載置台と、前記載置台の上方に配置され、前記載置台上の物体を加熱する加熱器とを備えており、前記加熱器が、平面視において前記載置台より狭い幅を有していることを特徴とする加熱調理器。前記加熱器が、下端部において燃焼ガスを燃焼させる燃焼部と、前記下端部に設けられ、燃焼ガスの燃焼の際、下方への熱放射を発生させる放射源とを有していることを特徴とする請求項1に記載の加熱調理器。前記燃焼部の外表面に沿って流通する気流を発生させる気流発生手段をさらに備えていることを特徴とする請求項2に記載の加熱調理器。前記載置台の上部に炭素系の物質及び黒色又は黒褐色の金属の少なくともいずれかを含む材料からなる部材が配置されていることを特徴とする請求項2又は3に記載の加熱調理器。前記加熱器が、下端部において燃焼ガスを燃焼させる燃焼部と、前記下端部に設けられ、燃焼ガスの燃焼の際、下方への熱放射を発生させる放射源とを有しており、前記加熱器へと燃焼ガスを供給するガスボンベを着脱可能なボンベ着脱手段をさらに備えていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の加熱調理器。前記加熱器を支持する上下方向に延びる支柱をさらに備えており、前記加熱器が、前記支柱から前記載置台の上方に向かって突出しており、前記加熱器が、その突出方向に沿った回転軸周りに回転可能に前記支柱に支持されていることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の加熱調理器。前記加熱器を支持する上下方向に延びる支柱をさらに備えており、前記加熱器が、前記支柱から前記載置台の上方に向かって突出しており、前記加熱器が、その突出方向に直交し且つ水平な回転軸周りに回転可能に前記支柱に支持されていることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の加熱調理器。特許文献1の加熱調理器では、加熱器の幅が広いため、載置台上の食材を取りにくい。本発明の目的は、載置台上の食材等を取りやすい加熱調理器を提供することにある。本発明は、載置台と、前記載置台の上方に配置され、前記載置台上の物体を加熱する加熱器とを備えており、前記加熱器が、平面視において前記載置台より狭い幅を有しているというものである。載置台よりも加熱器の幅が狭いため、載置台上の食材をとりやすい。以下、本発明に係る一実施の形態について図面を参照しつつ説明する。本実施形態の加熱調理器1は、図1~図3に示すように、加熱器2と、食材等を載置する載置台3と、加熱器2を支持する支柱4a及び4bと、載置台3並びに支柱4a及び4bが固定された水平な上面を有する固定台5とを備えている。固定台5は直方体状の部材である。以下において、固定台5の水平方向に関する長手方向をA方向とし、短手方向をB方向とする。載置台3は、平面視において固定台5より一回り小さく、A方向に関して固定台5の一端寄りに配置されている。載置台3は、食材から落ちる油等を受ける箱部材31と食材を載せる金網32とを有している。箱部材31は、A方向に長尺であり、上方に開口した直方体の形状を有している。金網32は、箱部材31の上端の開口付近に設置されている。支柱4a及び4bは、互いに合同な四角柱の形状を有しており、鉛直方向に長尺である。支柱4a及び4bは、固定台5のA方向に関して載置台3とは反対側の端部に固定されており、B方向に関して固定台5の中央付近に配置されている。支柱4bは支柱4aからB方向に所定の距離だけ平行移動させた位置に配置されている。支柱4a及び4bにはスライダ7が設けられている。スライダ7は、ちょうど支柱4a及び4bが嵌まり込む大きさ及び形状を有する貫通孔が上下方向に沿って形成された角筒部材である。スライダ7並びに支柱4a及び4bには上下方向の移動を離散的にする離散移動機構が設けられている。この離散移動機構は、スライダ7の内表面に形成された微小な突起と、支柱4a及び4bのそれぞれに形成された複数の凹部とを有している。突起と凹部は互いに嵌まり合うような位置、大きさ及び形状に形成され、凹部は上下方向に沿って等間隔に配列されている。この離散移動機構において突起が凹部間を1つずつ移動することにより、スライダ7が支柱4a及び4bに沿って所定の距離ずつ上下方向に移動する。スライダ7の載置台3側の外表面には加熱器2が固定されている。スライダ7の加熱器2とは反対側の外表面には、ユーザによりスライダ7を上下に移動させるための持ち手71が固定されている。持ち手71の固定軸71aは、図3に示すようにスライダ7をA方向に貫通している。スライダ7の図3において右方は一部開口しており、ここから後述のエアチューブ21及び22が加熱器2へと延びている。支柱4a及び4bの上端には、ばねボックス6が固定されている。ばねボックス6内には、ぜんまいばね61が設けられている。ぜんまいばね61は、金属製の帯状薄板61aを軸61bの周りにC方向に巻き取ったものである。軸61は、ばねボックス6に設けられた軸受けに、C方向に回転可能に支持されている。帯状薄板61aの一端はぜんまいばね61から引き出され、固定板72を介して持ち手71の固定軸71aに固定されている。これにより、ぜんまいばね61は、上方に引っ張り上げる付勢力をスライダ7に常に作用させている。この付勢力は、上記の離散移動機構において、突起と凹部が嵌まり合った状態ではスライダ7が移動しない程度の大きさに調整されている。ぜんまいばね61により、スライダ7を楽に上下移動させることができる。なお、離散移動機構が設けられておらず、スライダ7と支柱4a及び4bとの接触面が互いに平滑に形成されていてもよい。この場合には、この接触面同士の静止摩擦力とぜんまいばね61の付勢力とを均衡させてスライダ7を静止させるように構成されていることが好ましい。本実施形態の加熱器2は、支柱4a及び4bに片持ち支持された構成である。このため、加熱器2の重みにより、スライダ7には水平方向に沿った軸周りの回転モーメントが加わる。したがって、スライダ7の接触面と支柱4a及び4bの接触面とにはそれぞれ比較的大きな抗力が発生するので、離散移動機構が設けられていなくても、静止摩擦力により支えやすい。スライダ7の下端部にはミラー9が設置されている。ミラー9は、図3のH方向に回転するようにミラー9を支持する支持部材を介してスライダ7に固定されている。ミラー9の鏡像により、ユーザが加熱器2の下面の状態を視認しやすく、加熱器2において着火の有無や火加減を確認できる。加熱器2について図2及び3を参照しつつより詳細に説明する。加熱器2は、概略的にA方向に長尺な直方体の形状を有しており、図2に示すように、平面視においてB方向に関し載置台3より幅が小さい。加熱器2は、図3に示すように、下方に向かって開口した外枠2aを有している。外枠2aの周囲には、内部の熱せられた空気を外部へと排出する複数の排気スリット2bが形成されている。外枠2aは断熱材料が含まれており、燃焼中に外面に触れてもやけどしにくいように構成されている。外枠2a内には、ガス混合部24、ガス導入路25、燃焼部26及び赤外線の放射源27等が設けられている。外枠2aの左方は一部開口しており、この開口を通じて、スライダ7から延びたエアチューブ21及び22が外枠2a内へと挿入されている。エアチューブ21の一端は空気取入れ部23に接続されている。エアチューブ22の一端は、スライダ7の内部から支柱4a及び4bの間を下方へと引き出されており、燃焼ガスの供給源と接続されている。エアチューブ21及び22の他端は、それぞれ、加熱器2内に設置されたガス混合部24に図3中左方から接続されている。ガス混合部24の図中右端にはガス導入路25の一端が接続されており、ガス導入路25の他端は、下方に向かって燃焼部26のガス導入口26aに接続されている。燃焼部26は、下方に開口した箱状の鋳物部材であり、この下端の開口26b付近にセラミック製の平板部材である放射源27が固定されている。放射源27には、上下方向に貫通する貫通孔27aが多数設けられている。燃焼部26の開口26bの図中左端付近には着火器29が設けられている。燃焼部26の下方には加熱網28が固定されている。加熱網28は、下方への熱放射を増加させ、加熱器2の加熱効率を向上させる部材である。本加熱調理器1には、以下のとおり、加熱器2を冷却する冷却機構が設けられている。箱部材31内には、気流を発生させる気流発生部8が設けられている。気流発生部8には流路81及び82が固定されており、気流発生部8が発生させた気流Wは、この流路81及び82の内部を流通する。流路81及び82は、それぞれ、気流発生部8と固定された一端から支柱4a及び4bに向かって箱部材31の外部へと延び、支柱4aと支柱4bの間で湾曲し、鉛直上方に向かって延びている。そして、スライダ7内に達すると、そこからさらに加熱器2へと湾曲し、水平に加熱器2へと向かい、燃焼部26の一端付近で開口している。流路81及び82の上端部は、加熱器2に固定されている。流路81及び82において支柱4a及び4b間を鉛直方向に延びる部分は上下に伸縮自在な伸縮パイプとして構成されている。これにより、加熱器2が上下に移動するのに伴って流路81及び82も支柱4a及び4b間で上下に伸縮する。あるいは、この部分が加熱器2の上下移動に追随可能な柔軟性を有するチューブ等で構成されていてもよい。流路81及び82の上端の開口81a及び82aからは、図2に示すように、気流発生部8が発生させた気流Wが噴き出す。この気流は、燃焼部26と外枠2aの間を燃焼部26の外表面に沿って加熱器2の反対側へと向かい、排気スリット2bから外部へと流出する。この気流によって燃焼部26の外表面からの熱が外枠2外へと排出されるため、外枠2が過熱するのが防止される。以下、加熱器2による加熱のしくみについて説明する。エアチューブ21からは空気が、エアチューブ22からはガスがそれぞれガス混合部24へと導入される。ガス混合部24においてガス及び空気が混合された混合ガスは、二点鎖線矢印に示すように、ガス導入路25を通じて燃焼部26へと導入され、各貫通孔27aを通じて混合ガスが放射源27の下方へと噴き出す。噴き出した混合ガスは、着火器29によって着火される。これにより、放射源27が所定の温度まで加熱されると、放射源27から赤外線等の熱放射を発生させる。この熱放射は、加熱網28を介して下方へと向かう。これにより、加熱器2の下方の載置台3上に載置された食材が加熱される。加熱器2はB方向に関する幅が載置台3の幅より小さいため、載置台3上に食材等を載せたり、載置台3上から食材等を取ったりしやすい。以下、上述の加熱調理器1の変形例について説明する。第1の変形例に係る加熱調理器101は、図4に示すように、加熱器102と、加熱器102をその支柱4a及び4bからの突出方向Dの周りに回転可能に支持するスライダ107とを有している。スライダ107には支持部107aが設けられており、この支持部107aが加熱器102側に設けられた嵌合部に嵌め合わされていることにより、加熱器102全体がE方向に回転可能となっている。加熱器102の内部構造やその他の構成は上述の実施形態と同様である。加熱器102をE方向に回転させることにより、加熱器2からの赤外線の照射範囲をB方向に関して変更することができる。第2の変形例に係る加熱調理器201は、図5に示すように、加熱器202と、加熱器202をF方向周りに回転可能に支持するスライダ207とを有している。F方向は、水平方向に沿っており、支柱4a及び4bからの加熱器202の突出方向Dと直交する方向である。スライダ207には支持軸207aが設けられており、この支持軸207aが加熱器202側に設けられた軸受けに支持されていることにより、加熱器202全体がG方向に回転可能となっている。また、スライダ207には固定部材207bが設けられている。固定部材207bは、G方向に回転しないように加熱器202を固定した状態と、加熱器202を解放して移動可能にした状態とを選択的に取る。加熱器202の内部構造やその他の構成は上述の実施形態と同様である。食材を加熱する際は固定部材207bにより加熱器202を固定させておき、食材の加熱を終了した際は固定部材207bを外し、加熱器202をG方向に回転させることにより、加熱器202を載置台3の上方から退避した状態図中二点鎖線の状態にすることができる。第3及び第4の変形例は、上述の載置台3に係る。第3の変形例に係る載置台103には、図6aに示すように、金網32の代わりに、竹で作製された食材台132が用いられている。食材台132は、長さ方向に沿って縦に割った竹を、曲面を上方に向けて、A方向に関して複数配列したものである。食材台132は、A方向に関して幅を有し、B方向に長尺に延びている。また、第4の変形例に係る載置台203には、図6bに示すように、金網32の代わりに、食材台232が用いられている。食材台232は、黒鉛などの結晶化した炭素やアモルファス炭素等を混合した材料を焼成して形成した平板状の部材である。食材台232にはスリット状の複数の貫通孔232aが形成されている。貫通孔232aには、食材を上に載せて焼く際、食材から出る水分や油分を箱部材31内に落とす役割がある。なお、食材台132や232は、箱部材31上に金網32を載置すると共に、その金網32のさらに上に設置してもよい。また、備長炭などの木炭や竹炭を食材台として用いてもよい。本発明のように食材の上方に加熱器を配置する場合、食材を置く台として、上述の実施形態における金網32のような、貫通孔網目が多く形成されている部材を用いる必要がない。このため、食材台103や203のように平面的に連続する板状の部材を用いることができる。また、金網32は、網目が形成されている構造上、加熱器2からの熱放射を受ける面積が小さい。また、網の表面が熱放射を反射しやすい場合もある。したがって、金網32を用いて加熱器2で食材を加熱する際、金網32の温度がなかなか上がらず、食材が焼き上がるのに時間がかかるおそれがある。また、金網32の温度が上がらないと、食材が焼けるジューという音が生じにくく、使用感が悪い。これに対して、食材台132や232は、金網32と比べて加熱器2からの熱放射を受ける面積が大きい。また、竹や、炭素系物質を含む材料が用いられているため、加熱器2からの熱放射を吸収しやすい。したがって、金網32に比べて温度が上がりやすく、食材の焼き上がる速さや使用感がかなり向上する。なお、食材台として黒色や黒褐色の鉄板などを用いても、金網32と比べると熱放射の吸収がよい。第5の変形例は、上述の実施形態に、図7aに示すように、ガスボンベ着脱用の着脱部31aを設けたものである。着脱部31aは、箱部材31内に収容されており、支柱4a及び4bの下端部から延びたエアチューブ22が接続されている。着脱部31aには、燃焼ガスを収容したガスボンベgを着脱可能である。ボンベgは、箱部材31内に完全に収容された状態で着脱部31aに装着される。ボンベgが着脱部31aに装着されると、ボンベgからの燃焼ガスが着脱部31aを介して、エアチューブ22へと供給される。本変形例によると、ボンベgを用いることで、外部の供給源からガスを引いてくる必要がなく、簡便である。なお、食材から水分や油分が箱部材31内に落ちてくる場合は、落下してくる水分や油分からボンベgを遮蔽するためのフード31dをボンベgの設置位置の上方に設けるとよい。また、箱部材31内に、図7bに示すように水の収容槽31cが設けられてもよい。この場合、収容される水がボンベgから隔離されるように、隔壁31bが設けられることが好ましい。