"ビスマス化合物、硫黄化合物、バインダー及び有機溶剤を含有する湿熱変色性組成物であって、前記ビスマス化合物は有機溶剤可溶型の有機ビスマス化合物であることを特徴とする湿熱変色性組成物。前記有機溶剤可溶型の有機ビスマス化合物は、脂肪族カルボン酸のビスマス塩、芳香族カルボン酸のビスマス塩、ビスマスのβ-ジケトン錯体、ビスマスのアルコキシド、トリフルオロメタンスルホン酸ビスマス及び二酢酸トリフェニルビスマスからなる群から選択される少なくとも1種である、請求項1に記載の湿熱変色性組成物。前記硫黄化合物は、チオ尿素化合物、チウラム化合物、チアゾール化合物、含硫アミノ酸化合物及び含硫有機酸化合物からなる群から選択される少なくとも1種である、請求項1又は2に記載の湿熱変色性組成物。湿熱非変色性の染料及び/又は顔料を含有する、請求項1~3のいずれかに記載の湿熱変色性組成物。粘度が5000mPas未満である、シルクスクリーン印刷及び/又はグラビア印刷に用いるインクとしての、請求項1~4のいずれかに記載の湿熱変色性組成物。基材上に、請求項1~5のいずれかに記載の湿熱変色性組成物から形成される変色層を有する湿熱変色インジケータ。前記変色層の上に樹脂層を有する、請求項6に記載の湿熱変色インジケータ。前記基材と前記変色層との間に非変色層を有する、請求項6又は7に記載の湿熱変色インジケータ。本発明は、変色性組成物を調製する際にビスマス化合物の粉砕が不要であり、ビスマス化合物の経時的な沈降の問題が改善された湿熱変色性組成物及び湿熱変色インジケータを提供することを目的とする。本発明者は、上記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、特定のビスマス化合物を用いる場合には上記目的を達成できることを見出し、本発明を完成するに至った。即ち、本発明は、下記の湿熱変色性組成物及び湿熱変色インジケータに関する。1.ビスマス化合物、硫黄化合物、バインダー及び有機溶剤を含有する湿熱変色性組成物であって、前記ビスマス化合物は有機溶剤可溶型の有機ビスマス化合物であることを特徴とする湿熱変色性組成物。2.前記有機溶剤可溶型の有機ビスマス化合物は、脂肪族カルボン酸のビスマス塩、芳香族カルボン酸のビスマス塩、ビスマスのβ-ジケトン錯体、ビスマスのアルコキシド、トリフルオロメタンスルホン酸ビスマス及び二酢酸トリフェニルビスマスからなる群から選択される少なくとも1種である、上記項1に記載の湿熱変色性組成物。3.前記硫黄化合物は、チオ尿素化合物、チウラム化合物、チアゾール化合物、含硫アミノ酸化合物及び含硫有機酸化合物からなる群から選択される少なくとも1種である、上記項1又は2に記載の湿熱変色性組成物。4.湿熱非変色性の染料及び/又は顔料を含有する、上記項1~3のいずれかに記載の湿熱変色性組成物。5.粘度が5000mPas未満である、シルクスクリーン印刷及び/又はグラビア印刷に用いるインクとしての、上記項1~4のいずれかに記載の湿熱変色性組成物。6.基材上に、上記項1~5のいずれかに記載の湿熱変色性組成物から形成される変色層を有する湿熱変色インジケータ。7.前記変色層の上に樹脂層を有する、上記項6に記載の湿熱変色インジケータ。8.前記基材と前記変色層との間に非変色層を有する、上記項6又は7に記載の湿熱変色インジケータ。以下、本発明について詳細に説明する。湿熱変色性組成物本発明の湿熱変色性組成物は、ビスマス化合物、硫黄化合物、バインダー及び有機溶剤を含有する湿熱変色性組成物であって、前記ビスマス化合物は、有機溶剤可溶型の有機ビスマス化合物であることを特徴とする。上記特徴を有する本発明の湿熱変色性組成物は、加熱によりビスマス化合物と硫黄化合物が反応して濃色の硫化ビスマスを生成することにより変色が得られる。特に本発明ではビスマス化合物として有機溶剤可溶型の有機ビスマス化合物を用いることにより、湿熱変色性組成物を調製する際にビスマス化合物を粉砕する工程が不要であるとともにビスマス化合物の経時的な沈降の問題が改善された湿熱変色性組成物を提供することができる。上記ビスマス化合物としては、有機溶剤可溶型の有機ビスマス化合物であって硫黄化合物と反応して黒色の硫化ビスマスを生成するものを用いる。有機溶剤可溶型の有機ビスマス化合物以下、本発明ビスマス化合物とも言うとしては、例えば、脂肪族カルボン酸のビスマス塩、芳香族カルボン酸のビスマス塩、ビスマスのβ-ジケトン錯体、ビスマスのアルコキシド、トリフルオロメタンスルホン酸ビスマス及び二酢酸トリフェニルビスマスからなる群から選択される少なくとも1種が挙げられる。上記脂肪族カルボン酸のビスマス塩としては、例えば、2-エチルヘキサン酸ビスマス、ネオデカン酸ビスマス、クエン酸ビスマス、クエン酸ビスマスアンモニウム等が挙げられる。上記芳香族カルボン酸のビスマス塩としては、例えば、塩基性没食子酸ビスマス、次没食子酸ビスマス、次サリチル酸ビスマス、ナフテン酸ビスマス等が挙げられる。上記ビスマスのβ-ジケトン錯体としては、例えば、ヘキサフルオロ-2,4-ペンタンジオン酸ビスマス、トリス2,2,6,6-テトラメチル-3,5-ヘプタンジオナトビスマス、ビスアスアセチルアセトネート等が挙げられる。上記ビスマスのアルコキシドとしては、例えば、ビスマスtert-ペンタオキシドが挙げられる。これらの本発明ビスマス化合物の中でも、ネオデカン酸ビスマス、2-エチルヘキサン酸ビスマス及びナフテン酸ビスマスの少なくとも1種が好ましい。湿熱変色性組成物中の本発明ビスマス化合物の含有量は限定的ではないが、5~50重量が好ましく、10~30重量がより好ましい。本発明ビスマス化合物の含有量が多すぎる場合には、変色時の色変化が進みすぎるおそれがある。また、本発明ビスマス化合物の含有量が少なすぎる場合には、変色時の色変化が少なく、正確な判断ができないおそれがある。上記硫黄化合物としては、白色又は淡色であって本発明ビスマス化合物と反応して黒色の硫化ビスマスを生成するものを用いる。この硫黄化合物としては、例えば、チオ尿素化合物、チウラム化合物、チアゾール化合物、含硫アミノ酸化合物及び含硫有機酸化合物からなる群から選択される少なくとも1種が挙げられる。上記チオ尿素化合物としては、例えば、チオ尿素、1,3-ジメチル-2-チオ尿素、1,3-ジエチル-2-チオ尿素、1,3-ジトリルチオ尿素、2,2’-ジトリルチオ尿素、1,3‐ジフェニル-2-チオ尿素、1-フェニル-2-チオ尿素、アリルチオ尿素、1-アセチル-2-チオ尿素、エチレンチオ尿素、トリメチルチオ尿素、トリルチオ尿素、メチルチオ尿素、エチルチオ尿素、1-フェニル-3-チオセミカルバジド、4-フェニル-3-チオセミカルバジド、チオカルボヒドラジド、1,3-ビスジメチルアミノプロピル-2-チオ尿素、トリブチルチオ尿素等が挙げられる。上記チウラム化合物としては、例えば、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、テトラキス2-エチルヘキシルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィドが挙げられる。上記チアゾール化合物としては、例えば、2-メルカプトベンゾチアゾール、ジベンゾチアゾリルジスルフィド、2-メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、2-メルカプトベンゾチアゾールのシクロヘキシルアミン塩、2-N,N’-ジエチルチオカルバモイルチオベンゾチアゾール、2-モルホリノジチオベンゾチアゾール、2-アミノベンゾチアゾールが挙げられる。上記含硫アミノ酸化合物としては、例えば、メチオニン、システイン、チアミン硝酸塩等が挙げられる。上記含硫有機酸化合物としては、例えば、チオサリチル酸、チオグリコール酸、サッカリン等が挙げられる。これらの硫黄化合物の中でも、1,3-ジトリルチオ尿素、1,3‐ジフェニル-2-チオ尿素及び1-フェニル-2-チオ尿素の少なくとも1種が好ましい。上記硫黄化合物の粒子径は限定的ではないが、20μm以下が好ましく、5μm以下がより好ましい。なお、有機溶媒に溶解する硫黄化合物であれば、より好ましい。湿熱変色性組成物中の硫黄化合物の含有量は限定的ではないが、1~50重量が好ましく、5~25重量がより好ましい。硫黄化合物の含有量が多すぎる場合には、変色時の色変化が進みすぎるおそれがある。また、硫黄化合物の含有量が少なすぎる場合には、変色時の色変化が少なく、正確な判断ができないおそれがある。上記バインダーとしては、塗膜を形成することが可能な樹脂であれば限定されない。このような樹脂としては、例えば、スチレン-アクリル酸共重合体樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体樹脂、スチレン-マレイン酸共重合体樹脂、スチレン-マレイン酸エステル共重合体樹脂、酢酸ビニル-アクリル酸共重合体樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、シリコン樹脂、ロジン樹脂、テルペン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエーテル樹脂、アクリル樹脂、ポリウレタン樹脂、天然ゴム、合成ゴム、石油樹脂、エポキシ樹脂、ケトン樹脂、マレイン酸樹脂、クマリン樹脂、ポリアミド樹脂、アルキルフェノール樹脂、ロジン変性樹脂、セルロース樹脂等が挙げられる。これらの樹脂は、単独又は2種以上を混合して使用でき、特にスチレン-アクリル酸共重合体樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、フェノール樹脂、ロジン変性樹脂及び合成ゴムの少なくとも1種が好ましい。湿熱変色性組成物中のバインダーの含有量は限定的ではないが、5~30重量が好ましく、10~20重量がより好ましい。バインダーの含有量を上記範囲内に設定することにより、発明の効果を維持しつつ塗膜の耐久性を良好に保持することができる。上記有機溶剤としては、上記本発明ビスマス化合物及びバインダーを溶解できるものであればよく、例えば、アルコール系、多価アルコール系、グリコールエーテル系、エステル系、ケトン系、脂肪族炭化水素系、脂環族炭化水素系、芳香族炭化水素系等の有機溶剤が挙げられる。これらの有機溶剤の中でも、グリコールエーテル系溶剤が好ましい。湿熱変色性組成物中の有機溶剤の含有量は限定的ではないが、20~80重量が好ましく、30~60重量がより好ましい。このような有機溶剤の含有量の中から、バインダーの種類や湿熱変色性組成物に求められる粘度に応じて含有量を調整すればよい。湿熱変色性組成物中のバインダー及び/又は有機溶剤の含有量を調整することにより、湿熱変色性組成物の粘度を調整することができる。粘度を調整することにより、各種印刷手法に適した粘度の湿熱変色性組成物インクを提供することができる。本発明では、湿熱変色性組成物の粘度は5000mPas未満とすることが好ましく、特にシルクスクリーン印刷に適した粘度としては500~5000mPas程度であり、グラビア印刷に適した粘度としては10~500mPas程度である。その他、必要に応じて、増量剤、湿熱非変色性色素、インキ添加剤等を配合してもよい。増量剤としては、例えば、ベントナイト、活性白土、アルミナ、タルク、炭酸カルシウム、シリカ等が挙げられる。湿熱非変色性色素としては公知の染料/及び顔料が使用でき、例えば、CIダイレクトイエロー122798、CIダイレクトレッド1428、CIダイレクトオレンジ82629、CIダイレクトブラウン24458106209、CIアシッドオレンジ74、CIアシッドレッド111、CIアシッドブルー113117120、CIアシッドグリーン91944、CIアシッドブラウン13、CIモルダントブラウン19、CIディスパースレッド9、CIソルベントエロー1621295661、CIソルベントオレンジ12143740、CIソルベントレッド1823304981828384100109121、CIソルベントバイオレット82127、CIソルベントブラウン20等が挙げられる。インキ添加剤としては、例えば、公知のインキ添加剤である、レベリング剤、消泡剤、紫外線吸収剤、表面調整剤等が挙げられる。本発明の湿熱変色性組成物は、これらの成分を均一に混合することによって調製できる。好ましい調製方法としては、先にバインダーと有機溶剤をディゾルバーなどで撹拌する。その際、バインダーが溶解し難い場合には加熱しながら撹拌するとよい。加熱温度は限定的ではないが、通常は40~80°C程度とすればよい。次に硫黄化合物を溶解又は分散させる。分散する際は、硫黄化合物の目標粒径20μm以下が好ましく、5μm以下がより好ましい。に応じて、ボールミル、ビーズミル、3本ロール、回転式ホモジナイザー、高圧式ホモジナイザー等の公知の混合機に投入し、均一に混合する。次に本発明ビスマス化合物を添加して溶解させる。最後に、必要に応じて、増量剤、湿熱非変色性色素、インキ添加剤を加えて更に撹拌する。湿熱変色インジケータ本発明の湿熱変色インジケータは、基材上に、湿熱変色性組成物から形成される変色層を形成したものである。基材の種類は特に制限されず、公知の材料を適用できる。例えば、金属合金材料アルミニウム箔、ステンレス鋼箔、ブリキ箔、錫箔等、プラスチックスポリエステル、セロファン、アセチルセルロース、エチルセルロース、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル、塩酸ゴム、ポリスチレン、ポリカーボネート、ポリビニルアルコール、ポリフッ化ビニル、ポリアミド、ポリフッ化エチレン等のフィルム又は成形体、繊維類紙、木質材料、不織布、織布、その他の繊維シート、無機材料セラミックス、ガラス、コンクリート、石膏類のほか、これらの複合材料等を用いることができる。また、ポリプロピレン合成紙、ポリエチレン合成紙等の合成樹脂繊維紙合成紙も好適に用いることができる。例えば、上記基材上に湿熱変色性組成物インキからなる変色層を印刷等によって形成すればよい。変色層の厚さは基材の種類に応じて適宜設定できるが、通常は0.1~100μm程度好ましくは0.5~50μmである。変色層は、例えば、シルクスクリーン印刷、グラビア印刷、オフセット印刷、凸版印刷、フレキソ印刷等の公知の印刷方法に従って行うことができる。その他にも、ローラー、刷毛塗り、スプレー等によっても形成できる。また、基材をインキ中に浸漬することによって各層を形成することもできる。紙、不織布等のようにインキが浸透する材料には特に好適である。本発明では、特に印刷による方法が適している。本発明では、基材と変色層との間に非変色層を設けることができる。非変色層は、高圧蒸気雰囲気下で変色しないインキによって形成することが出来る。非変色層を形成するためのインキとしては、高圧蒸気雰囲気下で変色しない限りいずれのインキも用いることができる。このようなインキとして、市販の普通色インキも使用できる。例えば、水性インキ、油性インキ、無溶剤型インキ等を用いることができる。また、印刷する場合は印刷方法に応じて公知の凸版インキ、グラビアインキ、スクリーンインキ、オフセットインキ等を適宜使い分けることができる。これらのインキは、単独又は2種以上を混合して調色してもよい。また、非変色層におけるインキには、公知のインキに配合されている成分例えば、樹脂系バインダー、増量剤、溶剤等が含まれていてもよい。本発明の湿熱変色インジケータは、湿熱条件下で変色するため予め湿熱条件下での変色の程度を指標化しておくことにより、湿熱変色インジケータを置いた高圧蒸気滅菌器が湿熱環境にあるか否かを正確に判断することができる。従って、本発明の湿熱変色インジケータによれば、高圧蒸気滅菌を実施する際に滅菌処理に適した湿熱条件が得られているかどうか又は湿熱条件下で確実に滅菌処理が完了したかどうかを正確に判断することができる。なお、高圧蒸気滅菌の温度としては、121°C又は134°Cが一般的である。本発明の湿熱変色インジケータは、そのままインジケータカードとして使用することができる使用形態1。また、他の形態としては、水蒸気透過性ホルダーに湿熱変色インジケータを収容して高圧蒸気滅菌器用工程試験用具以下、試験用具と称するとして使用することができる使用形態2。また、湿熱変色インジケータと、多孔質シート、発泡シート及びクレープ紙から選ばれる少なくとも1種の気体透過調節体とを重ね合わせ、その両側を気体透過性体で挟持した積層体を、小孔を設けた外皮により包装し、高圧蒸気滅菌器予真空試験用インジケータパック以下、インジケータパックと称するとして使用することができる使用形態3。なお、これらの3種の使用形態は例示であり、必要に応じて、他の使用形態を採用することができる。使用形態2の試験用具の一例を、図1を参照しながら説明する。図1の試験用具1はケース2結束手段とシート部材群6とバイオロジカル式又はデータロガー式インジケータ10と湿熱変色インジケータ11とで構成されている。ケース2は、本体2aと蓋2bから構成されている。本体2aには留め金3が設けられ、蓋2bを閉じた際に留め金3によって本体2aに固定できるようになっている。蓋2bと本体2aには、蒸気を通すための複数計16個の蓋孔5及び本体孔4が設けてある。これら本体2aと蓋2bは、例えば、ステンレスSUS304等,アルミニウム,銅,チタン,各種合金、ポリエステル,ナイロン,テフロン登録商標,ポリカーボネート,ポリエチレン,ポリプロピレン,ガラス,ホウ珪酸ガラス,パイレックス登録商標,アルミナ,ジルコニア,グラスライニング,ほうろう等の高圧蒸気に耐え得る材料により形成することができる。シート部材群6は、上部シート7、中間シート8及び下部シート9で構成されている。図1に示す例では、上部シート7は1枚、中間シート8は計6枚、下部シート9は1枚設けられている。ここで、上部シート7と下部シート9は2枚以上であってもよい。積層されるシート部材群6のうち、中間部分に配置される中間シート8には収容孔8aが形成されている。各シートは、必ずしも単一の素材である必要はないが、紙やパルプ等の安価に入手することができる蒸気透過性素材であって、しかも高圧蒸気に複数回晒されても耐えることができる素材のものが好ましい。例えば、素材がパルプ100から構成されていれば、約20~30回程度の試験に耐えることができる。シート部材群6において中間シート8の枚数を増やすほど収容孔8aの深さが深くなる。収容孔8aにはバイオロジカル式又はデータロガー式インジケータ10が収容される。よって、収容孔8aの深さは、バイオロジカル式又はデータロガー式インジケータ10を収容できる深さであるとともにケース2の深さH以下の寸法となるように設定する。シート部材群6を形成する際は、各シートの切欠部12の位置を合わせることにより正確に積層することができる。収容孔8aにバイオロジカル式又はデータロガー式インジケータ10を収容し、湿熱変色インジケータ11を中間シート8のインジケータ収容孔8aを設けていない部分で上下に挟んで中間シート8内に配置したシート部材群6をケース2に収容することにより試験用具が得られる。そして、試験用具を高圧蒸気滅菌器内に配置し、湿熱変色インジケータの変色を確認することにより、滅菌処理に適した湿熱条件が得られているかどうか又は湿熱条件下で確実に滅菌処理が完了したかどうかを正確に判断することができる。次に、使用形態3のインジケータパックの一例を、図2を参照しながら説明する。図2はインジケータパックの断面斜視図である。図2に示されるインジケータパックは、湿熱変色インジケータ13と、多孔質シート、発泡シート及びクレープ紙から選ばれる少なくとも1種の気体透過調節体14とを重ね合わせ、その両側を気体透過性体15a151、152及び153の積層体並びに15b154、155及び156の積層体で挟持した積層体を、小孔16を設けた外皮17により包装したものである。気体透過調節体14は、インジケータパックの中心部へ空気や蒸気の流出入を容易にするための多孔質のシートであり、湿熱変色インジケータ13と気体透過性体15bとの間に配置されている。その大きさは湿熱変色インジケータ13と同程度が望ましい。気体透過調節体14には、減圧や加圧によって湿熱変色インジケータ13や気体透過性体15bが押し付けられた場合でも孔が潰れて閉塞することがなく、蒸気の流路が確保される性質の材料を使用する。例えば、フッ素樹脂多孔質シート、シリコーン樹脂多孔質シート等の多孔質シート;ウレタン樹脂発泡体シート、塩化ビニル樹脂発泡体シート等の発泡体シート;クレープ紙が使用可能である。発泡体シートの場合、蒸気の流入量を好適に調節するためには5mm程度の厚さがあればよい。気体透過性体15a15bは、空気を含有し、且つ加熱蒸気が透過できる材料であればよい。例えば、一体的に圧縮された綿やガラス繊維、耐熱性のある不織布、紙、コルク、パルプが使用できる。外皮17には蒸気不透過性のフィルムを使用する。蒸気不透過性フィルムとしては、例えば、アルミニウム、銅、ステンレス、錫等の金属箔;ポリエステル、ナイロン、テフロン登録商標、ポリカーボネート、ポリアセタール、ポリイミド、ポリ塩化ビニリデン、エチレン-酢酸ビニル共重合体、ポリプロピレン等の合成樹脂フィルム;これらのフィルムの積層フィルムが使用できる。外皮17の表面には包装の封着を容易にするために、熱融着性樹脂層や接着剤層を設けても良い。熱融着性樹脂層には、例えば、二軸延伸ポリプロピレン、無延伸ポリプロピレン、エチレン-ビニルアルコール共重合体、アイオノマー樹脂が使用できる。接着剤層には、例えば、エチレン-酢酸ビニル共重合体、ポリウレタンゴム、共重合ポリアミド、塩化ビニル-酢酸ビニル-マレイン酸共重合体、エチレン-アクリル共重合体、スチレン-ブタジエンゴムSBR、アイオノマー樹脂等が使用できる。インジケータパックの使用方法は次の通りである。先ず、インジケータパックを高圧蒸気滅菌器に入れ、通常の滅菌サイクルで滅菌作業を開始する。高圧蒸気滅菌器内を真空ポンプで排気するとインジケータパック内の空気は外皮17の上面と下面の小孔16を通って排出される。次に高圧蒸気滅菌器内に加圧蒸気を導入する。加圧蒸気は外皮17の小孔16から気体透過性体15a15bの内部に浸透し、インジケータパックの中心部へ向けて浸透、誘導される。真空ポンプが正常に作動して高圧蒸気滅菌器内の空気が好適に排出されている場合、蒸気は気体透過性体15aから直接、又は気体透過性体15bから気体透過調節体14を経て湿熱変色インジケータ13に到達し、湿熱変色インジケータ13が発色する。滅菌サイクル終了後は、高圧蒸気滅菌器からインジケータパックを取り出し、外皮17を破って湿熱変色インジケータ13の発色状態を確認する。本発明の湿熱変色性組成物は、加熱によりビスマス化合物と硫黄化合物が反応して濃色の硫化ビスマスを生成することにより変色が得られる。特に本発明ではビスマス化合物として有機溶剤可溶型の有機ビスマス化合物を用いることにより、湿熱変色性組成物を調製する際にビスマス化合物を粉砕する工程が不要であるとともにビスマス化合物の経時的な沈降の問題が改善された湿熱変色性組成物を提供することができる。以下に実施例及び比較例を示して本発明を具体的に説明する。但し、本発明は実施例に限定されない。実施例1~8及び比較例1~2湿熱変色性組成物及び湿熱変色インジケータの作製表1に示される成分のうち、先ず有機溶剤及びバインダーをディゾルバーで撹拌した。バインダーが溶解し難い場合には、加熱することにより溶解させた。次にビスマス化合物を添加して十分に撹拌した。これにより、実施例1~8及び比較例1~2の10種類の湿熱変色性組成物インキを調製した。上記各インキをバーコーターを用いて上質紙に印刷して、それぞれ変色層を形成した。試験例1変色性テスト各湿熱変色インジケータに対して、オートクレーブ高圧蒸気滅菌器:サクラ精機株式会社製FLC-H06SEZを用いて、134°C×8分間の湿熱処理を行った。処理前後の変色層の色を目視で確認した。その結果を表1に示す。試験例2沈降テスト調製直後の湿熱変色性組成物について、沈降成分の有無を目視で確認した。その結果を表1に示す。≪考察≫有機溶媒可溶型のビスマス化合物を用いた実施例1~8では、変色性テストにより湿熱状態における変色が確認されている上、沈降成分の存在は認められていない。他方、有機溶媒非溶解型のビスマス化合物酸化ビスマスFPを用いた比較例1~2では、変色性テストにより湿熱状態における変色が確認されているが、沈降成分の存在が認められており湿熱変色性組成物の調製及び保管の点で実施例1~8よりも劣ることが分かる。"