"コンピュータ装置及び周辺装置と電源装置との間のケーブル接続の設定を支援することを可能としたコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムにおいて、コンピュータ装置、周辺装置、電源装置を作成して描画する手段と、前記描画したラックの左右の所定の位置に電力配分装置を配置して描画する手段と、電力分配装置のコンセント、コンピュータ装置のコンセント、周辺装置のコンセント、電源装置のコンセントの全てに一意的な番号を定義して設定する手段と、前記コンピュータ装置、周辺装置に定義された電源ケーブルを前記電力分配装置のコンセントに接続して描画する手段とを備えることを特徴とするコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システム。前記定義された一意的な番号を持つコンセントへの電源ケーブルの接続の有無を取得する手段と、前記取得した電源ケーブルの接続の有無の情報に基づいて、ケーブルの接続元とケーブルの接続先とをそれらの間を接続するケーブル終端名称とを対応付けたケーブル接続表を作成して描画する手段とを備えることを特徴とする請求項1記載のコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システム。電源容量計算及び電源の冗長性設計に関する制限項目の一覧を示す制限項目一覧表を備えると共に、前記ラックへの前記コンピュータ装置、周辺装置及び電源装置の電源ケーブルのコンセントとの接続が、前記制限項目に違反していないか否かを判定するチェック手段とを備えることを特徴とする請求項1記載のコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システム。コンピュータ装置及び周辺装置と電源装置との間の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援することを可能としたコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムにおいて、コンピュータ装置、周辺装置、電源装置を作成して描画し、電力配分装置を配置して描画し、コンピュータ装置、周辺装置及び電源装置を描画し、電力分配装置のコンセント、コンピュータ装置のコンセント、周辺装置のコンセント、電源装置のコンセントの全てに一意的な番号を定義して設定し、前記コンピュータ装置、周辺装置に定義された電源ケーブルを前記電力分配装置のコンセントに接続して描画することを特徴とするコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援方法。前述した従来技術は、複数のコンピュータ装置からなるコンピュータシステムの構成作成を支援する技術に関するものであり、個々のコンピュータ装置を構成する主要な機器、周辺装置、電源装置等の機器相互間の電源容量計算及び電源の冗長性の設計を支援することについては考慮されておらず、機器相互間の電源容量計算及び電源の冗長性の設計を支援することができないという問題点を有している。本発明の目的は、前述したような従来技術の問題点を解決し、コンピュータ装置を構成する機器相互間の電源容量及び電源の冗長性設計を、接続関係や制約条件を考慮して支援することができるようにしたコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムと方法を提供することにある。本発明によれば前記目的は、コンピュータ装置及び周辺装置と電源装置との電源容量計算及び電源の冗長性設計を支援することを可能としたコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムにおいて、コンピュータ装置、周辺装置、電源装置を搭載する1または複数のラックを作成して描画する手段と、前記描画したラックの左右の所定の位置に電力配分装置を配置して描画する手段と、コンピュータ装置、周辺装置及び電源装置を前記描画したラックの所定の位置に搭載して描画する手段と、電力分配装置のコンセント、コンピュータ装置のコンセント、周辺装置のコンセント、電源装置のコンセントの全てに一意的な番号を定義して設定する手段と、前記コンピュータ装置、周辺装置に定義された電源ケーブルを前記電力分配装置のコンセントに接続して描画する手段とを備えることにより達成される。本発明によれば、多様で複雑なコンピュータ装置における電源容量計算及び電源の冗長性設計を、接続関係や制約条件を設計者が意識することがなく、容易に設定することができる。以下、本発明によるコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムと方法の実施形態を図面により詳細に説明する。図1は本発明の一実施形態によるコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムの概略構成を示すブロック図である。本発明の実施形態によるコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムは、電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムデータベース1と、コンピュータ装置の構成を作成する設計者である利用者以下、単に、利用者というが使用する端末機器2とがネットワークを介して接続されて構成されている。端末機器2は、PCに代表される情報処理装置としてよく知られているように、図示していないが、CPU、メモリ、HDD等の記憶装置、入出力装置を備えて構成されており、本発明で必要とする後述する各種の機能は、プログラムとして記憶装置内に格納され、メモリにロードされCPUにより実行されることにより構築される。本発明の実施形態では、ネットワークを介して接続されている電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムデータベース1からプログラムとして記述されているコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムのファイルである電源容量計算及び電源の冗長性設計支援ファイル1aを端末機器2にダウンロードして使用することとしている。図1には、コンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムがダウンロードされた端末機器2内のメモリ3に電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムがロードされた状態を示している。そして、コンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムは、電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システム起動ファイル3a、第1の製品構成情報コンピュータ装置用ファイル3b、第2の製品構成情報周辺装置用ファイル3c、製品価格情報用ファイル3d、ライブラリ用ファイル3eにより構成されている。前述において、電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システム起動ファイル3aは、電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムの本体である。第1の製品構成情報コンピュータ装置用ファイル3bは、コンピュータ装置の構成情報を格納している。第2の製品構成情報周辺装置用ファイル3cは、周辺装置テープ装置、ディスク装置等の構成情報を格納している。製品価格情報用ファイル3dは、コンピュータ装置コンピュータ装置を構成している主要機器や周辺装置の価格情報を格納している。ライブラリ用ファイル3eは、コンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムを動作させる種々のライブラリを格納している。前述のように構成される本発明の実施形態におけるコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムにおいて、利用者が、端末機器2を使用し、その入力装置からコンピュータ装置を選択すると、電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムは、システム構成情報ファイル4を作成する。図2は本発明の実施形態によるコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムの動作の遷移を示す概念図であり、次に、図2を参照して、コンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムの動作の流れについて説明する。利用者が、端末機器2を用いてコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムを起動すると、メニュー画面が端末機器2の画面に表示され、システム構成情報ファイルブック20の新規作成または既存ファイル選択の画面が表示される。利用者が新規作成を選択すると、システム構成情報ファイルブック20が新規に作成され、既存ファイルを選択すると、既存のシステム構成情報ファイルブック20が開く。次に、システム装置の作成21の処理に移行し、利用者がコンピュータ装置のハードウエアのハードウエア選択画面が端末機器2の画面に表示される。利用者は、この画面からコンピュータ装置を選択する。設定が完了すると、設定データが電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムのライブラリ用ファイル3eに格納される。次に、利用者がコンピュータ装置の周辺装置の選択画面が端末機器2の画面に表示される。利用者は、この画面から周辺装置の種別を設定する。設定が完了すると、設定データが電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムのライブラリ用ファイル3eに格納され周辺装置の電源情報が登録される。ここでの周辺装置とは、例えば、バックアップ装置やディスク装置、コンソール装置等である。バックアップ装置とは、テープ装置等をいい、ディスク装置とは、ディスクアレイ等の記憶装置である。次に、UPS無停電電源装置ラッキング23の処理に移行し、利用者が前述のシステム装置の作成21の処理で作成したコンピュータ装置と、デバイスの設定22の処理で作成した周辺装置をラックに搭載する設定を行うラック搭載設定画面が端末機器2の画面に表示される。ここでの設定は、図4により後述するように、コンピュータ装置と周辺装置とのラック搭載が自動的に設定され、また、電源ケーブルの電源装置への接続も自動的に設定される。この設定が完了すると、装置搭載条件やケーブル接続条件により設定内容の自動チェックが行われ、設定内容に不備がある場合、エラーリストを表示して、再度設定のやり直しが行われる。また、設定内容が正しい場合、システム構成図24がシステム構成情報ファイルブック20内に作成される。なお、UPSラッキング23の処理についての詳細は後述する。次に、見積り価格一覧25の処理に移行し、選択した、ハードウエアの見積り価格一覧表26が、システム構成情報ファイルブック20内に自動的に作成される。作成された見積り価格一覧表26は、端末機器2の画面に表示される。これまでの処理で設定した内容が、図面28として電源容量計算及び電源の冗長性設計情報ファイルブック20内に自動的に作成される。作成された図面28は、端末機器2の画面に表示される。図3は前述したUPSラッキング23の処理の詳細を説明するフローチャート、図4は図3に示して説明するフローの処理で作成されるシステム構成図24の例を示す図であり、次に、図3に示す処理によりシステム構成図24を作成する処理と、作成されたシステム構成図20の例とについて説明する。1ラッキングラック搭載の処理が開始されると、図4に示すように、ラック40が作成描画される。図4に示す例では、図4a、図4bに示すように、Rack1、Rack2の2台のラックが描画されているステップ30、31。2次に、ラック40の左右の所定の位置にPDU電力配分装置PowerDistributionUnit41が配置されて描画される。図4に示す例では、2台のラックの左右のそれぞれに2台ずつの全部で8台のPDU41が描画されているステップ32。3次に、前述のシステム装置の作成21の処理及びデバイスの設定22の処理で設定されたシステム装置であるコンピュータ装置44、周辺装置42が、図4に示すように、ラック40の所定の位置に自動的に搭載描画される。搭載位置を変更する場合、利用者は、マウスを用いて、図4に示すように自動的に搭載された各コンピュータ装置44、周辺装置42を任意の位置にドラックしてドロップすることにより、搭載位置を変更することができる。また、ここでの処理で、UPS45がラック40の最下段に搭載描画されるステップ33。4次に、図4に示すように、コンピュータ装置44、周辺装置42に定義された電源ケーブル43をPDU41のコンセントに自動的に接続する。電源ケーブル43の接続位置を変更する場合、利用者は、マウスを用いて、各電源ケーブル43を任意のPDU41のコンセント位置にドラックしてドロップすることにより、電源ケーブル43の接続位置を変更することができる。なお、電源ケーブルの接続についての詳細は後述するステップ34。5次に、図4c、図4dに示すように、外装の種類を設定してその内容を外装46として描画するオプション設定の処理を行うステップ35。6前述までの処理が完了した後、前述の各処理の設定を変更するか否かを判定し、前述の各処理の設定を変更する場合、ステップ33の装置搭載からの処理に戻り、ステップ35のオプション設定までの処理を行って再設定するステップ36。7ステップ36の判定で、設定変更がなかった場合、設定した内容に間違いがないかのチェックを実施し、チェックの結果、誤りがあった場合、エラーリストが表示され、ステップ33からの処理に戻って、ステップ35のオプション設定までの処理を行って誤りを修正するように再設定するステップ37。8ステップ37のチェックの結果、誤りがなかった場合、図4に示すようなシステム構成図24が作成され、端末機器2の画面に表示されるステップ38。また、作成されて端末機器2の画面に表示されたシステム構成図24には、図4c、図4dに示しているように、ラック40毎のPDU41やUPS装置45に接続された各コンピュータ装置44、周辺装置42の総消費電力量が計算され、機器の消費電力48として表示される。これにより、PDU41やUPS装置45の許容電力量を超えていないかどうかを確認することができ、許容電力量を超えている場合、エラーが表示される。表1は電源容量及び電源の冗長性についての制限項目の一覧を示す表である。この制限項目の一覧は、予め、電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムデータベース1内に備えられているものであって、前述した図3に示すフローのステップ37で設定チェックのために利用される。設定チェックは、表1に示す各項目について自動的に行われる。そして、表1に示している項目に違反する場合、エラーリストが表示されるので、図3に示すフローでは、ステップ33の装置搭載の処理に戻って、エラーリストの項目について修正を行う。例えば、PDU41が100ボルト対応PDUで、コンピュータ装置44に定義された電源ケーブル43が200ボルトケーブルであった場合、電源ケーブル43をPDU41のコンセントにドラックしドロップして接続すると、表1に記載の100ボルト/200ボルトの誤接続チェックにより、接続エラーとしてエラーリストに表示されることになる。また、表1に示している各項目に違反がない場合、図4に示して説明したようなシステム構成図24が作成され、端末機器2の画面に表示されることになる。図4に示して説明したシステム構成図24におけるケーブル接続の設定処理は、すでに説明したように、コンピュータ装置44、周辺装置42に定義された電源ケーブル43を、PDU41のコンセントに自動的に接続する処理である。そして、電源ケーブル43の接続位置を変更する場合、利用者が、マウスを用いて、各電源ケーブル40を任意のPDU38のコンセント位置にドラックしてドロップすることにより接続位置の変更を行うことができ、実際のケーブルを装置に接続するようなイメージで接続の設定を行うことができる。接続の設定が完了すると、コンピュータ装置の作成支援システムは、接続元と接続先を認識する。また、表1の項番1は、ある装置の所要電力1400VAのとき、標準電源A,冗長電源A‘が同一PDU装置に接続されるとき、PDU装置の全体の出力電力は、装置の所要電力である1400VAとなり、項番2は、ある装置の標準電源A,冗長電源A‘が異なるPDU装置に接続されるとき、各々のPDU装置の出力電力は1400VAとなる。冗長電源の性質から、全体の出力電力も1400VAとなる。図5は図3に示すフローのステップ34でのケーブル接続の設定処理の詳細を説明するフローチャート、図8はケーブル接続設定の例を示す図であり、次に、ケーブル接続の設定処理の詳細について説明する。なお、図8は、図4に示すシステム構成図24の一部を拡大して示したものである。1まず、図8aに示しているように、装置、図8に示す例ではシステム装置から延びている電源ケーブル80をマウスでクリックして選択する。電源ケーブル80を選択すると、選択した電源ケーブル80が色が変わる等によりアクティブ状態に表示されるステップ50、51。2次に、選択した電源ケーブル80をPDU81のコンセントに接続するか否かを判断し、接続する場合は、PDU81のコンセントの接続する場所を決めて、選択している電源ケーブル80を接続する場所にドロップする。すると、電源ケーブル80が図8bに電源ケーブル82として示すようにPDU81のコンセントに接続されるステップ52~54。3次に、接続された電源ケーブル82の接続位置情報を取得し、ケーブルの接続元及び接続先の一覧表を接続情報として自動作成し、電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムのライブラリ用ファイル3eに格納する。なお、ここでの電源ケーブル82の接続位置情報の取得処理と、接続情報の作成の処理との詳細については後述するステップ55、56。4前述までの処理でケーブルの接続設定の処理が完了すると、設定した接続の内容に間違いがないか否かをチェックし、誤りがあった場合、ステップ63からの処理に戻って、誤りの修正が行われる。この設定内容のチェックは、表1に示した電源容量及び電源の冗長性に関する搭載制限項目の一覧の項目により自動的に行われ、項目に違反していた場合、エラーリストが表示されるので、エラーリストの項目について修正するステップ57。5ステップ57のチェックで、表1に示している項目に対する違反がない場合、図4に示して接続したシステム構成図24が作成され、端末機器2の画面に表示されて、ここでの処理を終了するステップ58。図6は、図5で示されたフローのステップ57である接続チェックの処理を、表1に基づき示したフローである。1システム装置や周辺装置の電源ごとに、プラグとコンセントの電圧、形状チェックを実施する。2システム装置や周辺装置の電源ごとに、出力電力や定格電力のチェックを実施する。3チェックの結果、エラーがなければ、装置の電源の接続先として、PDU番号、コンセント番号が、ライブラリ用ファイル3eに記入される。4UPS装置に接続されている場合はさらにチェックを実施する。5UPS装置の出力先ごと、プラグとコンセントの電圧、形状チェックを実施する。6UPS装置の出力先ごと、出力電力や定格電力のチェックを実施する。7チェックの結果、エラーがなければ、該当PDU装置に接続する装置電源の接続先として、UPS番号、出力番号が、ライブラリ用ファイル3eに記入される。8エラーチェックを行い、エラーがあれば、該当項目を表示する。図7は、電源の冗長性をチェックする際のパターンである。接続された電源構成を読取ることにより、選択された構成での注意点を示すことが可能となる。1図7aではシステム装置の標準電源冗長電源が各々同じPDU装置に接続されており、PDU装置が故障すると、システム停止が発生する。2図7bでは両方のPDU装置が故障しないとシステム停止が発生しない。3図7cでは前述のように一方のPDU装置にのみ接続されており、また、UPS装置などバックアップするUPS装置に接続されていないため、商用電源の瞬停や、周波数異常の影響を受ける可能性がある。4図7dでは各々独立したPDU装置に接続し、また、一方はUPS装置に接続している。この場合、商用電源の瞬停や、周波数異常に対応可能である。ただし、UPSの入力が切れる場合は、停電と見直してシステム装置のシャットダウン処理などを行う。5図7eでは各々独立したPDU装置に接続、また、各々とも独立したUPS装置に接続している。この場合、商用電源に対しては、電源の耐障害性が向上しているが、UPS装置などは2式ずつ必要となるため、コストはアップする。図9は電源ケーブルの接続位置情報の取得と接続情報の作成とについて説明する図であり、図9を参照して、図5に示すフローにおけるステップ55、56の処理で一意的に定義された番号情報の定義と取得方法とを説明する。なお、図9は図4の図4a、図4bとして示した部分を抽出したものである。番号情報の定義は、図9に示しているように、まず、PDU90の全てのコンセントにR1からR12等の番号を与えることにより行われる。複数台のPDUがある場合、PDUの名称を重複しないようにする。図9に示す例では、8台のPDUのそれぞれに、PDU-a~PDU-hの名称が与えられており、これにより、PDUのコンセント番号を一意的な番号に定義することができる。次に、コンピュータ装置91のコンセントに個別の番号、例えば、A、A’等を定義する。この場合、標準電源に接続すべきコンセントはA、冗長電源に接続すべきコンセントはA’のように区別して定義するとよい。複数台のコンピュータ装置がある場合、コンピュータ装置の名称を重複しないように、例えば、システム装置1、システム装置2等の名称とすることにより、コンピュータ装置91のコンセント番号を一意的な番号に定義する。次に、周辺装置92のコンセントに個別の番号、例えば、A、A’等を定義する。この場合、標準電源に接続すべきコンセントはA、冗長電源に接続すべきコンセントはA’のように区別して定義するとよい。複数台の周辺装置がある場合、周辺装置の名称を重複しないように、例えば、テープ装置1、テープ装置2等の名称とすることにより、周辺装置92のコンセント番号を一意的な番号に定義する。次に、UPS装置93のコンセントに個別の番号、例えば、A、A’等を定義する。この場合、出力1はA、出力2はA’のように区別して定義するとよい。複数台のUPS装置がある場合、UPS装置の名称を重複しないように、例えば、UPS装置1、UPS装置2等の名称とすることにより、UPS装置93のコンセント番号を一意的な番号に定義する。前述のような方法で、各搭載機器のコンセントに一意的な番号情報を定義することができる。そして、このように定義した番号情報への電源ケーブル99の接続の有無は、前述で定義された番号を全て検索して、電源ケーブル99の接続の有無情報を自動取得することにより行うことができる。また、電源ケーブル99のコンセントへの接続の有無の判定は、電源ケーブル99の先端がコンセントの枠につなげられたときに、そのコンセントが電源ケーブル99の終点として認識されて行うことができる。電源ケーブルの始点は、コンピュータ装置91や、周辺装置92のコンセントとなる。このようにして自動的に取得された電源ケーブル99の接続有無情報から電源容量を自動的に計算し、電源容量計算及び電源の冗長性設計支援システムのライブラリ用ファイル3eに格納する。表2は作成された接続元及び接続先の一覧表の構成例を示す表である。表2に示す接続元及び接続先の一覧は、装置名とその装置が持つ電源番号との組毎に、電源ケーブル名称、PDU番号、PDUコンセント番号、UPS番号、UPS出力番号等を対応付けたものであり、前述の他に、電圧値、電力値、コネクタ数、コネクタ形状等を対応付けている。図10は、ある利用者が構築した、システム構成の電源容量計算及び電源の冗長性チェックの結果の一例を表示している。前述した本発明の実施形態によれば、多様で複雑なコンピュータ装置の電源容量計算及び電源の冗長性設計の設定を、接続関係や制約条件を設計者が意識する必要なく、容易に設定することができる。前述で説明した本発明の実施形態での各処理は、処理プログラムとして構成することができ、この処理プログラムは、HD、DAT、FD、MO、DVD-ROM、CD-ROM等の記録媒体に格納して、あるいは、ネットワークを介して提供することができる。"