"第1の方向とこれに直交する第2の方向に沿ってサブ画素がマトリクス状に配列された表示部と、前記表示部に対向して設置され、前記第2の方向に略直線状に延び、前記第1の方向に配列されている多数の光学的開口部を備えた光線制御素子を備えた三次元映像表示装置において、前記光学的開口部の伸長方向と前記第1の方向とのなす角は、arctan51/5からarctan52/5の第1の範囲、arctan53/5からarctan54/5の第2の範囲及びarctan61/5からarctan62/5の第3の範囲のいずれかの範囲内で選定されることを特徴とする、前記三次元映像表示装置。前記光学的開口部の伸長方向と、前記第1の方向とのなす角が、概略arctan51/4、arctan53/4及びarctan61/4のいずれかに選定されることを特徴とする請求項1に記載の三次元映像表示装置。前記光学的開口部の伸長方向と、前記第1の方向とのなす角が、概略arctan51/3、arctan52/3及びarctan61/3のいずれかに選定されることを特徴とする請求項1に記載の三次元映像表示装置。第1の方向とこれに直交する第2の方向に沿ってサブ画素がマトリクス状に配列された表示部と、前記表示部に対向して設置され、前記第2の方向に略直線状に延び、前記第1の方向に配列されている多数の光学的開口部を備えた光線制御素子を備えた三次元映像表示装置において、開口部を無限小と仮定した場合の光線の輝度変化の周期と、実際の開口幅を概略一致させたことを特徴とする三次元映像表示装置。上述のように、周期性が1方向に限定された光線制御素子とマトリクス状に画素が設けられた平面表示装置を組み合わせた従来の三次元映像表示装置においては、光線制御子の周期性と平面表示装置との第1の方向の周期性が互いに干渉して輝度ムラモアレが発生する。モアレを解消する方法として、光線制御素子の周期性の方向と画素の周期性の方向との間に角度をなす、即ち、光線制御素子を斜めに傾ける方法がある。しかし、この方法にあっても、傾きによってはモアレが完全には解消しないという問題がある。この発明は、上記事情を考慮してなされたものであり、その目的は、周期性が1方向に限定された光線制御素子と平面表示装置とを組み合わせた三次元映像表示装置において、光線制御素子の傾きを制御することで、モアレを解消し、画質低下を抑制した三次元映像表示装置を提供することにある。実施形態によれば、第1の方向とこれに直交する第2の方向に沿ってサブ画素がマトリクス状に配列された表示部と、前記表示部に対向して設置され、前記第2の方向に略直線状に延び、前記第1の方向に配列されている多数の光学的開口部を備えた光線制御素子を備えた三次元映像表示装置において、前記光学的開口部の伸長方向と前記第1の方向とのなす角は、arctan51/5からarctan52/5の第1の範囲、arctan53/5からarctan54/5の第2の範囲及びarctan61/5からarctan62/5のの第3の範囲のいずれかの範囲内で選定されることを特徴とする、前記三次元映像表示装置が提供される。また、実施形態によれば、上記実施形態において、前記光学的開口部の伸長方向と、前記第1の方向とのなす角が、概略arctan51/4、arctan53/4及びarctan61/4のいずれかに選定されることを特徴とする三次元映像表示装置が提供される。更に、実施形態によれば、上記実施形態において、前記光学的開口部の伸長方向と、前記第1の方向とのなす角が、概略arctan51/3、arctan52/3及びarctan61/3のいずれかに選定されることを特徴とする記載の三次元映像表示装置が提供される。また、実施形態によれば、第1の方向とこれに直交する第2の方向に沿ってサブ画素がマトリクス状に配列された表示部と、前記表示部に対向して設置され、前記第2の方向に略直線状に延び、前記第1の方向に配列されている多数の光学的開口部を備えた光線制御素子を備えた三次元映像表示装置において、開口部を無限小と仮定した場合の光線の輝度変化の周期と、実際の開口幅を概略一致させたことを特徴とする三次元映像表示装置が提供される。以下、実施の形態に係る三次元映像表示装置について図面を参照して説明する。図10は、一実施の形態に係る三次元映像表示装置を示している。この三次元映像表示装置は、所謂IIインテグラルイメージング方式に係り、II方式に係る三次元映を観察させる為に二次元画像が表示される二次元画像表示装置所謂2次元画像表示パネル100を備えている。この二次元画像表示装置100の全面には、光線制御素子5としての視差発生用レンズアレイシリンドリカルレンズアレイが配置され、二次元画像表示装置100からの光線がこの光線制御素子遮光バリア或いは視差バリア5によって制御されて観察者におけるn、a及びbは、整数であり、a<bである。以下の例示では、aは、2,3.4,5である。n=整数値nba=整数値1/2nba=整数値1/3nba=整数値1/4nba=整数値1/5一方、nが整数値ba0のときのメリットとして、三次元画像表示用画像情報の作成負荷が低いことと、画質が高いことがあげられる。三次元画像表示用の画像を生成するには、まず異なる角度から撮影した多視点画像を用意し、これを画素単位で分解し、光線制御素子の背面のサブ画素群に、観察角度に応じた画素情報が見えるようにレイアウトする。多視点画像と光線制御素子越しに観察される画素のサンプリング点が一致していると最も効率が良いが、多視点画像を含め一般的な画像のフォーマットが、垂直と垂直のサンプリング方向が直交し、かつ、サンプリング間隔が等しいのに対し、光線制御素子を傾けた場合には、サンプリング位置の不一致が生じる。このために、光線制御素子のサンプリング位置に応じて多視点画像をサンプリングしなおす画像処理過程が追加される。これは、三次元画像表示用画像情報の作成負荷を増すとともに、画質の低下を引き起こす。そのような中でも、nを整数値の場合は、周期的にサンプリングが一致する部分が発生する。すなわち、周期性が高いことは、画質低下の抑制をも意味している。最後に、画素情報同士のクロストークについて述べる。図5a~図8aには、それぞれ、光線制御素子の稜線15と、表示部の画素の垂直方向がなす角がarctan1/4、arctan1/5、arctan1/6、arctan1/7に設定した場合における、光線制御素子5を経由して見える開口部の割合の変化を夫々図5b~図8bに図示している。図2では、観察角の変化に応じて見える画素情報が完全に分離している。これは三次元画像の側面への切り替わりが不連続であることを意味する。すなわち、光線制御素子5を傾けることで、隣接した画素の情報視差情報の切り替わりを連続的にできることから、観察角に応じて、滑らかに側面の画像に切り替わる三次元画像を提供することができる。しかしながら、その角度を傾けすぎると、例えば、図8に示すように、ひとつ挟んで隣接した視差画像同士も混入することとなり、今度は視差の分離が不完全になる。これも三次元画像の画質低下につながることとなる。以上の分析及び考察をまとめると、視差バリアの傾きに伴うサンプリングの周期性と、モアレの解消性、画質、画像処理負荷の関係は、以下の表1のようになる。この表1においては、モアレについての実際の見え方が追記している。この表1から明らかなように、適量のクロストークで、モアレを抑制する範囲としては、n=整数値とn=整数値1/2とその近傍図9にモアレ発生の三角の矢印<52/5図9におけるAの範囲53/5<nba<54/5図9におけるBの範囲61/5<nba<62/5図9におけるCの範囲これらを除外した範囲においても、モアレを視認限界以下に抑制する図9に示されるモアレ皆無を示す白抜きの丸で示される値ことを重視した場合は、nba=51/4nba=53/4nba=61/4のいずれかが選定されることが好ましい。一方、画質低下と画像処理負荷増加を抑制することを重視した場合には、nba=51/3nba=52/3nba=61/3のいずれかから選定された傾きが特に有用である。このとき、輝度変動が残るため、モアレは薄く発生するが、輝度変動の周期と光線制御素子の開口幅バリアの場合は開口幅、レンズの場合はスポットサイズを一致させると、これを抑制することができる。但し、開口部から見える領域は、有限の視距離の場合、透視度を考慮する必要があることから、視距離に応じてこの領域が変動される。このため、光線制御素子の開口幅によるモアレ抑制は、完全な方法ではない。しかしながら、薄いモアレを解消するには有効な手段である。以上の方法により、光線制御素子を垂直に設置した三次元映像表示装置において、表示妨害であるモアレ、画質低下、画像処理負荷増大を抑制し、かつ、適度なクロストークにより、滑らかな運動視差を実現することができ、総合的な三次元映像の画質が向上することができる。これらの実施形態又は実施例によれば、周期性が1方向に限定された光線制御素子と第1及び第1の方向に直交する第2の方向垂直並びに水平方向にマトリクス状に画素が設けられた平面表示装置を組み合わせた三次元映像表示装置において、画質低下をすることなくモアレを解消することができる三次元映像表示装置を提供することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"