"物体側より順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、を備え、前記第3レンズ群の最も物体側に配置されたレンズおよび前記第4レンズ群に含まれているレンズの少なくとも1面に非球面が形成されており、前記第2レンズ群を光軸に沿って物体側から像側へ移動させることにより広角端から望遠端への変倍を行い、前記第4レンズ群を光軸に沿って移動させることにより変倍に伴う結像面変動の補正を行い、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。16.91<D/φ×ft/fw/L×1/fw×1000<13.13ただし、Dは光学系の結像面対角長、φは前記第1レンズ群の最も物体側に配置されているレンズの光学有効径、ftは望遠端における光学系全系の焦点距離、fwは広角端における光学系全系の焦点距離、Lは光学系全長を示す。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。20.95<|f2|/fw<1.9333.53<f1/|f2|<6.32ただし、f1は前記第1レンズ群の焦点距離、f2は前記第2レンズ群の焦点距離を示す。前記第4レンズ群は正レンズを含み構成されており、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のズームレンズ。4ndG3>1.595νdG3>67.006ndG4>1.597νdG4>63.85ただし、ndG3は前記第3レンズ群の最も物体側に配置されたレンズのd線に対する屈折率、νdG3は前記第3レンズ群の最も物体側に配置されたレンズのd線に対するアッベ数、ndG4は前記第4レンズ群に含まれる正レンズのd線に対する屈折率、νdG4は前記第4レンズ群に含まれる正レンズのd線に対するアッベ数を示す。下記の条件式を満足することを特徴とする請求項1~3に記載のズームレンズ。80.011<aspR3/fw<0.02290.003<aspR4/fw<0.014ただし、aspR3は前記第3レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量、aspR4は前記第4レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量を示す。昨今、微細加工技術の進歩により、撮像素子の小型化高集積化が促進されている。このため、撮像素子を搭載する撮像装置のさらなる小型化が可能になった。これに伴い、撮像装置に搭載される光学系もより小型で高い光学性能を備えたものが要求されるようになった。しかしながら、上記各特許文献に開示されたズームレンズをはじめとする従来技術では、前述した昨今の要求を満足することができない。すなわち、昨今の小型化が進んだ撮像装置に搭載する光学系としては大きすぎ、また要求される光学性能を満たすことができない。この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、小型で簡易な構成でありながらも、大口径比、高変倍比で、広角端から望遠端に至る全変倍域および物体距離全般に亘り良好な光学性能を維持することが可能なズームレンズを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかるズームレンズは、物体側より順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、を備え、前記第3レンズ群の最も物体側に配置されたレンズおよび前記第4レンズ群に含まれているレンズの少なくとも1面に非球面が形成されており、前記第2レンズ群を光軸に沿って物体側から像側へ移動させることにより広角端から望遠端への変倍を行い、前記第4レンズ群を光軸に沿って移動させることにより変倍に伴う結像面変動の補正を行い、以下の条件式を満足することを特徴とする。16.91<D/φ×ft/fw/L×1/fw×1000<13.13ただし、Dは光学系の結像面対角長、φは前記第1レンズ群の最も物体側に配置されているレンズの光学有効径、ftは望遠端における光学系全系の焦点距離、fwは広角端における光学系全系の焦点距離、Lは光学系全長を示す。この発明によれば、前玉径の縮小と光学系全長の短縮を図り、大口径比、高変倍比、高性能のズームレンズを実現することができる。さらに、この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、以下の条件式を満足することを特徴とする。20.95<|f2|/fw<1.9333.53<f1/|f2|<6.32ただし、f1は前記第1レンズ群の焦点距離、f2は前記第2レンズ群の焦点距離を示す。この発明によれば、光学系の小型化を損なわずに、光学性能をより向上させることができる。さらに、この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、前記第4レンズ群が正レンズを含み構成されており、以下の条件式を満足することを特徴とする。4ndG3>1.595νdG3>67.006ndG4>1.597νdG4>63.85ただし、ndG3は前記第3レンズ群の最も物体側に配置されたレンズのd線に対する屈折率、νdG3は前記第3レンズ群の最も物体側に配置されたレンズのd線に対するアッベ数、ndG4は前記第4レンズ群に含まれる正レンズのd線に対する屈折率、νdG4は前記第4レンズ群に含まれる正レンズのd線に対するアッベ数を示す。この発明によれば、光学系の小型化を損なわずに、色収差を効果的に補正することができる。さらに、この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、下記の条件式を満足することを特徴とする。80.011<aspR3/fw<0.02290.003<aspR4/fw<0.014ただし、aspR3は前記第3レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量、aspR4は前記第4レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量を示す。この発明によれば、諸収差を効果的に補正することができる。この発明によれば、小型で簡易な構成でありながらも、大口径比、高変倍比で、広角端から望遠端に至る全変倍域および物体距離全般に亘り良好な光学性能を維持することが可能なズームレンズを提供することができるという効果を奏する。以下、この発明にかかるズームレンズの好適な実施の形態を詳細に説明する。この発明にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、を備えて構成される。また、前記第3レンズ群の最も物体側に配置されたレンズおよび前記第4レンズ群に含まれているレンズの少なくとも1面に非球面が形成されている。そして、前記第2レンズ群を光軸に沿って物体側から像側へ移動させることにより広角端から望遠端への変倍を行い、前記第4レンズ群を光軸に沿って移動させることにより変倍に伴う結像面変動結像位置の補正を行う。この発明は、小型で簡易な構成でありながらも、大口径比、高変倍比で、広角端から望遠端に至る全変倍域および物体距離全般に亘り良好な光学性能を維持することが可能なズームレンズを提供することを目的としている。そこで、かかる目的を達成するため、上記特徴に加え、以下に示すような各種条件を設定している。まず、この発明にかかるズームレンズでは、光学系の結像面対角長をD、前記第1レンズ群の最も物体側に配置されているレンズの光学有効径をφ、望遠端における光学系全系の焦点距離をft、広角端における光学系全系の焦点距離をfw、光学系全長をLとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。16.91<D/φ×ft/fw/L×1/fw×1000<13.13条件式1は、小型、大口径比、高変倍比、高性能のズームレンズを実現するための条件を示すものである。この条件式1を満足することにより、前玉径の縮小と光学系全長の短縮を図りながら、高い光学性能を備えた、大口径比、高変倍比のズームレンズを実現することができる。条件式1においてその下限を下回ると、前玉径が大きくなるかまたは光学系全長が延びるため、光学系の小型化を図ることが困難になる。一方、条件式1においてその上限を超えると、光学系の小型化を損なうことはないが、諸収差の補正が困難になるため、好ましくない。さらに、次の条件式1′を満足することが好ましい。1′7.77<D/φ×ft/fw/L×1/fw×1000<12.03条件式1′を満足すると、より結像性能を高めつつ光学系の小型化を図ることができる。また、この発明にかかるズームレンズでは、光学系全長をできるだけ短くしたい。この観点から、変倍をつかさどる前記第2レンズ群の移動量は極力抑えたい。前記第2レンズ群の屈折力を強くすれば変倍時の移動量を抑制できるため光学系全長の短縮には有利となる。しかし、前記第2レンズ群の屈折力が強すぎると、諸収差の発生が顕著になる。そこで、この発明にかかるズームレンズでは、前記第2レンズ群の焦点距離をf2、広角端における光学系全系の焦点距離をfwとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。20.95<|f2|/fw<1.93条件式2は、前記第2レンズ群の適切な屈折力を規定するためのものである。この条件式2を満足することにより、光学系の小型化を損なわずに、諸収差を適切に補正し全変倍域および物体距離全般に亘って良好な光学性能を維持することができる。条件式2においてその下限を下回ると、前記第2レンズ群の屈折力が弱くなりすぎて、変倍時の前記第2レンズ群の移動量が増え光学系全長が延びるため、光学系の小型化が阻害される。一方、条件式2においてその上限を超えると、前記第2レンズ群の屈折力が強くなりすぎて、諸収差の発生が顕著になりその補正が困難になるため、好ましくない。さらに、次の条件式2′を満足することが好ましい。2′1.06<|f2|/fw<1.77条件式2′を満足すると、より結像性能を高めつつ光学系の小型化を図ることができる。また、前記第1レンズ群で発生した非点収差は前記第2レンズ群でより増大されることになる。前記第2レンズ群で発生する非点収差を抑制するためには、前記第1レンズ群で発生する非点収差をできるだけ抑制することが理想である。そこで、この発明にかかるズームレンズでは、前記第1レンズ群の焦点距離をf1、前記第2レンズ群の焦点距離をf2とするとき、次の条件式を満足することが好ましい。33.53<f1/|f2|<6.32条件式3は、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間の適切な屈折力配分を規定するためのものである。この条件式3を満足することにより、光学系全長が延びることなく、前記第1レンズ群の屈折力を前記第2レンズ群の屈折力に対して適切に設定することができ、前記第1レンズ群で発生する非点収差を抑制することができる。条件式3においてその下限を下回ると、光学系全長を短く維持することはできるが、非点収差の補正が困難になるため、好ましくない。一方、条件式3においてその上限を超えると、非点収差を適切に補正することはできるが、光学系全長が伸び光学系の小型化が阻害されるため、好ましくない。また、前述したように、前記第4レンズ群に含まれているレンズの少なくとも1面には非球面が形成されているので、第2レンズ群までで補正しきれない非点収差成分は前記第4レンズ群で補正することができる。さらに、次の条件式3′を満足することが好ましい。3′3.98<f1/|f2|<5.79条件式3′を満足すると、より結像性能を高めつつ光学系の小型化を図ることができる。また、光学系の広角端で発生する色収差を効率よく改善するためには、軸上の周辺光束が最も太くなる部分に低分散レンズを配置するとよい。しかし、あまり分散が小さいレンズでは屈折率も低くなるため、球面収差などの補正に不利である。よって、適切な屈折率でかつ低分散のレンズを使用する必要がある。この発明にかかるズームレンズでは、前記第3レンズ群および前記第4レンズ群を通過する軸上の周辺光束が最も太くなる。そこで、この発明にかかるズームレンズでは、前記第4レンズ群を正レンズを含み構成し、前記第3レンズ群の最も物体側に配置されたレンズのd線に対する屈折率をndG3、前記第3レンズ群の最も物体側に配置されたレンズのd線に対するアッベ数をνdG3、前記第4レンズ群に含まれる正レンズのd線に対する屈折率をndG4、前記第4レンズ群に含まれる正レンズのd線に対するアッベ数をνdG4とするとき、次の条件式を満足することが好ましい。4ndG3>1.595νdG3>67.006ndG4>1.597νdG4>63.85条件式4~7を満足するレンズを用いることで、光学系の広角端で発生する色収差を適切に補正することができる。また、諸収差を効果的に補正することが理想である。そこで、この発明にかかるズームレンズでは、前記第3レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量をaspR3、前記第4レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量をaspR4とするときに、次の条件式を満足することが好ましい。80.011<aspR3/fw<0.02290.003<aspR4/fw<0.014条件式8においてその下限を下回ると、非球面の効果が小さくなり、広角側の球面収差がアンダー傾向となるため、好ましくない。一方、条件式8においてその上限を上回ると、広角側の球面収差がオーバー傾向となり、収差補正が難しくなるため、好ましくない。また、条件式9においてその下限を下回ると、望遠側の像面湾曲がアンダー傾向となるため、好ましくない。一方、条件式9においてその上限を上回ると、望遠側の像面湾曲がオーバー傾向となり、収差補正が難しいため、好ましくない。さらに、次の条件式8′、9′を満足することが好ましい。8′0.012<aspR3/fw<0.0209′0.004<aspR4/fw<0.013条件式8′、9′を満足すると、より結像性能を高めることができる。以上説明したように、この発明にかかるズームレンズは、上記各条件を満足することにより、小型、大口径比、高変倍比で、広角端から望遠端に至る全変倍域および物体距離全般に亘り良好な光学性能を維持することができる。なお、レンズを配置するスペースに問題がなければ、この発明のズームレンズでは、前記第4レンズ群の像側にさらに負の屈折力を有する第5レンズ群を配置することができる。このようにしても良好な光学性能が損われることはない。以下、この発明にかかるズームレンズの実施例を図面に基づき詳細に説明する。なお、以下の実施例によりこの発明が限定されるものではない。図1は、実施例1にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G11と、負の屈折力を有する第2レンズ群G12と、正の屈折力を有する第3レンズ群G13と、正の屈折力を有する第4レンズ群G14と、が配置されて構成される。第2レンズ群G12と第3レンズ群G13との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTが配置されている。第4レンズ群G14と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。また、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面またはフィルムが配置される。第1レンズ群G11は、前記物体側から順に、負レンズL111と、正レンズL112と、正レンズL113と、が配置されて構成される。負レンズL111と正レンズL112とは接合されている。第2レンズ群G12は、前記物体側から順に、負レンズL121と、負レンズL122と、正レンズL123と、が配置されて構成される。第3レンズ群G13は、前記物体側から順に、正レンズL131と、負レンズL132と、が配置されて構成される。正レンズL131の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第4レンズ群G14は、前記物体側から順に、負レンズL141と、正レンズL142と、が配置されて構成される。負レンズL141と正レンズL142とは接合されている。正レンズL142の結像面IMG側の面には、非球面が形成されている。このズームレンズでは、第2レンズ群G12を光軸に沿って前記物体側から結像面IMG側へ移動させることによって広角端から望遠端への変倍を行う。第1レンズ群G11および第3レンズ群G13の位置は固定されている。また、第4レンズ群G14を光軸に沿って移動させることにより変倍に伴う結像面変動結像位置の補正を行う。以下、実施例1にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。Fno.=206広角端~239中間端~337望遠端全系の焦点距離=552fw:広角端~2039中間端~7733ft:望遠端半画角ω=2984広角端~827中間端~217望遠端変倍比=14.0条件式1に関する数値D光学系の結像面対角長=600φ負レンズL111の光学有効径=2503L光学系全長=690002D/φ×ft/fw/L×1/fw×1000=882条件式2に関する数値f2第2レンズ群G12の焦点距離=825|f2|/fw=149条件式3に関する数値f1第1レンズ群G11の焦点距離=3677f1/|f2|=446条件式4~7に関する数値ndG3正レンズL131のd線に対する屈折率=159412νdG3正レンズL131のd線に対するアッベ数=6702ndG4正レンズL142のd線に対する屈折率=159412νdG4正レンズL142のd線に対するアッベ数=6702条件式8に関する数値aspR3第3レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量=0077aspR3/fw=0014条件式9に関する数値aspR4第4レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量=0061aspR4/fw=0011r1=450829d1=08500nd1=185505νd1=2378r2=272933d2=41645nd2=149845νd2=8161r3=2554087d3=01500r4=253522d4=27459nd3=173234νd3=5467r5=759451d5=060広角端~15191中間端~24478望遠端r6=605835d6=05500nd4=183945νd4=4272r7=66557d7=29974r8=188187d8=05000nd5=173234νd5=5467r9=276450d9=01500r10=143470d10=15599nd6=193325νd6=2088r11=1099017d11=25734広角端~11143中間端~1855望遠端r12=∞開口絞りd12=11000r13=78292非球面d13=24500nd7=159412νd7=6702r14=2291398非球面d14=20517r15=160834d15=08868nd8=181184νd8=3327r16=69259d16=5969広角端~2907中間端~12156望遠端r17=94402d17=06000nd9=176168νd9=2753r18=64892d18=34000nd10=159412νd10=6702r19=371857非球面d19=10241広角端~13303中間端~4054望遠端r20=∞d20=09000nd11=151872νd11=6420r21=∞d21=14r22=∞結像面円錐係数εおよび非球面係数A,B,C,D,E第13面ε=1000A=924108×105B=516786×106C=157688×107D=236919×109,E=0第14面ε=2000A=114382×104B=583713×106C=297679×107D=451623×109,E=0第19面ε=07632A=1123495×104B=819041×107C=249596×108D=252519×109,E=512993×1011また、図2は、実施例1にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。図3は、実施例1にかかるズームレンズの中間端における諸収差図である。図4は、実施例1にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。図中、dはd線λ=587.56nm、gはg線λ=435.84nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図5は、実施例2にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G21と、負の屈折力を有する第2レンズ群G22と、正の屈折力を有する第3レンズ群G23と、正の屈折力を有する第4レンズ群G24と、が配置されて構成される。第2レンズ群G22と第3レンズ群G23との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTが配置されている。第4レンズ群G24と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。また、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面またはフィルムが配置される。第1レンズ群G21は、前記物体側から順に、負レンズL211と、正レンズL212と、正レンズL213と、が配置されて構成される。負レンズL211と正レンズL212とは接合されている。第2レンズ群G22は、前記物体側から順に、負レンズL221と、負レンズL222と、正レンズL223と、が配置されて構成される。第3レンズ群G23は、前記物体側から順に、正レンズL231と、負レンズL232と、が配置されて構成される。正レンズL231の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第4レンズ群G24は、前記物体側から順に、負レンズL241と、正レンズL242と、が配置されて構成される。負レンズL241と正レンズL242とは接合されている。また、正レンズL242の結像面IMG側の面には、非球面が形成されている。このズームレンズでは、第2レンズ群G22を光軸に沿って前記物体側から結像面IMG側へ移動させることによって広角端から望遠端への変倍を行う。第1レンズ群G21および第3レンズ群G23の位置は固定されている。また、第4レンズ群G24を光軸に沿って移動させることにより変倍に伴う結像面変動結像位置の補正を行う。以下、実施例2にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。Fno.=206広角端~230中間端~308望遠端全系の焦点距離=537fw:広角端~2039中間端~7734ft:望遠端半画角ω=3043広角端~830中間端~217望遠端変倍比=14.4条件式1に関する数値D光学系の結像面対角長=600φ負レンズL211の光学有効径=2700L光学系全長=689966D/φ×ft/fw/L×1/fw×1000=864条件式2に関する数値f2第2レンズ群G22の焦点距離=864|f2|/fw=161条件式3に関する数値f1第1レンズ群G21の焦点距離=3817f1/|f2|=442条件式4~7に関する数値ndG3正レンズL231のd線に対する屈折率=159412νdG3正レンズL231のd線に対するアッベ数=6702ndG4正レンズL242のd線に対する屈折率=159412νdG4正レンズL242のd線に対するアッベ数=6702条件式8に関する数値aspR3第3レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量=0086aspR3/fw=0016条件式9に関する数値aspR4第4レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量=0043aspR4/fw=0008r1=473083d1=08500nd1=185505νd1=2378r2=285705d2=45798nd2=149845νd2=8161r3=2419908d3=01500r4=254934d4=30209nd3=173234νd3=5467r5=705083d5=060広角端~16175中間端~25242望遠端r6=561958d6=05500nd4=183945νd4=4272r7=69414d7=33199r8=217471d8=05000nd5=173234νd5=5467r9=236863d9=01500r10=143912d10=16841nd6=193325νd6=2088r11=1001841d11=26526広角端~10951中間端~1884望遠端r12=∞開口絞りd12=11000r13=71862非球面d13=24500nd7=159412νd7=6702r14=3041924非球面d14=16653r15=137082d15=05000nd8=181184νd8=3327r16=62747d16=5895広角端~3355中間端~12322望遠端r17=95349d17=06000nd9=176168νd9=2753r18=64743d18=32106nd10=159412νd10=6702r19=374810非球面d19=9345広角端~11888中間端~2922望遠端r20=∞d20=09000nd11=151872νd11=6420r21=∞d21=14r22=∞結像面円錐係数εおよび非球面係数A,B,C,D,E第13面ε=1000A=136733×104B=609890×106C=158021×107D=157679×109,E=0第14面ε=2000A=120126×104B=619315×106C=351359×107D=416494×109,E=0第19面ε=0A=102483×104B=379704×107C=128641×107D=873409×109,E=198867×1010また、図6は、実施例2にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。図7は、実施例2にかかるズームレンズの中間端における諸収差図である。図8は、実施例2にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。図中、dはd線λ=587.56nm、gはg線λ=435.84nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図9は、実施例3にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G31と、負の屈折力を有する第2レンズ群G32と、正の屈折力を有する第3レンズ群G33と、正の屈折力を有する第4レンズ群G34と、が配置されて構成される。第2レンズ群G32と第3レンズ群G33との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTが配置されている。第4レンズ群G34と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。また、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面またはフィルムが配置される。第1レンズ群G31は、前記物体側から順に、負レンズL311と、正レンズL312と、正レンズL313と、が配置されて構成される。負レンズL311と正レンズL312とは接合されている。第2レンズ群G32は、前記物体側から順に、負レンズL321と、負レンズL322と、正レンズL323と、が配置されて構成される。第3レンズ群G33は、前記物体側から順に、正レンズL331と、正レンズL332と、負レンズL333と、が配置されて構成される。正レンズL331の両面には、それぞれ非球面が形成されている。また、正レンズL332と負レンズL333とは接合されている。第4レンズ群G34は、前記物体側から順に、負レンズL341と、正レンズL342と、が配置されて構成される。負レンズL341と正レンズL342とは接合されている。また、正レンズL342の結像面IMG側の面には、非球面が形成されている。このズームレンズでは、第2レンズ群G32を光軸に沿って前記物体側から結像面IMG側へ移動させることによって広角端から望遠端への変倍を行う。第1レンズ群G31および第3レンズ群G33の位置は固定されている。また、第4レンズ群G34を光軸に沿って移動させることにより変倍に伴う結像面変動結像位置の補正を行う。以下、実施例3にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。Fno.=206広角端~239中間端~331望遠端全系の焦点距離=542fw:広角端~2069中間端~7639ft:望遠端半画角ω=3036広角端~828中間端~220望遠端変倍比=14.1条件式1に関する数値D光学系の結像面対角長=600φ負レンズL311の光学有効径=2500L光学系全長=684994D/φ×ft/fw/L×1/fw×1000=911条件式2に関する数値f2第2レンズ群G32の焦点距離=843|f2|/fw=157条件式3に関する数値f1第1レンズ群G31の焦点距離=3774f1/|f2|=447条件式4~7に関する数値ndG3正レンズL331のd線に対する屈折率=159412νdG3正レンズL331のd線に対するアッベ数=6702ndG4正レンズL342のd線に対する屈折率=162112νdG4正レンズL342のd線に対するアッベ数=6385条件式8に関する数値aspR3第3レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量=0092aspR3/fw=0017条件式9に関する数値aspR4第4レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量=0060aspR4/fw=0011r1=470302d1=08500nd1=185505νd1=2378r2=282021d2=40255nd2=149845νd2=8161r3=2410330d3=01500r4=259468d4=27454nd3=173234νd3=5467r5=774962d5=057広角端~15783中間端~25188望遠端r6=572146d6=05500nd4=183945νd4=4272r7=67081d7=30447r8=181333d8=05000nd5=173234νd5=5467r9=312878d9=01500r10=147864d10=16040nd6=193325νd6=2088r11=1216433d11=25870広角端~10658中間端~1253望遠端r12=∞開口絞りd12=11000r13=75509非球面d13=24600nd7=159412νd7=6702r14=1442312非球面d14=16307r15=141041d15=10371nd8=148914νd8=7044r16=296273d16=05000nd9=183930νd9=3734r17=65019d17=6261広角端~3236中間端~11875望遠端r18=90847d18=09000nd10=172311νd10=2950r19=56876d19=35000nd11=162112νd11=6385r20=454631非球面d20=8751広角端~11776中間端~3137望遠端r21=∞d21=09000nd12=151872νd12=6420r22=∞d22=140r23=∞結像面円錐係数εおよび非球面係数A,B,C,D,E第13面ε=1000A=145507×104B=333460×106C=305786×108D=132366×1010,E=0第14面ε=2000A=984214×105B=312971×106C=144435×107D=111083×109,E=0第20面ε=07758A=173686×104B=510380×106C=686923×107D=371331,E=709548×1010また、図10は、実施例3にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。図11は、実施例3にかかるズームレンズの中間端における諸収差図である。図12は、実施例3にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。図中、dはd線λ=587.56nm、gはg線λ=436.84nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図13は、実施例4にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G41と、負の屈折力を有する第2レンズ群G42と、正の屈折力を有する第3レンズ群G43と、正の屈折力を有する第4レンズ群G44と、負の屈折力を有する第5レンズ群G45と、が配置されて構成される。第2レンズ群G42と第3レンズ群G43との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTが配置されている。第5レンズ群G45と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。また、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面またはフィルムが配置される。第1レンズ群G41は、前記物体側から順に、負レンズL411と、正レンズL412と、正レンズL413と、が配置されて構成される。負レンズL411と正レンズL412とは接合されている。第2レンズ群G42は、前記物体側から順に、負レンズL421と、負レンズL422と、正レンズL423と、が配置されて構成される。負レンズL422と正レンズL423とは接合されている。第3レンズ群G43は、前記物体側から順に、正レンズL431と、正レンズL432と、負レンズL433と、が配置されて構成される。正レンズL431の両面には、それぞれ非球面が形成されている。また、正レンズL432と負レンズL433とは接合されている。第4レンズ群G44は、前記物体側から順に、正レンズL441と、負レンズL442と、が配置されて構成される。正レンズL441と負レンズL442とは接合されている。また、正レンズL441の前記物体側の面には、非球面が形成されている。第5レンズ群G45は、前記物体側から順に、正レンズL451と、負レンズL452と、が配置されて構成される。正レンズL451と負レンズL452とは接合されている。このズームレンズでは、第2レンズ群G42を光軸に沿って前記物体側から結像面IMG側へ移動させることによって広角端から望遠端への変倍を行う。第1レンズ群G41、第3レンズ群G43、および第5レンズ群G45の位置は固定されている。また、第4レンズ群G44を光軸に沿って移動させることにより変倍に伴う結像面変動結像位置の補正を行う。以下、実施例4にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。Fno.=206広角端~244中間端~411望遠端全系の焦点距離=542fw:広角端~2232中間端~9170ft:望遠端半画角ω=3034広角端~755中間端~180望遠端変倍比=16.9条件式1に関する数値D光学系の結像面対角長=600φ負レンズL411の光学有効径=2500L光学系全長=684995D/φ×ft/fw/L×1/fw×1000=1094条件式2に関する数値f2第2レンズ群G42の焦点距離=635|f2|/fw=118条件式3に関する数値f1第1レンズ群G41の焦点距離=3346f1/|f2|=527条件式4~7に関する数値ndG3正レンズL431のd線に対する屈折率=159412νdG3正レンズL431のd線に対するアッベ数=6702ndG4正レンズL441のd線に対する屈折率=159412νdG4正レンズL441のd線に対するアッベ数=6702条件式8に関する数値aspR3第3レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量=0098aspR3/fw=0018条件式9に関する数値aspR4第4レンズ群の非球面レンズの非球面の変形量=0021aspR4/fw=0004r1=437271d1=08500nd1=185505νd1=2378r2=264194d2=44569nd2=149845νd2=8161r3=1514580d3=01500r4=231333d4=26442nd3=174138νd3=5350r5=635151d5=055広角端~13990中間端~21531望遠端r6=356854d6=05500nd4=191048νd4=3131r7=77213d7=49979r8=102651d8=05000nd5=171616νd5=4996r9=128671d9=16514nd6=195827νd6=1798r10=2254802d10=22121広角端~8681中間端~1140望遠端r11=∞開口絞りd11=11000r12=85669非球面d12=24000nd7=159412νd7=6702r13=2001386非球面d13=09584r14=80333d14=17694nd8=148914νd8=7044r15=179226d15=05000nd9=182948νd9=3383r16=60529d16=8050広角端~3467中間端~13606望遠端r17=115974非球面d17=22432nd10=159412νd10=6702r18=154671d18=05000nd11=185505νd11=2378r19=277635d19=7109広角端~11693中間端~1554望遠端r20=283462d20=16481nd12=148914νd12=7044r21=74052d21=05000nd13=181080νd13=4073r22=139959d22=09500r23=∞d23=09000nd14=151872νd14=6420r24=∞d24=140r25=∞結像面円錐係数εおよび非球面係数A,B,C,D,E第12面ε=1000A=976272×105B=384958×106C=938957×108D=104932×109,E=0第13面ε=2000A=828765×105B=430955×106C=181958×107D=229379×109,E=0第17面ε=00479A=170499×105B=237370×106C=152767×107D=690471×109,E=111465×1010また、図14は、実施例4にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。図15は、実施例4にかかるズームレンズの中間端における諸収差図である。図16は、実施例4にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。図中、dはd線λ=587.56nm、gはg線λ=435.84nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。なお、上記各実施例中の数値データにおいて、r1,r2,は各レンズ、開口絞り面などの曲率半径、d1,d2,は各レンズ、開口絞りなどの肉厚またはそれらの面間隔、nd1,nd2,は各レンズなどのd線λ=587.56nmに対する屈折率、νd1,νd2,は各レンズなどのd線λ=587.56nmに対するアッベ数を示している。そして、長さの単位はすべてmm、角度の単位はすべて°である。また、上記各非球面形状は、光軸方向にx軸、光軸からの高さをyとし、光の進行方向を正とするとき、以下に示す式により表される。ただし、Rは近軸曲率半径、εは円錐係数、A,B,C,D,Eはそれぞれ4次,6次,8次,10次,12次の非球面係数である。以上説明したように、上記各実施例のズームレンズは、上記各条件を満足することにより、小型、大口径比、高変倍比で、広角端から望遠端に至る全変倍域および物体距離全般に亘り良好な光学性能を維持することができる。また、4群または5群構成でありながらも、適宜非球面が形成されたレンズや接合レンズを用いているため、少ないレンズによる簡易な構成で、良好な光学性能を維持することができる。"