"下記一般式1式中、R1は非置換もしくは置換の炭素数1~10のアルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基であり、R2はそれぞれ独立に非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基、非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基又は非置換もしくは置換の炭素数1~20のオルガノキシ基であり、R3は非置換もしくは置換の炭素数1~10のアルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基であり、nは1~3の整数であり、mは1~3の整数である。で表される有機ケイ素化合物。下記一般式2式中、R1、nは上記と同じであり、R4はそれぞれ独立に非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基、非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基又は非置換もしくは置換の炭素数1~20のオルガノキシ基であり、Meはメチル基、Phはフェニル基である。で表されることを特徴とする請求項1記載の有機ケイ素化合物。下記一般式3式中、R1、nは上記と同じであり、R4はそれぞれ独立に非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基、非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基又は非置換もしくは置換の炭素数1~20のオルガノキシ基であり、R5は非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基であり、Meはメチル基である。で表されることを特徴とする請求項1記載の有機ケイ素化合物。下記一般式4~9式中、R1、nは上記と同じ、Meはメチル基、Etはエチル基、Phはフェニル基である。のいずれかで表されることを特徴とする請求項1記載の有機ケイ素化合物。R1がCH3CH2で表されることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項記載の有機ケイ素化合物。触媒の存在下、下記一般式iで示されるメルカプト基を有する有機ケイ素化合物を下記一般式iiで示されるSi-H結合を有する有機ケイ素化合物と反応させ、硫黄-ケイ素結合を形成することを特徴とする請求項1~5のいずれか1項記載の有機ケイ素化合物の製造方法。式中、R1は非置換もしくは置換の炭素数1~10のアルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基であり、R2はそれぞれ独立に非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基、非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基又は非置換もしくは置換の炭素数1~20のオルガノキシ基であり、R3は非置換もしくは置換の炭素数1~10のアルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基であり、nは1~3の整数であり、mは1~3の整数である。前記触媒が遷移金属触媒もしくはルイス酸触媒である請求項6記載の有機ケイ素化合物の製造方法。前記遷移金属触媒がRhClPPh33である請求項7記載の有機ケイ素化合物の製造方法。前記ルイス酸触媒がペンタフルオロフェニルホウ酸である請求項7記載の有機ケイ素化合物の製造方法。請求項1~5のいずれか1項記載の有機ケイ素化合物を含んでなるゴム用配合剤。更に少なくとも1種の粉体を含有してなり、前記有機ケイ素化合物Aと少なくとも1種の粉体Bの質量比が、A/B=70/30~5/95の割合である請求項10記載のゴム用配合剤。請求項10又は11記載のゴム用配合剤を配合してなるゴム組成物。請求項12記載のゴム組成物を用いて形成されたタイヤ。本発明の目的は、上記従来技術の問題を解決し、ゴム組成物のヒステリシスロスを大幅に低下させると共に、作業性を大幅に向上させることが可能な含硫黄有機ケイ素化合物を提供することにある。また、付随する目的は該含硫黄有機ケイ素化合物を含むゴム用配合剤、このゴム用配合剤を含むゴム組成物及びこのゴム組成物を用いて形成されたタイヤを提供することにある。更に、従来方法より生産性の高い含硫黄有機ケイ素化合物の製造方法を提供することにある。本発明者は、上記目的を達成するため鋭意検討を重ねた結果、加水分解性シリル基と硫黄-ケイ素結合を有する含硫黄有機ケイ素化合物を主成分とするゴム用配合剤を使用したゴム組成物が所望の低燃費タイヤ特性を満足し、更に作業性を大幅に向上させることを見出し、本発明をなすに至った。従って、本発明は、下記の有機ケイ素化合物及びその製造方法、ゴム用配合剤、ゴム組成物、及びタイヤを提供する。1下記一般式1式中、R1は非置換もしくは置換の炭素数1~10のアルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基であり、R2はそれぞれ独立に非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基、非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基又は非置換もしくは置換の炭素数1~20のオルガノキシ基であり、R3は非置換もしくは置換の炭素数1~10のアルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基であり、nは1~3の整数であり、mは1~3の整数である。で表される有機ケイ素化合物。2下記一般式2式中、R1、nは上記と同じであり、R4はそれぞれ独立に非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基、非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基又は非置換もしくは置換の炭素数1~20のオルガノキシ基であり、Meはメチル基、Phはフェニル基である。で表されることを特徴とする1記載の有機ケイ素化合物。3下記一般式3式中、R1、nは上記と同じであり、R4はそれぞれ独立に非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基、非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基又は非置換もしくは置換の炭素数1~20のオルガノキシ基であり、R5は非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基であり、Meはメチル基である。で表されることを特徴とする1記載の有機ケイ素化合物。4下記一般式4~9式中、R1、nは上記と同じ、Meはメチル基、Etはエチル基、Phはフェニル基である。のいずれかで表されることを特徴とする1記載の有機ケイ素化合物。5R1がCH3CH2で表されることを特徴とする1~4のいずれかに記載の有機ケイ素化合物。6触媒の存在下、下記一般式iで示されるメルカプト基を有する有機ケイ素化合物を下記一般式iiで示されるSi-H結合を有する有機ケイ素化合物と反応させ、硫黄-ケイ素結合を形成することを特徴とする1~5のいずれかに記載の有機ケイ素化合物の製造方法。式中、R1は非置換もしくは置換の炭素数1~10のアルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基であり、R2はそれぞれ独立に非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基、非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基又は非置換もしくは置換の炭素数1~20のオルガノキシ基であり、R3は非置換もしくは置換の炭素数1~10のアルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基であり、nは1~3の整数であり、mは1~3の整数である。7前記触媒が遷移金属触媒もしくはルイス酸触媒である6記載の有機ケイ素化合物の製造方法。8前記遷移金属触媒がRhClPPh33である7記載の有機ケイ素化合物の製造方法。9前記ルイス酸触媒がペンタフルオロフェニルホウ酸である7記載の有機ケイ素化合物の製造方法。101~5のいずれかに記載の有機ケイ素化合物を含んでなるゴム用配合剤。11更に少なくとも1種の粉体を含有してなり、前記有機ケイ素化合物Aと少なくとも1種の粉体Bの質量比が、A/B=70/30~5/95の割合である10記載のゴム用配合剤。1210又は11記載のゴム用配合剤を配合してなるゴム組成物。1312記載のゴム組成物を用いて形成されたタイヤ。本発明の有機ケイ素化合物は、加水分解性シリル基と硫黄-ケイ素結合を有しており、メルカプト基がシリル基で保護されているためメルカプト臭を低減することができ、ゴム組成物とした際の低スコーチ性が達成でき、更に作業性を大幅に向上させることができ、所望の低燃費タイヤ特性を満足することができる。また、本発明の製造方法は、従来の製造方法より生産性の非常に高い製造方法である。以下、本発明について具体的に説明する。なお、本発明においてシランカップリング剤は有機ケイ素化合物に含まれる。[有機ケイ素化合物シランカップリング剤]本発明の有機ケイ素化合物シランカップリング剤の特徴として、下記構造i、iiを共に有することが挙げられる。i加水分解性シリル基ii硫黄-ケイ素結合本発明の有機ケイ素化合物は、上記i、iiを共に有する一連の構造として、下記一般式1式中、R1は非置換もしくは置換の炭素数1~10のアルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基であり、R2はそれぞれ独立に非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基、非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基又は非置換もしくは置換の炭素数1~20のオルガノキシ基であり、R3は非置換もしくは置換の炭素数1~10のアルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基であり、nは1~3の整数であり、mは1~3の整数である。で示されるものである。上記構造について具体的には、下記一般式2もしくは下記一般式3で示すことができる。式中、R1、nは上記と同じであり、R4はそれぞれ独立に非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基、非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基又は非置換もしくは置換の炭素数1~20のオルガノキシ基であり、Meはメチル基、Phはフェニル基である。式中、R1、n、R4、Meは上記と同じであり、R5は非置換もしくは置換の炭素数1~20のアルキル基、非置換もしくは置換の炭素数6~10のアリール基、非置換もしくは置換の炭素数7~10のアラルキル基又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルケニル基である。より具体的には、下記一般式4~9で示すことができる。式中、R1、n、Me、Phは上記と同じであり、Etはエチル基である。より具体的には、化合物1~9のR1がCH3CH2と表すことができる。R1のアルキル基、アリール基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、フェニル基などが挙げられ、メチル基、エチル基が好ましく、特にエチル基が好ましい。R2のアルキル基としては、メチル基、エチル基、tert-ブチル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基などが挙げられ、アリール基としては、フェニル基、キシリル基、トリル基などが挙げられ、アラルキル基としては、ベンジル基などが挙げられ、アルケニル基としては、ビニル基、プロペニル基、ペンテニル基などが挙げられ、オルガノキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、オクトキシ基、ドデコキシ基などのアルコキシ基、フェノキシ基などのアリールオキシ基、ビニルオキシ基、プロペニルオキシ基、ペンテニルオキシ基などのアルケニルオキシ基が挙げられ、炭素数1~6のアルキル基、フェニル基、炭素数1~20のアルコキシ基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基、フェニル基、炭素数1~12のアルコキシ基が特に好ましい。R3のアルキル基又はアリール基としては、メチル基、エチル基、フェニル基などが挙げられ、メチル基が好ましい。R4のアルキル基としては、メチル基、エチル基、tert-ブチル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基などが挙げられ、アリール基としては、フェニル基、キシリル基、トリル基などが挙げられ、アラルキル基としては、ベンジル基などが挙げられ、アルケニル基としては、ビニル基、プロペニル基、ペンテニル基などが挙げられ、オルガノキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、オクトキシ基、ドデコキシ基などのアルコキシ基、フェノキシ基などのアリールオキシ基、ビニルオキシ基、プロペニルオキシ基、ペンテニルオキシ基などのアルケニルオキシ基が挙げられ、R2と同様のものが好ましい。R5のアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルケニル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、tert-ブチル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、フェニル基、ベンジル基、ビニル基、プロペニル基、ペンテニル基などが挙げられ、炭素数1~12のアルキル基が好ましい。本発明の有機ケイ素化合物は、メルカプト基がシリル基で保護されているためメルカプト臭が大きく低減している。本発明の有機ケイ素化合物は、水やアルコールと混合することによりシリル基が脱保護されメルカプト基が再生する。そのため、本発明の有機ケイ素化合物は、メルカプト臭低減のメルカプトシランとして利用が可能である。本発明の有機ケイ素化合物は、例えば、触媒存在下、1個以上のメルカプト基を有する有機ケイ素化合物と1個以上のSi-H結合を有する有機ケイ素化合物との脱水素反応により得ることができる。本発明の上記製造方法の副生成物は水素であるため濾過物がなく、更に無溶媒においても良好に反応が進行するため、非常に生産性の高い製造方法である。本発明の有機ケイ素化合物製造時には必要に応じて溶媒を使用してもよい。溶媒は原料であるメルカプト基を有する有機ケイ素化合物や、Si-H結合を有する有機ケイ素化合物等と非反応性であれば特に限定されないが、具体的には、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、デカンなどの脂肪族炭化水素系溶媒、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサンなどのエーテル系溶媒、ジメチルホルムアミド、N-メチルピロリドンなどのアミド系溶媒、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素系溶媒などが挙げられる。この場合、上記式1~9の有機ケイ素化合物を得るについては、触媒の存在下、下記一般式iで示されるメルカプト基を有する有機ケイ素化合物を下記一般式iiで示されるSi-H結合を有する有機ケイ素化合物と反応させ、硫黄-ケイ素結合を形成する。式中、R1、R2、R3、n、mは上記の通り。本発明の有機ケイ素化合物製造時に必要とされる原料であるメルカプト基を有する有機ケイ素化合物としては特に限定されないが、具体的には、α-メルカプトメチルトリメトキシシラン、α-メルカプトメチルメチルジメトキシシラン、α-メルカプトメチルジメチルメトキシシラン、α-メルカプトメチルトリエトキシシラン、α-メルカプトメチルメチルジエトキシシラン、α-メルカプトメチルジメチルエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルジメチルメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルジメチルエトキシシラン等が挙げられるが、ここに例示されたものに限らない。本発明の有機ケイ素化合物製造時に必要とされる原料であるSi-H結合を有する有機ケイ素化合物としては特に限定されないが、具体的には、トリメチルシラン、エチルジメチルシラン、ジエチルメチルシラン、トリエチルシラン、tert-ブチルジメチルシラン、tert-ブチルジフェニルシラン、トリイソプロピルシラン、トリ-n-ブチルシラン、トリイソブチルシラン、ジメチルフェニルシラン、ジフェニルメチルシラン、ジメチル-n-オクチルシラン、デシルジメチルシラン、ドデシルジメチルシラン、ジメチルビニルシラン、トリフェニルシラン、トリエトキシシラン、トリブトキシシラン、ジメチルエトキシシラン、ジメチルブトキシシラン、ジメチルオクトキシシラン、ジメチルドデコキシシラン等が挙げられる。本発明の有機ケイ素化合物製造時に必要とされる触媒としては、遷移金属触媒やルイス酸触媒が挙げられ、遷移金属触媒としては、ルテニウム触媒、ロジウム触媒、パラジウム触媒、イリジウム触媒、白金触媒、金触媒等が挙げられ、特にロジウム触媒が好ましく、更にはRhClPPh33触媒が好ましい。更に、ルイス酸触媒としては、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム、塩化第二スズ、硫酸塩化第二スズ、塩化第二鉄、三フッ化ホウ素、ペンタフルオロフェニルホウ酸等が挙げられ、特にペンタフルオロフェニルホウ酸が好ましい。本発明の有機ケイ素化合物を製造するにあたり、メルカプト基を有する有機ケイ素化合物とSi-H結合を有する有機ケイ素化合物との配合比は、反応性、生産性の点から、メルカプト基1モルに対し、Si-H結合を0.5~1.5モル、特に0.9~1.1モルの範囲で反応させることが好ましい。本発明の有機ケイ素化合物を製造するにあたり、メルカプト基を有する有機ケイ素化合物と触媒との配合比は、反応性、生産性の点から、メルカプト基1モルに対し、触媒を0.000001~0.1モル、特に0.000001~0.001モルの範囲で反応させることが好ましい。本発明の有機ケイ素化合物を製造するにあたり、反応温度は特に制限されず、通常室温から反応原料や有機溶媒の沸点以下であり、好ましくは50°C~150°C、特に60°C~120°Cの範囲で反応させることが好ましい。反応時間は反応が十分進行する時間であれば制限されないが、30分~24時間程度が好ましく、特に1~10時間程度が好ましい。本発明の有機ケイ素化合物は、ゴム用配合剤として好適に用いられる。本発明のゴム用配合剤は、本発明の有機ケイ素化合物Aを予め少なくとも1種の粉体Bと混合したものをゴム用配合剤として使用することも可能である。粉体Bとしては、カーボンブラック、タルク、炭酸カルシウム、ステアリン酸、シリカ、水酸化アルミニウム、アルミナ、水酸化マグネシウム等が挙げられる。補強性の観点からシリカ及び水酸化アルミニウムが好ましく、シリカが特に好ましい。粉体Bの配合量は、成分A/Bの質量比で70/30~5/95、更に好ましくは60/40~10/90の割合である。粉体Bの量が少なすぎるとゴム用配合剤が液状となり、ゴム混練機への仕込みが困難となる場合がある。粉体Bの量が多すぎるとゴム用配合剤の有効量に対し、全体量が多くなってしまい、輸送費用が高くなる場合がある。本発明のゴム用配合剤は、脂肪酸、脂肪酸塩、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリオキシアルキレン、ポリエステル、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリブタジエン、ポリイソプレン、天然ゴム、スチレン-ブタジエン共重合体等の有機ポリマーやゴムと混合されたものでもよく、加硫剤、架橋剤、加硫促進剤、架橋促進剤、各種オイル、老化防止剤、充填剤、可塑剤などのタイヤ用、その他一般ゴム用に一般的に配合されている各種添加剤を配合してもよく、その形態として液体状でも固体状でもよく、更に有機溶剤に希釈したものでもよく、またエマルジョン化したものでもよい。本発明のゴム用配合剤はシリカ配合のゴム組成物に対して好適に用いられる。この場合、上記ゴム用配合剤の添加量はゴム組成物に配合されるフィラー100質量部に対して本発明の有機ケイ素化合物を0.2~30質量部、特に好ましくは1.0~20質量部添加するのが望ましい。有機ケイ素化合物の添加量が少なすぎると所望のゴム物性が得られない。逆に多すぎると添加量に対して効果が飽和し、非経済的である。ここで、本発明にかかるゴム用配合剤を用いるゴム組成物に主成分として配合されるゴムとしては、従来から各種ゴム組成物に一般的に配合されている任意のゴム、例えば、天然ゴムNR、イソプレンゴムIR、各種スチレン-ブタジエン共重合体ゴムSBR、各種ポリブタジエンゴムBR、アクリロニトリル-ブタジエン共重合体ゴムNBR、ブチルゴムIIRなどのジエン系ゴムやエチレン-プロピレン共重合体ゴムEPR,EPDMなどを単独又は任意のブレンドとして使用することができる。また、配合されるフィラーとしては、シリカ、タルク、クレー、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、炭酸カルシウム、酸化チタン等が挙げられる。本発明にかかるゴム用配合剤を用いるゴム組成物には、前述した必須成分に加えて、カーボンブラック、加硫剤、架橋剤、加硫促進剤、架橋促進剤、各種オイル、老化防止剤、充填剤、可塑剤などのタイヤ用、その他一般ゴム用に一般的に配合されている各種添加剤を配合することができる。これら添加剤の配合量も本発明の目的に反しない限り従来の一般的な配合量とすることができる。なお、これらのゴム組成物において、本発明の有機ケイ素化合物は公知のシランカップリング剤の代わりをなすことも可能であるが、更に他のシランカップリング剤の添加は任意であり、従来からシリカ充填剤と併用される任意のシランカップリング剤を添加してもよく、それらの典型例としてはビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリエトキシシラン、ビス-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィド、ビス-トリエトキシシリルプロピルジスルフィド等を挙げることができる。本発明のゴム用配合剤を配合してなるゴム組成物は、一般的な方法で混練、加硫して組成物とし、加硫又は架橋するのに使用することができる。本発明のタイヤは、上記のゴム組成物を用いて形成されることを特徴とし、上記のゴム組成物がトレッドに用いられていることが好ましい。本発明のタイヤは転がり抵抗が大幅に低減されていることに加え、耐摩耗性も大幅に向上している。なお、本発明のタイヤは従来公知の構造で特に限定は無く、通常の方法で製造できる。また、本発明のタイヤが空気入りのタイヤの場合、タイヤ内に充填する気体として通常の或いは酸素分圧を調整した空気の他、窒素、アルゴン、ヘリウム等の不活性ガスを用いることができる。以下、実施例及び比較例を示して本発明をより詳しく説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。また、NMRは核磁気共鳴分光法の略である。[実施例1]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた1Lセパラブルフラスコに、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン信越化学工業株製KBE-803238.4g1.0mol、RhClPPh330.069g7.5×105molを納め、オイルバスにて80°Cに加熱した。その後トリエチルシラン信越化学工業株製LS-1320116.3g1.0molを滴下した。その後、90°Cにて5時間加熱撹拌し、IR測定にて原料のSi-H結合が完全に消失していることを確認し、反応を終了した。その後ロータリーエバポレーターにて減圧濃縮することで得られた349.3gの反応生成物は黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式10に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物について1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.69m,8H,0.95t,9H,1.17t,9H,1.67m,2H,2.45t,2H,3.77t,6H式中、Etはエチル基を示す。以下同じ。[実施例2]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた1Lセパラブルフラスコに、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン信越化学工業株製KBE-803238.4g1.0mol、RhClPPh330.069g7.5×105molを納め、オイルバスにて80°Cに加熱した。その後tert-ブチルジメチルシラン116.3g1.0molを滴下した。その後、90°Cにて5時間加熱撹拌し、IR測定にて原料のSi-H結合が完全に消失していることを確認し、反応を終了した。その後ロータリーエバポレーターにて減圧濃縮することで得られた347.7gの反応生成物は黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式11に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物について1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.48s,6H,0.65t,2H,0.83s,9H,1.12s,9H,1.52m,2H,2.31t,2H,3.72t,6H式中、Meはメチル基を示す。以下同じ。[実施例3]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた1Lセパラブルフラスコに、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン信越化学工業株製KBE-803238.4g1.0mol、RhClPPh330.069g7.5×105molを納め、オイルバスにて80°Cに加熱した。その後ジメチルフェニルシラン信越化学工業株製LS-2010136.3g1.0molを滴下した。その後、90°Cにて5時間加熱撹拌し、IR測定にて原料のSi-H結合が完全に消失していることを確認し、反応を終了した。その後ロータリーエバポレーターにて減圧濃縮することで得られた367.3gの反応生成物は黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式12に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物について1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.49s,6H,0.62t,2H,1.12t,9H,1.53m,2H,2.31t,2H,3.72t,6H,7.30-7.38m,3H,7.45-7.52m,2H式中、Phはフェニル基を示す。以下同じ。[実施例4]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた1Lセパラブルフラスコに、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン信越化学工業株製KBE-803238.4g1.0mol、RhClPPh330.069g7.5×105molを納め、オイルバスにて80°Cに加熱した。その後ジフェニルメチルシラン信越化学工業株製LS-4880198.3g1.0molを滴下した。その後、90°Cにて5時間加熱撹拌し、IR測定にて原料のSi-H結合が完全に消失していることを確認し、反応を終了した。その後ロータリーエバポレーターにて減圧濃縮することで得られた412.7gの反応生成物は黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式13に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物について1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.50s,3H,0.61t,2H,1.12t,9H,1.53m,2H,2.31t,2H,3.71t,6H,7.31-7.39m,6H,7.43-7.57m,4H[実施例5]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた1Lセパラブルフラスコに、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン信越化学工業株製KBE-803238.4g1.0mol、RhClPPh330.069g7.5×105molを納め、オイルバスにて80°Cに加熱した。その後トリフェニルシラン信越化学工業株製LS-6390294.9g1.0molを滴下した。その後、90°Cにて5時間加熱撹拌し、IR測定にて原料のSi-H結合が完全に消失していることを確認し、反応を終了した。その後ロータリーエバポレーターにて減圧濃縮することで得られた477.3gの反応生成物は黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式14に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物について1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.61t,2H,1.12t,9H,1.53m,2H,2.31t,2H,3.71t,6H,7.30-7.39m,9H,7.42-7.59m,6H[実施例6]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた1Lセパラブルフラスコに、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン信越化学工業株製KBE-803238.4g1.0mol、RhClPPh330.069g7.5×105molを納め、オイルバスにて80°Cに加熱した。その後トリエトキシシラン信越化学工業株製KBE-03164.3g1.0molを滴下した。その後、90°Cにて5時間加熱撹拌し、IR測定にて原料のSi-H結合が完全に消失していることを確認し、反応を終了した。その後ロータリーエバポレーターにて減圧濃縮することで得られた379.7gの反応生成物は黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式15に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物について1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.61m,2H,1.11m,18H,1.63m,2H,2.50t,2H,3.70t,6H,3.77t,6H[実施例7]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた1Lセパラブルフラスコに、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン信越化学工業株製KBE-803238.4g1.0mol、RhClPPh330.069g7.5×105molを納め、オイルバスにて80°Cに加熱した。その後ジメチルオクトキシシラン188.4g1.0molを滴下した。その後、90°Cにて5時間加熱撹拌し、IR測定にて原料のSi-H結合が完全に消失していることを確認し、反応を終了した。その後ロータリーエバポレーターにて減圧濃縮することで得られた411.1gの反応生成物は黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式16に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物について1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.25s,6H,0.63t,2H,0.77t,3H,1.12t,9H,1.14-1.29m,10H,1.44m,2H,1.61m,2H,2.47t,2H,3.57t,2H,3.70t,6H[実施例8]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた1Lセパラブルフラスコに、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン信越化学工業株製KBE-803238.4g1.0mol、RhClPPh330.069g7.5×105molを納め、オイルバスにて80°Cに加熱した。その後ジメチルドデコキシシラン244.5g1.0molを滴下した。その後、90°Cにて5時間加熱撹拌し、IR測定にて原料のSi-H結合が完全に消失していることを確認し、反応を終了した。その後ロータリーエバポレーターにて減圧濃縮することで得られた437.4gの反応生成物は黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式17に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物について1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.25s,6H,0.63t,2H,0.77t,3H,1.12t,9H,1.12-1.32m,14H,1.44m,2H,1.61m,2H,2.47t,2H,3.57t,2H,3.70t,6H[実施例9]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた1Lセパラブルフラスコに、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン信越化学工業株製KBE-803238.4g1.0mol、ペンタフルオロフェニルホウ酸0.051g1.0×104molを納め、オイルバスにて90°Cに加熱した。次いでトリエチルシラン信越化学工業株製LS-1320116.3g1.0molを滴下した。その後、90°Cにて5時間加熱撹拌し、IR測定にて原料のSi-H結合が完全に消失していることを確認し、反応を終了した。その後ロータリーエバポレーターにて減圧濃縮することで得られた345.8gの反応生成物は黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は上記化学構造式10に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物について1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.69m,8H,0.95t,9H,1.17t,9H,1.67m,2H,2.45t,2H,3.77t,6H[実施例10~17、比較例1~3]油展エマルジョン重合SBRJSR株製1712110質量部、NR一般的なRSS3グレード20質量部、カーボンブラック一般的なN234グレード20質量部、シリカ日本シリカ工業株製ニプシルAQ50質量部、実施例1~8の有機ケイ素化合物又は下記に示す比較化合物A~C6.5質量部、ステアリン酸1質量部、老化防止剤6C大内新興化学工業株製ノクラック6C1質量部を配合してマスターバッチを調製した。これに亜鉛華3.0質量部、加硫促進剤DMジベンゾチアジルジスルフィド0.5質量部、加硫促進剤NSN-t-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミド1.0質量部、硫黄1.5質量部を加えて混練し、ゴム組成物を得た。次に、ゴム組成物の未加硫又は加硫物性を下記の方法で測定した。実施例及び比較例の評価結果を表1,2に示す。未加硫物性1ムーニー粘度JISK6300に準拠し、余熱1分、測定4分、温度130°Cにて測定し、比較例1を100として指数で表した。指数の値が小さいほど、ムーニー粘度が低く、加工性に優れている。加硫物性2動的粘弾性粘弾性測定装置レオメトリックス社製を使用し、引張の動歪5、周波数15Hz、60°Cの条件にて測定した。なお、試験片は厚さ0.2cm、幅0.5cmのシートを用い、使用挟み間距離2cmとして初期荷重を160gとした。tanδの値は比較例1を100として指数で表した。指数値が小さいほどヒステリシスロスが小さく低発熱性である。3耐摩耗性JISK6264-2:2005に準拠し、ランボーン型摩耗試験機を用いて室温、スリップ率25の条件で試験を行い、比較例1の摩耗量の逆数を100として指数表示した。指数値が大きいほど、摩耗量が少なく耐摩耗性に優れることを示す。"