"固定部材と、筒状もしくは柱状の可動部材と、前記可動部材を前記固定部材に懸架支持するバネ部材と、揺動用コイルと、永久磁石とを備えた電磁駆動装置であって、前記揺動用コイルが前記可動部材の外周に取付けられ、前記永久磁石は、前記揺動用コイルと空隙を介して対向するように、前記固定部材に取付けられ、前記揺動用コイルは、前記可動部材の軸方向をZ軸としたとき、Z軸と垂直な軸回りに巻き回された第1~第4のコイルを備え、前記第1~第4のコイルが、Z軸の周りに番号順にかつ等間隔に循環配置され、前記永久磁石が、前記第1~第4のコイルのうちの互いに隣接するコイルの互いに隣接するZ軸に平行な辺の間にそれぞれ配置される第1~第4の磁石を備えたことを特徴とする電磁駆動装置。前記可動部材がレンズを保持し、前記可動部材の外周側には、Z軸回りに巻き回された駆動用コイルが装着され、前記揺動用コイルが前記駆動用コイルの外周側に装着されていることを特徴とする請求項1に記載の電磁駆動装置。前記可動部材がレンズを保持し、前記可動部材の外周側には、Z軸回りに巻き回された駆動用コイルが装着され、前記揺動用コイルが前記駆動用コイルの内周側に装着されていることを特徴とする請求項1に記載の電磁駆動装置。前記可動部材がカメラモジュールを保持することを特徴とする請求項1に記載の電磁駆動装置。しかしながら、従来の手振れ抑制機能付きレンズ駆動装置では、レンズホルダーの駆動と手振れ抑制を制御するためのコイルがレンズの光軸に垂直な軸回りに巻かれているため、複雑な磁石構造が必要なだけでなく、駆動効率が低いといった問題点があった。本発明は、従来の問題点に鑑みてなされたもので、例えば、手振れ抑制機能付きのレンズ駆動装置やカメラモジュールなどに適用可能な、簡単な構成で可動部材を可動部材の軸回りに揺動することのできる電磁駆動装置を提供することを目的とする。本願発明は、固定部材と、筒状もしくは柱状の可動部材と、前記可動部材を前記固定部材に懸架支持するバネ部材と、揺動用コイルと、永久磁石とを備えた電磁駆動装置であって、前記揺動用コイルが前記可動部材の外周に取付けられ、前記永久磁石は、前記揺動用コイルと空隙を介して対向するように、前記固定部材に取付けられ、前記揺動用コイルは、前記可動部材の軸方向をZ軸としたとき、Z軸と垂直な軸回りに巻き回された第1~第4のコイルを備え、前記第1~第4のコイルが、Z軸の周りに番号順にかつ等間隔に循環配置され、前記永久磁石が、前記第1~第4のコイルのうちの互いに隣接するコイルの互いに隣接するZ軸に平行な辺の間にそれぞれ配置される第1~第4の磁石を備えたことを特徴とする。このように本願発明は、磁石の単極面をコイルに対向させるという簡単な構成で可動部材をZ軸に垂直な面内で移動させることができる。したがって、例えば、可動部材をレンズ駆動装置とすれば、小型で構成の簡素なレンズ駆動装置の手振れ防止装置を提供することができる。また、本願発明は、前記可動部材がレンズを保持し、前記可動部材の外周側には、Z軸回りに巻き回された駆動用コイルが装着され、前記揺動用コイルが前記駆動用コイルの外周側に装着されていることを特徴とする。また、本願発明は、前記可動部材がレンズを保持し、前記可動部材の外周側には、Z軸回りに巻き回された駆動用コイルが装着され、前記揺動用コイルが前記駆動用コイルの内周側に装着されていることを特徴とする。これにより、自動焦点駆動機能と手振れ抑制機能の両方の機能を内蔵するコンパクトな構成のレンズ駆動装置を提供することができる。また、本願発明は、前記可動部材がカメラモジュールを保持することを特徴とする。このように、可動部材をレンズとイメージセンサーとを備えたカメラモジュールとすれば、簡単な構造の手振れ抑制機能付きカメラモジュールを提供することができる。なお、前記発明の概要は、本発明の必要な全ての特徴を列挙したものではなく、これらの特徴群のサブコンビネーションもまた、発明となり得る。以下、実施の形態を通じて本発明を詳説するが、以下の実施の形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものでなく、また、実施の形態の中で説明される特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1に係る電磁駆動装置としての手振れ抑制装置10の構成を示す図で、a図は断面図、b図は揺動用コイル14と永久磁石15との関係を示す要部斜視図である。手振れ抑制装置10は、固定部材としての固定枠体11と、固定枠体11にバネ部材である揺動用板バネ12により被写体方向に可動自在に懸架される可動部材としての可動枠体13と、可動枠体13に装着された揺動用コイル14と、固定枠体11に揺動用コイル14と空隙を隔てて取付けられた永久磁石15と、図示しない手振れ検出センサー及び電流制御手段とを備えたもので、前記可動枠体13には、レンズ駆動装置21と、レンズ駆動装置21のケース21bを被写体と反対側において保持する保持台22と、保持台22のレンズ駆動装置21側に設置されるイメージセンサー23とを一体に構成したカメラモジュール20が搭載される。レンズ駆動装置21としては、例えば、レンズ21rを保持し外周に駆動用コイル21pが装着されたレンズホルダー21aと、永久磁石21qが取り付けられたケース21bと、レンズホルダー21aとケース21bとを連結するバネ部材21cとを備えた形態のものが用いられる。カメラモジュール20の被写体側から見たときの外形が正方形である場合には、図1b及び図2に示すように、可動枠体13を被写体方向に開口する断面が正方形の筒状の部材とし、カメラモジュール20をこの可動枠体13の内壁側に取付ける。なお、固定枠体11については、枠体の内周側の縁部の形状が被写体側から見たときに正方形であればよい。以下、被写体方向をZ軸方向前方Z側とし、Z側から見たときの可動枠体13の側面を反時計回りに131,132,133,134とし、側面132と側面133との交点から側面134と側面131との交点に向かう方向をX軸方向前方X側とし、側面133と側面134との交点から側面131と側面132との交点に向かう方向をY軸方向前方Y側とする。また、側面133から側面131に向かう方向をR軸方向前方R側、R側とは反対側をL側、側面134から側面132に向かう方向をU軸方向前方U側、U側とは反対側をD側とする。揺動用板バネ12としては、図3に示すような、互いに相似な正方形板状の枠12a,12b,12cを連結腕部121,122で連結した形態のものを用いた。枠12aは固定枠体11の内縁部に固定される外周側固定枠、枠12bは可動枠体13の外縁部に固定される内周側固定枠、枠12cは外周側固定枠12aと内周側固定枠12bとの間に配置される可動枠である。連結腕部121は、外周側固定枠12aと可動枠12cのR側の辺とL側の辺とに平行な腕部121pと、腕部121pのU側において外周側固定枠12aと腕部121pとを連結する連結片121qと、腕部121pのD側において腕部121pと可動枠12cとを連結する連結片121rとを備え、外周側固定枠12aと可動枠12cとを連結する。連結腕部122は、可動枠12cと内周側固定枠12bのU側の辺とD側の辺とに平行な腕部122pと、腕部122pのR側において可動枠12cと腕部122pとを連結する連結片122qと、腕部122pのL側において腕部122pと内周側固定枠12bとを連結する連結片122rとを備え、可動枠12cと内周側固定枠12bとを連結する。可動枠12cと連結腕部121,122とが実質的にバネ部材として機能する揺動用板バネ12の可動部分である。このような構成を採ることにより、揺動用板バネ12は、R方向、L方向、U方向、もしくは、D方向に動き易くなるので、可動枠体13を効果的に移動させることができる。また、揺動用板バネとしては、図4aに示すような、外周側固定枠12aと可動枠12cとをU側及びD側の中央部において連結する連結片12u,12dでそれぞれ連結し、可動枠12cと内周側固定枠12bとをR側及びL側の中央部において連結する連結片12r,12lでそれぞれ連結する形態の揺動用板バネ12Aや、図4bに示すような、外周側固定枠12aと内周側固定枠12bとを、R側、L側、U側、及び、D側においてそれぞれ連結する連結腕部123~126で連結した揺動用板バネ12Bを用いてもよい。連結腕部123は、外周側固定枠12aと内周側固定枠12bのR側の辺に平行な腕部123pと腕部123pのU側において外周側固定枠12aと腕部123pとを連結する連結片123qと、腕部123pのD側において腕部123pと内周側固定枠12bとを連結する連結片123rとを備え、連結腕部124は、外周側固定枠12aと内周側固定枠12bのL側の辺に平行な腕部124pと腕部124pのD側において外周側固定枠12aと腕部124pとを連結する連結片124qと、腕部124pのU側において腕部124pと内周側固定枠12bとを連結する連結片124rとを備え、R側とL側において外周側固定枠12aと内周側固定枠12bとをそれぞれ連結する。連結腕部125は、外周側固定枠12aと内周側固定枠12bのU側の辺に平行な腕部125pと腕部125pのL側において外周側固定枠12aと腕部125pとを連結する連結片125qと、腕部125pのR側において腕部125pと内周側固定枠12bとを連結する連結片125rとを備え、連結腕部126は、外周側固定枠12aと内周側固定枠12bのD側の辺に平行な腕部126pと腕部126pのR側において外周側固定枠12aと腕部126pとを連結する連結片126qと、腕部126pのL側において腕部126pと内周側固定枠12bとを連結する連結片126rとを備え、U側とD側において外周側固定枠12aと内周側固定枠12bとをそれぞれ連結する。揺動用コイル14は、図1bに示すように、X軸回りに巻き回された第1及び第3のコイル141,143とY軸回りに巻き回された第2及び第4のコイル142,144とを備える。第1のコイル141は可動枠体13の外周のX側に、第3のコイル143は-X側に配置される。一方、第2のコイル142は可動枠体13の外周のY側に、第4のコイル144は-Y側に配置される。永久磁石15は、板面に垂直な方向に磁化されている第1~第4の磁石151~154を備える。第1~第4の磁石151~154は、それぞれが、板面が可動枠体13の側面131~134に対向するように、かつ、第1~第4のコイル141~144と空隙を隔てて固定枠体11の内壁側に取付けられている。本例では、第1~第4の磁石151~154の磁界の方向がそれぞれ可動枠体13の側面131~134方向になるように、第1~第4の磁石151~154を磁化している。すなわち、第1~第4の磁石151~154の可動枠体13側の極性は全て同一極ここでは、N極である。詳細には、図1b及び図2に示すように、第1の磁石151は第1のコイル141のZ軸に平行な辺のうちの第2のコイル142側の辺141bと第2のコイル142のZ軸に平行な辺のうちの第1のコイル141側の辺142aとの間に配置され、第1のコイル141の辺141bと第2のコイル142の辺142aとにR側からL側へ向かう磁界を印加する。同様に、第2の磁石152は第2のコイル142のZ軸に平行な辺のうちの第3のコイル143側の辺142bと第3のコイル143のZ軸に平行な辺のうちの第2のコイル142側の辺143aとの間に配置されて、第2のコイル142の辺142bと第3のコイル143の辺143aとにU側からD側へ向かう磁界を印加する。また、第3の磁石153は第3のコイル143のZ軸に平行な辺のうちの第4のコイル144側の辺143bと第4のコイル144のZ軸に平行な辺のうちの第3のコイル143側の辺144aとの間に配置され、第3のコイル143の辺143bと第4のコイル144の辺144aとにL側からR側へ向かう磁界を印加する。第4の磁石154は第4のコイル144のZ軸に平行な辺のうちの第1のコイル141側の辺144bと第1のコイル141のZ軸に平行な辺のうちの第4のコイル144側の辺141aとの間に配置されて、第4のコイル144の辺144bと第1のコイル141の辺141aとにD側からU側へ向かう磁界を印加する。次に、本発明による手振れ抑制装置10の動作について説明する。まず、固定枠体11に手振れが生じたか否かを図示しない手振れ検出センサーにて検出する。手振れが生じている場合には、手振れ検出センサーで検出した手振れの大きさと方向とを図示しない電流制御手段に送る。電流制御手段では、検出された手振れの大きさと方向に応じて、第1~第4のコイル141~144に通電する電流量と通電方向とを制御して、可動枠体13を揺動させて手振れを抑制する。以下、第1~第4のコイル141~144の通電方向を以下のように定義する。Z側から見たときに、第1のコイル141に流れる電流の方向が側面131から側面134に向かう方向であるときの第1のコイル141の通電方向をとし、電流の方向が側面134から側面131に向かう方向であるときを-とする。同様に、第2のコイル142の通電方向を、電流の方向が側面132から側面131に向かう方向であるときがで側面131から側面132に向かう方向であるときを-、第3のコイル143の通電方向を、電流の方向が側面133から側面132に向かう方向であるときがで側面132から側面133に向かう方向であるときを-、第4のコイル144の通電方向を、電流の方向が側面134から側面133に向かう方向であるときがで側面133から側面134に向かう方向であるときを-とする。固定枠体11に、固定枠体11をL方向に移動させるような手振れが生じた場合には、電流制御手段は、図2に示すように、第1及び第2のコイル141,142の通電方向を方向とするとともに、第3及び第4のコイル143,144の通電方向を-方向とする。本例では、第1~第4の磁石151~154の可動枠体13側の極性は全てN極なので、各コイル141~144には、同図の太い矢印で示すようなローレンツ力Fmnm=1~4、n=a,bが作用する。具体的には、第1のコイル141の辺141aに流れる-Z方向の電流には第4の磁石154からのD側からU側へ向かう磁界が印加されるので、辺141aにはL側からR側へ向かうローレンツ力F1aが作用する。また、第1のコイル141の辺141bに流れるZ方向の電流には第1の磁石151からのR側からL側へ向かう磁界が印加されるので、辺141bにはU側からD側へ向かうローレンツ力F1bが作用する。一方、第1のコイル141のZ側の辺に作用するローレンツ力と-Z側の辺に作用するローレンツ力とは相殺されるので、第1のコイル141には上記ローレンツ力F1a及びF1bのみが作用する。したがって、第1のコイル141はX方向に付勢される。同様に、第3のコイル143はX方向に付勢され、第2のコイル142と第4のコイル144はともにY方向に付勢されるので、可動枠体13はR方向に揺動する。したがって、固定枠体11をL方向に移動させるような手振れを抑制することができる。また、第1のコイル141と第2のコイル142とを方向に通電し、第3及び第4のコイル143,144には通電しないようにするか、もしくは、第3のコイル143と第4のコイル144とを-方向に通電し、第1及び第2のコイル141,142には通電しないようにしても、可動枠体13をR方向に揺動させることができる。固定枠体11に、固定枠体11をR方向に移動させるような手振れが生じた場合には、図2に示す例とは逆に、第1及び第2のコイル141,142の通電方向を-方向にするとともに、第3及び第4のコイル143,144の通電方向を方向にして、可動枠体13をL方向に揺動させるようにすればよい。また、第3のコイル143と第4のコイル144とを方向に通電し、第1及び第2のコイル141,142には通電しないようにするか、もしくは、第1のコイル141と第2のコイル142とを-方向に通電し、第3及び第4のコイル143,144には通電しないようにしても、可動枠体13をL方向に揺動させることができる。固定枠体11に、固定枠体11をD方向に移動させるような手振れが生じた場合には、電流制御手段は、第2及び第3のコイル142,143の通電方向を方向にするとともに、第4及び第1のコイル143,141の通電方向を-方向にして、可動枠体13をU方向に揺動させるようにすればよい。また、第2のコイル142と第3のコイル143とを方向に通電し、第4及び第1のコイル144,141には通電しないようにするか、もしくは、第4のコイル144と第1のコイル141とを-方向に通電し、第2及び第3のコイル142,143には通電しないようにしても、可動枠体13をU方向に揺動させることができる。固定枠体11に、固定枠体11をU方向に移動させるような手振れが生じた場合には、第2及び第3のコイル142,143の通電方向を-方向にするとともに、第4及び第1のコイル144,141の通電方向を方向に通電すれば、可動枠体13をD方向に揺動させることができる。また、第4のコイル144と第1のコイル141とを方向に通電し、第2及び第3のコイル142,143には通電しないようにするか、もしくは、第2のコイル142と第3のコイル143とを-方向に通電し、第4及び第1のコイル144,141には通電しないようにしても、可動枠体13をD方向に揺動させることができる。また、図5aに示すように、第1のコイル141の通電方向を方向とし第3のコイル143の通電方向を-方向とするとともに、第2及び第4のコイル142,144には通電しないようにすれば、可動枠体13を、可動枠体13の対角線方向であるX方向に揺動させることができる。なお、第1のコイル141のみを方向に通電するか、第3のコイル143のみを-方向に通電しても、可動枠体13をX方向に揺動させることができる。また、図5bに示すように、第1のコイル141の通電方向を方向とし第3のコイル143の通電方向を-方向とするとともに、第2のコイル142の通電方向を-方向とし第4のコイル144の通電方向を方向とし、更に、第2のコイル142の通電量と第4のコイル144の通電量とを、第1のコイル141の通電量と第3のコイル143の通電量よりも少なくすれば、可動枠体13は、X方向とD方向との間の方向に揺動する。なお、第1~第4のコイル141~144の通電量を同じ値とすれば、上述したように、可動枠体13は、D方向に揺動する。このように、可動枠体13の対角線方向において対向するコイルの通電方向を逆にするとともに第1~第4のコイルのそれぞれの通電量を変えることによって、可動枠体13をXY平面内の任意の方向に移動させることができる。なお、第1~第4の磁石151~154の可動枠体13側の極性を反転させた場合には、上記通電条件によって可動枠体13が移動する方向が逆になることはいうまでもない。このように、本実施の形態1では、外周に揺動用コイル14が取付けられた可動枠体13と、揺動用コイル14と空隙を介して対向するように永久磁石15を取付けた固定枠体11とを揺動用板バネ12で連結した形態の手振れ抑制装置10において、揺動用コイル14を、可動枠体13の軸方向をZ軸としたとき、Z軸と垂直な軸回りに巻き回され、Z軸の周りに番号順にかつ等間隔に循環配置された第1~第4のコイル141~144から構成するとともに、永久磁石15を、第1~第4のコイル141~144のうちの互いに隣接するコイルの互いに隣接するZ軸に平行な辺の間に揺動用コイル14と空隙を介して対向するようにそれぞれ配置される第1~第4の磁石151~154から構成したので、簡単な構成で可動枠体13をZ軸に垂直な面内で容易に移動させることができる。なお、前記実施の形態1では、可動枠体13をZ側から見たときの外形が正方形の筒状とし、第1~第4の磁石151~154を板状の磁石としたが、これに限るものではなく、可動枠体13のZ側から見たときの外形を、R側とL側、及び、U側とD側とに切欠き面を設けた八角形としてもよい。可動枠体13のZ側から見たときの外形を八角形とした場合には、図6a,bに示すように、第1~第4のコイル141~144を八角形のX側の面、-X側の面、Y側の面、及び、-Y側面にそれぞれ配置するとともに、第1~第4の磁石151~154を可動枠体13のR側の面、L側の面、U側の面、及び、D側の面に対向する側の面を磁極面ここでは、N極とする三角柱状としてもよい。これにより、前記実施の形態1と同様に、第1の磁石151が第1のコイル141のZ軸に平行な辺のうちの第2のコイル142側の辺141bと第2のコイル142のZ軸に平行な辺のうちの第1のコイル141側の辺142aとの間に配置され、第2の磁石152が第2のコイル142のZ軸に平行な辺のうちの第3のコイル143側の辺142bと第3のコイル143のZ軸に平行な辺のうちの第2のコイル142側の辺143aとの間に配置され、第3の磁石153が第3のコイル143のZ軸に平行な辺のうちの第4のコイル144側の辺143bと第4のコイル144のZ軸に平行な辺のうちの第3のコイル143側の辺144aとの間に配置され、第4の磁石154が第4のコイル144のZ軸に平行な辺のうちの第1のコイル141側の辺144bと第1のコイル141のZ軸に平行な辺のうちの第4のコイル144側の辺141aとの間に配置される。ここで、Z側から見たときの第1のコイル141の通電方向を方向とし第3のコイル143の通電方向を-方向とすれば、第1及び第3のコイル141,143には同図の太い矢印で示すようなローレンツ力F1a,F1b及びF3a,F3bが作用するので、可動枠体13をX方向へ移動させることができる。また、第2のコイル142の通電方向を方向とし第4のコイル144の通電方向を-方向とすれば、第2及び第4のコイル142,144には、同図の太い矢印で示すようなローレンツ力F2a,F2b及びF4a,F4bが作用するので、可動枠体13をY方向へ移動させることができる。また、第1及び第2のコイル141,142の通電方向を方向とし、第3及び第4のコイル143,144の通電方向を-方向とすれば、ローレンツ力Fmnm=1~4、n=a,bの合力により、可動枠体13はR方向へ移動する。また、第1及び第4のコイル141,144の通電方向を方向とし、第2及び第3のコイル142,143の通電方向を-方向とすれば、可動枠体13はD方向へ移動する。あるいは、図7に示すように、図6a,bに記載の可動枠体13を円筒状とし、第1~第4の磁石151~154を円弧柱状としても、可動枠体13を図6a,bと同様に移動させることができる。この場合も、第1の磁石151が第1のコイル141のZ軸に平行な辺のうちの第2のコイル142側の辺141bと第2のコイル142のZ軸に平行な辺のうちの第1のコイル141側の辺142aとの間に配置され、第2の磁石152が第2のコイル142のZ軸に平行な辺のうちの第3のコイル143側の辺142bと第3のコイル143のZ軸に平行な辺のうちの第2のコイル142側の辺143aとの間に配置され、第3の磁石153が第3のコイル143のZ軸に平行な辺のうちの第4のコイル144側の辺143bと第4のコイル144のZ軸に平行な辺のうちの第3のコイル143側の辺144aとの間に配置され、第4の磁石154が第4のコイル144のZ軸に平行な辺のうちの第1のコイル141側の辺144bと第1のコイル141のZ軸に平行な辺のうちの第4のコイル144側の辺141aとの間に配置すれば、実施の形態1と同様に、可動枠体13をZ軸に垂直な面内で容易に移動させることができる。また、前記例では、第1~第4の磁石151~154の可動枠体13側の磁極を全て同じにしたが、隣接する磁石の磁極を交互に逆にしても、実施の形態1と同様の動作をさせることができる。例えば、図8に示すように、第1の磁石151と第3の磁石153の可動枠体13側の磁極をS極とし、第2の磁石152と第4の磁石154の可動枠体13側の磁極をN極とするとともに、第1~第4のコイル141~144の通電方向を図2と同じ方向とすれば、図2に示した場合と同様に、可動枠体13をR方向に揺動させることができる。また、前記例では、レンズ駆動装置21とイメージセンサー23とを保持する保持台22を可動枠体13に取付けるとともに、揺動用コイル14を可動枠体13に装着したが、可動枠体13を省略して、揺動用コイル14を直接保持台22に装着し、この保持台22を揺動用板バネ12により固定枠体11に可動自在に懸架するようにしてもよい。また、前記例では、揺動用板バネ12の枠12a,12b,12cの形状を正方形板状としたが、これに限るものではなく、多角形状もしくは円環状にするなど、固定枠体11や可動枠体13の形状に応じて適宜決定すればよい。また、連結腕部121~126の形状についても、直線状に限らず、円弧状などの曲線状にしてもよい。また、前記例では、可動枠体13を2枚の揺動用板バネ12,12により懸架したが、一枚の揺動用板バネ12で懸架してもよい。また、前記例では、可動枠体13をXY平面内で遥動させる場合について説明したが、隣接する磁石の磁極を交互に逆にするとともに、可動枠体13の対角線方向において互いに対向するように配置された2つのコイルのみに通電しかつ2つのコイルの通電方向を同じにすれば、可動枠体13をZ軸と平行な軸回りに回転させることも可能である。これにより、横ブレなどの直線的な手振れだけでなく、回転を伴う手振れについても抑制することができる。また、第1~第4のコイル141~144の全てに通電する場合には、例えば、図9に示すように、第1の磁石151と第3の磁石153の可動枠体13側の磁極をN極とし、第2の磁石152と第4の磁石154の可動枠体13側の磁極をS極とするとともに、第1及び第3のコイル141,143の通電方向を-方向とし第2及び第4のコイル142,144の通電方向を方向とすればよい。これにより、可動枠体13を、回転中心がレンズの中心であるZ軸と平行な軸回りに反時計回りに回転させることができる。なお、第1及び第3のコイル141,143のみを-方向に通電するか、第2及び第4のコイル142,144のみを方向に通電しても、可動枠体13を反時計回りに回転させることができる。また、第1~第4のコイル141~144の通電方向を逆にすれば、可動枠体13は時計回りに回転する。また、可動枠体13を偏芯させて回転させることも可能である。この場合には、隣接する磁石の磁極を交互に逆にし、互いに対向するコイルの通電方向を相違させ、更に、偏芯させる側に位置するコイルの通電量を偏芯させる側とは逆側に位置するコイルの通電量より小さくすればよい。具体的には、図10に示すように、第1の磁石151と第3の磁石153の可動枠体13側の磁極をN極とし第2の磁石152と第4の磁石154の可動枠体13側の磁極をS極とし、第1のコイル141と第4のコイル144の通電方向をとし第2のコイル142と第3のコイル143の通電方向を-とし、R側に位置する第1及び第2のコイル141,142の通電量をL側に位置する第3及び第4のコイル143,144の通電量よりも小さくしてやれば、D方向への推力がL側のコイル第3及び第4のコイル143,144とR側のコイル第1及び第2のコイル141,142とで異なるので、可動枠体13は回転中心がR側遠方にある反時計回りの回転運動をする。同様に、可動枠体13を回転中心がL側、U側、または、D側になるように偏芯させることができる。また、図10において、R側に位置する第1及び第2のコイル141,142の通電量をL側と同じ→ゼロ→L側と同じで通電方向を反転というように変化させれば、可動枠体13をD方向ヘの直線運動→中心がR側に偏った左回転→回転中心がレンズ中心である反時計回りの回転というように移動させることができる。実施の形態2.図11は、本発明の実施の形態1に係る手振れ抑制機能付カメラモジュール30の構成を示す図で、a図は断面図、b図は駆動用コイル35と永久磁石36と揺動用コイル37との関係を示す要部斜視図である。手振れ抑制機能付カメラモジュール30は、対物レンズや接眼レンズの組み合わせから成るレンズ32を保持するレンズホルダー31と、レンズホルダー31の外側に配置されてレンズホルダー31を保持するケース33と、レンズホルダー31とケース33とを連結するバネ部材34と、レンズホルダー31の外周に装着される駆動用コイル35と、ケース33に取付けられる永久磁石36と、図示しない手振れ検出センサーと、レンズホルダー31の外周でかつ駆動用コイル35の外周側に取付けられる揺動用コイル37と、ケース33の被写体側とは反対側に取付けられたセンサ保持台38と、センサ保持台38のレンズホルダー31側に設置されるイメージセンサー39と、図示しない電流制御手段とを備える。駆動用コイル35は、図12にも示すように、被写体方向をZ軸方向前方Z側としたときに、Z軸回りに巻き回される自動焦点駆動用のコイルで、本例では、レンズホルダー31をZ側から見たときの外形が正方形の筒状の部材とした。揺動用コイル37は、X軸回りに巻き回されて駆動用コイル35の外周のX側に配置される第1のコイル371と、Y軸回りに巻き回されてY側に配置される第2のコイル372と、X軸回りに巻き回されて-X側に配置される第3のコイル373とY軸回りに巻き回されて-Y側に配置される第4のコイル374とを備える。一方、永久磁石36は、板面に垂直な方向に磁化された第1~第4の磁石361~364を備え、第1~第4の磁石361~364の磁界の方向がそれぞれ駆動用コイル35の側面351~354方向になるように、ケース33の内壁に取付けられている。第1の磁石361は、図12にも示すように、第1のコイル371のZ軸に平行な辺のうちの第2のコイル372側の辺371bと第2のコイル372のZ軸に平行な辺のうちの第1のコイル371側の辺372aとの間に配置され、駆動用コイル35の側面351と第1のコイル371の辺371bと第2のコイル372の辺372aとにR側からL側へ向かう磁界を印加する。同様に、第2の磁石362は第2のコイル372のZ軸に平行な辺のうちの第3のコイル373側の辺372bと第3のコイル373のZ軸に平行な辺のうちの第2のコイル372側の辺373aとの間に配置され、駆動用コイル35の側面352と第2のコイル372の辺372bと第3のコイル373の辺373aとにU側からD側へ向かう磁界を印加する。また、第3の磁石363は第3のコイル373のZ軸に平行な辺のうちの第4のコイル374側の辺373bと第4のコイル374のZ軸に平行な辺のうちの第3のコイル373側の辺374aとの間に配置され、駆動用コイル35の側面353と第3のコイル373の辺373bと第4のコイル374の辺374aとにL側からR側へ向かう磁界を印加する。第4の磁石364は第4のコイル374のZ軸に平行な辺のうちの第1のコイル371側の辺374bと第1のコイル371のZ軸に平行な辺のうちの第4のコイル374側の辺371aとの間に配置され、駆動用コイル35の側面354と第4のコイル374の辺374bと第1のコイル371の辺371aとにD側からU側へ向かう磁界を印加する。なお、バネ部材34は前記実施の形態1のバネ部材12と同一構成であるので、その説明を省略する。次に、手振れ抑制機能付カメラモジュール30の動作について説明する。自動焦点駆動の場合には、駆動用コイル35に通電してレンズホルダー31をZ軸方向に移動させる。具体的には、図12に示すように、駆動用コイル35に同図の矢印に示すような反時計回りの電流IDを流すと、第1~第4の磁石361~364からの磁界はそれぞれ駆動用コイル35の各側面351~354に垂直な方向を向いているので、駆動用コイル35の各側面351~354にはそれぞれZ側を向いたローレンツ力FLが発生する。したがって、レンズホルダー31は、ローレンツ力FLとバネ部材34,34の復元力とが釣り合った位置に移動する。レンズホルダー31を-Z側に移動させようとする場合には、駆動用コイル35に同図の矢印とは逆方向の時計回りの電流を流せばよい。一方、手振れを抑制する場合には、第1~第4のコイル371~374のいずれかもしくは複数に通電する。まず、固定部材であるケース33に手振れが生じたか否かを図示しない手振れ検出センサーにて検出する。手振れが生じている場合には、手振れ検出センサーで検出した手振れの大きさと方向とを図示しない電流制御手段に送る。電流制御手段では、検出された手振れの大きさと方向に応じて、第1~第4のコイル371~374に通電する電流量と通電方向とを制御して、可動枠体13を揺動させて手振れを抑制する。ここで、第1~第4のコイル371~374の通電方向については以下のように定義する。Z側から見たときに、第1のコイル371に流れる電流の方向が駆動用コイル35の側面351から側面354に向かう方向であるときの第1のコイル371の通電方向をとし、電流の方向が側面354から側面351に向かう方向であるときを-とする。第2のコイル372の通電方向を、電流の方向が駆動用コイル35の側面352から側面351に向かう方向であるときがで側面351から側面352に向かう方向であるときを-、第3のコイル373の通電方向を、電流の方向が側面353から側面352に向かう方向であるときがで側面352から側面353に向かう方向であるときを-、第4のコイル374の通電方向を、電流の方向が側面354から側面353に向かう方向であるときがで側面353から側面354に向かう方向であるときを-とする。本例の手振れ抑制機能付カメラモジュール30における永久磁石36と揺動用コイル37との関係は、図11b及び図12に示すように、前記実施の形態1の固定枠体11をケース33に置き換え、可動枠体13を駆動用コイル35が装着されたレンズホルダー31に置き換えた場合と同じであるので、ケース33に、ケース33をL方向に移動させるような手振れが生じた場合には、第1及び第2のコイル371,372の通電方向を方向とするとともに、第3及び第4のコイル373,374の通電方向を-方向とする。これにより、第1及び第3のコイル371,373がX方向に付勢され、第2のコイル372と第4のコイル374はともにY方向に付勢されるので、レンズホルダー31はR方向に揺動する。したがって、ケース33をL方向に移動させるような手振れを抑制することができる。なお、実施の形態1と同様に、第1のコイル371と第2のコイル372とを方向に通電し、第3及び第4のコイル373,374には通電しないようにするか、もしくは、第3のコイル373と第4のコイル374とを-方向に通電し、第1及び第2のコイル371,372には通電しないようにしても、可動枠体13をR方向に揺動させることができる。また、ケース33に、ケース33をR方向に移動させるような手振れが生じた場合には、第1及び第2のコイル371,372の通電方向を-方向にするとともに、第3及び第4のコイル373,374の通電方向を方向にして、ケース33をL方向に揺動させるようにすればよい。また、第3のコイル373と第4のコイル374とを方向に通電し、第1及び第2のコイル371,372には通電しないようにするか、もしくは、第1のコイル371と第2のコイル372とを-方向に通電し、第3及び第4のコイル373,374には通電しないようにしても、ケース33をL方向に揺動させることができる。ケース33に、ケース33をD方向に移動させるような手振れが生じた場合には、電流制御手段は、第2及び第3のコイル372,373の通電方向を方向にするとともに、第4及び第1のコイル373,371の通電方向を-方向にして、ケース33をU方向に揺動させるようにすればよい。また、第2のコイル372と第3のコイル373とを方向に通電し、第4及び第1のコイル374,371には通電しないようにするか、もしくは、第4のコイル374と第1のコイル371とを-方向に通電し、第2及び第3のコイル372,373には通電しないようにしても、ケース33をU方向に揺動させることができる。ケース33に、ケース33をU方向に移動させるような手振れが生じた場合には、第2及び第3のコイル372,373の通電方向を-方向にするとともに、第4及び第1のコイル374,371の通電方向を方向に通電すれば、ケース33をD方向に揺動させることができる。また、第4のコイル374と第1のコイル371とを方向に通電し、第2及び第3のコイル372,373には通電しないようにするか、もしくは、第2のコイル372と第3のコイル373とを-方向に通電し、第4及び第1のコイル374,371には通電しないようにしても、ケース33をD方向に揺動させることができる。なお、第1~第4の磁石361~364のケース33側の極性を反転させた場合には、上記通電条件によってケース33が移動する方向が逆になることはいうまでもない。なお、前記実施の形態2においても、ケース33のZ側から見たときの外形を、X側と-X側、及び、Y側と-Y側とに切欠き面を設けた八角形としてもよい。また、ケース33のZ側から見たときの外形を八角形とした場合には、第1~第4の磁石361~364と第1~第4のコイル371~374の形状と位置関係とを、実施の形態1の図6a,bに示した第1~第4の磁石151~154と第1~第4のコイル141~144の形状と位置関係と同様にすればよい。また、レンズホルダー31を円筒状とし、第1~第4の磁石361~364を円弧柱状としてもよい。この場合も、第1~第4の磁石361~364と第1~第4のコイル371~374との関係を、実施の形態1の図7に示した第1~第4の磁石151~154と第1~第4のコイル141~144との関係と同様にすればよい。また、前記例では、揺動用コイル37を駆動用コイル35の外周側に装着したが、図13に示すように、揺動用コイル37を駆動用コイル35の内周側に装着しても同様の効果を得ることができる。以上、本発明を実施の形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は前記実施の形態に記載の範囲には限定されない。前記実施の形態に、多様な変更または改良を加えることが可能であることが当業者にも明らかである。そのような変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲から明らかである。"