電力線搬送通信に適用されるワイヤハーネスに沿って取り付けるワイヤハーネス規制棒であって、磁性材料が含まれた材料または磁性材料で形成された棒状部を備え、前記ワイヤハーネスの長手方向の少なくとも一部に沿って前記棒状部が取り付けられることを特徴とするワイヤハーネス規制棒。前記棒状部には、表面に溝が設けられ、前記溝の断面形状は、前記ワイヤハーネスに沿って取り付けられたときに、当該ワイヤハーネスを構成する電線の外周の一部を囲む形状であることを特徴とする請求項1に記載のワイヤハーネス規制棒。前記棒状部は、複数本の前記溝を備え、複数本の中の少なくとも2本の前記溝は、当該棒状部の断面中心に対して点対称の位置に形成されていることを特徴とする請求項2に記載のワイヤハーネス規制棒。前記溝は、前記電線をらせん状に配置するためのひねり溝であることを特徴とする請求項2または3に記載のワイヤハーネス規制棒。前記棒状部には、前記ワイヤハーネスを構成する電線を通すための貫通孔が、当該棒状部の略断面中心に設けられていることを特徴とする請求項1に記載のワイヤハーネス規制棒。前記棒状部の端部に、別の棒状部材を取り付けるための取り付け部が設けられていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のワイヤハーネス規制棒。しかしながら、自動車に電力線搬送通信を適用する場合、自動車を制御する電子ユニット電子機器に対する信号伝送路として、電源線とグランド線とからなる伝送路を用いることから、電源線とグランド線との間にコンデンサが挿入される。これは、電子ユニットの電源とグランド間に重畳しているノイズを除去するためである。そのため、電源線とグランド線との間の特性インピーダンスには、電源線とグランド線との間のキャパシタンスに加えて、挿入されたコンデンサのキャパシタンスが加わることとなり、電源線とグランド線とからなる伝送路の特性インピーダンスを低下させ、電源線を介して行う電子ユニットへの電力線搬送通信に対して、十分な信号強度が得られなくなってしまう可能性があった。そこで、本発明は、以上のような問題点を解決するためになされたもので、電力線搬送通信を適用するワイヤハーネスの電線群に沿わせて取り付けることにより、電源線とグランド線とからなる伝送路のインダクタンスを増加させて伝送路の特性インピーダンスの低下を防止することが可能な、磁性材料で形成したワイヤハーネス規制棒を提供することを目的とする。上述した従来の問題点を解決すべく下記の発明を提供する。本発明の第1の態様にかかるワイヤハーネス規制棒は、電力線搬送通信に適用されるワイヤハーネスに沿って取り付けるワイヤハーネス規制棒であって、磁性材料が含まれた材料または磁性材料で形成された棒状部を備え、前記ワイヤハーネスの長手方向の少なくとも一部に沿って前記棒状部が取り付けられることを特徴とする。本発明の第2の態様にかかるワイヤハーネス規制棒は、上記の本発明の第1の態様にかかるワイヤハーネス規制棒において、前記棒状部には、表面に溝が設けられ、前記溝の断面形状は、前記ワイヤハーネスに沿って取り付けられたときに、当該ワイヤハーネスを構成する電線の外周の一部を囲む形状であることを特徴とする。本発明の第3の態様にかかるワイヤハーネス規制棒は、上記の本発明の第2の態様にかかるワイヤハーネス規制棒において、前記棒状部が、複数本の前記溝を備え、複数本の中の少なくとも2本の前記溝は、当該棒状部の断面中心に対して点対称の位置に形成されていることを特徴とする。本発明の第4の態様にかかるワイヤハーネス規制棒は、上記の本発明の第2または3のいずれか1つの態様にかかるワイヤハーネス規制棒の前記溝が、前記電線をらせん状に配置するためのひねり溝であることを特徴とする。本発明の第5の態様にかかるワイヤハーネス規制棒は、上記の本発明の第1の態様にかかるワイヤハーネス規制棒において、前記棒状部には、前記ワイヤハーネスを構成する電線を通すための貫通孔が、当該棒状部の略断面中心に設けられていることを特徴とする。本発明の第6の態様にかかるワイヤハーネス規制棒は、上記の本発明の第1乃至5のいずれか1つの態様にかかるワイヤハーネス規制棒において、前記棒状部の端部に、別の棒状部材を取り付けるための取り付け部が設けられていることを特徴とする。本発明のワイヤハーネス規制棒を、電力線搬送通信を適用するワイヤハーネスを構成する電線群に沿って取り付けることにより、電源線とグランド線とからなる伝送路のインダクタンスを増加させることができる。その結果、伝送路の特性インピーダンスの低下を防止することができ、電源線を介して行う電子ユニットへの電力線搬送通信に対する十分な信号強度を得ることができる。また、ワイヤハーネスを構成する電線の周囲の一部またはすべてを囲むような形状の本発明のワイヤハーネス規制棒により、該ワイヤハーネス規制棒が取り付けられた電線に発生するノイズを防止することができるとともに、周囲に発生しているノイズから電線への影響を低減させることができる。また、電線をらせん状に配索させるようにひねり溝を表面に設けた本発明のワイヤハーネス規制棒により、更に、該ワイヤハーネス規制棒が取り付けられた電線に発生するノイズを防止することができるとともに、周囲に発生しているノイズから電線への影響を低減させることができる。また、棒状部の端部に取り付け部を備えた本発明のワイヤハーネス規制棒により、例えば、従来のワイヤハーネス規制棒である別の棒状部材と本発明のワイヤハーネス規制棒とを合体させることができる。従って、従来のワイヤハーネス規制棒の端部に本発明のワイヤハーネス規制棒を合体させるだけで、伝送路の特性インピーダンスの低下を防止することができ、電源線を介して行う電子ユニットへの電力線搬送通信に対する十分な信号強度を得ることができる。以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。尚、本実施の形態における記述は、本発明にかかるワイヤハーネス規制棒の一例を示すものであり、これに限定されるものではない。本実施の形態におけるワイヤハーネス規制棒の細部構成等に関しては、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。まず、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒について説明する。図1aは、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10を説明するための図であり、bは、ワイヤハーネス規制棒10の概略斜視図である。図1a及び2に示すように、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10は、磁性材料が含まれた材料または磁性材料で形成された円柱形状の棒状部からなる。ワイヤハーネス規制棒10は、自動車等の電力線搬送通信PLC通信に適用されるワイヤハーネス2を構成する電線1に沿って取り付けられ、ワイヤハーネス2の長手方向の少なくとも一部に配置される。尚、図1a及びbに示したワイヤハーネス規制棒10の形状は、円柱形状であるが、円柱形状に限らず、磁性材料が含まれた材料または磁性材料で形成された棒状部を備えていれば良い。ワイヤハーネス2を構成する電線1を電源線とグランド線とからなる伝送路として用いる電力線搬送通信において、磁性材料が含まれた材料または磁性材料で形成された棒状部材であるワイヤハーネス規制棒10をワイヤハーネス2に沿って取り付けることにより、伝送路のインダクタンスを増加させることができる。また、電源線とグランド線とからなる伝送路の特性インピーダンスZ0は、下記の関係式1で表される。尚、Lは電源線とグランド線との間のインダクタンスであり、Cは電源線とグランド線との間のコンデンサのキャパシタンスである。従って、上記の関係式1から、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10をワイヤハーネス2に沿って取り付けることにより、伝送路の特性インピーダンスの低下を防止することができ、電源線を介して行う電子ユニットへの電力線搬送通信に対する十分な信号強度を得ることができる。また、円柱形状のワイヤハーネス規制棒10をワイヤハーネス2に沿って取り付けることにより、ワイヤハーネス2の車両搭載時の振動による電線1の断線を防止することも、配索されるワイヤハーネス2電線1の整直性を維持することもできる。また、ワイヤハーネスの自由で最適な配索を実現することが可能となる。次に、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の変形例について説明する。まず、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第1の変形例について説明する。図2は、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第1の変形例を説明するための図で、aは、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第1の変形例であるワイヤハーネス規制棒20の概略斜視図であり、bは、ワイヤハーネス規制棒20の断面図であり、cは、電線1に沿わせたワイヤハーネス規制棒20を説明するための断面図である。図1a及びbに示したワイヤハーネス規制棒10と、図2a及びbに示すワイヤハーネス規制棒20との相違点は、ワイヤハーネス規制棒20に溝21が設けられている点である。溝21は、断面形状がワイヤハーネス2を構成する電線1を挿入可能なU字状形状で、ワイヤハーネス規制棒20の長手方向に連続して設けられている。また、図2cに示すように、ワイヤハーネス規制棒20は、電線1を溝21の中に挿入した状態で、ワイヤハーネス2に取り付けられる。即ち、ワイヤハーネス規制棒20は、ワイヤハーネスに取り付けられたとき、電線1の外周の一部を囲む状態となる。尚、溝21の深さは、深い方が良い。図2a及びbに示したワイヤハーネス規制棒20は、溝21の断面がU字状形状であるが、この形状に限らず、例えば、V字形状、矩形等、ワイヤハーネス規制棒20をワイヤハーネスに取り付けたときに、電線1の外周の一部を囲むような形状であれば良い。上述したような形状のワイヤハーネス規制棒20によって、電力線搬送通信の伝送路電源線となる電線1を、ワイヤハーネス規制棒20の溝21の中に挿入して、電線1の外周の一部を囲むように、磁性材料が含まれた材料または磁性材料で形成されたワイヤハーネス規制棒20を電線1に取り付けたとき、ワイヤハーネス規制棒20が取り付けられた電線1に発生するノイズを防止することができるとともに、周囲に発生しているノイズから電線1への影響を低減させることができる。次に、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第2の変形例について説明する。図3は、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第2の変形例を説明するための図で、aは、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第2の変形例であるワイヤハーネス規制棒30の概略斜視図であり、bは、ワイヤハーネス規制棒30の断面図である。図2a及びbに示したワイヤハーネス規制棒20と、図3a及びbに示すワイヤハーネス規制棒30との相違点は、ワイヤハーネス規制棒20には溝21が1本設けられているのに対して、ワイヤハーネス規制棒30には、2本の溝31a及び31bが設けられている点である。溝31a及び31bは、断面形状がU字状形状で、ワイヤハーネス規制棒30の長手方向に直線状に連続して設けられている。また、溝31a及び31bは、ワイヤハーネス規制棒30の断面中心Oに対して点対称となる位置に設けられている。従って、ワイヤハーネス規制棒30を電線1に取り付けたとき、ワイヤハーネス規制棒30は、2本の電線1に挟まれた状態となる。尚、図2a及びbにおいて説明したように、断面形状はU字状形状に限らず、ワイヤハーネス規制棒30をワイヤハーネス2に取り付けたときに、電線1の外周の一部を囲むような形状であれば良い。また、ワイヤハーネス規制棒30には2本の溝31a及び31bを設けているが、少なくとも2本の溝が上述した溝31a及び31bのような構成であれば良く、同様の溝を3本以上設けたワイヤハーネス規制棒であっても良い。上述したような形状のワイヤハーネス規制棒30によって、電力線搬送通信の伝送路電源線及びグランド線となる2本の電線1をワイヤハーネス規制棒30の溝31a及び31bに配置して、2本の電線1に挟まれたように、磁性材料が含まれた材料または磁性材料で形成されたワイヤハーネス規制棒30を電線1に取り付けたとき、ワイヤハーネス規制棒30が取り付けられた電線1に発生するノイズを防止することができるとともに、周囲に発生しているノイズから電線1への影響を低減させることができる。次に、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第3の変形例について説明する。図4は、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第3の変形例を説明するための図で、aは、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第3の変形例であるワイヤハーネス規制棒40の概略斜視図であり、bは、ワイヤハーネス規制棒40の断面図であり、cは、ワイヤハーネスに沿って取り付けられた本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒40を説明するための図である。図3a及びbに示したワイヤハーネス規制棒30と、図4a乃至cに示すワイヤハーネス規制棒40との相違点は、ワイヤハーネス規制棒30に設けられた2本の溝31a及び31bが、長手方向に直線状の溝であるのに対して、ワイヤハーネス規制棒40に設けられた2本の溝41a及び41bは、らせん状のひねり溝である点である。ひねり溝41a及び41bは、断面形状がU字状形状で、ワイヤハーネス規制棒40の外周をらせん状に長手方向に連続して設けられている。また、ひねり溝41a及び41bは、ワイヤハーネス規制棒40の断面中心Oに対して点対称となる位置に設けられている。従って、ワイヤハーネス規制棒40を電線1に取り付けたとき、ワイヤハーネス規制棒40は、2本の電線1に挟まれ、かつ、らせん状に巻かれた状態となる。尚、図2a及びbにおいて説明したように、断面形状はU字状形状に限らず、ワイヤハーネス規制棒40をワイヤハーネス2に取り付けたときに、電線1の外周の一部を囲むような形状であれば良い。また、ワイヤハーネス規制棒40には2本のひねり溝41a及び41bを設けているが、同様のひねり溝を1本以上設けたワイヤハーネス規制棒であっても良い。上述したような形状のワイヤハーネス規制棒40によって、電力線搬送通信の伝送路電源線及びグランド線となる2本の電線1をワイヤハーネス規制棒40のひねり溝41a及び41bに配置して、2本の電線1に挟まれ、かつ、らせん状に巻かれた状態にして、磁性材料が含まれた材料または磁性材料で形成されたワイヤハーネス規制棒40を電線1に取り付けたとき、ワイヤハーネス規制棒40が取り付けられた電線1に発生するノイズを防止することができるとともに、周囲に発生しているノイズから電線1への影響を低減させることができる。尚、ひねり溝が1本で、1本の電線1がらせん状に巻かれた状態であっても、電線1に発生するノイズを防止することができるとともに、周囲に発生しているノイズから電線1への影響を低減させることができる。次に、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第4の変形例について説明する。図5は、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第4の変形例を説明するための図で、aは、本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒10の第4の変形例であるワイヤハーネス規制棒50の概略斜視図であり、bは、ワイヤハーネス規制棒50の断面図である。図2a及びbに示したワイヤハーネス規制棒20と、図5a及びbに示すワイヤハーネス規制棒50との相違点は、ワイヤハーネス規制棒20には1本の溝21が設けられているのに対して、ワイヤハーネス規制棒50に、断面中央部に貫通孔51が設けられている点である。ワイヤハーネス2を構成する電線1を貫通孔51の中に挿入した状態で、ワイヤハーネス規制棒50はワイヤハーネス2に取り付けられる。即ち、ワイヤハーネス規制棒50は、ワイヤハーネス2に取り付けられたとき、電線1の外周の全体を囲む状態となる。次に、本発明の別の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒について説明する。図6は、本発明の別の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒60を説明するための図で、aは、本発明の別の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒60の概略斜視図であり、bは、ワイヤハーネス規制棒60の正面図であり、cは、ワイヤハーネス規制棒60の側面図である。また、図7は、別の棒状部材100と本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒60とを接続させた状態を説明するための図である。図1a及びbに示したワイヤハーネス規制棒10と、図6a乃至cに示すワイヤハーネス規制棒60との相違点は、ワイヤハーネス規制棒10が円柱形状のワイヤハーネス規制棒10であるの対して、ワイヤハーネス規制棒60は、ワイヤハーネス規制棒10と同様の棒状部62の端部に、別の棒状部材100例えば、従来の磁性材料を含んでいない材料で形成されたワイヤハーネス規制棒を取り付けるための取り付け部63が設けられている点である。図7に示すように、取り付け部63は、棒状部材100を挿入するための孔64が設けられた円筒形状で、孔64の内側面にリブ65が複数個設けられている。また、取り付け部63の外径は、棒状部62の外径と同じで一体に形成されている。孔64は、内径が棒状部材100の外径よりも少し大きく形成され、孔64の内側面に設けられたリブ65は、リブ65の頂点65a同士を結ぶ円の径が、棒状部材100の外径よりも少し小さく形成されている。尚、図6a乃至cでは、リブ65が3個設けられている場合を例に挙げている。図7に示すように、上述した取り付け部63の構造により、取り付け部63に棒状部材100を挿入する際、孔64の内側面に設けられたリブ65に棒状部材100の側面を押し当てながら棒状部材100を孔64に圧入させるだけで、ワイヤハーネス規制棒60に棒状部材100を固定することができる。即ち、ワイヤハーネス規制棒60と棒状部材100とを容易に合体させることができる。次に、本発明の別の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒60の変形例について説明する。図8は、本発明の別の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒60の変形例を説明するための図で、aは、本発明の別の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒60の変形例であるワイヤハーネス規制棒70の概略斜視図であり、bは、ワイヤハーネス規制棒70の正面図であり、cは、ワイヤハーネス規制棒70の側面図であり、dは、cにおけるワイヤハーネス規制棒70のA-A断面図である。また、図9は、別の棒状部材100と本発明の実施形態にかかるワイヤハーネス規制棒70とを接続させた状態を説明するための図である。図6a乃至cに示したワイヤハーネス規制棒60と、図8a乃至dに示すワイヤハーネス規制棒70との相違点は、棒状部72の端部に設けられたワイヤハーネス規制棒70の円筒形状の取り付け部73の側面に、開口部76が複数個設けられている点である。また、開口部76は、隣接するリブ75同士の間に設けられている。尚、図8a乃至dでは、リブ75および開口部76がそれぞれ3個設けられている場合を例に挙げている。開口部76を円筒形状の取り付け部73の側面に設けることにより、リブ75が設けられている長手方向に開口部76のない取り付け部73の側面部分77がばねの働きをする。即ち、リブ75に棒状部材100の側面を押し当てながら棒状部材100を孔74に圧入させた際に、リブ75が設けられている側面部分77によるばねの押圧力によって、ワイヤハーネス規制棒70に棒状部材100をより強力に固定することができる。尚、上述したワイヤハーネス規制棒60またはワイヤハーネス規制棒70は、取り付け部63と棒状部62とが一体に、あるいは、取り付け部73と棒状部72とが一体に形成されているが、別々の部材を組み合わせた構造であっても良い。また、上述したワイヤハーネス規制棒60の取り付け部63またはワイヤハーネス規制棒70の取り付け部73は、別の棒状部材100例えば、従来の磁性材料を含んでいない材料で形成されたワイヤハーネス規制棒を、取り付け部63の孔64または取り付け部73の孔74に挿入することにより、ワイヤハーネス規制棒60またはワイヤハーネス規制棒70に棒状部材100を固定するような機構であるが、これに限らず、本発明の実施形態に係るワイヤハーネス規制棒の棒状部と別の棒状部材100とが直線状に連結されて固定される機構を有した取り付け部を、棒状部の端部に備えていれば良い。また、上述したワイヤハーネス規制棒60の棒状部62またはワイヤハーネス規制棒70の棒状部72は、図1a及びbに示したワイヤハーネス規制棒10と同じ形状であるが、これに限らず、図2a及びbに示したワイヤハーネス規制棒20、図3a及びbに示したワイヤハーネス規制棒30、図4a乃至cに示したワイヤハーネス規制棒40、図5a及びbに示したワイヤハーネス規制棒50等と同じ形状であっても良く、磁性材料が含まれた材料または磁性材料で形成された棒状であれば良い。上述したワイヤハーネス規制棒60の取り付け部63またはワイヤハーネス規制棒70の取り付け部73を、棒状部62または72の端部に備えることにより、従来のワイヤハーネス規制棒の端部に本発明のワイヤハーネス規制棒60または70を合体させるだけで、伝送路の特性インピーダンスの低下を防止することができ、電源線を介して行う電子ユニットへの電力線搬送通信に対する十分な信号強度を得ることができる。