"電線に対して非接触、かつ、前記電線における電気的な値を検出する検出部と、前記電線を保持する保持手段とを備え、前記保持手段が、前記電線の同一外周円上における3以上の接触位置に対して、前記電線の円心から延びる3以上の放射線に沿って押圧する電気計測器の電線固定構造。請求項1に記載の電気計測器の電線固定構造であって、前記電線に対して非接触、かつ、前記電線を周方向に沿って囲む環状部材を備え、前記保持手段が、前記電線の外周面と前記環状部材の内周面との間に介装される3以上の接触子を有する電気計測器の電線固定構造。請求項2に記載の電気計測器の電線固定構造であって、前記接触子が、前記電線の母線に沿って接触する第1接触部と、前記電線の軸線を中心とする円錐の母線に沿って前記環状部材の内周面に接触する第2接触部とを有する先細り形状である電気計測器の電線固定構造。請求項3に記載の電気計測器の電線固定構造であって、前記接触子は、前記第1接触部および前記第2接触部の挟み角度が異なる複数種類のうちから選択的に用いられる電気計測器の電線固定構造。請求項3または請求項4に記載の電気計測器の電線固定構造であって、前記環状部材に対して前記接触子が先細り方向にのみ移動可能となる規制手段が前記環状部材と前記接触子との間に設けられた電気計測器の電線固定構造。請求項5に記載の電気計測器の電線固定構造であって、前記規制手段が、前記接触子の前記第2接触部に設けられた接触子段差部と、前記環状部材の前記内周面に設けられ、前記接触子段差と係合可能な環状部材段差部とを有する電気計測器の電線固定構造。請求項6に記載の電気計測器の電線固定構造であって、前記接触子段差部および前記環状部材段差部の相対位置が、直径寸法が異なる複数種類の前記電線に対してそれぞれの前記接触子が所定の圧力で押圧する複数位置に設けられている電気計測器の電線固定構造。請求項6または請求項7に記載の電気計測器の電線固定構造であって、前記接触子段差部および前記環状部材段差部が略鋸歯形状である電気計測器の電線固定構造。請求項6ないし請求項8のうちのいずれか1項に記載の電気計測器の電線固定構造であって、前記環状部材の内周面が、径方向に沿った面を境界とする面対称形状である電気計測器の電線固定構造。請求項1ないし請求項9のうちのいずれか1項に記載の電気計測器の電線固定構造であって、それぞれの前記接触子が、前記電線の軸線を中心とする放射等間隔位置に配置されている電気計測器の電線固定構造。請求項1ないし請求項10のうちのいずれか1項に記載の電気計測器の電線固定構造であって、それぞれの前記接触子が、互いに連結されている電気計測器の電線固定構造。請求項11に記載の電気計測器の電線固定構造であって、それぞれの前記接触子が、前記電線の母線に沿うアーム部材を介して互いに連結されている電気計測器の電線固定構造。請求項12に記載の電気計測器の電線固定構造であって、それぞれの前記アーム部材が可撓性を有する電気計測器の電線固定構造。請求項11ないし請求項13のうちのいずれか1項に記載の電気計測器の電線固定構造であって、前記保持手段が、第1半円筒部材の軸方向端部にそれぞれの前記アーム部材が接続された第1部材と、第2半円筒部材の軸方向端部にそれぞれの前記アーム部材が接続された第2部材とを有し、前記第1半円筒部材および前記第2半円筒部材を連結することにより形成された円筒部材に前記電線が挿通される電気計測器の電線固定構造。請求項14に記載の電気計測器の電線固定構造であって、前記第1部材および前記第2部材が同一形状である電気計測器の電線固定構造。ところで、電流や電圧等の通電情報を計測する電気計測器は、電路の外周を囲む形状をした磁性体を積層したコアと、コアにトロイダル状に巻きつけたコイルと、コアおよびコイル部の外側に全体を囲むシールド部材等から構成される。これらコア、コイル部、シールド部材は検出部を構成している。特に、高精度の計測を必要とする電気計測器においては、異なる電線を計測する場合であっても、流れる電流によって生ずる磁界を、一定の条件下で検出部に印加させる必要がある。そのためには、異なる径の電線であっても、電線中心が常に磁界センサの同じ位置となるようにすることが望まれる。しかしながら、従来の電気計測器の電線固定構造は、被計測体である電線を片側に押しつけて固定するため、電線の中心位置が、その径によって変わってしまう問題があった。本発明は上記状況に鑑みてなされたもので、その目的は、磁界センサにおいて、異なる径の電線を、電線中心が常に同じ位置となるように固定できる電気計測器の電線固定構造を提供することにある。本発明の電気計測器の電線固定構造は、電線に対して非接触、かつ、前記電線における電気的な値を検出する検出部と、前記電線を保持する保持手段とを備え、前記保持手段が、前記電線の同一外周円上における3以上の接触位置に対して、前記電線の円心から延びる3以上の放射線に沿って押圧するものである。また、本発明の電気計測器の電線固定構造は、前記電線に対して非接触、かつ、前記電線を周方向に沿って囲む環状部材を備え、前記保持手段が、前記電線の外周面と前記環状部材の内周面との間に介装される3以上の接触子を有するものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、前記接触子が、前記電線の母線に沿って接触する第1接触部と、前記電線の軸線を中心とする円錐の母線に沿って前記環状部材の内周面に接触する第2接触部とを有する先細り形状であるものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、前記接触子は、前記第1接触部および前記第2接触部の挟み角度が異なる複数種類のうちから選択的に用いられるものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、前記環状部材に対して前記接触子が先細り方向にのみ移動可能となる規制手段が前記環状部材と前記接触子との間に設けられたものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、前記規制手段が、前記接触子の前記第2接触部に設けられた接触子段差部と、前記環状部材の前記内周面に設けられ、前記接触子段差と係合可能な環状部材段差部とを有するものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、前記接触子段差部および前記環状部材段差部の相対位置が、直径寸法が異なる複数種類の前記電線に対してそれぞれの前記接触子が所定の圧力で押圧する複数位置に設けられているものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、前記接触子段差部および前記環状部材段差部が略鋸歯形状であるものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、前記環状部材の内周面が、径方向に沿った面を境界とする面対称形状であるものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、それぞれの前記接触子が、前記電線の軸線を中心とする放射等間隔位置に配置されているものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、それぞれの前記接触子が、互いに連結されているものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、それぞれの前記接触子が、前記電線の母線に沿うアーム部材を介して互いに連結されているものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、それぞれの前記アーム部材が可撓性を有するものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、前記保持手段が、第1半円筒部材の軸方向端部にそれぞれの前記アーム部材が接続された第1部材と、第2半円筒部材の軸方向端部にそれぞれの前記アーム部材が接続された第2部材とを有し、前記第1半円筒部材および前記第2半円筒部材を連結することにより形成された円筒部材に前記電線が挿通されるものである。さらに、本発明の電気計測器の電線固定構造は、前記第1部材および前記第2部材が同一形状であるものである。本発明に係る電気計測器の電線固定構造によれば、磁界センサにおいて、異なる径の電線を、電線中心が常に同じ位置となるように固定できる。以下、本発明に係る実施形態について、図面を用いて説明する。図1は本発明に係る実施形態の電線固定構造を表す斜視図、図2は図1に示した電線固定構造を保持手段の挿し込み方向から見た正面図である。電流や電圧等の通電情報を計測する電気計測器10は、異なる電線11を計測する場合であっても、電線11を流れる電流によって生ずる磁界を、一定の条件下で磁界センサに印加させる必要がある。そのためには、異なる径の電線11を、電線中心が常に磁界センサの同じ位置となるようにすることが望まれる。本実施形態の電気計測器10の電線固定構造は、磁界センサと被測定体である電線11との位置精度を高め、容易に信頼性の高い測定精度を得ることができるようにしたものである。なお、ここで、電線11とは、線状の導体12の外周が絶縁材で覆われたものを言う。また、電線11は、絶縁材の外側にさらに外被13が設けられるものであってもよい。導体12は、単線、撚り線の何れであってもよい。電気計測器10は、電線11に対して非接触、かつ、電線11を周方向に囲む環状部材14を備える。この環状部材14は、電線11の固定部としても働く。環状部材14の下方には、電線11に対して非接触、かつ、電線11における電気的な値を検出する磁界センサである検出部15が設けられている。検出部15は、磁気抵抗効果を用いたセンサであり、基板上に形成された磁性体薄膜と配線パターンとからなるセンサ部を備えている。この検出部15は、その検出方向図2中、奥行方向が基板11の平面上に沿うように配置されている。この他、検出部15は、外部磁界の変化を電気信号に変換する素子であってもよい。この場合の素子は、磁界検出膜としての強磁性薄膜をパターニングし、その磁界検出膜のパターンに電流を流し電圧変化として外部磁界の変化を電気信号に変換する。このような電気計測器10は、検出部15の検出方向図2中、左右方向が、電線11断面上の中心と検出部15の中心を結ぶ線分に対して垂直な方向と一致するように、電線11に対して検出部15が保持されている。従って、電気計測器10は、検出部15と被測定体としての電線11との位置精度を高め、容易に信頼性の高い測定精度が得られる。環状部材14は環状であり、電線11は、端部からその内方に挿通されることとなる。図3は図1に示した電線固定構造の環状部材14の一部分を切り欠いた斜視図である。電気計測器10は、電線11を保持するための保持手段である電線保持具16を備える。電線保持具16は、電線11の同一外周円上における3以上の接触位置17図2参照に対して、電線11の円心18から延びる3以上の放射線19に沿って、電線11を押圧する。本実施形態では、4つの放射線19に沿って4つの接触位置17で電線11を押圧する。電線保持具16は、電線11の外周面20と環状部材14の内周面21との間に介装される3以上の接触子22を有する。環状部材14と電線11との間に、電線11の同一外周円上で3つの接触子22が挟まれ、電線11は、円心18が環状部材14の中心に一致して固定される。つまり、調芯される。本実施形態では、図2に示すように、4つの接触子22によって電線11が環状部材14の中心に調芯される。接触子22は、電線11の母線に沿って接触する第1接触部23図1参照と、電線11の軸線24を中心とする円錐の母線に沿って環状部材14の内周面21に接触する第2接触部25図1参照とを有する先細り形状に形成されている。接触子22が先細り形状となることで、電線11の径が変化するのに合わせて接触子22の挿し込み量を変えていくことで、電線11の円心18が環状部材14の中心に一致する。従って、一種類の接触子22で異なる径の電線11に対応が可能となる。挿し込み方向は、軸線24の一方、他方の何れからであってもよい。また、接触子22は、第1接触部23および第2接触部25の挟み角度が異なる複数種類のうちから選択的に用いられるものであってもよい。電線11の径に応じた接触子22を用いることで、挿し込み量を少なくして、接触子22の小型化が可能となる。電気計測器10は、環状部材14に対して接触子22が先細り方向にのみ移動可能となる図3に示す規制手段26が環状部材14と接触子22との間に設けられることが好ましい。環状部材14と接触子22との間に規制手段26を設けることで、接触子22が挿し込み方向と反対方向には移動しなくなり、電線11が所望の力で保持可能となる。規制手段26は、接触子段差部27と、環状部材段差部28とから構成される。接触子段差部27は、接触子22の第2接触部25図1参照に、円錐の母線に沿って複数が設けられる。環状部材段差部28は、環状部材14の内周面21図2参照に設けられ、接触子段差と係合可能となる。環状部材段差部28は、一方の挿し込み側だけに設けられてもよいが、図3に示すように、それぞれの挿し込み側に一つずつの一対で設けることが好ましい。この環状部材段差部28は、環状部材14の内円周を、半径方向外側に向かって切り欠く図5参照ことによって形成できる。つまり、接触子22は、この切り欠かれた環状部材段差部28に合わせて挿入されることになる。規制手段26を備えた電気計測器10では、電線11と環状部材14との間に挟まれた接触子22が、電線11と共に環状部材14に挿し込まれると、円錐の母線に沿う第2接触部25が環状部材14の内周面21に接触する。さらに、接触子22が挿し込まれると、接触子22の第1接触部23図1参照が電線11から反力を受け、その結果、第2接触部25に設けられた接触子段差部27が、環状部材14の内周面21に設けられた環状部材段差部28に係合する。接触子段差部27および環状部材段差部28の相対位置は、直径寸法が異なる複数種類の電線11に対してそれぞれの接触子22が所定の圧力で押圧する複数位置に設けられている。電線11の径に応じ、係合位置が複数選択可能となり、電線11が径ごとの最適な係合状態で保持可能となる。本実施形態において、接触子段差部27および環状部材段差部28は、略鋸歯形状である。すなわち、円錐の母線に沿う接触子22の第2接触部25に、略鋸歯形状の接触子段差部27が挿し込み方向に複数連続して形成される。これにより、接触子22を挿入して、徐々に保持力を高めながら、電線11の円心18が環状部材14の中心に一致する固定構造が実現する。環状部材14の内周面21は、径方向に沿った面を境界とする面対称形状に形成されている。これにより、上述のようなそれぞれの挿し込み側に一つずつの一対で設ける構成が可能となる。このような構成とすることにより、接触子22の挿し込み方向が、環状部材14に対して軸線24の一方、他方の何れからでも可能となる。つまり、逆挿し可能となる。それぞれの接触子22は、電線11の軸線24を中心とする放射等間隔位置に配置されている。すなわち、電線11と環状部材14との間に形成される環状空間30図2参照に接触子22が周方向に等間隔で配置されている。これにより、環状部材14から電線11に対して均等な力が作用するようになっている。図4Aは円筒部材31の一方を表す斜視図、Bは分割された円筒部材31の斜視図、Cは円筒部材31の連結後、固定前の斜視図である。それぞれの接触子22は、互いに連結されていることが好ましい。これにより、それぞれの接触子22を均等に挿入しやすくなる。また、複数の接触子22が連結されて一つの部材になるので、部品管理が容易となり、作業性も向上する。それぞれの接触子22は、電線11の母線に沿うアーム部材32を介して互いに連結される。つまり、接触子22は、電線11に沿って延在するアーム部材32に支持される。これらのアーム部材32は、その端部同士の互いが連結される。接触子22からは挿し込み方向の反対側からアーム部材32が延出することによって、電線保持具16がアーム部材32によって持ちやすくなり、作業性が向上する。アーム部材32は、可撓性を有することが好ましい。アーム部材32が撓むことにより、接触子22が様々な径に対応可能となる。ここで言う可撓性とは、接触子22を、延在するアーム部材32の先端に最低限支持できる剛性を有し、かつ、挿し込み作業時には接触子22とアーム部材32との変位によって容易に変形を許容する性質とする。本実施形態において、電線保持具16は、第1部材33と第2部材34とを有する。第1部材33には第1半円筒部材35が形成され、第1半円筒部材35は軸方向端部36にそれぞれのアーム部材32を接続する。また、第2部材34には第2半円筒部材38が形成され、第2半円筒部材38は軸方向端部36にそれぞれのアーム部材32を接続する。第1半円筒部材35および第2半円筒部材38は、連結されることにより、円筒部材31を構成する。この円筒部材31には電線11が挿通される。つまり、電線保持具16は、接触子22と、アーム部材32と、第1部材33および第2部材34からなる円筒部材31と、によって構成される。電線保持具16は、円筒部材31が第1部材33と第2部材34とに分割可能となり、分割した円筒部材31を再連結して、既設の電線11に対しても容易に取り付けることができるようになっている。ここで、第1部材33および第2部材34は、同一形状で形成されることが好ましい。図4Aに示すように、第1部材33は、第1半円筒部材35の周方向一端側に係止凹部39が形成され、周方向他端側に係止軸部40が形成される。図4Bに示すように、第2部材34は、この第1部材33を軸線24を中心に点対称に配置したものとできる。つまり、第1部材33と第2部材34とを同一部材にできる。この電線保持具16では、第1部材33の係止軸部40に第2部材34の係止凹部39を係合させることで、第1部材33と第2部材34とが、係止軸部40を揺動中心に開閉自在となる。電線保持具16は、この状態で、電線11を内方に入れ、閉じられることで、開閉端側の係止軸部40と係止凹部39を係合して電線11への取り付けが可能となる。このように電線保持具16では、第1部材33と第2部材34とを同一部材にして、部品点数を減らすことができ、部品管理を容易にでき、部材コストも低減できる。なお、電線保持具16は、電線径に応じて大きさが異なるものを複数備えることとしてもよい。電線径に応じた電線保持具16を使用して、電線11を、軸線方向の同じ位置で固定できる。次に、上記構成を有する電線固定構造の作用を説明する。図5は保持手段を環状部材14に挿し込む前の電線固定構造の斜視図である。電気計測器10に電線11を固定するには、先ず、電線11を環状部材14に挿通する。次いで、環状部材14に挿通された電線11に対して、図5に示すように、電線保持具16を取り付ける。電線保持具16は、図4Cに示すように、第1部材33と第2部材34とを、一端側同士の係止凹部39および係止軸部40によって連結し、他端側を開放状態としておく。この状態で、開いた他端側から電線11を円筒部材31の内方へ入れる。電線11が円筒部材31の内方へ収容できたなら、第1部材33と第2部材34との他端側を閉じ、他端側同士の係止凹部39および係止軸部40を係合する。これにより、円筒部材31は、電線11を内方に収容して閉じた環状となる。電線保持具16は、円筒部材31が電線11の外周を包囲して取り付けられることで、円筒部材31からアーム部材32を介して延出するそれぞれの接触子22が、先細り形状を先端にして環状部材14と電線11との環状空間30に対面する。環状空間30に対面した電線保持具16は、それぞれの接触子22が、環状部材14の内周面21を切り欠いて形成された環状部材段差部28へと挿入される。この際、電線保持具16は、電線11とは別に、単独で環状部材14に挿し込まれてもよい。また、接触子22で電線11を挟んだ状態に持ち、挿し込み側とは反対側から電線11を引き出すように引っ張ることで、接触子22を環状部材14に挿し込んでもよい。このようにして環状部材14に挿し込まれた接触子22は、所定の挿し込み深さまで達すると、鋸歯形状に形成した接触子段差部27の所定箇所が、図3に示すように、環状部材段差部28に係合する。環状部材段差部28に接触子段差部27が係合した接触子22は、環状部材14からの抜けが規制される。この状態で、電線11は、環状部材14の内周面21から、それぞれの接触子22の位置で等距離となる。つまり、電線11は、電線中心が環状部材14の中心に一致する。さらに、接触子22が環状部材14に挿入されれば、次の接触子段差部27が環状部材段差部28に係止して抜け止めされる。電線11は、接触子段差部27が深く挿し込まれる程、半径方向内側に大きな保持力で保持され、接触子22の第1接触部23との摩擦によって、環状部材14から抜けなくなる。図6は固定される電線11が小径の場合の図1に示した電線固定構造を表す矢視図、図7は図6に示した電線固定構造を保持手段の挿し込み方向から見た正面図、図8は図6に示した電線固定構造の環状部材14の一部分を切り欠いた矢視図である。電気計測器10の電線固定構造では、上記の電線11よりも径の小さい図6,図7に示す小径電線41を固定する場合、上記した電線11の場合と同様に、小径電線41が環状部材14に挿し込まれた後、小径電線41に電線保持具16が取り付けられる。電線保持具16は、円筒部材31が小径電線41の外周を包囲して取り付けられることで、円筒部材31からアーム部材32を介して延出するそれぞれの接触子22が、先細り形状を先端にして環状部材14と小径電線41との環状空間30に対面する。電線保持具16は、環状部材14に挿し込まれた接触子22が、所定の挿し込み深さまで達すると、鋸歯形状に形成した接触子段差部27の所定箇所が、図8に示すように、環状部材段差部28に係合する。この状態で、小径電線41は、環状部材14の内周面21から、それぞれの接触子22の位置で等距離となる。つまり、上記した電線11の場合と同様に、小径電線41の場合であっても、電線中心が環状部材14の中心に一致する。すなわち、検出部15の検出方向が、電線11断面上の中心と検出部15の中心を結ぶ線分に対して垂直な方向と一致する。このように、電気計測器10は、電線11と、環状部材14の内周面21との間に形成される環状空間30に、3点以上の同形状の接触子22が挟入される。これによって電線11を保持することにより、異なる径の電線11に対しても常に同じ位置で固定ができるようになる。本実施形態に係る電気計測器10の電線固定構造によれば、磁界センサにおいて、異なる径の電線11を、電線中心が常に同じ位置となるように固定できる。従って、電気計測器10は、検出部15と被測定体としての電線11との位置精度を高め、容易に信頼性の高い測定精度が得られる。"