"塗装用粉体用の好ましくは直方体の粉体室22を有する、少なくとも1つの粉体容器24と、粉体噴射装置4により給送された搬送圧縮空気の助けにより粉体塗装設備の粉体塗装運転において前記粉体室22から塗装用粉体を吸引するために、前記粉体室22内の粉体吐出開口部36を介して開放する粉体吐出流路13に接続されたまたは接続可能な、少なくとも1つの前記粉体噴射装置4とを備え、前記粉体吐出流路13の縮小された長さが、最大でも300mm、好ましくは160mm~240mm、更に好ましくは200mmである、粉体塗装設備用の粉体供給装置。前記少なくとも1つの粉体噴射装置4が、前記粉体吐出流路13に接続されたまたは接続可能な、吸気管継手19を有し、前記粉体吐出流路13が前記粉体室22内に突出するディップ管内に形成される、請求項1に記載の粉体供給装置。前記少なくとも1つの粉体噴射装置4が、前記粉体吐出流路13に接続されたまたは接続可能な、吸気管継手19を有し、前記粉体吐出流路13が前記粉体容器24の側壁24-4,24-5内に形成される、請求項1に記載の粉体供給装置。前記粉体吐出開口部36が楕円形状を有し、前記粉体吐出開口部を介して、前記粉体吐出流路13が前記粉体室22に接続される、請求項1~3のいずれか一項に記載の粉体供給装置。前記少なくとも1つの粉体噴射装置4が、前記粉体室22に対して前記粉体室22内で設定可能な最も高い粉面レベルよりも高い位置に配設される、請求項1~4のいずれか一項に記載の粉体供給装置。前記粉体室22の高さが、180mm~260mm、好ましくは200mm~240mm、更に好ましくは220mmである、請求項1~5のいずれか一項に記載の粉体供給装置。前記粉体吐出流路13の直径が、最大10mm~少なくとも3mm、好ましくは8mm~5mmである、請求項1~6のいずれか一項に記載の粉体供給装置。複数の粉体噴射装置4が設けられ、前記複数の粉体噴射装置4の前記粉体吐出流路13が前記粉体室22の対向する2つの側壁24-4,24-5内に形成される、請求項1~7のいずれか一項に記載の粉体供給装置。前記少なくとも1つの粉体噴射装置4が、以下のもの:‐搬送圧縮空気の調整給送のための、圧縮空気源6に接続されたまたは接続可能な、搬送圧縮空気接続部5と、‐調量圧縮空気の調整給送のための、圧縮空気源6に接続されたまたは接続可能な、調量圧縮空気接続部7と、を有し、前記粉体噴射装置4に給送された前記搬送圧縮空気が、前記紛体噴射装置4に割り当てられた前記粉体吐出流路13を介して塗装用粉体を前記粉体室22から吸引できるように前記粉体噴射装置4の負圧領域内に負圧を発生させ、前記調量圧縮空気接続部7が前記粉体噴射装置4の負圧領域の下流側に設けられる、請求項1~8のいずれか一項に記載の粉体供給装置。前記少なくとも1つの粉体噴射装置4はまた、ベンチュリノズルを有し、当該ベンチュリノズルは、前記粉体噴射装置4の前記搬送圧縮空気接続部5を介して給送された前記搬送圧縮空気が当該ベンチュリノズルを通じて流れ、その結果、当該ベンチュリノズルの最も狭い横断面領域で動圧が低下して負圧領域を形成するように配設および形成されている、請求項9に記載の粉体供給装置。前記少なくとも1つの粉体噴射装置4はまた、粉体出口を形成するために前記粉体噴射装置4の負圧領域の下流側に配設および形成された、好ましくは交換可能な受けノズル9を有し、前記粉体噴射装置4の助けにより前記粉体室22から吸引された塗装用粉体を噴霧装置40に搬送するために、粉体経路38、特に粉体ホースに接続されるまたは接続可能である、請求項9または10に記載の粉体供給装置。前記少なくとも1つの粉体噴射装置4はまた、以下のもの:‐前記粉体塗装設備の前記洗浄運転における洗浄圧縮空気の調整給送のための、圧縮空気源に接続されたまたは接続可能な、洗浄圧縮空気接続部17を有し、前記洗浄圧縮空気接続部17が前記粉体噴射装置4の前記負圧領域の下流側に設けられる、請求項9~11のいずれか一項に記載の粉体供給装置。前記洗浄圧縮空気接続部17が、分岐管、特にT字形部材を介して前記調量圧縮空気接続部7に接続される、請求項12に記載の粉体供給装置。手動操作可能なまたは自動作動式の圧力調整装置はまた、前記粉体塗装設備の前記洗浄運転において前記搬送圧縮空気接続部5に単位時間当たりに給送される搬送圧縮空気の量を調整するために設けられる、請求項12または13に記載の粉体供給装置。前記圧力調整装置はまた、前記粉体塗装設備の前記洗浄運転において前記洗浄圧縮空気接続部17に単位時間当たりに給送される洗浄圧縮空気の量を調整するように設計される、請求項14に記載の粉体供給装置。前記圧力調整装置はまた、前記粉体塗装設備の前記洗浄運転において前記調量圧縮空気接続部7に単位時間当たりに給送される調量圧縮空気の量を調整するように設計される、請求項14または15に記載の粉体供給装置。前記圧力調整装置が、特に色または粉体に変更がある場合、前記少なくとも1つの粉体噴射装置4に単位時間当たりに給送される圧縮空気総量の少なくとも20、好ましくは25~50が、前記粉体吐出流路13を通じて前記粉体室22内にパージ空気として流れ、前記少なくとも1つの粉体噴射装置4に単位時間当たりに給送される圧縮空気総量の残りの量が、前記粉体経路38を通じて前記噴霧装置40内にパージ空気として流れるように、搬送圧縮空気接続部5に単位時間当たりに給送される搬送圧縮空気の量、および/または前記洗浄圧縮空気接続部17に単位時間当たりに給送される洗浄圧縮空気の量、および/または前記粉体塗装設備の前記洗浄運転において前記調量圧縮空気接続部7に単位時間当たりに給送される調量圧縮空気の量を設定するように設計される、請求項16に記載の粉体給送装置。前記圧力調整装置が、特に色または粉体に変更がある場合、前記粉体塗装設備の前記洗浄運転において前記粉体噴射装置4に給送される圧縮空気の総量が、前記粉体噴射装置4に少なくとも10m3/h~17m3/hの体積流量で給送されるように設計され、前記圧力調整装置はまた、圧縮空気が前記粉体吐出流路13を通じて少なくとも3m3/hの体積流量で流れ、圧縮空気が前記粉体経路38を通じて少なくとも9m3/hの体積流量で流れるように、前記搬送圧縮空気接続部5に単位時間当たりに給送される搬送圧縮空気の量、および/または前記洗浄圧縮空気接続部17に単位時間当たりに給送される洗浄圧縮空気の量、および/または前記粉体塗装設備の前記洗浄運転において前記調量圧縮空気接続部7に単位時間当たりに給送される調量圧縮空気の量を設定するように設計される、請求項17に記載の粉体供給装置。複数の粉体噴射装置4が設けられ、前記複数の粉体噴射装置4が、前記粉体塗装設備の少なくとも前記洗浄運転において、前記圧力調整装置の助けにより個々にまたはグループで作動可能である、請求項17または18に記載の粉体供給装置。以下、添付図面を参照しながら、本発明による解決策の例示的な実施形態について説明する。図1は、後に加熱炉図1には図示せず内の対象物2上に融着される塗装用粉体を用いた対象物2の噴霧塗装用の本発明による粉体塗装設備1の例示的な実施形態を概略的に示す図である。粉体塗装設備1の運転を制御するために1つまたは複数の電子制御装置3が設けられる。粉体ポンプ4は、塗装用粉体の空気搬送用に設けられる。これらの粉体ポンプは、搬送圧縮空気としての役割を果たす圧縮空気によって、塗装用粉体が粉体容器から吸引されて流れ込む粉体噴射装置であってもよく、その後、搬送圧縮空気と塗装用粉体の混合物が共に容器内にまたは噴霧装置に流れる。例えば、好適な粉体噴射装置が、欧州特許第0412289号明細書に開示されている。圧縮空気によって少量の粉体部分を順次搬送するこれらの種類のポンプを粉体ポンプ4として使用することも可能であり、いずれの場合も、少量の粉体部分粉体量が粉体室内に貯蔵され、それから、圧縮空気によって粉体室の外に押し出される。圧縮空気は、粉体部分の後側に留まり、粉体部分をその前方に押し出す。圧縮空気が、ポンプ出口経路を通じて、スラグなどの、貯蔵された粉体部分をその前方に押し出すので、これらの種類のポンプは、圧縮空気押し出しポンプまたはスラグ搬送ポンプと呼ばれることもある。例えば、凝集した塗装用粉体を搬送するためのこのような種々の粉体ポンプが、以下の文献で知られている。独国特許出願公開第10353968号明細書、米国特許第6,508,610号明細書、米国特許出願公開第2006/0193704号明細書、独国特許出願公開第10145448号明細書、または国際公開第2005/051549号パンフレット。本発明は、上記種類の粉体ポンプのうちの1つに限定されるものではない。塗装粉体を空気搬送して塗装用粉体を流動化させる圧縮空気を生成するために、対応する圧力設定要素8例えば、圧力調整器および/または弁を介して種々の装置に接続された圧縮空気源6が存在する。粉体供給業者からの新粉体は、新粉体経路16または18の粉体ポンプ4によって供給業者の容器から篩装置10に給送され、この容器は、粉体量が例えば10~50kg、例えば25kgの例えば寸法的に安定した容器状もしくは袋状の例えば小型容器12、または、粉体量が例えば100kg~1000kgの例えば同様に寸法的に安定した容器状もしくは袋状の例えば大型容器14であってもよい。篩装置10は、振動子11を備えてもよい。以下の説明において、用語小型容器および大型容器は、いずれか一方の種類の容器に関して明示的に言及される場合を除き、寸法的に安定した容器および寸法的に安定していない可撓性の袋の両方を意味する。篩装置10により篩い分けされた塗装用粉体は、重力によって、または好ましくは、いずれの場合も粉体ポンプ4によって、粉体入口開口部26,26’に通じる1つまたは複数の粉体給送経路20,20’を介して寸法的に安定した粉体容器24の粉体室22内に搬送される。粉体室22の容積は、新粉体用の小型容器12の容積よりも実質的に小さいことが好ましい。本発明による解決策の考えられる一実施態様によれば、粉体容器24への少なくとも1つの粉体給送経路20,20’の粉体ポンプ4は、圧力空気押し出しポンプである。この場合、粉体給送経路20の最初の区間は、篩装置10により篩い分けされた粉体が、弁例えば、ピンチ弁を通って落下するポンプ室としての役割を果たすことができる。粉体給送経路20は、前記ポンプ室が一定量の粉体部分を収容した時点で、弁の閉鎖により篩装置10から流れに関して切り離される。次に、粉体部分は、粉体給送経路20,20’を通じて粉体室22内に圧縮空気によって押し込まれる。粉体経路38を通じて噴霧装置40に塗装用粉体を搬送する粉体ポンプ4例えば、粉体噴射装置は、粉体容器24の1つまたは好ましくは2つ以上の粉体出口開口部36に接続される。噴霧装置40は、塗装の対象であり、好ましくは塗装用筐体coatingcubical43に配置された対象物2に塗装用粉体42を噴霧するための噴霧ノズルまたは回転アトマイザを有することができる。粉体出口開口部36は、図1に図示する通り、粉体容器24の壁に配置可能であり、その壁は粉体入口開口部26,26’が配置された壁の反対側に位置する。しかしながら、図2aおよび図2bに図示する粉体容器24の実施形態では、粉体出口開口部36は、粉体入口開口部26,26’が位置する壁と隣接する壁に配設される。粉体出口開口部36は、粉体室22の底部近傍に配設されることが好ましい。粉体室22の大きさは、塗装用粉体容積1.0kg~12.0kg、好ましくは2.0kg~8.0kgの範囲内にあると好ましい。他の態様によれば、粉体室22の大きさは、好ましくは500cm3~30,000cm3、好ましくは2,000cm3~20,000cm3である。粉体室22の大きさは、連続的な噴霧塗装運転が可能であるが、粉体の変更のために塗装を中断して、迅速にかつ好ましくは自動的に、粉体室22を洗浄することができるように、粉体出口開口部36およびその出口開口部に接続された粉体経路38の数に応じて選択される。粉体室22は、粉体容器24内に収容された塗装用粉体を流動化させるための流動化装置30を備えることができる。流動化装置30は、開気孔を有するかまたは細孔を備え、圧縮空気は透過するが塗装用粉体は透過しない材料で作られた少なくとも1つの流動化壁を含む。図1に示していないが、粉体容器24については、流動化壁が、粉体容器24の底部を形成し、粉体室22と流動化圧縮空気室との間に配設されると有利である。流動化圧縮空気室は、圧力設定要素8を介して圧縮空気源6に接続可能でなくてはならない。塗装の対象である対象物2に付着しない塗装用粉体42は、ファン46の吸引気流によって余剰粉体経路44を介してサイクロン分離器48内に余剰粉体として吸引される。余剰粉体は、サイクロン分離器48内の吸引気流から可能な限り分離される。次に、分離された粉体部分は、回収粉体としてサイクロン分離器48から粉体回収経路50を介して篩装置10に導かれ、そこで、回収粉体単独でまたは新粉体と混合されて篩装置10を通過し、粉体給送経路20,20’を介して再び粉体室22内に入る。図1の点線51により概略的に図示する通り、粉体の種類および/または粉体汚損の程度に応じて、篩装置10から粉体回収経路50を切り離し、回収粉体を廃棄容器内に導くという選択肢も与えられる。粉体回収経路50は、篩装置10から粉体回収経路を切り離す必要がなくなるように、この粉体回収経路を篩装置10または廃棄容器に選択的に接続することができるダイバータ52を備えてもよい。制御装置3および粉体給送経路20,20’の粉体ポンプ4によって粉体室22内への塗装用粉体の給送を制御するために、粉体容器24は、1つ以上のセンサ例えば、2つのセンサS1および/またはS2を有してもよい。例えば、下側のセンサS1は粉面レベルの下限を検出し、上側センサS2は粉面レベルの上限を検出する。サイクロン分離器48の下端部48-2は、回収粉体用の貯蔵容器として設計および使用可能であり、また、この目的で、1つ以上のセンサ例えば、2つのセンサS3および/またはS4を備えることができ、これらのセンサは制御装置3に機能的に接続される。その結果、サイクロン分離器48内に回収粉体が十分にある場合、噴霧装置40によって噴霧塗装運転に十分な量の回収粉体を、篩装置10を通じて粉体室22に給送するために、新粉体経路16および18を通じた新粉体の給送を例えば、自動的に停止することができる。このための回収粉体が、サイクロン分離器48内にもはや十分にない場合、新粉体給送経路16または18を通じた新粉体の給送に自動的に切り替えることができる。更に、新粉体および回収粉体が互いに混合されるように、これらの粉体を篩装置10に同時に給送するという選択肢もある。サイクロン分離器48からの排気が、排気経路54を介してアフターフィルタ装置56内に入り、アフターフィルタ装置内の1つまたは複数のフィルタ要素58を通じてファン46に至り、ファンの下流に、外部環境に流れ出る。フィルタ要素58は、フィルタバッグまたはフィルタカートリッジまたはフィルタ板または類似のフィルタ要素であってもよい。フィルタ要素58によって気流から分離された粉体は、通常は廃棄粉体であり、重力によって廃棄容器内に落下する、あるいは、図1に示す通り、各々粉体ポンプ4を含む1つまたは複数の廃棄経路60を介して、廃棄ステーション63にある廃棄容器62内に搬送可能である。粉体の種類および粉体塗装状態に応じて、廃棄粉体が、塗装回路に再進入するために篩装置10に再び回収されてもよい。これは、廃棄経路60のダイバータ59および分岐経路61によって図1に概略的に図示されている。種々の色を各々短期間だけ噴霧する多色運転multi-coloroperation中は、通例、サイクロン分離器48およびアフターフィルタ装置56が使用され、アフターフィルタ装置56からの廃棄粉体が廃棄容器62内に入る。サイクロン分離器48の粉体分離効率は、一般に、アフターフィルタ装置56の分離効率よりも低いが、前記サイクロン分離器の洗浄はアフターフィルタ装置56よりも更に迅速に行うことができる。同じ粉体を長期間使用する単色運転中は、サイクロン分離器48を省略し、排気経路54の代わりに余剰粉体経路44をアフターフィルタ装置56に接続し、この場合、回収の対象である粉体を収容する廃棄経路60を回収粉体経路として篩装置10に接続することができる。そして通例、単色運転中、問題のある塗装用粉体が含まれている場合に限り、サイクロン分離器48をアフターフィルタ装置56と組み合わせて使用する。この場合、サイクロン分離器48からの回収粉体のみが、粉体回収経路50を介して篩装置10に給送され、その一方で、アフターフィルタ装置56からの廃棄粉体は、廃棄物として廃棄容器62内にまたはアフターフィルタ装置56の出口開口部の真下に廃棄経路60を介さずに載置可能な別の廃棄容器内に入る。サイクロン分離器48の下端は、出口弁64例えば、ピンチ弁を有することができる。更に、前記出口弁64より上側の、サイクロン分離器48の下端部48-2の下端内または下端に、塗装用粉体を流動化させる流動化装置66を設けることができ、この端部は貯蔵容器として設計される。流動化装置66は、開気孔を有するかまたは細孔を備え、圧縮空気は透過するが塗装用粉体は透過しない材料で作られた少なくとも1つの流動化壁80を含む。流動化壁80は、粉体路と流動化圧縮空気室81との間に配設される。流動化圧縮空気室81は、圧力設定要素8を介して圧縮空気源6に接続可能である。新しい塗装用粉体を取り出すために、新粉体経路16および/または18は、供給業者の容器12または14内に浸漬可能な粉体搬送チューブ70にその新粉体経路の上流端において流れに関して、直接または粉体ポンプ4により、接続可能である。粉体ポンプ4は、新粉体経路16または18の始端、終端もしくは途中に、または粉体搬送チューブ70の上端もしくは下端に配設することができる。図1は、新粉体用の小型容器として、袋受けホッパ74内の新粉体用の粉体袋12を示している。粉体袋12は、袋開口部が袋の上端にある状態で、袋受けホッパ74により画定された形状で保持される。袋受けホッパ74は、一対の秤または計量センサ76上に配設することができる。その種類に応じて、前記一対の秤または計量センサ76は、袋受けホッパ74の重量を差し引いた後、小型容器12内の塗装用粉体の重量ひいてはその量にも相当する画面表示および/または電気信号を生成することができる。少なくとも1つの振動する振動子78は、袋受けホッパ74に配設されることが好ましい。各袋受けホッパ74に、2つ以上の小型容器12を設けることができる、および/または代替的に使用可能である2つ以上の大型容器14を設けることができる。これにより、ある容器から別の小型容器12または大型容器14の迅速な切り替えが可能になる。図1に図示していないが、原則として、篩装置10が、粉体容器24に一体化されることが考えられる。更に、新粉体が十分に良好な品質である場合、篩装置10を除外してもよい。この場合、経路44および55の回収粉体を篩い分けするために、更に、例えば、サイクロン分離器48の上流側もしくは下流側またはサイクロン分離器48自体に分離篩を使用するという選択肢もある。回収粉体もまた、その粉体の品質が再利用するのに十分に良好である場合、篩を必要としない。粉体入口開口部26,26’は、粉体容器24の側壁に、好ましくは粉体室22の底部近傍に配設される。図2aおよび図2bに図示する粉体容器24の例示的な実施形態では、少なくとも1つの残留粉体出口33が、粉体容器24の同一の側壁に更に設けられ、この残留粉体出口を通じて、洗浄運転中に粉体室22内に導入された洗浄圧縮空気の助けにより、残留粉体を粉体室22の外に追い出すことができる。洗浄運転中に、粉体室22内に洗浄圧縮空気を導入できるように、粉体容器24は、側壁に少なくとも1つの洗浄圧縮空気入口32-1,32-2を有する。粉体塗装設備1の洗浄運転中、洗浄圧縮空気を粉体室22に給送するために、洗浄圧縮空気入口32-1,32-2が、洗浄圧縮空気給送経路101-1,101-2,101-3を介して圧縮空気源6に流れに関して接続される。各洗浄圧縮空気入口32-1,32-2は、粉体容器24の側壁に入口開口部を有することが好ましく、その入口開口部は、塗装用粉体が、粉体塗装設備1の粉体塗装運転中に、必要なときに必要に応じて、粉体室22に給送される粉体入口開口部26,26’と同一である。以下、図2aおよび図2bに図示する粉体容器24を参照しながら、粉体室22を洗浄する運転について更に詳細に説明する。更に、洗浄圧縮空気入口32-1,32-2の入口開口部が設けられた、粉体容器24の側壁に、残留粉体出口33の少なくとも1つの出口開口部があり、この残留粉体出口を通じて、粉体塗装設備1の洗浄運転において粉体室22内に導入された洗浄圧縮空気の助けにより、残留粉体が粉体室22の外に追い出される。既に述べた通り、粉体容器24は、少なくとも粉体塗装設備1の粉体塗装運転中に粉体室22内に流動化圧縮空気を導入するために、流動化装置30を具備している。更に、粉体容器24は、圧力を均一にする目的で、粉体室22内に導入された流動化圧縮空気を再び吐出できる出口開口部を備えた少なくとも1つの流動化圧縮空気出口31を有する。流動化圧縮空気出口31の出口開口部は、残留粉体出口33の出口開口部と同一であることが好ましい。以下、図2aおよび図2bの例を参照しながら、粉体塗装設備1用の粉体供給装置の粉体容器24の例示的な実施形態について詳細に説明する。図2aおよび図2bに図示する粉体容器24は、特に、図1の例を参照しながら前述した粉体塗装設備1の一部として相応しい。図2aに図示する通り、例示的な実施形態は、カバー23により閉鎖されたまたは閉鎖可能な粉体容器24を含み、カバー23が、好ましくは迅速に解除可能な接続を介して、粉体容器24に接続可能である。図2aに図示する粉体容器24は、塗装用粉体を受け入れる実質的に直方体の粉体室22を有する。圧縮空気経路を介して粉体室22から残留粉体を除去するための粉体塗装設備1の洗浄運転において、圧縮空気源6が接続可能である少なくとも1つの洗浄圧縮空気入口32-1,32-2が、粉体室22内に洗浄圧縮空気を導入するために、粉体容器24の側壁24-3に設けられる。更に、出口開口部を有する残留粉体出口33が粉体容器24の上記側壁24-3に設けられ、この出口開口部を介して、粉体塗装設備1の洗浄運転中に粉体室22内に導入された洗浄圧縮空気の助けにより、残留粉体を粉体室22の外に追い出すことができる。特に図2bの例から推測できるように、粉体容器24の例示的な実施形態では、合計2つの洗浄圧縮空気入口32-1,32-2が設けられ、2つの洗浄圧縮空気入口32-1,32-2各々が入口開口部を有する。その一方で、出口開口部を1つだけ備える残留粉体出口33が1つだけ設けられ、洗浄圧縮空気入口32-1,32-2の2つの入口開口部が、残留粉体出口34の出口開口部から鉛直方向に間隔を置いて配置される。詳細には、特に図2bの例から推測できるように、例示的な実施形態では、残留粉体出口33の出口開口部が、粉体容器24の側壁24-3の上部領域に設けられ、洗浄圧縮空気入口32-1,32-2の入口開口部が、粉体容器24の側壁24-3の下部領域に設けられる。一方では入口開口部、そして他方では出口開口部の前記の特別な構成で達成される効果により、粉体塗装設備1の洗浄運転中、まず第1に、粉体容器24の底壁24-2にまだ付着している可能性のある残留粉体が、粉体室22内に導入された洗浄圧縮空気により巻き上げられ、残留粉体出口33の出口開口部を介して洗浄圧縮空気と共に粉体室22の外に運び出される。また、図2aに示す通り、空気の渦airroll35が粉体室22内に形成される。洗浄運転中に、粉体容器24の壁24-1,24-2,24-3,24-4,24-5および粉体容器24のカバー23にまだ付着している可能性のある残留粉体を、前記空気の渦35により効果的に離脱させ、粉体室22の外に運び出すことができる。残留粉体出口33の出口開口部が、2つの洗浄圧縮空気入口32-1,32-2の入口開口部をも設けられる粉体容器24のその側壁24-3の上部領域に配設されることにより、粉体室22内に導入された洗浄圧縮空気は、粉体容器24の側壁24-1,24-3,24-4,24-5および底壁24-2ならびに粉体容器24のカバーの内壁の周囲に流れた後方向に比較的大きな変化のない状態で、再び粉体室22の外に導かれ得る。この結果、洗浄圧縮空気と共に移送された残留粉体の少なくとも大部分を、粉体室22から洗浄圧縮空気と一緒に吐出することができる。図2aおよび図2bに示す例示的な実施形態では、2つの洗浄圧縮空気入口32-1,32-2の入口開口部は、粉体塗装設備1の粉体塗装運転において、必要なときに必要に応じて、粉体室22内に塗装用粉体を給送するために、粉体室22の外側に粉体給送経路20,20’を接続可能な粉体入口開口部としての役割を果たす。したがって、図示の実施形態では、各洗浄圧縮空気入口32-1,32-2は、粉体塗装設備1の粉体塗装運転において、必要なときに、粉体給送経路20,20’に流れに関して接続された粉体入口20-1,20-2の機能を得る。しかし、当然ながら、洗浄圧縮空気入口32-1,32-2に加えて、別の粉体入口20-1,20-2を設けることも考えられる。図2aおよび図2bに図示する実施形態では、粉体塗装設備1の粉体塗装運転において、2つの粉体入口20-2,20-1の一方の入口開口部は、必要なときに必要に応じて、新粉体を給送する役割を果たし、2つの粉体入口20-2,20-1の他方の入口開口部は、必要なときに必要に応じて、回収粉体を給送する役割を果たす。しかし、当然ながら、粉体塗装設備1の粉体塗装運転において、回収粉体および新粉体の両方が、必要なときに必要に応じて、同一の粉体入口20-2,20-1から入口開口部を介して供給可能であることも考えられる。図2aおよび図2bに図示する実施形態では、粉体室22内に流動化圧縮空気を導入するために、流動化装置30を設けることが好ましい。流動化圧縮空気は、端壁、側縦壁、底壁または天壁を通じて粉体室22内に導入可能である。図示の実施形態によれば、粉体室22の底壁24-2は、流動化床として設計されている。流動化床は、粉体吐出装置の助けにより前記塗装用粉体を簡単に取り出すことができるように、粉体塗装設備1の粉体塗装運転中に、粉体室22内で塗装用粉体を浮遊状態にする流動化させるために、底壁より下に配設された流動化圧縮空気室からの流動化圧縮空気が粉体室22内に上向きに流入できる複数の開気孔または小さな流通開口を有する。流動化圧縮空気は、流動化圧縮空気入口を通じて流動化圧縮空気室に給送される。流動化装置30の運転中に、粉体室22内の圧力が予め定められた最大圧力を超えないように、粉体室22は、粉体室22内に導入された流動化圧縮空気を吐出するためおよび圧力を均一にするための出口開口部を備えた少なくとも1つの流動化圧縮空気出口31を有する。特に、少なくとも1つの流動化圧縮空気出口31の出口開口部は、粉体室22内の流動化装置30の運転中に、正圧が大気圧よりも最大0.5bar優勢になるような寸法とされるべきである。図2aおよび図2bに図示する実施形態では、残留粉体出口33の出口開口部は、流動化圧縮空気出口31の出口開口部と同一である。しかし、当然ながら、流動化圧縮空気出口31を、例えば、粉体容器24のカバー23に設けることも可能である。特に図2aの例で推測できるように、図示の実施形態では、流動化圧縮空気出口31は、粉体塗装設備1の粉体塗装運転中に、粉体室22から粉体が放出されるのを防止するために、立上り管27に粉体室22の外側で接続されたまたは接続可能な通気経路を有する。粉体室22内に導入された流動化圧縮空気を吐出するために、更に、好ましくは粉体室22の上部領域内に突出する通気経路を設けることも考えられる。通気経路の突出端は、排出設備extractioninstallationの排出漏斗内に突出可能である。前記排出設備を、例えば、ブースタエアムーバとして形成することができる。エアムーバとしても知られるブースタは、コアンダ効果に基づき動作し、その運転のために、少量で給送しなければならない通例の圧縮空気を必要とする。前記空気量は、周囲圧力よりも高い圧力を有する。ブースタは、排出漏斗内で、大量および低圧で、高速の気流を発生させる。それゆえ、ブースタは、通気経路または流動化圧縮空気出口31との併用で特に良好に適している。図2aに図示する例示的な実施形態では、粉体容器24は、粉体室22内の最大許容粉面レベルを検出するための非接触で動作するレベルセンサS1,S2を有する。この接続では、少なくとも1つの粉体入口20-1,20-2の入口開口部を介して粉体室22に新粉体または回収粉体を、好ましくは自動的に、給送するために、最小粉面レベルを検出し、前記最小粉面レベルに達し次第またはこのレベルより下に下がり次第、制御装置3に対応するメッセージを出力するように粉体容器24に対して配設される更なるレベルセンサを設けることが考えられる。粉体室22内の粉面レベルを検出するためのレベルセンサS1,S2は、非接触で動作するレベルセンサであることが好ましく、粉体室22の外側に配設されるとともに粉体室から隔離される。これにより、レベルセンサS1,S2の汚損が防止される。レベルセンサS1,S2は、粉面レベルが一定の高さに達したときに信号を発生する。例えば、所定の最大高さレベルを検出するおよび所定の最低高さレベルを検出するために、このような複数の粉面レベルセンサS1,S2を異なる高さに配設することも可能である。粉体噴射装置4が粉体室22から塗装用粉体を取り出す期間中であっても、粉体室内に所定の高さレベルまたは所定の高さレベルの領域を維持し、噴霧装置40または他の容器内に前記塗装用粉体を空気搬送するために、少なくとも1つのレベルセンサS1,S2の信号を粉体入口20-1,20-2から粉体室22内への塗装用粉体の自動的な粉体給送の制御に使用することが好ましい。このような粉体噴霧塗装運転中、洗浄圧縮空気は、導かれるとしても減圧下で粉体室22内にのみ導かれる。塗装を中断して粉体室22を洗浄するために、例えば、ある種の粉体を別の種類の粉体に変更する間に、少なくとも1つの洗浄圧縮空気入口32-1,32-2を通じて粉体室22に洗浄圧縮空気が給送される。洗浄圧縮空気は、粉体容器24の内部に空気の渦35を発生させ、前記空気の渦は、粉体容器24の内壁にまだ付着している可能性のある残留粉体を離脱させ、残留粉体出口34を通じて前記残留粉体を粉体室22の外に追い出す。更に、図面には明確に図示していないが、粉体室22内に広がる空気圧を測定するための装置を設けることも考えられる。これは、一般に粉体容器24が高圧容器として設計されていないので、粉体塗装設備1の粉体塗装運転中の流動化圧縮空気の導入および粉体塗装設備1の洗浄運転における洗浄圧縮空気の導入により、粉体容器24の内部に過剰な正圧を蓄積しないようにするために注意を必要とする限りにおいて重要である。この点では、粉体室22内の最大許容正圧が0.5barの値を超えないと好ましい。最後に述べる実施形態では、特に、粉体室22内で測定された空気圧が、連続的にまたは所定の時間にもしくは所定の事象で制御装置3に入力され、粉体室22に単位時間当たりに給送される流動化圧縮空気の量、および/または少なくとも1つの流動化圧縮空気出口31を介して粉体室22から単位時間当たりに吐出される流動化圧縮空気の量が、粉体室22内に広がる空気圧に応じて、好ましくは自動的に、調節されることが考えられる。これに対して、粉体塗装設備1の洗浄運転中に、制御装置3の助けにより、粉体室22に単位時間当たりに給送される洗浄圧縮空気の量、および/または少なくとも1つの残留粉体出口33を介して単位時間当たりに吐出される洗浄圧縮空気の量が、粉体室22内に広がる空気圧に応じて、好ましくは自動的に、調節されると好ましい。図2aの例から推測できるように、例示的な実施形態では、好ましくは重力によって、粉体室22から塗装用粉体を除去するために、必要なときに必要に応じて、ピンチ弁21の助けにより開放可能である、粉体出口25が、粉体容器24の底壁24-2に設けられる。特に、この粉体出口は、色または粉体に変更がある場合で、古い種類の塗装用粉体が粉体室22内にまだ存在するときには必ず必要となる。粉体室22は、粉体室22の底面と側面が、縁、特に直角の縁により互いに連結された角形の内面形状を有することが特に好ましい。粉体室22の前記角形の内面形状により、粉体塗装設備1の洗浄運転中に、粉体室22の内部に形成される空気の渦35が、層流境界層よりむしろ乱流境界層を確実に形成するようにし、これにより、粉体容器24の内壁に付着している残留粉体の除去を容易にする。粉体塗装設備1の洗浄運転中に、粉体容器24の内部にできるだけ理想的な空気の渦35を形成できるように、粉体室22の高さが、180mm~260mm、好ましくは200mm~240mm、および更に好ましくは220mmであり、粉体室22の幅が、140mm~220mm、好ましくは160mm~200mm、および更に好ましくは180mmであり、粉体室22の長さが、510mm~590mm、好ましくは530mm~570mm、および更に好ましくは550mmであると好ましいことが実証されている。粉体室22が前記規定の寸法であることを前提として、粉体容器24の共通の端壁24-3に、少なくとも1つの洗浄圧縮空気入口32-1,32-2および少なくとも1つの残留粉体出口33を更に設けるべきである。更に、図2aおよび図2bに示す粉体供給装置は、1つ、好ましくは2つ以上の粉体噴射装置4によって粉体ホース38を介して噴霧装置40に塗装用粉体を搬送することができ、また前記噴霧装置によって塗装対象物2に前記塗装用粉体を噴霧できるように、少なくとも1つの粉体吐出装置を有する。図2aに図示する通り、対応する粉体吐出開口部36が、粉体容器24の室壁24-3および24-4に設けられる。図示の実施形態では、粉体塗装設備1の粉体塗装運転中に粉体室22から塗装用粉体を吸引することができ、また前記塗装用粉体を噴霧装置40に給送できるように、粉体吐出開口部36各々が、関連する粉体噴射装置4に流れに関して接続される。粉体吐出開口部36は、流動化させた塗装用粉体を吸引するための有効領域を増加させるために楕円形であることが好ましい。粉体噴射装置4によって粉体室22から可能な限りすべての塗装用粉体を取り出すことができるように、粉体吐出開口部36は、粉体室22内のできるだけ低い位置に配設される。粉体噴射装置4は、最も高い粉面レベルよりも高い位置に配置されることが好ましく、各々図2aおよび図2bの点線により図示する粉体吐出流路13を介して、粉体吐出開口部36のうちの1つに接続される。粉体噴射装置4が、最大粉面レベルよりも高く配設されることにより、粉体噴射装置4のスイッチが入っていない場合に、粉体室22から塗装用粉体が上昇して粉体噴射装置4内に入り込むことを回避する。粉体吐出流路13は、例えば、粉体室22内に突出するディップ管内または図2aおよび図2bによる実施形態で規定する通り粉体容器24の側壁24-4,24-5内に形成されてもよい。粉体吐出流路13が実際にどのように実現されるかに関わらず、粉体吐出流路13の直径が、最大10mm~少なくとも3mm、および好ましくは8mm~5mmであると好ましい。それゆえ、粉体吐出流路13の直径は、従来技術で知られる解決策と比較して縮小されている。図2bに図示する通り、各粉体噴射装置4は、噴射装置4の負圧領域内で負圧を発生させる搬送圧縮空気の調整給送のための、圧縮空気源に接続可能な、搬送圧縮空気接続部5を有し、これにより、粉体室22から粉体吐出流路13を介して塗装用粉体を吸引し、次に、粉体ホース38により粉体出力受けノズル9を通じて受け取り点上記噴霧装置40または更なる粉体容器24であってもよいに前記塗装用粉体を搬送する。粉体の搬送を支援するために、粉体噴射装置4は、粉体出力9の搬送圧縮空気粉体流に追加の圧縮空気を給送するための追加の圧縮空気入口または調量空気入口7を備えることができる。分かり易くする理由から図示していないが、図2aおよび図2bに図示する実施形態では、複数の粉体噴射装置4が用いられ、複数の粉体噴射装置の粉体吐出流路13が粉体容器24の対向する2つの側壁24-4,24-5内に形成される。しかし、当然ながら、粉体吐出流路13が、粉体容器24の側壁内に形成されるのではなく、むしろ粉体吸引管として形成されることも考えられる。図2bの例から推測できるように、この例示的な実施形態では、少なくとも1つの粉体噴射装置4が、搬送圧縮空気の調整給送のための、圧縮空気源に接続されたまたは接続可能な、搬送圧縮空気接続部5と、調量圧縮空気の調整給送のための、同様に圧縮空気源6に接続されたまたは接続可能な、調量圧縮空気接続部7とを有し、粉体噴射装置4に給送された搬送圧縮空気が、粉体噴射装置4に割り当てられた粉体吐出流路13を介して粉体室22から塗装用粉体を吸引できるようにして、粉体噴射装置4の負圧領域内に負圧を発生させ、調量圧縮空気接続部7が、粉体噴射装置4の負圧領域の下流側に設けられる。図2bの例からは推測できないが、少なくとも1つの粉体噴射装置4はまた、粉体噴射装置4の搬送圧縮空気接続部5を介して給送された搬送圧縮空気がベンチュリノズルを流れ、その結果、ベンチュリノズルの最も狭い横断面領域で動圧が低下して負圧領域を形成するようにして配設および形成された、ベンチュリノズルを有することが好ましい。図2bに示す実施形態では、少なくとも1つの粉体噴射装置4が、粉体出口を形成するために粉体噴射装置4の負圧領域の下流側に配設および形成された、交換可能な受けノズル9を有し、粉体噴射装置4の助けにより粉体室22から吸引された塗装用粉体を噴霧装置40に搬送するために、粉体経路38特に、粉体ホースに接続されるまたは接続可能である。図2bに示す特別な実施形態では、少なくとも1つの粉体噴射装置4はまた、粉体塗装設備の洗浄運転における洗浄圧縮空気の調整給送のための、圧縮空気源に接続されたまたは接続可能な、洗浄圧縮空気接続部17を有し、洗浄圧縮空気接続部5が、粉体噴射装置4の負圧領域の下流側に設けられる。当然ながら、他の実施態様も考えられるが、図2bに図示する通り、洗浄圧縮空気接続部17が、分岐管、特にT字形部材を介して調量圧縮空気接続部7に接続可能である。特に、粉体塗装設備の洗浄運転において搬送圧縮空気接続部5に単位時間当たりに給送される搬送圧縮空気の量を調整するために、手動操作可能なまたは自動作動式の圧力調整装置が設けられると好ましい。圧力調整装置は、好ましくは、粉体塗装設備の洗浄運転において洗浄圧縮空気接続部17に単位時間当たりに給送される洗浄圧縮空気の量を調整するように設計されるべきである。代替案としてまたはこれに追加して、圧力調整装置が、粉体塗装設備の洗浄運転において調量圧縮空気接続部7に単位時間当たりに給送される調量圧縮空気の量を調整するように設計されると好ましい。特に、ここで圧力調整装置は、特に色または粉体に変更がある場合、少なくとも1つの粉体噴射装置4に単位時間当たりに給送される圧縮空気総量の少なくとも20、および好ましくは25~50が、粉体吐出流路13を通じて粉体室22内にパージ空気として流れ、少なくとも1つの粉体噴射装置4に単位時間当たりに給送される圧縮空気総量の残りの量が、粉体経路38を通じて噴霧装置40にパージ空気として流れるようにして、搬送圧縮空気接続部5に単位時間当たりに給送される搬送圧縮空気の量、および/または洗浄圧縮空気接続部17に単位時間当たりに給送される洗浄圧縮空気の量、および/または粉体塗装設備の洗浄運転において調量圧縮空気接続部7に単位時間当たりに給送される調量圧縮空気の量を設定するように設計可能である。特に、ここで圧力調整装置は、粉体塗装設備の洗浄運転において粉体噴射装置4に給送される圧縮空気の総量が、粉体噴射装置4に少なくとも10m3/h~17m3/hの体積流量で給送されるように設計可能であり、圧力調整装置はまた、圧縮空気が粉体吐出流路13を通じて少なくとも3m3/hの体積流量で流れ、圧縮空気が粉体経路38を通じて少なくとも9m3/hの体積流量で流れるようにして、搬送圧縮空気接続部5に単位時間当たりに給送される搬送圧縮空気の量、および/または洗浄圧縮空気接続部17に単位時間当たりに給送される洗浄圧縮空気の量、および/または粉体塗装設備の洗浄運転において調量圧縮空気接続部7に単位時間当たりに給送される調量圧縮空気の量を設定するように設計されることが好ましい。少なくとも1つの粉体噴射装置4ならびに関連する粉体吐出流路13および関連する粉体吐出開口部36から残留粉体を除去するために、また、粉体噴射装置4の粉体出口9に流れに関して接続された、図2aおよび図2bには明確に図示していない粉体経路38から残留粉体を除去するために、少なくとも1つの粉体噴射装置の搬送圧縮空気接続部5が、搬送圧縮空気接続部5を介して粉体噴射装置4に圧縮空気を給送するために、圧縮空気源に接続可能である。従来技術で知られる解決策と比較すると、例示的な実施形態では、粉体噴射装置4に割り当てられた粉体吐出流路13が短縮されるように設計され、粉体塗装設備の洗浄運転において少なくとも1つの粉体噴射装置4に単位時間当たりに給送される圧縮空気の量が、粉体噴射装置4において分割され、一方の部分流が粉体吐出流路13を通じて粉体室22内に流入し、他の部分流が粉体噴射装置4の受けノズル9、受けノズルに接続された粉体経路38、および例えば、粉体経路38に接続された噴霧装置40を流れる。粉体噴射装置4に給送された圧縮空気総量の2つの部分流は、パージ空気としての役割を果たし、粉体供給装置の対応する構成要素を洗浄する。この場合、洗浄運転において搬送圧縮空気接続部5を介して少なくとも1つの粉体噴射装置4に単位時間当たりに給送される搬送空気の少なくとも20、および好ましくは25~50が、粉体吐出流路13を通じてパージ空気として流れるように、粉体吐出流路13の長さおよび有効径が、粉体経路38の長さおよび有効径に対して一致することが好ましい。特に、粉体吐出流路13の効果的な洗浄を可能にするために、3m3/h~4m3/hの体積流量が好ましい。原則として、少なくとも1つの粉体噴射装置4の搬送圧縮空気接続部5が、粉体塗装設備の洗浄運転において、粉体噴射装置4に圧縮空気を少なくとも10m3/h~15m3/hの体積流量で給送する洗浄圧縮空気源に接続可能であることが考えられる。図2aおよび図2bに図示した実施形態で規定する通り複数の粉体噴射装置4が粉体容器24毎に設けられる場合、複数の粉体噴射装置4は、粉体塗装設備の少なくとも洗浄運転において、圧縮空気が粉体噴射装置4の個々の搬送圧縮空気接続部5に好ましくは10m3/h~15m3/hの体積流量で選択的に給送されるようにして、制御装置3の助けにより個々にまたはグループで作動可能であると好ましい。最終的に、粉体室22が取り外し可能なカバー23を備えていると好ましく、粉体室22への迅速なアクセスを可能にするために、前記カバー23が迅速に解除可能な接続により粉体室22に接続可能であり、これは、例えば、圧縮空気ガンの助けによる手作業での再洗浄に必要となる。カバーと粉体室22との間の迅速に解除可能な接続が、例えば、機械的接続、磁気的接続、空気接続または流体圧接続であってもよい。本発明は、前述の例示的な実施形態に限定されるものではなく、むしろ本明細書に開示した特徴すべての全体像から得られる。"