"貴金属を含有するクロロホルム懸濁液の1容量部に対し、両親媒性有機溶媒で水と相溶する水溶性有機溶媒を1容量部以上と、水を0.5~1.2容量部とを、水溶性有機溶媒、水の順に、又は同時に加えて、或いは1容量部以上のノルマルヘキサンを加えて、貴金属を分離せしめることを特徴とするクロロホルム懸濁液からの貴金属の分離方法。水溶性有機溶媒は、メタノール、エタノール、2-プロパノール及びアセトンから選択された単一物または混合物であることを特徴とする請求項1に記載のクロロホルム懸濁液からの貴金属の分離方法。貴金属を含有するクロロホルム懸濁液が、貴金属が露出している物品をクロロホルムで洗浄した後のコロイド状の貴金属を含有する洗浄廃液であることを特徴とする請求項1又は2に記載のクロロホルム懸濁液からの貴金属の分離方法。しかしながら、前述のクロロホルム懸濁液からクロロホルム等の分散媒を加熱蒸発させて、残渣として貴金属を分離回収する方法は、蒸発に莫大なエネルギーを必要とするものであった。本発明者らは、このような問題点を解消するために研究した結果、クロロホルム懸濁液に水溶性有機溶媒を加え、さらに水を加えると、コロイド分散が破壊されて貴金属微粒子を極めて簡単に生成分離することが出来ることを見いだし本発明に到ったものである。すなわち、本発明は、クロロホルム懸濁液に含有する貴金属を高い回収率で効率よく分離回収することを目的とするものである。前記目的を達成する本発明の請求項1に係るクロロホルム懸濁液からの貴金属の分離方法は、貴金属を含有するクロロホルム懸濁液に1容量部に対し、両親媒性有機溶媒で水と相溶する水溶性有機溶媒を1容量部以上と、水を0.5~1.2容量部とを、水溶性有機溶媒、水の順に、又は同時に加えてこの操作を以下、第1の態様という、或いは1容量部以上のノルマルヘキサンを加えてこの操作を以下、第2の態様という、貴金属を分離せしめることを特徴とするものである。前記第1の態様において、前記水溶性有機溶媒の添加量の上限値は、特に限定されないが、当然のことながら経済的には少ない方が望ましい。即ち前記水溶性有機溶媒を、前記クロロホルム懸濁液1容量部に対して、好ましくは1~6容量部、さらに好ましくは1~5容量部加えることが望ましい。一方、前記水の添加量は、前記クロロホルム懸濁液1容量部に対して1.2容量部を超えると、水層と有機溶媒との2相に再分離するため、前述のように1.2容量部までとする。好ましくは水を、前記クロロホルム懸濁液1容量部に対して0.6~1.0容量部、さらに好ましくは0.6~0.8容量部加えることが望ましい。前記クロロホルム懸濁液に対して水溶性有機溶媒と水を添加するタイミングは、前述のように水溶性有機溶媒を加えた後に水を加えるか、または水溶性有機溶媒と水と同時に添加する。これに反し、水を水溶性有機溶媒の添加より先に添加すると、クロロホルム懸濁液と水溶性有機溶媒とが混合しづらくなり、凝集沈殿を形成しづらくなる。その結果、後述する比較例のように貴金属の回収率が低下するという障害が生じ、本発明の目的が達成されない。水溶性有機溶媒と水を本発明の規定のとおりに添加すると、貴金属コロイド微粒子等のコロイド分散が破壊されて貴金属微粒子が沈降分離する。これを濾過分離、遠心分離、デカンティション等により、分離回収することができる。前記第2の態様において、前記ノルマルヘキサンの添加量の上限値は、特に限定されないが、当然のことながら経済的には少ない方がよい。即ちノルマルヘキサンを、前記クロロホルム懸濁液1容量部に対して、好ましくは1~7容量部、さらに好ましくは3.5~7容量部加えることが望ましい。なお、必須ではないが、水を加えても、本発明の障害にはならない。クロロホルム懸濁液1容量部に対して0.1容量以上、さらには0.1~1容量部、さらに多量の水と加えても差し支えない。このようにノルマルヘキサンと水とを加える場合には、時系列的順番の制約はなく、どちらを先に添加してもよく、または同時に添加してもよい。本発明の請求項2に係るクロロホルム懸濁液からの貴金属の分離方法は、前記第1の態様において、水溶性有機溶媒は、メタノール、エタノール、2-プロパノール及びアセトンから選択された単一物または混合物であることを特徴とするものである。すなわち、メタノール、エタノール、2-プロパノールまたはアセトンの何れかを用いてもよく、さらにはこれら2つ以上が混合された混合物混合水溶性有機溶媒を用いてもよい。本発明の請求項3に係るクロロホルム懸濁液からの貴金属の分離方法は、前記請求項1又は2において、貴金属を含有するクロロホルム懸濁液が、貴金属が露出している物品をクロロホルムで洗浄した後のコロイド状の貴金属を含有する洗浄廃液であることを特徴とするものである。前記貴金属が露出している物品とは、例えば絶縁基板の表面に貴金属の薄膜からなる装飾を施した基板、絶縁基板上に貴金属の導体パターンや電導回路を形成させた基板、集積回路の基板等が挙げられる。本発明のクロロホルム懸濁液からの貴金属の分離方法によれば、クロロホルム等を加熱濃縮の必要がないため、エネルギー消費が極めて少ない状態で、且つ加熱濃縮による環境への負荷を低減させて目的を達成することができる。具体的には特定量の水溶性有機用溶媒及び水、又は特定量のノルマルヘキサンを加えるというきわめて簡便な操作であり、操作性に優れた方法で高い回収率と良好な経済性を実現することができる貴金属回収方法である。さらに、クロロホルムは劇物であり、労働安全衛生法の有機溶剤中毒予防規則等に関連する薬剤を加熱しないで処理することができるため、労働環境の保全にも貢献する処理法といえる。本発明の請求項1に係るクロロホルム懸濁液からの貴金属の分離方法は、前述のように貴金属を含有するクロロホルム懸濁液の1容量部に対し、両親媒性有機溶媒で水と相溶する水溶性有機溶媒を1容量部以上と、水を0.5~1.2容量部とを、水溶性有機溶媒、水の順に、又は同時に加えて第1の態様、或いは1容量部以上のノルマルヘキサンを加えて第2の態様、貴金属を分離せしめることを特徴とする。まず、本発明の第1の態様において使用する両親媒性有機溶媒で水と相溶する水溶性有機溶媒について説明する。両親媒性とは、分子または2次構造が、親水性の部分と疎水性親油性の部分を併せ持つものである。このような両親媒性有機溶媒で水と相溶する水溶性有機溶媒の具体的例としては、メタノール、エタノール、2-プロパノール、アセトン等を挙げることが出来る。すなわち、メタノール、エタノール、2-プロパノールまたはアセトンの何れかを単独で用いてもよく、さらにはこれら2つ以上が混合された混合物混合水溶性有機溶媒を用いてもよい。前記水溶性有機溶媒の添加量の上限値は、特に限定されないが、当然のことながら経済的には少ない方が望ましい。即ち前記水溶性有機溶媒を、前記クロロホルム懸濁液1容量部に対して、好ましくは1~6容量部、さらに好ましくは1~5容量部加えることが望ましい。前記水溶性有機溶媒を前記クロロホルム懸濁液に加える総括的な好ましい量は、前述の通りであるが、具体的な水溶性有機溶媒における個々の最適な添加量は異なってくる。例えば、水溶性有機溶媒としてメタノール又はエタノールを選択した場合には、後述する実施例から明らかなように、前記クロロホルム懸濁液1容量部に対して1~6容量部加えることが好ましく、貴金属の回収率が100になるために、経済的な面を考慮すれば1~2容量部加えるのが望ましい。水溶性有機溶媒として2-プロパノールを選択した場合には、前記クロロホルム懸濁液1容量部に対して1~2容量部加えることが好ましく、これ以上加えると逆に貴金属の回収率が下がってくる。また、水溶性有機溶媒としてアセトンを選択した場合には、前記クロロホルム懸濁液1容量部に対して2容量部以上が好ましく、更には2~6容量部、より好ましくは3~6容量部加えるのが望ましい。一方、凝集沈殿を促進させるために加える水の添加量は、前記クロロホルム懸濁液1容量部に対して1.2容量部を超えると、水層と有機溶媒との2相に再分離するため、1.2容量部までとする。即ち前述のように水を、前記クロロホルム懸濁液1容量部に対して0.5~1.2容量部加えるが、好ましくは0.6~1.0容量部、さらに好ましくは0.6~0.8容量部である。なお、水を添加しない場合には、後述する水を両親媒性有機溶媒の前に加えたときと同様に、クロロホルム懸濁液と水溶性有機溶媒とが混合しづらくなり、凝集沈殿を形成しづらくなるため、濾過、遠心分離、デカンテーション等では分離できず、回収不能、又は回収率の低下といった不具合が生じる。前記クロロホルム懸濁液に対して水溶性有機溶媒と水を添加するタイミングは、前述のように水溶性有機溶媒を加えた後に水を加えるか、または水溶性有機溶媒と水と同時に添加する。これに反し、水を水溶性有機溶媒の添加より先に添加すると、クロロホルム懸濁液と水溶性有機溶媒とが混合しづらくなり、凝集沈殿を形成しづらくなる。その結果、後述する比較例のように貴金属の回収率が低下するという障害が生じ、本発明の目的が達成されない。そして、前記水溶性有機溶媒と水を本発明の順に添加すると、貴金属コロイド微粒子等のコロイド分散が破壊されて貴金属微粒子が沈降分離する。これを濾過分離、遠心分離、デカンティション等により、分離回収することができる。次に、本発明の第2の態様において使用するノルマルヘキサンの添加量の上限値は、特に限定されないが、当然のことながら経済的には少ない方がよい。即ちノルマルヘキサンを、前記クロロホルム懸濁液1容量部に対して、好ましくは1~7容量部、さらに好ましくは3.5~7容量部加えることが望ましい。なお、必須ではないが、水を加えても、本発明の障害にはならない。クロロホルム懸濁液1容量部に対して0.1容量以上、さらには0.1~1容量部、さらに多量の水と加えても差し支えない。このようにノルマルヘキサンと水とを加える場合には、時系列的順番の制約はなく、どちらを先に添加してもよく、または同時に添加してもよい。但し、前述のようにこの第2の態様では、水を加えなくても高い回収率にて貴金属を分離することができるので、水を添加する手間及び水を秤量する手間を考えると、前記第1の態様に比べてこれらの手間が必要ないという利点がある。そして、クロロホルム懸濁液に前記ノルマルヘキサン、或いはノルマルヘキサンと水を添加すると、貴金属コロイド微粒子等のコロイド分散が破壊されて貴金属微粒子が沈降分離する。これを濾過分離、遠心分離、デカンティション等により、分離回収することができる。本発明により貴金属微粒子を沈降分離した後、濾過分離を行う場合には、濾過回収を効率よく行うための凝集沈殿を促進させるために、クロロホルム懸濁液に水溶性有機溶媒及び水、或いはノルマルヘキサンを加えた後、2時間以上の静置が好ましく、24時間以上がより好ましい。沈殿分離した沈殿物を濾過焼成すれば貴金属含有の固形物を得られる。得られた固形物を王水溶解後、還元剤による還元や電解精製により精製することができる。これにより、通常、クロロホルム懸濁液からの貴金属の回収率を70以上にすることができる。以下、実施例及び比較例により本発明を具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に制限されるものではない。実施例1-1表2に示す組成の貴金属を含有するクロロホルム懸濁液20mLの試料を3つ用意し、このクロロホルム懸濁液の容積に対して1.5、2.5、及び5容量部に相当するメタノール30、50、及び100mLをそれぞれ加え撹拌した。5分間撹拌後に、更にクロロホルム懸濁液の容積1容量部に対して0.6容量部に相当する水12mLを加え、また5分間撹拌した。撹拌後2時間静置させた。2時間静置後、JISP38015種Cに相当するアドバンテック製濾紙No.5Cを使用し、吸引濾過で沈殿物を回収した。回収した沈殿物を濾紙ごとルツボに入れて700°Cで2時間焼成し、貴金属含有の固形物を得た。得られた固形物を王水溶解し、ICP-発光分析装置島津製作所製ICPS-8100で、溶液中の金濃度を測定し、この固形物中の金重量と、クロロホルム懸濁液の原液中の金量と対比して回収率を算出した。算出した金の回収結果を表3に示す。実施例1-2クロロホルム懸濁液に加える水溶性有機溶媒をエタノールとした以外は前記実施例1-1と同様にして、固形物を得た。得られた固形物を王水溶解し原液中からの金の回収率を同様に算出し、その結果を表3に示す。実施例1-3クロロホルム懸濁液に加える水溶性有機溶媒を2-プロパノールとし、クロロホルム懸濁液の容積に対して1.5容量部に相当する量30mLを加えた以外は前記実施例1-1と同様にして、固形物を得た。得られた固形物を王水溶解し原液中からの金の回収率を同様に算出し、その結果を表3に示す。実施例1-4クロロホルム懸濁液に加える水溶性有機溶媒をアセトンとし、クロロホルム懸濁液の容積に対して2.5、及び5容量部に相当する量50、100mLを加えた以外は前記実施例1-1と同様にして、固形物を得た。得られた固形物を王水溶解し原液中からの金の回収率を同様に算出し、その結果を表3に示す。実施例2表2に示す組成の貴金属を含有するクロロホルム懸濁液20mLの試料を3つ用意し、このクロロホルム懸濁液の容積に対して5容量部に相当するノルマルヘキサン100mLをそれぞれ加え撹拌した。5分間撹拌後に、2時間静置させた。2時間静置後、JISP38015種Cに相当するアドバンテック製濾紙No.5Cを使用し吸引濾過で沈殿物を回収した。回収した沈殿物を濾紙ごとルツボに入れて700°Cで2時間焼成し、貴金属含有の固形物を得た。得られた固形物を王水溶解し、ICP-発光分析装置島津製作所製ICPS-8100で、貴金属の内の金濃度を測定し、この固形物中の金重量と、クロロホルム懸濁液の原液中の金量と対比して回収率を算出した。算出した金の回収結果を表3に示す。比較例1-1前記実施例1-1のクロロホルム懸濁液に加える水溶性有機溶媒に代えて、水に対する溶解度が低い有機溶媒である1-プロパノールとした以外は前記実施例1-1と同様にして、貴金属含有の固形物を得た。得られた固形物を王水溶解し原液中からの金の回収率を同様に算出し、その結果を表3に示す。比較例1-2前記実施例1-1のクロロホルム懸濁液に加える水溶性有機溶媒に代えて、水に対する溶解度が低い有機溶媒である1-ブタノールとした以外は前記実施例1-1と同様にして、貴金属含有の固形物を得た。得られた固形物を王水溶解し原液中からの金の回収率を同様に算出し、その結果を表3に示す。比較例2-1水溶性有機溶媒と水を加える順番を前記実施例1-1とは逆にした。すなわち、表2に示す組成の貴金属を含有するクロロホルム懸濁液20mLの試料を3つ用意し、このクロロホルム懸濁液に、体積比0.6容量部の水12mLをそれぞれ加え5分間撹拌した。攪拌後、このクロロホルム懸濁液の容積に対して1.5、2.5、及び5容量部に相当するノルマルヘキサン30、50、及び100mLをそれぞれ加え撹拌した。5分間撹拌後に2時間静置させた。2時間静置後、前記実施例1-1と同様に、吸引濾過で沈殿物を回収し、得られた固形物を王水溶解し、原液中からの金の回収率を同様に算出し、その結果を表3に示す。比較例2-2水溶性有機溶媒と水を加える順番を前記実施例1-2とは逆にし、クロロホルム懸濁液に加える水溶性有機溶媒をエタノールとし、前記比較例2-1と同様に処理した。その結果を表3に示す。比較例2-3水溶性有機溶媒と水を加える順番を前記実施例1-3とは逆にし、クロロホルム懸濁液に加える水溶性有機溶媒を2-プロパノールとし、前記比較例2-1と同様に処理した。その結果を表3に示す。比較例3-1クロロホルム懸濁液に加える水溶性有機溶媒を2-プロパノールとし、水を用いることなく、このクロロホルム懸濁液の容積に対して2.5容量部に相当する量50mLを加えた以外は、前記実施例2と同様に処理した。その結果を表3に示す。比較例3-2クロロホルム懸濁液に加える水溶性有機溶媒を2-プロパノールとし、クロロホルム懸濁液の容積に対して2.5容量部に相当する量50mLを加え、2.0容量部に相当する水40mLを加えた以外は、前記実施例1-1と同様に処理した。その結果を表3に示す。なお、前記実施例1-1~4,及び前記比較例1-1~2,2-1~3にて用いた水の添加量は、クロロホルム懸濁液1容量部に対して0.6容量部に設定して実験を行ったが、水の添加量が0.5~1.2容量部であれば同様の結果が得られることを別途実験により確認している。[考察]表3より明らかなように、本発明の実施例1-1~4及び2は、比較例1-1~2,2-1~3に比べて明らかに回収率が優れていることが確認された。特に実施例1-1,2のメタノール及び水、エタノール及び水を使用した例では、1.5~5.0容量部の何れでも99という高い回収率が得られ、最も好ましい結果であった。また、2-プロパノールを1.5容量部及び水0.6容量部を使用した実施例1-3、アセトンを2.5、5.0容量部及び水0.6容量部を使用した実施例1-4では、回収率は、前記実施例1-1,2に比べて若干劣ったが、比較例1-1~2,2-1~3に比べて十分に高い回収率であることが確認された。さらに、ノルマルヘキサンを5.0容量部使用した実施例2でも、比較例1-1~2,2-1~3に比べて十分に高い回収率であることが確認され、水を使用しない点で実施例1-1~4に比べて1工程ひと手間少ないという利点がある。これに対し、水に対する溶解度が低い有機溶媒である1-プロパノールや1-ブタノールを用いた比較例1-1,2では、十分に高い回収率は得られなかった。なお、1-プロパノールを用いた比較例1-1では、特異的に2.5容量部で回収率が高くなった68が、当該添加量付近で薬品量、水量を細かく変えた追加実験を行っても回収率がそれ以上高くなることはなかった。また、水と両親媒性有機溶媒との添加順を逆にした比較例2-1~3でも、十分に高い回収率は得られなかった。さらに、両親媒性有機溶媒2-プロパノールのみの添加で、水を添加しなかった比較例3-1では、凝集沈殿を形成しづらくなり、回収不能となった。また、両親媒性有機溶媒2-プロパノールの添加量も水の添加量も過剰に多くした比較例3-2でも、凝集沈殿を形成しづらくなり、回収不能となった。"