"画像入力部から入力されたカラー画像信号のハイライト領域を検知するハイライト領域検知部と、前記ハイライト領域の画像信号の周期構造を算出する周期構造算出部と、前記画像入力部からのカラー画像信号を印字用のカラー画像信号に変換する色変換部と、前記色変換部からのカラー画像信号に対して下地処理を行い、前記周期構造算出部の算出結果に基づいて下地処理を切り替え、周期性のあるハイライト領域については下地除去を行わず、周期性のないハイライト領域について下地除去を行う下地処理部と、前記下地処理部からの画像信号を後処理する後処理部と、前記後処理した画像信号を出力する画像出力部と、を具備する画像処理装置。前記画像入力部からのカラー画像信号をそれぞれ濃度信号及び彩度信号に変換する変換部を備え、前記ハイライト領域検知部は、前記濃度信号及び彩度信号の注目画素を中心とする複数画素の平均値が、予め設定したしきい値の範囲内にある領域を前記ハイライト領域として検知し、前記周期構造算出部は、前記濃度信号及び彩度信号の少なくとも一方のハイライト領域に周期構造が認められるときに周期性ありと判定する請求項1記載の画像処理装置。前記周期構造算出部は、前記ハイライト領域の互いに隣接する画素を比較して画素値の増減を算出し、増加から減少及び減少から増加に変わる変極点を求め、前記変極点が周期的に現れるか否かを判断して前記ハイライト領域の画像の周期構造を算出する請求項2記載の画像処理装置。前記後処理部は、前記下地処理した画像信号を諧調処理及びフィルタ処理して前記画像出力部に出力する請求項1記載の画像処理装置。画像入力部から入力されたカラー画像信号のハイライト領域を検知し、前記ハイライト領域の画像信号の周期構造を算出し、前記画像入力部からのカラー画像信号を印字用のカラー画像信号に色変換し、前記色変換したカラー画像信号に対して下地処理を行い、前記周期構造算出部の算出結果に基づいて下地処理を切り替え、周期性のあるハイライト領域については下地除去を行わず、周期性のないハイライト領域について下地除去を行い、前記下地処理後の画像信号を後処理し、前記後処理した画像信号を出力する画像処理方法。前記画像入力部からのカラー画像信号は濃度信号及び彩度信号に変換し、前記ハイライト領域の検知は、前記濃度信号及び彩度信号の注目画素を中心とする複数画素の平均値が、予め設定したしきい値の範囲内にある領域を前記ハイライト領域として検知し、前記周期構造の算出は、前記濃度信号及び彩度信号の少なくとも一方のハイライト領域に周期構造が認められるときに周期性ありと判定する請求項5記載の画像処理方法。前記周期構造の算出は、前記ハイライト領域の互いに隣接する画素を比較して画素値の増減を算出し、増加から減少及び減少から増加に変わる変極点を求め、前記変極点が周期的に現れるか否かを判断して前記ハイライト領域の画像の周期構造を算出する請求項6記載の画像処理方法。前記後処理は、前記下地処理した画像信号を諧調処理及びフィルタ処理する請求項5記載の画像処理方法。発明が解決しようとする課題は、原稿のハイライト領域を正確に読み取り、ハイライト領域の再現を向上させる画像処理装置及び画像処理方法を提供することにある。実施形態に係る画像処理装置は、画像入力部から入力されたカラー画像信号のハイライト領域を検知するハイライト領域検知部と、前記ハイライト領域の画像信号の周期構造を算出する周期構造算出部と、前記画像入力部からのカラー画像信号を印字用のカラー画像信号に変換する色変換部と、前記色変換部からのカラー画像信号に対して下地処理を行い、前記周期構造算出部の算出結果に基づいて下地処理を切り替え、周期性のあるハイライト領域については下地除去を行わず、周期性のないハイライト領域について下地除去を行う下地処理部と、前記下地処理部からの画像信号を後処理する後処理部と、前記後処理した画像信号を出力する画像出力部と、を具備する。以下、発明を実施するための実施形態について、図面を参照して説明する。尚、各図において同一箇所については同一の符号を付す。第1の実施形態図1は、一実施形態に係る画像処理装置を備えた画像形成装置の構成図である。図1において、画像形成装置100は例えば複合機であるMFPMultiFunctionPeripheralsや、プリンタ、複写機等である。以下の説明ではMFPを例に説明する。MFP100の本体11の上部には原稿台があり、原稿台上には自動原稿搬送部ADF12を開閉自在に設けている。また本体11の上部には操作パネル13を設けている。操作パネル13は、各種のキーから成る操作部14と、タッチパネル式の表示部15を有している。本体11内のADF12の下部にはスキャナ部16を設けている。スキャナ部16は、ADF12によって送られる原稿または原稿台上に置かれた原稿を読み取って画像データを生成するもので、光源161とイメージセンサ162を含み、光源161からの光を原稿に照射し、原稿で反射された光を、ミラーやレンズを介してCCD等で構成されるイメージセンサ162に導く。さらに本体11内の中央部にはプリンタ部17を備え、本体11の下部には、各種サイズの用紙を収容する複数のカセット18を備えている。プリンタ部17は、感光体ドラムとレーザ等を含み、スキャナ部16で読み取った画像データや、PCPersonalComputerなどで作成された画像データを処理して記録媒体である用紙に画像を定着する。プリンタ部17によって画像が定着された用紙は、排紙部40に排出される。プリンタ部17は、例えばタンデム方式によるカラーレーザプリンタであり、レーザ露光装置19からのレーザビームによって感光体を走査して画像を生成するもので、ブラックK,イエローY、マゼンタM、シアンCの各色の画像形成部20K,20Y,20M,20Cを含む。画像形成部20K,20Y,20M,20Cは、転写ベルト21の下側に、上流から下流側に沿って並列に配置している。各画像形成部20K,20Y,20M,20Cは同じ構成であるため、画像形成部20Kを代表にして説明する。画像形成部20Kは、感光体ドラム22Kを有し、感光体ドラム22Kの周囲には帯電チャージャ23K、現像装置24K、転写ローラ25K、クリーナ26K等を配置している。画像形成部20K,20Y,20M,20Cの上部には、現像装置24K,24Y,24M,24Cに現像剤を供給する現像剤カートリッジ28を設けている。現像剤カートリッジ28は、ブラックK、イエローY、マゼンタM、シアンCの各色の現像剤カートリッジ28K,28Y,28M,28Cが隣接している。中間転写ベルト21は、循環的に移動し、耐熱性及び耐磨耗性の点から例えば半導電性ポリイミドが用いられる。中間転写ベルト21は、駆動ローラ29及び従動ローラ30,31,32に張架されている。中間転写ベルト21は感光体ドラム22Kに対向して接触可能である。中間転写ベルト21の感光体ドラム22Kに対向する位置には、転写ローラ25Kにより1次転写電圧が印加され、感光体ドラム22K上のトナー像は中間転写ベルト21に1次転写される。また、中間転写ベルト21を張架する駆動ローラ29には、2次転写ローラ33を対向して配置している。駆動ローラ29と2次転写ローラ33間を用紙Sが通過する際に、2次転写ローラ33により2次転写電圧が印加され、中間転写ベルト21上のトナー像が用紙Sに2次転写される。中間転写ベルト21の従動ローラ32の付近には、ベルトクリーナ34を設けている。また感光体ドラム22Kの露光位置には、レーザ露光装置19からブラックのレーザビームが照射され、感光体ドラム22K上に潜像を形成する。帯電チャージャ23Kは、感光体ドラム22Kの表面を一様に全面帯電する。現像装置24Kは、現像ローラにより各色のトナー及びキャリアからなる二成分現像剤を感光体ドラム22Kに供給する。クリーナ26Kは、ブレードを用いて感光体ドラム22Kの表面の残留トナーを除去する。レーザ露光装置19は、半導体レーザ素子から出射されたレーザビームを感光体ドラム22Kの軸線方向に走査するもので、ポリゴンミラー19A、結像レンズ系19B、ミラー19C等を含んでいる。また、給紙カセット18から2次転写ローラ33に至る間には、給紙カセット18内の用紙Sを取り出す分離ローラ35及び搬送ローラ36、レジストローラ37を設けており、2次転写ローラ31の下流には定着器38を設けている。定着器38の下流には排紙ローラ39を設け、用紙Sを排紙部40に排出する。また反転搬送路41を設けている。反転搬送路41は、複数のローラ42を有し、用紙Sを反転させて2次転写ローラ33の方向に導くもので、両面印刷を行う際に使用する。定着器38を通過した用紙Sは、振り分けゲート43によって排紙部40又は反転搬送路41に導かれる。画像形成部装置100の動作を簡単に述べる。スキャナやパソコン端末等から画像情報が入力されると、各画像形成部20K~20Cにより、ブラックK、イエローY、マゼンタM、シアンCのトナー像が形成され、中間転写ベルト21上のトナー像が形成された同一位置にブラックK、イエローY、マゼンタM、シアンCのトナー像が多重転写され、フルカラートナー像が得られる。中間転写ベルト21のフルカラートナー像は2次転写ローラ31により用紙S上に一括2次転写される。用紙Sは、給紙部18から2次転写ローラ33の位置に給紙される。トナー像が2次転写された用紙Sは定着装置38に送られ、トナー像を用紙Sに定着する。一方、中間転写ベルト21は、2次転写終了後、ベルトクリーナ32により残留トナーがクリーニングされる。又感光体ドラム22は、トナー像を中間転写ベルト21に1次転写した後、クリーナ26により残留トナーが除去され、次の画像形成が可能となる。図2は、一実施形態に係る画像形成装置MFP100の制御系の構成を示すブロック図である。図2において、MFP100は、主制御部50と、操作パネル13と、スキャナ部16、及びプリンタ部17を有している。MFP100の制御系は、主制御部50内のメインCPU500と、操作パネル13のパネルCPU130と、スキャナ部16のスキャナCPU160、及びプリンタ部17のプリンタCPU170の複数のCPUを含む。主制御部50は、メインCPU500、ROM501、RAM502、NVRAM503、共有RAM504、ページメモリ制御部505、ページメモリ506、記憶デバイスとしてのHDD507、ネットワークコントローラ508及び画像処理部60を含む。又、101は画像データバスである。メインCPU500は、MFP100の全体の動作を制御するものであり、かつADF12を制御する。ROM501には、制御プログラムなどが記憶されている。RAM502は、一時的にデータを記憶するものである。NVRAM503は、不揮発性のメモリであり、電源を遮断しても記憶データを保持する。共有RAM504は、メインCPU500とプリンタCPU170との間で、双方向通信を行うために用いる。画像処理部60は、ページメモリ制御部505を制御してページメモリ506又は図示されていないラインメモリ等のメモリへの画像データの記憶、及び読出しを制御する。これにより、画像情報の拡大/縮小といった画像変換処理を行う。また画像処理部60は、下地処理部や、下地処理後の画像を高画質化する後処理部を含む。ページメモリ506は、複数ページ分の画像情報を記憶できる領域を有し、スキャナ部16からの画像情報を1ページ分ごとに記憶可能である。ネットワークコントローラ508は、ネットワークに接続され、MFP100は、ネットワークコントローラ508を介して外部機器、例えばサーバや、PCPersonalComputerに接続可能である。またHDD507は、スキャナ部16で読み取った画像データや、PCからの画像データ文書データや描画イメージデータ等を圧縮して記憶するものである。HDD507に記憶された画像データは、画像処理部60に入力されて各種の画像処理が施され、プリンタ部17によって用紙に印刷される。操作パネル13は、メインCPU500に接続されたパネルCPU130と、各種の操作キー14と液晶等から成る表示部15を有し、操作キー14は、印刷部数の指示等を行うテンキー等を含む。表示部15はタッチパネル機能を有し、用紙サイズ、印刷倍率等の各種の指示を入力するほか、表示15の操作により画点調整等の各種の設定を行うことができる。スキャナ部16は、スキャナCPU160と、画像補正部163、イメージセンサ162を駆動するCCDドライバ164等によって構成されている。CCDドライバ164は、イメージセンサ162を駆動して原稿の画像を読み取り、画像データに変換する。画像補正部163は、イメージセンサ162から出力されるR、G、Bのアナログ信号をそれぞれデジタル信号に変換するA/D変換回路や、シェーディング補正回路、及びシェーディング補正回路からの補正されたデジタル信号を一旦記憶するラインメモリ等から構成されている。プリンタ部17は、プリンタCPU170、レーザ露光装置19のレーザを駆動するレーザドライバ171、用紙Sの搬送を制御する搬送制御部172、及び帯電チャージャ、現像装置、転写部等を制御する制御部173を有している。メインCPU500は、プリンタCPU170と共有RAMランダムアクセスメモリ504を介して双方向通信を行い、メインCPU500は動作指示を出し、プリンタCPU170は状態ステータスを返す。また、プリンタCPU170とスキャナCPU160はシリアル通信を行い、プリンタCPU170は動作指示を出し、スキャナCPU160は状態ステータスを返す。なお、画像処理部60、ページメモリ506、ネットワークコントローラ508、画像補正部163、レーザドライバ171は、画像データバス101によって接続されている。図3は、実施形態の主要部である画像処理装置の構成を示すブロック図である。図3において、画像処理部60には、画像入力部16スキャナ部で読み取ったカラー画像信号画像データが入力され、画像処理部60で画像データを処理して画像出力部17プリンタ部に出力する。画像処理部60は、スキャナ部16からのR,G,Bの画像データが入力される濃度変換部61及び彩度変換部62を有し、R,G,Bの画像データを濃度信号と彩度信号に変換する。濃度変換部61の出力は第1のハイライト領域検知部63に入力し、彩度変換部62の出力は第2のハイライト領域検知部64に入力する。第1、第2のハイライト領域検知部63,64は、しきい値をもとにハイライト領域を検知する。また第1、第2のハイライト領域検知部63,64の出力はそれぞれ第1の周期構造算出部65及び第2の周期構造算出部66に入力する。第1、第2の周期構造算出部65,66は、ハイライト領域の画像の特徴量から周期性の有無を検知し、周期性があれば印刷写真領域と判定し、周期性がなければスキャナノイズと判断する。そして、第1、第2の周期構造算出部65、66の出力は判定部67に入力し、判定部67は印刷写真領域とスキャナノイズを総合的に判定する。またスキャナ部16からのR,G,Bの画像データは色変換部68に供給される。色変換部68では印字用のカラー画像信号Y,M,Cに変換する。色変換部68からのカラー画像信号は墨入れ処理部69に入力され、墨入れ処理部69からの出力画像信号Y,M,C,Kは下地処理部70に入力し、下地処理が行われる。下地処理部70には判定部67の判定結果も入力され、判定結果によって下地処理を切り替える。下地処理部70の出力は後処理部である高画質化処理部71に入力し、高画質化処理部71の出力がプリンタ部17に供給される。以下、図3の画像処理装置の動作について説明する。濃度変換部61は、R,G,B信号を濃度信号に変換する。例えば、濃度変換部61の入力が、主走査600dpi副走査200dpiのR,G,B信号である場合、主走査600dpi副走査200dpiの濃度信号Dに変換する。濃度信号Dへの変換は、以下の1式のように、YUV線形変換の近似式によって行う。尚、Yは輝度信号、Uは赤の色差信号、Vは青の色差信号を表す。ただし、RGB信号、濃度信号とも8Bit、256階調での値である。D=255-025R0625G0125B...1彩度変換部62は、R,G,B信号を彩度信号に変換する。例えば、彩度変換部62の入力が、主走査600dpi副走査200dpiのR,G,B信号である場合、主走査600dpi副走査200dpiの彩度信号Sに変換する。彩度信号Sへの変換はR,G,B信号のそれぞれの輝度値をR,G,Bとしたとき、他の輝度値との差絶対値を足し合わせた8ビットの値とする。すなわち、彩度信号Sは次の2式で表わされる。S=|R-G||G-B||B-R|/2...2また濃度変換部61から出力される濃度信号Dは、第1のハイライト領域検知部63に入力され、濃度信号に対してハイライト領域を検知する。ハイライト領域の判定は、注目画素を中心としたM×N画素M=Nを含むのマトリクス内の平均画素値Davを用いて以下の3式を用いて判定する。Th_L1<Dav<Th_H1...3つまり、しきい値Th_L1とTh_H1を設定し、平均画素値Davがしきい値Th_L1とTh_H1の範囲内にあれば、ハイライト領域と判断して検知結果を出力する。同様に彩度変換部63から出力される彩度信号Sは、第2のハイライト領域検知部64に入力され、彩度信号に対してハイライト領域を検知する。ハイライト領域の判定は、注目画素を中心としたM×N画素M=Nを含むのマトリクス内の平均画素値Savを用いて以下の4式を用いて判定する。Th_L2<Sav<Th_H2...4つまり、しきい値Th_L2とTh_H2を設定し、平均画素値Savがしきい値Th_L2とTh_H2の範囲内にあれば、ハイライト領域と判断して検知結果を出力する。例えば、図4に示すように、写真画像とグラフ画像を含む原稿をスキャンした場合、写真画像Aの中のハイライト領域A1が検知される。またグラフ画像Bをスキャンしたときにスキャナノイズにより発生したハイライト領域B1が検知される。ハイライト領域A1は、印刷する原稿に本来含まれている画像である。一方、ハイライト領域B1は、図4の円80の部分を拡大して示すように、濃度の濃い画像B0の近くに薄い淡い濃度の画像として発生する。ハイライト領域B1は、一般にかぶりと称す。かぶりの発生原因は、光源161からの光がイメージセンサ162に拡散して迷光として入射することなどが考えられるが、ハイライト領域B1は、本来は不要な画像である。第1のハイライト領域検知部63と、第2のハイライト領域検知部64の検知結果はそれぞれ第1の周期構造算出部65及び第2の周期構造算出部66に入力される。第1の周期構造算出部65及び第2の周期構造算出部66は、検知したハイライト領域を対象として、主走査方向にn画素分の領域の周期構造を算出する。ここでは第1の周期構造算出部65により、濃度信号をもとにしたハイライト領域の周期構造の算出について説明する。先ず、ハイライト領域のn画素分について、注目画素と隣接する前の画素のそれぞれの画素値を比較し、画素値の増減Ddxを求める。画素値が増加点の場合はDdx=1、減少点の場合はDdx=O、画素値変化なしの場合はDdx=Ddx-1とする。次に増減値Ddxを元に、増減の変極点Dtpxを求める。変極点とは、増加から減少へ、又は減少から増加へ変化する点であり、変極点であれば、Dtpx=1とし、変極点でない場合はDtpx=0とする。そして、変極点から次の変極点までの数Dpntをカウントする。Dpntの値が一定の周期で変化する場合は、ハイライト領域に周期性があるとみなし印刷写真領域と判定する。Dpntの値が一定の周期で変化しない場合は、ハイライト領域に周期性がないとみなしスキャナノイズと判定する。図5は、写真画像Aのハイライト領域A1の判定結果を示す説明図である。図5において、縦軸はハイライト領域A1の画素値Dxを示し、横軸は主走査方向の画素を示す。注目画素と隣接する前の画素の画素値を比較して、増加する場合はDdx=1とし、減少する場合はDdx=0で示している。また変極点はDtpx=1とし、変極点でない場合はDtpx=0とし、変極点が1の点を斜線で示す。変極点から次の変極点までの数Dpntをカウントすると、概ね、1,2,3,1,2,3...のように或る周期性を有して変化していることが分かる。したがって、図5のハイライト領域A1は、周期性があるため、印刷写真領域と判定する。画素値の変化を示すと曲線Eのように周期性があることが分かる。つまり、印刷写真などの画像は、網点や万線により再現された原稿であるため、周期構造が算出される訳である。図6は、スキャナノイズによって生じたハイライト領域B1の判定結果を示す説明図である。図6において、縦軸はハイライト領域B1の画素値Dxを示し、横軸は主走査方向の画素を示す。注目画素と隣接する前の画素の画素値を比較して、増加する場合はDdx=1とし、減少する場合はDdx=0で示している。また変極点はDtpx=1とし、変極点でない場合はDtpx=0とし、変極点=1の点を斜線で示す。変極点から次の変極点までの数Dpntをカウントすると、1,2,1,1,1,1,1,2,3,4...のように周期性がないことが分かる。したがって、図6のハイライト領域は、周期性がないため、スキャナノイズと判定する。画素値の変化を示すと曲線Fのように周期性がないことが分かる。尚、第2の周期構造算出部66も同様に、彩度信号Sをもとにしたハイライト領域の周期構造の算出を行う。また印刷原稿のみならず、プリンタ出力物など一定周期の網点や万線により再現された原稿であれば、同様に周期構造が算出される。判定部67には、第1、第2の周期構造算出部65,66の算出結果が入力され、濃度信号及び彩度信号の判定結果の少なくとも一方が周期性ありと判定した場合は印刷写真領域と判定する。また第1、第2の周期構造算出部65,66の算出結果のいずれもが周期性なしと判定したときはスキャナノイズと判定する。判定部67の判定結果は下地処理部70に入力する。一方、色変換部68は、スキャナ部16からのR,G,Bの画像データをイエローY、マゼンタM、シアンCの印字用の画像データに変換する。色変換部68からのY、M、Cの各画像データは墨入れ処理部69で黒色の補正処理を行い、Y,M,C,Kブラックの画像データが得られる。墨入れ処理部69からのY,M,C,Kの画像データは下地処理部70に入力される。下地処理部70は、画像データの下地レベルを検出して下地レベルのデータのみを除去し、他のデータに影響を及ぼさないように処理する。例えば、カラーコピーを行うときに、原稿が黄ばんでいるような場合は下地除去を行う。また判定部67からの判定結果によって下地処理を切り替える。即ち、下地処理部70では、写真画像のハイライト領域A1のように、再現すべき領域は下地除去することなく処理する。またスキャナノイズにより発生したハイライト領域B1については下地除去を行う。したがって、本来再現したい原稿のハイライト領域は忠実に再現し、スキャナノイズによるハイライト領域は除去することができる。さらに、高画質化処理部71では、階調処理や、フィルタ処理ノイズ除去、エッジ強調などの後処理を行い、高画質化した画像データをプリンタ部17に出力する。以上説明した実施形態によれば、原稿の持つ周期構造などの特徴量から印刷写真領域とスキャナノイズを識別し、印刷写真のハイライト部分は残して忠実に再現することができ、スキャナノイズによるハイライト部分は除去することができる。したがって、原稿のハイライト領域を正確に読み取り、ハイライト領域の再現を向上させることができる。また写真原稿のみならず、一定周期の網点や万線により再現された原稿であれば、同様に識別することが可能である。尚、本発明のいくつかの実施形態を述べたが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これらの実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。"