各々の内部の空洞を囲む側面の少なくとも1つに開口部が設けられた複数の音響管を配列してなり、前記開口部の開口面積を調整し得るように構成されたことを特徴とする音響構造体。前記複数の音響管は、各々が開口端を有する2本の管体に分離されており、前記各音響管をなす2本の管体を当該2本の管体の開口端同士が向い合い且つ当該2本の管体が互いの管軸方向に沿って相対移動し得るように支持する板を具備することを特徴とする請求項1に記載の音響構造体。前記複数個の音響管の各々は、当該音響管の管軸方向に移動自在に支持され、前記管軸方向の移動により前記開口部を遮蔽する調整可動部を有することを特徴とする請求項1または2に記載の音響構造体。前記複数の音響管の各々における配列方向に対向する両側面のうち一方または両方に前記開口部が設けられており、隣り合う前記音響管における前記開口部を有する側面間に互いの端部同士を向かい合わせて2枚ずつ介挿された板であって、当該2枚の板がその両側の音響管の管軸方向に沿って相対移動し得るように当該両側の音響管を支持する板とを具備することを特徴とする請求項1に記載の音響構造体。前記複数の音響管は、各々の開口部を有する側面により面一なバッフル面が形成されるように配列されており、前記バッフル面上を当該バッフル面と平行な方向に移動し得るように支持されたシート部材であって、前記バッフル面と平行な方向への移動により前記開口部を遮蔽するシート部材を具備することを特徴とする請求項1に記載の音響構造体。特許文献1に記されているように、音響構造体のパイプにおける吸音効果及び散乱効果の発生帯域の帯域幅は開口部の面積とその奥の空間の断面積の比に依存する。しかしながら、従来の音響構造体では、この面積比を変えることができず、音響構造体を設置した音響空間内における吸音効果及び散乱効果の発生帯域を調整することができなかった。本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、音響構造体を設置した音響空間内における吸音効果及び散乱効果の発生帯域の帯域幅を調整できるようにすることを目的とする。本発明は、各々の内部の空洞を囲む側面の少なくとも1つに開口部が設けられた複数の音響管を配列してなり、前記開口部の開口面積を調整し得るように構成されたことを特徴とする音響構造体を提供する。この発明によると、吸音効果及び散乱効果の発生帯域の帯域幅を調整することができる。以下、図面を参照し、この発明の実施形態について説明する。<第1実施形態>図1Aは、本発明の第1実施形態である音響構造体10の正面図である。図1Bは、図1Aを矢印B方向から見た側面図である。図1Cは、図1AのC-C’線断面図である。この音響構造体10は、複数図1A、図1B、及び図1Cの例では5個の音響管1-ii=1~5および複数図1A、図1B、及び図1Cの例では6個の板3-ii=1~6を配列したものである。この音響構造体10では、音響管1-iにおける内部の空洞を囲む側面に開口部が設けられており、この開口部の開口面積を調整し得るようになっている。より詳細に説明すると、この音響構造体10の音響管1-iの各々は、各々が開口端OEを有する2本の管体2U-i及び2D-iに分離されている。管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5の各々は、一方に開口端OEを有し他方に閉口端CEを有する角筒状をなしている。各音響管1-iをなす2つの管体2U-i及び2D-iの長さの和より具体的には、管体2U-1の長さD1Uと管体2D-1の長さD1Dの和、管体2U-2の長さD2Uと管体2D-2の長さD2Dの和、管体2U-3の長さD3Uと管体2D-3の長さD3Dの和、管体2U-4の長さD4Uと管体2D-4の長さD4Dの和、管体2U-5の長さD5Uと管体2D-5の長さD5Dの和は同じになっている。各管体2U-i及び2D-iの長さは管体毎に異なっている。この音響構造体10の板3-ii=1~6は、管体2U-i及び2D-iの長さの和と同じ長さを持った幅薄な直方体状をなしている。これらの板3-ii=1~6は、音響管1-ii=1~5における2つの管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5を互いの開口端OE同士が開口部となる穴H-iを間に挟んで向い合い且つ2つの管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5が互いの管軸方向に沿って相対移動し得るように支持している。さらに詳述すると、この音響構造体10の管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5の各々における左の側面及び右の側面には当該管体の長さ方向に沿って延在する凸部XL及びXRが設けられている。また、板3-2~3-5の左の側面及び右の側面には当該板の長さ方向に沿って延在する凹部YL及びYRが設けられている。板3-1の右の側面には当該板の長さ方向に沿って延在する凹部YRが設けられている。板3-6の左の側面には当該板の長さ方向に沿って延在する凹部YLが設けられている。管体2U-i及び2D-iの凸部XL及びXRの断面は基端部から離れるに従って幅が拡がる台形状をなしている。板3-iの凹部YR及びYLの断面は底部から離れるに従って幅が狭まる台形状をなしている。そして、この音響構造体10では、板3-i及び3-ji1の凹部YR及びYLに管体2U-i及び2D-iの凸部XL及びXRが嵌め込まれている。板3-ii=1~6の凹部YR及びYL内における管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5の凸部XL及びXRは、凹部YR及びYL内を摺動し得る程度の摩擦力を持って凹部YR及びYLの壁面に接している。このため、音響管1-iをなす2つの管体2U-i及び2D-iにその管軸方向と平行な方向の力を加えると、管体2U-i及び2D-iは板3-iに沿ってその方向に移動する。以上が、本実施形態の構成の詳細である。本実施形態によると次の効果が得られる。第1に、本実施形態では、音響管1-iをなす2つの管体2U-i及び2D-iを離すと、当該音響管1-iの開口部である管体2U-i及び2D-i間の穴H-iの開口面積が大きくなり、音響管1-iをなす2つの管体2U-i及び2D-iを近づけると、当該音響管1-iの開口部である管体2U-i及び2D-i間の穴H-iの開口面積が小さくなる。よって、本実施形態によると、吸音効果及び散乱効果の発生帯域の帯域幅を調整することができる。第2に、本実施形態では、音響管1-ii=1~5の各々における一方の管体2U-iと他方の管体2D-iの長さの和が同じになっている。このため、本実施形態では、管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5間を開口端OE同士が接するまで縮めた状態における音響構造体10が直方体状になる。よって、音響空間内への搬入や同空間外への搬出、不使用時における収納スペースへの格納を効率よく行うことができる。第3に、本実施形態では、管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5の長さは管体毎に異なっている。このため、管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5の共鳴周波数は管体毎に異なったものとなる。よって、吸音効果及び散乱効果の発生帯域の偏りを小さくすることができる。<第2実施形態>図2Aは、本発明の第2実施形態である音響構造体10Aの正面図である。図2Bは、図2Aを矢印B方向から見た側面図である。図2Cは、図2AのC-C’線断面図である。図2A、図2B、図2Cにおいて、図1A、図1B、図1Cと同じ要素には同じ符号を付してある。また、図2Bでは、簡便のため、凸部XL及びXRと凹部YR及びYLの符号の図示を割愛している。この音響構造体10Aは、音響構造体10図1に、音響管1-ii=1~5の管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5の開口端OE間の穴H-ii=1~5を遮蔽する調整用可動部としての役割を果たすシート部材4-ii=1~5とこの部材4-ii=1~5を管軸方向に移動自在に支持する支持部材5L-ii=1~5及び5R-ii=1~5とを設けたものである。より詳細に説明すると、シート部材4-ii=1~5の各々は、管体2U-i及び2D-iの幅よりも僅かに小さな幅を持った正方形状をなしている。支持部材5L-i及び5R-iは、管体2U-i及び2D-iの幅よりも十分に小さな幅を持った直方体状をなしている。支持部材5L-ii=1~5及び5R-ii=1~5の各々は、当該支持部材5L-i及び5R-iと管体2D-iの側面ASとの間にシート部材4-iの左右の端部を挟むようにして側面AS上に固定されている。シート部材4-iの表面及び裏面における左右の端部は、当該端部が表面ASと支持部材5L-i及び5R-i間の隙間を摺動し得る程度の摩擦力を持ってこれらに接している。このため、シート部材4-iに管体2U-iに向かう方向の力を加えると、シート部材4-iが管体2U-iの側に突出し、管体2D-iの端部から突出した部分によって管体2U-i及び2D-i間の穴H-iが遮蔽される。以上が、本実施形態の構成の詳細である。本実施形態では、音響管1-iにおける管体2U-iと管体2D-iを管体2U-i及び2D-i間に穴H-iができるように離間させた状態においてシート部材4-iを移動させることにより、穴H-iの開口面積が調整される。よって、本実施形態によると、吸音効果及び散乱効果の発生帯域の帯域幅をより精度よく調整することができる。<第3実施形態>図3Aは、本発明の第2実施形態である音響構造体10Bの正面図である。図3Bは、図3Aを矢印B方向から見た側面図である。図3Cは、図3AのC-C’線断面図である。この音響構造体10Bは、複数図3A、図3B、及び図3Cの例では5個の音響管6-jj=1~5を隣り合う音響管6-j間に板8U-jj=1~4及び8D-jj=1~4を2枚ずつ挟んで配列したものである。この音響構造体10Bの音響管6-jj=1~6の各々は、内部の空洞を挟んで対向する3対の側面UW、DW、FW、BW、LW、RWを有する。ここで、図3Aでは、簡便のため、音響管6-1を除く音響管6-2~6-5の各々における側面UW、DW、FW、BW、LW、RWの符合の図示を割愛する。これらの音響管6-jj=1~5は同じ長さを有している。音響管6-2~6-4の各々における音響管6-jの配列方向に対向する両側面LW及びRWには開口部7L-j及び7R-jが設けられている。音響管6-1の側面RWには開口部7R-1が設けられている。音響管6-5の側面LWには開口部7L-5が設けられている。この音響構造体10Bの板8U-jj=1~4及び8D-jj=1~4の各々は、幅薄な直方体状をなしている。これらの板8U-jj=1~4及び8D-jj=1~4のうち板8U-1及び8D-1は、互いの端部同士を向かい合わせて音響管6-1の側面RWと音響管6-2の側面LWの間に介挿されている。板8U-2及び8D-2は、互いの端部同士を向かい合わせて音響管6-2の側面RWと音響管6-3の側面LWの間に介挿されている。板8U-3及び8D-3は、互いの端部同士を向かい合わせて音響管6-3の側面RWと音響管6-4の側面LWの間に介挿されている。板8U-4及び8D-4は、互いの端部同士を向かい合わせて音響管6-4の側面RWと音響管6-5の側面LWの間に介挿されている。この音響構造体10Bにおける音響管6-j及び6-j1間に介挿された板8U-j及び8D-jは、当該板8U-j及び8D-jがその両側の音響管6-j及び6-j1の管軸方向に沿って相対移動し得るように当該両側の音響管6-j及び6-j1を支持している。さらに詳述すると、この音響構造体10の音響管6-2~6-4の各々における左の側面LW及び右の側面RWには当該音響管の長さ方向に沿って延在する凸部XL及びXRが設けられている。音響管6-1の右の側面RWには当該音響管の長さ方向に沿って延在する凸部XRが設けられている。音響管6-5の左の側面LWには当該音響管の長さ方向に沿って延在する凸部XLが設けられている。また、板8U-jj=1~4及び8D-jj=1~4の各々の左の側面LW及び右の側面RWには当該板の長さ方向に沿って延在する凹部YL及びYRが設けられている。音響管6-jの凸部XL及びXRの断面は基端部から離れるに従って幅が拡がる台形状をなしている。板8U-j及び8D-jの凹部YR及びYLの断面は底部から離れるに従って幅が狭まる台形状をなしている。そして、この音響構造体10では、板8U-j及び8D-jの凹部YLに音響管6-jの凸部XRが、板8U-j及び8D-jの凹部YRに音響管6-j1の凹部XLが各々嵌め込まれている。板8U-jj=1~4及び8D-jj=1~4の凹部YR及びYL内における音響管6-jj=1~5の凸部XL及びXRは、凹部YR及びYL内を摺動し得る程度の摩擦力を持って凹部YR及びYLの壁面に接している。このため、音響管6-j及び6-j1間の板8U-j及び8D-jに音響管の管軸方向と平行な方向の力を加えると、板8U-j及び8D-jは音響管6-jの側面RW及び音響管6-j1の側面LWに沿ってその方向に移動する。以上が、本実施形態の構成の詳細である。本実施形態では、音響管6-j及び6-j1間の板8U-j及び8D-jの端部をつき合わせた状態では、音響管6-jの側面WRにおける開口部7R-jと音響管6-jの側面WLにおける開口部7L-jが板8U-j及び8D-jにより完全に閉塞される。また、板8U-j及び8D-jを相反する方向に移動させると板8U-j及び8D-jの端部間に隙間Z-jができ、この隙間Z-jと開口部7R-j及び7L-j1を介して音響管6-j及び6-j1内の空洞が外部空間と連通する。そして、この隙間Z-jの幅を拡げるほど、開口部7R-j及び7L-j1における板8U-j及び8D-jに遮蔽されていない領域の領域の面積、すなわち、開口面積が広くなる。よって、本実施形態によっても、吸音効果及び散乱効果の発生帯域の帯域幅を調整することができる。<第4実施形態>図4は、本発明の第4実施形態である音響構造体10Cの斜視図である。この音響構造体10Cは、調音パネル11と、シート部材12と、巻回装置13とを有する。調音パネル11は、複数図4の例では5個の音響管14-kk=1~5を各々の端部を揃えて長さ方向と直交する方向に配列し、隣り合う音響管14-k同士を接合したものである。調音パネル11の音響管14-kk=1~5の各々は角筒状をなしている。調音パネル11の音響管14-kk=1~5の各々の側面には開口部15-kk=1~5が設けられている。音響管14-kk=1~5の長さ方向における開口部15-kk=1~5の位置は音響管毎に異なっている。音響管14-kk=1~5における開口部15-kk=1~5を有する側面は面一なバッフル面16を形成している。シート部材12は、調音パネル11と同じ横幅と調音パネル11よりも十分に長い縦幅とを持った薄い矩形状をなしている。巻回装置13は、シート部材12を当該シート部材12が調音パネル11のバッフル面16上を移動し得るように支持している。より詳細に説明すると、巻回装置13は、調音パネル11の横幅よりも長い幅を持った中空な円筒状をなしている。巻回装置13の外周面17にはスリット18が設けられている。また、シート部材12は巻回装置13の内部の軸19に巻回されており、シート部材12の一端が巻回装置13の外周面17のスリット18を介して調音パネル11のバッフル面16上に引き出されている。以上が、本実施形態の構成の詳細である。本実施形態では、巻回装置13内から調音パネル11のバッフル面16上へのシート部材12の引き出し量を大きくしたり小さくすることにより、バッフル面16上の開口部15-kk=1~5におけるシート部材12に遮蔽されていない部分の面積、つまり、開口部15-kk=1~5の開口面積が調整される。よって、本実施形態によっても、吸音効果及び散乱効果の発生帯域の帯域幅を調整することができる。以上、この発明の第1乃至第4実施形態について説明したが、この発明には他にも実施形態があり得る。例えば、以下の通りである。1上記第1乃至第4実施形態では、音響構造体10、10A、10B、及び10Cをなす音響管は角筒状をなしていた。しかし、音響構造体の断面を円状や楕円状にしてもよい。2上記第1及び第2実施形態において、音響管1-ii=1~5をなす2つの管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5を支持する板を管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5の横幅の合計よりも長い横幅を持った一枚の板とし、管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5の側面をこの板の表面上に装着するようにしていもよい。この場合において、管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5の側面にその長さ方向に沿って延在する凸部を設けるとともに、板の表面に5個の凹部を設け、板の凹部に管体2U-ii=1~5及び2D-ii=1~5の凸部を埋め込むようにしてもよい。3上記第1乃至第4実施形態では、音響構造体10における管体2U-i及び2D-iの一端部は開口端OEとなっており、他端部は閉口端CEとなっていた。しかし、管体2U-i及び2D-iの一端部と他端部の一方または両方を開口端OEとしてもよい。4上記第1乃至第3実施形態では、5つの音響管により音響構造体10、10A、及び10Bが構成されていた。しかし、音響構造体10、10A、及び10Bを構成する音響管の個数を2~4個にしてもよいし、6個以上にしてもよい。5上記第2実施形態において、シート部材4を板状の部材に置き換え、この板状の部材の移動によって穴H-iの開口面積を調整するようにしてもよい。6上記第1実施形態では、1つの音響管1-iをなす2つの管体2U-i及び2D-iの断面の寸法は同じであった。しかし、管体2U-iまたは管体2D-iの断面の寸法を管体2D-iまたは管体2U-iの寸法よりも大きくし、管体2U-i及び管体2U-iの一方の内部に他方を収納し得るようにしてもよい。この場合において、図5に示すように、1つの音響管1-i図5の例では音響管1-1をなす2つの管体2U-1及び管体2U-1の側面における開口端OE側に切り欠けNTを設けてもよい。また、図5に示すような音響管1-iを長さ方向と直交する方向に複数個配列してパネル状の音響構造体を構成してもよい。7上記第3実施形態では、音響管6-2~6-4の各々における音響管6-jの配列方向に対向する側面LW及びRWの各々に開口部7L-j及び7R-jが設けられていた。しかし、音響管6-2~6-4の各々における音響管6-jの配列方向に対向する側面LW及びRWの一方にのみ開口部を設けてもよい。