防水フィルム層及び吸水膨潤層を有する建築下地用防水構造体であって、前記吸水膨潤層は、吸水性粒子と粘着剤を含んで構成され、前記防水フィルム層の下面側に設けられていることを特徴とする建築下地用防水構造体。前記建築下地用防水構造体がシート状であることを特徴とする請求項1記載の建築下地用防水構造体。前記吸水膨潤層の吸水性粒子は、ポリアクリル酸ナトリウムを有する吸水性粒子であることを特徴とする請求項1または2に記載の建築下地用防水構造体。前記吸水膨潤層の粘着剤は、アクリル系樹脂を有する粘着剤であることを特徴とする請求項1または2に記載の建築下地用防水構造体。前記防水フィルム層の上面側表面に表面処理層を有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の建築下地用防水構造体。上記請求項1乃至5のいずれかに記載の建築下地用防水構造体を施工した建築物。上記請求項1乃至5のいずれかに記載の建築下地用防水構造体を建築物に施工する方法。従来の家屋の屋根下葺材は、吸水膨潤層を有するタイプのシートでは、シートの野地材等への固定を専ら釘で行うため多数の貫通孔を伴うことになり、また、接着剤を有するタイプのシートでは、吸水膨潤層を有するものでないので、ともに、屋根下葺材として求められる防水性が不十分であり、その改善が求められていた。上記課題を解決するため、本発明の一つの態様としては、防水フィルム層及び吸水膨潤層を有する建築下地用防水構造体1であって、前記吸水膨潤層は、吸水性粒子と粘着剤を含んで構成され、前記防水フィルム層の下面側に設けられている建築下地用防水構造体1が提供される。別の態様としては、上記建築下地用防水構造体を施工した建築物が提供される。更に別の態様としては、上記建築下地用防水構造体を建築物に施工する方法が提供される。本発明の建築下地用防水構造体は、該下地用防水構造体の屋根施工時に釘ステープル含むの使用を極力低減でき、また、釘孔箇所の漏水を十分に防止できるとともに漏水の釘孔周辺への濡れ広がりを最小限に防止することができる。次に本発明の実施の形態を、図面を参照しながら詳細に説明するが、本発明は以下の実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で当業者の通常の知識に基づいて適宜設計の変更、改良等が加えることができると理解されるべきである。図1は、本発明にかかる建築下地用防水構造体1を施工した建築物、具体的には家屋の屋根200の構成の一例を示したものである。図1に示すように、家屋の屋根200は、通常、野地板50の上に専ら防水のため下葺材として野地板全面に建築下地用防水構造体1を重ね、更に、建築下地用防水構造体1のほぼ全幅に桟木54を配置し、更に、防水と防火のため上葺材として複数の瓦56等を重ねることで構成されている。この場合、瓦56は、図2に示すように、傾斜した屋根よりずり落ちるのを防止するため、釘ステープル含む58を用いて、桟木54に固定、もしくは桟木を介して野地板50、垂木52に直接固定されている。その際、建築下地用防水構造体1には、釘打ち込み等に起因して複数の貫通孔が設けられることになる。図3は、本発明の建築下地用防水構造体のひとつの実施形態を示したものである。図3に示すように建築下地用防水構造体1は、少なくとも上層が防水フィルム層10と下層が吸水性粒子24と粘着剤22を含む吸水膨潤層20とからなる多層積層体として構成されている。すなわち、この多層積層体において、吸水膨潤層は、防水フィルム層の下面側に防水フィルム層に接して設けることができるし、防水フィルム層の下面側に他の層を介して設けることもできる。この吸水膨潤層20において、吸水性粒子24は、粘着剤中に分散されており、粘着剤と粘着組成物を構成する。例えば、吸水膨潤層20には、粘着剤22としてアクリル系粘着剤を用いることができ、吸水性粒子24として、ポリアクリル酸ナトリウムを有する吸水性粒子を用いることができる。この場合は、吸水膨潤層20は、この粘着剤22を、有機溶剤例えば、トルエン、酢酸エチルを用いて溶解し溶液とした後、吸水性粒子24をこの溶液に添加することで塗工液を作製し、次にこの塗工液を防水フィルム層10上に印刷等の方法で塗工しその後乾燥することで作製される。この場合、吸水性粒子24は粘着剤中で相溶することなく、分散された状態で存在する。よって、建築下地用防水構造体1を釘58で野地材50等に固定する際、吸水膨潤層の厚さ、吸水性粒子の分散を好適なものとしてやれば、吸水膨潤層の釘孔の内周面の少なくとも一部に吸水性粒子の表面を露出させることができる。図4は、建築下地用防水構造体1に釘58を打ち込んだ際の釘58と吸水性粒子24との関係を模式図的に示したものである。図4aは、釘を建築下地用防水構造体1に打ち込んだ際の建築下地用防水構造体1の厚さ方向の断面状態を示し、図4bcは、建築下地用防水構造体1の厚さ方向の断面を切断線X-Xで切断した断面であって、粘着剤中の吸水性粒子24が水分を吸収する前後の状態をそれぞれ示す。図4bに示すように、吸水性粒子24は、粘着剤22中で、海の中の島状態で存在する。釘孔部に存在する吸水性粒子は、釘58の打ち込みに伴い、釘孔部より釘の外周面部に粘着剤中を移動矢印で示すし、釘の外周面部で、より高密度に存在することになる。その結果、釘の外周面に沿って、水が伝わってくると吸水性粒子が水を吸収し、図4cに示すように膨張する。その結果、吸水性粒子24は、建築下地用防水構造体1に設けられた釘孔の内周面と釘の外周面に存在する隙間を確実に埋め止水をおこない、釘打ち込み後の建築下地用防水構造体1の防水特性漏水を生じさせない特性を維持せしめるのに役立つ。換言すれば、吸水性粒子24を粘着剤22中で用いること、いわゆる海島状態で用いることは、一般には、吸水性粒子24の表面を粘着剤22で覆うことになり、吸水性粒子24が水を吸収することができなくなるので、吸水性粒子24の止水効果を劣化させることになる。よって、吸水性粒子24を粘着剤22中で用いることは一般的に行われることではない。しかし、本発明においては、図4に示すように釘58との相互作用によって、吸水性粒子24の止水作用は、極めて効果的なものとして、発露しうるものとなる。ところで、吸水膨潤層の厚さ、吸水性粒子の粘着剤中における量比は、両者の関係から求められる止水特性、吸水性粒子及び粘着剤を含む粘着組成物の塗工性、成膜性等を考慮して最終的に決められる。具体的には、吸水膨潤層20の粘着組成物の塗布量は、粘着組成物固形分換算で10g/m2以上、より好ましくは20g/m2以上であり、500g/m2以下、より好ましくは300g/m2以下、もっとも好ましくは100g/m2以下である。また、吸水性粒子の粘着剤中における量比は、固形物換算の粘着剤100質量部固形分100あたり、5質量部以上、より好ましくは10質量部以上であり、50質量部以下、より好ましくは40質量部以下である。吸水膨潤層20の粘着剤の塗布量が上記の範囲であれば、粘着組成物を防水フィルム層10に均一に塗布ができ、形成した吸水膨潤層20が防水フィルム層10から剥離しにくく、また吸水性粒子24の吸水作用に起因した建築下地用防水構造体の釘打ち込みに起因した貫通孔部の止水効果も期待できるからである。吸水性粒子24の粘着剤22中における量比は、上記の範囲であれば、粘着組成物を防水フィルム層に均一に塗布ができ、吸水粒子の吸水作用に起因した建築下地用防水構造体の釘打ち込みに起因した貫通孔部の止水効果が期待でき、粘着組成物の接着力も確保できるからである。以上、吸水性粒子24として、ポリアクリル酸ナトリウムを有する粒子を用いる場合を例にのべたが、以下に記載した吸水性粒子24についても同様な事が言える。上記吸水膨潤層20に用いるに適する吸水性粒子24としては特に限定されず、公知の吸水性粒子24を使用することができる。例えば、前述のポリアクリル酸ナトリウムを有する粒子だけでなく、アクリル酸-ビニルアルコール共重合体を有する粒子、ポリアクリル酸ナトリウム架橋体を有する粒子、でんぷん-アクリル酸グラフト共重合体を有する粒子、イソブチレン-無水マレイン酸共重合体及びそのケン化物を有する粒子、ポリアスパラギン酸を有する粒子等を用いることができる。これら粒子の内、ポリアクリル酸ナトリウムを有する粒子は、ポリアクリル酸ナトリウムの吸水力が自重の100倍から1000倍と大きいことからもっとも好ましい。用いる吸水性粒子24の平均粒子径は、通常、10μm~500μm程度のものが好ましい。吸水性粒子が10μmより小さいと粘着剤中で均一分散が困難となり、500μmより大きいと吸水膨潤層20から脱粒しやすく均一な吸水性も確保しにくくなるからである。尚、吸水性粒子24として大きめのものを用いる場合は、図5に示したように防水フィルム層10の反対側で吸水膨潤層20の下側にさらに粘着剤層26を設けることで吸水性粒子の脱粒を起こすことなく接着力も大きいものとすることができる。上記吸水膨潤層20に用いるに適する粘着剤22としては、天然ゴム系樹脂を有する粘着剤、合成SBR、SIS等ゴム系樹脂を有する粘着剤、シリコーン系樹脂を有する粘着剤、アクリル系樹脂を有する粘着剤、ポリエチレン系樹脂を有する粘着剤等を用いることができる。特に、吸水性粒子24として、ポリアクリル酸ナトリウムを有する粒子吸水性樹脂粒子を用いる場合は、粘着剤中での均一分散の達成等の観点、及び粘着組成物の耐侯性の向上、材料自体の市場容易入手性等の観点からアクリル系樹脂を有する粘着剤を用いることが好ましい。粘着組成物は、主として溶媒を添加して溶剤溶液として用いることができるが、無溶剤のホットメルト材として用いることもできる。防水フィルム層10は、取り扱い上の観点からロールにできるシート状のものが好ましい。また、防水フィルム層10は、溶媒、粘着剤をはじかない材質であり、非透水性基材であれば、特に限定されない。熱可塑性樹脂であれば、例えば、オレフィン系の高分子樹脂やゴム系の物質が好ましい。オレフィン系の高分子樹脂としては、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂等を挙げることができる。また、ゴム系物質としてはSISスチレン系熱可塑性エラストマー等を代表的に挙げることができる。さらに、ナイロン樹脂、PET樹脂、塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂を用いることができる。防水フィルム層10、すなわち防水フィルムの厚さは通常10μm~350μmの範囲で用いられることが多いが、特に限定されず、用途によって適宜選択することができる。更に、非透水性及び透湿性のある多孔質フィルムポーラスフィルムを用いることもできる。防水フィルム層10の最上面は、表面処理層30として作業者が建築下地用防水構造体上で作業するときに滑らないようにエンボス加工を施工し、また、建築下地用防水構造体1を剥離紙を用いなくてもロール巻きできるように剥離処理等の表面処理を施工すると良い。エンボス加工は、例えば、防水フィルム層の上面を、最初に、深度が60μm程度のパターンで全面にわたって加工転写加工し、さらに防水フィルム層の上面の少なくとも一部を、エンボス深度が2μm~50μmの範囲で微小凹凸エンボス加工することにより行うことができる。また、剥離処理は、エンボス加工の有無にかかわらず、剥離剤シリコーン系溶液を防水フィルム層の最上面に塗工することにより行うことができる。次に、具体的に本発明にかかる建築下地用防水構造体1の製造方法の一例について説明する。本発明の防水フィルム層10を構成する防水フィルムの製造工程を図7に示す。すなわち、防水フィルム原料例えばオレフィン系の高分子樹脂を、T-ダイ124を用いてシート状に押出成形し、ニップロール122及びチルロール123を用いて加圧及び冷却する。これにより、チルロールに設けたエンボス形状を防水フィルムに転写する事が出来る。図7に示すように、防水フィルム126は、工程紙121の表面に形成され、矢印Pの方向に進行しながら、巻き取りロール125により巻き取られる。T-ダイ124から押出される防水フィルム原料の温度は、防水フィルム原料の種類によって適宜決定することができる。T-ダイ124から押し出された防水フィルムの厚さは、得られる防水フィルムを住宅用に使用する場合には、10~350μmが好ましい。防水フィルム原料を押出成形するために用いる押出成形機図示せずは、特に限定されず、公知のものを用いることができる。例えば、スクリュー式押出成形機等を用いることができる。押出条件は使用する防水フィルム原料により適宜決定することができる。押出成形機の先端にT-ダイ124を装着して、防水フィルム原料をシート状に形成するが、T-ダイ124は、特に限定されず、作製する防水シートの形状等に合わせて適宜決定することができる。防水フィルム126をチルロール123とニップロール122とにより加圧するときの圧力は、10N/mm2以上であることが好ましく、15~20N/mm2であることが更に好ましい。10N/mm2より小さい圧力であると、チルロール123のエンボス形状が転写しない恐れがある。また、チルロール123の温度は、10~60°Cが好ましく、20~40°Cが更に好ましい。10°Cより低いと、結露して水を巻き込むことがあり、60°Cより高いと、防水フィルムを十分に硬化させ難いことがある。次に、離型処理と吸水膨潤層の塗工工程を図8に示す。上記製造方法にて製造した防水フィルム126のエンボス加工面であって、吸水膨潤層形成面の反対側の表面にシリコーン等の離型剤をグラビアコーター127で塗工し、乾燥炉A128にて溶媒を蒸発させる。更に、粘着剤22、吸水性粒子24及び有機溶媒を含有する塗工液129を、防水フィルム126の表面防水フィルム層10の下面側にナイフコーター130で塗工し、次に防水フィルムの表面に塗工された塗工液を乾燥炉B131にて熱風乾燥する。これにより、粘着剤22と吸水性粒子24を含んで構成される固形状態の吸水膨潤層20を防水フィルムの表面に形成でき建築下地用防水構造体100を作製できる。図9は、防水フィルム126への塗工液の塗工パターンを示したもので、図中aは、べた塗りパターン、bは、格子状パターン、cは、ドットパターン、dは、ストライプ状パターンを示す。黒く着色した範囲が粘着組成物の塗工箇所である。b~dについては、粘着組成物の塗工箇所が、釘打ち込み箇所となる。この場合、塗工液に含有される粘着剤22の種類としては、アクリル粘着剤を挙げることができる。有機溶媒としては、特に限定されないが、酢酸エチル、メチルエチルケトン、トルエン、IPA等を挙げることができる。アクリル樹脂を有する粘着剤溶液中のアクリル樹脂固形分換算濃度は10~70質量であることが好ましく、20~60質量であることが更に好ましい。吸水性粒子の粘着剤中における量比は、固形分換算の粘着剤100質量部固形分100あたり、5質量部以上であり、50質量部以下である。吸水膨潤層の粘着組成物の塗布量、吸水膨潤層中の吸水性粒子の粘着剤に対する量比は、両者の関係から、求められる防水特性を考慮して最終的に決められる。塗工液を、防水フィルムの表面に塗工する方法は、特に限定されず、ナイフコーティング方式、ダイコーティング方式、グラビア印刷方式等のいずれの方式も用いることができる。特に、グラビア印刷方式を用いると、防水フィルムの所望の部分に所望の塗布パターンで吸水膨潤層を形成することができ図9参照、また、凹版の溝の深さを調整することにより、吸水膨潤層厚、すなわち粘着組成物の塗布量を調整することが可能となる。次に、本発明にかかる建築下地用構造体の建築物への施工方法、施工した建築物について述べる。本発明にかかる建築下地用防水構造体1は、シート状であれば、ロール状で供給することができ、建築物、すなわち、家屋の屋根において次の手順で施工される。1最初に、家屋の屋根の軒先部側の野地材表面に、ロールから巻き出した建築下地用防水構造体1の吸水膨潤層面20側を合わせてほぼ水平に敷設仮止めする。通常、仮止め時には、建築下地用防水構造体1は、野地材50に接着されて固定されるから釘は用いない。ただし、野地板50の形状により端部がめくれやすい場合は、テープや最小数の釘ステープル含むで留めて風で煽られて剥がれないような処置をする。2次に、ロールから次の建築下地用防水構造体1を巻き出し、直前に取り付けた建築下地用防水構造体1と棟側に重ね部を設けつつ同様に敷設する。3さらに、上記12の建築下地用防水構造体1の敷設を繰り返し、屋根全面に建築下地用防水構造体1を敷き詰める。4次に、屋根全面に瓦等の屋根上葺き材を、釘ステープル含むを用いて建築下地用防水構造体1を挟んで野地材等の屋根の骨組み材に固定する。以上、本発明にかかる建築下地用防水構造体1を施工する家屋の実施態様について述べたが、本発明の実施態様はこれらに限られるものではない。また、本発明にかかる建築下地用防水構造体を施工した家屋は、従来家屋に比し次のような優位な点を有する。1本発明にかかる家屋は、建築下地用防水構造体1の釘打ち箇所を、より少数とすることができる。その為、建築下地用防水構造体の貫通孔の存在に起因した漏水を極力防止しうる。2本発明にかかる建築下地用防水構造体1を用いた家屋は、釘等による穿孔に起因した雨水の浸入した場合であっても、雨水の野地板等への濡れ広がりを最小限に抑えうる。その為、例えば、屋根裏のカビ発生領域を極力抑えうる。3建築下地用防水構造体1と合板が粘着組成物層と密着するので、結露水が野地材等の表面に発生しにくい。その為、例えば、屋根裏のカビ発生領域を極力抑えうる。以下、本発明を、実施例を用いて、具体的に説明する。ただし、本発明は、これら実施例に限定されるものではない。本発明にかかる防水フィルム層、吸水膨潤層の2層からなる建築下地用防水構造体についての防水性評価試験試験1及び接着力測定試験試験2及びさらに本発明にかかる防水フィルム層、吸水膨潤層、粘着剤層の3層からなる建築下地用防水構造体について防水性評価試験、接着力測定試験試験3を行った。A.試験11サンプル準備試験に供する吸水性粒子として三洋化成工業株社製高分子吸収体STM‐500MPSA平均粒径35μmのポリアクリル酸ナトルウムを有する。と粘着剤として綜研化学株社製粘着剤SK1717アクリル系樹脂を有し溶媒53を有する。を準備し、表1に示す組成比で各粘着組成物を作製する。次にこれら作製した粘着組成物を直径90mmの円盤状フィルムオレフィン樹脂フィルムで、厚さ80μmのものを使用する。に、粘着組成物固形分換算で塗工量12.5g/m2、25g/m2、37.5g/m2、50g/m2、75g/m2、100g/m2、として建築下地用防水構造体サンプルを作製した。次にこれらのサンプルを図6に示す5cm×5cmの合板上に配置後、該サンプルをステープルを用いて合板に固定した。これにより、建築下地用防水構造体サンプルには、6つの貫通孔が形成されており、その貫通孔には、ステープルの針先が挿入されている。2試験方法JISL10922009年度版の7.3に規定された雨試験シャワー試験A法に準拠して試験を行った。具体的には、プンデスマン雨試験装置に各建築下地用防水構造体サンプルを取り付けて降雨量を試験カップに1.5分間で200mlの雨水が溜まるように調整し、10分間試験を行った。3試験結果試験結果防水性評価結果を表2に示した。表中、×は、合板が50以上した水により濡れた場合を意味し、△は、10~50合板が濡れた場合を意味し、○は、10未満で合板に突き刺したステープルの周辺のみ浸水した場合を意味する。B.試験2試験2-11サンプル準備試験に供する吸水性粒子として三洋化成工業株社製高分子吸収体STM-500MPSA平均粒径35μmのポリアクリル酸ナトルウムを有する。と粘着剤として綜研化学株社製粘着剤SK1717アクリル系樹脂を有し、溶媒を53有する。を準備し、表1に示す組成比で各粘着組成物を作製する。次にこれら作製した粘着組成物を幅150mm、長さ300mmの短冊状フィルムオレフィン樹脂フィルムで厚さ80μmのものを使用する。に、塗工量25g/m2、50g/m2、として建築下地用防水構造体サンプルを作製した。2試験方法JISZ02372009年度版に規定する接着力測定方法に準拠して、試験を行った。3試験結果試験結果を、表3に示した。試験2-21サンプル準備試験に供する吸水性粒子として三洋化成工業株社製高分子吸収体STM-500MPSA平均粒径35μmのポリアクリル酸ナトルウムを有する。、三洋化成工業株社製高分子吸収体YH2平均粒径70μmのポリアクリル酸ナトルウムを有する。と粘着剤として綜研化学株社製粘着剤SK1717アクリル系樹脂を有する。を準備し、表4に示す組成比で各粘着組成物を作製する。次にこれら作製した粘着組成物を幅150mm、長さ300mmの短冊状フィルムオレフィン樹脂フィルムで厚さ80μmのものを使用する。に、塗工量25g/m2~100g/m2として建築下地用防水構造体サンプルを作製した。2試験方法JISZ02372009年度版に規定する接着力測定方法に準拠して、試験を行った。3試験結果試験結果を、表5に示した。尚、表5の最下欄に試験1と同様な方法、評価基準で行った防水性評価結果を示した。C.試験31サンプル準備試験に供する吸水性粒子として三洋化成工業株社製高分子吸収体STM-500MPSA平均粒径35μmのポリアクリル酸ナトルウムを有する。と粘着剤として綜研化学株社製粘着剤SK1717アクリル系樹脂を有し溶媒を53有する。を準備し、表6に示す組成比で各粘着組成物を作製する。次に、防水性評価試験用に試験1と同様にこれら作製した粘着組成物を直径90mmの円盤状フィルムオレフィン樹脂フィルムで厚さ80μmのものを使用する。に、塗工量をサンプル3-1については、25g/m2、サンプル3-2については、50g/m2、サンプル3-3については、25g/m2とさらに粘着剤SK1717アクリル系樹脂を有し溶媒を53有する。のみ25g/m2として建築下地用防水構造体サンプルを作製した。次にこれらのサンプルを図6に示す5cm×5cmの合板上に配置後、該サンプルをタッカーを用いて合板に固定した。これにより、建築下地用防水構造体サンプルには、6つの貫通孔が形成されており、その貫通孔には、タッカーの針先が挿入されている。次に接着力測定試験用として試験2と同様にこれら作製した粘着組成物を幅150mm、長さ300mmの短冊状フィルムオレフィン樹脂フィルムで厚さ80μmのものを使用する。に、塗工量をサンプル3-1については、25g/m2、サンプル3-2については、50g/m2、サンプル3-3については、25g/m2とさらに粘着剤のみ25g/m2として建築下地用防水構造体サンプルを作製した。2試験方法JISZ02372009年度版に規定する接着力測定方法に準拠して、試験を行った。3試験結果試験結果を、表7に示した。尚、表7の最下欄に試験1と同様な方法、評価基準で行った防水性評価結果を示した。