圧縮機、前記圧縮機から吐出された冷媒の流路を切り換える冷媒流路切替装置、熱源側熱交換器、第一の絞り装置、及び熱媒体間熱交換器の冷媒側流路を冷媒が流通する冷媒配管で接続した冷媒循環回路と、前記熱媒体間熱交換器の熱媒体側流路、熱媒体送出装置、利用側熱交換器、及び、前記利用側熱交換器の入口側流路又は出口側流路に設けられ前記利用側熱交換器に循環する前記熱媒体の流量を調整する熱媒体流量調整装置、を熱媒体が流通する熱媒体配管で接続した熱媒体循環回路と、前記利用側熱交換器の入口側流路に設けられ、前記熱媒体の温度を検出する第一の熱媒体温度検出装置と、前記利用側熱交換器の出口側流路に設けられ、前記熱媒体の温度を検出する第二の熱媒体温度検出装置と、前記第一の熱媒体温度検出装置の検出値と前記第二の熱媒体温度検出装置の検出値との温度差が第一の目標値となるように、前記熱媒体流量調整装置を制御する制御装置と、を備え、前記熱媒体間熱交換器の前記冷媒側流路を流れる前記冷媒と前記熱媒体間熱交換器の前記熱媒体側流路を流れる前記熱媒体とは対向流となっており、前記制御装置は、前記冷媒循環回路の運転状態に応じて、前記第一の熱媒体温度検出装置の検出値と前記第二の熱媒体温度検出装置の検出値との温度差の制御目標値である前記第一の目標値を変更することを特徴とする空気調和装置。前記冷媒循環回路を流れる前記冷媒は、2つ以上の成分から構成され、同一圧力における飽和ガス温度と飽和液温度との間に温度勾配がある非共沸混合冷媒であり、前記冷媒循環回路を循環する前記冷媒の組成の検知に用いる冷媒循環組成検知装置を備え、前記制御装置は、前記冷媒循環組成検知装置を用いて求めた前記冷媒の組成、又は当該組成に基づいて演算された前記冷媒の同一圧力における飽和ガス温度と飽和液温度との間の温度勾配に基づいて、前記第一の目標値を変更することを特徴とする請求項1に記載の空気調和装置。前記熱媒体間熱交換器が前記熱媒体を冷却する冷却器として作用する状態においては、前記制御装置は、前記熱媒体間熱交換器の前記冷媒側流路に流入する前記冷媒と前記熱媒体間熱交換器の前記冷媒側流路から流出した前記冷媒との温度差とほぼ等しい値に、前記第一の目標値を変更することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の空気調和装置。前記熱媒体間熱交換器の前記冷媒側流路に流入する前記冷媒と前記熱媒体間熱交換器の前記冷媒側流路から流出した前記冷媒との温度差と前記第一の目標値との温度差が2°C以内であることを特徴とする請求項3に記載の空気調和装置。前記熱媒体間熱交換器が前記熱媒体を加熱する加熱器として作用する状態においては、前記制御装置は、前記冷媒の組成に基づいて演算された前記冷媒の同一圧力における飽和ガス温度と飽和液温度との温度差よりも大きい値に、前記第一の目標値を変更することを特徴とする請求項2に記載の空気調和装置。前記熱媒体間熱交換器が前記熱媒体を冷却する冷却器として作用する状態においては、前記熱媒体間熱交換器の前記冷媒側流路を流れる前記冷媒の温度が所定の値以下になった場合、前記制御装置は、前記第一の熱媒体温度検出装置の検出値と前記第二の熱媒体温度検出装置の検出値との温度差が前記第一の目標値の変更可能範囲の下限値よりも低い第二の目標値となるように、前記熱媒体流量調整装置を制御することを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記熱媒体間熱交換器が熱媒体を冷却する冷却器として作用する場合の前記冷媒側流路の出口側に、冷媒の温度を検出する冷媒温度検出装置を備え、前記冷媒温度検出装置の検出値を、前記熱媒体間熱交換器の前記冷媒側流路を流れる前記冷媒の温度とすることを特徴とする請求項6に記載の空気調和装置。前記冷媒の組成に基づいて演算された前記冷媒の同一圧力における飽和ガス温度と飽和液温度との温度差に基づいて、前記熱媒体間熱交換器の前記冷媒側流路を流れる前記冷媒の温度を演算することを特徴とする請求項6に記載の空気調和装置。前記冷媒循環組成検知装置は、前記圧縮機の低圧側圧力を検出する低圧側圧力検出装置と、前記圧縮機の吐出側と前記冷媒流路切替装置との間の流路と、前記圧縮機の吸入側と前記冷媒流路切替装置との間の流路と、を接続する高低圧バイパス配管と、前記高低圧バイパス配管に設置された第二の絞り装置と、前記高低圧バイパス配管の前記第二の絞り装置の入口側に設けられた高圧側温度検出装置と、前記高低圧バイパス配管の前記第二の絞り装置の出口側に設けられた低圧側温度検出装置と、前記第二の絞り装置の前後の配管を流れる冷媒間で熱交換させる冷媒間熱交換器と、を少なくとも備え、前記第一の制御装置は、前記低圧側圧力検出装置の検出圧力、前記高圧側温度検出装置の検出温度、及び前記低圧側温度検出装置の検出温度を少なくとも用いて、前記冷媒の組成、又は当該組成に基づいて演算された前記冷媒の同一圧力における飽和ガス温度と飽和液温度との間の前記温度勾配を演算することを特徴とする請求項2及び請求項2に従属する請求項3~請求項8のうちのいずれか一項に記載の空気調和装置。前記熱媒体循環回路に設けられ、前記熱媒体間熱交換器の前記熱媒体側流路を流れる前記熱媒体の方向を正方向と逆方向に切替可能な熱媒体流路反転装置を備えたことを特徴とする請求項1~請求項9のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記圧縮機と、前記冷媒流路切替装置と、前記熱源側熱交換器と、前記冷媒循環組成検知装置と、を室外機に収容し、前記熱媒体間熱交換器を熱媒体変換機に収容し、前記熱媒体送出装置を前記熱媒体変換機に収容又は前記熱媒体変換機の近辺に設置し、前記第一の熱媒体温度検出装置及び前記第二の熱媒体温度検出装置と、前記熱媒体流量調整装置と、を前記熱媒体変換機又は室内機に収容あるいは前記熱媒体変換機の近辺又は前記室内機の近辺に設置し、前記利用側熱交換器を前記室内機に収容し、前記制御装置は、前記室外機に収容された第一の制御装置と、前記熱媒体変換機及び前記室内機の少なくとも一方に配置された第二の制御装置と、で構成され、前記第一の制御装置と前記第二の制御装置とは、有線又は無線で通信可能に接続されており、前記第一の制御装置は、前記冷媒循環組成検知装置を用いて検知した前記冷媒の組成、又は当該組成に基づいて演算された前記冷媒の同一圧力における飽和ガス温度と飽和液温度との間の前記温度勾配を、前記第二の制御装置に伝送し、前記第二の制御装置は、伝送された当該冷媒の組成又は当該温度勾配に基づいて、前記第一の目標値を変更することを特徴とする請求項2及び請求項2に従属する請求項3~請求項10のうちのいずれか一項に記載の空気調和装置。前記室外機と前記熱媒体変換機との間、及び、前記熱媒体変換機と前記各室内機との間を、それぞれ2本の配管で接続したことを特徴とする請求項11に記載の空気調和装置。前記冷媒は、少なくともテトラフルオロプロペンとR32とを含む混合冷媒であることを特徴とする請求項1~請求項12のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記冷媒は、少なくともHFO1234yfとR32とを含む混合冷媒であり、R32の混合比率が3質量から45質量の間であることを特徴とする請求項13に記載の空気調和装置。前記熱媒体間熱交換器及び前記熱媒体送出装置をそれぞれ複数備え、複数の前記熱媒体間熱交換器のそれぞれの出口側の流路に接続され、前記利用側熱交換器の入口側の流路と連通する前記熱媒体間熱交換器を選択する第一の熱媒体流路切替装置を少なくとも備えたことを特徴とする請求項1~請求項14のいずれか一項に記載の空気調和装置。回答書の請求項15.1複数の前記熱媒体間熱交換器のそれぞれの入口側の流路に接続され、前記利用側熱交換器の出口側の流路と連通する前記熱媒体間熱交換器を選択する第二の熱媒体流路切替装置を更に備えたことを特徴とする請求項15に記載の空気調和装置。一部の前記熱媒体熱交換器にて前記熱媒体を冷却し、一部の前記熱媒体熱交換器にて前記熱媒体を加熱する冷房暖房混在機能を備え、前記冷却器として作用する前記熱媒体熱交換器及び前記加熱器として作用する前記熱媒体熱交換器の双方にて、前記冷媒と前記熱媒体とが対向する方向に流れるように流路を構成し、前記熱媒体を加熱する加熱器として作用する前記熱媒体熱交換器における前記第一の目標値を、前記熱媒体を冷却する冷却器として作用する前記熱媒体熱交換器における前記第一の目標値よりも、大きい値とすることを特徴とする請求項15又は請求項16に記載の空気調和装置。前記第一の熱媒体流路切替装置は、前記利用側熱交換器の熱媒体側流路の入口側に設置された三方弁又は複数の二方弁であることを特徴とする請求項15~請求項17のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記第二の熱媒体流路切替装置は、前記利用側熱交換器の熱媒体側流路の出口側に設置された三方弁又は複数の二方弁であることを特徴とする請求項16、請求項16に従属する請求項17、又は請求項16に従属する請求項18に記載の空気調和装置。前記熱媒体流路反転装置は、前記熱媒体間熱交換器の前記熱媒体流路の一端及び他端のそれぞれに設置された三方弁又は複数の二方弁であることを特徴とする請求項10に記載の空気調和装置。前記熱媒体流路反転装置は、前記熱媒体間熱交換器の前記熱媒体流路の一端に配置され、前記熱媒体間熱交換器の前記熱媒体流路の他端と第一の接続口で配管接続された第一の熱媒体流路反転装置と、前記熱媒体間熱交換器の前記熱媒体流路の他端に配置され、前記熱媒体間熱交換器の前記熱媒体流路の一端と第二の接続口で配管接続された第二の熱媒体流路反転装置と、を備え、前記第一の接続口は前記熱媒体間熱交換器の前記熱媒体流路の他端と前記第二の熱媒体流路反転装置との間の流路に配置され、前記第二の接続口は前記熱媒体間熱交換器の前記熱媒体流路の一端と前記第一の熱媒体流路反転装置との間の流路に配置されていることを特徴とする請求項20に記載の空気調和装置。特許文献1に記載されているような従来の空気調和装置においては、室外機と熱媒体変換機との間で冷媒を循環させ、熱媒体変換機と室内機との間で水等の熱媒体を循環させ、熱媒体変換機において冷媒と水等の熱媒体を熱交換させるように構成されている。これにより、熱媒体の搬送動力を低減させ、空気調和装置の運転効率の向上を図っている。しかしながら、特許文献1に記載されている従来の空気調和装置は、同一圧力における飽和液温度と飽和ガス温度とに温度勾配のある非共沸混合冷媒の使用を想定していないため、非共沸混合冷媒を使用した場合には、必ずしも効率のよい運転を行うことができるとは限らないという課題があった。特許文献2に記載されているような従来の空気調和装置は、熱交換過程で温度勾配をもつ非共沸混合冷媒を使用し、熱媒体間熱交換器を流れる冷媒と水等の熱媒体とを対向流としている。これにより、冷媒の温度勾配と熱媒体の温度勾配とを同一方向として、熱媒体間熱交換器での熱交換効率の向上を図っている。しかしながら、しかし、非共沸混合冷媒は、余剰冷媒の存在等により、循環組成冷媒回路中を循環する冷媒の各成分比が変化し、冷媒の温度勾配が変化する。このため、特許文献2に記載されている従来の空気調和装置のようなチラー型の空気調和装置は、送水温度が一定になるように制御するため、冷媒の温度勾配が変化した場合に、冷媒と水の温度勾配が合致するとは限らない。したがって、特許文献2に記載されているような従来の空気調和装置は、冷媒-熱媒体間熱交換器での熱交換効率が、最意的な状態に制御されているわけではなく、省エネルギー化になっていないという課題があった。特許文献3に記載されているような従来の空気調和装置は、熱交換過程で温度勾配をもつ非共沸混合冷媒を使用し、熱媒体間熱交換器を流れる冷媒と水等の熱媒体とを並向流としている。このため、特許文献3に記載されているような従来の空気調和装置は、熱媒体の凍結は防止できるものの、熱媒体間熱交換器での熱交換効率があまりよくないという課題があった。本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであり、同一圧力における飽和液温度と飽和ガス温度とに温度勾配のある非共沸混合冷媒を使用した場合でも、エネルギー効率がよく省エネルギー化を図ることが可能な空気調和装置を得ることを目的とする。本発明に係る空気調和装置は、圧縮機、圧縮機から吐出された冷媒の流路を切り換える冷媒流路切替装置、熱源側熱交換器、第一の絞り装置、及び熱媒体間熱交換器の冷媒側流路を冷媒が流通する冷媒配管で接続した冷媒循環回路と、熱媒体間熱交換器の熱媒体側流路、熱媒体送出装置、利用側熱交換器、及び、利用側熱交換器の入口側流路又は出口側流路に設けられ利用側熱交換器に循環する熱媒体の流量を調整する熱媒体流量調整装置、を熱媒体が流通する熱媒体配管で接続した熱媒体循環回路と、利用側熱交換器の入口側流路に設けられ、熱媒体の温度を検出する第一の熱媒体温度検出装置と、利用側熱交換器の出口側流路に設けられ、熱媒体の温度を検出する第二の熱媒体温度検出装置と、第一の熱媒体温度検出装置の検出値と第二の熱媒体温度検出装置の検出値との温度差が第一の目標値となるように、熱媒体流量調整装置を制御する制御装置と、を備え、熱媒体間熱交換器の冷媒側流路を流れる冷媒と熱媒体間熱交換器の熱媒体側流路を流れる熱媒体とは対向流となっており、制御装置は、冷媒循環回路の運転状態に応じて、第一の熱媒体温度検出装置の検出値と第二の熱媒体温度検出装置の検出値との温度差の制御目標値である第一の目標値を変更するものである。本発明に係る空気調和装置は、第二の熱交換器の冷媒側流路を流れる冷媒と第二の熱交換器の熱媒体側流路を流れる熱媒体とを対向流にしている。そして、第一の熱媒体温度検出装置の検出値と第二の熱媒体温度検出装置との温度差の制御目標値を、冷媒循環回路の運転状態に応じて変更する。このため、本発明に係る空気調和装置は、エネルギー効率を向上させ、省エネルギーとすることができる。また、冷媒の温度が下がった場合は、熱媒体の温度を制御し、凍結を防ぐように制御することができる。なお、本発明に係る空気調和装置は、非共沸冷媒以外の冷媒を用いての運転も勿論可能であることを付言しておく。実施の形態.本発明の実施の形態について、図面に基づいて説明する。図1は、本発明の実施の形態に係る空気調和装置の設置例を示す概略図である。図1に基づいて、空気調和装置の設置例について説明する。この空気調和装置は、冷媒熱源側冷媒を循環させる冷媒循環回路Aと熱媒体を循環させる熱媒体循環回路Bを利用することで各室内機が運転モードとして冷房モードあるいは暖房モードを自由に選択できるものである。なお、図1を含め、以下の図面では各構成部材の大きさの関係が実際のものとは異なる場合がある。図1においては、本実施の形態に係る空気調和装置は、熱源機である1台の室外機1と、複数台の室内機2と、室外機1と室内機2との間に介在する熱媒体変換機3と、を有している。熱媒体変換機3は、冷媒と熱媒体とで熱交換を行なうものである。室外機1と熱媒体変換機3とは、冷媒を導通する冷媒配管4で接続されている。熱媒体変換機3と室内機2とは、熱媒体を導通する配管熱媒体配管5で接続されている。そして、室外機1で生成された冷熱あるいは温熱は、熱媒体変換機3を介して室内機2に配送されるようになっている。室外機1は、通常、ビル等の建物9の外の空間例えば、屋上等である室外空間6に配置され、熱媒体変換機3を介して室内機2に冷熱又は温熱を供給するものである。室内機2は、建物9の内部の空間例えば、居室等である室内空間7に冷房用空気あるいは暖房用空気を供給できる位置に配置され、空調対象空間となる室内空間7に冷房用空気あるいは暖房用空気を供給するものである。熱媒体変換機3は、室外機1及び室内機2とは別筐体として、室外空間6及び室内空間7とは別の位置に設置できるように構成されており、室外機1及び室内機2とは冷媒配管4及び配管5でそれぞれ接続され、室外機1から供給される冷熱あるいは温熱を室内機2に伝達するものである。図1に示すように、本実施の形態に係る空気調和装置においては、室外機1と熱媒体変換機3とが2本の冷媒配管4を用いて、熱媒体変換機3と各室内機2とが2本の配管5を用いて、それぞれ接続されている。このように、本実施の形態に係る空気調和装置では、2本の配管冷媒配管4、配管5を用いて各ユニット室外機1、室内機2及び熱媒体変換機3を接続することにより、施工が容易となっている。なお、図1においては、熱媒体変換機3が、建物9の内部ではあるが室内空間7とは別の空間である天井裏等の空間以下、単に空間8と称するに設置されている状態を例に示している。熱媒体変換機3は、その他、エレベーター等がある共用空間等に設置することも可能である。また、図1においては、室内機2が天井カセット型である場合を例に示してあるが、これに限定するものではなく、天井埋込型や天井吊下式等、室内空間7に直接又はダクト等により、暖房用空気あるいは冷房用空気を吹き出せるようになっていればどんな種類のものでもよい。図1においては、室外機1が室外空間6に設置されている場合を例に示しているが、これに限定するものではない。例えば、室外機1は、換気口付の機械室等の囲まれた空間に設置してもよく、排気ダクトで廃熱を建物9の外に排気することができるのであれば建物9の内部に設置してもよく、あるいは、水冷式の室外機1を用いる場合にも建物9の内部に設置するようにしてもよい。このような場所に室外機1を設置するとしても、特段の問題が発生することはない。また、熱媒体変換機3は、室外機1の近傍に設置することもできる。ただし、熱媒体変換機3から室内機2までの距離が長すぎると、熱媒体の搬送動力がかなり大きくなるため、省エネルギー化の効果は薄れることに留意が必要である。さらに、室外機1、室内機2及び熱媒体変換機3の接続台数は、図1に図示してある台数に限定するものではなく、本実施の形態に係る空気調和装置が設置される建物9に応じて台数を決定すればよい。図2は、本発明の実施の形態に係る空気調和装置以下、空気調和装置100と称するの回路構成の一例を示す概略回路構成図である。図2に基づいて、空気調和装置100の詳しい構成について説明する。図2に示すように、室外機1と熱媒体変換機3とが、熱媒体変換機3に備えられている熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して冷媒配管4で接続されている。また、熱媒体変換機3と室内機2とも、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して配管5で接続されている。[室外機1]室外機1には、圧縮機10と、四方弁等の第1冷媒流路切替装置11と、熱源側熱交換器12と、アキュムレーター19とが冷媒配管4で直列に接続されて搭載されている。また、室外機1には、第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a、逆止弁13b、逆止弁13c、及び、逆止弁13dが設けられている。第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a、逆止弁13b、逆止弁13c、及び、逆止弁13dを設けることで、室内機2の要求する運転に関わらず、熱媒体変換機3に流入させる冷媒の流れを一定方向にすることができる。また、室外機1には、圧縮機10の吐出側の流路と吸入側の流路とを接続する高低圧バイパス配管4cと、高低圧バイパス配管4cに設置された絞り装置14と、絞り装置14の前後の配管を熱交換させる換言すると、絞り装置14の入口側となる高低圧バイパス配管4cを流れる冷媒と、絞り装置14の出口側となる高低圧バイパス配管4cを流れる冷媒と、を熱交換させる冷媒間熱交換器27と、絞り装置14の入口側及び出口側に設置された高圧側冷媒温度検出装置32及び低圧側冷媒温度検出装置33と、圧縮機10の高圧側圧力つまり、圧縮機10が吐出した冷媒の圧力を検出可能な高圧側圧力検出装置37と、圧縮機10の低圧側圧力つまり、圧縮機10の低圧側圧力を検出可能な低圧側圧力検出装置38と、を備えている。高圧側圧力検出装置37及び低圧側圧力検出装置38は、例えば歪みゲージ式や半導体式等の方式のものが用いられ、高圧側冷媒温度検出装置32及び及び低圧側冷媒温度検出装置33は、例えばサーミスタ式等の方式のものが用いられる。ここで、絞り装置14が本発明における第二の絞り装置に相当する。圧縮機10は、冷媒を吸入し、その冷媒を圧縮して高温高圧の状態にするものであり、例えば容量制御可能なインバータ圧縮機等で構成するとよい。第1冷媒流路切替装置11は、暖房運転時全暖房運転モード時及び暖房主体運転モード時における冷媒の流れと冷房運転時全冷房運転モード時及び冷房主体運転モード時における冷媒の流れとを切り替えるものである。熱源側熱交換器12は、暖房運転時には蒸発器として作用し、冷房運転時には凝縮器又は放熱器として作用し、図示省略のファン等の送風機から供給される空気と冷媒との間で熱交換を行ない、その冷媒を蒸発ガス化又は凝縮液化するものである。アキュムレーター19は、圧縮機10の吸入側に設けられており、過剰な冷媒を貯留するものである。逆止弁13dは、熱媒体変換機3と第1冷媒流路切替装置11との間における冷媒配管4に設けられ、所定の方向熱媒体変換機3から室外機1への方向のみに冷媒の流れを許容するものである。逆止弁13aは、熱源側熱交換器12と熱媒体変換機3との間における冷媒配管4に設けられ、所定の方向室外機1から熱媒体変換機3への方向のみに冷媒の流れを許容するものである。逆止弁13bは、第1接続配管4aに設けられ、暖房運転時において圧縮機10から吐出された冷媒を熱媒体変換機3に流通させるものである。逆止弁13cは、第2接続配管4bに設けられ、暖房運転時において熱媒体変換機3から戻ってきた冷媒を圧縮機10の吸入側に流通させるものである。第1接続配管4aは、室外機1内において、第1冷媒流路切替装置11と逆止弁13dとの間における冷媒配管4と、逆止弁13aと熱媒体変換機3との間における冷媒配管4と、を接続するものである。第2接続配管4bは、室外機1内において、逆止弁13dと熱媒体変換機3との間における冷媒配管4と、熱源側熱交換器12と逆止弁13aとの間における冷媒配管4と、を接続するものである。なお、図2では、第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a、逆止弁13b、逆止弁13c、及び、逆止弁13dを設けた場合を例に示しているが、これに限定するものではなく、これらを必ずしも設ける必要はない。冷媒循環回路Aには、例えば、化学式がC3H2F4で表されるテトラフルオロプロペンCF3CF=CH2で表されるHFO1234yf、CF3CH=CHFで表されるHFO1234ze等と化学式がCH2F2で表されるジフルオロメタンR32とを含む混合冷媒が循環している。テトラフルオロプロペンは、化学式中に二重結合を有するために大気中で分解しやすく、地球温暖化係数GWPが低くて環境に優しい冷媒である例えばGWP4。しかしながら、テトラフルオロプロペンは、従来のR410A等の冷媒に比べて密度が小さい。このため、テトラフルオロプロペンを単独で冷媒として使用する場合、大きな暖房能力や冷房能力を発揮させるためには、圧縮機を非常に大きなものにしなければならい。また、テトラフルオロプロペンを単独で冷媒として使用する場合、配管での圧力損失の増大を防ぐために冷媒配管を太いものにしなければならない。このため、テトラフルオロプロペンを単独で冷媒として使用しようとすると、コストの高い空気調和装置になってしまう。一方、R32は、冷媒の特性が従来の冷媒に近いので比較的使いやすい冷媒である。しかしながら、R32のGWPは例えば675であり、従来の冷媒であるR410AのGWP例えば2088等と比べると小さいが、単独で冷媒として使用するには少しGWPが大きい。そこで、本実施の形態に係る空気調和装置100は、テトラフルオロプロペンにR32を混合させて使用する。これにより、GWPをあまり大きくせずに冷媒の特性を改善し、地球環境にも易しく、かつ、効率のよい空気調和装置100を得ることができる。テトラフルオロプロペンとR32との混合比率としては、質量で、例えば70対30等のように混合させて使用することが考えられるが、この混合比率に限ったものではない。しかし、例えば、テトラフルオロプロペンの一種であるHFO1234yfとR32の混合冷媒は、HFO1234yfの沸点が-29°CでありR32の沸点が-53.2°Cであるため、互いの沸点が異なる非共沸冷媒となる。このため、アキュムレーター19等の液溜の存在等により、冷媒循環回路Aを循環する冷媒は、HFO1234yfの比率とR32の比率以下、循環組成というが時々刻々と変化する。非共沸冷媒は、混合成分例えばHFO1234yf及びR32毎に沸点が異なるため、同一圧力における飽和液温度と飽和ガス温度が異なったものとなり、図3のようなph線図となる。すなわち、図3に示すように、圧力P1における飽和液温度TL1と飽和ガス温度TG1とは等しくなく、TL1よりもTG1の方が高い温度となる。このため、ph線図の二相領域における等温線は傾いたものになる。そして、非共沸冷媒の混合成分混合している冷媒の比率を変えると、ph線図は異なったものとなり、温度勾配が変化する。例えば、HFO1234yfとR32との混合比率が70質量対30質量の場合、温度勾配が高圧側で5.0°C、低圧側で6.6°C程度となる。また例えば、HFO1234yfとR32との混合比率が50質量対50質量の場合は、温度勾配が高圧側で2.2°C、低圧側で2.8°C程度となる。すなわち、冷媒の循環組成を検知する機能を備えないと、冷凍サイクル内の運転圧力における飽和液温度、飽和ガス温度を求めることができない。そこで、本実施の形態に係る空気調和装置100は、室外機1に冷媒循環組成検知装置50を設けている。高低圧バイパス配管4cと、絞り装置14と、冷媒間熱交換器27と、高圧側冷媒温度検出装置32と、低圧側冷媒温度検出装置33と、高圧側圧力検出装置37と、低圧側圧力検出装置38とからなる冷媒循環組成検知装置50を用いることによって、冷媒循環回路Aを循環する冷媒の循環組成を測定している。以下、図4~図6を用いて、本実施の形態に係る循環組成の測定方法について説明する。なお、ここでは、2種類の冷媒の混合冷媒を考える。図4は、本発明の実施の形態に係る非共沸冷媒の圧力P1における気液平衡線図である。図5は、本発明の実施の形態に係る循環組成の測定方法を示すフローチャートである。図6は、本発明の実施の形態に係る非共沸冷媒がある循環組成の状態となっているときのph線図である。なお、図4に示す2本の実線は、ガス冷媒が凝縮液化する際の飽和ガス線である露点曲線、及び液冷媒が蒸発ガス化する際の飽和液線である沸点曲線を示している。また、図5に示す循環組成の測定フローは、空気調和装置100に搭載された制御装置60が行う。図5に示すように、循環組成の測定を開始するとST1、制御装置60は、高圧側圧力検出装置37の検出圧力PH、高圧側冷媒温度検出装置32の検出温度TH、低圧側圧力検出装置38の検出圧力PL、及び低圧側冷媒温度検出装置33の検出温度TLを取得するST2。そして、制御装置60は、冷媒循環回路Aを循環している2つの成分の冷媒の循環組成をそれぞれα1、α2と仮定するST3。冷媒の循環組成が決まれば、この循環組成のph線図図6、冷媒の圧力及び冷媒の温度に基づいて、冷媒のエンタルピを計算することができる。そこで、制御装置60は、冷媒循環回路Aを循環している冷媒の循環組成がα1、α2の時のph線図又は、このph線図を求めるためのデータテーブルや計算式等、高圧側圧力検出装置37の検出圧力PH及び高圧側冷媒温度検出装置32の検出温度THから、絞り装置14の入口側の冷媒のエンタルピhHを求めるST4図6の点C。絞り装置14での冷媒の膨張時、冷媒のエンタルピは変化しない。このため、制御装置60は、低圧側圧力検出装置38の検出圧力PLと算出したエンタルピhHとから、絞り装置14の出口側における二相冷媒の乾き度Xを求めることができるST5図6の点D。なお、制御装置60は、以下に示す式1により、絞り装置14の出口側における二相冷媒の乾き度Xを求めている。X=hH-hb/hd-hb...1ここで、hbは低圧側圧力検出装置38の検出圧力PLにおける飽和液エンタルピ、hdは低圧側圧力検出装置38の検出圧力PLにおける飽和ガスエンタルピである。ST6では、制御装置60は、低圧側圧力検出装置38の検出圧力PLにおける飽和ガス温度TLG及び飽和液温度TLLを求める。この飽和ガス温度TLG及び飽和液温度TLLは、例えば、図6に示すような循環組成がα1、α2の時のph線図又は、このph線図を求めるためのデータテーブルや計算式等や、図4に示すような循環組成がα1、α2の時の気液平衡線図又は、この気液平衡線図を求めるためのデータテーブルや計算式等に基づいて求めることができる。そして、制御装置60は、これら低圧側圧力検出装置38の検出圧力PLにおける飽和ガス温度TLG及び飽和液温度TLLを用いて、下記式2より乾き度Xにおける冷媒の温度TL’を求める。TL’=TLL×1-XTLG×X...2ST7では、制御装置60は、このTL’が低圧側冷媒温度検出装置33の検出温度TLとほぼ等しいか否かを判断するつまり、両者の差が所定の範囲内であるか否かを判断する。TL’とTLとの差が所定の範囲より大きい場合、制御装置60は、仮定した2つの成分の冷媒の循環組成α1、α2を修正してST8、ST4から繰り返す。TL’とTLとがほぼ等しくなったら、制御装置60は、循環組成が求まったものとし、処理を終了するST9。以上の処理により、2成分系の非共沸混合冷媒の循環組成を求めることができる。なお、本実施の形態ではエンタルピhHを算出する際に高圧側圧力検出装置37の検出圧力PHを利用したが、図6ph線図において過冷却液域の等温線がほぼ垂直になっている場合、高圧側圧力検出装置37を設置しなくても、高圧側冷媒温度検出装置32の検出温度THのみでエンタルピhHを求めることができる。例えばテトラフルオロプロペン例えばHFO1234yfとR32との混合冷媒等では、ph線図において過冷却液域の等温線がほぼ垂直になる。このため、テトラフルオロプロペン例えばHFO1234yfとR32との混合冷媒等を用いる場合、高圧側圧力検出装置37は必ずしも必要ではない。また、3成分系の非共沸混合冷媒であっても、そのうちの2つの成分の比率には相互関係が成り立つ。このため、2成分の循環組成を仮定すると、もう1つの成分の循環組成を求めることができ、同様の処理方法で、循環組成を求めることができる。したがって、本実施の形態では、化学式がC3H2F4で表されるテトラフルオロプロペンCF3CF=CH2で表されるHFO1234yf、CF3CH=CHFで表されるHFO1234ze等と化学式がCH2F2で表されるジフルオロメタンR32とを含む2成分系の混合冷媒を例に説明を行ったが、これに限るものではなく、沸点の異なる他の2成分系の混合冷媒でもよいし、その他の成分を加えた3成分系の混合冷媒でもよく、同様の方法で循環組成を求めることができる。また、絞り装置14は、開度変化ができる電子式膨張弁でもよいし、キャピラリチューブのように絞り量が固定されているものでもよい。また、冷媒間熱交換器27は、二重管式の熱交換器とするとよいが、これに限るものではなく、プレート式熱交換器やマイクロチャネル式熱交換器等を用いてもよく、高圧冷媒と低圧冷媒が熱交換できるものであればどのようなものでもよい。また、図2では低圧側圧力検出装置38をアキュムレーター19と冷媒流路切替装置11との間の流路に設置してあるように図示しているが、低圧側圧力検出装置38の設置位置はこれに限るものではない。低圧側圧力検出装置38の設置位置は、例えば圧縮機10とアキュムレーター19との間の流路等、圧縮機10の低圧側の圧力が測定できる位置であればどこに設置してもよい。また、高圧側圧力検出装置37についても、図2において図示している位置に限らず、圧縮機10の高圧側の圧力が測定できる位置であれば、どこに設置してもよい。以上のように、冷媒循環回路Aを循環する冷媒の循環組成を測定することができれば、ある圧力における飽和液温度と飽和ガス温度を演算することができる。例えば、熱交換器に流入する冷媒の圧力がP1の場合、図4を用いて、その圧力における飽和液温度と飽和ガス温度を演算することができる。そして、飽和液温度と飽和ガス温度とを用い、例えばこれらの平均温度を求めて、この平均温度をその圧力における飽和温度とし、圧縮機や絞り装置の制御に用いるとよい。なお、冷媒の熱伝達率は乾き度によって異なるため、飽和温度として、飽和液温度と飽和ガス温度とにそれぞれ重み付けをした重み付け平均温度を用いてもよい。なお、低圧側蒸発側においては、圧力を測定しなくても飽和液温度や飽和ガス温度等を求めることが可能である。詳しくは、蒸発器の入口の二相冷媒の温度を測定し、それを飽和液温度又は設定した乾き度における二相冷媒の温度と仮定する。これにより、循環組成と圧力から飽和液温度と飽和ガス温度を求める関係式図4を数式化したものを逆算することで、圧力や飽和ガス温度等を求めることができる。このため、低圧側蒸発側においては、圧力検出装置は必ずしも必須でない。しかし、この算出方法は、測定温度を飽和液温度と仮定するか、測定温度から乾き度を設定する必要がある。このため、圧力検出装置を用いた方が精度良く、飽和液温度や飽和ガス温度を求めることができる。[室内機2]室内機2には、それぞれ利用側熱交換器26が搭載されている。この利用側熱交換器26は、配管5によって熱媒体変換機3の熱媒体流量調整装置25と第1熱媒体流路切替装置23に接続するようになっている。この利用側熱交換器26は、図示省略のファン等の送風機から供給される空気と熱媒体との間で熱交換を行ない、室内空間7に供給するための暖房用空気あるいは冷房用空気を生成するものである。この図2では、4台の室内機2が熱媒体変換機3に接続されている場合を例に示しており、紙面下から室内機2a、室内機2b、室内機2c、室内機2dとして図示している。また、室内機2a~室内機2dに応じて、利用側熱交換器26も、紙面下側から利用側熱交換器26a、利用側熱交換器26b、利用側熱交換器26c、利用側熱交換器26dとして図示している。なお、図1と同様に、室内機2の接続台数を図2に示す4台に限定するものではない。[熱媒体変換機3]熱媒体変換機3には、2つの熱媒体間熱交換器15と、2つの絞り装置16と、2つの開閉装置17と、2つの第2冷媒流路切替装置18と、2つのポンプ21熱媒体送出装置と、4つの第2熱媒体流路切替装置22と、4つの熱媒体流路反転装置20と、4つの第1熱媒体流路切替装置23と、4つの熱媒体流量調整装置25と、が搭載されている。ここで、絞り装置16が本発明における第一の絞り装置に相当し、第1熱媒体流路切替装置23が本発明における第一の熱媒体流路切替装置に相当し、第2熱媒体流路切替装置22が本発明における第二の熱媒体流路切替装置に相当する。2つの熱媒体間熱交換器15熱媒体間熱交換器15a、熱媒体間熱交換器15bは、凝縮器放熱器又は蒸発器として作用し、冷媒と熱媒体とで熱交換を行ない、室外機1で生成され冷媒に貯えられた冷熱又は温熱を熱媒体に伝達するものである。換言すると、2つの熱媒体間熱交換器15熱媒体間熱交換器15a、熱媒体間熱交換器15bは、熱媒体を冷却する冷却器又は熱媒体を加熱する加熱器として作用するものである。熱媒体間熱交換器15aは、冷媒循環回路Aにおける絞り装置16aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられており、冷房暖房混在運転モード時において熱媒体の冷却に供するものである。また、熱媒体間熱交換器15bは、冷媒循環回路Aにおける絞り装置16bと第2冷媒流路切替装置18bとの間に設けられており、冷房暖房混在運転モード時において熱媒体の加熱に供するものである。2つの絞り装置16絞り装置16a、絞り装置16bは、減圧弁や膨張弁としての機能を有し、冷媒を減圧して膨張させるものである。絞り装置16aは、冷房運転時の冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15aの上流側に設けられている。絞り装置16bは、冷房運転時の冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15bの上流側に設けられている。2つの絞り装置16は、開度が可変に制御可能なもの、例えば電子式膨張弁等で構成するとよい。2つの開閉装置17開閉装置17a、開閉装置17bは、二方弁等で構成されており、冷媒配管4を開閉するものである。開閉装置17aは、冷媒の入口側における冷媒配管4に設けられている。開閉装置17bは、冷媒の入口側と出口側の冷媒配管4を接続した配管に設けられている。2つの第2冷媒流路切替装置18第2冷媒流路切替装置18a、第2冷媒流路切替装置18bは、四方弁等で構成され、運転モードに応じて冷媒の流れを切り替えるものである。第2冷媒流路切替装置18aは、冷房運転時の冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15aの下流側に設けられている。第2冷媒流路切替装置18bは、全冷房運転時の冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15bの下流側に設けられている。2つのポンプ21ポンプ21a、ポンプ21bは、配管5を導通する熱媒体を循環させるものである。ポンプ21aは、熱媒体間熱交換器15aと第2熱媒体流路切替装置22との間における配管5に設けられている。ポンプ21bは、熱媒体間熱交換器15bと第2熱媒体流路切替装置22との間における配管5に設けられている。2つのポンプ21は、例えば容量制御可能なポンプ等で構成するとよい。4つの熱媒体流路反転装置20熱媒体流路反転装置20a~熱媒体流路反転装置20dは、三方弁等で構成されており、熱媒体間熱交換器15a及び15bにおける熱媒体の流動方向を切り替えるものである。熱媒体流路反転装置20は、熱媒体間熱交換器15に対し2個ずつ設置されている。熱媒体流路反転装置20aは、三方のうちの一つがポンプ21a熱媒体送出装置に、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aの一端に、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aの他端と熱媒体流路反転装置20bとの間の流路に、それぞれ接続されている。熱媒体流路反転装置20bは、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aの他端に、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aの一端と熱媒体流路反転装置20aとの間の流路に、三方のうちの一つが第1熱媒体流路切替装置23a~第1熱媒体流路切替装置23dに、それぞれ接続されている。熱媒体流路反転装置20aと熱媒体流路反転装置20bとを切り替えることにより、熱媒体間熱交換器15aに流通する熱媒体の方向を切り替えている。ここで、熱媒体流路反転装置20aが本発明における第一の熱媒体流路反転装置に相当し、熱媒体流路反転装置20bが本発明における第二の熱媒体流路反転装置に相当する。また、熱媒体流路反転装置20cは、三方のうちの一つがポンプ21b熱媒体送出装置に、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bの一端に、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bの他端と熱媒体流路反転装置20dとの間の流路に、それぞれ接続されている。熱媒体流路反転装置20dは、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bの他端に、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bの一端と熱媒体流路反転装置20cとの間の流路に、三方のうちの一つが第1熱媒体流路切替装置23a~第1熱媒体流路切替装置23dに、それぞれ接続されている。熱媒体流路反転装置20cと熱媒体流路反転装置20dとを切り替えることにより、熱媒体間熱交換器15bに流通する熱媒体の方向を切り替えている。ここで、熱媒体流路反転装置20cが本発明における第一の熱媒体流路反転装置に相当し、熱媒体流路反転装置20dが本発明における第二の熱媒体流路反転装置に相当する。4つの第2熱媒体流路切替装置22第2熱媒体流路切替装置22a~第2熱媒体流路切替装置22dは、三方弁等で構成されており、熱媒体の流路を切り替えるものである。第2熱媒体流路切替装置22は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。第2熱媒体流路切替装置22は、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aに、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bに、三方のうちの一つが熱媒体流量調整装置25に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の出口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第2熱媒体流路切替装置22a、第2熱媒体流路切替装置22b、第2熱媒体流路切替装置22c、第2熱媒体流路切替装置22dとして図示している。4つの第1熱媒体流路切替装置23第1熱媒体流路切替装置23a~第1熱媒体流路切替装置23dは、三方弁等で構成されており、熱媒体の流路を切り替えるものである。第1熱媒体流路切替装置23は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。第1熱媒体流路切替装置23は、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aに、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bに、三方のうちの一つが利用側熱交換器26に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の入口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第1熱媒体流路切替装置23a、第1熱媒体流路切替装置23b、第1熱媒体流路切替装置23c、第1熱媒体流路切替装置23dとして図示している。4つの熱媒体流量調整装置25熱媒体流量調整装置25a~熱媒体流量調整装置25dは、開口面積を制御できる二方弁等で構成されており、配管5に流れる流量を制御するものである。熱媒体流量調整装置25は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。熱媒体流量調整装置25は、一方が利用側熱交換器26に、他方が第2熱媒体流路切替装置22に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の出口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から熱媒体流量調整装置25a、熱媒体流量調整装置25b、熱媒体流量調整装置25c、熱媒体流量調整装置25dとして図示している。また、熱媒体流量調整装置25を利用側熱交換器26の熱媒体流路の入口側に設けてもよい。また、熱媒体変換機3には、各種検出装置2つの温度センサー31、4つの温度センサー34、4つの温度センサー35、及び、2つの圧力センサー36が設けられている。これらの検出装置で検出された情報温度情報、圧力情報は、空気調和装置100の動作を統括制御する制御装置60に送られ、圧縮機10の駆動周波数、図示省略の送風機の回転数、第1冷媒流路切替装置11の切り替え、ポンプ21の駆動周波数、第2冷媒流路切替装置18の切り替え、熱媒体の流路の切替等の制御に利用されることになる。ここで、温度センサー34が本発明における第一の熱媒体温度検出装置に相当し、温度センサー31が本発明における第二の熱媒体温度検出装置に相当する。2つの温度センサー31温度センサー31a、温度センサー31bは、熱媒体間熱交換器15から流出した熱媒体、つまり熱媒体間熱交換器15の出口における熱媒体の温度を検出するものであり、例えばサーミスター等で構成するとよい。温度センサー31aは、ポンプ21aの入口側における配管5に設けられている。温度センサー31bは、ポンプ21bの入口側における配管5に設けられている。4つの温度センサー34温度センサー34a~温度センサー34dは、第2熱媒体流路切替装置22と熱媒体流量調整装置25との間に設けられ、利用側熱交換器26から流出した熱媒体の温度を検出するものであり、サーミスター等で構成するとよい。温度センサー34は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から温度センサー34a、温度センサー34b、温度センサー34c、温度センサー34dとして図示している。4つの温度センサー35温度センサー35a~温度センサー35dは、熱媒体間熱交換器15の冷媒の入口側又は出口側に設けられ、熱媒体間熱交換器15に流入する冷媒の温度又は熱媒体間熱交換器15から流出した冷媒の温度を検出するものであり、サーミスター等で構成するとよい。温度センサー35aは、熱媒体間熱交換器15aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられている。温度センサー35bは、熱媒体間熱交換器15aと絞り装置16aとの間に設けられている。温度センサー35cは、熱媒体間熱交換器15bと第2冷媒流路切替装置18bとの間に設けられている。温度センサー35dは、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間に設けられている。圧力センサー36bは、温度センサー35dの設置位置と同様に、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間に設けられ、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間を流れる冷媒の圧力を検出するものである。圧力センサー36aは、温度センサー35aの設置位置と同様に、熱媒体間熱交換器15aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられ、熱媒体間熱交換器15aと第2冷媒流路切替装置18aとの間を流れる冷媒の圧力を検出するものである。また、制御装置60は、マイコン等で構成されており、各種検出装置での検出情報及びリモコンからの指示に基づいて、圧縮機10の駆動周波数、送風機の回転数ON/OFF含む、第1冷媒流路切替装置11の切り替え、ポンプ21の駆動、絞り装置16の開度、開閉装置17の開閉、第2冷媒流路切替装置18の切り替え、熱媒体流路反転装置20の切り替え、第2熱媒体流路切替装置22の切り替え、第1熱媒体流路切替装置23の切り替え、及び、熱媒体流量調整装置25の開度等を制御し、後述する各運転モードを実行するようになっている。なお、本実施の形態では、制御装置60を制御装置60aと制御装置60bに分け、制御装置60aを室外機1に設け、制御装置60bを熱媒体変換機3に設けている。しかしながら、制御装置60の設置方法は、本実施の形態に示す方法に限らず、室外機1、熱媒体変換機3又は室内機2のみに設けてもよい。また例えば、制御装置60bを、熱媒体変換機3と室内機2とに分けて設けてもよい。つまり、制御装置60の設置方法は、任意である。ここで、制御装置60aが本発明における第一の制御装置に相当し、制御装置60bが本発明における第二の制御装置に相当する。熱媒体を導通する配管5は、熱媒体間熱交換器15aに接続されるものと、熱媒体間熱交換器15bに接続されるものと、で構成されている。配管5は、熱媒体変換機3に接続される室内機2の台数に応じて分岐ここでは、各4分岐されている。そして、配管5は、第2熱媒体流路切替装置22、及び、第1熱媒体流路切替装置23で接続されている。第2熱媒体流路切替装置22及び第1熱媒体流路切替装置23を制御することで、熱媒体間熱交換器15aからの熱媒体を利用側熱交換器26に流入させるか、熱媒体間熱交換器15bからの熱媒体を利用側熱交換器26に流入させるかが決定されるようになっている。そして、空気調和装置100では、圧縮機10、第1冷媒流路切替装置11、熱源側熱交換器12、開閉装置17、第2冷媒流路切替装置18、熱媒体間熱交換器15の冷媒流路、絞り装置16、及び、アキュムレーター19を、冷媒配管4で接続して冷媒循環回路Aを構成している。また、熱媒体間熱交換器15の熱媒体流路、ポンプ21、第2熱媒体流路切替装置22、熱媒体流量調整装置25、利用側熱交換器26、及び、第1熱媒体流路切替装置23を、配管5で接続して熱媒体循環回路Bを構成している。つまり、熱媒体間熱交換器15のそれぞれに複数台の利用側熱交換器26が並列に接続され、熱媒体循環回路Bを複数系統としているのである。よって、空気調和装置100では、室外機1と熱媒体変換機3とが、熱媒体変換機3に設けられている熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して接続され、熱媒体変換機3と室内機2とも、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して接続されている。すなわち、空気調和装置100では、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bで冷媒循環回路Aを循環する冷媒と熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体とが熱交換するようになっている。続いて、空気調和装置100が実行する各運転モードについて説明する。この空気調和装置100は、各室内機2からの指示に基づいて、その室内機2で冷房運転あるいは暖房運転が可能になっている。つまり、空気調和装置100は、室内機2の全部で同一運転をすることができるとともに、室内機2のそれぞれで異なる運転をすることができるようになっている。空気調和装置100が実行する運転モードには、駆動している室内機2の全てが冷房運転を実行する全冷房運転モード、駆動している室内機2の全てが暖房運転を実行する全暖房運転モード、冷房負荷の方が大きい冷房主体運転モード、及び、暖房負荷の方が大きい暖房主体運転モードがある。以下に、各運転モードについて、冷媒及び熱媒体の流れとともに説明する。[全冷房運転モード]図7は、本発明の実施の形態に係る空気調和装置の全冷房運転モード時における冷媒及び熱媒体の流れを示すシステム回路図である。この図7では、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bでのみ冷熱負荷が発生している場合を例に全冷房運転モードについて説明する。なお、図7では、太線で表された配管が冷媒及び熱媒体の流れる配管を示している。また、図7では、冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図7に示す全冷房運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された冷媒を熱源側熱交換器12へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれと利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bとの間を熱媒体が循環するようにしている。また、熱媒体変換機3では、開閉装置17aを開とし、開閉装置17bを閉としている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を介して熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12で室外空気に放熱しながら凝縮液化し、高圧液冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した高圧液冷媒は、逆止弁13aを通って室外機1から流出し、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高圧液冷媒は、開閉装置17aを経由した後に分岐されて絞り装置16a及び絞り装置16bで膨張させられて、低温低圧の二相冷媒となる。この二相冷媒は、蒸発器冷却器として作用する熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれに紙面の下部から流入し、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで、熱媒体を冷却しながら、低温低圧のガス冷媒となる。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの紙面の上部から流出したガス冷媒は、第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bを介して熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13dを通って、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して、圧縮機10へ再度吸入される。冷媒循環回路Aを循環している冷媒の循環組成は、冷媒循環組成検知装置50高低圧バイパス配管4c、絞り装置14、冷媒間熱交換器27、高圧側冷媒温度検出装置32、低圧側冷媒温度検出装置33、高圧側圧力検出装置37、低圧側圧力検出装置38を用いることによって測定される。そして、室外機1の制御装置60aと熱媒体変換機3の制御装置60bとは有線又は無線で通信可能に接続されており、室外機1の制御装置60aで算出された循環組成は、室外機1の制御装置60aから熱媒体変換機3の制御装置60bに、通信により伝送される。熱媒体変換機3の制御装置60bは、室外機1の制御装置60aから伝送された循環組成と圧力センサー36aの検出圧力にもとづき、飽和液温度と飽和ガス温度とを演算する。また、熱媒体変換機3の制御装置60bは、これら飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として蒸発温度を求める。そして、熱媒体変換機3の制御装置60bは、温度センサー35aの検出温度と算出された蒸発温度との温度差として得られるスーパーヒート過熱度が一定になるように、絞り装置16aの開度を制御する。同様に、熱媒体変換機3の制御装置60bは、温度センサー35cの検出温度と算出された蒸発温度との温度差として得られるスーパーヒート過熱度が一定になるように、絞り装置16bの開度を制御する。なお、蒸発温度は、室外機1の制御装置60aから伝送された循環組成と温度センサー35b又は温度センサー35dの検出温度に基づいて求めてもよい。つまり、温度センサー35bの検出温度を飽和液温度又は設定した乾き度の温度と仮定することにより、飽和圧力と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として蒸発温度を求めてもよい。そして、この蒸発温度を絞り装置16a及び16bの制御に用いてもよい。この場合、圧力センサー36a及び圧力センサー36bを設置しなくてもよく、安価にシステムを構成できる。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。全冷房運転モードでは、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方で冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21a及びポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21aで加圧されて流出した熱媒体は、熱媒体流路反転装置20aを介して紙面の上部から熱媒体間熱交換器15aに流入し、熱媒体間熱交換器15aを流れる冷媒に冷やされて紙面の下部から流出し、熱媒体流路反転装置20bを通って第1熱媒体流路切替装置23a及び第1熱媒体流路切替装置23bに至る。つまり、熱媒体間熱交換器15aを流れる冷媒と熱媒体とは対向流となっている。ポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、熱媒体流路反転装置20cを介して紙面の上部から熱媒体間熱交換器15bに流入し、熱媒体間熱交換器15bを流れる冷媒に冷やされて紙面の下部から流出し、熱媒体流路反転装置20dを通って第1熱媒体流路切替装置23a及び第1熱媒体流路切替装置23bに至る。つまり、熱媒体間熱交換器15bを流れる冷媒と熱媒体とは対向流となっている。ポンプ21a及びポンプ21bで押し出された熱媒体は、第1熱媒体流路切替装置23a及び第1熱媒体流路切替装置23bのそれぞれで合流し、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。そして、熱媒体が利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bで室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。なお、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bは冷却器として作用しており、熱媒体の流動方向と室内空気の流動方向とが対向流になるように構成されている。利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bから流出した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bに流入する。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用により、熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bから流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置22a及び第2熱媒体流路切替装置22bで分流され、再びポンプ21a及びポンプ21bへ吸い込まれる。上述のように、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bにおいて、冷媒は紙面の下部から紙面の上部に流動し、熱媒体は紙面の上部から紙面の下部に流動しており、両者は対向流になっている。冷媒と熱媒体を対向流に流すと、熱交換効率がよく、COPが向上する。また、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに蒸発側の冷媒を下部から上部へ流すことにより、蒸発したガス冷媒が浮力の効果で上部に移動するため、圧縮機の動力を低減でき、かつ、冷媒分配も適切になされる。また、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに熱媒体を上部から下部に流すことにより、冷やされた熱媒体が重力の効果で下に沈むため、ポンプの動力を低減することができ、効率的である。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、第1熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第2熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、温度センサー31aで検出された温度、あるいは、温度センサー31bで検出された温度と温度センサー34で検出された温度との差を目標値に保つように制御することにより、賄うことができる。熱媒体間熱交換器15の出口温度は、温度センサー31a又は温度センサー31bのどちらの温度を使用してもよいし、これらの平均温度を使用してもよい。このとき、第2熱媒体流路切替装置22及び第1熱媒体流路切替装置23は、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方へ流れる流路が確保されるように、中間的な開度にしている。全冷房運転モードを実行する際、熱負荷のない利用側熱交換器26サーモオフを含むへは熱媒体を流す必要がないため、熱媒体流量調整装置25により流路を閉じて、利用側熱交換器26へ熱媒体が流れないようにする。図7においては、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bにおいては熱負荷があるため熱媒体を流しているが、利用側熱交換器26c及び利用側熱交換器26dにおいては熱負荷がなく、対応する熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉としている。そして、利用側熱交換器26cや利用側熱交換器26dから熱負荷の発生があった場合には、熱媒体流量調整装置25cや熱媒体流量調整装置25dを開放し、熱媒体を循環させればよい。[全暖房運転モード]図8は、本発明の実施の形態に係る空気調和装置の全暖房運転モード時における冷媒及び熱媒体の流れを示すシステム回路図である。この図8では、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bでのみ温熱負荷が発生している場合を例に全暖房運転モードについて説明する。なお、図8では、太線で表された配管が冷媒及び熱媒体の流れる配管を示している。また、図8では、冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図8に示す全暖房運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された冷媒を熱源側熱交換器12を経由させずに熱媒体変換機3へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれと利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bとの間を熱媒体が循環するようにしている。また、熱媒体変換機3では、開閉装置17aを閉とし、開閉装置17bを開としている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を通り、第1接続配管4aを導通し、逆止弁13bを通過し、室外機1から流出する。室外機1から流出した高温高圧のガス冷媒は、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高温高圧のガス冷媒は、分岐されて第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれに流入する。この高温高圧のガス冷媒は、凝縮器加熱器として作用する熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれに紙面の上部から流入し、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら凝縮液化し、高圧の液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの紙面の下部から流出した液冷媒は、絞り装置16a及び絞り装置16bで膨張させられて、低温低圧の二相冷媒となる。この二相冷媒は、開閉装置17bを通って、熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、第2接続配管4bを導通し、逆止弁13cを通過して、蒸発器として作用する熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12に流入した冷媒は、熱源側熱交換器12で室外空気から吸熱して、低温低圧のガス冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した低温低圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して圧縮機10へ再度吸入される。冷媒循環回路Aを循環している冷媒の循環組成は、冷媒循環組成検知装置50高低圧バイパス配管4c、絞り装置14、冷媒間熱交換器27、高圧側冷媒温度検出装置32、低圧側冷媒温度検出装置33、高圧側圧力検出装置37、低圧側圧力検出装置38を用いることによって測定される。そして、室外機1の制御装置60aと熱媒体変換機3の制御装置60bとは有線又は無線で通信可能に接続されており、室外機1の制御装置60aで算出された循環組成は、室外機1の制御装置60aから熱媒体変換機3の制御装置60bに、通信により伝送される。熱媒体変換機3の制御装置60bは、室外機1の制御装置60aから伝送された循環組成と圧力センサー36bの検出圧力にもとづき、飽和液温度と飽和ガス温度とを演算する。また、熱媒体変換機3の制御装置60bは、これら飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として凝縮温度を求める。そして、熱媒体変換機3の制御装置60bは、温度センサー35bの検出温度と算出された凝縮温度との温度差として得られるサブクール過冷却度が一定になるように、絞り装置16aの開度を制御する。同様に、熱媒体変換機3の制御装置60bは、温度センサー35dの検出温度と算出された凝縮温度との温度差として得られるサブクール過冷却度が一定になるように、絞り装置16bの開度を制御する。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。全暖房運転モードでは、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方で冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21a及びポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21aで加圧されて流出した熱媒体は、熱媒体流路反転装置20aを介して紙面の下部から熱媒体間熱交換器15aに流入し、熱媒体間熱交換器15aを流れる冷媒に暖められて紙面の上部から流出し、熱媒体流路反転装置20bを通って第1熱媒体流路切替装置23a及び第1熱媒体流路切替装置23bに至る。つまり、全暖房運転熱モードでは、熱媒体流路反転装置20a及び熱媒体流路反転装置20bを切り替えることにより、熱媒体間熱交換器15aを流れる熱媒体の方向を全冷房運転モードと反対方向とし、熱媒体間熱交換器15aを流れる冷媒と熱媒体とを対向流にしている。ポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、熱媒体流路反転装置20cを介して紙面の下部から熱媒体間熱交換器15bに流入し、熱媒体間熱交換器15bを流れる冷媒に暖められて紙面の上部から流出し、熱媒体流路反転装置20dを通って第1熱媒体流路切替装置23a及び第1熱媒体流路切替装置23bに至る。つまり、全暖房運転熱モードでは、媒体流路反転装置20c及び熱媒体流路反転装置20dを切り替えることにより、熱媒体間熱交換器15bを流れる熱媒体の方向を全冷房運転モードと反対方向とし、熱媒体間熱交換器15bを流れる冷媒と熱媒体とを対向流にしている。ポンプ21a及びポンプ21bで押し出された熱媒体は、第1熱媒体流路切替装置23a及び第1熱媒体流路切替装置23bのそれぞれで合流し、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。そして、熱媒体が利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bで室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。なお、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bは加熱器として作用しており、熱媒体の流動方向は冷却器として作用する場合と同じ向きであり、熱媒体の流動方向と室内空気の流動方向とが対向流になるように構成されている。利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bから流出した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bに流入する。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用により、熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bから流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置22a及び第2熱媒体流路切替装置22bで分流され、再びポンプ21a及びポンプ21bへ吸い込まれる。上述のように、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bにおいて、冷媒は紙面の上部から紙面の下部に流動し、熱媒体は紙面の下部から紙面の上部に流動しており、両者は対向流になっている。冷媒と熱媒体を対向流に流すと、熱交換効率がよく、COPが向上する。また、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに凝縮側の冷媒を上部から下部へ流すことにより、凝縮した液冷媒が重力の効果で下部に移動するため、圧縮機の動力を低減できる。また、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに熱媒体を下部から上部に流すことにより、温められた熱媒体は浮力の効果で上に浮くため、ポンプの動力を低減することができ、効率的である。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、第1熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第2熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、温度センサー31aで検出された温度、あるいは、温度センサー31bで検出された温度と温度センサー34で検出された温度との差を目標値に保つように制御することにより、賄うことができる。熱媒体間熱交換器15の出口温度は、温度センサー31a又は温度センサー31bのどちらの温度を使用してもよいし、これらの平均温度を使用してもよい。このとき、第2熱媒体流路切替装置22及び第1熱媒体流路切替装置23は、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方へ流れる流路が確保されるように、中間的な開度にしている。また、本来、利用側熱交換器26を流れる熱媒体の流量は、その入口と出口の温度差で制御すべきである。しかしながら、利用側熱交換器26の入口側の熱媒体の温度は温度センサー31で検出された温度とほとんど同じ温度となっている。このため、温度センサー31の検出温度を用いて利用側熱交換器26を流れる熱媒体の流量を制御することにより、温度センサーの数を減らすことができ、安価にシステムを構成できる。全暖房運転モードを実行する際、熱負荷のない利用側熱交換器26サーモオフを含むへは熱媒体を流す必要がないため、熱媒体流量調整装置25により流路を閉じて、利用側熱交換器26へ熱媒体が流れないようにする。図8においては、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bにおいては熱負荷があるため熱媒体を流しているが、利用側熱交換器26c及び利用側熱交換器26dにおいては熱負荷がなく、対応する熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉としている。そして、利用側熱交換器26cや利用側熱交換器26dから熱負荷の発生があった場合には、熱媒体流量調整装置25cや熱媒体流量調整装置25dを開放し、熱媒体を循環させればよい。[冷房主体運転モード]図9は、本発明の実施の形態に係る空気調和装置の冷房主体運転モード時における冷媒及び熱媒体の流れを示すシステム回路図である。この図9では、利用側熱交換器26aで冷熱負荷が発生し、利用側熱交換器26bで温熱負荷が発生している場合を例に冷房主体運転モードについて説明する。なお、図9では、太線で表された配管が冷媒及び熱媒体の循環する配管を示している。また、図9では、冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図9に示す冷房主体運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された冷媒を熱源側熱交換器12へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15aと利用側熱交換器26aとの間を、熱媒体間熱交換器15bと利用側熱交換器26bとの間を、それぞれ熱媒体が循環するようにしている。また、熱媒体変換機3では、開閉装置17a及び開閉装置17bを閉としている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を介して熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12で室外空気に放熱しながら凝縮し、二相冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した二相冷媒は、逆止弁13aを通って室外機1から流出し、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した二相冷媒は、第2冷媒流路切替装置18bを通って凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに流入する。この二相冷媒は、凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに紙面の上部から流入し、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら凝縮液化し、液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15bの紙面の下部から流出した液冷媒は、絞り装置16bで膨張させられて低圧二相冷媒となる。この低圧二相冷媒は、絞り装置16aを介して蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15aに流入する。紙面の下部から熱媒体間熱交換器15aに流入した低圧二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで、熱媒体を冷却しながら、低圧のガス冷媒となる。このガス冷媒は、紙面の上部から熱媒体間熱交換器15aを流出し、第2冷媒流路切替装置18aを介して熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13dを通って、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して、圧縮機10へ再度吸入される。冷媒循環回路Aを循環している冷媒の循環組成は、冷媒循環組成検知装置50高低圧バイパス配管4c、絞り装置14、冷媒間熱交換器27、高圧側冷媒温度検出装置32、低圧側冷媒温度検出装置33、高圧側圧力検出装置37、低圧側圧力検出装置38を用いることによって測定される。そして、室外機1の制御装置60aと熱媒体変換機3の制御装置60bとは有線又は無線で通信可能に接続されており、室外機1の制御装置60aで算出された循環組成は、室外機1の制御装置60aから熱媒体変換機3の制御装置60bに、通信により伝送される。熱媒体変換機3の制御装置60bは、室外機1の制御装置60aから伝送された循環組成と圧力センサー36aの検出圧力にもとづき、飽和液温度と飽和ガス温度とを演算する。また、熱媒体変換機3の制御装置60bは、これら飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として熱媒体間熱交換器15aの蒸発温度を求める。そして、熱媒体変換機3の制御装置60bは、温度センサー35aの検出温度と算出された蒸発温度との温度差として得られるスーパーヒート過熱度が一定になるように、絞り装置16bの開度を制御する。また、絞り装置16aは全開となっている。なお、熱媒体変換機3の制御装置60bは、室外機1の制御装置60aから伝送された循環組成と圧力センサー36bの検出圧力にもとづき、飽和液温度と飽和ガス温度とを演算してもよい。そして、熱媒体変換機3の制御装置60bは、これら飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として凝縮温度を求め、温度センサー35dの検出温度と算出された凝縮温度との温度差として得られるサブクール過冷却度が一定になるように、絞り装置16bの開度を制御してもよい。また、絞り装置16bを全開とし、絞り装置16aでスーパーヒート又はサブクールを制御するようにしてもよい。なお、室外機1から通信により伝送された循環組成と、温度センサー35bとから、温度センサー35bの検知温度を飽和液温度又は設定した乾き度の温度と仮定することにより、飽和圧力と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として蒸発温度を求め、これを絞り装置16a及び16bの制御に用いてもよい。この場合、圧力センサー36aは設置しなくても良く、安価にシステムを構成できる。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。冷房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15bで冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。また、冷房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15aで冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21aによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、熱媒体流路反転装置20cを介して紙面の下部から熱媒体間熱交換器15bに流入し、熱媒体間熱交換器15bを流れる冷媒に温められて紙面の上部から流出し、熱媒体流路反転装置20dを通って第1熱媒体流路切替装置23bに至る。つまり、つまり、媒体流路反転装置20c及び熱媒体流路反転装置20dを切り替えることにより、熱媒体間熱交換器15bを流れる冷媒と熱媒体とを対向流にしている。ポンプ21aで加圧されて流出した熱媒体は、熱媒体流路反転装置20aを介して紙面の上部から熱媒体間熱交換器15aに流入し、熱媒体間熱交換器15aを流れる冷媒に冷やされて紙面の下部から流出し、熱媒体流路反転装置20bを通って第1熱媒体流路切替装置23aに至る。つまり、熱媒体流路反転装置20a及び熱媒体流路反転装置20bを切り替えることにより、熱媒体間熱交換器15aを流れる冷媒と熱媒体とを対向流にしている。第1熱媒体流路切替装置23bを通過した熱媒体は、利用側熱交換器26bに流入して、室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。また、第1熱媒体流路切替装置23aを通過した熱媒体は、利用側熱交換器26aに流入し、室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用により、熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。利用側熱交換器26bを通過し若干温度が低下した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25b及び第2熱媒体流路切替装置22bを通って、再びポンプ21bへ吸い込まれる。利用側熱交換器26aを通過し若干温度が上昇した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び第2熱媒体流路切替装置22aを通って、再びポンプ21aへ吸い込まれる。なお、利用側熱交換器26aは冷却器として、利用側熱交換器26bは加熱器として作用しているが、どちらも、熱媒体の流動方向と室内空気の流動方向とが対向流になるように構成されている。この間、暖かい熱媒体と冷たい熱媒体とは、第2熱媒体流路切替装置22及び第1熱媒体流路切替装置23の作用により、混合することなく、それぞれ温熱負荷、冷熱負荷がある利用側熱交換器26へ導入される。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、暖房側、冷房側ともに、第1熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第2熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、暖房側においては温度センサー31bで検出された温度と温度センサー34で検出された温度との差を、冷房側においては温度センサー34で検出された温度と温度センサー31aで検出された温度との差を目標値に保つように制御することにより、賄うことができる。上述のように、冷却器として作用している熱媒体間熱交換器15aにおいて、冷媒は紙面の下部から紙面の上部に流動し、熱媒体は紙面の上部から紙面の下部に流動しており、両者が対向流になっている。また、加熱器として作用している熱媒体間熱交換器15bにおいて、冷媒は紙面の上部から紙面の下部に流動し、熱媒体は紙面の下部から紙面の上部に流動しており、両者が対向流になっている。冷媒と熱媒体を対向流に流すと、熱交換効率がよく、COPが向上する。また、冷却器として作用する熱媒体間熱交換器15aとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに蒸発側の冷媒を下部から上部へ流すことにより、蒸発したガス冷媒が浮力の効果で上部に移動するため、圧縮機の動力を低減でき、かつ、冷媒分配も適切になされる。また、冷却器として作用する熱媒体間熱交換器15aとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに熱媒体を上部から下部に流すことにより、冷やされた熱媒体が重力の効果で下に沈むため、ポンプの動力を低減することができ、効率的である。また、加熱器として作用する熱媒体間熱交換器15bとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに凝縮側の冷媒を上部から下部へ流すことにより、凝縮した液冷媒が重力の効果で下部に移動するため、圧縮機の動力を低減できる。また、加熱器として作用する熱媒体間熱交換器15bとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに熱媒体を下部から上部に流すことにより、温められた熱媒体は浮力の効果で上に浮くため、ポンプの動力を低減することができ、効率的である。冷房主体運転モードを実行する際、熱負荷のない利用側熱交換器26サーモオフを含むへは熱媒体を流す必要がないため、熱媒体流量調整装置25により流路を閉じて、利用側熱交換器26へ熱媒体が流れないようにする。図9においては、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bにおいては熱負荷があるため熱媒体を流しているが、利用側熱交換器26c及び利用側熱交換器26dにおいては熱負荷がなく、対応する熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉としている。そして、利用側熱交換器26cや利用側熱交換器26dから熱負荷の発生があった場合には、熱媒体流量調整装置25cや熱媒体流量調整装置25dを開放し、熱媒体を循環させればよい。[暖房主体運転モード]図10は、本発明の実施の形態に係る空気調和装置の暖房主体運転モード時における冷媒及び熱媒体の流れを示すシステム回路図である。この図10では、利用側熱交換器26aで温熱負荷が発生し、利用側熱交換器26bで冷熱負荷が発生している場合を例に暖房主体運転モードについて説明する。なお、図10では、太線で表された配管が冷媒及び熱媒体の循環する配管を示している。また、図10では、冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図10に示す暖房主体運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された冷媒を熱源側熱交換器12を経由させずに熱媒体変換機3へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれと利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bとの間を熱媒体が循環するようにしている。また、熱媒体変換機3では、開閉装置17a及び開閉装置17bを閉としている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を通り、第1接続配管4aを導通し、逆止弁13bを通過し、室外機1から流出する。室外機1から流出した高温高圧のガス冷媒は、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高温高圧のガス冷媒は、第2冷媒流路切替装置18bを通って凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに流入する。このガス冷媒は、凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに紙面の上部部から流入し、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら凝縮液化し、液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15bから流出した液冷媒は、絞り装置16bで膨張させられて低圧二相冷媒となる。この低圧二相冷媒は、絞り装置16aを介して蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15aに流入する。紙面の下部から熱媒体間熱交換器15aに流入した低圧二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで蒸発し、熱媒体を冷却する。この低圧のガス冷媒は、紙面の上部から熱媒体間熱交換器15aを流出し、第2冷媒流路切替装置18aを介して熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、第2接続配管4bを導通し、逆止弁13cを通過して、蒸発器として作用する熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12に流入した冷媒は、熱源側熱交換器12で室外空気から吸熱して、低温低圧のガス冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した低温低圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して圧縮機10へ再度吸入される。熱媒体変換機3の制御装置60bは、室外機1の制御装置60aから伝送された循環組成と圧力センサー36bの検出圧力にもとづき、飽和液温度と飽和ガス温度とを演算する。また、熱媒体変換機3の制御装置60bは、これら飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として凝縮温度を求める。そして、熱媒体変換機3の制御装置60bは、温度センサー35dの検出温度と算出された凝縮温度との温度差として得られるサブクール過冷却度が一定になるように、絞り装置16bの開度を制御する。このとき、絞り装置16aは全開となっている。なお、絞り装置16bを全開とし、絞り装置16aで、サブクールを制御するようにしてもよい。なお、室外機1から通信により伝送された循環組成と、温度センサー35bとから、温度センサー35bの検知温度を飽和液温度又は設定した乾き度の温度と仮定することにより、飽和圧力と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として蒸発温度を求め、これを絞り装置16a及び16bの制御に用いてもよい。この場合、圧力センサー36aは設置しなくても良く、安価にシステムを構成できる。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。暖房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15bで冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。また、暖房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15aで冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21aによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、熱媒体流路反転装置20cを介して紙面の下部から熱媒体間熱交換器15bに流入し、熱媒体間熱交換器15bを流れる冷媒に温められて紙面の上部から流出し、熱媒体流路反転装置20dを通って第1熱媒体流路切替装置23aに至る。つまり、媒体流路反転装置20c及び熱媒体流路反転装置20dを切り替えることにより、熱媒体間熱交換器15bを流れる冷媒と熱媒体とを対向流にしている。ポンプ21aで加圧されて流出した熱媒体は、熱媒体流路反転装置20aを介して紙面の上部から熱媒体間熱交換器15aに流入し、熱媒体間熱交換器15aを流れる冷媒に冷やされて紙面の下部から流出し、熱媒体流路反転装置20bを通って、第1熱媒体流路切替装置23bに至る。つまり、熱媒体流路反転装置20a及び熱媒体流路反転装置20bを切り替えることにより、熱媒体間熱交換器15aを流れる冷媒と熱媒体とを対向流にしている。第1熱媒体流路切替装置23aを通過した熱媒体は、利用側熱交換器26aに流入して、室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。また、第1熱媒体流路切替装置23bを通過した熱媒体は、利用側熱交換器26bに流入し、室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用により、熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。利用側熱交換器26aを通過し若干温度が低下した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び第2熱媒体流路切替装置22aを通って、再びポンプ21bへ吸い込まれる。利用側熱交換器26bを通過し若干温度が上昇した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25b及び第2熱媒体流路切替装置22bを通って、再びポンプ21aへ吸い込まれる。なお、利用側熱交換器26aは加熱器として、利用側熱交換器26bは冷却器として作用しているが、どちらも、熱媒体の流動方向と室内空気の流動方向とが対向流になるように構成されている。この間、暖かい熱媒体と冷たい熱媒体とは、第2熱媒体流路切替装置22及び第1熱媒体流路切替装置23の作用により、混合することなく、それぞれ温熱負荷、冷熱負荷がある利用側熱交換器26へ導入される。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、暖房側、冷房側ともに、第1熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第2熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、暖房側においては温度センサー31bで検出された温度と温度センサー34で検出された温度との差を、冷房側においては温度センサー34で検出された温度と温度センサー31aで検出された温度との差を目標値に保つように制御することにより、賄うことができる。上述のように、冷却器として作用している熱媒体間熱交換器15a及び加熱器として作用している熱媒体間熱交換器15bは双方共、冷媒と熱媒体とが対向流になっている。冷媒と熱媒体を対向流に流すと、熱交換効率がよく、COPが向上する。また、冷却器として作用する熱媒体間熱交換器15aとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに蒸発側の冷媒を下部から上部へ流すことにより、蒸発したガス冷媒が浮力の効果で上部に移動するため、圧縮機の動力を低減でき、かつ、冷媒分配も適切になされる。また、冷却器として作用する熱媒体間熱交換器15aとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに熱媒体を上部から下部に流すことにより、冷やされた熱媒体が重力の効果で下に沈むため、ポンプの動力を低減することができ、効率的である。また、加熱器として作用する熱媒体間熱交換器15bとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに凝縮側の冷媒を上部から下部へ流すことにより、凝縮した液冷媒が重力の効果で下部に移動するため、圧縮機の動力を低減できる。また、加熱器として作用する熱媒体間熱交換器15bとしてプレート式熱交換器を使用する場合、紙面通りに熱媒体を下部から上部に流すことにより、温められた熱媒体は浮力の効果で上に浮くため、ポンプの動力を低減することができ、効率的である。暖房主体運転モードを実行する際、熱負荷のない利用側熱交換器26サーモオフを含むへは熱媒体を流す必要がないため、熱媒体流量調整装置25により流路を閉じて、利用側熱交換器26へ熱媒体が流れないようにする。図10においては、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bにおいては熱負荷があるため熱媒体を流しているが、利用側熱交換器26c及び利用側熱交換器26dにおいては熱負荷がなく、対応する熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉としている。そして、利用側熱交換器26cや利用側熱交換器26dから熱負荷の発生があった場合には、熱媒体流量調整装置25cや熱媒体流量調整装置25dを開放し、熱媒体を循環させればよい。[冷媒配管4]以上説明したように、本実施の形態に係る空気調和装置100は、幾つかの運転モードを具備している。これらの運転モードにおいては、室外機1と熱媒体変換機3とを接続する配管4には冷媒が流れている。[配管5]本実施の形態に係る空気調和装置100が実行する幾つかの運転モードにおいては、熱媒体変換機3と室内機2を接続する配管5には水や不凍液等の熱媒体が流れている。[熱媒体間熱交換器15における水温度差制御]次に、非共沸混合冷媒使用時の熱媒体間熱交換器15における水温度差制御について詳しく説明する。先の図6において、圧縮機10に吸入された低温低圧のガス冷媒点Aは、圧縮されて高温高圧のガス冷媒点Bになり、凝縮器として動作している熱交換器熱源側熱交換器12又は熱媒体間熱交換器15a又は/及び熱媒体間熱交換器15bに流入する。凝縮器として動作している熱交換器に流入した高温高圧のガス冷媒点Bは、凝縮して高温高圧の液冷媒点Cになり、絞り装置16a又は絞り装置16bに流入する。絞り装置16a又は絞り装置16bに流入した高温高圧の液冷媒点Cは、膨張して低温低圧の二相冷媒点Dになり、蒸発器として動作している熱交換器熱源側熱交換器12又は熱媒体間熱交換器15a又は/及び熱媒体間熱交換器15bに流入する。蒸発器として動作している熱交換器に流入した低温低圧の二相冷媒点Dは、蒸発して低温低圧のガス冷媒点Aになり、圧縮機10に吸い込まれる。この際、非共沸混合冷媒においては、同一圧力の飽和ガス冷媒の温度と飽和液冷媒の温度とに温度差がある。そして、凝縮器においては、二相域で乾き度が小さくなる液冷媒の比率が増えると温度が低下し、蒸発器においては、二相域で乾き度が大きくなるガス冷媒の比率が増えると温度が上昇する。このときの動作を、図11及び図12について詳しく説明する。図11は、本発明の実施の形態に係る熱媒体間熱交換器を凝縮器として使用し、冷媒と熱媒体とを対向流とした場合の動作説明図である。また、図12は、本発明の実施の形態に係る熱媒体間熱交換器を蒸発器として使用し、冷媒と熱媒体とを対向流とした場合の動作説明図である。図11に示すように、熱媒体間熱交換器15が凝縮器として作用する場合、冷媒は、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路にガス冷媒で流入して、熱媒体間熱交換器15の熱媒体流路の出口側の熱媒体に放熱し、温度が低下して二相冷媒となる。そして、この二相冷媒は、熱媒体に放熱しながら液冷媒の比率が増加し、飽和ガス冷媒温度と飽和液冷媒温度との温度差にしたがって冷媒の温度が低下する。その後、この冷媒は、液冷媒になって熱媒体間熱交換器15の熱媒体流路の入口側の熱媒体に放熱し、更に冷媒の温度が低下する。冷媒と熱媒体は対向流対抗する向きに流れており、熱媒体の温度は、入口側から出口側に向かって上昇する。次に、熱媒体間熱交換器15a又は/及び熱媒体間熱交換器15bを蒸発器として使用した場合について説明する。図12示すように、熱媒体間熱交換器15が蒸発器として作用する場合、冷媒は、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路に二相状態で流入して、熱媒体間熱交換器15の熱媒体流路の出口側の熱媒体から吸熱し、ガス冷媒の比率が増加する。そして、この二相冷媒は、蒸発器入口の二相状態の冷媒の温度と飽和ガス冷媒温度との温度差にしたがって冷媒の温度が上昇する。最終的には、この二相冷媒は、熱媒体間熱交換器15の熱媒体流路の入口側の熱媒体から吸熱し、ガス冷媒に至る。冷媒と熱媒体が対向流対抗する向きに流れている場合、熱媒体の温度は、入口側から出口側に向かって低下する。このとき、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路内の冷媒の圧力損失が全くなければ、図12の一点鎖線で示した線をたどって温度が上昇し、蒸発器入口の二相状態の冷媒の温度と同一圧力の飽和ガス冷媒温度との温度差に相当する温度分、冷媒の温度が上昇する。図12では、この理想的な温度上昇分を△T1で表している。しかしながら、実際は熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路内において圧力損失があるため、熱媒体間熱交換器15の入口から出口に至る冷媒の温度上昇は図12の一点鎖線の温度上昇よりも少し小さくなる。図12では、この冷媒の圧力損失による温度低下分を△T2で表している。この圧力損失による温度低下分△T2が冷媒の温度勾配による温度上昇分△T1に対して十分に小さければ、熱媒体間熱交換器15内の各位置において、二相状態でほとんど温度変化のない単一冷媒や擬似共沸冷媒を使用した場合よりも、冷媒と熱媒体との温度差を小さくでき、熱交換効率が向上する。なお、図12は、冷媒が熱媒体間熱交換器15を飽和ガス状態で流出する場合、すなわち過熱度をゼロとした場合を想定したものである。また、加熱度の大きさによらず、熱媒体間熱交換器15の入口の冷媒温度よりも、熱媒体間熱交換器15の中間部の冷媒温度の方が高い温度になっている。図13は、R32とHFO1234yfとの混合冷媒において、R32の混合比率質量を変化させた場合の、凝縮器側及び蒸発器側の温度勾配を示す図である。R32の比率が3質量から45質量の領域が温度勾配の最も大きい領域であり、蒸発側での温度勾配は約3.5[°C]から9.5[°C]となる。R32の比率がこの領域にあれば、温度勾配が大きいため、少し大きめの圧力損失による温度低下があっても、温度勾配の方が大きくなる。さて、上述のように、熱媒体間熱交換器15が蒸発器冷却器として作用する場合、冷媒の循環組成に基づく温度勾配に応じて熱媒体間熱交換器15を流れる熱媒体の温度差を制御すれば、熱交換効率を向上させることができる。しかしながら、非共沸混合冷媒においては、余剰冷媒量等の運転状態により、冷媒の循環組成が変化する。そこで、熱媒体間熱交換器15を流れる熱媒体の温度差すなわち、温度センサー31と温度センサー34との温度差の制御目標値第一の目標値は、あらかじめ初期値を記憶させておくものの固定値とはせず、時々刻々の運転状態に応じて変化させ、再度設定し直すのがよい。すなわち、先に動作を説明した冷媒循環組成検知装置50を用いて冷媒の循環組成を算出し、この算出した循環組成又はこの循環組成から演算された冷媒の温度勾配に応じて、熱媒体間熱交換器15を流れる熱媒体の温度差の制御目標値を設定するようにするとよい。熱媒体間熱交換器15が蒸発器として作用する場合、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路には、液冷媒とガス冷媒とが混合された二相冷媒が流入し、その後の蒸発過程でガス成分が増加するのに応じて、冷媒の温度が上昇する。この時、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路を流れる冷媒には圧力損失が発生し、その圧力損失分の温度低下が発生する。これらが合わさって、熱媒体間熱交換器15の出口側の冷媒と熱媒体間入口側熱交換器15の入口側の冷媒との温度差が決定される。この熱媒体間熱交換器15の出口側冷媒と熱媒体間熱交換器15の入口側冷媒との温度差が、例えば5°Cであるものとする。冷媒の圧力損失が大きすぎると熱媒体間熱交換器15の性能が悪化するため、本実施の形態に係る熱媒体間熱交換器15は、圧力損失による温度低下が1~2°C程度となるように構成している。また、熱媒体間熱交換器15を流れる熱媒体は冷媒よりも高い温度であり、この熱媒体と冷媒との温度差平均温度差は、3~7°C程度である。これらを考慮すると、熱媒体間熱交換器15を流れる熱媒体の出入口温度差の制御目標値は、熱媒体間熱交換器15の冷媒の出入口温度差とほぼ等しい値とすると、熱交換効率がよくなり、熱媒体間熱交換器15の冷媒の出入口温度差が5°Cの場合、熱媒体間熱交換器15を流れる熱媒体の出入口温度差の制御目標値を3~7°Cとするとよい。なお、冷媒の圧力損失は運転状態からある程度予測できる。このため、熱媒体間熱交換器15が蒸発器として作用しているときには、例えば算出された冷媒の温度勾配が5°Cの場合、熱媒体間熱交換器15における冷媒の圧力損失が非常に小さいときは、熱媒体の制御目標値を算出された冷媒の温度勾配とほぼ同じ値の5°Cからやや大きい7°Cの間の値とし、圧力損失がある程度大きいときは、制御目標値を算出された冷媒の温度勾配よりも小さい値である4°Cあるいは3°C等に設定する等としてもよい。また例えば、例えば算出された冷媒の温度勾配が7°Cの場合、圧力損失が非常に小さいときは熱媒体の制御目標値を7°Cから9°Cの間の値とし、圧力損失がある程度大きいときは制御目標値を6°Cあるいは5°Cに設定する等とすればよい。なお、この制御は、制御装置60aが算出した循環組成に基づいて、制御装置60bが自動的に行う。また、熱媒体間熱交換器15を凝縮器として使用している場合、熱媒体間熱交換器15内において加熱ガス冷媒及び過冷却液冷媒の領域がある程度大きくなる。このため、熱媒体の温度差の制御目標値を、算出された冷媒の温度勾配よりも大きい値に設定するとよい。例えば、算出された冷媒の温度勾配が5°Cの場合、熱媒体の温度差の制御目標値を、5°Cよりも大きい値である7°C等に設定するとよい。なお、非共沸混合冷媒を冷媒として使用し、熱媒体間熱交換器15を蒸発器として使用している場合、冷媒の温度が低下しすぎると、水等の熱媒体の温度が凍結温度以下となり、凍結してしまうことがある。熱媒体間熱交換器15内で熱媒体が凍結すると、熱媒体間熱交換器15の破裂等に繋がる可能性があり、危険なため、凍結を防ぐ必要がある。そこで、本実施の形態では、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路を流れる冷媒の温度に基づいて、熱媒体間熱交換器15の熱媒体側流路を流れる熱媒体の凍結の可能性の有無を判断している。そして、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路を流れる冷媒の温度が所定値よりも大きい場合、上記に述べたような制御を行う。また、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路を流れる冷媒の温度が所定値以下となった場合、熱媒体間熱交換器15を流れる熱媒体の温度差すなわち、温度センサー31と温度センサー34との温度差の制御目標値を、第一の目標値の変更可能範囲の下限値よりも低い制御目標値第二の目標値に設定する。これにより、熱媒体間熱交換器15の熱媒体側流路を流れる熱媒体の流量を大きくでき、熱媒体の出口温度が低くなるのを防ぐことができるので、熱媒体の凍結をより防止することができる。なお、本実施の形態では、非共沸混合冷媒を冷媒として使用する場合に、冷媒循環回路Aの運転状態に応じて、熱媒体間熱交換器15を流れる熱媒体の温度差を変化させることを例に説明を行った。これに限らず、本実施の形態に係る空気調和装置100は、種々の冷媒を使用することができる。例えば、冷媒として超臨界に遷移する二酸化炭素等の冷媒を使用した場合、加熱器として作用するガスクーラにおいては、冷媒循環回路Aの運転状態によって、ガスクーラの入口側の冷媒温度と出口側の冷媒温度の温度差が大きく変化する。このため、冷媒循環回路Aの運転状態によって、対応する熱媒体の温度差を変化させることにより、熱媒体間熱交換器15の効率を向上させることができる。また、本実施の形態では、冷媒の循環組成に基づく温度勾配を演算し、この温度勾配に応じて熱媒体間熱交換器15を流れる熱媒体の温度差を制御した。これに限らず、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路に流入する冷媒の温度及び当該冷媒流路から流出する冷媒の温度を温度センサー35で検出し、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路に流入する冷媒の温度と当該冷媒流路から流出する冷媒とに基づいて熱媒体間熱交換器15を流れる熱媒体の温度差を制御してもよい。また、温度センサー35a~35d冷媒温度検出装置のうち、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路の出口側となる温度センサー35の検出値を、熱媒体間熱交換器15の冷媒側流路を流れる冷媒の温度としてもよい。なお、ここでは、温度センサー31と温度センサー34との温度差を熱媒体間熱交換器15を流れる熱媒体の温度差という呼び方をしているが、利用側熱交換器26の入出口温度差と呼んでもよく、配管5での熱浸入等がなければ、同じ温度差となる。また、利用側熱交換器26の入口側に別の温度センサーを設置し、その検出温度と温度センサー34との温度差を制御するようにしてもよい。なお、ポンプ21を通過する流量を低下させる方法としては、ポンプ21がDCブラシレスインバータあるいはACインバータ等によって駆動されるものである場合は、周波数を低下させて、流量を低下させればよい。また、ポンプ21がインバータタイプでない場合は、抵抗を切り替える等の方法で、ポンプ21にかかる電圧を低下させてもよいし、ポンプ21の吸入側又は吐出側に、流路の開口面積を変化させられる弁を備えておき、流路面積を小さくすることにより、ポンプ21に流量を低下させてもよい。本実施の形態に係る空気調和装置100は、利用側熱交換器26にて暖房負荷又は冷房負荷のみが発生している場合、対応する第2熱媒体流路切替装置22及び第1熱媒体流路切替装置23を中間の開度にして、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方に熱媒体が流れるようにしている。これにより、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方を暖房運転又は冷房運転に使用することができるため、伝熱面積が大きくなり、効率のよい暖房運転又は冷房運転を行なうことができる。また、利用側熱交換器26にて暖房負荷と冷房負荷とが混在して発生している場合は、暖房運転を行なっている利用側熱交換器26に対応する第2熱媒体流路切替装置22及び第1熱媒体流路切替装置23を加熱用の熱媒体間熱交換器15bに接続される流路へ切り替え、冷房運転を行なっている利用側熱交換器26に対応する第2熱媒体流路切替装置22及び第1熱媒体流路切替装置23を冷却用の熱媒体間熱交換器15aに接続される流路へ切り替えることにより、各室内機2にて、暖房運転、冷房運転を自由に行なうことができる。なお、本実施の形態では、第2熱媒体流路切替装置22及び第1熱媒体流路切替装置23の双方を設けているが、第1熱媒体流路切替装置23のみを設けても、各室内機2にて、暖房運転、冷房運転を自由に行なうことができる冷暖同時運転を行うことができる。このとき、各室内機2から流出した熱媒体が途中第2熱媒体流路切替装置22がある場合に、第2熱媒体流路切替装置22が設けられている位置で合流することとなる。すなわち、冷房側の利用側熱交換器26から流出した冷たい熱媒体例えば10°Cと暖房側の利用側熱交換器26から流出した暖かい熱媒体例えば40°Cとが合流され、中間的な温度の熱媒体例えば25°Cとなり、その中間的な温度の熱媒体が、熱媒体間熱交換器15aおよび15bに流入する。そして、熱媒体間熱交換器15aは、中間的な温度の熱媒体を冷やして冷たい熱媒体例えば5°Cを生成し、熱媒体間熱交換器15bは、中間的な温度の熱媒体を冷やして暖かい熱媒体例えば45°Cを生成し、その後、第1熱媒体流路切替装置23の効果により、冷たい熱媒体が冷房側の利用側熱交換器26に流入させられ、暖かい熱媒体が暖房側の利用側熱交換器26に流入させられ、それぞれ、冷房運転および暖房運転を行うのに利用される。このとき、利用側熱交換器26の出口側において、冷たい熱媒体と暖かい熱媒体とが合流して、中間的な温度の熱媒体が生成されるため、熱量的には無駄が発生する。従って、第2熱媒体流路切替装置22および第1熱媒体流路切替装置23の双方を設ける方が、効率のよい運転ができるが、第1熱媒体流路切替装置23のみを設けるようにすると、安価に冷房暖房混在運転が行えるようになる。なお、第2熱媒体流路切替装置22のみを設ける構造では、冷房暖房混在運転は行うことはできない。また、本実施の形態で説明した熱媒体流路反転装置20は、三方弁等の三方流路を切り替えられるものの他、図14に示すような開閉弁等の二方流路の開閉を行なうものを2つ組み合わせるようにしてもよく、流路を切り替えられるものであればどんなものでもよい。また、ステッピングモーター駆動式の混合弁等の三方流路の流量を変化させられるもの、電子式膨張弁等の2方流路の流量を変化させられるものを2つ組み合わせるようにしてもよい。同様に、第2熱媒体流路切替装置22及び第1熱媒体流路切替装置23においても、三方弁等の三方流路を切り替えられるもの、開閉弁等の二方流路の開閉を行なうものを2つ組み合わせる等、流路を切り替えられるものであればよい。また、ステッピングモーター駆動式の混合弁等の三方流路の流量を変化させられるもの、電子式膨張弁等の2方流路の流量を変化させられるものを2つ組み合わせる等して第2熱媒体流路切替装置22及び第1熱媒体流路切替装置23として用いてもよい。この場合は、流路の突然の開閉によるウォーターハンマーを防ぐこともできる。さらに、本実施の形態では、熱媒体流量調整装置25が二方弁である場合を例に説明を行なったが、三方流路を持つ制御弁とし利用側熱交換器26をバイパスするバイパス管と共に設置するようにしてもよい。また、熱媒体流量調整装置25は、ステッピングモーター駆動式で流路を流れる流量を制御できるものを使用するとよく、二方弁でも三方弁の一端を閉止したものでもよい。また、熱媒体流量調整装置25として、開閉弁等の二方流路の開閉を行うものを用い、ON/OFFを繰り返して平均的な流量を制御するようにしてもよい。また、第2冷媒流路切替装置18が四方弁であるかのように示したが、これに限るものではなく、二方流路切替弁や三方流路切替弁を複数個用い、同じように冷媒が流れるように構成してもよい。また、本実施の形態に係る空気調和装置100は、冷房暖房混在運転ができるものとして説明をしてきたが、これに限定するものではない。熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16がそれぞれ1つで、それらに複数の利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25が並列に接続され、冷房運転か暖房運転のいずれかしか行なえない構成であっても同様の効果を奏する。また、熱媒体間熱交換器15を流れる冷媒及び熱媒体の動作の説明では、熱媒体を冷却する場合及び熱媒体を加熱する場合の双方で、冷媒と熱媒体が対向流となっている場合について説明を行ったが、当然これに限るものではない。熱媒体を冷却する場合だけが対向流となっており、熱媒体を加熱する場合は並向流となっている場合、あるいは、熱媒体を加熱する場合だけが対向流となっており、熱媒体を冷却する場合は並向流となっている場合であってもよい。対向流となっている熱媒体間熱交換器15において、冷媒の温度勾配に応じて、熱媒体の温度差の制御目標値を自動的に変化させるようになっていればよく、同様の効果を奏する。また、利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25とが1つしか接続されていない場合でも同様のことが成り立つのは言うまでもなく、更に熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16として、同じ動きをするものが複数個設置されていても、当然問題ない。さらに、熱媒体流量調整装置25は、熱媒体変換機3に内蔵されている場合を例に説明したが、これに限るものではなく、室内機2に内蔵されていてもよく、熱媒体変換機3と室内機2とは別体に構成されていてもよい。また、熱媒体は水に限られるものではなく、例えばブライン不凍液、ブラインと水の混合液、水と防食効果が高い添加剤の混合液等を用いることもできる。したがって、空気調和装置100においては、熱媒体が室内機2を介して室内空間7に漏洩したとしても、熱媒体に安全性の高いものを使用しているため安全性の向上に寄与することになる。また、一般的に、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26a~26dには、送風機が取り付けられており、送風により凝縮あるいは蒸発を促進させる場合が多いが、これに限るものではなく、例えば利用側熱交換器26a~26dとしては放射を利用したパネルヒータのようなものも用いることができるし、熱源側熱交換器12としては、水や不凍液により熱を移動させる水冷式のタイプのものも用いることができ、放熱あるいは吸熱をできる構造のものであればどんなものでも用いることができる。また、図2では、利用側熱交換器26a~26dが4つである場合を例に説明を行ったが、幾つ接続してもよい。また、図2では、熱媒体間熱交換器15a、15bが2つである場合を例に説明を行ったが、当然、これに限るものではなく、熱媒体を冷却又は/及び加熱できるように構成すれば、幾つ設置してもよい。また、ポンプ21a、21bはそれぞれ一つとは限らず、複数の小容量のポンプを並列に並べてもよい。