屋根に対して設備を固定させる固定具であって、平面視において略長方形形状を呈し、前記屋根に固定される固定基部と、前記固定基部の長手方向と略平行に延びるように前記固定基部上に立設されて、ボルトの頭部が嵌まるとともに前記固定基部の長手方向略全域にわたって形成された溝を構成する壁部と、前記壁部のうち前記固定基部の反対側の略全域に設けられて、前記溝から軸部が突出するように前記溝に嵌められた前記ボルトが、前記軸部方向に抜け落ちるのを防止する抜け止め部と、前記溝に嵌められた前記ボルトの軸部を貫通させる貫通孔が形成されるとともに、前記設備と前記固定基部とを連結させる連結部と、を備えることを特徴とする固定具。前記固定基部の平面視における長辺に立設された薄板部をさらに備えることを特徴とする請求項1に記載の固定具。前記固定基部と前記薄板部とがなす角度が90度以上であることを特徴とする請求項2に記載の固定具。前記連結部は、前記貫通孔が形成されるとともに前記軸部を貫通させた状態で前記固定基部と略平行となる貫通板部と、前記貫通板部に対して前記固定基部から離れる方向に立設するように設けられたつなぎ部と、前記つなぎ部の上端に形成されて前記設備が取り付けられる設備取付部と、を有することを特徴とする請求項1~3のいずれか1つに記載の固定具。前記設備取付部は、断面コ字形状を呈することを特徴とする請求項4に記載の固定具。前記固定基部の底面から前記壁部の上面までの高さは15mm以下であることを特徴とする請求項1~5のいずれか1つに記載の固定具。しかしながら、上記の支持装置では、固定台に形成されたスライド孔にて、主板の端面が部分的に薄板となるため、風荷重や積雪荷重に対する耐荷重性能が、低下してしまう場合がある。それを回避するためには、例えば、スライド孔の開口長を小さくする方法があるが、この場合には連結部の位置調整可能な範囲を狭めてしまう。また固定台を2本の垂木に強固に固定するために、垂木に跨るように固定台を配置する場合には、少なくとも垂木間隔以上に固定台を延長する必要があるが、それに伴い、特に板材の曲げ加工にかかる製造コストが増大する。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、建造物の屋根上に設置される設備の位置調整の範囲を確保しつつ、固定強度および耐荷重性能の確保が図れ、製造コストの抑制も図ることができる固定具を得ることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、屋根に対して設備を固定させる固定具であって、平面視において略長方形形状を呈し、屋根に固定される固定基部と、固定基部の長手方向と略平行に延びるように固定基部上に立設されて、ボルトの頭部が嵌まるとともに固定基部の長手方向略全域にわたって形成された溝を構成する壁部と、壁部のうち固定基部の反対側の略全域に設けられて、溝から軸部が突出するように溝に嵌められたボルトが、軸部方向に抜け落ちるのを防止する抜け止め部と、溝に嵌められたボルトの軸部を貫通させる貫通孔が形成されるとともに、設備と固定基部とを連結させる連結部と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、建造物の屋根上に設置される設備の位置調整の範囲を確保しつつ、固定強度および耐荷重性能の確保が図れるとともに、固定基部および壁部の長手方向への断面形状を略同一とすることで、押出し方式を用いて製造コストの抑制を図ることができるという効果を奏する。以下に、本発明の実施の形態にかかる固定具を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1にかかる固定具の概略構成を示す外観斜視図である。図2は、図1に示す固定具の側面図である。図3は、固定具が取り付けられる屋根構造を示す斜視図である。図4は、図3に示す屋根構造に取り付けられた固定具を示す斜視図である。実施の形態1にかかる固定具50は、屋根構造に固定され、この固定具50を介して太陽光発電、太陽熱利用温水器、空気調和設備の室外機などの設備図示を省略が屋根上に設置される。なお、設備が設置される屋根構造は、例えば、図3に示すように、垂木2、桟木3、野地板4、ルーフィング5、屋根材6を有して構成される。固定具50は、図1等に示すように、固定台固定基部7、固定用ボルト固定台固定手段8、連結部9、連結用ボルト連結部固定手段10を備える。図5は、固定具50が備える固定台7の外観斜視図である。図6-1は、固定具50が備える固定台7の平面図である。図6-2は、固定具50が備える固定台7の正面図である。図6-3は、固定具50が備える固定台7の側面図である。固定台7は、平面視において略直方体形状を呈している。固定台7は、アルミニウム合金などの金属で構成された板部材である。固定台7には、少なくとも1か所以上に長孔73が形成されている。固定台7は、長孔73を介して固定台固定手段としての固定用ボルト8によって屋根構造に固定される。例えば、野地板4や垂木2に形成された下穴に対して、長孔73を貫通させた固定用ボルト8がねじ込まれることで、固定台7が屋根構造に固定される。なお、固定台固定手段は、ネジ、釘等の他の固定手段であっても構わない。固定台7には、その上面に対して長手方向の略全域にわたって壁部12が立設されている。壁部12は、互いに対向するように1組設けられ、壁部12同士の間が、連結部固定手段としての連結用ボルト10の頭部10aが嵌まる溝13を構成する。固定台7の一部が溝13の底面を構成する。すなわち、壁部12同士は、固定台7の一部で連結された構成となる。溝13は、頭部10aの外径よりも若干大きい溝幅で形成されている。例えば、連結用ボルト10の頭部10aと溝13との間には、0.1~1mm程度のわずかなクリアランスが設けられている。そのため、連結用ボルト10は、溝13に嵌められた状態で、固定台7の長手方向に沿って自在に移動可能となっている。なお、溝13壁部12は、連結用ボルト10の頭部10aが嵌まった状態で、連結用ボルトの軸部10bが突出する高さに形成されている。また、壁部12は、固定台7の短手方向に対して略中央部分に形成されているが、短手方向の一方側に片寄せられて形成されていても構わない。壁部12のうち固定台7の反対側の略全域には、溝13に嵌まったが軸部10b方向に抜け落ちるのを防ぐ抜け止め部14が設けられている。具体的には、抜け止め部14は、溝13の溝幅を、連結用ボルト10の軸部10bの外径よりも若干大きくなる程度の溝幅まで狭めるように形成される。これにより、連結用ボルト10の頭部10aが抜け止め部14に引っ掛かって、軸部10b方向に抜け落ちるのを防ぐことができる。固定台7は、上述したような構成により、長手方向に略同一断面を有することとなる。連結部9は、板厚1~6mm程度の金属板を折り曲げた構造、または、同一断面を有する押出し方式にて得られた構造であり、アルミニウム合金等の金属で構成される。連結部9は、図1や図2に示すように、貫通板部93、つなぎ部95、設備取付部91を有して構成される。貫通板部93は、板状形状を呈しており、溝13に嵌められた連結用ボルト10の軸部10bを貫通させるための貫通孔94が形成されている。貫通孔94は、少なくとも1箇所以上形成されている。貫通板部93の貫通孔94に貫通された軸部10bにナット11がねじ込まれることで、連結部9は、固定台7に固定される。貫通板部93は、連結用ボルト10とナット11とで固定されることで、固定台7と略平行な状態となる。つなぎ部95は、貫通板部93の端部に対して、固定台7から離れる方向に立設されている。設備取付部91は、つなぎ部95の上端から延びるように設けられている。すなわち、貫通板部93と設備取付部91とは、つなぎ部95を介して連結されている。また、つなぎ部95が貫通板部93に対して立設されているので、貫通板部93と設備取付部91との間には段差が設けられることとなる。設備取付部91は、図2に示すように、断面コ字形状を呈している。設備取付部91には、屋根上に設置される設備を取り付けるための取付孔92が形成されている。屋根上に設置される設備は、取付孔92を利用して、ボルトナット等によって、固定具50に取り付けられる。次に、固定具50の屋根構造への取付方法を説明する。まず、屋根構造から屋根材6の一部を取り外し、ルーフィング5または野地板4を露出させる。屋根材6は木ネジや釘で桟木3に固定されている場合もある。長孔73が垂木2の位置に合うように固定台7を仮置きする。そして、少なくとも壁部12を挟んだ両側の各1か所ずつの長孔73で、固定用ボルト8によって、野地板4を介した状態で固定台7と垂木2とを固定させる。野地板4は、例えば厚さ9mm以上の木製の構造用合板やパーチクルボードなどの圧縮合板である。垂木2は、例えば高さ20mm以上の木材、もしくは金属である。ここで、固定台7の上面からの壁部12の上面まで高さは、固定用ボルト8の頭部8aの高さよりも高くなっている。これにより、壁部12の上面に取り付けられる連結部9などの部品と固定用ボルト8の頭部8aとの干渉を回避することができる。固定台7の底面から壁部12の上面までの高さは、15mm以下であることが望ましい。例えば、瓦屋根材の下に固定台7を設置する場合、高さが高いと固定台7と瓦とが干渉し、軒側の瓦と棟側の瓦の隙間が広がり、防水機能を低下させるおそれがある。よって、防水性を確保するためには、固定台7の底面から壁部12の上面までの高さを15mm以下とすることが、望ましい。図7-1は、固定台7の溝13に連結用ボルト10を嵌め込んだ状態を示す斜視図である。図7-2は、固定台7の溝13に連結用ボルト10を嵌め込んだ状態を示す断面図である。次に、図7-1や図7-2に示すように、連結用ボルト10を、固定台7の溝13に端面から挿入する。連結用ボルト10は、金属製のボルトである。そして、溝13に沿って連結用ボルト10を所望の位置まで移動させる。なお、固定台7を固定用ボルト8によって屋根構造に固定する前に、連結用ボルト10を溝13に仮挿入しておいてもよい。次に、連結用ボルト10を連結部9の貫通孔94に挿入し、連結部9の貫通板部93と固定台7の壁部12とを合わせて、ナット11によって仮固定する。ナット11によって仮固定された状態では、固定台7の長手方向に連結部9を容易に移動可能である。なお、連結部9の貫通板部93に複数の貫通孔94が形成されていれば、複数の連結用ボルト10を用いて連結部9を固定することができる。この場合、連結部9は複数点にて固定されることで、回転が防止されて、位置精度の向上を図ることができる。次に、連結部9の位置を屋根材6に合うように調整し、連結用ボルト10およびナット11を本締めする。そして、屋根上に設置される設備の設備取付部91への取り付けや、屋根構造の復旧等が行われる。以上説明した固定具50によれば、設備取付部91に取り付けられた設備を通じて、固定台7に風荷重や積雪荷重が加わっても、固定台7が垂木2に固定されているため、十分な耐荷重性能を確保しやすく、構造物の破損や、繰り返し応力による固定台7の野地板4からの剥離に起因する雨漏りの発生を抑えることができる。また、固定台7が長手方向に略同一断面を有するので、押出し方式によって固定台7を製造することができるため、曲げ加工によって製造する場合に比べて、製造コストの抑制を図ることができる。また、板状形状を呈する固定台7上に壁部12が形成されて、連結用ボルト10の頭部10aが嵌まる溝13が形成されるので、壁部12を含めて固定台7において曲げ部分を少なくすることができ、全体的な強度の向上を図ることができる。また、溝13が固定台7の長手方向略全域にわたって形成されるので、連結部9の位置調整の幅を十分に確保しやすくなる。また、連結部9において、貫通板部93と設備取付部91との間に段差が設けられているので、図4に示すように、固定台7を野地板4に固定しつつ、設備取付部91は屋根材61の上に配置させることができる。なお、固定台7や連結部9が金属で構成されていると説明したが、これに限られず、十分な強度を得られれば、合成樹脂等の他の材料で構成されていても構わない。図8-1は、固定台7の変形例を示す外観斜視図である。図8-2は、図8-1に示す固定台7の平面図である。図8-3は、図8-1に示す固定台7の正面図である。図8-4は、図8-1に示す固定台7の側面図である。本変形例にかかる固定台7では、平面視における長辺に、高さ方向壁部12の立設方向に立設された薄板部75が設けられている。固定台7と薄板部75とがなす角度は、略90度となっている。薄板部75を設けることで、固定台7の高さ方向に対する断面係数が大きくなるため、耐荷重性能がさらに向上し、より強風地域への設置などが可能となる。なお、薄板部75の高さは、壁部12の立設高さよりも低くなっており、連結部9との干渉が回避される。図9は、固定台7の他の変形例を示す側面図である。本変形例では、薄板部75と固定台7とがなす角度が90度より大きくなっている。薄板部75と固定台7とがなす角度を90度より大きくすることで、棟側からルーフィング5または野地板4図3も参照上を流れてくる雨水が、壁部12と薄板部75との隙間への浸水を抑えることができ、より一層の防水性の向上を図ることができる。