"放射線硬化性水性コーティング組成物であって、-1及び2の全体重量に対して、乳化剤D、及びヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aと、ラジカル重合することができ、前記ポリエステル樹脂の主鎖にエステル結合又はウレタン結合によって結合しているオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物ACを含む、少なくとも1つの放射線硬化性の水に分散したポリエステル樹脂組成物1を1乃至99重量、並びに-1及び2の全体重量に対して、水分散性化合物21、水溶性化合物22、及び/又は少なくとも450ダルトンの重量平均分子量を有し、前記反応生成物ACとは異なる水相溶性化合物23の群から選択される、少なくとも1つの他のオレフィン性不飽和化合物2を1乃至99重量含む放射線硬化性水性コーティング組成物。オレフィン性不飽和化合物2が、オレフィン性不飽和ポリウレタン、エポキシ、アクリル、ポリエステル、ポリエーテル、部分エステル化スチレン/無水マレイン酸共重合体、及びそれらの混合物又は共重合体の群から選択される、請求項1に記載の組成物。オレフィン性不飽和化合物2が、メタアクリレート官能性を含む、請求項1又は2に記載の組成物。オレフィン性不飽和化合物2が、ポリウレタンメタアクリレート、ポリエステルメタアクリレート及び/又はエポキシメタアクリレートの群から選択される、請求項1から3までのいずれか一項に記載の組成物。ポリエステル樹脂組成物1のオレフィン性不飽和化合物2に対する固体の質量分率が、95/5乃至50/50の範囲である、請求項1から4までのいずれか一項に記載の組成物。ポリエステル樹脂組成物1が、ラジカル重合することができる少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物Bを更に含む、請求項1から5までのいずれか一項に記載の組成物。化合物Bが、ポリオールB1と、ラジカル重合することができるオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物である、請求項6に記載の組成物。請求項1から7までのいずれか一項に記載の組成物を調製する方法であって、-乳化剤D、及びヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aと、ラジカル重合することができ、前記ポリエステル樹脂の主鎖にエステル結合又はウレタン結合によって結合しているオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物ACを含む、少なくとも1つの放射線硬化性の水に分散したポリエステル樹脂組成物1であって、場合によって、ラジカル重合することができるオレフィン性不飽和化合物Bを更に含んでいてもよいポリエステル樹脂組成物1に、-水分散性化合物21、水溶性化合物22、及び/又は少なくとも450ダルトンの重量平均分子量を有し、前記反応生成物ACとは異なる水相溶性化合物23の群から選択される、少なくとも1つの他のオレフィン性不飽和化合物2、を加えることを含む上記方法。-乳化剤D、及びヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aと、ラジカル重合することができ、前記ポリエステル樹脂の主鎖にエステル結合又はウレタン結合によって結合しているオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物AC、並びに、場合によって、ラジカル重合することができる少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物Bを含む、少なくとも1つの放射線硬化性の水に分散したポリエステル樹脂組成物1を、-水分散性化合物21、水溶性化合物22、及び/又は少なくとも450ダルトンの重量平均分子量を有し、前記反応生成物ACとは異なる水相溶性化合物23の群から選択される、少なくとも1つの他のオレフィン性不飽和化合物2と、混合することを含む、請求項8に記載の方法。ポリエステル樹脂組成物1を、オレフィン性不飽和化合物2と混合する前に、水中で希釈するステップを含む、請求項9に記載の方法。ポリエステル樹脂組成物1とオレフィン性不飽和化合物2との間のpHの差が、混合する前に最大で5単位となるように調節するステップを含む、請求項9又は10に記載の方法。aヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aと、ラジカル重合することができ、前記ポリエステル樹脂の主鎖にエステル結合又はウレタン結合によって結合しているオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物AC、及び、場合によってオレフィン性不飽和化合物Bを、水分散性化合物21、水溶性化合物22、及び/又は少なくとも450ダルトンの重量平均分子量を有し、前記反応生成物ACとは異なる水相溶性化合物23の群から選択される少なくとも1つの他のオレフィン性不飽和化合物2と混合すること、bそこに、均一な混合物が得られるまで撹拌下で少なくとも1つの乳化剤Dを加えること、続いてc該混合物を水中に分散させて安定なエマルジョンを得ること、を含む請求項8に記載の方法。反応生成物ACが、a1反応物の量及び種類が、反応物の混合物中でヒドロキシル基の化学量論的過剰を確保するように選択される、8個乃至24個の炭素原子を有する脂肪酸A1、少なくとも3個のヒドロキシル基を有する脂肪族多価アルコールA3、及び少なくとも2個のカルボキシル基を有する芳香族、脂環式又は線状若しくは分枝状脂肪族カルボン酸A4、或いはそれらの無水物、並びに、場合によって、少なくとも2個の炭素原子で7個を超えない炭素原子を有する脂肪族又は芳香族モノカルボン酸A2、並びに、場合によって、好ましくは不飽和の油である油A5を、反応槽中で混合すること、a2かくして得られた混合物を水の除去のもとに140°C乃至250°Cの温度に加熱して、ヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aを得ること、a3Aのヒドロキシル基と反応性であり、エステル基又はウレタン基である化学結合の基を形成するオレフィン性不飽和化合物Cを加え、AとCの混合物を加熱して、反応及び前記化学結合の形成をもたらすこと、によって得られる請求項12に記載の方法。ステップa1のポリエステル樹脂Aが、ステップa3のオレフィン性不飽和化合物Cとの反応の前にポリオールB1と混合される、請求項13に記載の方法。請求項1から7までのいずれか一項に記載の組成物から調製された、ペイント、コーティング、接着剤又はインク。請求項1から7までのいずれか一項に記載の組成物の使用の方法であって、請求項1から7までのいずれか一項に記載のコーティング組成物に、光開始剤、顔料、着色剤、分散剤、流動添加剤、増粘剤、艶消し剤、及び接着促進剤の群から選択される1つ又は複数の添加剤を添加すること、かくして得られた混合物を混合及び均一化して、ペイント、接着剤、コーティング又はインクを得て、前記ペイント、接着剤、コーティング又はインクを未乾燥塗膜の形で基材の表面に塗布すること、前記塗膜中に含まれている水の少なくとも一部を乾燥又は追い出すこと、及び、コーティングを施した基材を高エネルギーの放射線に露光して該塗膜を硬化させることを含む上記方法。乾燥剤も添加剤として使用され、コーティング済み基材が、放射線照射と同時に又はその後に、空気乾燥を起こすために空気酸化に曝される、請求項16に記載の方法。本発明は、従って、放射線硬化性水性コーティング組成物であって、-1及び2の全体重量に対して、乳化剤D、及び、ヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aと、ラジカル重合することができ、前記ポリエステル樹脂の主鎖にエステル結合又はウレタン結合によって結合しているオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物ACを含む少なくとも1つの放射線硬化性の水に分散したポリエステル樹脂組成物1を1乃至99重量、並びに-1及び2の全体重量に対して、水分散性化合物21、水溶性化合物22、及び/又は水相溶性化合物23[前記水相溶性化合物23は、少なくとも450ダルトンの重量平均分子量を有しており、反応生成物ACとは異なる]の群から選択される少なくとも1つの他のオレフィン性不飽和化合物2を1乃至99重量含む放射線硬化性水性コーティング組成物を提供する。本発明はまた、放射線硬化性水性組成物であって、-1及び2の全体重量に対して、乳化剤D、及び、ヒドロキシ官能性ポリエステル又はアルキド樹脂Aと、ラジカル重合させることができて前記ポリエステル又はアルキド樹脂の主鎖にエステル結合若しくはウレタン結合によって結合しているオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物ACを含む少なくとも1つの放射線硬化性の水に分散したポリエステル又はアルキド樹脂組成物1[組成物1は、ラジカル重合させることができるオレフィン性不飽和化合物Bを更に含み、そのラジカル重合は放射線の作用によるか又は場合により放射線と空気の作用により開始される]の1乃至99重量、並びに-1及び2の全体重量に対して、水分散性化合物21、水溶性化合物22、及び/又は水相溶性化合物23[前記水相溶性化合物23は、少なくとも450ダルトンの重量平均分子量を有しており、反応生成物ACとは異なる]の群から選択される少なくとも1つの他のオレフィン性不飽和化合物2の1乃至99重量、を含む放射線硬化性水性組成物を提供する。本発明はまた、かかるコーティング組成物を調製するためのプロセスも提供する。化合物の性質によって、オレフィン性不飽和化合物2を加えるさまざまな好ましい方法が存在する。本発明の好ましい実施形態において、本発明による少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物2は、上記の水に分散したポリエステル又はアルキド樹脂組成物1とたやすく混合又はブレンドされる。同じ又は別の好ましい実施形態において、本発明による少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物2は、上記のポリエステル又はアルキド樹脂組成物1中に存在する。好ましい実施形態において、有利には本発明による水相溶性オレフィン性不飽和化合物23であるこの化合物2は、水に分散させる前に、好ましくは乳化剤Dの添加前に、反応生成物AC及びBが存在するところに加えられる。本発明の任意のコーティング組成物において、該ポリエステル又はアルキド樹脂Aは、好ましくは、8乃至30個の炭素原子を有する脂肪酸A1、少なくとも3個のヒドロキシル基を有する脂肪族多価アルコールA3、及び少なくとも2個のカルボキシル基を有する芳香族、脂環式又は線状直鎖状若しくは分枝状脂肪族カルボン酸A4、或いはそれらの無水物、並びに、場合によって少なくとも2個の炭素原子を有し、7個を超えない炭素原子を有する脂肪族又は芳香族モノカルボン酸A2のエステル化生成物である。本発明の特定の実施形態によれば、ポリエステルAは、主鎖に少なくとも1つのオレフィン性不飽和を含む。このオレフィン性不飽和は、不飽和脂肪酸A1を使用すること、及び/又は主鎖中に少なくとも1つのオレフィン性不飽和を含んでいる1つ又は複数の油A5を加えることによって導入することができる。油A5の存在が好ましく、その油は、特に好ましくは主鎖に少なくとも1つのオレフィン性不飽和を有する。脂肪酸A1は、好ましくは線状又は分枝状脂肪族モノカルボン酸であり、好ましくは8乃至24個の炭素原子を有しており、オレフィン性不飽和を有することもできる。有用な酸は、いくつか例を挙げると、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、及びベヘン酸、更に、リノール酸、リノレン酸、エレオステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、パルミトレイン酸、ガドレイン酸及びアラキドン酸等の不飽和脂肪酸である。それらは、単独、又は好ましくは混合物形態で使用してもよい。綿実油脂肪酸、ヤシ油脂肪酸及びヒマワリ油脂肪酸等の、天然原料由来の脂肪酸の混合物を使用することもできる。アルキド樹脂の合成で場合によって使用することができる少なくとも2個の炭素原子及び7個を超えない炭素原子を有する脂肪族又は芳香族モノカルボン酸A2は、線状若しくは分枝状脂肪族又は芳香族の酸、例えば、酪酸、イソ酪酸、2,2-ジメチルペンタン酸、吉草酸、カプロン酸、ヘプタン酸、好ましくは安息香酸である。多価脂肪族アルコールA3は、少なくとも3個のヒドロキシル基、及び、好ましくは、3乃至10個の炭素原子を有する。それらは、線状又は分枝状であってもよく、好ましくは、グリセロール、トレイトール、エリスリトール、ソルビトール、マンニトール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジトリメチロールエタン、ジトリメチロールプロパン、及びジペンタエリスリトールの1つ又は複数でもよい。少なくとも2個のカルボキシル基を有する芳香族、脂環式、又は線状若しくは分枝状脂肪族のカルボン酸A4は、好ましくは、少なくとも4個の炭素原子、又は芳香族である場合は少なくとも8個の炭素原子を有し、好ましくは、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、セバシン酸、及び二量体化プロセスにより不飽和脂肪酸から合成されるいわゆる二量体脂肪酸の1つ又は複数である。脂肪族環状二塩基酸は、シクロペンタンジカルボン酸、シクロヘキサンジカルボン酸の異性体ヘキサヒドロフタル酸、ヘキサヒドロテレフタル酸及びテトラヒドロフタル酸等であってよく、芳香族二塩基酸は、フタル酸、イソフタル酸及びテレフタル酸、4,4’-ジフェニルジカルボン酸、更に、トリメリット酸及びベンゾフェノンテトラカルボン酸等のより高官能性の酸でもよい。これらの酸の分子内無水物が存在する場合、それらは勿論同様に、合成において使用することができる。任意的な油A5は、脂肪酸の主鎖に好ましくは少なくとも1つのオレフィン性不飽和、又はこれらの2つ以上を有する脂肪酸とグリセロールとのエステルである。好ましくは、これらの油は、ポリ不飽和油、例えば、アマニ油、ヒマワリ油、エノ油又は麻実油である。例えばこのような少なくともモノ不飽和油、及び好ましくはポリ不飽和油由来の1つ又は複数のオレフィン性不飽和部分を含んでいるポリエステル又はアルキド樹脂は、デュアル硬化系dualcuresystems、即ち、放射線照射及び空気乾燥の両方により誘起されるラジカル重合に使用することができるコーティングバインダーをもたらす。本発明の実施形態のいずれにおいても、ポリエステル又はアルキド樹脂Aは、好ましくは、全成分の、脂肪酸A1、任意的な脂肪族又は芳香族モノカルボン酸A2、多価アルコールA3、及びジカルボン酸又はポリカルボン酸A4,並びに場合によって油A5を、反応槽に仕込み、好ましくは、ポリ縮合反応で発生する水との共沸、生成した水の分離、又は水と共沸剤の混合物の蒸留、凝縮すると2相を形成する留出物の液体混合物からの水の分離、及び共沸剤の反応槽への返還を形成する共沸剤の存在下で、少なくとも100°Cの温度に加熱する反応において調製される。アルキド樹脂Aの合成において、成分A1からA5の少なくとも1つについて2つ以上の異なる化合物を使用することも可能である。別の好ましい実施形態において、アルキド樹脂Aの合成を、グリセロールA3の群に属すると、同じものか又は異なる物であってもよいA1の群に属する脂肪酸とのエステルである油を反応物:educt出発材料として使用することによって、開始することも可能である。有用な油としては、アマニ油、ダイズ油、綿実油、ヤシ油、ヒマワリ油、ナタネ油、及びサフラワー油が挙げられる。本発明の好ましい実施形態において、オレフィン性不飽和化合物Bも、放射線硬化性の水に分散したアルキド樹脂組成物1中に存在し、このオレフィン性不飽和化合物Bは、紫外線又は電子線のような高エネルギーの放射線の照射を受けてラジカル重合させることができる。化合物Bは、化合物2、それ以上に特に化合物23とは異なる。一般的に化合物Bは、化合物ACとは異なる。ラジカル重合させることができるオレフィン性不飽和化合物Bは、好ましくは、ポリオールB1と、ラジカル重合させることができるオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物である。かかる化合物Bは、少なくとも2つの炭素原子を有するポリオールB1と以下のC1、即ち、オレフィン性不飽和酸、好ましくはメタアクリル酸と同じ群から選択される化合物Cとのエステル、例えばグリセロールトリメタアクリレート又はヘキサンジオールジメタアクリレート等である。好ましくは、ポリオールB1は、更なる変性が、ポリオールA3のエチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシドによるエトキシ化若しくはプロポキシ化又は混合アルコキシ化ポリオールを生じる反応を用いることにある、上記の化合物A3と同じ群から選択される。Cもまた、ヒドロキシ官能性オレフィン性不飽和化合物から選択され、例えば、上記のポリオールB1のメタアリルエーテルをもたらす。好ましい実施形態において、化合物B自体は水希釈性water-reducibleではないが、以下に記載するような乳化剤Dの存在下で、水中の溶液、分散液若しくはエマルジョン又は水溶液を形成する。基本的には、変性アルキド樹脂AC及びBが存在すると相溶性である任意の乳化剤を使用することができるが、乳化剤Dは、一般に、有機乳化剤、より好ましくはポリマー状の有機乳化剤である。本発明との関連で、化合物X又は化合物の混合物X’は、それらが、均一な混合物を調製した後、溶液、水性エマルジョン又は水性分散液を形成し、その溶液、エマルジョン又は分散液中に少なくとも10のX又はX’の質量分率を有し、その混合物の調製後20°Cで少なくとも24時間保存したとき、相分離を示さない場合、水希釈性water-reducibleと呼ばれる。化合物Bは、その調製中又は調製後の任意の段階で、反応生成物ACに添加することができる。本発明の好ましい実施形態において、化合物Bは、アルキド樹脂Aの化合物Cとの反応の間に、化合物B1を化合物Cと反応させることによってその場でin-situで調製される。オレフィン性不飽和化合物Cは、アルキド樹脂の主鎖にエステル結合によって結合することができ、その場合、該オレフィン性不飽和化合物Cは、α、β-不飽和脂肪族モノカルボン酸、及びオレフィン性不飽和脂肪族ジカルボン酸のモノエステルからなる群から選択される不飽和脂肪酸C1である。有用な化合物C1は、特に、3乃至15個の炭素原子を有するオレフィン性不飽和線状又は分枝状脂肪族カルボン酸、例えば、アクリル酸及びメタクリル酸、並びにエタクリル酸、ビニル酢酸、クロトン酸、及びイソクロトン酸等のそれらの高級同族体である。その他の有用な化合物は、オレフィン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルエステル、例えば、マレイン酸モノメチル又はモノエチル等である。別の可能性は、不飽和化合物をウレタン結合により結合させることであり、例えば、イソシアネート官能性オレフィン性不飽和化合物C2は、アルキド樹脂Aとのそのヒドロキシル基に対するウレタン基の形成のもとでの付加によって反応させることができる。この実施形態において、使用されるオレフィン性不飽和化合物Cは、イソシアネート官能性反応生成物C2である。C2は、不飽和脂肪族ヒドロキシ官能性化合物C21とジイソシアネート又は1分子当たり3個以上のイソシアネート基を有するポリ官能性イソシアネートC22との反応生成物でもよい。この場合、平均して1つより多い二重結合を含んでいる化合物C2をつくるために、平均して1つより多い二重結合を含んでいる化合物C21を使用するのが好ましい。別法では、該アルキド樹脂Aは、最初にジイソシアネート又は多官能性イソシアネートC22と反応させ、その後化合物C21と更に反応させることができる。ヒドロキシ官能性アルキド樹脂の変性が化合物C2との反応によってもたらされるこの後者の方の可能な選択肢は、複数ステップの反応を必要とし、一方、化合物C1を使用する最初の実施形態において記載した直接エステル化は、官能化のために1ステップのみを必要とする。基本的に、変性アルキド樹脂AC及びBが存在すると相溶性である任意の乳化剤を使用することができるが、モノアルコキシポリアルキレングリコールの部分を含む乳化剤Dを使用するのが一般に好ましい。好ましい乳化剤Dの例は、脂肪酸D1、1分子当たり少なくとも3個のヒドロキシル基を有する多価アルコールD2、ジカルボン酸若しくはポリカルボン酸D3又はその無水物、より好ましくは脂環式ジカルボン酸若しくはポリカルボン酸D3又はその無水物、及びモノアルコキシポリアルキレングリコールD4のポリエステル化生成物である1つである。脂肪酸D1は、好ましくは、10個乃至22個の炭素原子を有する不飽和又は飽和脂肪酸である。好ましい実施形態によれば、脂肪酸D1は、孤立又は共役二重結合が存在してもよい少なくとも100cg/g、好ましくは120cg/g乃至200cg/gのヨウ素価を有する不飽和脂肪酸D11から選択される。これらは、例えば、ダイズ油等の植物油から、魚油から、ヒマワリ油から、アマニ油から、サフラワー油から、及び綿実油から加水分解によって得られ、又はトール油の蒸留を起源とする。この発明の目的に対して同様に有用である共役二重結合を有する脂肪酸は、天然脂肪酸の接触異性化によるか又は脱水ヒマシ油から得られるリシネン脂肪酸。更に、全体において又は一部において、10個乃至22個の炭素原子を有する飽和脂肪酸D12を使用することも可能である。適切な例としては、ラウリン酸、パルミチン酸、及びステアリン酸が挙げられる。1分子当たり少なくとも3個のヒドロキシル基を有する多価アルコールD2は、1分子当たり少なくとも3個の炭素原子を有する線状又は分枝状又は脂環式化合物である。グリセロール、エリスリトール、トレイトール、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパン及びトリメチロールエタン、並びにこれら由来の化合物、例えば、ジペンタエリスリトール、ジトリメチロールプロパン及びジトリメチロールエタン以外に、ヘキシトールC6糖アルコール等のいわゆる糖アルコールが特に好ましく、これらをペンチトールC5糖アルコールに一部又は更には全部置き換えてもよい。ヘキシトールの中では、ソルビトール、マンニトール及びズルシトールの使用、並びにペンチトールの中では、アラビトール及びキシリトール、更にそれらの混合物の使用が好ましい。カルボン酸D3は、好ましくは脂環式カルボン酸D3、より好ましくは少なくとも2つのカルボン酸基を有するもので、特に好ましくは、6個乃至12個、特に好ましくは8個乃至10個の炭素原子を有する飽和酸又は部分不飽和酸、例えば、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸及びそのアルキル誘導体、例えばメチルテトラヒドロフタル酸であり、これらの酸は、それらの無水物形態で使用するのが好ましい。同様に、シクロヘキサン-1,3-及び-1,4-ジカルボン酸、並びに多環式、とりわけ二環式炭化水素由来のジカルボン酸、又はこれらの酸の無水物、例えば、ビシクロ-[2.2.2]オクト-5-エン-2,3-ジカルボン酸無水物等を使用することが可能である。驚くべきことに、例えば、フマル酸、無水コハク酸及び無水マレイン酸、更にフタル酸、イソフタル酸及びテレフタル酸等の芳香族ジカルボン酸は、好適でないことが判明しており、それらは、アルキド樹脂エマルジョンのより高い加水分解速度及びより不十分な安定性をもたらす。モノアルコキシポリアルキレングリコールD4は、アルコキシラジカル中に1個~8個、好ましくは1個~4個の炭素原子、及び好ましくは500g/モル乃至2000g/モル、特に好ましくは600g/モル乃至1800g/モルの数平均モル質量を有する。また、オキシエチレン単位の最大20までをオキシプロピレン単位に置き換えてもよい。600g/モル乃至1800g/モルの数平均モル質量を有するメトキシ-、エトキシ-及びn-ブトキシ-ポリエチレングリコールが特に好ましい。乳化剤Dは、好ましくは上記のアルキド樹脂Aの調製と同様に、重縮合条件下で、成分D1、成分D2、成分D3、及び成分D4を反応させることによって得られる。出発原料の混合物中に、脂肪酸D1とは異なるモノカルボン酸D5、例えば、2-エチルヘキサン酸等の最大9個までの炭素原子を有する脂肪族線状若しくは分枝状モノカルボン酸、又は安息香酸、トルイル酸の異性体、フェニル酢酸、及びトリル酢酸の異性体等の芳香族モノカルボン酸を使用することが更に可能である。乳化剤樹脂Dを調製するために、出発原料の混合物中では以下の質量分率、-10乃至40、好ましくは15乃至35のポリヒドロキシル成分D2、-35乃至70、好ましくは40乃至60のアルコキシポリエチレングリコールD4、-10乃至30、好ましくは15乃至25の脂環式ジカルボン酸又はポリカルボン酸D3、-15乃至40、好ましくは20乃至35の脂肪酸D1、及び、-0乃至15、好ましくは3乃至10の、D1と異なる別のモノカルボン酸D5、を使用するのが好ましい。重縮合は、好ましくは、10mg/g未満の重縮合物Dの酸価まで、Dの水溶液が、30乃至60の固体の質量分率及び5000mPas乃至50000mPasの動力学粘度dynamicviscosityを有するまで起こる。乳化剤Dの酸価は、特に好ましくは、5mg/g未満である。より高い酸価は、例えば、グリシドールのアルカン酸とのエステル、好ましくは、ネオペンタン酸、2-エチルヘキサン酸又はネオデカン酸等の5個乃至12個の炭素原子を有する分枝状脂肪酸のグリシドールエステルのようなエポキシドと、重縮合物Dとの反応によって、この好ましい範囲に調節することができる。反応物出発原料としての乳化剤Dの合成には、グリセロールD2の群に属すると、同じもの又は異なるものであってもよいD1の群に属する脂肪酸とのエステルである油を使用することも可能である。有用な油としては、アマニ油、ダイズ油、綿実油、ヤシ油、ヒマワリ油、ナタネ油及びサフラワー油が挙げられる。本発明での使用に好ましい乳化剤Dの別の例は、ポリアルキレンをベースにした乳化剤、例えばポリエチレンオキシド/ポリプロピレンオキシドブロック共重合体、ポリアルキレングリコールエーテル及び/又はアルキルポリアルキレン等である。場合によってかかる乳化剤は、ジプロピレングリコールメチルエーテルDowanol商標DPM及び/又はジエチレングリコールメチルエーテルDowanol商標DMDowChemicalCompanyから入手可能等の酸素を含むタイプから優先的に選択される共溶媒と共に使用される。分散安定性がそれによって増進される。本発明の放射線硬化性の水に分散されたポリエステル又はアルキド樹脂組成物1は、より一般的方法で、ヒドロキシ官能性ポリエステル又はアルキド樹脂Aにオレフィン性不飽和化合物C化合物CはAのヒドロキシル基と反応する官能基を有するを加えること、AとCとを反応させること、及び、AとCとの反応生成物ACを乳化剤Dの存在下で水に分散させて均一な混合物を形成することによって得られる。ヒドロキシ官能性アルキド樹脂Aと、ラジカル重合させることができ、エステル結合又はウレタン結合によりアルキド樹脂の主鎖に結合しているオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物ACは、以下のプロセスによって調製することができる。化合物C1の群による化合物を使用する場合、アルキド樹脂Aをエステル化触媒と、好ましくは化合物C1の早過ぎる重合を回避するために更に重合防止剤と混合する。この混合物を、好ましくは70°C乃至110°Cの温度に加熱し、均質化し、3乃至10の酸素含量を有する希薄空気を、この組成物に吹き込む。好ましくは化学量論的に過剰な化合物C1を次に希薄空気流を維持しながら加え、反応物質を好ましくは115°C乃至145°Cに加熱する。このエステル化反応は、好ましくは、縮合反応で形成される水を共沸蒸留により除去することによって促進させ、その反応は、反応中に測定される反応物質の酸価がアルキド樹脂中の90を超えるヒドロキシル基の転化を示すまで継続する。共沸剤及び過剰な化合物C1を、その後、減圧下の蒸留によって除去し、変性アルキド樹脂を単離する。C2による化合物を使用する場合、最初のステップで、イソシアネート官能性オレフィン性不飽和化合物C2を、不飽和脂肪族アルコールC21と、ジイソシアネート、又は1分子当たり3個以上のイソシアネート基を有する多官能性イソシアネートC22とから調製し、この化合物C2を、次に、ヒドロキシル基への付加により、ウレタン基形成の下でウレタン結合の形成を受けてアルキド樹脂と反応させる。別法では、最初のステップで、アルキド樹脂Aを化合物C22と反応させることができ、その後、この反応生成物を化合物C21と更に反応させる。更に好ましい実施形態において、Bによる化合物もポリエステル樹脂組成物1中に存在する場合には、その前駆体B1、即ちポリオールは、アルキド樹脂AとそのCとの反応の前に好ましくは混合し、この場合、AとCとの反応生成物及びB1とCとの反応生成物は、同時に形成される。ポリオールB1を、アルキド樹脂Aを変性するのに使用されるC種の化合物と同じものか又は異なるC種の化合物と反応させることも可能である。この場合、反応生成物Bは別々に形成され、この反応生成物Bは、その後、そのCとの反応前にAに混ぜるか、又はこの反応生成物Bは、AとCとの反応生成物ACと混合する。変性アルキド樹脂AC又はACとBとの混合物は、その後、好ましくは40°C乃至80°Cの高い温度で乳化剤Dに混ぜ、十分に均質化し、次いで水中に分散させるか、又は好ましくは、水を1回で又は複数回に分けて、乳化剤D及び変性アルキド樹脂AC又はACとBとの混合物の十分に均質化して加熱した上述の40°C乃至80°C混合物に添加する。より特に、該放射線硬化性の水に分散したポリエステル又はアルキド樹脂組成物1は、a反応物の量及び種類が反応物の混合物中でヒドロキシル基の化学量論的過剰を確保するように選択される、8個乃至24個の炭素原子を有する脂肪酸A1、少なくとも3個のヒドロキシル基を有する脂肪族多価アルコールA3、及び少なくとも2個のカルボキシル基を有する芳香族、脂環式又は線状若しくは分枝状脂肪族カルボン酸A4、或いはそれらの無水物、及び、場合によって、少なくとも2個の炭素原子で7個を超えない炭素原子を有する脂肪族又は芳香族モノカルボン酸A2、及び、場合によって、好ましくは不飽和の油である油A5を、反応槽中で混合すること、bかくして得られた混合物を水の除去のもとに140°C乃至250°Cの温度に加熱してヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aを用意すること、cAのヒドロキシル基と反応性でありエステル基又はウレタン基である化学結合の基を形成するオレフィン性不飽和化合物Cを加え、AとCの混合物を加熱して前記化学結合の反応及び形成をもたらすこと、dステップcの反応生成物を撹拌下で均一な混合物が得られるまで乳化剤Dに加えること、並びにeステップdの混合物に撹拌下で水を1回で又は複数回に分けて加え、45乃至75の固体の質量分率に調節して安定なエマルジョンを得ること、によって得ることができる。ステップaのポリエステル樹脂Aは、ステップcのオレフィン性不飽和化合物Cとの反応の前にポリオールB1と混合してもよい。好ましくは、該放射線硬化性の水に分散したポリエステル又はアルキド樹脂組成物1は、AC、B及びDの合計重量に対して、AC又はAC及びBを70乃至97重量、より好ましくは80乃至95重量、乳化剤Dを3乃至30重量、より好ましくは5乃至20重量含む。化合物Bが存在する場合、該ポリエステル又はアルキド樹脂組成物1中のAC対Bのモル質量比は、好ましくは95:5乃至50:50、より好ましくは75:25乃至65:35の範囲である。本発明においては、放射線硬化性水性コーティング組成物であって、-1及び2の全体重量に対して、乳化剤D、及び、ヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aと、ラジカル重合させることができて前記ポリエステル樹脂の主鎖にエステル結合又はウレタン結合によって結合しているオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物ACを含む少なくとも1つの放射線硬化性の水に分散したポリエステル樹脂組成物1[組成物1は、場合によって、放射線重合させることができる少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物Bを更に含んでもよい。]の1乃至99重量、並びに-1及び2の全体重量に対して、水分散性化合物21、水溶性化合物22、及び/又は少なくとも450ダルトンの重量平均分子量を有していて前記反応生成物ACとは異なる水相溶性化合物23の群から選択される少なくとも1つの他のオレフィン性不飽和化合物2の1乃至99重量、を含む放射線硬化性水性コーティング組成物が提供される。本発明において水分散性化合物とは、それ自体即ち、別段の乳化剤の使用を必要としないで水中に分散又は乳化させることができるか、又は、水を化合物に加えて安定な分散液即ち、該分散液は、20°Cで少なくとも24時間、好ましくは少なくとも1カ月の貯蔵安定性を有さなければならないを形成することができるオレフィン性不飽和化合物2を指すことを意味する。本明細書で理解されている用語分散液dispersionは、水中の小さな粒子又は液滴の二相系を指す。本発明において水溶性化合物とは、該化合物が水と混合されるときに水と化合物2の合計の質量中で5~95重量の水の濃度範囲にわたって均一な単相の混合物を形成することを可能にするオレフィン性不飽和化合物2を指すことを意味する。水分散性又は水溶性を促進するために、周知のアニオン性の安定化基、カチオン性の安定化基及び/又は非イオン性の安定化基が、該オレフィン性不飽和化合物2の主鎖中に導入される。本発明において水相溶性化合物awater-compatiblecompoundとは、それ自体は水希釈性ではないが、乳化剤Dと同じでもよいがそれとは異なってもよい適当な乳化剤Eの存在下で水中の分散液若しくはエマルジョン又は水溶液を形成するオレフィン性不飽和化合物2を指すことを意味する。その外部の乳化剤Eは、場合によって、アニオン性、カチオン性及び/又は非イオン性乳化剤でもよい。一般に、本発明の該オレフィン性不飽和化合物2は、水分散性、水溶性及び/又は水相溶性であろうとなかろうと、ゲル浸透クロマトグラフィーGPCにより測定して少なくとも450ダルトンの重量平均分子量Mwを有する。本発明の該オレフィン性不飽和化合物2は、好ましくは少なくとも470ダルトン、より好ましくは少なくとも500ダルトンのMwを有する。一般にMwは、最大で10000ダルトン、好ましくは最大で5000ダルトンである。最も一般的には、本発明の該オレフィン性不飽和化合物2は、1000ダルトンと2000ダルトンの間のMwを有する。本発明の該オレフィン性不飽和化合物2は、一般にオリゴマー又はポリマーである。重量平均分子量Mw及び数平均分子量Mnは、40°CでサンプルをTHF中に溶解し、3×PLゲル5μmMixed-DLS300×7.5mmカラムに基づき、ポリスチレン標準で較正して、MW範囲162~377400g/モルであるGPCにより、一般的には測定する。好ましい化合物2は、以下のもの、即ち、オレフィン性不飽和ポリウレタン、エポキシ、アクリル、ポリエステル、ポリエーテル、部分エステル化スチレン/無水マレイン酸共重合体、及びそれらの混合物又は共重合体の1つ又は複数から選択される。本発明におけるポリウレタンとは、ウレタン及びポリウレタンの両方並びにそれらの誘導体又はそれらの混合物を指すことを意味する。本発明におけるポリエステルとは、モノエステル及びポリエステルの両方並びにそれらの誘導体又はそれらの混合物を指すことを意味する。本発明のオレフィン性不飽和ポリエステル、特に水相溶性タイプのそれらは、上記のポリオールB1の化合物Cとの特定のエステルとは有利には異なる。本発明において使用されるオレフィン不飽和とは、アリル又はメタアクリルの不飽和を指すことを意味する。好ましいのは、メタアクリレート官能性を有する化合物である。本発明においてメタアクリレートとは、アクリレート及びメタクリレートの両方並びにそれらの誘導体又はそれらの混合物を指すことを意味する。従って、本発明の化合物2は、以下のもの、即ち、ポリウレタンメタアクリレート、エポキシメタアクリレート、ポリエーテルメタアクリレート、メタアクリルメタアクリレート、ポリエステルメタアクリレート、ヒドロキシアルキルメタアクリレートにより部分エステル化されたスチレン/無水マレイン酸共重合体、及びそれらの混合物又は共重合体の1つ又は複数から好ましくは選択される。最も好ましいのは、それらのアクリレート化された形である。本発明のポリエステルメタアクリレート、特に水相溶性タイプのそれらは、上記のポリオールB1の化合物Cとの特定のエステルとは有利には異なる。本発明のポリエステルメタアクリレート、特に水相溶性タイプのそれらは、GPCにより測定して、多くの場合少なくとも470ダルトン、好ましくは少なくとも500ダルトン、特に少なくとも600ダルトン、又は更に少なくとも800ダルトンのMwを有する。以下は、本発明によるいくつかの好ましい化合物2である。水分散性ポリウレタンメタアクリレートは、古くから知られており、広く記載されている例えば米国特許第7605209号及びWO2009/115489参照。最新技術としては、アニオン的、カチオン的又は非イオン的に安定化された水中のポリウレタンメタアクリレートコロイドが一般に挙げられる。それらは、1つ又は複数のイソシアネート好ましくはジイソシアネート又はトリイソシアネートと、1つ又は複数のイソシアネート基と反応することができる少なくとも1つの反応性基例えばヒドロキシル基を含んでいる1つ又は複数のメタアクリレート化化合物、イソシアネート基と反応することができる少なくとも1つの反応性基を含んでおり、直接又は中和剤と反応させて塩を与えた後に、該ポリウレタンを水性媒体中に分散できるようにすることが可能な少なくとも1つの親水性化合物、及び場合によってはポリオールとを反応させることによって、一般的には調製される。親水性基とは、例えば、カルボキシレート基若しくはスルホネート基等のイオン性基、又は塩を形成する中和剤と反応した後にイオン性となる、カルボン酸、スルホン酸、若しくはアミノ基等の基のいずれかを指すことを意図している。好適なポリマー組成物は、ヒドロキシル基等のイソシアネート基と反応することができる少なくとも1つの反応性基を含んでいるモノ又はポリメタアクリレート化分子によるイソシアネート末端のイオノマー性ポリウレタンオリゴマーのキャッピング又は鎖延長から一般的には得られる。必要に応じて、鎖延長は一般的にはポリアミン化合物により得られる。他の実施形態において、該ポリウレタンオリゴマーは、該ポリマーに共有結合していない更なるポリメタアクリレート化分子を更に含む。適切な例は、ジイソシアネートイソホロンジイソシアネートのような、ポリオール例えば、ポリエステル、ポリエーテル及びポリカーボネートの間で選択される、官能性ポリオールジメチロールプロピオン酸のような、ポリメタアクリレート化合物ペンタエリスリトールトリアクリレートのようなと、場合によっては、ポリアミンヘキサメチレンジアミンのような及びアミントリエチルアミンのようなの反応で、その後に該化合物の水中への分散が続くことによって得られる。これらの分散液は、イオン性及び/又は非イオン性界面張力活性化合物ポリアルコキシ化脂肪アルコールのようなにより更に安定化することができる。本発明の組成物で使用するのに適するのは、例えば、UCECOAT登録商標7155、UCECOAT登録商標7177、UCECOAT登録商標7570、UCECOAT登録商標7571、UCECOAT登録商標7578、UCECOAT登録商標7655、UCECOAT登録商標7674、UCECOAT登録商標7689、UCECOAT登録商標7770、UCECOAT登録商標7772、UCECOAT登録商標7773、UCECOAT登録商標7825及びUCECOAT登録商標7849の名称の下で市販されているものである。水溶性ポリウレタンメタアクリレートも、古くから知られており、例えばWO2009/115489に記載されている。それらは、1つ又は複数のイソシアネート好ましくはジイソシアネート又はトリイソシアネートと、ポリオール、及びイソシアネート基と反応することができる少なくとも1つのヒドロキシル基のような反応性の基を含んでいるメタアクリレート化化合物とを反応させることによって一般的には調製される。このポリオールは、好ましくは、ポリエチレングリコールセグメント及び/又は少なくとも1つのペンダント親水性基を含むポリエステルポリオールである。親水性基とは、例えば、カルボキシレート基若しくはスルホネート基等のイオン性基、又は、塩を形成する中和剤と反応した後にイオン性となる、カルボン酸、スルホン酸、若しくはアミノ基等の基のいずれかを指すことを意図している。このポリエステルポリオールは、好ましくは水溶性である。水溶性ポリエステルポリオールは、例えば米国特許第5,006,598号及びWO94/28043に記載されている。本発明の組成物で使用するのに適するのは、例えば、UCECOAT登録商標6558、UCECOAT登録商標6559、EBECRYL登録商標2002及びEBECRYL登録商標2003の名称の下で市販されているものである。水相溶性ポリウレタンメタアクリレートもまた、当技術分野でよく知られている。それらは、例えば、ジ-及び/又はポリイソシアネート、例えばヘキサメチレン-ジイソシアネート、イソホロン-ジイソシアネート、トルエン-ジイソシアネート等と、ヒドロキシル官能性メタアクリレートとを反応させることによって調製することができる。使用することができるのは、もっぱら、上で述べたもののようなヒドロキシル官能性メタアクリレートであるが、鎖を延長するために一価又は多価アルコールヒドロキシル基を含んでいるポリエステル、ポリエーテル又はポリカーボネート等も加えて、それぞれメタアクリル不飽和を含むポリエステルポリウレタン、ポリエーテルポリウレタン、ポリカーボネートポリウレタンを提供することができる。好ましくは、このポリウレタンメタアクリレートは、5,000未満の数平均分子量Mnを有する。本発明の組成物で使用するのに適するのは、例えば、EBECRYL登録商標1290、EBECRYL登録商標230、EBECRYL登録商標220、EBECRYL登録商標270及びEBECRYL登録商標4883の名称の下で市販されているものである。好適な水分散性エポキシメタアクリレートとしては、米国特許第5548005号に記載されているポリエポキシメタアクリレートが挙げられる。これらの化合物は、アクリル酸又はメタクリル酸と、側方のポリエチレンプロピレングリコールセグメントを含む親水性ポリエポキシとを反応させることによって、一般的には調製される。このタイプの親水性ポリエポキシドは、ポリエポキシドと、第一級又は第二級ポリエチレンプロピレングリコールモノエーテルアミン例えばJeffamine登録商標とを反応させるか、又は、OH基を含んでいるポリエポキシドとジイソシアネートとを、その後ポリエチレンプロピレングリコールモノエーテルとを反応させることによって、調製することができる。水相溶性エポキシメタアクリレートもまた、当技術分野でよく知られている。それらは、例えば、メタアクリル酸と、ポリエポキシド、即ち、少なくとも2つのエポキシド官能性を含んでいる化合物との反応から得ることができる。このポリエポキシドは、芳香族又は脂肪族アルコール、ポリオールのグリシジルエーテルから、及び脂環式ポリエポキシドから一般に選択される。好ましいエポキシドは、芳香族及び脂肪族ジオールのジグリシジルエーテル及び脂環式ジエポキシド、例えば、ビスフェノール-Aのジグリシジルエーテル、ビスフェノール-Fのジグリシジルエーテル、ポリエチレンオキシド-co-プロピレンオキシドのジグリシジルエーテル、ポリプロピレンオキシドのジグリシジルエーテル、ヘキサンジオールのジグリシジルエーテル、ブタンジオールのジグリシジルエーテル等である。特に好ましいのは、ビスフェノール-Aのジグリシジルエーテルである。また、エポキシド化不飽和脂肪酸トリグリセリド又はエポキシド化ノボラックも使用することができる。例としては、エポキシド化ダイズ油トリ-及びテトラアクリレート、エポキシド化ヒマシ油トリアクリレート、エポキシド化アマニ油テトラ-及びペンタアクリレートが挙げられる。本発明の組成物で使用するのに適するのは、例えば、EBECRYL登録商標600、EBECRYL登録商標605、EBECRYL登録商標6040、EBECRYL登録商標860、EBECRYL登録商標3701、EBECRYL登録商標3608、EBECRYL登録商標3702及びEBECRYL登録商標370の名称の下で市販されているものである。水分散性ポリエーテルメタアクリレートは、ヒドロキシ官能性ポリエーテルのメタアクリル酸によるエステル化によって調製することができる。ヒドロキシ官能性ポリエーテルは、テトラヒドロフラン、エチレンオキシド及び/若しくはプロピレンオキシド等の環状エーテルの開環単独重合又は共重合によって得ることができ、又は多価アルコールをエチレン及び/若しくはプロピレンオキシドと反応させることによって調製することができる。メタアクリルメタアクリレートも使用することができる。それらは古くから知られており、幅広く記載されている。それらは、基本的には、エマルジョン重合によって得られるメタアクリルポリマー分散液を、トリメチロールプロパントリアクリレート等のようなポリメタアクリレート化分子とブレンドすることによって得ることができる例えば米国特許第1,042,520号参照。然しながら、最高の性能を提供するためには、オレフィン性不飽和官能性をアクリルポリマーに直接共有結合させることがより望ましい。この手法は、例えば、J.Odebergら、JournalofAppliedPolymerScience、62巻、435~445頁1996年に開示されているような、グリシジルメタクリレートとアクリルポリマー上に存在するカルボン酸官能性との界面反応によって、更にグラフトされているコアシェル粒子微細構造を結果として生ずる多段階エマルジョン重合により活用されている。得られたポリマー分散液は、外部のアニオン性及び/又は非イオン性乳化剤によって一般的には安定化される。幅広く記載されている別の異なるルートは、前記ポリマーが水中に分散した後に場合により揮散させることができる溶媒中でグラフトされるメタアクリルポリマーを合成することにある。得られるポリマー分散液は、ポリマー主鎖上に存在する陰イオン電荷によって通常は安定化される。適切な水相溶性ポリエステルメタアクリレートは、ポリオールと、ラジカル重合させることができるオレフィン性不飽和化合物との反応生成物から、或いはヒドロキシル基を含んでいるポリエステル主鎖とメタアクリル酸との、又はカルボキシル基を含んでいるポリエステル主鎖とヒドロキシアルキルメタアクリレートとの若しくはグリシジルメタクリレートとの反応生成物から選択され得る。本発明による水相溶性ポリエステルメタアクリレートは、ポリオールと、ラジカル重合させることができるオレフィン性不飽和化合物との反応生成物でもよい。かかる化合物は、好ましくは、少なくとも2つの炭素原子を有するポリオールと、オレフィン性不飽和酸、好ましくはメタアクリル酸とのエステルである。そのポリオールは、更なる変性が、エトキシ化又はプロポキシ化又は混合アルコキシ化ポリオールを生じるポリオールA3とエチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシドとの反応生成物を用いることであってよい、上記の化合物A3と同じ群から選択することができる。有利には、本発明の水相溶性ポリエステルメタアクリレートは、ポリオールB1と上記の化合物Cとの特定のエステルとは異なる。適切な水相溶性ポリエステルメタアクリレートは、ヒドロキシル基を含んでいるポリエステル主鎖とメタアクリル酸とを反応させるか、カルボキシル基を含んでいるポリエステル主鎖とヒドロキシアルキルメタアクリレート、例えば、2-ヒドロキシエチルアクリレート、2-若しくは3-ヒドロキシプロピルアクリレート等とを、又はグリシジルメタクリレートとを反応させることによっても得ることができる。そのポリエステル主鎖は、従来の方式で、少なくとも1つの一価及び/若しくは多価アルコール、例えばエチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、ヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、ビスフェノールA、ペンタエリスリトール等、又は/並びにそれらのエトキシ化物及び/若しくはプロポシ化物と、少なくとも1つのモノ-及び/若しくはポリカルボン酸、例えば、脂肪酸、アジピン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸等、又はそれらの対応する無水物とのポリ縮合によって得ることができる。該ポリエステル合成について不飽和化合物、例えば、フマル酸、マレイン酸、イタコン酸等を使用することによって、メタアクリル及びオレフィンの両方の不飽和をポリマー鎖中に持つポリエステルを得ることができる。更に、ポリラクトンをポリエステル主鎖として使用することができる。例えば、場合によって1つ又は複数の多価アルコールの存在下で、ε-カプロラクトンの開環重合によって得られるポリε-カプロラクトンを使用することができる。本発明の組成物で使用するのに適するのは、例えば、EBECRYL登録商標450、EBECRYL登録商標800、EBECRYL登録商標810、EBECRYL登録商標830、EBECRYL登録商標851及びEBECRYL登録商標852の名称の下で市販されているものである。同様に適切なのは、メタアクリレート化OH官能化化合物と無水物とから調製されたもの例えばEBECRYL登録商標770等、又はポリエチレングリコールセグメント及び/若しくは少なくとも1つのペンダント親水性基を含む水溶性ポリエステルポリオールとメタアクリル酸とのエステル化生成物等の水溶性ポリエステルメタアクリレートである。親水性基とは、例えば、カルボキシレート基、スルホン酸基、又は塩を形成する中和剤、例えば、カルボン酸、スルホン酸、若しくはアミノ基等と反応した後にイオン性となるいずれかのイオン性である基を指すことを意味する。水溶性ポリエステルポリオールは、例えば米国特許第5,006,598号及びWO94/28043に記載されている。より多くのタイプの適切な水溶性メタアクリレートが、WO2009/115489に記載されている。次のもの、例えば、エポキシメタアクリレート、ポリエーテルメタアクリレート及びそれらの混合物、特に少なくとも2つのメタアクリレート基を含むものを使用することができる。より好ましいのは、ポリエーテルメタアクリレート、特にアルコキシ化低分子量ポリオールのメタアクリレートである。低分子量ポリオールとは、少なくとも2つのヒドロキシル官能基を含み、400未満の分子量を有するポリオール、例えば、グリセロール、トリメチロールプロパン、ジ-トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジ-ペンタエリスリトール及びビスフェノール類等を指すことを意味する。少なくとも0.2、好ましくは少なくとも0.25、より好ましくは少なくとも0.33である酸素の炭素に対する当量比を有するアルコキシ化ポリオールが特に好ましい。特に好ましいのは、エトキシ化したポリオール、特にグリセロールのメタアクリレートである。適当な製品としては、EBECRYL登録商標11、EBECRYL登録商標12、EBECRYL登録商標13及びEBECRYL登録商標2047の名称の下で市販されているものが挙げられる。適当な水溶性メタアクリレートの更に別の例は、EP1792956B1に記載されているようなヒドロキシアルキルメタアクリレート例えば、ヒドロキシエチルアクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシブチルアクリレート、ヒドロキシブチルメタクリレート及び中鎖長の脂肪族アルコール例えば、n-プロパノール、n-ブタノール、アミルアルコール、イソアミルアルコール等により部分的にエステル化されているスチレン/無水マレイン酸共重合体である。本発明による好ましいオレフィン性不飽和化合物2は、ポリウレタンメタアクリレート、ポリエステルメタアクリレート及び/又はエポキシメタアクリレートである。特に好ましいのは、それらのアクリレート化された形である。最も好ましいのは、ポリウレタンメタアクリレート及び/又はエポキシメタアクリレート、並びに特にそれらのアクリレート化された形である。これらの化合物は、単独で、或いは上記のような本発明による任意のその他のオレフィン性不飽和水分散性、水溶性化合物及び/又は水相溶性化合物との組合せで使用することができる。本発明のある実施形態において、本発明の該組成物は、水分散性化合物21及び/又は水溶性化合物22、並びに、場合によって、少なくとも1つの上記のような水相溶性オレフィン性不飽和化合物23を含む。本発明の更に別の実施形態において、本発明の組成物は、水相溶性23である少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物2、並びに、場合によって、上記のような水分散性化合物21及び/又は水溶性化合物22から選択される少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物2を含む。本発明は、本発明の組成物を調製するためのプロセスにも関連し、このプロセスは、-乳化剤D、及び、ヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aと、ラジカル重合させることができて前記ポリエステル樹脂の主鎖にエステル結合又はウレタン結合によって結合しているオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物ACを含む少なくとも1つの放射線硬化性の水に分散したアルキド又はポリエステル樹脂組成物1[組成物1は、場合によって、更に、ラジカル重合させることができるオレフィン性不飽和化合物Bを含んでいてもよい。]に、-水分散性化合物21、水溶性化合物22、及び/又は少なくとも450ダルトンの重量平均分子量を有していて前記反応生成物ACとは異なる水相溶性化合物23の群から選択される少なくとも1つの他のオレフィン性不飽和化合物2、を加えることを含む。化合物の性質によって異なる、本発明のオレフィン性不飽和化合物2を加える好ましい方法が存在する。1つの好ましい実施形態において、ポリエステル又はアルキド樹脂組成物1は、本発明による少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物2とたやすく混合又はブレンドされる。同じか別の好ましい実施形態において、本発明による少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物2は、ポリエステル又はアルキド樹脂組成物1中に存在する。本発明は、従って、-乳化剤D、及び、ヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aと、ラジカル重合させることができて前記ポリエステル樹脂の主鎖にエステル結合又はウレタン結合によって結合しているオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物ACを含む少なくとも1つの放射線硬化性の水に分散したポリエステル樹脂組成物1組成物1は、場合によって、ラジカル重合させることができる少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物Bを更に含んでもよい。と、-水分散性化合物21、水溶性化合物22、及び/又は少なくとも450ダルトンの重量平均分子量を有していて前記反応生成物ACとは異なる水相溶性化合物23の群から選択される少なくとも1つの他のオレフィン性不飽和化合物2とを、混合する又はブレンドすることを含む、本発明の組成物を調製するためのプロセスに関する。最も一般的な方法において、該ポリエステル又はアルキド樹脂組成物1は、ヒドロキシ官能性ポリエステル又はアルキド樹脂Aに、オレフィン性不飽和化合物C化合物Cは、Aのヒドロキシル基と反応する官能基を有する。を加えること、AとCとを反応させること、及び、AとCとの反応生成物ACを乳化剤Dの存在下で水中に分散させて均一な混合物を形成するステップによって得られる。該ポリエステル又はアルキド樹脂組成物1は、オレフィン性不飽和化合物Bを更に含むことができる。該化合物の性質によって、前記実施形態において本発明による化合物2は、それ自体で加えることができ、或いは水又は水性溶液中の分散液、エマルジョン若しくは溶液として提供することができる。水相溶性化合物23は、適当な乳化剤Eを添加することによって、水中の分散液又はエマルジョンとして提供することができる。この乳化剤Eは、乳化剤Dと同じ物であってもよく、又はそれとは異なっていてもよい。本発明のポリエステル樹脂組成物は、45乃至75の固体の質量分率を一般的には有する。固体の質量分率における大き過ぎる違いを避けるため、本発明のある実施形態において、該ポリエステル樹脂組成物1は、本発明による少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物2と混合する又はブレンドする前に、水中で更に希釈する。有利には、該ポリエステル又はアルキド樹脂組成物1の固体の質量分率は、それによって、本発明によるオレフィン性不飽和化合物2の固体の質量分率と、30を超えないで、好ましくは15を超えないで、一般的には5を超えないで異なる固体の質量分率に減少される。前記の同じか又は異なる実施形態において、該pHは、ポリエステル樹脂組成物1と本発明によるオレフィン性不飽和化合物2との間のpHの差が、混合する又はブレンドする前に最大で5単位であるように調節する。好ましくは、その差は、最大で3のpH単位、より好ましくは最大で2のpH単位である。一般に、調節するのは、より典型的には上昇させるのは、該ポリエステル又はアルキド樹脂組成物1のpHであるが、オレフィン性不飽和化合物2のpHを調節しても、例えば、低下させてもよい。できる限り、その両方のpHは、混合する又はブレンドする前に調節する。放射線硬化性の水に分散されているポリエステル樹脂組成物1の中に存在するとき、本発明によるその少なくとも1つのオレフィン性不飽和化合物2は、反応生成物ACにその調製の途中又は後の任意の段階で加えることができる。好ましくは、この化合物2は、水に分散させる前の、より好ましくは乳化剤Dの添加前の該反応生成物AC及びBが存在するに加えることにより、単一の乳化剤の使用を可能にする。本発明は、それ故、aヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aと、ラジカル重合させることができて前記ポリエステル樹脂の主鎖にエステル結合又はウレタン結合によって結合しているオレフィン性不飽和化合物Cとの反応生成物ACを、水分散性化合物21、水溶性化合物22、及び/又は少なくとも450ダルトンの重量平均分子量を有していて前記反応生成物ACとは異なる水相溶性化合物23の群から選択される少なくとも1つの他のオレフィン性不飽和化合物2と混合すること、bそこに、均一な混合物が得られるまで撹拌下で少なくとも1つの乳化剤Dを加えること、並びに、続いてc該混合物を水中に分散させて安定なエマルジョンを得ること、を含む、本発明の組成物を調製するためのプロセスにも関する。分散液は、該化合物を水に加えるか、又は水を該化合物に加えることによって得ることができる。このオレフィン性不飽和化合物2は、通常は、上記の水相溶性化合物23である。更に、本発明による水分散性化合物21及び/又は水溶性化合物22もこのように、好ましくは上記のように即ち、化合物それ自体として加えることができる。該反応生成物ACは、一般的には、a1反応物の量及び種類が反応物の混合物中でヒドロキシル基の化学量論的過剰を確保するように選択される、8個乃至24個の炭素原子を有する脂肪酸A1、少なくとも3個のヒドロキシル基を有する脂肪族多価アルコールA3、及び少なくとも2個のカルボキシル基を有する芳香族、脂環式又は線状若しくは分枝状脂肪族カルボン酸A4、或いはそれらの無水物、並びに、場合によって、少なくとも2個の炭素原子で7個を超えない炭素原子を有する脂肪族又は芳香族モノカルボン酸A2、並びに、場合によって、好ましくは不飽和の油である油A5を、反応槽中で混合すること、a2かくして得られた混合物を水の除去のもとに140°C乃至250°Cの温度に加熱してヒドロキシ官能性ポリエステル樹脂Aを用意すること、a3Aのヒドロキシル基と反応性でありエステル基又はウレタン基である化学結合の基を形成するオレフィン性不飽和化合物Cを加え、AとCの混合物を加熱して前記化学結合の反応及び形成をもたらすこと、によって得られる。場合によって、該ポリエステル樹脂組成物1は、上記のようなオレフィン性不飽和化合物Bを更に含むことができ、その化合物は、好ましくはそのままで造られる。前記の場合、ステップa1のポリエステル樹脂Aは、ステップa3のオレフィン性不飽和化合物Cとの反応の前にポリオールB1と混合される。本発明はまた、上記の方法のいずれかによって得られた又は得られる組成物に関する。好ましくは、該ポリエステル又はアルキド樹脂組成物1の、本発明による該オレフィン性不飽和化合物2に対する固体の質量分率は、95/5乃至50/50の範囲である。本発明による該放射線硬化性水性コーティング組成物は、一般的には、適切な添加剤、例えば、光開始剤UV硬化について、殺生物剤、顔料、染料、充填剤、レベリング剤、沈降防止剤、及び流動調整剤等の添加によって、コーティング組成物に仕立てられる。本発明の組成物は、かくして、化合物1及び2の他に、添加剤3も含んでよい。特にインクを製造するために使用される場合は、顔料及び/又は着色剤を該組成物に加えてもよい。本発明による組成物は、最大で80、好ましくは最大で50の、化合物1、2、及び/若しくは3並びに/又は顔料の全体含量として定義される全固体の質量分率を一般に有する。一般的には、本発明の組成物における全固体の質量分率は、少なくとも5、好ましくは少なくとも10である。最も一般的には、本発明の組成物における全固体の質量分率は、20と60の間である。本発明による組成物は、通常は20重量乃至95重量の水、より好ましくは40重量乃至80重量の水を含む。本発明の組成物は、とりわけ、ペイント、インク、ラミネート用接着剤及びコーティングとして使用し、それら自体を、紙、段ボール、木材若しくは木質材料、繊維例えばガラス、並びにプラスチック及び金属にコーティングを施す及び/又は含浸させるのに役立てることができる。そのような本発明の態様は、本発明による組成物から調製されたペイント、コーティング、ラミネート用接着剤又はインクに関する。そのような本発明のもう1つの態様は、本発明による組成物を含むペイント、コーティング、ラミネート用接着剤又はインクに関する。本発明の組成物は、放射線により、場合によって、それに続く空気乾燥によって硬化させることができる。紫外線照射によって硬化する場合、これは、一般的には光開始剤の存在下で行われる。通常0.5乃至12重量の光開始剤を本発明の組成物に添加することができる。該組成物は、光開始剤のない組成物の使用を可能にする電子線照射によって硬化させることもできる。樹脂組成物によっては、接着性、及び木材の場合は優れた木材への濡れ:wettingAnfeuerungと相まった優れた反応性、硬度及び耐薬品性、耐摩耗性、引っ掻き抵抗性を有する系を得ることができる。これにより、木材等の基材上のプライマー、シーラーとして及びトップコートとしての両方で使用することができる配合物を製造することが可能となる。これは、複数のスプレー装置の必要性を取り除く家具へのスプレー塗装について特に有用である。本発明は、更に、本発明によるポリエステル樹脂組成物に、光開始剤、顔料、着色剤、分散剤、流動添加剤、増粘剤、艶消し剤、及び接着促進剤の群から選択される1つ又は複数の添加剤を添加すること、かくして得られた混合物を混合及び均一化して、ペイント、ラミネート用接着剤、コーティング又はインクを得て、前記ペイント、ラミネート用接着剤、コーティング又はインクを未乾燥塗膜の形で基材の表面に塗布すること、前記塗膜中に含まれている水及び場合によってその他の揮発性成分の少なくとも一部を乾燥又は追い出すこと、コーティングを施した基材を、該塗膜を硬化させるのに十分な高エネルギーの放射線に曝露することを含む、本発明による任意の組成物の使用の方法を提供する。特定の好ましい実施形態によれば、乾燥剤が添加剤として更に使用され、コーティング済み基材が、放射線照射と同時に又はその後に、空気乾燥を提供するために空気酸化のもとに置かれる。本発明の更に別の態様は、本発明のコーティング組成物により部分的に又は完全にコーティングを施した物品に関する。以下の実施例は、本発明を、それを限定するのではなく更に説明するために提示する。実施例においては、本明細書におけるのと同様に以下の定義が使用される。酸価は、DINENISO3682DIN53402に従い、検査中のサンプルを中和するために必要な水酸化カリウムの質量mKOHと、このサンプルの質量又は溶液若しくは分散液の場合におけるサンプル中の固形分の質量mBとの比率として定義され、その慣習的な単位はmg/gである。ヒドロキシル価は、DINENISO4629DIN53240に従って、該サンプルと同じ数のヒドロキシル基を有する水酸化カリウムの質量mKOHと、そのサンプルの質量溶液又は分散液については該サンプル中の固形分の質量mBとの比率として定義され、その慣習的な単位はmg/gである。別に明確に述べられていない限り、単位g/100g、又はcg/gを有する全ての量、特に溶液又は分散液の濃度又は強度は、溶解又は分散又は混合された物質の質量を、溶液又は分散液又は混合物の質量で除すことにより計算した質量分率である。動力学粘度は、円錐平板粘度計を用いて、25°Cで100s-1の剪断速度で測定される。調製例ビニル官能性アルキド樹脂例R1-ビニル官能性アルキド樹脂及びビニル官能性ポリオールの混合物標準的な合成樹脂反応器中で、62kgの安息香酸、105kgのヤシ油脂肪酸、87kgのペンタエリスリトール、及び70kgの無水フタル酸を230°Cに加熱した。共沸剤としてトルエンを用いる230°Cでの共沸蒸留及びその後のトルエンによる固形分80の質量分率への希釈により、3.0mg/gの酸価、50の固形分の質量分率までトルエンで希釈した45mPasの動力学粘度、及び120mg/gのヒドロキシル価を有する373kgのアルキド樹脂を生じた。このアルキド樹脂を、355g/モルの平均モル質量を有する87kgのグリセロールプロポキシレートと90°Cで混合し、2.5kgのp-トルエンスルホン酸、及び1.2kgのヒドロキノンモノメチルエーテルを、それぞれ触媒及び抑制剤として加えた。78.5kgのアクリル酸を加えた後、その反応塊を125°Cに加熱し、同時に、7の酸素含量を有する希薄空気の3m3/時の流れを反応器中に吹き込んだ。共沸剤としてトルエンを使用する125°Cでの共沸蒸留を、酸価が30mg/gより低くなるまで行った。共沸剤を除去するための減圧下でのその後の蒸留により、99.5の純度、10mg/gの酸価、及び25Pasの動力学粘度を有する445kgの生成物を生じた。例R2-ビニル官能性アルキド樹脂例R1におけると同様に、137kgの綿実油脂肪酸、87kgのペンタエリスリトール、及び74kgの無水フタル酸を230°Cに加熱した。共沸剤としてトルエンを用いる230°Cでの共沸蒸留及びその後の得られた樹脂のトルエンによる固形分80の質量分率への希釈により、1.5mg/gの酸価、50の固形分の質量分率までトルエンで希釈した溶液について測定して、40mPasの動力学粘度、及び210mg/gのヒドロキシル価を有する373kgのアルキド樹脂を生じた。このアルキド樹脂中に、2.5kgのp-トルエンスルホン酸、及び1.2kgのヒドロキノンモノメチルエーテルを、それぞれ触媒及び抑制剤として加えた。85kgのアクリル酸を加えた後、その反応塊を125°Cに加熱し、同時に、7の酸素含量を有する希薄空気の3m3/時の流れを反応器中に吹き込んだ。共沸剤としてトルエンを使用する125°Cでの共沸蒸留を、酸価が30mg/gより低くなるまで行った。トルエン及び過剰のアクリル酸を除去するための減圧下でのその後の蒸留により、99.0の純度、12mg/gの酸価、及び13Pasの動力学粘度を有する340kgの生成物を生じた。例R3-ビニル官能性アルキド樹脂標準的な合成樹脂反応器中で、210kgのダイズ油及び55kgのペンタエリスリトールを、触媒として0.03gの水酸化リチウムを用いて265°Cでエステル交換し、200°Cで82kgの無水フタル酸を加えた後、その反応混合物を230°Cに加熱した。共沸剤としてトルエンを用いる230°Cでの共沸蒸留及びその後のトルエンによる固形分80の質量分率への希釈により、5.0mg/gの酸価、トルエン中60強度溶液について測定して250mPasの動力学粘度、及び90mg/gのヒドロキシル価を有する422kgのアルキド樹脂を生じた。このアルキド樹脂を、それぞれ触媒及び抑制剤としての2.5kgのp-トルエンスルホン酸及び1.2kgのヒドロキノンモノメチルエーテルと共に90°Cで混合した。42.2kgのアクリル酸を加えた後、その反応塊を125°Cに加熱し、同時に、7の酸素含量を有する希薄空気の3m3/時の流れを反応器中に吹き込んだ。共沸剤としてトルエンを使用する125°Cでの共沸蒸留を、酸価が30mg/gより低くなるまで行った。トルエン及び過剰のアクリル酸を除去するための減圧下でのその後の蒸留により、99.0の純度、9mg/gの酸価、及び42Pasの動力学粘度を有する374kgの生成物を生じた。例R4-ビニル官能性アルキド樹脂34.1kgのトルエンジイソシアネートを、23kgのヒドロキシエチルアクリレートと、触媒としての0.02kgのジブチルスズジラウレート及び安定剤としての0.09kgのブチル化ヒドロキシトルエンと共に反応させた。反応は50°Cを超えない温度で行われ、特定のイソシアネート基含量の3.44mmol/g14.4のイソシアネート基、M=42.02g/モル、の質量分率に相当するを有する生成物をもたらした。この生成物をM1と呼ぶ。110mg/gのヒドロキシル価を有する100の固体の質量分率の例R1において調製したアルキド樹脂100kgを、44.8kgのグリセロールプロポキシレートトリアクリレートと、触媒としての0.05kgのジブチルスズジラウレート及び安定剤としての0.05kgのブチル化ヒドロキシトルエンと共に混合した。この混合物をM2と呼ぶ。成分M1及びM2を共に反応器に加え、85°Cに加熱した。85°Cで熟成が行われ、0.05mmol/g0.20のイソシアネート基、M=42.02g/モル、の質量分率に相当する以下の特定のイソシアネート基含量をもたらした。後安定化を0.05kgのブチル化ヒドロキシトルエンにより行った。22kgのグリセロールプロポキシレートトリアクリレートによる更なる希釈により、60°Cで15Pasの動力学粘度を有するウレタンアクリレート生成物がもたらされた。例R5-ビニル官能性アルキド樹脂43.6kgのイソホロンジイソシアネートを、23kgのヒドロキシエチルアクリレートと、触媒としての0.02kgのジブチルスズジラウレート及び安定剤としての0.10kgのブチル化ヒドロキシトルエンと共に反応させた。反応は50°Cを超えない温度で行われ、特定のイソシアネート基含量の2.96mmol/g12.4のイソシアネート基、M=42.02g/モル、の質量分率に相当するを有する生成物をもたらした。この反応生成物をM1と呼ぶ。110mg/gのヒドロキシル価を有する100の固体の質量分率の例R1において調製したアルキド樹脂100kgを、47.5kgのグリセロールプロポキシレートトリアクリレートと、触媒としての0.05kgのジブチルスズジラウレート及び安定剤としての0.05kgのブチル化ヒドロキシトルエンと共に混合した。この混合物をM2と呼ぶ。成分M1及びM2の両方を共に反応器に加え、85°Cに加熱した。85°Cで熟成が行われ、0.05mmol/g0.20のイソシアネート基、M=42.02g/モル、の質量分率に相当する以下の特定のイソシアネート基含量をもたらした。後安定化を0.05kgのブチル化ヒドロキシトルエンにより行った。24kgのグリセロールプロポキシレートトリアクリレートによる更なる希釈により、60°Cで10Pasの動力学粘度を有するウレタンアクリレート生成物がもたらされた。例R6-ビニル官能性アルキド樹脂34.1kgのトルエンジイソシアネートを、26kgのヒドロキシプロピルアクリレートと、触媒としての0.02kgのジブチルスズジラウレート及び安定剤としての0.1kgのブチル化ヒドロキシトルエンと共に反応させた。反応は50°Cを超えない温度で行われ、特定のイソシアネート基含量の3.29mmol/g13.8のイソシアネート基、M=42.02g/モル、の質量分率に相当するを有する生成物をもたらした。この生成物をM1と呼ぶ。110mg/gのヒドロキシル価を有する100の固体の質量分率の例R1において調製したアルキド樹脂100kgを、45.6kgのグリセロールプロポキシレートトリアクリレートと、触媒としての0.05kgのジブチルスズジラウレート及び安定剤としての0.05kgのブチル化ヒドロキシトルエンと共に混合した。この混合物をM2と呼ぶ。成分M1及びM2の両方を共に反応器に加え、85°Cに加熱した。85°Cで熟成が行われ、0.05mmol/g0.20のイソシアネート基、M=42.02g/モル、の質量分率に相当する以下の特定のイソシアネート基含量をもたらした。後安定化を0.05kgのブチル化ヒドロキシトルエンにより行った。23kgのグリセロールプロポキシレートトリアクリレートによる更なる希釈により、60°Cで15Pasの動力学粘度を有するウレタンアクリレート生成物がもたらされた。例R7-ビニル官能性アルキド樹脂標準的な合成樹脂反応器中で、410kgのアマニ油、8kgのトール油脂肪酸、70kgのグリセロール及び24kgのペンタエリスリトールを、触媒として0.10kgの水酸化リチウムを使用して260°Cでエステル交換し、180°Cで135kgの無水フタル酸を加えた後、その反応混合物を共沸蒸留下で230°Cに加熱した。<3mg/gの酸価が達成されたとき、減圧下の蒸留を230°Cで行い、0.5mg/gの酸価、トルエン中60強度溶液について測定して100mPasの動力学粘度、及び100mg/gのヒドロキシル価を有する631kgの無溶媒のアルキド樹脂を生じた。このアルキド樹脂100kgを、52kgのトルエンジイソシアネートとヒドロキシエチルアクリレートとの反応生成物例R6に記載されているものと同じを混合し、85°Cに加熱した。85°Cで熟成が行われ、0.05mmol/g0.20のイソシアネート基、M=42.02g/モル、の質量分率に相当する以下の特定のイソシアネート基含量をもたらした。後安定化を0.05kgのブチル化ヒドロキシトルエンにより行った。17kgのグリセロールプロポキシレートトリアクリレートによる更なる希釈により、60°Cで20Pasの動力学粘度を有するウレタンアクリレート生成物がもたらされた。例R8-ビニル官能性アルキド樹脂34.1kgのトルエンジイソシアネートを、74kgのジ-トリメチロールプロパントリアクリレートと、触媒としての0.02kgのジブチルスズジラウレート及び安定剤としての0.1kgのブチル化ヒドロキシトルエンと共に反応させた。反応は50°Cを超えない温度で行われ、特定のイソシアネート基含量の1.81mmol/g7.6のイソシアネート基、M=42.02g/モル、の質量分率に相当するを有する生成物をもたらした。この生成物をM1と呼ぶ。110mg/gのヒドロキシル価を有する100の固体の質量分率の例R1において調製したアルキド樹脂100kgを、59.1kgのグリセロールプロポキシレートトリアクリレートと、触媒としての0.06kgのジブチルスズジラウレート及び安定剤としての0.06kgのブチル化ヒドロキシトルエンと共に混合した。この混合物をM2と呼ぶ。成分M1及びM2の両方を共に反応器に加え、85°Cに加熱した。85°Cで熟成が行われ、0.05mmol/g0.20のイソシアネート基、M=42.02g/モル、の質量分率に相当する以下の特定のイソシアネート基含量をもたらした。後安定化を0.05kgのブチル化ヒドロキシトルエンにより行った。630kgのグリセロールプロポキシレートトリアクリレートによる更なる希釈により、60°Cで62.8Pasの動力学粘度を有するウレタンアクリレート生成物がもたらされた。乳化剤例E1標準的な合成樹脂反応器中で、476kgのヒマワリ油脂肪酸、176kgのソルビトール、335kgのテトラヒドロ無水フタル酸、及び触媒としての2kgのジブチルスズジラウレートを180°Cに加熱し、750g/モルの数平均分子量を有する820kgのモノメトキシポリエチレングリコールを加え、その混合物を更に230°Cに加熱した。共沸剤としてキシレンを使用する230°Cでの共沸蒸留及びその後の共沸剤を除去するための減圧下での蒸留によって、100の純度、3mg/gの酸価及び45の固体の質量分率に水で希釈して7500mPasの動力学粘度を有する1850kgの生成物を生じた。例E227.2kgのアマニ油及び7.2kgのグリセロールを、触媒としての5gの水酸化リチウムと共に、反応塊がエタノールに無限に溶解するまで、265°Cでエステル交換した。100°Cまで冷却した後、21.2kgのヘキサヒドロ無水フタル酸及び750g/モルの数平均モル質量を有する46.4kgのモノメトキシポリエチレングリコールを仕込み、0.2kgのトリエチルアミンを触媒として加え、その反応混合物を更に230°Cまで加熱した。共沸剤としてキシレンを使用する230°Cでの共沸蒸留及びその後のキシレンを除去するための減圧下での蒸留によって、1.5mg/gの酸価及び50の固体の質量分率に水で希釈して7200mPasの動力学粘度を有する100kgの生成物を生じた。例E3例E1におけるのと同様に、15.8kgのヤシ油脂肪酸、9.6kgのグリセロール、19.1kgのテトラヒドロ無水フタル酸、及び触媒としての0.09kgのトリエチルアミンを180°Cに加熱し、750g/モルの数平均モル質量を有する55.3kgのモノブトキシポリエチレングリコールを加え、その混合物を230°Cに加熱した。共沸剤としてキシレンを使用する230°Cでの共沸蒸留及びその後の共沸剤を除去するための減圧下での蒸留によって、100の純度、及び8mg/gの酸価を有する100kgの生成物を生じた。残りのカルボキシル官能基は、3.7kgのネオデカン酸オキシラニルメチルエステルと1.0mg/g未満の酸価まで反応させた。この生成物の動力学粘度は、50強度の水中分散液について測定して5500mPasであった。調製例1~12エマルジョンを、表1に記載されている割合と条件のもとで調製した。成分Eを適切な撹拌器を有する標準的な合成樹脂反応器に仕込み、予熱した成分R添加の温度TRを撹拌しながら60分間かけて加えた。1時間にわたる均一化に続いて、その生成物は、脱塩水を小分けして加えることによって、エマルジョン中63乃至67の固体の質量分率に対応する望ましい塗装粘度に希釈した。全てのエマルジョンが、乾燥性及び塗膜品質に関して溶媒を含む系に相当する塗膜を与えた。そのエマルジョンの安定性は、40°Cと60°Cでの保存並びに-10°C/25°Cの3回の凍結融解サイクルによっても測定した。本発明のエマルジョンは全て、240時間60°C後及び2160時間40°C後も依然満足な状態であった。3回の凍結融解サイクル後、エマルジョンに顕著な変化はなかった。調製例9~12更なるエマルジョンを、表2に記載されている割合及び条件を用いて調製した。成分Eを最初に適切な撹拌器を有する標準的な合成樹脂反応器に仕込み、予熱した成分R添加の温度TRを撹拌しながら60分間かけて加えた。1時間にわたる均一化に続いて、その生成物は、脱塩水を小分けして加えることによって、エマルジョン中63乃至67の固体の質量分率に対応する望ましい塗装粘度に希釈した。例11においては、水に乳化する組合せの乾燥剤ノニルフェノールエトキシレートがなく、それぞれ約5のコバルト、約0.22のリチウム、及び約7.5のジルコニウムの質量分率を含むを加えて、約2である金属のバインダー固体に対する質量比を提供する。例13~14上記の例7によるエマルジョンを脱塩水中に希釈して、下の表3に示されているそれぞれ40と35の最終の固体の質量分率を得た。これは、100RPMで連続して撹拌しながら、示されている量の水を室温で30分間にわたってゆっくり加えることによって行った。量:重量部。これによって、例13及び14の樹脂は、それらがその後ブレンドされたそれぞれの水分散性ポリウレタンメタアクリレートそれぞれ、UCECOAT登録商標7177及びUCECOAT登録商標7571と同じ固体の質量分率を得る。配合例F1~F6及びCE1~CE2次に、適正な量の水分散性ポリウレタンメタアクリレートを表3の材料に加えることによって、ブレンドを調製した。これは、室温で30分間にわたって100RPMの連続的撹拌のもとで行われた。これらの混合物に、等しい質量のベンゾフェノンとCPK1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニルケトンとからなる光開始剤ブレンドの1.5及び等しい質量のポリエーテルポリウレタン増粘剤ADDITOL登録商標VXW8460、CytecSurfaceSpecialtiesAustriaGmbHと脱塩水との混合物50/50の2を加える。この配合した組成物を、試験に応じて不透明チャートopacitychartsLenetaCompany-米国又はガラスに塗布し、80°Cのオーブン中で5分間乾燥させた。放射線硬化を、そのコーティングを施し乾燥させたサンプルを80W/cmの出力を有する紫外線水銀ランプにさまざまなコンベヤ速度で露光することにより実施した。サンプルは、反応性、硬度及び耐汚染性について評価した。本発明による配合物F1~F6は、CE1及びCE2、即ち本発明による化合物2なしの例13~14による樹脂に基づく配合物と比較して試験した。該配合物の組成は、表4に提供されている。量:重量部。以下の試験方法が評価において使用された。反応性は、基材に30~40μのウェットコーティングを塗布することにより、レネタペーパーLenetapaper上で測定した。その反応性は、コーティング表面に置かれたタルクをその表面に跡を残さないでブラシで拭うことができるm/分単位のコンベヤ速度で表される。この速度で、アセトン二重摩擦ADRの回数が測定される。表中の数字は、コーティングの見て分かる損傷が観察される前の、硬化したコーティング上のADRの回数である。ペルソ硬度Persozhardnessをガラス板上で測定する。120μのウェットコーティングをガラス板に塗布し、上記のタルク速度で硬化させる。その器具は、コーティングを施した試験パネル上に載っている2つのボール上で自由に揺れる振り子からなる。振れの振幅が12度から4度まで減少する秒単位での時間を測定する。耐汚染性は、レネタペーパー上に50μのウェットコーティングを塗布し、そのコーティングを上記のタルク速度で乾燥及び硬化させることによって測定した。いくつかの液体の染みを硬化したコーティングの上に置き、時計皿で保護した。1時間の接触時間の後、その染みを最初は乾いたままふき取り、次に水と洗剤でふき取った。そのコーティング表面の目視評価を行い、次の0から5までの尺度で記録した。5=目に見える変化なし4=色又は光沢にごくわずかな変化3=色及び/又は光沢にわずかな変化があるが、表面の構造は損傷されていない。2=色及び/又は光沢に激しい変化があるが、表面の構造は損傷されていない。1=激しい傷があり、表面構造が損傷されている。0=表面構造が完全に損傷されている。結果を表5~7にまとめて示す。上記の結果は、本発明による水分散性化合物21の添加の影響をはっきりと示している。タルク反応性は、ポリウレタンメタアクリレートの量並びにタルク速度でのADRの回数が増すと共に増大している。ペルソ硬度も、ポリウレタンメタアクリレートの量が増えると共に増大している。F1~3とF4~6の間の違いは、使用された2つのタイプのポリウレタンメタアクリレートの間の硬度の違いを反映している。耐汚染性についても同じである。耐汚染性は、ポリウレタンメタアクリレートの添加により改善され、この改善は、マスタード及びエオシンへの耐性で見られるように、UCECOAT登録商標7571の添加により、より力強い。配合物F2~F3及びF5~F6から調製された塗膜は、硬化前水蒸発後に不粘着であった。配合例F7~F12水相溶性化合物23を、室温で2500rpmでの連続的撹拌のもとで例7のエマルジョンに加えることによって、同様にブレンドを調製した。その水相溶性アクリル化樹脂は、高性能の分散機UltraTurraxを使用して加えた。本発明による組成物の性能は、例7参考のエマルジョンの性能と比較した。これらの配合物を、反応性、ペルソ硬度及び耐汚染性について前に記載した方法に従って評価した。その結果を表9~11にまとめて示す。これらの結果は、本発明による水相溶性アクリル化化合物23を加えることの効果をはっきりと示している。反応性、硬度及び耐汚染性は、これらの水相溶性化合物を添加することによって改善されている。その改善のレベルは、添加された水相溶性化合物の量とタイプによって決まる。上記の結果は、水に分散されたポリエステル樹脂組成物1中の本発明による水相溶性化合物23の存在と整合する。"