ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体と、該クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金と、を備え、該芯金は、前記クローラ本体に埋設された翼部と、該翼部から前記クローラ本体の内周面側に向けて突出する突起部と、を備えるゴムクローラを形成するゴムクローラの製造方法であって、前記翼部と前記突起部とを連結する連結工程を有し、該連結工程は、前記翼部および前記突起部のうちの一方に設けられた凸部を、他方に設けられた凹部に進入させるとともに該凸部をその軸線方向に圧縮変形させて前記凹部内で拡径させることにより、前記凸部を前記凹部の内壁面に圧接させることを特徴とするゴムクローラの製造方法。請求項1記載のゴムクローラの製造方法であって、前記凹部は、前記翼部に設けられるとともに該翼部を前記クローラ本体の厚さ方向に貫通し、前記連結工程は、前記凸部を前記凹部に前記クローラ本体の内周面側から進入させた後、前記クローラ本体の外周面側から前記凸部を押圧することにより圧縮変形させることを特徴とするゴムクローラの製造方法。請求項2記載のゴムクローラの製造方法であって、前記連結工程は、前記凸部の先端部が前記凹部から前記クローラ本体の外周面側に突出するように前記凸部を前記凹部に進入させた後、前記先端部を押圧することにより圧潰し、前記翼部に前記クローラ本体の外周面側から係止する係止部を形成することを特徴とするゴムクローラの製造方法。請求項1から3のいずれか1項に記載のゴムクローラの製造方法であって、前記翼部を鍛造により形成するとともに、前記突起部を鋳造により形成する部材形成工程を有していることを特徴とするゴムクローラの製造方法。請求項1から4のいずれか1項に記載のゴムクローラの製造方法であって、前記翼部と前記突起部との連結体を熱処理する熱処理工程を有していることを特徴とするゴムクローラの製造方法。請求項1記載のゴムクローラの製造方法により形成されたゴムクローラであって、前記翼部と前記突起部とは、前記凸部が前記凹部の内壁面に圧接させられていることにより連結されていることを特徴とするゴムクローラ。しかしながら、前記従来のゴムクローラの製造方法では、片部と翼部との連結にボルトおよびノックピンを用いることから部品点数が多くなり、さらに、ボルト用のタップを切る等の作業が必要であることから、製造に手間がかかるという問題がある。本発明は、前述した事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、ゴムクローラを簡便に形成することができるゴムクローラの製造方法を提供することである。前記課題を解決するために、本発明は以下の手段を提案している。本発明に係るゴムクローラの製造方法は、ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体と、該クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金と、を備え、該芯金は、前記クローラ本体に埋設された翼部と、該翼部から前記クローラ本体の内周面側に向けて突出する突起部と、を備えるゴムクローラを形成するゴムクローラの製造方法であって、前記翼部と前記突起部とを連結する連結工程を有し、該連結工程は、前記翼部および前記突起部のうちの一方に設けられた凸部を、他方に設けられた凹部に進入させるとともに該凸部をその軸線方向に圧縮変形させて前記凹部内で拡径させることにより、前記凸部を前記凹部の内壁面に圧接させることを特徴とする。また、本発明に係るゴムクローラは、前記ゴムクローラの製造方法により形成されたゴムクローラであって、前記翼部と前記突起部とは、前記凸部が前記凹部の内壁面に圧接させられていることにより連結されていることを特徴とする。これらの発明によれば、連結工程の際、前記凸部を前記凹部に進入させるとともに該凸部をその軸線方向に圧縮変形させて凹部内で拡径させることにより、凸部を凹部の内壁面に圧接させ、翼部と突起部とを連結するので、例えばノックピンや締結部材等を用いて翼部と突起部とを連結する場合と比べて、タップを切る等の作業を削減するとともに部品点数を低減することが可能になり、ゴムクローラを簡便に形成することができる。また、本発明に係るゴムクローラの製造方法では、前記凹部は、前記翼部に設けられるとともに該翼部を前記クローラ本体の厚さ方向に貫通し、前記連結工程は、前記凸部を前記凹部に前記クローラ本体の内周面側から進入させた後、前記クローラ本体の外周面側から前記凸部を押圧することにより圧縮変形させてもよい。この場合、連結工程の際、凸部を凹部にクローラ本体の内周面側から進入させた後、クローラ本体の外周面側から凸部を押圧することにより圧縮変形させるので、凸部を凹部に進入させながら凸部をその軸線方向に圧縮変形させなくてもよい。したがって、例えば凸部を凹部の内壁面に押し当てながら凸部を凹部に進入させる等しなくてもよく、凸部を凹部に少ない力で円滑に進入させることができる。また、本発明に係るゴムクローラの製造方法では、前記連結工程は、前記凸部の先端部が前記凹部から前記クローラ本体の外周面側に突出するように前記凸部を前記凹部に進入させた後、前記先端部を押圧することにより圧潰し、前記翼部に前記クローラ本体の外周面側から係止する係止部を形成してもよい。この場合、連結工程の際、前記係止部を形成するので、翼部と突起部とを強固に連結することができる。また、本発明に係るゴムクローラの製造方法では、前記翼部を鍛造により形成するとともに、前記突起部を鋳造により形成する部材形成工程を有していてもよい。この場合、翼部を鍛造により形成するので、例えば翼部を鋳造により形成する場合に比べて、翼部を薄肉にしても翼部の強度の低下を抑え、翼部を軽量化することが可能になり、ゴムクローラ全体の軽量化を図ることができる。またこのように、翼部を薄肉にしても翼部の強度の低下を抑えることができるので、ゴムクローラ全体の肉厚を同等に維持した状態で、翼部を薄肉にする一方でクローラ本体を厚肉にすることが可能になり、ゴムクローラの耐久性を向上させることができる。また、突起部を鋳造により形成するので、突起部が複雑な形状をなす場合であっても高精度に形成することが可能で、かつ例えば母材料を除去加工することにより突起部を形成する場合などに比べて容易に形成することが可能になり、突起部の設計の自由度を確保することができる。また、部材形成工程の際、翼部を鍛造により形成するとともに、突起部を鋳造により形成するので、突起部の硬度を、翼部の硬度よりも低くなるように、突起部および翼部を形成することができる。ここで、凸部が突起部に設けられている場合には、凸部をその軸線方向に圧縮変形させるときに突起部に応力が生じ、突起部が損傷し易くなる。しかしながら、前述のように突起部の硬度を翼部の硬度よりも低くすることで、凸部を圧縮変形させるときに突起部に生じる応力を緩和することが可能になり、突起部が損傷することを抑制し高品質なゴムクローラを形成することができる。また、本発明に係るゴムクローラの製造方法では、前記翼部と前記突起部との連結体を熱処理する熱処理工程を有していてもよい。この場合、前記熱処理工程を有しているので、連結工程の後に、例えば翼部および突起部の各硬度や各強度を向上させる等、芯金の機械的性質を調整することができる。またこのように、連結工程の後に、突起部の硬度を向上させることができるので、連結工程の際、突起部の硬度を、製品状態の突起部に比べて低く抑えておくことができる。ここで、凸部が突起部に設けられている場合には、凸部をその軸線方向に圧縮変形させるときに突起部に応力が生じ、突起部が損傷し易くなる。しかしながら、前述のように突起部の硬度を低く抑えておくことで、凸部を圧縮変形させるときに突起部に生じる応力を緩和することが可能になり、突起部が損傷することを抑制し高品質なゴムクローラを形成することができる。本発明によれば、ゴムクローラを簡便に形成することができる。以下、図面を参照し、本発明の一実施形態に係るゴムクローラを説明する。図1に示すように、ゴムクローラ20は、ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体21と、クローラ本体21にクローラ周方向Lに間隔をあけて配設された複数の芯金22と、を備えている。クローラ本体21の外周面21bには、複数のラグ23が突設されている。芯金22は、クローラ本体21に埋設された翼部25と、該翼部25からクローラ本体21の内周面21a側に向けて突出するとともに互いにクローラ幅方向Hに間隔をあけて配置された一対の突起部26と、を備えている。翼部25は、クローラ幅方向Hに沿って延びており、翼部25のクローラ幅方向Hの中央部には、前記一対の突起部26が配設されている。なおクローラ本体21内において、翼部25よりもこのクローラ本体21の外周面21b側には、突起部26よりもクローラ幅方向Hに沿ったクローラ本体21の外側に位置する各部分に、クローラ周方向Lに連続して延びる一対のスチールコード層27が埋設されている。突起部26は、クローラ本体21と一体に形成されたゴム膜32によって覆われている。また図1および図2に示すように、複数の突起部26の各頂面26aは、クローラ幅方向Hおよびクローラ周方向Lの両方向に沿って延在しており、これらの頂面26aは、クローラ周方向Lの全周にわたって連続して延びる左右一対の転輪通過面Sを構成している。転輪通過面S上では、図示しない転輪が、ゴムクローラ20のクローラ周方向Lに沿う送り移動に伴って転動させられる。ここで翼部25および突起部26は、互いに別部材で構成され、芯金22は、これらの翼部25および突起部26が連結されることにより構成されている。突起部26には、クローラ本体21の外周面21b側に突出する凸部35が同一材料で一体に設けられるとともに、翼部25には、クローラ本体21の内周面21a側に開口する凹部33が設けられており、翼部25と突起部26とは、凸部35が、凹部33内に配置され凹部33の内壁面33aに圧接させられていることにより連結されている。凹部33は、翼部25のクローラ幅方向Hの中央部のうち、該突起部26と対応する部分に一対配設されている。また凹部33は、翼部25をクローラ本体21の厚さ方向Tに貫通している。なお図1および図2は模式的に描いたものであり、凸部35の先端面が、凹部33においてクローラ本体21の外周面21b側に位置する開口面上に位置していたり、凸部35が、凹部33の内壁面33aの全面にわたって圧接していたりしているが、これらに限られない。次に、以上のように構成されたゴムクローラの製造方法について説明する。まず、翼部25を鍛造により形成するとともに、突起部26を鋳造により形成する部材形成工程を行う。このとき翼部25を、例えば軟鋼や硬鋼、合金鋼などで型鍛造により形成するとともに、突起部26を、例えば鋳鉄や鋳鋼、銅合金などで形成する。これにより、凹部33が設けられた翼部25、および凸部35が同一材料で一体に設けられた突起部26が形成される。なおこれらの翼部25および突起部26は、熱処理されていない未熱処理のいわゆる生材であり、生材としての突起部26および凸部35の硬度は、例えばブリネル硬度でHB120~250程度にすることが可能である。以上のように形成された翼部25および突起部26では、凸部35は、直方体状に形成され、凸部35のクローラ幅方向Hおよびクローラ周方向Lの両方向に沿った横断面視形状は、クローラ周方向Lに長い矩形状となっている。また凹部33は、直方体状に窪んでおり、凹部33の前記横断面視形状は、クローラ周方向Lに長い矩形状となっている。その後、翼部25と突起部26とを連結する連結工程を行う。このとき、突起部26に設けられた前記凸部35を、翼部25に設けられた前記凹部33に進入させるとともに該凸部35をその軸線方向に圧縮変形させて凹部33内で拡径させることにより、凸部35を凹部33の内壁面33aに圧接させる。ここで本実施形態では、この連結工程の際、まず図3および図4に示すように、凸部35を凹部33にクローラ本体21の内周面21a側から進入させ、凸部35の先端部35aを凹部33からクローラ本体21の外周面21b側に突出させる。このとき、凸部35の外径が凹部33の内径よりも小さく、つまり凸部35のクローラ幅方向Hおよびクローラ周方向Lの両方向に沿った各大きさが、凹部33の前記各大きさよりも小さくなっており、凸部35を凹部33に円滑に進入させることができる。その後、凸部35の凹部33からの離脱を規制した状態で、例えば図示しない押圧治具などを用いて、クローラ本体21の外周面21b側から、凸部35の先端部35aを押圧する。すると凸部35が、その軸線方向に圧縮変形させられて拡径し、該凹部33の内壁面33aに圧接させられる。以上で連結工程が終了する。そして、翼部25と突起部26との連結体を熱処理する熱処理工程を行い、例えば翼部25および突起部26の各硬度および各強度を向上させる等、芯金22の機械的性質を調整する。この熱処理により、翼部25の硬度を、例えばロックウェル硬度でHRC20~55程度とし、突起部26の硬度を、例えばブリネル硬度でHB250~500程度とすることが可能である。以上のように芯金22を形成した後、芯金22と、前記スチールコード層27と、前記クローラ本体21となる図示しない複数のゴム層と、を互いに積層して図示しないゴムクローラの成形体を形成し、その後、この成形体を加硫することによりゴムクローラ20を形成する。以上説明したように、本実施形態に係るゴムクローラの製造方法およびゴムクローラ20によれば、連結工程の際、前記凸部35を前記凹部33に進入させるとともに該凸部35をその軸線方向に圧縮変形させて凹部33内で拡径させることにより、凸部35を凹部33の内壁面33aに圧接させ、翼部25と突起部26とを連結するので、例えばノックピンや締結部材等を用いて翼部25と突起部26とを連結する場合と比べて、タップを切る等の作業を削減するとともに部品点数を低減することが可能になり、ゴムクローラ20を簡便に形成することができる。また連結工程の際、凸部35をクローラ本体21の内周面21a側から凹部33に進入させた後、クローラ本体21の外周面21b側から凸部35を押圧することにより、凸部35を圧縮変形させるので、凸部35を凹部33に進入させながら凸部35をその軸線方向に圧縮変形させなくてもよい。したがって、例えば凸部35を凹部33の内壁面33aに押し当てながら凸部35を凹部33に進入させる等しなくてもよく、凸部35を凹部33に少ない力で円滑に進入させることができる。また、翼部25を鍛造により形成するので、例えば翼部25を鋳造により形成する場合に比べて、翼部25を薄肉にしても翼部25の強度の低下を抑え、翼部25を軽量化することが可能になり、ゴムクローラ20全体の軽量化を図ることができる。またこのように、翼部25を薄肉にしても翼部25の強度の低下を抑えることができるので、ゴムクローラ20全体の肉厚を同等に維持した状態で、翼部25を薄肉にする一方でクローラ本体21を厚肉にすることが可能になり、ゴムクローラ20の耐久性を向上させることができる。また、突起部26を鋳造により形成するので、突起部26が複雑な形状をなす場合であっても高精度に形成することが可能で、かつ例えば母材料を除去加工することにより突起部26を形成する場合などに比べて容易に形成することが可能になり、突起部26の設計の自由度を確保することができる。また部材形成工程の際、翼部25を鍛造により形成するとともに、突起部26を鋳造により形成するので、突起部26の硬度を、翼部25の硬度よりも低くなるように、突起部26および翼部25を形成することができる。ここで本実施形態のように、凸部35が突起部26に設けられている場合には、凸部35をその軸線方向に圧縮変形させるときに突起部26に応力が生じ、突起部26が損傷し易くなる。しかしながら、前述のように突起部26の硬度を翼部25の硬度よりも低くすることで、凸部35を圧縮変形させるときに突起部26に生じる応力を緩和することが可能になり、突起部26が損傷することを抑制し高品質なゴムクローラ20を形成することができる。また、前記熱処理工程を有しているので、連結工程の後に、例えば翼部25および突起部26の各硬度や各強度を向上させる等、芯金22の機械的性質を調整することができる。またこのように、連結工程の後に、突起部26の硬度を向上させることができるので、連結工程の際、突起部26の硬度を、製品状態の突起部26に比べて低く抑えておくことができる。これにより、凸部35をその軸線方向に圧縮変形させるときに突起部26に生じる応力を一層緩和することが可能になり、突起部26が損傷することを抑制し更に高品質なゴムクローラ20を形成することができる。なお、本発明の技術的範囲は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば、前記実施形態に示した図1から図4は模式的に描いたものであり、前記厚さ方向Tに沿った縦断面視において、凹部33の内壁面33aは前記厚さ方向Tに沿う直線状に延在しているが、これに限られない。例えば図5および図6に示すように、連結工程の際、凹部33が、前記厚さ方向Tの中央部において最小内径とされるとともに、前記厚さ方向Tの両外側に向かうに従い漸次拡径してもよい。またゴムクローラ20は、前記芯金22に代えて、図7および図8に示すような芯金40、50を備えていてもよい。図7に示す芯金40の凸部35には、翼部25にクローラ本体21の外周面21b側から係止する係止部41が設けられている。この係止部41は、前記連結工程の際、凸部35の先端部35aを押圧することにより圧潰し形成したものである。これにより、翼部25と突起部26とを強固に連結することができる。なお図示の例では、係止部41は、翼部25においてクローラ本体21の外周面21b側を向く面における凹部33の開口周縁部に係合している。また図8に示す芯金50のように、前記係止部41が、凹部33においてクローラ本体21の外周面21b側に位置する開口面よりも、クローラ本体21の内周面21a側に位置していてもよい。なお図示の例では、凹部33の内壁面33aにおいて、クローラ本体21の外周面21b側に位置するとともに前記開口面に連なる外周面21b側の端部が、クローラ本体21の外周面21b側に向かうに従い漸次拡径しており、この端部に、係止部41が係止している。また前記実施形態では、連結工程の際、凸部35の先端部35aを凹部33からクローラ本体21の外周面21b側に突出するように凸部35を凹部33に進入させるものとしたが、先端部35aを突出させなくてもよい。さらに前記実施形態では、凹部33は、翼部25を前記厚さ方向Tに貫通しているものとしたが、これに限られず、例えばクローラ本体の内周面側に向けて開口する非貫通の形状であってもよい。この場合、例えば凸部を凹部に進入させながら凸部の先端部を凹部の底面に押し当てることにより、凸部をその軸線方向に圧縮変形させることができる。また、凸部35が直方体状ではなく、例えば円柱状であってもよく、また凹部33が、直方体状に窪んでいるのではなく、例えば円柱状に窪んでいてもよい。さらに前記実施形態では、翼部25に凹部33が設けられるとともに、突起部26に凸部35が設けられているものとしたが、これに限られず、突起部26に凹部33が設けられるとともに、翼部25に凸部35が設けられていてもよい。つまり連結工程の際、翼部および突起部のうちの一方に設けられた凸部を、他方に設けられた凹部に進入させるとともに該凸部をその軸線方向に圧縮変形させて凹部内で拡径させることにより、凸部を凹部の内壁面に圧接させる他の構成に適宜変更することが可能である。また、熱処理工程はなくてもよい。さらに前記実施形態では、部材形成工程の際、翼部25を鍛造で形成するとともに、突起部26を鋳造で形成するものとしたが、これに限られるものではない。さらにまた、突起部26を、翼部25を形成する材料よりも比重が高い軽量化金属により形成することにより、芯金22の軽量化を図ることも可能である。前記軽量化金属としては、例えばアルミニウムおよびアルミニウム合金等が挙げられる。なおアルミニウムの硬度は、例えばビッカース硬度でHv30~130程度となっている。また、スチールコード層27およびゴム膜32はなくてもよい。さらに前記実施形態では、転輪通過面Sは、突起部26の頂面26aにより構成されているものとしたが、これに限られない。例えば転輪通過面Sが、クローラ本体の内周面側において、芯金の各突起部よりもクローラ幅方向の外側に位置する部分に形成されていてもよい。また芯金に、クローラ周方向に互いに隣り合う芯金同士が、クローラ幅方向に相対的に位置ずれするのを規制する脱輪防止機構が設けられていてもよい。脱輪防止機構の一例としては、芯金からクローラ周方向の一方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向に沿ったクローラ本体の内側に位置する第1機構と、芯金からクローラ周方向の他方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向に沿ったクローラ本体の外側に位置する第2機構と、により構成され、クローラ周方向で隣り合う芯金同士の第1機構と第2機構とが、クローラ幅方向で対向する構成などが挙げられる。また、前記実施形態では、芯金22は、一対の突起部26を備えているものとしたが、これに限られるものではなく、例えば1つの突起部を、翼部におけるクローラ幅方向の中央部に備える構成であっても良い。その他、本発明の趣旨に逸脱しない範囲で、前記実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、前記した変形例を適宜組み合わせてもよい。