少なくとも、フッ素系フィルムと、樹脂製封止材A1、太陽電池セル、樹脂製封止材A2、一方向にリブを有する中空状の第1の構造体B1、樹脂製封止材A3、一方向にリブを有する中空状の第2の構造体B2がこの順に積層一体化された構造を有することを特徴とする太陽電池モジュール。前記第1の構造体B1および第2の構造体B2のリブの方向が互いに直交している請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記第1の構造体B1および第2の構造体B2がポリカーボネートからなるものである請求項1または2に記載の太陽電池モジュール。少なくとも前記第1の構造体B1および第2の構造体B2の一方が乳白色である請求項1~3のいずれかに記載の太陽電池モジュール。少なくとも、一方向にリブを有する中空状の第1の構造体C1と、樹脂製封止材D1、太陽電池セル、樹脂製封止材D2、および一方向にリブを有する中空状の第2の構造体C2がこの順に積層一体化された構造を有することを特徴とする太陽電池モジュール。前記第1の構造体C1および第2の構造体C2のリブの方向が互いに直交している請求項5に記載の太陽電池モジュール。前記第1の構造体C1および第2の構造体C2がポリカーボネートからなる請求項5または6に記載の太陽電池モジュール。前記第2の構造体C2が乳白色である請求項5~7のいずれかに記載の太陽電池モジュール。しかしながら、上述の特許文献1の構成では、受光面保護部材フッ素系フィルムなど、プラスチック段ボールなどの積層方法に関しての十分な記載がない。この状態でモジュールを一体化した場合、平面性を維持できないという問題がある。ここで平面性とは、太陽電池モジュール一体化後、四方側縁を金属製のフレームなどを装着していない状態での水平度をいい、これが悪化すると、太陽電池モジュールに反りが発生する。一方、特許文献2にはこの問題への対応が意識されているが、多層構成の太陽電池モジュールとなっており、質量的にも十分には軽量といえないものであり、また費用面での問題もあった。このような点に鑑み、平面性と軽量性を両立した太陽電池モジュールを提供することにある。上述した課題を解決するため本発明の太陽電池モジュールは、以下の構成を有する。すなわち、1少なくとも、フッ素系フィルムと、樹脂製封止材A1、太陽電池セル、樹脂製封止材A2、一方向にリブを有する中空状の第1の構造体B1、樹脂製封止材A3、一方向にリブを有する中空状の第2の構造体B2がこの順に積層一体化された構造を有することを特徴とする太陽電池モジュール。2前記第1の構造体B1および第2の構造体B2のリブの方向が互いに直交している前記1に記載の太陽電池モジュール。3前記第1の構造体B1および第2の構造体B2がポリカーボネートからなるものである前記1または2に記載の太陽電池モジュール。4少なくとも前記第1の構造体B1および第2の構造体B2の一方が乳白色である前記1~3のいずれかに記載の太陽電池モジュール。5少なくとも、一方向にリブを有する中空状の第1の構造体C1と、樹脂製封止材D1、太陽電池セル、樹脂製封止材D2、および一方向にリブを有する中空状の第2の構造体C2がこの順に積層一体化された構造を有することを特徴とする太陽電池モジュール。6前記第1の構造体C1および第2の構造体C2のリブの方向が互いに直交している前記5に記載の太陽電池モジュール。7前記第1の構造体C1および第2の構造体C2がポリカーボネートからなる前記5または6に記載の太陽電池モジュール。8前記第2の構造体C2が乳白色である前記5~7のいずれかに記載の太陽電池モジュール。本発明によれば、平面性が良好でかつ軽量な太陽電池モジュールを得ることが可能となる。また、かかる太陽電池モジュールでスレート屋根や金属折板屋根のような軽量屋根材の建屋でも特段の屋根補強工事を必要とすることなく費用面でも低コスト化が可能となる。以下に本発明を詳細に説明する。図1は、本発明の太陽電池モジュールの第一の実施形態における一体化する前の積層体1をリブ方向から見た概略断面図である。本発明の図1の積層体1を経て得られる太陽電池モジュールは、少なくとも、フッ素系フィルムと、樹脂製封止材A1、太陽電池セル、樹脂製封止材A2、一方向にリブを有する中空状の第1の構造体B1、樹脂製封止材A3、一方向にリブを有する中空状の第2の構造体B2がこの順に積層一体化された構造を有することを特徴とする太陽電池モジュールである。また、一方向にリブを有する中空状の第1の構造体B1と一方向にリブを有する中空状の第2の構造体B2を図3に示すようにリブの方向を互いに直交させることで、剛性が上がり、一体化後の太陽電池モジュールの平面性をさらに向上させることが可能となる。図3に本発明の太陽電池モジュールにおいて用いる中空状の構造体のリブ方向から見た断面図、ならびにリブに対して90°の角度から見た断面図を示す。中空状の構造体は、2枚以上のシート状の表面板3枚以上のシートを有する場合の内層に配置されるものもここでは便宜的に表面板と呼ぶこととするの間に一方向に延在する芯材リブ9が表面板をつなぐように設けられた形状を有し、芯材リブ9に直交する断面において四角形などの中空部10が形成された構造体である。なお、形状が上記を満たす限り、シート状の表面板とリブが別個に成形されたものを接着等により一体加工したものであっても、押し出し成形等で一体成形したものであってもかまわない。好ましくは、中空状の構造体の材質が、透明性、耐熱性、難燃性などを兼ね備えたポリカーボネートであることが好ましく、剛性等の観点から押出し成形により一体成形されたものであればより好ましい。中空状の構造体の、両表面を形成する各シートは、単層であっても複数の層からなっても良く、複数の層からなる場合には外側の層に紫外線吸収剤や酸化チタンなどの粒子を含有させても良い。また、ポリメチルメタクリレートなどの異種素材を用いた構成としても良いが、そのような場合にはポリカーボネートの自己消火性などの特性を阻害しない範囲内で多層化することが好ましい。このような中空状の構造体としては、例えばクリアタイプのSABICイノベーティブプラスチックスジャパン合同会社製の型番PTS/10/2RS/1700色:TR001、1m2あたりの質量1.7kg/m2があげられる。また、少なくとも前記第1の構造体B1および第2の構造体B2の一方が乳白色とすることで太陽電池セルの間を通り抜けた光を反射して再利用するための反射性を付与することが可能となる。このような中空状の構造体としては、例えば、SABICイノベーティブプラスチックスジャパン合同会社製の型番PTS/10/2RS/1700色:OT101、1m2あたりの質量1.7kg/m2があげられ、全光線透過率が80以下、ヘイズが90以上のものが好ましい。なお、本全光線透過率、ならびにヘイズの値は、ヘイズメーター例えば、日本電色工業株式会社製、型番:NDH2000で測定することができる。中空状の構造体の1m2あたりの質量は、下限、上限は特に規定しないが、中空状の構造体の生産上のハンドリング性を考慮し、0.5kg/m2以上であることが好ましく、1m2あたりの質量が増加すること、費用が増大することから、3.0kg/m2以下が好ましい。本発明の太陽電池モジュールにおいて用いるフッ素系フィルム2は、太陽電池モジュールの受光面側の保護部材として用いられる。フッ素系フィルム2としては、水蒸気バリア性透明性に優れるが製造コストが高いテトラフルオロエチレンヘキサフルオロプロピレンFEPや、製造コストは低いが水蒸気バリア性に劣るポリビニリデンフルオライドPVDFなどがある。好ましくは、これら特性について突出した特性はないもののバランス良く兼ね備えるエチレンーテトラフルオロエチレンETFEがある。厚みは降雹などの受光面側の衝撃から太陽電池セル4を保護する役目と費用面から50μm以上200μm以下が好ましい。樹脂製封止材としては、公知の太陽電池用の封止材を使用でき、例えば、エチレン-酢酸ビニル共重合体EVA、オレフィン系樹脂とりわけグラフト変性ポリエチレン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂PVB、アイオノマー樹脂、シリコーン樹脂などが挙げられるが、各積層される部材との密着性から、エチレン-酢酸ビニル共重合体EVA、オレフィン系樹脂とりわけグラフト変性ポリエチレン樹脂が好ましい。また、140°C以上の高温で実施されるモジュール一体化時に中空状の構造体B1およびB2のリブが倒れるなどの変形を防止するため、140°C以下で一体化溶融→硬化→一体化を可能とすることからもエチレン-酢酸ビニル共重合体EVA、オレフィン系樹脂とりわけグラフト変性ポリエチレン樹脂が好ましい。エチレン-酢酸ビニル共重合体EVAとしては、例えばサンビック株式会社製の型番fastcurePV-45FR00S、グラフト変性ポリエチレン樹脂としては、アルケマ株式会社製の型番LC3-UVやLC4-UVがあげられる。また、厚みに関しては樹脂製封止材A13は降雹などの受光面側の衝撃から太陽電池セル4を保護する役目からも400μm以上が好まく、費用面から450μm~800μmがさらに好ましい。樹脂製封止材A25、樹脂製封止材A37は費用面から100μm以上800μm以下が好ましい。太陽電池セル4としては、単結晶シリコン型、多結晶シリコン型、アモルファスシリコン型、化合物型など多岐に渡るが、従来の受光面保護部材がガラスである太陽電池モジュールと比較して水蒸気透過度が劣るため、主に水蒸気の影響を受けにくい単結晶シリコン型、多結晶シリコン型が好ましい。図2は、本発明の太陽電池モジュールの第二の実施形態における一体化する前の積層体11をリブ方向から見た概略断面図である。本発明の図2の積層体11を経て得られる太陽電池モジュールは、少なくとも、一方向にリブを有する中空状の第1の構造体C1と、樹脂製封止材D1、太陽電池セル、樹脂製封止材D2、および一方向にリブを有する中空状の第2の構造体C2がこの順に積層一体化された構造を有することを特徴とする太陽電池モジュールである。この場合にも一方向にリブを有する中空状の第1の構造体C1と一方向にリブを有する中空状の第2の構造体C2を図3に示すようにリブの方向を互いに直交させることで、剛性が上がり一体化後の太陽電池モジュールの平面性をさらに向上させることが可能となる。中空状の構造体C1およびC2は、図1に示す積層体1を経て得られる太陽電池モジュールと同様のものを使用することができる。このような中空状の構造体としては、例えばクリアタイプのSABICイノベーティブプラスチックスジャパン合同会社製の型番PTS/10/2RS/1700色:TR001、1m2あたりの質量1.7kg/m2があげられる。また、前記第2の構造体C2を乳白色とすることで太陽電池セルの間を通り抜けた光を反射して再利用するための反射性を付与することも可能となる。このような中空状の構造体としては、例えば、SABICイノベーティブプラスチックスジャパン合同会社製の型番PTS/10/2RS/1700色:OT101、1m2あたりの質量1.7kg/m2があげられ、全光線透過率が80以下、ヘイズが90以上のものが好ましい。なお、本全光線透過率、ならびにヘイズの値は、ヘイズメーター例えば、日本電色工業株式会社製、型番:NDH2000で測定することができる。中空状の構造体C1およびC2の1m2あたりの質量は、下限、上限は特に規定しないが、中空状の構造体の生産上のハンドリング性を考慮し、0.5kg/m2以上であることが好ましく、1m2あたりの質量が増加すること、費用が増大することから、3.0kg/m2以下が好ましい。樹脂製封止材としても、図1に示す積層体1を経て得られる太陽電池モジュールと同様のものを使用することができる。太陽電池セル4としては、単結晶シリコン型、多結晶シリコン型、アモルファスシリコン型、化合物型など多岐に渡るが、従来の受光面保護部材がガラスである太陽電池モジュールと比較して水蒸気透過度が劣るため、主に水蒸気の影響を受けにくい単結晶シリコン型、多結晶シリコン型が好ましい。[太陽電池モジュールの一体化方法]本発明の図1に示す積層体1を経て得られる太陽電池モジュールを作成する方法においては、少なくとも、フッ素系フィルムと、樹脂製封止材A1、太陽電池セル、樹脂製封止材A2、一方向にリブを有する中空状の第1の構造体B1、樹脂製封止材A3、一方向にリブを有する中空状の第2の構造体B2をこの順に積層して図1の積層体1を得た後、フッ素系フィルム側から加熱するとともに、加圧して一体化する。その理由は、太陽電池モジュールを一体化する製造方法において、一方向にリブを有する中空状の構造体B2側から加熱すると、中空状であることが影響し、一体化に要する時間が若干長くなる。本発明の図2に示す積層体11を経て得られる太陽電池モジュールを作成する方法においては、少なくとも、一方向にリブを有する中空状の第1の構造体C1と、樹脂製封止材D1、太陽電池セル、樹脂製封止材D2、および一方向にリブを有する中空状の第2の構造体C2をこの順に積層して図2の積層体11を得た後、加熱するとともに、加圧して一体化する。加熱する方向は、中空状の第1の構造体C1、中空状の第2の構造体B2のどちら側からでも良い。一体化する方法について、その一例として図1の積層体1を使用し、真空ラミネート方式に関し、図4により説明する。図4において、太陽電池モジュールとして一体化する前の積層体1は予め135°Cに加熱された真空ラミネート装置16の加熱板17上のダミーガラス例えば、厚み3.2mmt、図示せずや金属板図示せずの上に、フッ素系フィルム、樹脂製封止材A1、配線を施した太陽電池セル、樹脂製封止材A2、一方向にリブを有する中空状の構造体B1、樹脂製封止材A3、一方向にリブを有する中空状の第2の構造体B2をこの順に積層し静置する図2に示す積層体11の場合は、ダミーガラスや金属板は使用しなくても良い。しかる後、真空ラミネート装置16の上筐体18を閉じて密閉し、下筐体19に取り付けられた排気管20から図示しない排気装置でモジュール1が静置されている空間部21の空気を排気するとともに、同時に上筐体18に取り付けられた給排気管22からもゴム製ダイアフラム23と上筐体18とで形成する空間部24の空気を排気し、空間部21および空間部24を減圧する。このとき、空間部24の真空度を若干高くしてゴム製ダイアフラム23を上筐体18の内壁面25に張り付いた状態とすることが好ましい。この状態を4分間保持した後、給排気管22から空気を導入して、空間部21と空間部24の圧力差によりゴム製ダイアフラム23を太陽電池モジュールとして一体化する前の積層体1に押し当て加圧する。かかる加圧状態は、使用する樹脂製封止材のラミネート推奨時間に依存する場合や中空状の構造体の変形を防止する点から26~46分間保持することが好ましい。以上のように加熱加圧を行うことにより、太陽電池モジュールを形成することができる。なお、空間部21と空間部24の圧力差は、中空状の構造体の変形を防止する点から50~100kPa程度が好ましい。また、真空ラミネート装置16の加熱板17の温度は使用する樹脂製封止材のラミネート推奨温度にも依存するが、130~150°Cが好ましく、さらに好ましくは、中空状の構造体の変形を防止する点から130~140°Cが好ましく、最も好ましくは130~135°Cである。また、上記真空ラミネート方式は、一例に過ぎず、公知のラミネート方式を適用することができる。以下本発明を実施例にて具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、以下の実施例においては、本発明の太陽電池モジュールとして300mm角のモデルサンプル以降、モデルサンプルと略記するを作製して評価している。かかるサイズであれば、フルサイズの太陽電池モジュールでの評価との対応が取れるためである。[特性の評価方法]1平面性評価実施例および比較例で作製したモデルサンプル300mm角の四方側縁に金属製のフレームなどを装着しない状態で反りが凸状になる面が上になるように水平面に静置し、水平面から最も離れた部位までの水平面からの距離を直定規にて計測する。3枚の評価サンプルを評価し、その平均値を平面性評価とした。[使用材料]フッ素系フィルムフッ素系フィルムとして、東レフィルム加工株式会社製のエチレン-テトラフルオロエチレンETFE型番75ELを用いた。樹脂製封止材A1~A3、D1~D2樹脂製封止材として、厚み450μmのサンビック株式会社製のエチレン-酢酸ビニル共重合体EVA型番fastcurePV-45FR00Sを用いた。太陽電池セル太陽電池セルとして、5インチシリコン単結晶セルBigSunEnergyTechnologyIncorporation製型番B125SD1-1640T1をストリングス方向2枚×2列計4枚用いた。配線は、公知のセル自動配線装置にて、ストリングス方向のセル間を接続するタブを2本並列にして接続した。中空状の構造体B1~B2、C1~C2中空状の構造体として、SABICイノベーティブプラスチックスジャパン合同会社製の型番PTS/10/2RS/1700色:TR001クリア、1m2あたりの質量1.7kg/m2、PTS/4/2RS/820色:TR001クリア、1m2あたりの質量0.82kg/m2の2種のものを用いた。実施例1フッ素系フィルムと、樹脂製封止材A1、太陽電池セル、樹脂製封止材A2、一方向にリブを有する中空状の第1の構造体B1、質量1.7kg/m2、樹脂製封止材A3、一方向にリブを有する中空状の第2の構造体B2、質量1.7kg/m2を用いた。135°Cに加熱された真空ラミネート装置の加熱板上にダミーガラス厚み3.2mmt、フッ素系フィルム、樹脂製封止材A1、太陽電池セル、樹脂製封止材A2、一方向にリブを有する中空状の構造体B1、質量1.7kg/m2、樹脂製封止材A3、および一方向にリブを有する中空状の第2の構造体B2、質量1.7kg/m2の順に300mm角の各材料を積層し、静置した。なお、一方向にリブを有する中空状の構造体B1とB2のリブの方向が互いに直交するようにした。しかる後、真空ラミネート装置の上筐体を閉じて密閉し、下筐体に取り付けられた排気管から排気装置でモジュールが静置されている空間部の空気を排気するとともに、同時に上筐体に取り付けられた給排気管からもゴム製ダイアフラムと上筐体とで形成する空間部の空気を排気し、空間部21および空間部24を減圧状態とした。この時、空間部24の真空度を空間部21に対し若干高くしたのでゴム製ダイアフラムは上筐体の内壁面に張り付いていた。この状態を4分間維持し、その後、ゴム製ダイアフラムと上筐体とで形成する空間部に給排気管から空気を導入し、空間部21と空間部24の圧力差でゴム製ダイアフラムにより26分間真空加圧して一体化した。なお、空間部21と空間部24の圧力差は、中空状の構造体の変形を防止する点から70kPaとした。上記方法にて300mm角のモデルサンプルを作製した。実施例2一方向にリブを有する中空状の構造体B1とB2のリブの方向が互いに平行になるようにしたこと以外、実施例1と同様にして300mm角のモデルサンプルを作製した。実施例3一方向にリブを有する中空状の構造体B1とB2の質量が0.82kg/m2であるものを用いたこと以外、実施例1と同様にして300mm角のモデルサンプルを作製した。実施例4一方向にリブを有する中空状の構造体B1とB2の質量が0.82kg/m2であるものを用い、さらに一方向にリブを有する中空状の構造体B1とB2のリブの方向が互いに平行になるようにしたこと以外、実施例1と同様にして300mm角のモデルサンプルを作製した。実施例5一方向にリブを有する中空状の第1の構造体C1、質量1.7kg/m2と、樹脂製封止材D1、太陽電池セル、樹脂製封止材D2、および一方向にリブを有する中空状の第2の構造体C2、質量1.7kg/m2を用いた。135°Cに加熱された真空ラミネート装置の加熱板上に一方向にリブを有する中空状の第1の構造体C1、質量1.7kg/m2、樹脂製封止材D1、太陽電池セル、樹脂製封止材D2、および一方向にリブを有する中空状の第2の構造体C2、質量1.7kg/m2の順に300mm角の各材料を積層し、静置した。なお、一方向にリブを有する中空状の構造体C1とC2のリブの方向が互いに直交するようにした。しかる後、真空ラミネート装置の上筐体を閉じて密閉し、下筐体に取り付けられた排気管から排気装置でモジュールが静置されている空間部の空気を排気するとともに、同時に上筐体に取り付けられた給排気管からもゴム製ダイアフラムと上筐体とで形成する空間部の空気を排気し、空間部21および空間部24を減圧状態とした。この時、空間部24の真空度を空間部21に対し若干高くしたのでゴム製ダイアフラムは上筐体の内壁面に張り付いていた。この状態を4分間維持し、その後、ゴム製ダイアフラムと上筐体とで形成する空間部に給排気管から空気を導入し、空間部21と空間部24の圧力差でゴム製ダイアフラムにより36分間真空加圧して一体化した。なお、空間部21と空間部24の圧力差は、中空状の構造体の変形を防止する点から70kPaとした。上記方法にて300mm角のモデルサンプルを作製した。実施例6一方向にリブを有する中空状の構造体C1とC2のリブの方向が互いに平行になるようにしたこと以外、実施例5と同様にして300mm角のモデルサンプルを作製した。実施例7一方向にリブを有する中空状の構造体C1とC2の質量が0.82kg/m2であるものを用いたこと以外、実施例5と同様にして300mm角のモデルサンプルを作製した。実施例8一方向にリブを有する中空状の構造体C1とC2の質量が0.82kg/m2であるものを用い、さらに一方向にリブを有する中空状の構造体C1とC2のリブの方向が互いに平行になるようにしたこと以外、実施例5と同様にして300mm角のモデルサンプルを作製した。比較例1フッ素系フィルムと、樹脂製封止材A1、太陽電池セル、樹脂製封止材A2、一方向にリブを有する中空状の第1の構造体B1、質量1.7kg/m2を用いた。135°Cに加熱された真空ラミネート装置の加熱板上にダミーガラス厚み3.2mmt、フッ素系フィルム、樹脂製封止材A1、太陽電池セル、樹脂製封止材A2、一方向にリブを有する中空状の構造体B1の順に300mm角の各材料を積層し、静置した。前記以外、実施例1と同様にして300mm角のモデルサンプルを作製した。実施例と、比較例1の比較実施例1~4と比較例1との比較より、一方向にリブを有する中空状の構造体が一枚の場合、モデルサンプル作製後の平面性が悪化することがわかる。また、実施例5~8と比較例1は直接的に比較はできないが、やはり一方向にリブを有する中空状の構造体が一枚の場合、モデルサンプル作製後の平面性が悪化することがわかる。なお、比較例1の平面性レベルの場合、四方側縁をフレームで囲んでも実用性を満たす平面性レベルにはならない。