"所定の軸の周りで回転する回転子10と、前記回転子に対して前記軸と反対側において前記回転子と対面する固定子コア21と、前記固定子コアに取り付けられる巻線22とを有する固定子20と、前記回転子に固定されたシャフト30と、前記シャフトを支持する内輪と、外輪とを有する軸受41,42と、前記外輪を固定するブラケット51,52と、前記外輪とともに前記ブラケットを挟んで前記軸受を保持し、少なくとも前記ブラケットと接触する部位及び前記ブラケットと対面する部位が絶縁性である取付部材61,62とを備える、電動機。前記シャフト30は、前記回転子と前記内輪とに固定される第1シャフト31と、前記軸受に対して前記回転子とは反対側において前記第1シャフトと絶縁されつつ連結する第2シャフト32とを備える、請求項1に記載の電動機。前記第1シャフト31と前記第2シャフト32,33とを連結する絶縁性の継手34を更に有する、請求項2に記載の電動機。前記取付部材61は、前記ブラケット51に接触する防振ゴム611を有する、請求項1から3のいずれか一つに記載の電動機。前記取付部材61は接地された部材70に固定される、請求項1から4のいずれか一つに記載の電動機。前記部材70は前記電動機100を収納する空気調和機のケースである、請求項5に記載の電動機。しかしながら、特許文献1に記載の技術では、ブラケットとケースとの関係について記載も示唆も無く、ブラケットを保持する取付部材についてなお工夫の余地があった。そこで、本発明は、電食を抑制することができる電動機を提供することを目的とする。本発明にかかる電動機の第1の態様は、所定の軸の周りで回転する回転子10と、前記回転子に対して前記軸と反対側において前記回転子と対面する固定子コア21と、前記固定子コアに取り付けられる巻線22とを有する固定子20と、前記回転子に固定されたシャフト30と、前記シャフトを支持する内輪と、外輪とを有する軸受41,42と、前記外輪を固定するブラケット51,52と、前記外輪とともに前記ブラケットを挟んで前記軸受を保持し、少なくとも前記ブラケットと接触する部位及び前記ブラケットと対面する部位が絶縁性である取付部材61,62とを備える。本発明にかかる電動機の第2の態様は、第1の態様にかかる電動機であって、前記シャフト30は、前記回転子と前記内輪とに固定される第1シャフト31と、前記軸受に対して前記回転子とは反対側において前記第1シャフトと絶縁されつつ連結する第2シャフト32とを備える。本発明にかかる電動機の第3の態様は、第2の態様にかかる電動機であって、前記第1シャフト31と前記第2シャフト32,33とを連結する絶縁性の継手34を更に有する。本発明にかかる電動機の第4の態様は、第1から第3のいずれか一つの態様にかかる電動機であって、前記取付部材61は、前記ブラケット51に接触する防振ゴム611を有する。本発明にかかる電動機の第5の態様は、第1から第4のいずれか一つの態様にかかる電動機であって、前記取付部材61は接地された部材60に固定される。本発明にかかる電動機の第6の態様は、第5の態様にかかる電動機であって、前記部材70は前記電動機100を収納する空気調和機のケースである。本発明にかかる電動機の第1の態様によれば、取付部材を用いて電動機を、絶縁性ケースに収納するときはもちろん、導電性ケースに収納するときでも、ブラケットとケースとの間の浮遊容量を小さくできる。ひいてはブラケットとケースとの間の浮遊容量を小さくできる。よって巻線、固定子コア、回転子、シャフト、軸受、ブラケット、取付部材、ケースを経由する経路において、ブラケットとケースとの間で支持される電圧を大きくできる。従って、軸受が支持する電圧を小さくでき、軸受で発生する電食を抑制できる。これにより軸受における電蝕を回避するのに、ケースが絶縁性であるか導電性であるかを問わず、ケース選択の自由度が大きくなる。本発明にかかる電動機の第2の態様によれば、第1シャフトと第2シャフトとの間で支持される電圧を大きくすることができる。したがって、第2シャフトに対して対地容量が大きな回転負荷が設けられたとしても、例えばブラケット、軸受、シャフトおよびロータを介する経路において、軸受が支持する電圧を小さくすることができ、これにより軸受で発生する電食を抑制することができる。つまり軸受における電蝕を回避するのに、シャフトに設けられる回転負荷の対地容量の大きさを問わず、回転負荷を選択する自由度が大きくなる。本発明にかかる電動機の第3の態様によれば、継手は、第1シャフトと第2シャフトの間の絶縁と、両者を連結する機能とを兼用するので、各々の機能を実現する部品を2つ設ける場合に比して、製造コストを低減できる。本発明にかかる電動機の第4の態様によれば、軸受からケースへと伝わる振動を低減できる。本発明にかかる電動機の第5及び第6の態様によれば、取付部材が接地された部材に固定されているので、シャフト、軸受、ブラケット及び取付部材を経由して電流が流れやすいが、取付部材のうちブラケットと接触する部位および対面する部位が絶縁性を有しているので、電食を抑制できる。第1の実施の形態.図1に例示において、電動機は回転子10と固定子20とを備えている。回転子10は例えば回転軸Pを中心とした円柱状の形状を有している。回転子10および固定子20は回転軸Pを中心とした径方向以下、単に径方向と呼ぶにおいて、間隙いわゆるエアギャップを介して互いに対面する。より詳細には固定子20は回転軸Pに対して反対側から回転子10と対面する。かかる電動機100はいわゆるインナーロータ型の電動機である。固定子20は回転子10へと回転磁界を与え、回転子10は当該回転磁界に応じて回転する。回転子10は回転子コアを備えている。回転子コアは例えば回転軸Pを中心とした円柱状の形状を有しており、さらに回転子コアには固定子20へと界磁を供給する永久磁石が設けられても良い。或いは回転子コアはその径方向のサイズが回転軸Pを中心とした周方向以下、単に周方向と呼ぶで変動して突極を有していてもよい。このような回転子コアは固定子20とともに磁気回路を形成する。固定子20は固定子コア21と巻線22とを備えている。固定子コア21は径方向で回転子10と対面している。固定子コア21は磁性体であって、回転軸Pを中心に放射状に配置された複数のティース211と、これらの複数のティースを周方向に沿って磁気的に連結するヨーク212とを備えている。巻線22は固定子コア21に取り付けられる。より詳細には、巻線22は径方向を軸としてティース211に巻回される。なお本願で特に断らない限り、巻線は、これを構成する導線の一本一本を指すのではなく、導線が一纏まりに巻回された態様を指す。これは図面においても同様である。また、巻き始め及び巻き終わりの引き出し線、及びそれらの結線も図面においては省略した。この巻線22に対して電流が流れることで固定子20は回転子10へと回転磁界を与えることができる。固定子コア21には回転磁界に応じて磁束が流れる一方で、電流も流れる。言い換えれば、固定子コア21は導電性を有する。なお固定子コア21は、自身に流れる渦電流を低減すべく、積層鋼板又は圧粉磁心等で形成されてもよい。図1の例示では、巻線22と固定子コア21の一部例えば回転子10との対向面を除く部分とは樹脂部23によって覆われている。例えば樹脂部23はいわゆる樹脂モールドであって、固定子コア21と巻線22とに密着してこれらを覆っている。これによって巻線22と例えば固定子コア21との間の絶縁性、或いは巻線22と後述する他の部材との間の絶縁性を高めることができる。よって絶縁に必要な空間的な距離を短縮でき、ひいては電動機の小型化に寄与する。図1の例示では、樹脂部23は、固定子コア21のうち回転子10との対向面を覆っていない。言い換えればかかる対向面は露出している。これによれば、径方向における回転子10と固定子20との間に樹脂部23が介在していないので、固定子20から回転子10へと与える磁束が低減しない。よって電動機100の効率が低減することを回避できる。回転子10より詳細には回転子コアにはシャフト30が取り付けられる。例えば回転子10には回転軸Pに平行にシャフト孔が形成され、シャフト30が当該シャフト孔に圧入される。シャフト30は回転子10の回転に伴って回転する。シャフト30は軸受41,42によって支持されている。軸受41,42は回転子10に対して互いに反対側に位置している。軸受41,42の各々は内輪と外輪と転動体とを備えている。内輪は回転軸Pを中心としたリング状の形状を有し、シャフト30が当該内輪を軸方向に貫通して軸受と固定される。外輪は回転軸Pを中心としたリング状の形状を有し、当該内輪と径方向で対面する。転動体は外輪と内輪との間で回転する、いわゆるころ又は玉である。これによって内輪は外輪に対して回転軸Pを中心として回転することができる。なお摩擦を低減すべく内輪と外輪との間には潤滑グリスが介在する。軸受41,42より詳細には外輪はそれぞれブラケット51,52によって固定される。図1の例示では、ブラケット51,52はそれぞれ軸受41,42の外輪と固定され、さらに樹脂部23に固定されている。なお樹脂部23が設けられない電動機であれば、ブラケット51,52は固定子コア21に固定される。ブラケット51,52は金属である。他方、例えばブラケット51,52が樹脂で形成されていれば、軸受41,42から漏れた潤滑グリスがブラケット51,52に接触することによりブラケット51,52が侵食される。本ブラケット51,52は金属で形成されているので、このようなブラケット51,52の侵食を抑制できる。図1の例示では、ブラケット52は次の形状を有する。即ちブラケット52は、シャフト30によって軸方向に貫通される孔を有する板状の第1リング部材と、第1リング部材の外周縁から回転子10側へと延在する円筒部材と、当該円筒部材から径方向に広がる板状の第2リング部材とを備えている。軸受42は円筒部材の内周面に圧入されてブラケット52に固定される。また第2リング部材が樹脂部23に埋設されることで、ブラケット52が樹脂部23に固定される。また図1の例示では、ブラケット51は次の形状を有する。即ちブラケット51は、シャフト30によって軸方向に貫通される孔を有する板状の第1リング部材と、当該第1リング部材の外周縁から回転子10側へと延在する円筒部材と、当該円筒部材から径方向に広がる板状の第2リング部材と、第2リング部材の外周縁において回転子10側に開口するリング状の凹部とを備えている。軸受41は円筒部材の内周面に圧入されてブラケット51に固定される。また凹部が樹脂部23に形成される突部と軸方向で嵌合することで、ブラケット51が樹脂部23に固定されている。ブラケット51,52はそれぞれ取付部材61,62によって保持される。取付部材61,62はそれぞれ軸受41,42とともにブラケット51,52を挟んでいる。取付部材61,62はそれぞれブラケット51,52と接触する第1部位および対向する第2部位が絶縁性である。図1の例示では、取付部材61は絶縁体611を有している。絶縁体611は径方向においてブラケット51を介して軸受41と対面する。絶縁体611は例えば回転軸Pを中心としたリング状の形状を有し、ブラケット51の外周面と接触する。言い換えれば、絶縁体611が第1部位に相当する。絶縁体611は防振ゴムであることが望ましい。これによって回転子10或いは固定子20の振動がブラケット51,52を経由して取付部612,613および取付脚614へと伝達されることを抑制することができる。また図1の例示では絶縁体611は取付部612,613および取付脚614によってケース70に固定される。図1の例示ではケース70は電動機100と、電動機100によって駆動される負荷91,92とを収納する。取付部612,613は例えばそれぞれ回転軸Pを中心とした半円状のリング部材である。取付部612,613は互いに向き合って固定されることができ、この状態で取付部612,613は回転軸Pを中心としたリング形状を形成する。取付部612,613は径方向において絶縁体611の外周面に接触する。取付部612,613は絶縁体611に接触した状態で互いに固定される。かかる固定によって取付部612,613は径方向で絶縁体611を締め付けることができ、これによって取付部612,613が絶縁体611に固定される。取付脚614は取付部613に固定される。取付脚614は例えば板状の形状を有しており、ケース70にも固定される。かかる取付部612,613および取付脚614は例えば軸方向においてブラケット51と対向する。これは、軸受41の外径に比べて固定子20の外径が大きく、これに伴ってブラケット51が径方向に広がること図1の例示では第2リング部材、および取付部材61がブラケット51の外径の小さい部分軸受41と径方向で対面する部分を保持するからである。特に、図1の例示ではブラケット51の外径は固定子20の外径よりも大きい。これは固定子20の外径に近い部分でブラケット51と固定子20とが固定されているからである。このとき、ブラケット51と取付部材61との対向面積が広い。さて、この取付部材61のうち、例えば軸方向でブラケット51と対向する部分第2部位に相当は絶縁性を有している。図1の例示では、取付部材61の全てが絶縁性を有する材料で形成されている。取付部材61のうち第1部位および第2部位が絶縁性であることの意義については後に述べる。なお図1の例示では、取付部材62は取付部材61と同様であるので繰り返しの説明を避ける。また図1の例示では、シャフト30が地面に略平行な水平方向に延在している。かかる構造であればシャフト30は上述したように2つの軸受41,42によって支持されることが望ましい。片持ち支持であれば重力によってシャフト30が撓みやすいからである。シャフト30には例えば負荷91,92が取り付けられている。負荷91,92は軸方向において電動機100に対して互いに反対側に位置している。ただし負荷91,92は電動機100に対して軸方向の一方側のみに位置していてもよく、また複数の負荷が取り付けられずに一つの負荷が取り付けられても良い。このような電動機100は例えば空気調和機に設けられることができ、例えば負荷91,92としてファンを採用することができる。さて、かかる構造の電動機100において、巻線22には例えばPWM制御によってパルス状の交流電圧が印加される。かかる交流電圧は高調波成分を含んでおり、これに伴って電動機100に寄生する浮遊容量を経由して電流が流れ得る。特に、図1の例示ではブラケット51と取付部材61の対向面積が広く、取付部材61が導電性であれば、シャフト30、軸受41、ブラケット51および取付部材61を経由して電流が流れやすい。しかるに、本実施の形態によれば、取付部材61,62を用いて電動機100を、絶縁性のケース70に収納するときはもちろん、導電性のケース70に収納するときでも、取付部材61,62を介したブラケット51,52とケース70との間の浮遊容量を小さくできる。よって巻線22、固定子コア11、回転子10、シャフト30、軸受41,42、ブラケット51,52、取付部材61,62、及びケース70を経由する経路において、ブラケット51,52とケース70との間で支持される電圧を大きくできる。従って、軸受41,42が支持する電圧を小さくでき、軸受41,42で発生する電食を抑制できる。言い換えれば、軸受41,42における電食を回避するのに、ケース70が絶縁性であるか導電性であるかを問わず、ケース70の選択の自由度が大きくなる。なお図1の例示では、ケース70が導電性部材であって接地されている。ただし、取付部材61,62の固定先はケース70に限らず、任意の部材に固定されていればよい。また当該任意の部材が接地されていれば、取付部材61,62から当該部材へと電流が流れやすいので、本実施の形態による効果は高い。第2の実施の形態.図2の例示では、シャフト30がシャフト31~33を有している。シャフト31は回転子より詳細には回転子コアと軸受41,42とを軸方向で貫通してこれらに固定されている。シャフト32は軸受41に対して回転子10と反対側においてシャフト31と絶縁されつつ連結している。シャフト32は軸受42に対して回転子10と反対側においてシャフト31と絶縁されつつ連結している。シャフト32は対地容量が大きい回転負荷が取り付けられている。図2の例示では、シャフト32は負荷91が取り付けられており、さらにシャフト32が取付部材93を介してケース70に固定されている。ここでいう回転負荷とは負荷91と取付部材93とを含んだ概念と把握できる。取付部材93は例えば金属で形成されており、導電性を有する。したがって、シャフト32とケース70との間の浮遊容量は図1に比較して大きい。しかしながら本電動機100によれば、シャフト32がシャフト31と絶縁されている。したがって、シャフト31,32間の浮遊容量を小さくすることができ、シャフト31,32の間で支持される電圧を大きくすることができる。これによって例えば巻線22、固定子コア11、ブラケット51、軸受41、シャフト31,32、取付部材93及びケース70を介する経路において、軸受41が支持する電圧を小さくすることができる。よって軸受41で発生する電食を抑制することができる。つまり軸受41における電食を回避するのに、シャフト32に設けられる回転負荷の対地容量の大きさを問わず、回転負荷を選択する自由度が大きくなる。なお、シャフト32,33が絶縁されていることによる作用効果も同様であるので繰り返しの説明を避ける。図1の例示では、シャフト31,32は絶縁性の継手34によって互いに連結される。したがって、継手34によってシャフト31,32の間の絶縁を実現できる。図3~図7は継手34の一例を示している。図3の例示では、シャフト31の一端およびシャフト32の一端の外周には螺子溝雄ネジが形成されている。継手34は絶縁性部材で形成されており、継手34にはシャフト31,32が螺合される雌ネジが形成されている。これによって、継手34はシャフト31,32を連結することができる。また軸方向におけるシャフト31,32の間には継手34としての絶縁性部材が介在している。かかる構造において、シャフト31,32が負荷を駆動させるために回転する方向に回転させることによって、シャフト31,32がそれぞれ継手34と固定される方向に回転することが望ましい。これによって、シャフト31,32と継手34との固定力の低減を抑制できる。図4の例示では、図3の例示と同様に、継手34は螺合によりシャフト31,32を連結している。ただし、シャフト31,32の間には継手34としての絶縁性部材は介在せずに、空隙が介在している。これによっても継手34はシャフト31,32を絶縁しつつもこれらを連結することができる。しかもかかる構造によれば、図3の継手34と比較して、絶縁性部材の使用量を低減できるので、製造コストを低減できる。図5の例示では、シャフト31の一端には切り欠き311が形成されている。例えば切り欠き311が形成された断面回転軸Pに垂直な断面において、シャフト31は円の一部が直線で切り取られた形状を有している。シャフト32の一端にも、切り欠き311と同様の切り欠き312が形成されている。継手34にはシャフト31,32の一端がそれぞれ軸方向に挿入される挿入孔が形成されている。シャフト31,32はそれぞれ挿入孔に例えば圧入される。また継手34の側面にはそれぞれ挿入孔に連通するネジ用挿入孔が形成されている。ネジ用挿入孔にはネジ35が螺合されて、当該ネジ35はシャフト31の切り欠き311が形成された側面に当接する。なお図5の例示では、シャフト31,32の間には継手34の一部としての絶縁性部材が介在しているものの、空隙が介在していても良い。これによっても継手34はシャフト31,32を絶縁しつつもこれらを連結することができる。図6の例示では、継手34がシャフト31,32を密着して覆っている。これは、例えば所定の金型において、シャフト31,32を軸方向で間隙を介して対面配置する。当該金型においては、シャフト31,32の対向部分の周囲に密閉空間が形成されている。この空間に樹脂が注入される。そして当該樹脂を固化させることによって、図6の継手34が製造される。なお図6の例示では、シャフト31,32の間に継手34の一部としての絶縁性部材が介在しているものの、これらの間に空隙が介在していてもよい。これによっても継手34はシャフト31,32を絶縁しつつもこれらを連結することができる。なお、図6の例示では、図5のシャフト31,32と同様にシャフト31,32に切り欠き311,312がそれぞれ形成されている。"