"C:0.02~0.2質量の意味。以下、化学成分組成について同じ。、Si:0.1~1.5、Mn:0.1~3、Ni:7~13、Cr:16~20、Cu:0.4~4、Nb:0.05~0.6、Ti:0.05~0.6、Zr:0.05~0.35、Ce:0.005~0.1、B:0.0005~0.005、N:0.001~0.15、S:0.005以下0を含まないおよびP:0.05以下0を含まないを夫々含有し、残部が鉄および不可避不純物からなり、表面から厚さ方向深さ50μmまでの平均硬さHv1と、厚さ方向中央部の平均硬さHv0の比Hv1/Hv0が1.20以上であることを特徴とする耐スケール剥離性に優れた耐熱オーステナイト系ステンレス鋼。更に、Co:3以下0を含まない、Mo:3以下0を含まないおよびW:5以下0を含まないよりなる群から選ばれる1種以上を含有する請求項1に記載の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼。更に、Ca:0.005以下0を含まないおよび/またはMg:0.005以下0を含まないを含有する請求項1または2に記載の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼。更に、V:0.6以下0を含まない、Ta:0.6以下0を含まないおよびHf:0.6以下0を含まないよりなる群から選ばれる1種以上を含有する請求項1~3のいずれかに記載の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼。請求項1~4のいずれかに記載の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼から製造され、火力発電設備の伝熱管に用いられるものであるステンレス鋼管。本発明はこうした状況の下でなされたものであって、その目的は、火力発電設備に使用される伝熱管のうち、内面をショットピーニング処理した鋼管用に適用され、内面の耐スケール剥離性を向上させたオーステナイト系ステンレス鋼、およびこのようなステンレス鋼からなるステンレス鋼管を提供することにある。上記課題を解決した本発明の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼は、C:0.02~0.2質量の意味。以下、化学成分組成について同じ。、Si:0.1~1.5、Mn:0.1~3、Ni:7~13、Cr:16~20、Cu:0.4~4、Nb:0.05~0.6、Ti:0.05~0.6、Zr:0.05~0.35、Ce:0.005~0.1、B:0.0005~0.005、N:0.001~0.15、S:0.005以下0を含まないおよびP:0.05以下0を含まないを夫々含有し、残部が鉄および不可避不純物からなり、表面から厚さ方向深さ50μmまでの平均硬さHv1と、厚さ方向中央部の平均硬さHv0の比Hv1/Hv0が1.20以上である点に要旨を有する。本発明の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼は、必要に応じて、更にaCo:3以下0を含まない、Mo:3以下0を含まないおよびW:5以下0を含まないよりなる群から選ばれる1種以上、bCa:0.005以下0を含まないおよび/またはMg:0.005以下0を含まない、cV:0.6以下0を含まない、Ta:0.6以下0を含まないおよびHf:0.6以下0を含まないよりなる群から選ばれる1種以上、等を含有することも有用であり、含有される成分に応じて耐熱オーステナイト系ステンレス鋼の特性が更に改善される。上記のような耐熱オーステナイト系ステンレス鋼から製造されるステンレス鋼管は、火力発電設備の伝熱管に用いるものとして極めて有用である。本発明の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼は、火力発電設備の運転停止に伴う温度変化の繰返しを経ても、酸化スケールの剥離が生じにくく、伝熱管として用いたときにその内部の酸化スケール飛散が抑制でき、伝熱管の閉塞やタービンの損傷を低減することが可能となる。本発明者らは、繰返される酸化スケールの剥離に対して持続的な耐スケール剥離性を得るべく、ショットピーニング処理で表面硬さを上昇させた鋼材における、鋼表面の耐スケール剥離性と化学成分組成の関係について様々な角度から検討した。その結果、NiとCrの含有量が18Cr-8Niオーステナイト系ステンレス鋼と同等の化学成分組成を有するオーステナイト系ステンレス鋼に対し、所定量のZrとCeを含有させると共に、鋼材表面にショットピーニング処理をすると、格段に優れた耐スケール剥離性を発揮し得ることを見出し、本発明を完成した。本発明の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼は、所定量のZrとCeを含有させると共に、ショットピーニング処理によって表面近傍の硬さを一定の条件とすることを特徴とするものであるが、これらZrとCeの含有量、表面硬さの範囲硬さ比の範囲設定理由は、次の通りである。ZrおよびCeの添加による化学成分組成の調整とショットピーニング処理による表面硬さの増加は、これらの相乗効果によって、酸化スケールの剥離を抑制する効果を発現する。こうした効果を発揮させるためには、Zrについては0.05以上含有させる必要がある。しかしながら、Zr含有量が過剰になると、粗大な介在物を形成して鋼材若しくは鋼管の表面性状や靭性を悪化させるため、その上限は0.35以下とする必要がある。またCeについては、その効果を発揮させるためには、0.005以上含有させる必要がある。しかしながら、Ce含有量が0.1を超えて過剰になると、経済的なコスト増を招くことになる。ZrおよびCeの添加は、鋼材のコスト高を招くため、含有させることによる作用とコスト高の兼合いで、適切な含有量を設定すればよい。こうした観点から、Zr含有量の好ましい下限は0.10以上より好ましくは0.15以上であり、好ましい上限は0.3以下より好ましくは0.25以下である。またCe含有量の好ましい下限は0.01以上より好ましくは0.015以上であり、好ましい上限は0.05以下より好ましくは0.03以下である。また、Ceの原料は純Ceを添加してもよいが、別途作製したCeを含む母合金やCeを含むミッシュメタルを用いて必要なCe純分を添加することも可能であり、ミッシュメタルに含まれるLa,Nd,PrなどがCeよりも低濃度で不純物として鋼材に含まれたとしても問題はなく、酸化し易い純Ceに比べて、母合金やミッシュメタルを用いることで溶解作業時の取り扱いを簡略化することが可能である。尚、従来技術のうち前記特許文献1、3の技術では、ショットピーニング処理を行うことによって耐酸化性を向上できるものの、本発明のように耐スケール剥離性に及ぼす鋼材成分との組合せによる相乗効果を示すものではなく、耐スケール剥離性に対して十分な効果を得られるものではないという点でも本発明とは異なる。また特許文献2は本発明と同じ耐スケール剥離性を改善する技術であるものの、鋼表面の粗さに起因する効果であるためスケールが繰返し剥離するとその表面粗さが失われ、たとえショットピーニング処理層が残っていたとしても長期的な効果が維持できない。本発明は、表面形状ではなく化学成分組成を規定するものであるため、何度スケールが剥離してもショットピーニング処理層が残る限り、その効果を発揮させることができる。本発明の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼においては、表面近傍表面から厚さ方向深さ50μmまでの平均硬さHv1は、母材の平均硬さすなわち母材の特性を示す位置である厚さ方向中央部での平均硬さ:Hv0に対して、所定よりも高いことが重要である。こうした観点から表面近傍の平均硬さHv1と母材の平均硬さHv0の比Hv1/Hv0は、1.20以上とする必要がある。この比Hv1/Hv0の値が1.20未満となると、CeおよびZrの添加との相乗効果による十分な耐スケール剥離性が得られないばかりでなく、従来技術としての酸化スケールの成長抑制効果すら得ることができない。上記比Hv1/Hv0の値は、好ましくは1.5以上であり、より好ましくは1.8以上である。この比の値Hv1/Hv0の値の上限は、本発明の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼では2.5程度となる。尚、本発明において表面近傍を、表面から厚さ方向深さ50μmまでと規定したのは、硬さ上昇が認められる範囲という理由からである。本発明の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼においては、上記したZrおよびCeの添加と、表面硬さの調整が重要な要件となるが、上記以外の各元素の化学成分組成C,Si,Mn,Ni,Cr,Cu,Nb,Ti,B,N,S,Pも適切に調整する必要がある。これらの成分による作用および範囲設定理由は下記の通りである。[C:0.02~0.2]Cは、高温の使用環境において炭化物を形成し、伝熱管として必要な高温強度、クリープ強度を向上させる作用を有する元素であり、強化機構となる炭化物の析出量を確保するためには0.02以上含有させる必要がある。しかしながら、C含有量が過剰になって0.2を超えると、固溶限を超えて粗大な炭化物となり、更なる強化が得られない。C含有量の好ましい下限は0.05以上より好ましくは0.09以上であり、好ましい上限は0.18以下より好ましくは0.15以下である。[Si:0.1~1.5]Siは、溶鋼中で脱酸作用を有する元素である。また微量の含有であっても、耐酸化性の向上に有効に作用する。これらの効果を発揮させるためには、Si含有量は0.1以上とする必要がある。しかしながら、Si含有量が過剰になって1.5を超えると、靭性の低下をもたらすことになる。Si含有量の好ましい下限は0.2以上より好ましくは0.3以上であり、好ましい上限は0.9以下より好ましくは0.8以下である。[Mn:0.1~3]MnはSiと同様に、溶鋼中で脱酸作用を有する元素であり、またオーステナイトを安定化させる作用がある。これらの効果を発揮させるためには、Mn含有量は0.1以上とする必要がある。しかしながら、Mn含有量が過剰になって3を超えると、熱間加工性を阻害することになる。Mn含有量の好ましい下限は0.2以上より好ましくは0.3以上であり、好ましい上限は2.0以下より好ましくは1.8以下である。[Ni:7~13]Niは、オーステナイトを安定化させる作用があり、オーステナイト相を維持するためには7以上含有させる必要がある。しかしながら、Ni含有量が過剰になって13を超えると、コストの増加をもたらすことになる。Ni含有量の好ましい下限は8.0以上より好ましくは9.0以上であり、好ましい上限は12.0以下より好ましくは11.0以下である。[Cr:16~20]Crは、ステンレス鋼としての耐食性を発現するために必須の元素である。こうした効果を発揮させるためには、Crは16以上含有させる必要がある。しかしながら、Cr含有量が過剰になって20を超えると、高温でのオーステナイトの安定性を欠いて高温強度の低下を招いてしまう。Cr含有量の好ましい下限は16.5以上より好ましくは17.0以上であり、好ましい上限は19.5以下より好ましくは19.0以下である。[Cu:0.4~4]Cuは、鋼中に微細析出物を形成し、高温クリープ強度を著しく向上させるステンレス鋼における主要な強化機構の一つである。この効果を発揮させるためには、Cu含有量は0.4以上とする必要がある。しかしながら、Cu含有量が過剰になって4を超えてもその効果は飽和する。Cu含有量の好ましい下限は1.0以上より好ましくは1.5以上であり、好ましい上限は3.7以下より好ましくは3.5以下である。[Nb:0.05~0.6]Nbは、炭窒化物炭化物、窒化物または炭窒化物を析出させることで、高温強度の改善に有効な元素であり、またこの析出物が結晶粒の粗大化を抑制し、Crの拡散を促進することで、副次的に耐食性向上の作用を発揮する。必要な析出量を確保するためには、Nbは0.05以上含有させる必要がある。しかしながら、Nb含有量が0.6を超えて過剰になると、析出物が粗大化し靭性の低下を招くことになる。Nb含有量の好ましい下限は0.10以上より好ましくは0.15以上であり、好ましい上限は0.5以下より好ましくは0.3以下である。[Ti:0.05~0.6]TiもNbと同様な作用を発揮するものの、NbおよびZrと複合添加することで、析出物が更に安定化して長期間の高温強度の維持にも有効である。こうした効果を有効に発揮させるためには、Ti含有量は0.05以上とする必要がある。しかしながら、Ti含有量が過剰になると、Nbの場合と同様に析出物が粗大化し靭性の低下を招くことになるので、0.6以下とする必要がある。Ti含有量の好ましい下限は0.10以上より好ましくは0.15以上であり、好ましい上限は0.5以下より好ましくは0.3以下である。[B:0.0005~0.005]Bは、鋼中に固溶することで、主要な強化機構の一つであるM23C6型炭化物Mは炭化物形成元素の形成を促進させる作用がある。こうした効果を有効に発揮させるためには、B含有量は0.0005以上とする必要がある。しかしながら、B含有量が過剰になると熱間加工性や溶接性の低下を招くため、0.005以下とする必要がある。B含有量の好ましい下限は0.001以上より好ましくは0.0012以上であり、好ましい上限は0.004以下より好ましくは0.003以下である。[N:0.001~0.15]Nは、鋼中に固溶することで固溶強化によって高温強度を向上させる作用があり、また長期間の高温荷重下において、CrやNbと窒化物を形成して高温強度の向上に有効な元素である。これらの効果を有効に発揮させるためには、N含有量は0.001以上とする必要がある。しかしながら、N含有量が過剰になって0.15を超えると、熱間加工性を損なうことになる。N含有量の好ましい下限は0.002以上より好ましくは0.003以上であり、好ましい上限は0.05以下より好ましくは0.02以下である。[S:0.005以下0を含まない]Sは、不可避不純物であるが、その含有量が増加すると熱間加工性を劣化させるため、0.005以下とする必要がある。また、SはCeを硫化物として固定することでCeを添加することによる作用を損なうので、好ましくは0.002以下より好ましくは0.001以下に抑制するのが良い。[P:0.05以下0を含まない]Pは、不可避不純物であるが、その含有量が増加すると溶接性を損なうため、0.05以下とする必要がある。好ましくは0.04以下より好ましくは0.03以下に抑制するのが良い。本発明で規定する含有元素は上記の通りであって、残部は鉄および不可避不純物であり、該不可避不純物として、原料、資材、製造設備等の状況によって持ち込まれる元素、およびCeを希土類元素REMで添加する際のCe以外のLa,Nd,Prなどの元素の混入が許容され得る。但し、スクラップ原料に由来するSn、Pb、Sb、As、Znなどの低融点不純物金属は、熱間加工時や高温環境での使用時に粒界の強度を低下させるため、耐脆化割れや熱間加工性を改善するためには低濃度であるほど望ましい。また、本発明の鋼材は、必要に応じて下記の成分を含有しても良く、含有される元素の種類に応じて鋼材の特性が更に改善される。[Co:3以下0を含まない、Mo:3以下0を含まないおよびW:5以下0を含まないよりなる群から選ばれる1種以上]Co、MoおよびWは、固溶強化によって高温強度を向上させる効果があり、必要によって含有させることで高温強度を更に上昇させることができる。しかしながら、CoはNiと同様にオーステナイトを安定化させる効果があるものの、含有量が3を超えると放射性元素として溶解炉を汚染するため、3以下とすることが好ましい。より好ましくは、2.5以下更に好ましくは2.0以下である。Mo含有量が過剰になると熱間加工性を阻害するので、3以下とすることが好ましい。より好ましくは、2.5以下更に好ましくは2.0以下である。また、W含有量が過剰になると粗大な金属間化合物を形成して高温延性の低下を招くため、5以下とすることが好ましい。より好ましくは4.5以下更に好ましくは4.0以下である。尚、上記のような効果を有効に発揮させるための好ましい下限は、Coで0.1以上より好ましくは0.5以上、Moで0.1以上より好ましくは0.5以上であり、Wで0.1以上より好ましくは1.0以上である。但し、これらの元素は含有させることによって、上記のような作用を発揮するが、それと同時にコスト増を招くため、必要な強化量と許容されるコストに応じて含有量を設定すれば良い。[Ca:0.005以下0を含まないおよび/またはMg:0.005以下0を含まない]CaおよびMgは、溶鋼中の硫黄と反応して硫化物を形成するため、鋼中の硫黄濃度を低減させて鋼材の熱間延性を改善させることができる。これらの元素を、0.005を超えて含有させようとすると、溶解作業中に溶鋼の突沸が生じるなどの作業上の制約を受けるため、上限値をいずれも0.005とした。好ましくはいずれも0.002以下である。[V:0.6以下0を含まない、Ta:0.6以下0を含まないおよびHf:0.6以下0を含まないよりなる群から選ばれる1種以上]V、Ta、Hfは炭化物や窒化物を形成する元素であり、本発明で規定の成分へ必要に応じて添加することによって高温強度を向上させることができる。いずれも0.05未満であると十分な効果が得られなく、0.6を超えると析出物が過剰になり熱間加工性が損なわれる。好ましい下限は、いずれも0.10以上より好ましくは0.15以上であり、好ましい上限は0.5以下より好ましくは0.3以下である。一般に、耐酸化性を向上させる方法として母材の結晶粒度を細粒にする技術があるが、本発明の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼のように、ショットピーニング処理で表面近傍の硬度を改質している場合には、耐酸化性や耐スケール剥離性の向上は改質層が担っているため、母材の結晶粒度を必ずしも微細に保つ必要はない。このため、本発明に係るショットピーニング処理に加えて、母材の金属組織の結晶粒度をASTMAmericanSocietyforTestingandMaterials粒度番号で7未満とすることによって、耐酸化性耐スケール剥離性を向上させながら、高温クリープ強度をも改善することができる。結晶番号が7以上であると、本発明に係る耐スケール剥離性の向上は得られるものの、高温強度の改善は得られない。上記粒度番号結晶粒度番号は、ASTMで定められたものであり、計数方法Planimetricmethodによって算出された粒度番号を意味する。この粒度番号はより好ましくは6以下であり、更に好ましくは5以下である。上記のような結晶粒度範囲は、結晶粒界のピンニングに寄与する成分の添加量と、製管プロセス中の抽伸や押出しなどの熱間冷間加工と熱処理の条件を調整することで得られる。これら3つの要因によって各々の最適条件は変化するが、例えば結晶粒度を微細にするためには析出する元素の添加量が多く、加工度を高く、熱処理温度を低くする必要がある。冷間熱間加工は肉厚調整と、歪を導入して加工後の熱処理で結晶粒組織を整えることが目的であり、通常は30以上の断面減少率で実施される。また、熱処理は歪を除去することが目的であり、概ね1000°C以上、1300°C未満の温度範囲において実施される。例えば、断面減少率が35程度の場合、熱処理温度を1200°C以上、好ましくは1250°C以上、特に好ましくは1300°C以上とすることで、規定の粒度範囲を得ることができるが、析出成分加工熱処理のバランスによってはこの条件に限定されるものではない。本発明に係る表面近傍の硬度を調整する方法としては、ショットピーニング処理が望ましく、一般的に直径数十μm~数mmの投射材ショット粒と呼ばれるマルテンサイト鋼やアルミナ、ジルコニアなどの粒子を、およそ10kgf/cm20.98MPa以下の任意の圧力で、被処理物に吹き付けることで実施される。但し、切削、研磨、研削などの表面機械加工や、ショットブラスト処理でもよく、前述の硬さ比が得ることが肝要であり、これらの手法に限定されるものではない。上記のような耐熱オーステナイト系ステンレス鋼を用いてボイラー用伝熱管を構成することによって、温度変化の繰返しを経てもスケールの剥離が生じにくいものとなる。尚、伝熱管を構成するに際しては、表面近傍の硬度を高めた表面側が内面内周面となるようにされることになる。また本発明の耐熱オーステナイト系ステンレス鋼は、鋼管に成型することを前提としたものであり、その厚さ板厚さは、およそ5~20mmを想定したものである。以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明する。本発明は以下の実施例によって制限を受けるものではなく、前後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも勿論可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。[実施例1]下記表1、2に示す化学成分組成からなる各種鋼材鋼種A~Xを溶解し、真空溶解炉VIFにて溶製した20kgインゴットを幅:120mm×厚さ:20mmの寸法に熱間鍛造加工し、1250°Cで熱処理を施した後、冷間圧延によって厚さ:13mmまで加工した。その後、1200°Cで5分の熱処理を再度実施して、これを母材とした。この母材から20mm×30mm×2mmの鋼材を機械加工によって切出し、エメリー紙を用いた研磨とダイヤモンド砥粒を用いたバフ研磨で、鋼材の表面を平滑鏡面化して試験片を作製した。尚、下記表1、2に示した鋼材のうち、鋼種A~Qは本発明で規定する要件を満足する鋼材本発明鋼、鋼種R~Xは本発明で規定する要件を外れる鋼材比較鋼である。また鋼種J,Kは、Ce純分を、ミッシュメタルを用いて添加したものであり、不純物としてLa,Ndを含むものである。上記で得られた鋼材に対し、アルミナ粒子ショット粒径:100μmを用いて吹き付け圧力1,2,4,6kgf/cm2の4段階でショットピーニング処理を行い、ダミーサンプルの断面を鏡面研磨した後に、表面から厚さ方向深さ50μmまでの平均硬さHv1と、厚さ方向中央部の平均硬さHv0の比を測定した。これらの各種試験片を用いて、減肉量質量減少量を評価するための繰返し酸化試験を実施した。この繰返し酸化試験では、露点35°Cに加湿された大気を炉内へフローさせ、加熱を25分、大気放冷10分のサイクルで、サンプルを1000°Cの大気炉から出し入れし、80サイクルまで加熱と冷却を繰り返した。繰返し酸化試験後に、試験片の質量変化を電子天秤にて測定し、鋼材の減肉量mgcm2を算出した。また、下記の方法によって表面近傍表面から厚さ方向深さ50μmまでの平均硬さHv1、および母材の平均硬さ厚さ方向中央部での平均硬さ:Hv0を測定し、硬さの比Hv1/Hv0を測定した。[平均硬さHv1およびHv0の測定方法]板厚中央部分で厚さ方向1mm間隔で3箇所の硬さを測定し、それらを平均することで母材の平均硬さHv0を測定した。また、断面の厚さ方向に最表面から50μmまでを等間隔となるように3箇所測定し、それらの3つのデータを平均することで表面近傍の平均硬さHv1を測定した。上記の測定結果[平均硬さHv1、Hv0、硬さ比Hv1/Hv0、減肉量]を、下記表3~5試験No.1~96に示す。尚、表3~5において、アンダーラインが引いてあるものは、硬さ比Hv1/Hv0が本発明で規定する範囲外のものである。また、同じ鋼種を用いたものでは、上から下に例えば試験No.1から4、吹き付け圧力が1,2,4,6kgf/cm2の4段階の結果を、順次に示している。これらの結果から、次のように考察できる。本発明で規定する化学成分組成を外れた鋼種R~Xを用いたサンプルであっても、例えば鋼種Rを用いた試験No.69~72では、減肉量が232mgcm2から129mgcm2まで-103mgcm2の質量減少を低減できており、化学成分組成とは無関係にショットピーニング処理による表面硬さの増加が質量減少の低減に一定の効果を有していることがわかる。またショットピーニングの効果が十分に得られていなく、実質的に処理していないものと同等のサンプル各鋼種の最上段の数値同士で、鋼種A~Qと鋼種R~Xのサンプルを比較すると、ショットピーニング処理が実質的に行われないものと同等であったとしても、化学成分組成を本発明で規定する範囲内とすることで一定の改善効果を得られることがわかる。例えば試験No.1と試験No.69を比較すると、鋼種Rを鋼種Aの化学成分組成に変更したとすると、232mgcm2から186mgcm2まで、-46mgcm2改善できることになる。本発明の要件であるショットピーニング処理による表面硬さと、化学成分組成の両方を本発明の規定範囲内とした場合には、それぞれ単独の効果では得られないような飛躍的な改善効果が得られている試験No.2~4、6~8、10~12、14~16、18~20、22~24、26~28、30~32、34~36、38~40、42~44、46~48、50~52、54~56、58~60、62~64、66~68。例えば鋼種Aを用いた試験No.4と鋼種Rを用いた試験No.69を比較すると、232mgcm2から6mgcm2まで、-226mgcm2低減できており、化学成分組成と硬さ比Hv1/Hv0を規定することに大きな相乗効果が認められることがわかる。上述のように、鋼材表面へのショットピーニング処理に適した鋼材成分を選択することによって、相乗効果を伴うスケール剥離性の大幅な改善を成し得ることができ、火力発電設備の運転停止に伴うスケールの剥離が生じにくく、伝熱管の閉塞やタービンの損傷を低減することが可能となる。"