"下記式1で表される化合物により表面がコーティングされてなるナノカーボン材料。Ar‐X‐Y‐Z式1式中、Arは、アントラセン、ピレン等の多環式芳香族炭化水素基であり、Xは、炭素数1~21の炭化水素基、又は直接結合を示し、YはO、NH、COO、CONH、又は直接結合を示し、Zはセルロース等の多糖類、DNA等の生体高分子又はクラウンエーテル、シクロデキストリン等の環状ホスト分子、又は置換されていてもよいこれらの分子を示し、Zは互いに架橋されている。前記Arが、ピレン基である、請求項1記載のナノカーボン材料。前記Xが、主鎖の炭素数が3のアルキル基である、請求項1又は2に記載のナノカーボン材料。前記Yが、CONHである、請求項1~3のいずれかに記載のナノカーボン材料。前記Zが、シクロデキストリンである、請求項1~4のいずれかに記載のナノカーボン材料。請求項1~5記載の式1で表される化合物がナノカーボン表面上で架橋している請求項1~5のいずれかに記載のナノカーボン材料。ナノカーボン表面上での架橋がエピクロロヒドリンを作用させて形成された架橋である請求項6記載のナノカーボン材料。請求項1~7のいずれかに記載のナノカーボン材料が分散媒に分散されてなるナノカーボン分散液。上記のように、ナノカーボン分散液はナノカーボン自体の高い熱伝導性を反映して該分散液自体の熱伝導性が明らかに高いという性質を示す。このような性質は発熱体からの放熱を図る必要がある用途の熱媒体としても使用することが可能であるし、固体や液体を問わず他の媒体へのナノカーボンの分散性を向上させることもできる。ナノカーボン分散液を製造する方法については様々な方法が知られているものの、これらの方法は高温での分散安定性を向上させることを目的としたものではなく、実際に得られた分散液は高温での長期の安定性が不足するものであった。このような安定性のレベルでは、高温下においてナノカーボンが凝集し分散性が著しく低下するために、高温下にての実用に供することができなかった。また、上記のようにカーボンナノチューブ等を被覆する手段に関しては、たとえ被覆されたカーボンナノチューブが水等に対して分散可能であっても、長時間にわたって分散が可能であることを求めたものではない。そこで、本発明は高温において長期間安定なナノカーボン分散液を得る方法を提供することを課題としている。上記課題の解決のために本発明者は以下の方法を発明した。1.下記式1で表される化合物により表面がコーティングされてなるナノカーボン材料。Ar‐X‐Y‐Z式1式中、Arは、アントラセン、ピレン等の多環式芳香族炭化水素基であり、Xは、炭素数1~21の炭化水素基、又は直接結合を示し、YはO、NH、COO、CONH、又は直接結合を示し、Zはセルロース等の多糖類、DNA等の生体高分子又はクラウンエーテル、シクロデキストリン等の環状ホスト分子、又は置換されていてもよいこれらの分子を示し、Zは互いに架橋されている。2.前記Arが、ピレン基である、1記載のナノカーボン材料。3.前記Xが、主鎖の炭素数が3のアルキル基である、1又は2に記載のナノカーボン材料。4.前記Yが、CONHである、1~3のいずれかに記載のナノカーボン材料。5.前記Zが、シクロデキストリンである、1~4のいずれかに記載のナノカーボン材料。6.1~5のいずれかに記載の式1で表される化合物がナノカーボン表面上で架橋している1~5のいずれかに記載のナノカーボン材料。7.ナノカーボン表面上での架橋がエピクロロヒドリンを作用させて形成された架橋である6記載のナノカーボン材料。8.1~7のいずれかに記載のナノカーボン材料が分散媒に分散されてなるナノカーボン分散液。本発明によれば、分散媒中のナノカーボンを安定的に分散させることができるという効果を奏するものである。本発明のナノカーボン材料は、下記式1で表される化合物により表面がコーティングされてなる。Ar‐X‐Y‐Z式1式中、Arは、アントラセン、ピレン等の多環式芳香族炭化水素基であり、Xは、炭素数1~21の炭化水素基、又は直接結合を示し、Yは、O、NH、COO、CONH、又は直接結合を示し、Zはセルロース等の多糖類、DNA等の生体高分子又はクラウンエーテル、シクロデキストリン等の環状ホスト分子を示し、Zは互いに架橋されている。以下、具体的に本発明について述べる。ナノカーボン粒子本発明ナノカーボン材料に使用されるナノカーボン粒子としては、フラーレン、カーボンナノチューブ、カーボンナノホーン、カーボンナノコイル、グラフェン及びこれらの誘導体等からなる群から選ばれる少なくとも1種を使用することができる。カーボンナノ粒子はフラーレンからなる粒子や、フラーレンがグラファイト層により被覆されたフラーレンナノオニオンである。カーボンナノチューブは内部に金属等の原子を有するものでも良く、カップ状のカーボンが積層されたカップスタック型、カーボンナノチューブ内に炭素鎖が存在するカーボンナノワイヤ等でも良い。また、単層からなるものでも良く、2層以上の層からなるものでも良い。カーボンナノホーンは一端部から他端部に向けてその径が連続的に大きくなる形状を有する形状であり、カーボンナノコイルは繊維状のカーボンがコイル形状を示している。本発明におけるナノカーボン粒子は公知の方法により製造された粒子であり、特にその製造方法が限定されるものではない。例えば、アーク放電法、レーザーアブレーション法、又はCVD法により合成されたカーボンナノチューブ、気相成長法により合成されたカーボンナノファイバー、並びにプラズマ法、アーク放電法などで合成されたフラーレンなどは、いずれも本発明のカーボンナノ粒子として使用される。そして、本発明におけるナノカーボン粒子は、1nm~10μm、好ましくは10~500nmの径及び0.5μm~1mm、好ましくは5~500μmの長さの繊維状、又は0.5~10nm、好ましくは2~5nmの径の粒子状を呈している。ナノカーボン粒子としては処理されないものでも良く、何らかの処理がされたものでもよいが、処理されたものであっても、その処理方法は本発明のコーティングによる分散性向上効果を阻害しない処理方法であることが必要である。中でも未処理のナノカーボンを好ましく使用できる。コーティング化合物本発明のナノカーボン材料は、多環式芳香族炭化水素基を有するセルロース等の多糖類、DNA等の生体高分子又はクラウンエーテル、シクロデキストリン等の環状ホスト分子誘導体の環状ホストが互いに架橋されてなる重合体によりナノカーボンをコーティングしてなる材料である。その、多環式芳香族炭化水素基を有するセルロース等の多糖類、DNA等の生体高分子又はクラウンエーテル、シクロデキストリン等の環状ホスト分子誘導体は、下記式1にて示される。Ar‐X‐Y‐Z式1式中、Arは、アントラセン、ピレン等の多環式芳香族炭化水素基であり、Xは、炭素数1~21の炭化水素基、又は直接結合を示し、Yは、O、NH、COO、CONH、又は直接結合を示し、Zはセルロース等の多糖類、DNA等の生体高分子又はクラウンエーテル、シクロデキストリン等の環状ホスト分子を示す。上記Xは、炭素数1~21の炭化水素基、又は直接結合を示す。好ましくは、炭素数が10まで、更に好ましくは炭素数が6までの炭化水素基である。炭素数が22以上であると、分散剤自体の疎水性が高くなりすぎ、水性媒体への分散性向上効果が低下する。炭素数1~21の炭化水素基としては特に限定されないが、1又は2以上の水素原子を他のアルキル、アリール基で置換してもよい脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基であり、その合計炭素数が1~21である。より具体的には、二重/三重結合を含んでもよい直鎖状または分岐状または環状の炭化水素基アルキレン基、アルケニレン基、シクロアルキレン基、フェニレン基等が挙げられる。直鎖状アルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、オクタデシレン基、ノナデシレン基、エイコシレン基、ヘンエイコシレン基が挙げられる。直鎖状アルケニレン基としては、ミリストレイレン基、パルミトレイレン基、オレイレン基、リノレイレン基、リノレニレン基、アラキドニレン基、オクタデシジエニレン基が挙げられる。シクロアルキレン基としては、シクロペンチルメチレン基、シクロペンチルエチレン基、シクロペンチルプロピレン基、シクロペンチルブチレン基、シクロペンチルペンチレン基、シクロペンチルヘキシレン基、シクロペンチルヘプチレン基、シクロペンチルオクチレン基、シクロペンチルノニレン基、シクロペンチルデシレン基、シクロペンチルウンデシレン基、シクロペンチルドデシレン基、シクロペンチルトリデシレン基、シクロペンチルテトラデシレン基、シクロペンチルペンタデシレン基、シクロペンチルヘキサデシレン基、シクロヘキシルメチレン基、シクロヘキシルエチレン基、シクロヘキシルプロピレン基、シクロヘキシルブチレン基、シクロヘキシルペンチレン基、シクロヘキシルヘキシレン基、シクロヘキシルヘプチレン基、シクロヘキシルオクチレン基、シクロヘキシルノニレン基、シクロヘキシルデシレン基、シクロヘキシルウンデシレン基、シクロヘキシルドデシレン基、シクロヘキシルトリデシレン基、シクロヘキシルテトラデシレン基、シクロヘキシルペンタデシレン基が挙げられる。その他、アリール基としては、フェニルメチレン基、フェニルエチレン基、フェニルプロピレン基、フェニルブチレン基、フェニルペンチレン基、フェニルヘキシレン基、フェニルヘプチレン基、フェニルオクチレン基、フェニルノニレン基、フェニルデシレン基、フェニルウンデシレン基、フェニルドデシレン基、フェニルトリデシレン基、フェニルテトラデシレン基、フェニルペンタデシレン基、ナフチルメチレン基、ナフチルエチレン基、ナフチルプロピレン基、ナフチルブチレン基、ナフチルペンチレン基、ナフチルヘキシレン基、ナフチルヘプチレン基、ナフチルオクチレン基、ナフチルノニレン基、ナフチルデシレン基、ナフチルウンデシレン基が挙げられる。本発明におけるZ基としては、上記Yで示される基と結合できる部分を有するセルロース等の多糖類、DNA等の生体高分子又はクラウンエーテル、シクロデキストリン等の環状ホスト分子、又は任意の基により置換されたこれらの分子であればよい。水酸基又はその他の官能基を有するこれらの分子が、Ar‐X基を有する分子と結合してYで示される基を形成するものであっても良い。多環式芳香族炭化水素本発明における多環式芳香族炭化水素基としては、縮合環を含む2環以上のものであれば使用することができる。そして例えば、ナフタレン、フェナントレン、アントラセン、ベンゾピレン、ピレン、ナフタセン、トリフェニレン等の基を使用することが可能である。多糖類多糖類としては、セルロース、デンプン、ペクチン、キチン、デキストリン等を採用することができ、中でもセルロースやデキストリンが好ましい。生体高分子生体高分子としては、生体を構成する蛋白質、DNA、RNA、多糖類等を使用することができる。また、生体高分子と類似する構造を有するポリペプチド等も使用することが可能である。環状ホスト分子環状ホスト分子としては、以下に示すような各種のシクロデキストリン、クラウンエーテル、クリプタンド、シクロファン等を採用することができる。これらの架橋前の環状ホスト分子は、単量体であっても良く予め2量体以上の重合体であっても良い。前記シクロデキストリンは環状オリゴ糖であり、グルコースがα-1,4結合により環状に結合してなる化合物である。結合するグルコースの数により、α-、β-、γ-がある。これらのホスト分子は、求めるナノカーボンの分散性や分散媒の種類に応じて選択することができるが、好ましくはβ-シクロデキストリンの多量体である。クラウンエーテル12-クラウン-4、15-クラウン-5、18-クラウン-6等のクラウンエーテルを使用することができる。クリプタンドとしては、クリプタンド222等を使用することができる。シクロファンとしては、下記のシクロファン等を使用することができる。シクロファンチアシクロファンアザシクロファン上記式1で示される化合物の製造方法本発明における上記式1で示される化合物は、以下の方法により合成される。上記式1においてYがOである場合の化合物は、例えば下記のようにシクロデキストリンエーテル化剤によるエーテル化により合成される。シクロデキストリンのエーテル化剤としては、有利には末端に多環式芳香族炭化水素基を有する分枝状または非分枝状のC4~C12-アルキルエポキシド、例えばω位に多環式芳香族炭化水素基を有する1-ヘキセンオキシド、1-オクテンオキシド、1-デセンオキシド、環状C6~C10-エポキシド、例えばシクロヘキセンオキシドまたはシクロオクテンオキシドまたは分枝状または非分枝状のC4~C12-アルキル-グリシジルエーテル、例えばn-ブチルグリシジルエーテル、n-ヘキシルグリシジルエーテル、n-オクチルグリシジルエーテル、2-エチルヘキシルグリシジルエーテル、またはC6~C15-アリールまたはアラルキルグリシジルエーテル、例えばフェニルグリシジルエーテル、クレシルグリシジルエーテル、または上記の物質の混合物が使用される。中でも、ω位に多環式芳香族炭化水素基を有する1-ヘキセンオキシド、1-オクテンオキシド、1-デセンオキシド、シクロヘキセンオキシド、シクロオクテンオキシド、n-ブチルグリシジルエーテル、n-ヘキシルグリシジルエーテル、n-オクチルグリシジルエーテル、2-エチルヘキシルグリシジルエーテル、フェニルグリシジルエーテルまたはクレシルグリシジルエーテルを用いるとさらに有利である。上記式1においてYがNHである場合の化合物は、例えば下記のように合成される。シクロデキストリンにニトロベンゼンスルホニルクロリドを反応させてノシル化シクロデキストリンを合成し、これにハロゲン原子を有する多環式芳香族炭化水素、あるいはハロゲン原子を有する炭化水素基により置換された多環式芳香族炭化水素を反応させて、多環式芳香族炭化水素又は多環式芳香族炭化水素基により置換された炭化水素と、シクロデキストリンがアミノ基により結合されてなる化合物が合成される。上記式1においてYがCOOである場合の化合物は、下記のようにトシル化シクロデキストリンを経て合成される。シクロデキストリンにp-トルエンスルホニルクロリドを反応させてトシル化シクロデキストリンを合成し、これにカルボキシ基を有する多環式芳香族炭化水素、あるいはカルボキシ基を有する炭化水素基により置換された多環式芳香族炭化水素を反応させて、多環式芳香族炭化水素又は多環式芳香族炭化水素基により置換された炭化水素と、シクロデキストリンがエステル基により結合されてなる化合物が合成される。上記式1においてYがCONHである場合の化合物は、下記のようにアミノ化シクロデキストリンを経て合成される。アミノ化シクロデキストリン合成方法1モノ6トシルβシクロデキストリンとアジ化ナトリウムを反応させ、モノ6アジド6デオキシβシクロデキストリンを合成し、これをトリフェニルホスフィンと共にDMFに溶解し、アンモニア水を加え、モノ6アミノ6デオキシβシクロデキストリンを合成する。アミノ化シクロデキストリン合成方法2Dグルコピラノース単位が6~16からなるシクロデキストリンの水酸基のうち少なくとも一つの水酸基が、スルホン酸エステル化されてなる公知方法で製造されたシクロデキストリン誘導体を、公知方法によりアミノ化合物と反応させることにより、スルホン酸エステル基をアミノ基に置換してアミノ化シクロデキストリンを合成する方法も採用できる。いずれの方法によっても、合成した化合物はイオン交換樹脂を用いたカラムクロマトグラフィーで精製することが好ましい。これらの方法により得たモノ6アミノ6デオキシβシクロデキストリンやアミノ化シクロデキストリンとピレン酪酸とを、ジシクロヘキシルカルボジイミドDCCによるカップリング反応で縮合し、上記式1においてYがCONHである場合の本発明における化合物を得る。環状ホスト化合物重合体の合成方法ここでは、環状ホスト化合物として本発明におけるZがシクロデキストリン及びクラウンエーテルである場合を例に、本発明において式1で示される化合物を架橋することによる重合体の合成方法を述べる。Zがシクロデキストリンである重合体はエピクロロヒドリンを架橋剤として反応させて得られるが、他にジエポキシ化合物、ジイソシアネート、アクリルアミド誘導体等を架橋剤として使用できる。ただし、操作の容易さおよび得られたシクロデキストリン重合体の熱、アルカリ等に対する安定性を考慮するとエピクロロヒドリンが特に好ましい。反応に用いるエピクロロヒドリンはシクロデキストリン1モルに対して1~400モルの範囲にて使用することができる。エピクロロヒドリンの使用量によって得られるシクロデキストリンの分子量を制御することも可能であり、使用量が多い程得られるシクロデキストリン重合体の分子量は大きくなる。本発明におけるシクロデキストリン重合体はシクロデキストリン単位を2つ以上有する化合物である。本発明においては分散安定性を考慮して重合体中のシクロデキストリン単位の数は2~5である。この範囲であれば、加熱下における分散安定性に優れるナノカーボンコーティング化合物を得ることが可能となる。シクロデキストリンとエピクロロヒドリンの反応は、例えば、NaOH水溶液にシクロデキストリンを溶解し、ここにエピクロロヒドリンを添加し、室温で3時間攪拌した後、室温にて中和処理を行い、再沈殿を行って未反応物質を除去することにより、求めるシクロデキストリン重合体を得ることができる。Zがクラウンエーテルである重合体は、クラウンエーテルとジスルフィド結合を有する二官能性のアンモニウム塩とを、チオールの存在下でチオールジスルフィド交換反応によってロタキサン構造による結合で架橋する方法等により得ることができる。この場合においてもクラウンエーテルとジスルフィド結合を有する二官能性のアンモニウム塩の使用量の比によって、得られる重合体の分子量を調整することができる。分散媒本発明の分散液にて使用できる分散媒としては、ナノカーボンと反応せずに、分散剤と共に安定した溶媒である。具体的には、水、水溶性有機溶媒のいずれか一種、若しくは二種以上からなる混合溶媒でも良い。該水溶性有機溶媒としては、アルコール類メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、イソブタノール、セカンダリーブタノール、ターシャリーブタノール、ベンジルアルコールなど、多価アルコール類エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキサンジオール、ペンタンジオール、グリセリン、ヘキサントリオール、チオジグリコールなど、多価アルコールエーテル類例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、プロピレングリコールモノフェニルエーテルなど、アミン類エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N-メチルジエタノールアミン、N-エチルジエタノールアミン、モルホリン、N-エチルモルホリン、エチレンジアミン、ジエチレンジアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ポリエチレンイミン、ペンタメチルジエチレントリアミン、テトラメチルプロピレンジアミンなど、アミド類ホルムアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミドなど、複素環類2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン、シクロヘキシルピロリドン、2-オキサゾリドン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノンなど、スルホキシド類ジメチルスルホキシドなど、スルホン類スルホランなど、低級ケトン類アセトン、メチルエチルケトンなど、その他、テトラヒドロフラン、尿素、アセトニトリルなどを使用することができる。ナノカーボンのコーティングに使用する式1で示される化合物の量は、ナノカーボン分散液の分散媒の種類によっても異なるが、ナノカーボンが溶媒に充分になじむ程度の量でコーティングすることが必要である。このような式1で示される化合物の量としては、ナノカーボン100重量部に対して、500~1重量部、好ましくは200~20重量部、より好ましくは150~50重量部である。このような範囲であれば、分散媒中においてナノカーボンを充分に分散することが可能となり、分散できない状態となることはない。分散剤本発明の分散液において、ナノカーボン粒子の分散性を損なわない限り、併用可能な分散剤としては、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、両性界面活性剤等の分散性向上作用を有する公知の分散剤を使用できる。アニオン性界面活性剤としては、芳香族スルホン酸系界面活性剤ドデシルベンゼンスルホン酸等のアルキルベンゼンスルホン酸塩、ドデシルフェニルエーテルスルホン酸塩等、モノソープ系アニオン性界面活性剤、エーテルサルフェート系界面活性剤、フォスフェート系界面活性剤、カルボン酸系界面活性剤などである。コール酸、オレイン酸なども好適に使用でき、アニオン性官能基を有する糖類であるアルギン酸、コンドロイチン硫酸、ヒアルロン酸等はそのまま好適に使用でき、シクロデキストリンなどはアニオン性官能基で修飾することによって使用することが可能である。エステル基を有するポリマー、オリゴマーはエステル部分を加水分解してアニオン性官能基に変換して使用することも可能である。カチオン性界面活性剤としては、第4級アルキルアンモニウム塩、アルキルピリジニウム塩、アルキルアミン塩等のカチオン性界面活性剤、ポリエチレンイミン、ポリビニルアミン、ポリアリルアミン、ポリビニルピリジン、ポリアクリルアミド等のカチオン性基を有する化合物である。ノニオン性界面活性剤としては、エーテル系ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンドデシルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル等およびエステル系ポリオキシエチレンオレエート、ポリオキシエチレンジステアレート、ソルビタンラウレート、ソルビタンモノステアレート、ソルビタンモノオレエート、ソルビタンセスキオレエート、ポリオキシエチレンモノオレエート、ポリオキシエチレンステアレート等、ソルビトールおよびグリセリン等の多価アルコール脂肪酸のアルキルエーテルおよびアルキルエステル、アミノアルコール脂肪酸アミド等を使用できる。両性界面活性剤としてはアルキルベタイン系界面活性剤ラウリルジメチルアミノ酢酸ベタイン、2-アルキル-N-カルボキシメチル-N-ヒドロキシエチルイミダゾリウムベタイン、プロピルジメチルアミノ酢酸ベタイン、スルホベタイン系界面活性剤、アミンオキサイド系界面活性剤を使用することができる。ナノカーボン本発明にて用いるナノカーボンとしては、単層のナノカーボン、多層のナノカーボンのいずれでも良く、分散液の用途に応じて選択することができる。またナノカーボンの製造方法に関しても特に制限されるものではなく、炭素含有ガスを触媒と接触させる熱分解法、炭素棒間にてアーク放電を発生させてなるアーク放電法、カーボンターゲットにレーザーを照射するレーザー蒸発法、金属微粒子の存在下で炭素源のガスを高温で反応させるCVD法、一酸化炭素を高圧下で分解するHiPco法等のいずれでも良い。また、金属原子がドープされてなるナノカーボンであっても良い。本発明における分散媒中のナノカーボンの濃度は、0.1~10.0wtであり、好ましくは0.3~5.0wt、更に好ましくは0.5~3.0wtである。濃度が低すぎると分散されたナノカーボンを得る効率が悪く、高すぎるとナノカーボンの分散性が低下する。その他成分本発明における分散液に配合が可能な他の成分としては、各種の水溶性樹脂や水分散性樹脂、タンパク質等の生体内の高分子等、ナノカーボン及び分散液の用途に応じて必要な成分を配合することが可能である。ポリビニルアルコール、ポリエチレンオキサイド、ポリビニルピロリドン、ポリアクリル酸アルカリ金属塩等の水溶性樹脂、これらの水溶性樹脂を採用する場合には、他の分散剤を併用することも可能である。ナノカーボン材料及び分散液の製造方法及び装置本発明のナノカーボン材料及び分散液を得るために使用可能な装置は、分散媒、式1に示す化合物及びナノカーボンを十分に混合分散できる装置であれば特に限定されない。このような装置としては、例えばナノマイザー、アルティマイザー、超音波分散機などによるメディアを使用しない分散方法、ボールミル、サンドグラインダー、ダイノミル、スパイクミル、DCPミル、バスケットミル、ペイントコンディショナー、高速攪拌装置等が挙げられる。中でも、好ましくは分散装置のなかでも超音波を用いてナノカーボン材料を分散する装置であり、超音波を分散媒中のナノカーボンに照射することによって、ナノカーボン粒子の凝集が破壊されて一次粒子の分散体となる。その状態において本発明の分散剤が該一次粒子に付着することにより、ナノカーボンが均一に分散される。この場合、複数種の周波数の超音波を照射することもできる。例えば、本発明のナノカーボン材料及びナノカーボン分散液の製造に用いる製造装置の模式図である図1に示すように、タンクと超音波装置を管路で接続し、タンクと超音波装置の下流にはポンプを接続して、この系内にナノカーボン材料を含有した原料液を供給し、ポンプを稼働させて系内を循環させる。そして、循環しながら超音波装置を稼働させて、系内を循環するナノカーボン分散液に対して超音波装置内にて超音波を照射して処理を行う。これら上記のナノマイザー、ボールミル、超音波装置等の装置を使用し、周波数、メディア粒子径、時間、流量、回転数、圧、温度などの分散条件を適宜選択することにより、粒子径を調節することができ、また分散処理後の分散液をろ過、遠心分離等することによって粗大な粒子を除去して、粒子径を一定の範囲内とすることもできる。本発明は、ナノカーボン表面を被覆する化合物が、上記式1で示す化合物である。この場合には、一旦分散媒にナノカーボンと上記1で示す化合物の架橋前のものを、架橋剤等の上記式1で示される化合物を多量体、あるいはポリマーとするに必要な、例えば上記のエピクロロヒドリンのような添加剤と共に分散させ、この架橋剤等を上記1で示す化合物と反応させて、上記1で示す化合物を架橋等されて重合体とすることにより、本発明のナノカーボン材料及びナノカーボン分散液を得る。さらに必要であれば、得られたナノカーボン分散液をろ過等することにより、架橋等されて重合体となった上記1で示す化合物で被覆されてなるナノカーボン材料を得ることもできる。本発明のナノカーボン材料を得るために、式1で示される化合物において、Zである環状ホスト分子が予め架橋等により多量体とした後に、その多量体とCNTを分散媒中にて混合させてコーティング材料とするよりも、分散媒中にCNT、Zで示される環状ホスト分子が架橋されておらず、単量体である式1で示される化合物、及び/又は架橋されて多量体となった式1で示す化合物、及びエピクロロヒドリン等の架橋剤を存在させた後に、該環状ホスト分子を架橋して多量体とすることにより、CNT表面に架橋されて多量体となった環状ホスト分子がコーティングしてなるコーティング材料としたほうが、より安定な分散液を得ることができる。本発明のナノカーボン材料に使用される上記式1で表される化合物はピレン部位を有するπ共役化合物であり、好ましい形態のものは、以下の化学反応式のようにして合成する。モノ6トシルβシクロデキストリンとアジ化ナトリウムを反応させ、モノ6アジド6デオキシβシクロデキストリンを合成する。モノ6アジド6デオキシβシクロデキストリンとトリフェニルホスフィンをDMFに溶解し、アンモニア水を加え、モノ6アミノ6デオキシβシクロデキストリンを合成する。合成した化合物はイオン交換樹脂を用いたカラムクロマトグラフィーで精製することが好ましい。モノ6アミノ6デオキシβシクロデキストリンとピレン酪酸とをジシクロヘキシルカルボジイミドDCCによるカップリング反応で縮合して、ピレン化シクロデキストリンを得た。イオン交換水に未処理CNTを1wt添加し、超音波洗浄機にて5分間超音波照射し、分散液を得た。NaOH水溶液に上記のピレン化シクロデキストリンを溶解し、ここにCNTを添加した。この溶液を、超音波装置により、10分間超音波を照射した後、エピクロロヒドリンを添加し、室温で3時間攪拌した。この溶液をメンブランフィルターでろ過し、CNTを回収した。ろ過により得られたCNTをイオン交換水に1wt添加し、超音波洗浄機にて5分間超音波照射し、分散液を得た。上記の実施例1及び比較例1により得られた分散液について、23°Cで所定時間静置して、分散液の凝集及び沈殿の状況を目視にて評価を行った。下記の表1に示すように、実施例1によると、4日経過してもCNTは均一に分散されることを確認できるが、比較例1によれば、分散液を得るための超音波処理を行っても、1日経過後にはCNTと分散液が分離して、容器内面に付着した凝集物が認められる結果になった。これらの結果によると、CNTを水性溶媒表面においてピレン化シクロデキストリンを架橋させて、重合体となったピレン化シクロデキストリンの状態にてコーティングされたCNTとすると、水に対する分散性が向上することが理解できる。"