外部の給電対象に対する給電に際し、給電制御に用いる制御信号を伝送する制御用線を媒体として、前記制御信号と異なる通信信号を送受信することにより、前記給電対象と通信する給電装置において、夫々異なる給電対象に接続することが可能な複数の制御用線と、複数の制御用線に接続し、通信相手を指定した通信信号を送受信する通信部とを備えることを特徴とする給電装置。外部の給電対象に対する給電線を用いた給電に際し、給電制御に用いる制御信号を伝送する制御用線を媒体として、前記制御信号と異なる通信信号を送受信することにより、前記給電対象と通信する給電装置において、夫々異なる給電対象に接続することが可能な複数の給電線及び制御用線と、複数の制御用線から夫々分岐する複数の分岐線と、通信相手を指定した通信信号を送受信する通信部と、該通信部にて送信/受信される通信信号を、前記分岐線を介して接続する前記制御用線に対し重畳/分離する重畳分離部とを備え、該重畳分離部は、前記複数の分岐線夫々に接続する複数の一次コイルと、複数の一次コイルと電磁的に結合し、前記通信部に接続する二次コイルとを有することを特徴とする給電装置。前記複数の制御用線に夫々接続され、制御信号を送信/受信する複数の充電制御部と、前記複数の制御用線に介装され、前記分岐線の分岐位置及び前記充電制御部間に位置し、前記通信信号に用いられる帯域の信号を遮断する遮断部とを更に備えることを特徴とする請求項2に記載の給電装置。給電装置と、該給電装置から給電される車両とを、給電に用いる給電線、及び給電制御に用いる制御信号を伝送する制御用線にて接続し、前記制御用線を媒体として、前記制御信号と異なる通信信号を送受信することにより、前記給電装置及び車両間で通信する通信方法において、前記給電装置は、請求項1乃至3のいずれかに記載の給電装置であり、前記車両は、自らを指定した通信信号に基づいて前記給電装置と通信することを特徴とする通信方法。しかしながら、充電を必要とする車両の増加に伴い、充電、充電時の通信等の処理の効率化が求められるようになる。本発明は斯かる事情に鑑みて成されたものであり、車両等の給電対象に接続することが可能な制御用線を複数設けることにより、複数の給電対象に対し、充電及び充電に際しての通信を同時にすることができるので、充電、充電時の通信等の処理を効率化をすることが可能な給電装置及び通信方法の提供を目的とする。本発明に係る給電装置は、外部の給電対象に対する給電に際し、給電制御に用いる制御信号を伝送する制御用線を媒体として、前記制御信号と異なる通信信号を送受信することにより、前記給電対象と通信する給電装置において、夫々異なる給電対象に接続することが可能な複数の制御用線と、複数の制御用線に接続し、通信相手を指定した通信信号を送受信する通信部とを備えることを特徴とする。本発明に係る給電装置は、外部の給電対象に対する給電線を用いた給電に際し、給電制御に用いる制御信号を伝送する制御用線を媒体として、前記制御信号と異なる通信信号を送受信することにより、前記給電対象と通信する給電装置において、夫々異なる給電対象に接続することが可能な複数の給電線及び制御用線と、複数の制御用線から夫々分岐する複数の分岐線と、通信相手を指定した通信信号を送受信する通信部と、該通信部にて送信/受信される通信信号を、前記分岐線を介して接続する前記制御用線に対し重畳/分離する重畳分離部とを備え、該重畳分離部は、前記複数の分岐線夫々に接続する複数の一次コイルと、複数の一次コイルと電磁的に結合し、前記通信部に接続する二次コイルとを有することを特徴とする。本発明に係る給電装置は、前記複数の制御用線に夫々接続され、制御信号を送信/受信する複数の充電制御部と、前記複数の制御用線に介装され、前記分岐線の分岐位置及び前記充電制御部間に位置し、前記通信信号に用いられる帯域の信号を遮断する遮断部とを更に備えることを特徴とする。本発明に係る通信方法は、給電装置と、該給電装置から給電される車両とを、給電に用いる給電線、及び給電制御に用いる制御信号を伝送する制御用線にて接続し、前記制御用線を媒体として、前記制御信号と異なる通信信号を送受信することにより、前記給電装置及び車両間で通信する通信方法において、前記給電装置は、前述の給電装置であり、前記車両は、自らを指定した通信信号に基づいて前記給電装置と通信することを特徴とする。本発明では、給電に際し、複数の給電対象に対して制御用線を媒体とする通信を同時に行うことが可能である。本発明に係る給電装置及び通信方法では、制御用線等の配線を複数設け、制御用線を媒体とする複数の給電対象との通信を同時にすることができるので、inband通信を行う車両等の給電対象に対する給電、給電時の通信等の処理を効率的に行うことが可能である等、優れた効果を奏する。以下、本発明をその実施の形態を示す図面に基づいて詳述する。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1に係る給電装置に関する構成例を示す説明図である。図1は、本発明の給電装置にて、電気自動車、プラグインハイブリッド車等の車両1が備えるバッテリ蓄電装置10に対し、充電スタンド等の給電装置2から給電する形態に適用する例を示している。図1では、2台の車両1、1に給電する形態を例示しているが、3台以上の車両1、1、...に給電する形態に適用するようにしても良い。なお、以降の説明においては、説明の都合上、必要に応じて、2台の車両1、1を、第1の車両1a及び第2の車両1bとして区別する。後述する充電ケーブルについても同様の区別を行う。車両1及び給電装置2の間は、充電ケーブル3により接続することが可能である。充電ケーブル3は、電力供給線として用いられる一対の給電線31及び充電制御に用いるコントロールパイロット信号CPLT等の制御信号を伝送する制御用線32を内包している。なお、充電ケーブル3は、一対の給電線31及び制御用線32だけでなく、後述する接地線等の他の配線も内包している。充電ケーブル3の一端は、給電装置2側に接続されており、他端側に設けられたプラグ30を車両1側の接続部位となる車載給電口として配設されている受電コネクタ11に接続することができる。充電ケーブル3の他端のプラグ30を受電コネクタ11に接続することにより、図1に例示する構成となり、給電装置2から車両1への給電が可能となる。なお、図1では、2本の充電ケーブル3a、3bを用いて、給電装置3と第1の車両1a及び第2の車両1bとを接続した形態を例示している。第1の車両1aと接続される第1の充電ケーブル3aは、第1の一対の給電線31a、第1の制御用線32a等の配線を内包し、第1のプラグ30aを備えている。また、第2の車両1bと接続される第2の充電ケーブル3bは、第2の一対の給電線31b、第2の制御用線32b等の配線を内包し、第2のプラグ30bを備えている。一対の給電線31は、交流電圧が印加されるAC線AC_LAC_Nである。制御用線32は、コントロールパイロット信号等の制御信号を送受信する信号線である。給電装置2及び車両1間が接続された場合に送受信されるコントロールパイロット信号に基づいて、車両1のバッテリ10への充電に対する制御が行われる。また、制御用線32は、車両認証、充電管理、課金管理等の管理を行うための情報、その他各種情報を伝送する媒体として用いることも可能である。即ち、車両1及び給電装置2は、制御用線32に対して通信信号を重畳及び分離することにより、通信を行うことができる。しかも、本発明の給電装置2は、第1の車両1a及び第2の車両2aに同時に給電することが可能であると共に、給電に際し、第1の車両1a及び第2の車両2aと同時に通信を行うことが可能である。給電装置2は、第1の充電ケーブル3aにより接続された第1の車両1aを給電対象として、交流電力を供給する第1電力供給部20aと、充電制御に用いる第1充電制御部21aとを備えている。また、給電装置2は、第2の充電ケーブル3bにより接続された第2の車両1bを給電対象として、交流電力を供給する第2電力供給部20bと、充電制御に用いる第2充電制御部21bとを備えている。さらに、給電装置2は、第1の制御用線32a及び第2の制御用線32bを媒体として通信信号の送受信を行う一つの通信部22を備えている。第1電力供給部20aには、第1の給電線31aの一端が接続されており、第1充電制御部21aには、第1の制御用線32aの一端が接続されている。また、第2電力供給部20bには、第2の給電線31bの一端が接続されており、第2充電制御部21bには、第2の制御用線32bの一端が接続されている。給電装置2内の配線は、給電装置2外部の充電ケーブル3a、3bに内包された給電線31a、31b、及び制御用線32a、32bに接続された延長線として機能する内部導線ということになるが、以降の説明では、便宜上、内部導線として配設された延長線部分も含めて、給電線31a、31b及び制御用線32a、32bとして説明する。第1充電制御部21a及び第2充電制御部21bは、例えば、充電制御に関する国際規格に準拠した出力側の回路であり、コントロールパイロット信号等の制御信号を送受信することにより、接続確認、通電開始等の様々な状態における充電制御を行う。車両1は、バッテリ10及び受電コネクタ11の他、バッテリ10に対する充電を行う充電装置12と、充電制御に係る通信を行う充電制御装置13と、通信信号の送受信を行う通信装置14とを備えている。受電コネクタ11内には、一対の給電線31及び制御用線32に接続される図示しない内部配線が設けられている。給電線31に接続された内部配線の他端は、車両1内の内部に配設されたAC線を介して充電装置12に接続されており、充電装置12によりバッテリ10に対する充電が行われる。制御用線32に接続された内部配線の他端は、車両1内の内部配線として配設された延長線を介して充電制御装置13に接続されている。なお、以降の説明においては、便宜上、各内部配線、AC線、延長線をも含めて、給電線31及び制御用線32として説明する。また、制御用線32には、途中から分岐する分岐線が設けられており、分岐線は通信装置14に接続されている。充電制御装置13は、例えば、充電制御に関する国際規格に準拠した入力側の回路であり、給電装置2の第1充電制御部21a又は第2充電制御部21bと通信可能となった場合に、コントロールパイロット信号等の制御信号を送受信することにより、接続確認、通信開始等の様々な状態における充電制御を行う。図2は、本発明の実施の形態1に係る給電装置2に関する構成例を示すブロック図である。図2は、図1に示した構成例のうち、通信信号の送受信による通信に関する回路等の構成を更に詳細に示したブロック図である。充電ケーブル3は、接地線33を内包しており、通信信号の送受信による通信には、制御用線32及び接地線33が用いられる。なお、必要に応じて、第1の充電ケーブル3aは、第1の接地線33aを内包し、第2の充電ケーブル3bは、第2の接地線33bを内包するものとして説明する。また、給電装置2及び車両1内にて接地線33に接続される内部配線についても、接地線3333a、33bとして説明する。給電装置2内において、第1の制御用線32aは、第1の充電制御部21aに接続されており、第2の制御用線32bは、第2の充電制御部21bに接続されている。第1の充電制御部21aは、コンデンサ、抵抗等の各種素子、発振回路等の各種回路を備えている。コンデンサ、抵抗等の各種素子のパラメータは、送受信される制御信号に係る帯域等を考慮して適宜設計される。例えば、1kHzの矩形波によるコントロールパイロット信号を制御信号として用いる場合には、2.2nFのコンデンサ及び1.0kΩの抵抗が用いられる。第2の充電制御部21bも同様である。また、給電装置2内では、第1の制御用線32aから分岐する分岐線及び第2の制御用線32bから分岐する分岐線が配設されており、各分岐線は、通信信号の重畳/分離を行う重畳分離部23を介して通信部22に接続されている。第1の制御用線32aから分岐する分岐線には、カップリングコンデンサ24aが介装されている。また、第2の制御用線32bから分岐する分岐線には、カップリングコンデンサ24bが介装されている。カップリングコンデンサ24a、24bとしては、例えば静電容量が1nFのコンデンサが用いられる。重畳分離部23は、第1一次コイル231a及び第2一次コイル231bと、第1一次コイル231a及び第2一次コイル231bに電磁的に結合される二次コイル232とを備えるカップリングトランス電磁誘導式の信号変換器等の回路である。重畳分離部23が備える第1一次コイル231aの一端は、分岐線を介して第1の制御用線32aに接続されており、他端は、カップリングコンデンサ25を介して接地されている。また、重畳分離部23が備える第2一次コイル231bの一端は、分岐線を介して第1の制御用線32bに接続されており、他端は、カップリングコンデンサ25を介して接地されている。なお、図2に示す構成例では、接地線33に接続するカップリングコンデンサ25を共用する形態を示しているが、夫々の異なるカップリングコンデンサを用いるようにしてもよい。また、重畳分離部23が備える二次コイル232は、通信部22に接続されている。カップリングコンデンサ25としては、例えば静電容量が1nFのコンデンサが用いられる。このように構成された重畳分離部23は、第1一次コイル231aにて、第1の制御用線32aに対して、各種通信信号を重畳し、重畳された各種通信信号を分離する。また、重畳分離部23は、第2一次コイル231bにて、第2の制御用線32bに対して、各種通信信号を重畳し、重畳された各種通信信号を分離する。重畳分離部23が、通信部22から出力される各種通信信号を重畳し、また、分離した各種通信信号を通信部22に入力することで、通信部22の通信が行われる。本発明の給電装置2では、一つの通信部22が、重畳分離部23を介して複数の制御用線32、32に対して通信信号を重畳し、また、分離することで通信を行う。重畳分離部23は、前述のように、第1一次コイル231a及び第2一次コイル231b並びに二次コイル232を備えるカップリングトランスである。従って、二次コイル232に接続する通信部22の通信電力をP1とし、第1一次コイル231a及び第2一次コイル231bに係る通信電力を夫々P3及びP3とすると、P1、P2及びP3の関係は、下記の式1にて示すことができる。P1=P2P3......式1また、二次コイル232、第1一次コイル231a及び第2一次コイル231bの巻き線数を、n1、n2及びn3とし、二次コイル232の両端の電圧、第1一次コイル231a及び第2一次コイル231bの両端の電圧を、V1、V2及びV3とすると、これらの関係は、下記の式2にて示すことができる。V1=V2n2/n1=V3n3/n1......式2さらに、二次コイル232、第1一次コイル231a及び第2一次コイル231bに流れる電流を、I1、I2及びI3とすると、これらの関係は、下記の式3にて示すことができる。I1=I2n1/n2=I3n1/n3......式3よって、給電装置2の実装に際しては、接続可能とする車両1の台数、並びに個々の車両1との通信に要する電力、電圧及び電流を考慮して、通信部22の通信に係る電力、電圧及び電流、並びに重畳分離部23の各コイルの巻き線数を決定する必要がある。また、給電装置2の実装に際し、カップリングコンデンサ24a、24bと直列にハイパスフィルタを分岐線に介装するようにしてもよく、これにより、充電制御及び通信に際しての誤動作等の異常を防止することも可能である。車両1内では、制御用線32に充電制御装置13が接続されている。さらに、充電制御装置13は、車体接地bodyearthを介して、又は直接に接地線33と接続されている。充電制御装置13は、コンデンサ、抵抗、ダイオード等の各種素子を備えている。コンデンサ、抵抗等の各種素子のパラメータは、送受信される制御信号に係る帯域等を考慮して適宜設計される。例えば、1kHzの矩形波によるコントロールパイロット信号を制御信号として用いる場合には、1.8nFのコンデンサ及び2.74kΩの抵抗が用いられる。制御用線32及び接地線33には、途中から分岐する分岐線が設けられており、分岐線は、重畳分離器15を介して通信装置14に接続されている。また、制御用線32からの分岐線には、カップリングコンデンサ16が介装されており、接地線33からの分岐線にはカップリングコンデンサ17が介装されている。カップリングコンデンサ16、17としては、例えば静電容量が1nFのコンデンサが用いられる。重畳分離器15は、電磁的に結合される一次コイル及び二次コイルを備えるカップリングトランス等の回路である。一次コイルは、分岐線を介して制御用線32及び接地線33に接続されており、二次コイルは、通信装置14に接続されている。このように構成された重畳分離器15は、制御用線32に対して、各種通信信号を重畳し、また、重畳された各種通信信号を分離する。重畳分離器15が、通信装置14から出力される各種通信信号を重畳し、また、分離した各種通信信号を通信装置14に入力することで、通信装置14の通信が行われる。即ち、重畳分離器15、制御用線32、接地線33、重畳分離部23及びその他の配線、素子、回路により通信信号を伝送するループ回路が形成される。これにより、車両1内の通信装置14及び給電装置2の通信部22間で、制御用線32を媒体として通信信号を重畳するinband通信を実現することができる。通信信号は、予め設定された所定のデータ長毎にパケットとして送受信される。送受信されるパケットは、ヘッダ部とデータ部とを有し、ヘッダ部には、通信相手として送信先を示す識別情報、送信元を示す識別情報等の各種情報が示されている。これらの識別情報としては、例えば、通信に係る機器を識別するMACアドレス等の情報が用いられる。即ち、給電装置2の通信部22は、車両1が備える通信装置14のMACアドレスを送信先を示す識別情報として用いることにより、通信相手を指定した通信信号を送受信することができる。車両1は、通信装置14により、受信した通信信号に係るパケットに通信相手として指定されているMACアドレス等の識別情報に基づいて、自装置宛の通信信号か否かを判定する。そして、自装置宛の通信信号であると判定した場合、当該パケットに係る通信信号に基づく処理を行い、自装置宛の通信信号ではないと判定した場合、当該パケットを破棄する。即ち、車両1は、通信装置14により、自らを指定した通信信号に基づいて、給電装置2が備える通信部22と通信を行う。このように、本発明に係る給電装置2は、通信信号に係るパケットに示されている識別情報に基づいて、通信信号の送受信による通信を行うことにより、複数台の車両1、1と同時に通信を行うことができる。そして、本発明に係る給電装置2は、複数台の車両1、1に対して給電、給電制御及び通信を同時に行うことができるので、給電等の処理を効率化することが可能である。実施の形態2.実施の形態2は、実施の形態1において、制御用線上にローパスフィルタを設ける形態である。なお、以降の説明において、実施の形態1と同様の構成については実施の形態1と同様の符号を付し、実施の形態1を参照するものとし、その詳細な説明を省略する。図3は、本発明の実施の形態2に係る給電装置2に関する構成例を示すブロック図である。実施の形態2に係る給電装置2内の第1の制御用線32aには、ローパスフィルタ26aが介装されている。ローパスフィルタ26aは、分岐線の分岐位置及び第1充電制御部21a間に位置する。また、第2の制御用線32bには、ローパスフィルタ26bが介装されている。ローパスフィルタ26bは、分岐線の分岐位置及び第2充電制御部21b間に位置する。さらに、車両1内においても、制御用線32にローパスフィルタ18が介装されている。車両1内のローパスフィルタ18は、分岐線の分岐位置及び充電制御装置13間に位置する。ローパスフィルタ26a、26b、18は、通信信号に用いられる高周波数の帯域に信号を遮断する高域遮断部として機能し、また、制御信号に用いられる低周波数の帯域の信号を通過させる。図4は、本発明の実施の形態2に係る給電装置2にて用いられるローパスフィルタ26a、26bの構成例を示す回路図である。ローパスフィルタLPF26a、26bは、図4に示すように、例えば、インダクタンスが1.5mHであるコイル及び1.0kΩの抵抗を並列に配置した回路、又はその等価回路として構成される。なお、同様の特性を得ることができるのであれば、他の回路を用いて構成しても良い。また、車両1にて用いられるローパスフィルタ18も同様の回路又はその等価回路として構成される。実施の形態2に示す様に給電装置2内にローパスフィルタ26a、26b等の高域遮断部を設けることにより、通信信号が充電制御部側へ漏出することによる誤動作を防止することが可能である。前記実施の形態1及び2は、本発明の無数に存在する実施例の一部を開示したに過ぎず、目的、用途、仕様等の様々な要因を加味して適宜設計することが可能である。例えば、前記実施の形態では、一つの通信部により、2台の車両と同時に通信することが可能な形態を示したが、本発明はこれに限らず、3台以上の車両と通信するようにしても良い。更には、2台の車両と同時に通信することが可能な通信部を複数設けることにより、更に通信可能な車両を増加させるようにしても良い。また、通信部及び重畳分離部を一体化する等、適宜、設計することも可能である。更には、給電装置が車両以外の給電対象に対して給電し、かつ、通信する形態に展開することも可能である。