複数の加熱コイルから構成される加熱コイル群と、前記加熱コイル群の各加熱コイルに高周波電力を供給する複数のインバータと、前記加熱コイル群に投入される電力を検出する電力検出手段と、前記加熱コイル群に投入される電力が設定電力になるように、前記各インバータ回路をそれぞれ制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記加熱コイル群に投入される電力を調節する際、前記各加熱コイル相互間の磁気干渉の多寡に応じて予め選択された加熱コイルの投入電力を調節した後、他の加熱コイルの投入電力を調節することを特徴とする誘導加熱調理器。前記制御手段は、前記加熱コイル群の各加熱コイルのうち、磁気干渉が多く、他の加熱コイルの投入電力の変動に与える影響が大きい加熱コイルが予め選択され、前記加熱コイル群に投入される電力を調節する際、予め選択された前記加熱コイルの投入電力を調節した後、他の加熱コイルの投入電力を調節することを特徴とする請求項1記載の誘導加熱調理器。前記加熱コイル群は、略円形状の内コイルと、その周囲の周方向に複数配置した外コイルとから構成されたことを特徴とする請求項1または2記載の誘導加熱調理器。前記複数の外コイルは、1つの前記インバータ回路により高周波電力が供給されることを特徴とする請求項3記載の誘導加熱調理器。前記制御手段は、前記加熱コイル群に投入される電力を調節する際、前記外コイルの投入電力を調節した後、前記内コイルの投入電力を調節することを特徴とする請求項3または4記載の誘導加熱調理器。前記加熱コイル群は、同心円状に配置された、内コイルおよび外コイルから構成されたことを特徴とする請求項1または2記載の誘導加熱調理器。前記制御手段は、前記加熱コイル群に投入される電力を調節する際、前記内コイルの投入電力を調節した後、前記外コイルの投入電力を調節することを特徴とする請求項1~6の何れか1項に記載の誘導加熱調理器。前記インバータ回路は、2つのスイッチング素子を直列に接続したアームを少なくとも2つ有し、前記制御手段は、前記アームの相互間の前記スイッチング素子の駆動位相差を可変することで、前記加熱コイルの投入電力を調節することを特徴とする請求項1~7の何れか1項に記載の誘導加熱調理器。前記インバータ回路は、スイッチング素子を有し、前記制御手段は、前記スイッチング素子の駆動周波数を可変することで、前記加熱コイルの投入電力を調節することを特徴とする請求項1~7の何れか1項に記載の誘導加熱調理器。前記スイッチング素子が、ワイドバンドギャップ半導体により形成されたことを特徴とする請求項8または9記載の誘導加熱調理器。前記ワイドバンドギャップ半導体は、炭化珪素、窒化ガリウム系材料、またはダイヤモンドであることを特徴とする請求項10記載の誘導加熱調理器。前記制御手段は、前記電力検出手段により検出された前記加熱コイル群に投入される電力が、所定の電力下限値より低い場合、前記各加熱コイル相互間の磁気干渉の多寡に応じて予め選択された加熱コイルの投入電力を上昇させた後、他の加熱コイルの投入電力を上昇させることを特徴とする請求項1~11の何れか1項に記載の誘導加熱調理器。前記制御手段は、前記電力検出手段により検出された前記加熱コイル群に投入される電力が、所定の電力上限値より大きい場合、前記各加熱コイル相互間の磁気干渉の多寡に応じて予め選択された加熱コイルの投入電力を低下させた後、他の加熱コイルの投入電力を低下させることを特徴とする請求項1~12の何れか1項に記載の誘導加熱調理器。前記インバータ回路の出力電流を検出する出力電流検出手段を備え、前記制御手段は、前記出力電流検出手段により検出された出力電流が、所定の電流上限値より大きい場合、前記各加熱コイル相互間の磁気干渉の多寡に応じて予め選択された加熱コイルの投入電力を低下させた後、他の加熱コイルの投入電力を低下させることを特徴とする請求項1~13の何れか1項に記載の誘導加熱調理器。複数の加熱コイルを同時に駆動する場合、加熱コイル相互間の磁気干渉の影響により、ある加熱コイルの投入電力を変化させると他の加熱コイルの投入電力が変化する場合がある。このような磁気干渉の影響下において、複数の加熱コイルからなる加熱コイル群への投入電力各加熱コイルのトータル電力を制御する場合、各加熱コイルの電力変化が相互に影響し合い、加熱コイル群への投入電力が所望の設定電力となるように各加熱コイルの電力を設定することが困難となる、という問題点があった。従来の誘導加熱調理器では、特許文献1にあるように独立した小径加熱コイルと大径加熱コイルを鍋検知時のみ駆動順序に差を持たしているが、駆動中の制御タイミングは同一となっている。これではお互いの加熱コイルから発生する磁界による磁気干渉の影響から設定電力となるように各加熱コイルを制御することが困難であった。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、複数の加熱コイル相互間に磁気干渉が生じる場合であっても、加熱コイル群に投入される電力を容易に制御することができる誘導加熱調理器を得るものである。本発明に係る誘導加熱調理器は、複数の加熱コイルから構成される加熱コイル群と、前記加熱コイル群の各加熱コイルに高周波電力を供給する複数のインバータと、前記加熱コイル群に投入される電力を検出する電力検出手段と、前記加熱コイル群に投入される電力が設定電力になるように、前記各インバータ回路をそれぞれ制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記加熱コイル群に投入される電力を調節する際、前記各加熱コイル相互間の磁気干渉の多寡に応じて予め選択された加熱コイルの投入電力を調節した後、他の加熱コイルの投入電力を調節するものである。本発明は、複数の加熱コイル相互間に磁気干渉が生じる場合であっても、加熱コイル群に投入される電力を容易に制御することができる。実施の形態1.図1は、実施の形態1における誘導加熱調理器の回路構成を示す図である。図1において、商用交流電源から整流回路を通して供給される電源を直流電源1として表記する。直流電源1の後段はリアクトル2と平滑コンデンサ16とから構成されている。そして、インバータ回路14へ入力される入力電流は入力電流検出回路11によって検出される。また、インバータ回路14へ入力される入力電圧は入力電圧検出回路50によって検出される。直流電源1によって直流電力に変換された電力はインバータ回路14に供給される。このインバータ回路14は、正負母線間に直列に接続された2個のスイッチング素子IGBTと、そのスイッチング素子にそれぞれ逆並列に接続されたダイオードとによって構成される3組のアームを備えている。なお、これ以降、3組のアームのうち1組を共通アーム60、他の2組を内コイル用アーム61および外コイル用アーム62と呼ぶ。また、各アーム60~62の正母線側のスイッチング素子を上スイッチ31、33、35、負母線側のスイッチング素子を下スイッチ32、34、36と呼ぶ。なお、各アーム60~62のスイッチング素子およびダイオード素子は、珪素に比べてバンドギャップが大きいワイドバンドギャップ半導体によって形成してもよい。ワイドバンドギャップ半導体としては、例えば、炭化珪素、窒化ガリウム系材料又はダイヤモンドがある。共通アーム60は、後述する内コイル40および外コイル44に接続されたアームで、上スイッチ31および下スイッチ32で構成され、上スイッチ31および下スイッチ32の接続点が共通アーム60の出力点となっている。内コイル用アーム61は、内コイル40が接続されたアームで、上スイッチ33および下スイッチ34から構成されている。また、外コイル用アーム62は、外コイル44が接続されたアームで、上スイッチ35および下スイッチ36とで構成されている。共通アーム60の上スイッチ31と下スイッチ32、内コイル用アーム61の上スイッチ33と下スイッチ34、外コイル用アーム62の上スイッチ35と下スイッチ36は制御回路26から出力される駆動信号によりオンオフ駆動される。制御回路26は、共通アーム60の上スイッチ31をオンさせている間は下スイッチ32をオフ状態にし、上スイッチ31をオフさせている間は下スイッチ32をオン状態にし、交互にオンオフする駆動信号を出力する。同様に、制御回路26は、内コイル用アーム61の上スイッチ33と下スイッチ34、外コイル用アーム62の上スイッチ35と下スイッチ36を交互にオンオフする駆動信号を出力する。これにより、共通アーム60と内コイル用アーム61とにより、内コイル40を駆動するフルブリッジインバータを構成する。また、共通アーム60と外コイル用アーム62とにより、外コイル44を駆動するフルブリッジインバータを構成する。なお、制御回路26は本発明における制御手段に相当する。また、共通アーム60と内コイル用アーム61とにより本発明におけるインバータ回路を構成する。また、共通アーム60と外コイル用アーム62とにより本発明におけるインバータ回路を構成する。内コイル40および共振コンデンサ43により構成される負荷回路は、共通アーム60の出力点上スイッチ31と下スイッチ32の接続点と、内コイル用アーム61の出力点上スイッチ33と下スイッチ34の接続点との間に接続される。また、外コイル44および共振コンデンサ41により構成される負荷回路は、共通アーム60の出力点と、外コイル用アーム62の出力点上スイッチ35と下スイッチ36の接続点との間に接続されている。図2は実施の形態1における内コイルと外コイルの配置を示す図である。図2に示すように、内コイル40は、略円形に巻回された外形の小なる加熱用のコイルであり、その周囲の周方向に小判形の外コイル44が4つ配置されている。なお、外コイル44の形状数量はこれに限るものではない。なお、内コイル40および外コイル44とにより本発明における加熱コイル群を構成する。なお、内コイル40と外コイル44は、大径鍋が載置された状態で、そのインピーダンス値に差が生じるように調整されているものとする。また、内コイル40と外コイル44は、共通アーム60から見て、同一周回方向に巻回されて接続されている。内コイル40および外コイル44に流れる電流は、出力電流検出回路45および出力電流検出回路46により検出する。なお、出力電流検出回路45、46は、本発明における出力電流検出手段に相当する。制御回路26は、誘導加熱調理器全体を制御するもので、内部にタイマカウンタ26aを有し、操作部27からの入力指示により、表示部28に動作状態を表示するとともに、入力電流検出回路11等の検出値に応じて加熱出力を調整する。各アーム60~62に出力される駆動信号は、内コイル40および外コイル44の共振周波数よりも高い駆動周波数として、負荷回路に流れる電流が負荷回路に印加される電圧と比較して遅れ位相で流れるように制御する。電力制御動作次に、インバータ回路14のアーム相互間の位相差による投入電力加熱出力の制御動作について説明する。図3は実施の形態1におけるインバータ回路の駆動信号の一例を示す図である。図3においては、内コイル40および外コイル44に高周波電力を出力する場合の駆動信号の一例を示している。図3に示すように、制御回路26は、共通アーム60の上スイッチ31および下スイッチ32に、負荷回路の共振周波数よりも高い高周波の駆動信号を出力する。また、制御回路26は、共通アーム60の駆動信号より位相の進んだ駆動信号を、内コイル用アーム61の上スイッチ33と下スイッチ34、外コイル用アーム62の上スイッチ35と下スイッチ36に出力する。なお、各アーム60~62の駆動信号の周波数は同一周波数である。各アーム60~62の出力点上スイッチと下スイッチの接続点には、上スイッチと下スイッチのオンオフ状態に応じて、直流電源回路の出力である正母線電位、あるいは負母線電位が高周波で切り替わって出力される。これにより、内コイル40には、共通アーム60の出力点と、内コイル用アーム61の出力点との電位差が印加される。また、外コイル44には、共通アーム60の出力点と、外コイル用アーム62の出力点との電位差が印加される。したがって、共通アーム60への駆動信号と、内コイル用アーム61および外コイル用アーム62への駆動信号との位相差を増減することにより、内コイル40および外コイル44に印加する高周波電圧を調整することができ、内コイル40と外コイル44に流れる高周波出力電流と入力電流を制御することができる。つまり、高出力状態の場合には、アーム間位相差を大きくして、1周期における電圧印加時間幅を大きくする。また、中出力状態の場合には、高出力状態と比較してアーム間位相差を小さくして、1周期における電圧印加時間幅を減少させる。そして、低出力状態の場合には、さらにアーム間位相差を小さくして、1周期における電圧印加時間幅をさらに減少させる。なお、アーム間位相差の上限は、逆相位相差180°の場合であり、このときの出力電圧波形はほぼ矩形波となる。また、アーム間位相差の下限は、例えば、ターンオン時に負荷回路に流れる電流の位相等との関係でスイッチング素子に過大電流が流れて破壊してしまわないレベルに設定する。なお、以降の説明において、内コイル40を駆動する共通アーム60と内コイル用アーム61との間の位相差を、内コイル位相差という。また、外コイル44を駆動する共通アーム60と外コイル用アーム62との間の位相差を、外コイル位相差という。磁気干渉による電力変動次に、各加熱コイル相互間の磁気干渉により、他の加熱コイルの投入電力の変動に与える影響について説明する。図4は実施の形態1におけるインバータ回路のアーム間位相差と投入電力との関係を示す図である。図4aは、内コイル位相差を固定した状態で、外コイル位相差を変更した場合の投入電力の関係を示す図である。図4bは、外コイル位相差を固定した状態で、内コイル位相差を変更した場合の投入電力の関係を示す図である。なお、内コイル40は、外コイル44に比べてインダクタンス値が小さく、共振コンデンサ43との組み合わせによる負荷回路の共振周波数を、駆動周波数に近い25kHz付近に設定している。また、外コイル44は、内コイル40に比べてインダクタンス値が大きく、共振コンデンサ41との組み合わせによる負荷回路の共振周波数を、駆動周波数と離れた値の20kHz付近に設定している。[内コイル位相固定]図4aに示すように、外コイル位相差を大きくすると、外コイル44への電圧印加時間幅が大きくなり、外コイル44の電力投入電力は上昇する。このとき、内コイル位相差は固定しているにもかかわらず、内コイル40の電力投入電力は減少している。これは、内コイル40と外コイル44のお互いのコイルから発生する磁界による磁気干渉の影響により、外コイル44の電力の上昇が、内コイル40の周辺磁界に影響していると思われる。このような内コイル40の電力の減少により、内コイル40の電力および外コイル44の電力の合計であるトータル電力は、外コイル位相差が上昇するに従い減少する。そして、外コイル位相差が変曲点を超えると、トータル電力は下降から上昇へと転じている。[外コイル位相固定]図4bに示すように、内コイル位相差を大きくすると、内コイル40への電圧印加時間幅が大きくなり、内コイル40の電力投入電力は上昇する。このとき、外コイル位相差は固定しているにもかかわらず外コイル44の電力投入電力は減少しているが、上記図4aと比較してその減少量は少なく、外コイル44の電力は穏やかに下降している。これは、外コイル44が共振周波数と近い駆動周波数で駆動していることから、内コイル40の磁界の変化の影響をあまり受けていないことを示している。このような外コイル44の電力の緩やかな減少により、内コイル40の電力および外コイル44の電力の合計であるトータル電力は、内コイル位相差が上昇するに従い右肩上がりに上昇している。なお、本実施の形態におけるトータル電力は、本発明における加熱コイル群に投入される電力に相当する。このように本実施の形態の構成においては、内コイル40が磁気干渉により外コイル44の投入電力の変動に与える影響が、外コイル44が磁気干渉により内コイル40の投入電力の変動に与える影響よりも少ない。このため、内コイル40および外コイル44のトータル電力を調節する際、外コイル44の電力を調節した後、内コイル40の電力を調節することで、磁気干渉の影響下にあっても、トータル電力を設定電力とする制御を容易に行うことができる。次に、加熱コイル群の各加熱コイルのうち、磁気干渉が少なく、他の加熱コイルの投入電力の変動に与える影響が少ない加熱コイルとして内コイル40を選択し、加熱コイル群に投入される電力が設定電力になるように制御する動作加熱出力制御処理について説明する。加熱出力制御処理図5は実施の形態1における加熱出力制御処理を示すフローチャートである。以下、制御回路26による加熱出力制御処理の動作を図5に基づいて説明する。まず、制御回路26は、操作部27から加熱開始指示の入力が行われたか否か判断するステップ1。加熱開始指示入力があった場合には、制御回路26はタイマカウンタ26aを初期化してスタートするステップ2。制御回路26は、図3に示したような駆動信号を各アーム60~62の上スイッチ31、33、35、および、下スイッチ32、34、36に出力して、内コイル40と外コイル44への高周波電圧の印加を開始するステップ3、ステップ4。次いで、制御回路26は、入力電流検出回路11、入力電圧検出回路50、出力電流検出回路45、および出力電流検出回路46を用いてそれぞれの電流と入力電圧を検出するステップ5。制御回路26は、出力電流検出回路45により検出された内コイル40への出力電流と、出力電流検出回路46により検出された外コイル44への出力電流が、それぞれ、所定の設定値電流上限値より大きいか否かを判断するステップ6。出力電流が設定値以下であり、出力電流が過大で無い場合、制御回路26は検出した入力電流と入力電圧とから換算した入力電力内コイル40および外コイル44のトータル電力と、操作部27で設定された設定電力とを比較するステップ7。なお、入力電流と入力電圧とから換算した入力電力は、本発明における加熱コイル群に投入される電力に相当する。また、入力電流検出回路11および入力電圧検出回路50により、本発明の電力検出手段を構成する。なお、本実施の形態では、インバータ回路14に入力される入力電流と入力電圧とをそれぞれ検出してこれを入力電力に換算する場合を説明するが、本発明はこれに限るものではない。例えば、直流電源1の出力電圧が一定の場合には、入力電流のみを検出してこれを入力電力に換算しても良い。また、インバータ回路14から負荷回路へ出力される電圧を検出する出力電圧検出回路を別途設けて、この出力電圧と出力電流とにより、各加熱コイルに投入された電力を検出するようにしても良い。設定電力より入力電力が小さい場合ステップ7;>には、制御回路26は、入力電力を増加させるべく、先ず、共通アーム60への駆動信号と外コイル用アーム62への駆動信号の位相差外コイル位相差を増大広くさせるステップ8。次に、共通アーム60への駆動信号と内コイル用アーム61への駆動信号の位相差内コイル位相差を増大広くさせるステップ9。なお、駆動信号の位相差を増大させる位相角時間は、所定の量としても良いし、設定電力と入力電力との差分が大きいほど増大量を多くするなどしても良い。また、内コイル40の投入電力と外コイル44の投入電力との比が一定となるように、内コイル位相差および外コイル位相差の増加量をそれぞれ設定しても良い。なお、所定の量とした場合であっても、後述するように当該出力処理は繰り返し実行されるため、最終的には入力電力の値が設定電力の値に収束することとなる。設定電力より入力電力が大きい場合ステップ7;<、または、ステップ6で出力電流が過大であった場合には、制御回路26は、入力電力を減少させるべく、先ず、共通アーム60への駆動信号と外コイル用アーム62への駆動信号の位相差外コイル位相差を減少狭くさせるステップ10。次に、共通アーム60への駆動信号と内コイル用アーム61への駆動信号の位相差内コイル位相差を減少狭くさせるステップ11。なお、駆動信号の位相差を減少させる位相角時間は、所定の量としても良いし、設定電力と入力電力との差分が大きいほど減少量を多くするなどしても良い。また、内コイル40の投入電力と外コイル44の投入電力との比が一定となるように、内コイル位相差および外コイル位相差の減少量をそれぞれ設定しても良い。なお、所定の量とした場合であっても、後述するように当該出力処理は繰り返し実行されるため、最終的には入力電力の値が設定電力の値に収束することとなる。このように、本実施の形態においては、各加熱コイル相互間の磁気干渉の多寡に応じて、予め選択された外コイル44の投入電力を調節した後、内コイル40の投入電力を調節する。設定電力と入力電力とが略同一の場合ステップ7;=には、内コイル位相差および外コイル位相差を現状のまま維持してステップ12に進む。ステップ7、9または11の後、制御回路26は、タイマカウンタ26aを確認し、所定の時間T1を経過したか否かを判断するステップ12。所定の時間T1を経過していない場合ステップ12;<には、ステップ5に戻って上述の動作を繰り返す。一方、所定時間T1を経過していた場合ステップ12;≧には、タイマカウンタ26aをクリアするステップ13。次いで、制御回路26は、操作部27から加熱停止指示の入力の有無を判断するステップ14。加熱操作停止の入力が無い場合には、ステップ5に戻って上述の動作を繰り返す。一方、加熱操作停止の入力が有った場合には、制御回路26は、各アーム60~62の駆動信号出力を停止するステップ15。次に、制御回路26は、タイマカウンタ26aの動作を停止しステップ16、ステップ1に戻って上述の動作を繰り返す。以上のように本実施の形態においては、加熱コイル群に投入される電力を調節する際、各加熱コイル相互間の磁気干渉の多寡に応じて予め選択された加熱コイルの投入電力を調節した後、他の加熱コイルの投入電力を調節する。このため、複数の加熱コイル相互間に磁気干渉が生じる場合であっても、加熱コイル群に投入される電力を容易に制御することができる。また本実施の形態においては、加熱コイル群の各加熱コイルのうち、磁気干渉が少なく、外コイル44の投入電力の変動に与える影響が少ない内コイル40が予め選択され、加熱コイル群に投入される電力トータル電力を調節する際、外コイル44の投入電力を調節した後、内コイル40の投入電力を調節する。このため、複数の加熱コイル相互間に磁気干渉が生じる場合であっても、加熱コイル群に投入される電力が設定電力とする制御を容易に行うことができる。また本実施の形態においては、内コイル40および外コイル44に流れる出力電流を検出し、この出力電流が所定の電流上限値より大きい場合、外コイル44の投入電力を低下させた後、内コイル40の投入電力を低下させる。このため、内コイル40および外コイル44に過大な電流が流れることを抑制することができる。また本実施の形態においては、インバータ回路14の各アーム60~62のスイッチング素子およびダイオード素子は、ワイドバンドギャップ半導体により形成されている。このため、外コイル44の磁界の影響により内コイル40に過電流が流入した場合においても素子破壊に至ることを抑制することができる。このようなワイドバンドギャップ半導体によって形成されたスイッチング素子やダイオード素子は、耐電圧性が高く、許容電流密度も高いため、スイッチング素子やダイオード素子の小型化が可能であり、これら小型化されたスイッチング素子やダイオード素子を用いることにより、これらの素子を組み込んだ半導体モジュールの小型化が可能となる。また耐熱性も高いため、ヒートシンクの放熱フィンの小型化や、水冷部の空冷化が可能であるので、半導体モジュールの一層の小型化が可能になる。更に電力損失が低いため、スイッチング素子やダイオード素子の高効率化が可能であり、延いては半導体モジュールの高効率化が可能になる。なお、スイッチング素子やダイオード素子の両方がワイドバンドギャップ半導体によって形成されていることが望ましいが、いずれか一方の素子がワイドバンドギャップ半導体によって形成されていてもよく、この実施の形態に記載の効果を得ることができる。なお、本実施の形態においては、インバータ回路14をフルブリッジインバータにより構成し、アーム相互間の位相差を制御することで、加熱コイルに投入する電力を調節する場合を説明したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、1つのアームにより加熱コイルを駆動するハーフブリッジインバータを構成し、駆動周波数の可変による電力制御、または、駆動信号のデューティー比の可変による電力制御を行うようにしても良い。このような構成においても、同様の効果を得ることができる。実施の形態2.図6は実施の形態2における誘導加熱調理器の回路構成を示す図である。以下、上記実施の形態1との相違点を中心に説明する。なお、実施の形態1と同様の構成には同一の符号を付する。図6において、商用交流電源から整流回路を通して供給される直流電源1は、後段のリアクトル2と平滑コンデンサ16により平滑される。そして、インバータ回路70へ入力される入力電流は入力電流検出回路11によって検出される。また、インバータ回路70へ入力される入力電圧は入力電圧検出回路50によって検出される。リアクトル2と平滑コンデンサ16により直流電力に変換された電力はインバータ回路70に供給される。このインバータ回路70は、リアクトル2と平滑コンデンサ16に対して直列に接続された2個のスイッチング素子IGBTと、そのスイッチング素子にそれぞれ逆並列に接続されたダイオードとによって構成されるアーム2組からなっている。なお、これ以降、2組のアームのうち1組を内コイル用アーム71、他方の組を外コイル用アーム72と呼ぶ。また、各アームの正母線側のスイッチング素子を上スイッチ51、52、負母線側のスイッチング素子を下スイッチ53、54と呼ぶ。なお、各アームのスイッチング素子およびダイオード素子は、珪素に比べてバンドギャップが大きいワイドバンドギャップ半導体によって形成してもよい。ワイドバンドギャップ半導体としては、例えば、炭化珪素、窒化ガリウム系材料又はダイヤモンドがある。内コイル用アーム71の上スイッチ51と下スイッチ53、外コイル用アーム72の上スイッチ52と下スイッチ54は、制御回路26から出力される駆動信号によりオンオフ駆動される。制御回路26は、内コイル用アーム71の上スイッチ51をオンさせている間は下スイッチ53をオフ状態にし、上スイッチ51をオフさせている間は下スイッチ53をオン状態にし、交互にオンオフする駆動信号を出力する。同様に、制御回路26は、外コイル用アーム72の上スイッチ52をオンさせている間は下スイッチ54をオフ状態にし、上スイッチ52をオフさせている間は下スイッチ54をオン状態にし、交互にオンオフする駆動信号を出力する。これにより、内コイル用アーム71の上スイッチ51と下スイッチ53とにより、内コイル55を駆動するハーフブリッジインバータを構成する。また、外コイル用アーム72の上スイッチ52と下スイッチ54とにより、外コイル56を駆動するハーフブリッジインバータを構成する。なお、内コイル用アーム71の上スイッチ51と下スイッチ53とにより本発明におけるインバータ回路を構成する。また、外コイル用アーム72の上スイッチ52と下スイッチ54とにより本発明におけるインバータ回路を構成する。内コイル負荷回路は、内コイル55と共振コンデンサ57とで構成される直列共振回路であり、上スイッチ51と下スイッチ53の接続点と負母線側との間に接続されている。また、外コイル負荷回路は、外コイル56と共振コンデンサ58とで構成される直列共振回路であり、上スイッチ52と下スイッチ54の接続点と負母線側との間に接続されている。図7は実施の形態2における内コイルと外コイルの配置を示す図である。図7に示すように、内コイル55は、略円形に巻回された外形の小なる加熱用のコイルであり、その外周に環状の外コイル56が巻回されており、内コイル55と外コイル56の中心位置が略一致するよう同心円状に配設されている。なお、ここでは、内コイル55と外コイル56の形状数量はこれに限るものではない。なお、内コイル55および外コイル56とにより本発明における加熱コイル群を構成する。なお、内コイル55と外コイル56は、大径鍋が載置された状態で、そのインピーダンス値に差があるものとする。また、内コイル55と外コイル56は、同一周回方向に巻回されて接続されている。内コイル55および外コイル56に流れる電流は、出力電流検出回路47および出力電流検出回路48により検出する。なお、出力電流検出回路47、48は、本発明における出力電流検出手段に相当する。内コイル55および外コイル56のインピーダンスはコイルの巻き数とコイル径によって決定される。このインピーダンスとコイルと直列に接続される共振コンデンサ57、58により共振周波数が決定される。一般に共振周波数と駆動周波数が近いほどコイルに流入する電流が増加し投入電力量が増加する。制御回路26は、誘導加熱調理器全体を制御するもので、内部にタイマカウンタ26aを有し、操作部27からの入力指示により、表示部28に動作状態を表示するとともに、入力電流検出回路11や出力電流検出回路47、48の検出値に応じて各アームに高周波の駆動信号を入力し、加熱出力を調整する。電力制御動作次に、インバータ回路70の駆動周波数による投入電力加熱出力の制御動作について説明する。図8は実施の形態2におけるインバータ回路の駆動信号の一例を示す図である。図8においては、内コイル55および外コイル56に高周波電力を出力する場合の駆動信号の一例を示している。図8に示すように、制御回路26は、内コイル用アーム71の上スイッチ51および下スイッチ53に、負荷回路の共振周波数よりも高い高周波の駆動信号を出力する。また、制御回路26は、外コイル用アーム72の上スイッチ52および下スイッチ54に、負荷回路の共振周波数よりも高い高周波の駆動信号を出力する。この駆動信号の周波数f=1/T周期を低くしたり高くしたりすることにより、インバータ回路の出力が増減する。つまり、駆動周波数を低下させると、加熱コイルに供給される高周波電流の周波数が、負荷回路の共振周波数に近づき、加熱コイルへの投入電力が増加する。一方、駆動周波数を上昇させると、加熱コイルに供給される高周波電流の周波数が、負荷回路の共振周波数から離れ、加熱コイルへの投入電力が減少する。この駆動信号の制御により、内コイル55および外コイル56に同時に高周波電流を通電し、あるいは、内コイル55のみに高周波電流を通電することができる。したがって、ハーフブリッジ方式のインバータ回路を用いた場合においても、内外コイル同時通電も内コイルのみ通電も可能である。従って、無負荷状態の場合、内コイル55および外コイル56に同時に高周波電流を通電する場合よりも、内コイルのみに通電する場合の方が、同じ入力電力に対して大きな出力電流を流すことになる。なお、以降の説明において、内コイル55を駆動する内コイル用アーム71の駆動周波数を、内コイル周波数という。また、外コイル56を駆動する外コイル用アーム72の駆動周波数を、外コイル周波数という。磁気干渉による電力変動次に、各加熱コイル相互間の磁気干渉により、他の加熱コイルの投入電力の変動に与える影響について説明する。図9は実施の形態2におけるインバータ回路の駆動周波数と投入電力との関係を示す図である。図9aは、外コイル周波数を固定した状態で、内コイル周波数を変更した場合の投入電力の関係を示す図である。図9bは、内コイル周波数を固定した状態で、外コイル周波数を変更した場合の投入電力の関係を示す図である。なお、外コイル56は、内コイル55に比べてインダクタンス値が小さく、共振コンデンサ58との組み合わせによる負荷回路の共振周波数を、駆動周波数に近い25kHz付近に設定している。また、内コイル55は、外コイル56に比べてインダクタンス値が大きく、共振コンデンサ57との組み合わせによる負荷回路の共振周波数を、駆動周波数と離れた値の20kHz付近に設定している。[外コイル周波数固定]図9aに示すように、内コイル周波数を低下させると、内コイル55への高周波電流の周波数が共振周波数に近づき、内コイル55の電力投入電力は上昇する。このとき、外コイル周波数は固定しているにもかかわらず、外コイル56の電力投入電力は減少している。これは、内コイル55と外コイル56のお互いのコイルから発生する磁界による磁気干渉の影響により、内コイル55の電力の上昇が、外コイル56の周辺磁界に影響していると思われる。このような外コイル56の電力の減少により、内コイル55の電力および外コイル56の電力の合計であるトータル電力は、内コイル周波数が下がるのに従い減少する。そして、内コイル周波数が変曲点を下回ると、トータル電力は下降から上昇へと転じている。[内コイル周波数固定]図9bに示すように、外コイル周波数を低下させると、外コイル56への高周波電流の周波数が共振周波数に近づき、外コイル56の電力投入電力は上昇する。このとき、内コイル周波数は固定しているにもかかわらず内コイル55の電力投入電力は減少しているが、上記図9aと比較してその減少量は少なく、内コイル55の電力は穏やかに下降している。これは、内コイル55が外コイル56の磁界の変化の影響をあまり受けていないことを示している。このような内コイル55の電力の緩やかな減少により、内コイル55の電力および外コイル56の電力の合計であるトータル電力は、外コイル周波数が上昇するに従い右肩上がりに上昇している。なお、本実施の形態におけるトータル電力は、本発明における加熱コイル群に投入される電力に相当する。このように本実施の形態の構成においては、外コイル56が磁気干渉により内コイル55の投入電力の変動に与える影響が、内コイル55が磁気干渉により外コイル56の投入電力の変動に与える影響よりも少ない。このため、内コイル55および外コイル56のトータル電力を調節する際、内コイル55の電力を調節した後、外コイル56の電力を調節することで、磁気干渉の影響下にあっても、トータル電力を設定電力とする制御を容易に行うことができる。次に、加熱コイル群の各加熱コイルのうち、磁気干渉が少なく、他の加熱コイルの投入電力の変動に与える影響が少ない加熱コイルとして外コイル56を選択し、加熱コイル群に投入される電力が設定電力になるように制御する動作加熱出力制御処理について説明する。加熱出力制御処理図10は実施の形態2における加熱出力制御処理を示すフローチャートである。以下、制御回路26による加熱出力制御処理の動作を図10に基づいて説明する。まず、制御回路26は、操作部27から加熱開始指示の入力が行われたか否か判断するステップ101。加熱開始指示入力があった場合には、制御回路26はタイマカウンタ26aを初期化してスタートするステップ102。制御回路26は、図8に示したような駆動信号を各アーム71、72の上スイッチ51、52、および、下スイッチ53、54に出力して、内コイル55と外コイル56への高周波電圧の印加を開始するステップ103、ステップ104。次いで、制御回路26は、入力電流検出回路11、入力電圧検出回路50、出力電流検出回路47、および出力電流検出回路48を用いてそれぞれの電流と入力電圧を検出するステップ105。制御回路26は、出力電流検出回路47により検出された内コイル55への出力電流と、出力電流検出回路48により検出された外コイル56への出力電流が、それぞれ、所定の設定値電流上限値より大きいか否かを判断するステップ106。この判定する出力電流としては、内コイル55あるいは外コイル56に流れる電流値、または、内コイル55と外コイル56に流れる電流値の和を用いるものとする。出力電流が設定値以下であり、出力電流が過大で無い場合、制御回路26は検出した入力電流と入力電圧とから換算した入力電力内コイル55および外コイル56のトータル電力と、操作部27で設定された設定電力とを比較するステップ107。なお、入力電流と入力電圧とから換算した入力電力は、本発明における加熱コイル群に投入される電力に相当する。また、入力電流検出回路11および入力電圧検出回路50により、本発明の電力検出手段を構成する。なお、本実施の形態では、インバータ回路70に入力される入力電流と入力電圧とをそれぞれ検出してこれを入力電力に換算する場合を説明するが、本発明はこれに限るものではない。例えば、直流電源1の出力電圧が一定の場合には、入力電流のみを検出してこれを入力電力に換算しても良い。また、インバータ回路70から負荷回路へ出力される電圧を検出する出力電圧検出回路を別途設けて、この出力電圧と出力電流とにより、各加熱コイルに投入された電力を検出するようにしても良い。設定電力より入力電力が小さい場合ステップ107;>には、制御回路26は、入力電力を増加させるべく、先ず、内コイル用アーム71への駆動信号の周波数を低くするステップ108。次に、外コイル用アーム72への駆動信号の周波数を低くするステップ109。なお、駆動信号の周波数を低下させる量は、所定の量としても良いし、設定電力と入力電力との差分が大きいほど低下量を多くするなどしても良い。また、内コイル55の投入電力と外コイル56の投入電力との比が一定となるように、内コイル周波数および外コイル周波数の低下量をそれぞれ設定しても良い。なお、所定の量とした場合であっても、後述するように当該出力処理は繰り返し実行されるため、最終的には入力電力の値が設定電力の値に収束することとなる。設定電力より入力電力が大きい場合ステップ107;<、または、ステップ106で出力電流が過大であった場合には、制御回路26は、入力電力を減少させるべく、先ず、内コイル用アーム71への駆動信号の周波数を高くするステップ110。次に、外コイル用アーム72への駆動信号の周波数を高くするステップ111。なお、駆動信号の周波数を上昇させる量は、所定の量としても良いし、設定電力と入力電力との差分が大きいほど上昇量を多くするなどしても良い。また、内コイル55の投入電力と外コイル56の投入電力との比が一定となるように、内コイル周波数および外コイル周波数の上昇量をそれぞれ設定しても良い。なお、所定の量とした場合であっても、後述するように当該出力処理は繰り返し実行されるため、最終的には入力電力の値が設定電力の値に収束することとなる。このように、本実施の形態においては、各加熱コイル相互間の磁気干渉の多寡に応じて、予め選択された内コイル55の投入電力を調節した後、外コイル56の投入電力を調節する。設定電力と入力電力とが略同一の場合ステップ107;=には、内コイル周波数および外コイル周波数を現状のまま維持してステップ112に進む。ステップ107、109または111の後、制御回路26は、タイマカウンタ26aを確認し、所定の時間T1を経過したか否かを判断するステップ112。所定の時間T1を経過していない場合ステップ112;<には、ステップ105に戻って上述の動作を繰り返す。一方、所定時間T1を経過していた場合ステップ112;≧には、タイマカウンタ26aをクリアするステップ113。次いで、制御回路26は、操作部27から加熱停止指示の入力の有無を判断するステップ114。加熱操作停止の入力が無い場合には、ステップ105に戻って上述の動作を繰り返す。一方、加熱操作停止の入力が有った場合には、制御回路26は、各アーム71、72の駆動信号出力を停止するステップ115。次に、制御回路26は、タイマカウンタ26aの動作を停止しステップ116、ステップ101に戻って上述の動作を繰り返す。以上のように本実施の形態においては、加熱コイル群に投入される電力を調節する際、各加熱コイル相互間の磁気干渉の多寡に応じて予め選択された加熱コイルの投入電力を調節した後、他の加熱コイルの投入電力を調節する。このため、複数の加熱コイル相互間に磁気干渉が生じる場合であっても、加熱コイル群に投入される電力を容易に制御することができる。また本実施の形態においては、加熱コイル群の各加熱コイルのうち、磁気干渉が少なく、内コイル55の投入電力の変動に与える影響が少ない外コイル56が予め選択され、加熱コイル群に投入される電力トータル電力を調節する際、内コイル55の投入電力を調節した後、外コイル56の投入電力を調節する。このため、複数の加熱コイル相互間に磁気干渉が生じる場合であっても、加熱コイル群に投入される電力が設定電力とする制御を容易に行うことができる。また本実施の形態においては、内コイル55および外コイル56に流れる出力電流を検出し、この出力電流が所定の電流上限値より大きい場合、内コイル55の投入電力を低下させた後、外コイル56の投入電力を低下させる。このため、内コイル55および外コイル56に過大な電流が流れることを抑制することができる。また本実施の形態においては、インバータ回路70の各アーム71、72のスイッチング素子およびダイオード素子は、ワイドバンドギャップ半導体により形成されている。このため、内コイル55の磁界の影響により外コイル56に過電流が流入した場合においても素子破壊に至ることを抑制することができる。このようなワイドバンドギャップ半導体によって形成されたスイッチング素子やダイオード素子は、耐電圧性が高く、許容電流密度も高いため、スイッチング素子やダイオード素子の小型化が可能であり、これら小型化されたスイッチング素子やダイオード素子を用いることにより、これらの素子を組み込んだ半導体モジュールの小型化が可能となる。また耐熱性も高いため、ヒートシンクの放熱フィンの小型化や、水冷部の空冷化が可能であるので、半導体モジュールの一層の小型化が可能になる。更に電力損失が低いため、スイッチング素子やダイオード素子の高効率化が可能であり、延いては半導体モジュールの高効率化が可能になる。なお、スイッチング素子やダイオード素子の両方がワイドバンドギャップ半導体によって形成されていることが望ましいが、いずれか一方の素子がワイドバンドギャップ半導体によって形成されていてもよく、この実施の形態に記載の効果を得ることができる。なお、本実施の形態においては、インバータ回路70をハーフブリッジインバータにより構成し、アームの駆動周波数を制御することで、加熱コイルに投入する電力を調節する場合を説明したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、2つのアームにより加熱コイルを駆動するフルブリッジインバータを構成し、アーム相互間の位相差を制御することで電力制御を行うようにしても良い。このような構成においても、同様の効果を得ることができる。なお、上記実施の形態1および2では、加熱出力制御処理において、入力電力が操作部27で設定された設定電力となるように制御する場合を説明したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、制御回路26は、入力電力が所定の電力下限値より低い場合、各加熱コイル相互間の磁気干渉の多寡に応じて予め選択された加熱コイルの投入電力を所定量上昇させた後、他の加熱コイルの投入電力を所定量上昇させるようにしても良い。また例えば、制御回路26は、入力電力が所定の電力上限値より高い場合、各加熱コイル相互間の磁気干渉の多寡に応じて予め選択された加熱コイルの投入電力を所定量低下させた後、他の加熱コイルの投入電力を所定量低下させるようにしても良い。このような制御においても、複数の加熱コイル相互間に磁気干渉が生じる場合において、加熱コイル群に投入される電力を容易に制御することができる。