顎閉鎖ピン642を示す。傾斜した部分654は、傾斜した部分654とエンドエフェクタ610の遠位端との中間に位置する平坦部分656に移行する。平坦部分656の比高は、隆起部652の平坦部の比高と実質的に同様であり得る。種々の実施形態において、近位ピン646は、第1の閉鎖ピン軌道632と接触しないように可動切断部材の上に位置付けられ得る。第2の顎閉鎖ピン644は、動作ストローク中に第2の閉鎖ピン軌道633に沿って前進し得る。明確にするために、非限定的な一実施形態による第1の閉鎖ピン軌道632の形状が図21に例示されている。閉鎖傾斜面650は、完全なfullclose平坦部を有する隆起部652に至る。隆起部652の平坦部は、下向きの傾斜部分654に至る。下向きの傾斜部分654は、一般に、荷重が最も高い場合の閉鎖圧を開放する。傾斜した部分654は傾斜して、最終圧縮のための完全な平坦部分656まで戻る。複数勾配の軌道を有することにより、ハンドルの機械的利益をより良好に利用することができ、ハンドルが提供するのは低い機械的利益ではあるものの、発射のための力を低減することができる。可動切断部材を戻すための力も、戻るときの圧縮の減少に伴い低減される。認識されるように、軌道の形状は、種々の実施形態において変更されてもよい。例えば、傾斜した部分654の斜面の長さは変更されてもよく、若しくは平坦部分656は斜面を有するように変更されてもよく、又はその他の変更がなされてもよい。更に、第2の閉鎖ピン軌道633は、第1の閉鎖ピン軌道632と同様の特徴を有するように変更されてもよい。いくつかの実施形態では、エンドエフェクタの移動構成要素間の摩擦を低下させることによってトリガー力を低減するために、様々な仕上げ、コーティング、及び/又は潤滑剤を用いることが可能である。いくつかの実施形態では、第1の顎閉鎖ピン642及び第2の顎閉鎖ピン644の少なくとも一方は、摩擦低減物質でコーティングされる。その中をピンが移動する軌道も、摩擦低減物質でコーティングされてもよい。いくつかの実施形態では、摩擦低減物質としては、例えば、ホウ素アルミニウムマンガンBAM、窒化アルミニウムチタンAlTiN、窒化チタン、ダイヤモンド状炭素DLC、二硫化モリブデンチタン、又は炭化バナジウムVCを挙げることができる。可動切断部材の両側もまた、例えば、顎の軌道に対する磨滅を低減するのを助けるために、窒化チタンTiNなどの摩擦低減物質でコーティングされてもよい。更に、発射のための力を低減し、かつ外科用器具の動作を改善するために、任意の好適な潤滑物質を使用してもよい。好適な潤滑剤の包括的でなく非限定的なリストは、例えば、KRYTOX、ステアリン酸ナトリウム、DOW360、及びNUSILである。エンドエフェクタ610の様々な構成要素の表面仕上げを、摩擦を減少させるように変更することも可能である。例えば、エンドエフェクタの様々な構成要素間の境界面を電解研磨してもよく、研磨剤を使用した補助的機械研磨を利用してもよい。いくつかの実施形態では、約0.102~0.406μm4~16マイクロインチの平均表面粗さが目標である。いくつかの実施形態では、様々な構成要素は、摩擦力を低減するのを助ける特定物質で製造されてもよい。上述のように、境界構成要素の摩擦を低下させることにより、エンドエフェクタの発射のための力を低減することができる。一実施形態において、摩擦低減を支援するために、スピノーダル銅を使用してもよい。一般に、スピノーダル銅は、銅とニッケルとを含有し、高荷重及び低速の用途で良好に機能する。例えば、ピン642、644、及び646などのエンドエフェクタ610の多様な部品を、スピノーダル銅で構成することができる。スピノーダル銅は、ANCHORBRONZE例えば、NICOMET及びBRUSH-WELLMAN例えば、TOUGHMETから入手可能である。スピノーダル銅からなる部品は、例えば、エンドカッター、ステープラー、RF装置、及び超音波装置などの各種外科用器具で使用され得る。いくつかの実施形態では、他の技術を用いてトリガー時の力を低減し、封止が成功する可能性をより高くすることができる。例えば、組織を圧縮するのに必要な力の量は、例えば、圧縮する組織の量を比較的小さな厚さ0.15mm0.006に低減することによって低減され得る。図22は、非限定的な一実施形態による顎720の断面図である。前述の顎と同様に、顎720は、例えば、Iビームなどの圧縮要素を収容するための空洞724、及び切断要素が通過することができるナイフ空洞722を画定し得る。顎720はまた、絶縁体779の上に位置付けられたテーパ形状の電極777を有する。テーパ形状の電極777は、テーパ形状の電極777の内縁に向かって位置付けられた内部領域780を有する。一実施形態では、完全圧縮されたときに、内部領域780と、反対側の顎図示せずの上に位置決めされた不活性電極との間には、約0.15mm0.006の間隙が存在する。この狭領域は、最も高い封止強度を有することが意図されるエリアである。外側に移動すると、テーパ形状の電極777は内部領域780から離れてテーパ形状となり、間隙が広くなる。間隙が広くなると、組織圧迫量が減少する。テーパ角βは、例えば、約1~約30度の範囲内などの、任意の好適な角度であり得る。一実施形態において、テーパ角βは約10度である。一実施形態において、外側領域782は、内部領域780から距離d、下降する。一実施形態では、距離dは約0.18mm0.007である。いくつかの実施形態では、距離dは、例えば、約0.051mm0.002~約0.508mm0.020の範囲内であってもよい。テーパ状表面を用いることで、顎の中の組織負荷は、約30~約50の範囲で減少し得る。いくつかの実施形態では、不活性電極は選択的にテーパ形状とされてもよく、又は活性電極及び不活性電極の両方がテーパ形状であってもよい。一般に、電極をテーパ形状にすることで、顎によって圧縮されることになる組織の量を減らし、切断要素に近接した組織が最も圧縮されることになる。いくつかの実施形態では、電極の接触表面にわたる組織圧迫に変化をもたせるために、他の電極配置を実施することができる。一実施形態では、例えば、顎の長さに沿って狭い線接触で組織を圧縮するために、電極は円筒形である。かかる実施は全て本開示に包含される。いくつかの実施形態では、可動切断部材上の圧縮ピンの間の相対距離は、動作ストロークの異なる段階で異なり得る。例えば、ピンは、ストロークの圧縮/切断部分中に比較的近づき、可動切断部材がエンドエフェクタの遠位端から後退し、エンドエフェクタの近位端に向って並進するときに比較的離れてもよい。可動ピンを備えた可動切断部材840が、図23A及び図23Bに示されている。可動切断部材840は、図16に示される図16と切断部材540と同様のバンド状banded切断部材として示されているが、任意の好適な可動切断部材を使用することができることを認識すべきである。可動切断部材840は、第1の顎閉鎖ピン842と、第2の顎閉鎖ピン844と、近位ピン846とを備える。第1及び第2の顎閉鎖ピン842及び844の少なくとも一方は、ピン842及び844を互いに対して移動させることができるように、スロット又はカム表面の中に入っていてもよい。図のように、第1の顎閉鎖ピン842がスロット850の中に位置付けられてもよい。スロット850は、可動切断部材840の長手方向軸851に対して傾斜していてもよい。一実施形態において、スロットの角度αは約5度である。いくつかの実施形態では、スロットの角度αは、例えば、約2度~約30度の範囲であってもよい。スロット850内の第1の顎閉鎖ピン842の特定位置は、可動切断部材840の動作に依存する。図23Aでは、例えば、第1の顎閉鎖ピン842は、可動切断部材840が矢印852で示される方向に並進しているとき例えば、切断中に対応した位置で示されている。この位置では、第1の顎閉鎖ピン842は下方に追いやられ、第1の顎閉鎖ピン842と第2の顎閉鎖ピン844との間の垂直線間距離は距離d1である。比較のため、図23Bでは、第1の顎閉鎖ピン842は、可動切断部材840が矢印854で示される方向に並進しているとき例えば、後退中に対応した位置で示されている。この位置では、第1の顎閉鎖ピン842は上方に追いやられ、第1の顎閉鎖ピン842と第2の顎閉鎖ピン844との間の垂直線間距離は距離d2に増加し、d2>d1である。認識されるように、d2とd1との差は、少なくとも部分的にスロットの角度αに基づいている。言い換えれば、スロットの角度αが大きいほど、d2とd1との差が大きくなる。顎閉鎖ピン842と顎閉鎖ピン844との間の反対方向の追加の離間距離は、圧縮間隙を大きくし、圧縮システムを後退させるのに必要な力を弱くする。いくつかの実施形態では、動作ストローク中に閉鎖ピンが適切に後方下方及び前方上方に移動するのを確実にするために、可動切断部材のバンドの中の付加的特徴部例えば、スロット、ノッチ部、又は切欠きを用いてもよい。複数のバンドは、可動切断部材の前進運動又は反対運動に基づいて、スロット付きピンを上方又は下方に押すように調節されてもよい。非限定的な一実施形態による、並進バンドを有する可動切断部材940が図24に示されている。中央バンド952は垂直スロット960を有する。2つの外側バンド948はそれぞれ、角度のついたスロット950を有する。角度のついたスロット950は、可動切断部材940の長手方向軸951に対して傾斜している。第1の顎閉鎖ピン942は、これら3つのバンドの間にある。切断ストローク中、外側バンド948は、中央バンド952に対して遠位方向に押され、第1の顎閉鎖ピン942は、角度のついたスロット950の近位端及び垂直スロット960の底部に向って押し進められる。この位置で、第1の顎閉鎖ピン942及び第2の顎閉鎖ピン944は、捕捉された組織に比較的高い圧縮量をかける。図25は、後退/戻りの間の可動切断部材940を示す。外側バンド948が中央バンド952に関して近位方向に引かれると、第1の顎閉鎖ピン942は、角度のついたスロット950の遠位端及び垂直スロット960の上部に向って押し進められ、それによって、第1の顎閉鎖ピン942と第2の顎閉鎖ピン944との間の垂直線間距離が広がる。この位置で、ピン942とピン944を離間する距離は組織圧迫量を減少し、可動切断部材940を後退させるのに必要な力を低減する。いくつかの実施形態では、動作ストロークの様々な段階の間の中央バンド952及び外側バンド948の相対並進を容易にするために、押し込みブロックを使用してもよい。図26は、切断ストローク中に押し込みブロック922に作動可能に連結される発射ロッド920の断面図を示す。発射ロッド920は、発射ロッド920が矢印902及び904で示される方向にそれぞれ選択的に前進及び/又は後退され得るように、外科用器具のトリガー図示せずに作動可能に連結され得る。押し込みブロック922は、遠位端面924と近位端面926とを有する。切断ストローク中例えば、発射ロッド920が矢印902で示される方向に進められると、可動切断部材940の3つのバンドは遠位端面924で整列する。切断ストローク中の可動切断部材940の斜視図が図27に示されている。この位置では、第1の顎閉鎖ピン942と第2の顎閉鎖ピン944との間の垂直線間距離は最小距離であり、最大組織圧迫を生じさせる。図28は、可動切断部材940の後退中例えば、発射ロッド920が矢印904で示される方向に後退されるときの発射ロッド920の断面図を示す。後退中、可動切断部材940の3つのバンドは、近位端面926で整列する。後退中の可動切断部材940の斜視図が図29に示されている。この位置では、第1の顎閉鎖ピン942と第2の顎閉鎖ピン944との間の垂直線間距離は最大距離であり、減少した量の組織圧迫を提供する。いくつかの実施形態では、閉鎖ピンのうちの少なくとも1つは、2つ以上の独立した構成要素で構成される組立体であってもよい。図30は、閉鎖ピン組立体を含む可動切断部材960の斜視拡大図である。図31は、組み立てられた構成における図30の可動切断部材960の斜視図である。図31Aは、可動切断部材960の断面図である。図示の実施態様では、第1及び第2の閉鎖ピン962、964は組立体であり、近位ピン966は単体である。第1の閉鎖ピン962は、シャフト968と第1及び第2のリング970、972とを含み得る。シャフト968及び第1及び第2のリング970、972は、任意の好適な材料から製造され得る。一実施形態において、シャフト968は17-7PHステンレス鋼であり、第1及び第2のリング970、972は、TOUGHMETなどの合金である。第1及び第2のリング970、972は、例えば、シャフト968の上にプレス嵌めされてもよい。図のように、第2の閉鎖ピン964は、第1の閉鎖ピン962と同様に組み立てられてもよい。例えば、第2の閉鎖ピンは、シャフト974と第1及び第2のリング976、978とを含み得る。認識されるように、動作ストローク中、リング970、972、976、978は、関連エンドエフェクタの様々な閉鎖ピン軌道と接触する。シャフト968、974及びリング970、972、976、978の寸法は、エンドエフェクタの寸法に基づいて異なり得る。一実施形態では、例えば、シャフト968、974は、約1.016mm0.0400の外径を有し、/-0.0051mm0.0002の許容誤差を伴う。一実施形態では、例えば、リング970、972、976、978は、約1.0010.0394の内径を有し、/-0.0076mm0.0003の許容誤差を伴う。一実施形態では、例えば、リング970、972、976、978は、約1.78mm0.070の外径を有し、/-0.0076mm0.0003の許容誤差を伴う。一実施形態では、第1の閉鎖ピン962と第2の閉鎖ピン064との間の距離d3図31Aは、約3.759mm0.148であってもよく、約/-0.025mm0.001の許容誤差を伴う。一般に、一実施形態によると、リング970、972、976、978は、エンドエフェクタの軌道の中の閉鎖ピン962、968を捕捉するため、比較的大きな外径を可能にする。更に、比較的大きな外径のリング970、972、976、978は、軌道内で閉鎖ピン962、968が縁ぞりするのを防止することができ、この縁ぞりは詰りの原因となり得る。高いクランプ荷重などが原因で軌道が変形すると、比較的大きな直径のリング970、972、976、978はまた、閉鎖ピン962、964が軌道と係合したままであるのを確実にするのに役立ち得る。更に、いくつかの実施形態では、閉鎖ピン962、964は、プロセス変動の原因を排除するピーニングプロセスを行わずに製造されてもよい。いくつかの実施形態では、発射時の摩擦に対する懸念を低減するために、閉鎖ピンは軸受を組み込んでもよい。図32は、ニードル軸受を備える閉鎖ピン980の分解組立図である。図33は、組み立て済みの閉鎖ピン980の断面図である。一実施形態において、閉鎖ピン980はシャフト982備える。シャフトは、例えば、直径約1mmであってもよい。閉鎖ピン980は、第1の部分985と第2の部分986とを有する階段状のカラー984を備え得る。第1の部分985の外径は、第2の部分986の外径より大きくてもよい。閉鎖ピン980はまた、内側カラー988を備えていてもよい。組み立てると、内側カラー988及び階段状のカラー984はノッチ部989を画定する。認識されるように、ノッチ部989は関連可動切断部材図示せずを受容する。閉鎖ピン980は、第1の組及び第2の組のニードル軸受990、991を備えていてもよい。一実施形態において、ニードル軸受990、991の各ニードルは、直径約0.254mm0.010である。第1及び第2のホイール992、993は、第1の組及び第2の組のニードル軸受990、991をそれぞれ受容し得る。第1及び第2の端部カラー994、995は、例えば、プレス嵌め係合を用いてシャフト982に取り付けられてもよい。エンドエフェクタの可動切断部材に接続されると、閉鎖ピン980のホイール992、993は、エンドエフェクタの軌道と係合し得る。可動切断部材がエンドエフェクタを通って並進されると、ホイール992、993は、第1及び第2のセットのニードル軸受990、991によりシャフト968に対して回転することができる。結果的に、動作ストローク中に受け得る摩擦力を低減することができる。いくつかの実施形態では、エンドエフェクタは、発射のための力及び/又は戻り力を、全体として助ける様々な特徴を含んでもよい。図34は、非限定的な一実施形態によるエンドエフェクタ1010の斜視図である。図35は、エンドエフェクタ1010の一部の断面図である。図30及び図31に示されるように、可動切断部材1040は第1の顎閉鎖ピン1042を有し、この第1の顎閉鎖ピン1042は、傾斜スロット1050を介して第2の顎閉鎖ピン1044に対して並進し、2つのピンの間の離間距離を変更する。更に、第1の顎1020Aは、第1の顎閉鎖ピン1042及び近位ピン1046と係合するための複数勾配の軌道を備える。図のように、第1の顎1020Aは、図19に示されるエンドエフェクタ610と同様に、開放傾斜面1060と、閉鎖傾斜面1050と、隆起部1052と、傾斜した部分1054と、を備える。可動切断部材に関連する様々なピンを、任意の好適な技術を用いて固定することができる。一実施形態において、ピンは、キースロット技術を用いて、複数バンドからなる可動切断部材に固定されてもよい。そのような実施形態では、図36に示されるような階段状のピン1142を使用してもよい。階段状のピン1142は、長手方向軸1130を有し、長手方向軸1130は、異なる外径を有する長手方向軸1130に沿う少なくとも2つの部分を有する。一実施形態において、中間部分1144は、第1の外側部分1146及び第2の外側部分1152よりも小さい直径を有する。図37A及び図37Bは、非限定的な一実施形態による外側バンド1148及び1149を示す。外側バンド1148及び1149のそれぞれは、一端がより大きな開口1151を備えるスロット1150を有する。外側バンド1148上の開口1151は、外側バンド1149と比べると、スロット1150の反対端の上にある。開口1151は幅w1を有し、スロット1150は幅w2を有する。幅w2は、階段状のピン1142の第1の外側部分1146及び第2の外側部分1152の一方の外径よりもわずかに大きくてもよい。幅w1は、中間部分1144の外径よりもわずかに大きいが、第1及び第2の外側部分1146及び1152の直径よりも小さくてもよい。可動切断部材を組み立てるため、2つの外側バンド1148及び1149を、開口1151が整列するように位置付ける。図38Aは、中央バンド1152を挟む2つのバンド1148及び1149を示し、それらの開口1151は整列されている。階段状のピン1142を固定するため、ピンを、整列した開口1151を通して挿入し図38Bに示されるように、スロット1150の幅狭部分が階段状のピン1142を適所に閉じ込めるように、バンド1148を反対方向に引っ張る。図39は、第1の顎閉鎖ピン1142が固定された後の可動切断部材1140の上部遠位端の斜視図である。特定の動作条件の間、外科用器具は過荷重状態になる場合がある。例えば、大血管又は大きな組織束を封止しかつ切断する場合、顎をクランプし、切断要素を遠位方向に駆動するのに必要な力は、装置の様々な構成要素に過剰な荷重をかける。一実施形態では、装置の過荷重状態を防止するために、力が荷重閾値に達すると意図的に折れる剪断ピンを使用してもよい。図40は、非限定的な一実施形態による剪断ピン1200を示す。例えば、剪断ピン1200は、任意の好適な材料、例えば、アルミニウム例えば、アルミニウム合金2024又は鋼から製造されてもよく、又は該材料を含んでもよい。一実施形態において、剪断ピン1200は、過荷重状態の間に2つの位置で剪断する。第1の剪断溝1202は、剪断ピン1200の一端に位置付けられ、第2の剪断溝1204は、剪断ピン1200の反対端に位置付けられる。認識されるように、いくつかの実施形態では、任意の好適な位置に位置決めされた単一剪断溝を用いてもよい。剪断ピン1200の寸法は、用途及び動作閾値によって決定され得る。いくつかの実施形態では、剪断ピン1200は、関連外科用器具の構成要素を損傷する可能性がある力よりも低い、約60lbfで剪断してもよい。剪断ピンは、トリガー組立体に組み込まれて、剪断が生じた後にトリガーの自由運動を可能にすることができる。図41は、剪断ピン1200を含むトリガー組立体1210の簡略版である。トリガー1210は、発射ロッド1214に直線運動を付与するため、枢軸1212を中心に旋回可能である。発射ロッド1214は、その遠位端においてエンドエフェクタ図示せずに作動可能に連結される。発射ロッド1214は、剪断ピン1200を受容する孔1216を画定する。トリガー1210は、クレイドルcradle1220と連結され、クレイドル1220は、剪断ピン1200の剪断溝1202に作動可能に連結される。トリガー1210からの力は、剪断ピン1200を通ってエンドエフェクタ図示せずに伝達される。トリガー1210は、例えば、エンドエフェクタの中のナイフを遠位方向に進めることができる。非過荷重状態の間にトリガー1210が矢印1222で示す方向に回転することにより、発射ロッド1214を遠位方向例えば、矢印1224で示される方向に並進させる。しかしながら、過荷重事象の間、クレイドル1220によって剪断溝1202に伝えられる力は、剪断溝1202において剪断ピン1200を剪断し、トリガー1210を発射ロッド1214から分離する。図42は、様々な内部構成要素を示すためにハウジングの一部が除去された状態の外科用器具1230を示す。外科用器具1230は、剪断ピン1240図44を過荷重部材として組み込んでいる。図43は、明確にするために様々な構成要素が除去された状態の、トリガー組立体1232の一部の拡大図である。図44は、明確にするために様々な構成要素が除去された状態の、トリガー組立体1232の様々な構成要素の分解組立図である。図42~図44を参照すると、外科用器具1230は概ね、前述の実施形態と同様に動作し得る。例えば、経路1236に沿ったトリガー1234の動きは、エンドエフェクタ図示せずを作動させることができる。例えば、エンドエフェクタは顎を有し、その顎を通ってナイフが並進する。エンドエフェクタの動作は、トリガー1234及びラック1240に作動可能に連結されるギア組立体1238によって駆動され得る。トリガー組立体1232は、操作者がトリガー1234を経路1236に沿って動かすと、枢軸ピン1240を中心に旋回する。トリガー組立体は、第1のトリガー側板1242と、第2のトリガー側板1244を備え、それらの間にトリガー中央板1246が配置される。トリガー中央板1246は、トリガー1234に連結されてもよい。以下により詳細に論じられるように、戻りピン1248は、トリガー中央板1246に連結され、第1のトリガー側板1242によって画定される戻りスロット1250の中に入ってもよい。第2のトリガー側板1244は、戻りスロット1250と同様であり、かつ戻りピン1240の一部を受容するように構成された、スロットを画定し得る。作動板1252もまた、トリガー1234が作動すると枢軸ピン1240を中心に旋回することができ、それにより、ラック1254がギア組立体1238と係合し、最終的にはエンドエフェクタを作動させる。図44に示されるように、第1及び第2のトリガー側板1242、1244はそれぞれ、第1及び第2の剪断ピン孔1260、1262をそれぞれ画定し得る。剪断ピン1240は、第1及び第2の剪断ピン孔1260、1262によって受容され得る。組み立てられると、剪断ピン1240の中央部分1264は、トリガー中央板1246図43の孔に係合し得る。剪断ピン1240は、第1及び第2のトリガー側板1242、1244とそれぞれ係合する第1及び第2の末端部1266、1268を有し得る。剪断ピン1240は、第1の末端部1266と中央部分12654の中間に位置付けられた第1の剪断溝1270、及び中央部分12654と第1の末端部1266の中間に位置付けられた第2の剪断溝1272を画定し得る。図42~図44を参照すると、一実施形態において、組織を把持ための顎を備えたエンドエフェクタの中のナイフ図示せずを遠位方向に進めるために、外科用器具1230を使用することができる。荷重が高くなりすぎると、第1及び第2のトリガー側板1242、1244は、剪断ピン1240の第1及び第2の末端部1266、1268に過剰な力を加える。最終的には、剪断ピン1240は、剪断溝1270、1272の一方又は両方において折れる。剪断ピン1240が折れると、第1及び第2のトリガー側板1242、1244がトリガー中央板1246から分離するので、トリガー1234はそれ以上ナイフを前方に押すことができない。しかしながら、剪断ピン1240が折れた後、戻りピン1248により、戻りスロット1250との係合を介して、トリガー1234はナイフを引き戻すことができる。従って、一実施形態では、たとえトリガー1234がもはやナイフを遠位方向に進めることができなくても、トリガー1234を使用して、戻りピン1248と第1及び第2のトリガー側板1242、1244の結合を介してナイフを後退させることができる。ナイフが後退したら、エンドエフェクタの顎が開き、組織が取り外される。このように、一実施形態では、過荷重状態を経験した後、トリガー1234はナイフを前方に押すのを妨げられるが、それでもやはり、エンドエフェクタを捕捉された組織から係合解除するためにナイフを戻すことができる。剪断ピン1240は電気外科用器具との関連で例示されているが、例えば、他のタイプの外科用器具、例えば、組織をクランプ、切断、及びステープルするためのエンドカッターなどと共に使用することも可能である。いくつかの実施形態では、エンドエフェクタの様々な構成要素に加わる可能性がある最大力量を制限するための他の機能が、外科用装置に組み込まれてもよい。一実施形態では、例えば、バネ、又は一連のバネは、エンドエフェクタに加わる最大力を制限する圧縮手段として機能し得る。バネに所望の最大圧縮荷重量を予め荷重載荷し、過荷重力が加えられたときだけ並進する例えば、圧縮するようにしてもよい。バネは、性質上軸方向であり、圧縮バネ、皿バネ、ダイスプリングdiespring、又は他のタイプの線形バネ部材といった任意の好適なタイプであってもよい。通常の動作荷重の間、圧縮部材は一般に、中実部材として動作する。圧縮力は、例えば、発射ロッドを介してトリガーから可動切断部材に直接送られる。しかしながら、荷重応力が加わると、過剰な力を吸収し、エンドエフェクタに伝わる力の量を制限するために、圧縮部材は圧縮する。一実施形態において、圧縮部材を圧縮するのに必要な力の量は、エンドエフェクタの構成要素を故障させることになる力の量よりも小さい。図45は、非限定的な一実施形態による外科用器具のドライブシャフトの内部に取り付けられた圧縮部材1300を示す。発射ロッド1302は、トリガー図示せずからの力を可動切断部材1340に伝える。圧縮部材1300は、一連の皿ワッシャとして図示されているが、任意の好適な圧縮部材を使用することが可能である。図45Aは図45の断面図である。プランジャ1304は押し込みブロック1306と作動可能に係合される。過荷重応力が加わると、発射ロッド1302は、圧縮部材1300の圧縮により、プランジャ1304に対して並進する。いくつかの実施形態では、発射ロッド1302はピン1308と連結されてもよく、プランジャ1304は部材1310と作動可能に連結されてもよい。部材1310は、ピン1308を受容するためのスロット1312を画定し得る。過荷重状態の間、圧縮部材1300が圧縮すると、ピン1308はスロット1312に対して並進し得る。したがって、スロット1312の長手方向の長さは、プランジャ1304に対する発射ロッド1302の相対並進を制限することができる。本明細書に記載した装置の実施形態は、最小侵襲性又は開放外科的手法を用いて患者内部に導入することができる。場合によっては、最小侵襲性及び開放外科的手法の組み合わせを利用して、装置を患者内部に導入することが有利である可能性がある。最小侵襲性手法は診断及び治療手順に、より正確で効率的な処置領域へのアクセスをもたらすことができる。患者内の内部処置領域に到達するために、本明細書に記載した装置を例えば口、肛門、及び/又は膣等の身体の自然開口部を通して挿入することができる。患者の自然開口部を通して患者内へ様々な医療装置を導入することにより行われる最小侵襲性手技は、NOTES商標手技として公知である。装置のいくつかの部分は、経皮的に、又は小さいキーホール切開部を通して、組織処置領域へ導入することができる。内視鏡最小侵襲性外科及び診断医療手技は、小さいチューブを身体内に挿入することにより内部器官を評価及び処置するのに使用される。内視鏡は、剛性又は可撓性チューブを有し得る。可撓性内視鏡は、自然身体開口部例えば、口、肛門及び/又は膣のいずれかを通して、又は相対的に小さいキーホール切開の切開部通常0.5~1.5cm通してトカロールにより導入され得る。内視鏡を使用して、病変等の異常組織又は疾病組織を含む内部器官の表面状態及び他の表面状態を観察し、目視検査及び写真のために画像を取得することができる。内視鏡は、作業溝により処置領域に医療用器具を導入して、生検を採取し、異物を回収し、及び/又は外科的手技を行うように適合及び構成させることができる。好ましくは、本明細書に記載される装置の様々な実施形態は、外科処置の前に処理される。まず、新しい又は使用済みの器具を得て、必要に応じて洗浄する。次に、器具を滅菌することができる。1つの滅菌法では、プラスチック又はTYVEK登録商標バッグなどの、閉鎖かつ密閉された容器に器具を入れる。次いで容器及び器具を、ガンマ線、X線又は高エネルギー電子線などの、容器を貫通することができる放射線野の中に置く。この放射線によって器具上及び容器内の細菌が殺菌される。滅菌された器具は、その後、無菌容器内で保管することができる。密封容器は医療施設において開封されるまで器具を無菌状態に保つ。β線若しくはγ線、エチレンオキシド、及び/又は蒸気を含む他の滅菌技術を、当業者に既知の任意の数の方法によって実施することができる。特定の開示された実施形態と結びつけて本明細書で装置の様々な実施形態について説明したが、それらの実施形態に対して多数の修正及び変更が実施可能である。例えば、異なるタイプのエンドエフェクタが採用され得る。また、特定のコンポーネントについて材料が開示されたが、他の材料が使用され得る。以上の説明及び以下の特許請求の範囲は、このような改変及び変形を全て有効範囲とするものである。全体又は部分において、本明細書に参照により組み込まれると称されるいずれの特許公報又は他の開示物も、組み込まれた事物が現行の定義、記載、又は本開示に記載されている他の開示物と矛盾しない範囲でのみ本明細書に組み込まれる。このように及び必要な範囲で、本明細書に明瞭に記載されている開示は、参照により本明細書に組み込んだ任意の矛盾する事物に取って代わるものとする。本明細書に参照により組み込むと称されているが現行の定義、記載、又は本明細書に記載されている他の開示物と矛盾するいずれの事物、又はそれらの部分は、組み込まれた事物と現行の開示事物との間に矛盾が生じない範囲でのみ組み込まれるものとする。実施の態様1組織にエネルギーを供給するための外科用器具であって、前記外科用器具は、ハンドルであって、トリガー、及び電気入力部、を備える、ハンドルと、前記ハンドルから延びるシャフトであって、前記シャフトは導体を備え、前記トリガーは、前記電気入力部と前記導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である、シャフトと、長手方向軸及び切開面を画定するエンドエフェクタであって、第1の顎部材と、第2の顎部材であって、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材の少なくとも一方は、前記第1の顎部材と前記第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材のもう一方に対して移動可能である、第2の顎部材と、前記導体と電気的に結合された電極と、前記第1及び第2の顎部材の一方と連結され、かつ前記長手方向軸に沿って延びる第1及び第2の組織係合表面であって、前記第1及び第2の組織係合表面のそれぞれは、内側部分と外側部分とを有し、前記第1及び第2の組織係合表面は、前記切開面に対して傾斜している、第1及び第2の組織係合表面と、を備える、エンドエフェクタと、を備える外科用器具。2前記電極が、第1の外縁を有する第1の側方部分と、第2の外縁を有する第2の側方部分と、前記第1の側方部分と前記第2の側方部分とを接続する横断部分と、を含み、前記第1及び第2の組織係合表面が、前記第1の外縁と前記第2の外縁との中間に位置付けられる、実施態様1に記載の外科用器具。3前記電極の前記第1の側方部分と前記電極の前記第2の側方部分が、集合的に、V字型の形状を画定する、実施態様2に記載の外科用器具。4前記第1の顎部材上の導電性の第1の停止部と、前記第2の顎部材上の導電性の第2の停止部とを備え、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材が閉位置にあるとき、前記第1の停止部は前記第2の停止部と対向し、前記第1の導電性停止部部材が前記導電性の第2の停止部部材と接触すると前記電極と導電性の戻り経路との間に隙間を形成する、実施態様1に記載の外科用器具。5組織にエネルギーを供給するための外科用器具であって、前記外科用器具は、ハンドルであって、トリガー、及び電気入力部、を備える、ハンドルと、前記ハンドルから延びるシャフトであって、前記シャフトは導体を備え、前記トリガーは、前記電気入力部と前記導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である、シャフトと、長手方向軸を画定するエンドエフェクタであって、第1の顎部材と、第2の顎部材であって、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において前記第1の顎部材と前記第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材のもう一方に対して、開位置と前記閉位置との間で移動可能である、第2の顎部材と、不活性電極組織接触面を有する不活性電極と、第1の活性電極組織接触面と第2の活性電極組織接触面とを有する活性電極であって、前記活性電極は前記導体と電気的に結合され、前記第1の活性電極組織接触面は、前記閉位置において前記不活性電極組織接触面と略平行であり、前記第2の活性電極組織接触面は、前記閉位置において前記不活性電極組織接触面に対して一般に傾斜している、活性電極と、を備える、エンドエフェクタと、を備える外科用器具。6前記活性電極がV字型の断面形状を画定する、実施態様5に記載の外科用器具。7前記第1の顎が、組織把持面を有する歯を備え、前記組織把持面が、前記閉位置において前記第2の活性電極組織接触面と略平行である、実施態様5に記載の外科用器具。8前記活性電極が、第1の垂直構成要素と第2の垂直構成要素とを備え、前記第1及び第2の垂直構成要素が、前記エンドエフェクタの切開面と略平行である、実施態様5に記載の外科用器具。9前記閉位置にあるとき、前記活性電極組織接触面の側面境界が、前記第1の不活性電極組織接触面の側面境界から横方向にオフセットする、実施態様5に記載の外科用器具。10組織にエネルギーを供給するための外科用器具であって、前記外科用器具は、ハンドルであって、トリガー、及び電気入力部、を備える、ハンドルと、前記ハンドルから延びるシャフトであって、前記シャフトは導体を含み、前記トリガーは、前記電気入力部と前記導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である、シャフトと、長手方向軸を画定するエンドエフェクタであって、第1の顎部材と、第2の顎部材であって、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において前記第1の顎部材と前記第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材のもう一方に対して、開位置と前記閉位置との間で移動可能である、第2の顎部材と、前記導体と接続され、かつ複数の隆起面を備える第1の電極と、前記閉位置にあるときに前記第1の電極に対向する組織接触面であって、前記組織接触面は複数の窪みを画定し、前記窪みは、前記第1及び第2の顎部材が前記閉位置にあるときに前記複数の隆起面を受容するように位置決めされる、組織接触面と、を含む、エンドエフェクタと、を備える、外科用器具。11前記複数の隆起面及び前記複数の窪みが、格子状に配置される、実施態様10に記載の外科用器具。12前記電極が少なくとも20個の隆起面を備える、実施態様10に記載の外科用器具。13前記複数の隆起面が、約0.508mm0.020の高さを有し、前記複数の窪みが、約0.508mm0.020の深さを有する、実施態様10に記載の外科用器具。14組織にエネルギーを供給するための外科用器具であって、前記外科用器具は、ハンドルであって、トリガー、及び電気入力部、を備える、ハンドルと、前記ハンドルから延びるシャフトであって、前記シャフトは導体を含み、前記トリガーは、前記電気入力部と前記導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である、シャフトと、長手方向軸を画定するエンドエフェクタであって、第1の顎部材と、第2の顎部材であって、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において前記第1の顎部材と前記第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材のもう一方に対して、開位置と前記閉位置との間で移動可能である、第2の顎部材と、溝を画定する前記第1及び第2の顎部材と、遠位端を有する切断部材であって、前記切断部材は、少なくとも部分的に前記溝の中に嵌合するように寸法設定及び構成され、前記切断部材は、後退位置と完全前進位置との間で前記溝に沿って並進するように構成され、前記切断部材は、少なくとも第1、第2、及び第3のバンドを備え、前記第2のバンドは前記第1のバンドと前記第3のバンドとの中間に配置され、かつ鋭利な遠位切断要素を含む、切断部材と、前記切断部材から延びる少なくとも1つの圧縮要素であって、前記少なくとも1つの圧縮要素は、前記切断部材が前記第1の顎部材に対して前記後退位置を越えて並進するとき、前記第1及び第2の顎を前記開位置から前記閉位置へと動かすために、前記第1及び第2の顎の一方と係合する、少なくとも1つの圧縮要素と、を備える、エンドエフェクタと、を備える、外科用器具。15前記第1の顎が第1の軌道を含み、前記第2の顎が第2の軌道を含み、前記少なくとも1つの圧縮要素が、前記第1の軌道の中を移動する第1の圧縮要素と、前記第2の軌道の中を移動する第2の圧縮要素とを含む、実施態様14に記載の外科用器具。16前記第1の軌道が、前記第1の圧縮要素と係合する第1の遠位停止部を備え、前記第2の軌道が、前記第2の圧縮要素と係合する第2の遠位停止部を備える、実施態様15に記載の外科用器具。17前記溝が、前記第1及び第2の軌道よりも遠くの遠位方向に延びる、実施態様15に記載の外科用器具。18前記第1及び第3のバンドが、前記鋭利な遠位切断要素に近接して漏斗状部分を含む、実施態様14に記載の外科用器具。19組織にエネルギーを供給するための外科用器具であって、前記外科用器具は、ハンドルと、トリガーと、電気入力部と、前記ハンドルから延びるシャフトであって、前記シャフトは導体を含み、前記トリガーは、前記電気入力部と前記導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である、シャフトと、長手方向軸を画定するエンドエフェクタであって、前記長手方向軸に沿ってカム化圧縮面を備える第1の顎部材と、第2の顎部材であって、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において前記第1の顎部材と前記第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材のもう一方に対して開位置と前記閉位置との間で移動可能である、第2の顎部材と、溝を画定する前記第1及び第2の顎部材と、遠位端を含む切断部材であって、前記切断部材は、少なくとも部分的に前記溝の中に嵌合するように寸法設定及び構成され、前記切断部材は、後退位置と完全前進位置との間で前記溝に沿って並進するように構成される、切断部材と、前記切断部材から延び、かつ前記カム化圧縮面と接触する少なくとも1つの圧縮要素であって、前記少なくとも1つの圧縮要素は、前記切断部材が前記後退位置を越えて前記第1及び第2の顎部材に対して並進するとき、前記第1及び第2の顎を前記開位置から前記閉位置に移動させるために、前記カム化圧縮面と係合する、少なくとも1つの圧縮要素と、を備える、エンドエフェクタと、を備える外科用器具。20前記少なくとも1つの圧縮要素及び前記カム化圧縮面の少なくとも一方が、少なくとも1種の摩擦低減コーティングを含む、実施態様19に記載の外科用器具。21前記摩擦低減コーティングが、ホウ素アルミニウムマンガン、窒化アルミニウムチタン、及び窒化チタン、ダイヤモンド状炭素、二硫化モリブデンチタン、並びに炭化バナジウムのうちの1つである、実施態様19に記載の外科用器具。22前記エンドエフェクタの少なくとも一部がスピノーダル銅で構成される、実施態様19に記載の外科用器具。23前記切断部材が、第1の外側バンド、中央バンド、及び第2の外側バンド、前記中央バンドで構成され、前記第1の外側バンド及び前記第2の外側バンドの少なくとも一方が、前記中央バンドに対して並進可能である、実施態様19に記載の外科用器具。24前記第1の外側バンド、中央バンド、及び第2の外側のそれぞれが、全体として、前記少なくとも1つの圧縮要素を受容するように寸法設定された開口を画定する、実施態様23に記載の外科用器具。25前記中央バンドが垂直スロットを画定し、前記第1及び第2の外側バンドが、前記垂直ノッチ部に対して角度を成すノッチ部を画定し、前記垂直スロット及び前記ノッチ部が、全体として、前記少なくとも1つの圧縮要素を受容するように寸法設定された開口を画定する、実施態様23に記載の外科用器具。26前記第1及び第2の外側バンドが、前記切断部材が前記後退位置から前記完全前進位置に並進すると、前記中央バンドに対して遠位方向に並進し、前記第1及び第2の外側バンドが、前記切断部材が前記完全前進位置から前記後退位置に並進すると、前記中央バンドに対して近位方向に並進する、実施態様23に記載の外科用器具。27前記少なくとも1つの圧縮要素が、長手方向軸を有し、かつ前記長手方向軸に沿って少なくとも2つの異なる外径を有するピンである、実施態様19に記載の外科用器具。28前記ピンが第1の直径と第2の直径とを有し、前記第1の直径が前記第2の直径よりも大きく、前記第1の外側バンドが、第1及び第2の幅を有するスロットを画定し、前記第1の幅が前記第1の直径よりも大きく、前記第2の幅が、前記第1の直径未満だけ前記第2の直径よりも大きい、実施態様27に記載の外科用器具。29前記少なくとも1つの圧縮要素が、シャフトと、第1のリングと、第2のリングとを含む組立体である、実施態様27に記載の外科用器具。30前記少なくとも1つの圧縮要素がころ軸受を含む、実施態様27に記載の外科用器具。31組織にエネルギーを供給するための外科用器具であって、前記外科用器具は、ハンドルと、トリガーと、電気入力部と、前記ハンドルから延びるシャフトであって、前記シャフトは導体を含み、前記トリガーは、前記電気入力部と前記導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である、シャフトと、長手方向軸を画定するエンドエフェクタであって、前記長手方向軸に沿ってカム化圧縮面を備える第1の顎部材と、第2の顎部材であって、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において前記第1の顎部材と前記第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材のもう一方に対して開位置と前記閉位置との間で移動可能である、第2の顎部材と、溝を画定する前記第1及び第2の顎部材と、遠位端を含む切断部材であって、前記切断部材は、少なくとも部分的に前記溝の中に嵌合するように寸法設定及び構成され、前記切断部材は、後退位置と完全前進位置との間で前記溝に沿って並進するように構成され、前記切断部材は切開面を画定する、切断部材と、テーパ形状の組織接触面を備える電極と、を備える、エンドエフェクタと、を備える外科用器具。32前記テーパ形状の組織接触面のテーパ角が約10度である、実施態様31に記載の外科用器具。33前記テーパ形状の電極が内側部分と外側部分とを含み、前記内側部分が前記溝に近接しており、前記内側部分の表面と前記外側部分の表面との間の垂直距離が、約0.051mm0.002~約0.508mm0.020の範囲内である、実施態様31に記載の外科用器具。34組織にエネルギーを供給するための外科用器具であって、前記外科用器具は、ハンドルであって、トリガー、前記トリガーに動作可能に連結される過荷重部材、及び電気入力部、を備える、ハンドルと、前記ハンドルから延びるシャフトであって、前記シャフトは導体を含み、前記トリガーは、前記電気入力部と前記導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である、シャフトと、長手方向軸を画定するエンドエフェクタであって、第1の顎部材と、第2の顎部材であって、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材の少なくとも一方は、前記第1の顎部材と前記第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材のもう一方に対して移動可能である、第2の顎部材と、前記導体と電気的に結合された電極と、を備える、エンドエフェクタと、を備える外科用器具。35前記過荷重部材が、少なくとも1つの剪断溝を備える剪断ピンである、実施態様34に記載の外科用器具。36前記剪断ピンがアルミニウムを含む、実施態様35に記載の外科用器具。37前記過荷重部材が、円板バネspringdisk、ダイスプリング、及び線形バネのうちの1つを含む、実施態様34に記載の外科用器具。38前記過荷重部材が複数の円板バネを含む、実施態様37に記載の外科用器具。39組織にエネルギーを供給するための外科用器具であって、前記外科用器具は、ハンドルと、トリガーと、電気入力部と、前記ハンドルから延びるシャフトであって、前記シャフトは導体を含み、前記トリガーは、前記電気入力部と前記導体とを電気的に結合するために選択的に作動可能である、シャフトと、長手方向軸を画定するエンドエフェクタであって、前記長手方向軸に沿ってカム化圧縮面を備える第1の顎部材と、第2の顎部材であって、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材の少なくとも一方は、閉位置において前記第1の顎部材と前記第2の顎部材との中間に組織をクランプするために、前記第1の顎部材及び前記第2の顎部材のもう一方に対して開位置と前記閉位置との間で移動可能である、第2の顎部材と、溝を画定する前記第1及び第2の顎部材と、遠位端を含む切断部材であって、前記切断部材は、少なくとも部分的に前記溝の中に嵌合するように寸法設定及び構成され、前記切断部材は、後退位置と完全前進位置との間で前記溝に沿って並進するように構成される、切断部材と、第1の圧縮要素と、ある距離離間した第2の圧縮要素とを含む前記切断部材であって、前記第1の圧縮要素は前記第1の顎部材と係合可能であり、前記第2の圧縮要素は前記第2の顎部材と係合可能であり、前記第1の圧縮要素は前記切断部材に対して移動可能である、前記切断部材と、を備える、エンドエフェクタと、を備える外科用器具。40前記第1の圧縮要素と前記第2の圧縮要素との間の前記距離が可変距離である、実施態様39に記載の外科用器具。41前記第1の圧縮要素と前記第2の圧縮要素との間の前記可変距離が、前記切断部材が前記後退位置から前記完全前進位置まで並進する際の第1の距離であり、前記第1の圧縮要素と前記第2の圧縮要素との間の前記距離が、前記切断部材が前記完全前進位置から前記後退位置まで並進する際の第2の距離であり、前記第2の距離が前記第1の距離より長い、実施態様40に記載の外科用器具。"