通信可能な状態である起動状態と通信不能な状態であるスリープ状態とを繰り返す通信端末装置が起動状態のときに、データの送受信を確立するための信号を前記通信端末装置に送信することで、前記通信端末装置との間で当該データの送受信を行う通信装置であって、前記通信端末装置を含む電力消費機器への供給可能電力値から、前記電力消費機器の総消費電力値を差し引いた値である差分電力値が大きいほど、前記信号を送信する送信周期が長くなるように、前記送信周期を決定する省電力制御部と、決定された前記送信周期に応じた周期で前記通信端末装置を起動状態にさせるために、決定された前記送信周期を示す情報を含む前記信号を、前記通信端末装置に送信する通信インタフェース部とを備える通信装置。さらに、発電装置の発電電力値と、蓄電装置の蓄積電力値と、前記電力消費機器の総消費電力値とを記憶している電力管理記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記発電電力値及び前記蓄積電力値の総和を前記供給可能電力値として、前記供給可能電力値から前記総消費電力値を差し引いた前記差分電力値を算出し、算出した前記差分電力値が大きいほど前記送信周期が長くなるように、前記送信周期を決定する請求項1に記載の通信装置。さらに、電気料金が増加する境界の電力値である電気料金変動境界値と、前記電力消費機器の総消費電力値とを記憶している電力管理記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記電気料金変動境界値を前記供給可能電力値として、前記供給可能電力値から前記総消費電力値を差し引いた前記差分電力値を算出し、算出した前記差分電力値が大きいほど前記送信周期が長くなるように、前記送信周期を決定する請求項1に記載の通信装置。さらに、分電盤が供給可能な電力値を示す分電盤供給能力値と、前記電力消費機器の総消費電力値とを記憶している電力管理記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記分電盤供給能力値を前記供給可能電力値として、前記供給可能電力値から前記総消費電力値を差し引いた前記差分電力値を算出し、算出した前記差分電力値が大きいほど前記送信周期が長くなるように、前記送信周期を決定する請求項1に記載の通信装置。さらに、前記電力消費機器それぞれの消費電力値の変化率を記憶している機器特性記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記消費電力値の変化率から算出される前記総消費電力値の変化率を用いて得られる値で前記差分電力値を除算した値を送信周期として算出することで、前記送信周期を決定する請求項1~4のいずれか1項に記載の通信装置。さらに、前記送信周期のパターンである送信周期パターンを記憶している送信周期パターン記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記差分電力値が大きいほど前記信号を送信する送信周期が長くなるような送信周期を算出し、前記送信周期パターンの中から、算出した前記送信周期以下でありかつ前記送信周期パターンの中で最長の送信周期を、前記送信周期として決定する請求項1~5のいずれか1項に記載の通信装置。さらに、予め定められたアプリケーションを実行する際に許容できる遅延時間である許容遅延時間を記憶しているアプリ許容遅延記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記差分電力値が大きいほど前記信号を送信する送信周期が長くなるような送信周期を算出し、算出した前記送信周期が、前記アプリ許容遅延記憶部が記憶している前記許容遅延時間の中で最短値の許容遅延時間よりも長い場合は、前記最短値の許容遅延時間を、前記送信周期として決定し、算出した前記送信周期が、前記最短値の許容遅延時間以下の場合は、算出した前記送信周期を、前記送信周期として決定する請求項1~5のいずれか1項に記載の通信装置。前記信号は、ビーコン信号、または前記通信端末装置の起動状態とスリープ状態とを制御するアウェイク信号である請求項1~7のいずれか1項に記載の通信装置。さらに、現在利用している周波数チャネルの総数である周波数チャネル数を記憶しているチャネル数記憶部を備え、前記省電力制御部は、さらに、前記周波数チャネル数を用いて、決定した前記送信周期のうちのアクティブ期間と非アクティブ期間とを算出し、前記通信インタフェース部は、前記送信周期と前記アクティブ期間と前記非アクティブ期間とを示す情報を含む前記信号を、各周波数チャネルで送信する請求項1~8のいずれか1項に記載の通信装置。前記省電力制御部は、前記周波数チャネル数の逆数を、決定した前記送信周期に乗じることで、前記アクティブ期間を算出し、1から前記周波数チャネル数の逆数を差し引いた値を、決定した前記送信周期に乗じることで、前記非アクティブ期間を算出する請求項9に記載の通信装置。前記通信インタフェース部は、IEEE802.15.4規格準拠の無線通信インタフェースまたは電力線通信インタフェースである請求項1~10のいずれか1項に記載の通信装置。通信可能な状態である起動状態と通信不能な状態であるスリープ状態とを繰り返す通信端末装置が起動状態のときに、データの送受信を確立するための信号を前記通信端末装置に送信することで、前記通信端末装置との間で当該データの送受信を行う通信方法であって、前記通信端末装置を含む電力消費機器への供給可能電力値から、前記電力消費機器の総消費電力値を差し引いた値である差分電力値が大きいほど、前記信号を送信する送信周期が長くなるように、前記送信周期を決定する決定ステップと、決定された前記送信周期に応じた周期で前記通信端末装置を起動状態にさせるために、決定された前記送信周期を示す情報を含む前記信号を、前記通信端末装置に送信する送信ステップとを含む通信方法。通信可能な状態である起動状態と通信不能な状態であるスリープ状態とを繰り返す通信端末装置が起動状態のときに、データの送受信を確立するための信号を前記通信端末装置に送信することで、前記通信端末装置との間で当該データの送受信を行うためのプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体であって、前記通信端末装置を含む電力消費機器への供給可能電力値から、前記電力消費機器の総消費電力値を差し引いた値である差分電力値が大きいほど、前記信号を送信する送信周期が長くなるように、前記送信周期を決定する決定ステップと、決定された前記送信周期に応じた周期で前記通信端末装置を起動状態にさせるために、決定された前記送信周期を示す情報を含む前記信号を、前記通信端末装置に送信する送信ステップとをコンピュータに実行させるプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。通信可能な状態である起動状態と通信不能な状態であるスリープ状態とを繰り返す通信端末装置が起動状態のときに、データの送受信を確立するための信号を前記通信端末装置に送信することで、前記通信端末装置との間で当該データの送受信を行う集積回路であって、前記通信端末装置を含む電力消費機器への供給可能電力値から、前記電力消費機器の総消費電力値を差し引いた値である差分電力値が大きいほど、前記信号を送信する送信周期が長くなるように、前記送信周期を決定する省電力制御部と、決定された前記送信周期に応じた周期で前記通信端末装置を起動状態にさせるために、決定された前記送信周期を示す情報を含む前記信号を、前記通信端末装置に送信する通信インタフェース部とを備える集積回路。ここで、上記特許文献1では、データフレームの受信履歴の統計に基づいて、ストリームデータか、バーストデータか、さらに連続的にデータ転送が続く期間とデータ転送が暫くなくなる期間とを判別する必要がある。しかしながら、アプリケーションによっては、受信データの規則性がない場合があり、起動状態を続けるか、スリープ状態に入るかを判別することができないという課題を有している。例えば、データの規則性がないアプリケーションの一例として、EMSEnergyManagementSystemでのピーク抑制が挙げられる。図46は、宅内のEMSアプリケーションを実現するネットワーク構成の一例を示す図である。エネルギーコントローラ1021は、無線制御局の機能を有する。ネットワーク家電1022、1023、1024は、無線端末装置の機能を有する。分電盤1025は、宅内の総消費電力を計測でき、その情報をエネルギーコントローラ1021に通知する。総消費電力とは、家電製品などの機器が同時に複数使用され、それらの機器によって消費される電力の総和である。単位は、例えばワットWである。なお、他にも電力量の単位として、ワットアワーWh、キロワットアワーkWhなどがある。また、ネットワーク家電とは、通信機能を備えて、ネットワークに接続される家電機器である。図47A及び図47Bは、総消費電力と時間との対応関係の一例を示した図である。具体的には、図47Aは、宅内における総消費電力1031の時間変動を表した一例である。また、図47Bは、ピーク抑制実行時での総消費電力1031の時間変動を表した一例である。図47Aに示すように、点線は、最大使用可能電力値1032を示す。最大使用可能電力値1032は、例えば分電盤のブレーカー遮断器の許容量、電力会社からの供給量、電気料金変動境界線、太陽光発電装置や燃料電池装置による自家発電供給量などがある。ここでは、最大使用可能電力値1032は、分電盤のブレーカーの許容量の一例とする。また、時間T1において、総消費電力1031が最大使用可能電力値1032を超えた場合、例えば、ブレーカーが落ちてしまい、動作中の機器への電力供給が停止する。これは、電子レンジ、炊飯器、洗濯機、パソコン、録画中のHDDレコーダなどのように、動作中に電源がOFFされることが好ましくない機器もある。そこで、各機器の稼動状況と総消費電力とをリアルタイムで把握して、総消費電力1031が最大使用可能電力値1032を超えないように制御するピーク抑制がある。例えば、図47Bに示すように、最大使用可能電力値1032より小さいピーク抑制閾値1033を設ける。そして、総消費電力1031がピーク抑制閾値1033を超えると、エネルギーコントローラ1021は、ネットワーク家電1022~1024の電源OFFや設定項目の変更を遠隔操作することで、総消費電力1031を抑制する。これは、ピークカットとも呼ばれる。例えば、照明やテレビなどの家電機器の電源をOFFする、エアコンの設定温度を変更する、エアコンの強風モードを節電モードに変更する、または照明の照度を下げるなどによって総消費電力1031を抑えることが可能である。図47Bは、時間T2において、総使用電力1031がピーク抑制閾値1033を超えている。ここで、同図は、ピーク抑制が実行されることで、総消費電力1031が最大使用可能電力値1032を超えなかった一例である。こうしたピークカットの他にも、総消費電力のピークの時間をずらす、ピークシフトなどもある。以上のように、EMSのピーク抑制では、低遅延な制御が要求されると共に、総消費電力の時間変動は各家庭、時間帯、地域、季節、気候、国など様々な要因によって異なり、このデータの規則性を統計学習するのは容易ではない。したがって、データの規則性のないピーク抑制などのアプリケーションにおいては、通信端末装置の低消費電力化とリアルタイム性低遅延、即時性の両立を図ることが困難であるという課題がある。本発明は、上記従来の課題を解決するもので、データの規則性のないピーク抑制などのアプリケーションにおいても、通信端末装置の低消費電力化とリアルタイム性の両立を図ることができる通信装置及び通信方法を提供することを目的とする。上記従来の課題を解決するために、本発明の一態様に係る通信装置は、通信可能な状態である起動状態と通信不能な状態であるスリープ状態とを繰り返す通信端末装置が起動状態のときに、データの送受信を確立するための信号を前記通信端末装置に送信することで、前記通信端末装置との間で当該データの送受信を行う通信装置であって、前記通信端末装置を含む電力消費機器への供給可能電力値から、前記電力消費機器の総消費電力値を差し引いた値である差分電力値が大きいほど、前記信号を送信する送信周期が長くなるように、前記送信周期を決定する省電力制御部と、決定された前記送信周期に応じた周期で前記通信端末装置を起動状態にさせるために、決定された前記送信周期を示す情報を含む前記信号を、前記通信端末装置に送信する通信インタフェース部とを備える。本構成により、制御局としての通信装置は、電力消費機器への供給可能電力値から電力消費機器の総消費電力値を差し引いた差分電力値が大きいほど、長くなるように決定された送信周期を示す情報を含む信号を、通信端末装置に送信する。すなわち、残りの使用可能な電力情報に基づいて、信号の送信周期を算出する。その結果、総消費電力値が供給可能電力値を超えないように制御するピーク抑制が、遅延なく実行制御されると共に、かつ差分電力値が大きい場合は信号の送信周期が長く設定される。そして、信号の送信周期が長く設定されれば、通信端末装置が長い間スリープ状態を維持することができる。このため、データの規則性のないピーク抑制などのアプリケーションにおいても、通信端末装置の低消費電力化とリアルタイム性の両立を実現することができる。また、好ましくは、さらに、発電装置の発電電力値と、蓄電装置の蓄積電力値と、前記電力消費機器の総消費電力値とを記憶している電力管理記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記発電電力値及び前記蓄積電力値の総和を前記供給可能電力値として、前記供給可能電力値から前記総消費電力値を差し引いた前記差分電力値を算出し、算出した前記差分電力値が大きいほど前記送信周期が長くなるように、前記送信周期を決定する。本構成により、制御局としての通信装置は、発電電力値及び蓄積電力値の総和から総消費電力値を差し引いた差分電力値が大きいほど送信周期が長くなるように、送信周期を決定する。つまり、自宅や地域で発電、蓄積した電力値から総消費電力を差し引いた電力値、すなわち電力会社の商用電力系統から電力購入せずに、自己発電、自己蓄積で使用可能な残りの電力情報に基づいて、信号の送信周期を算出する。その結果、総消費電力値が自己発電、自己蓄積で使用可能な残りの電力値を超えないように制御するピーク抑制が、遅延なく実行制御されると共に、かつ差分電力値が大きい場合は信号の送信周期が長く設定される。そして、信号の送信周期が長く設定されれば、通信端末装置が長い間スリープ状態を維持することができる。このため、データの規則性のないピーク抑制などのアプリケーションにおいても、通信端末装置の低消費電力化とリアルタイム性の両立を実現することができる。また、さらに、電気料金が増加する境界の電力値である電気料金変動境界値と、前記電力消費機器の総消費電力値とを記憶している電力管理記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記電気料金変動境界値を前記供給可能電力値として、前記供給可能電力値から前記総消費電力値を差し引いた前記差分電力値を算出し、算出した前記差分電力値が大きいほど前記送信周期が長くなるように、前記送信周期を決定することにしてもよい。本構成により、制御局としての通信装置は、電気料金変動境界値から総消費電力値を差し引いた差分電力値が大きいほど送信周期が長くなるように、送信周期を決定する。つまり、電力会社の契約電気料金変動境界値の電力情報から総消費電力を差し引いた電力値、すなわち現状の契約電気料金で利用可能な電力情報に基づいて、信号の送信周期を算出する。その結果、総消費電力値が現状の契約電気料金境界値を超えないように制御するピーク抑制が、遅延なく実行制御されると共に、かつ差分電力値が大きい場合は信号の送信周期が長く設定される。そして、信号の送信周期が長く設定されれば、通信端末装置が長い間スリープ状態を維持することができる。このため、データの規則性のないピーク抑制などのアプリケーションにおいても、通信端末装置の低消費電力化とリアルタイム性の両立を実現することができる。また、さらに、分電盤が供給可能な電力値を示す分電盤供給能力値と、前記電力消費機器の総消費電力値とを記憶している電力管理記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記分電盤供給能力値を前記供給可能電力値として、前記供給可能電力値から前記総消費電力値を差し引いた前記差分電力値を算出し、算出した前記差分電力値が大きいほど前記送信周期が長くなるように、前記送信周期を決定することにしてもよい。本構成により、制御局としての通信装置は、分電盤供給能力値から総消費電力値を差し引いた差分電力値が大きいほど送信周期が長くなるように、送信周期を決定する。つまり、分電盤の供給能力電力、例えば、分電盤のブレーカー遮断器の限度値から総消費電力を差し引いた電力値、すなわち現状の分電盤の供給可能な電力情報に基づいて、信号の送信周期を算出する。その結果、総消費電力値が現状の分電盤の供給能力限度値を超えないように制御するピーク抑制が、遅延なく実行制御されると共に、かつ差分電力値が大きい場合は信号の送信周期が長く設定される。そして、信号の送信周期が長く設定されれば、通信端末装置が長い間スリープ状態を維持することができる。このため、データの規則性のないピーク抑制などのアプリケーションにおいても、通信端末装置の低消費電力化とリアルタイム性の両立を実現することができる。また、好ましくは、さらに、前記電力消費機器それぞれの消費電力値の変化率を記憶している機器特性記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記消費電力値の変化率から算出される前記総消費電力値の変化率を用いて得られる値で前記差分電力値を除算した値を送信周期として算出することで、前記送信周期を決定する。本構成により、制御局としての通信装置は、消費電力値の変化率から算出される総消費電力値の変化率を用いて得られる値で差分電力値を除算した値を送信周期として算出することで、送信周期を決定する。これにより、総消費電力値が供給可能電力値を超えないように、信号を送信する送信周期を正確に算出することができる。また、好ましくは、さらに、前記送信周期のパターンである送信周期パターンを記憶している送信周期パターン記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記差分電力値が大きいほど前記信号を送信する送信周期が長くなるような送信周期を算出し、前記送信周期パターンの中から、算出した前記送信周期以下でありかつ前記送信周期パターンの中で最長の送信周期を、前記送信周期として決定する。本構成により、さらに制御局としての通信装置は、差分電力値が大きいほど長くなるような送信周期を算出し、送信周期パターンの中から、算出した送信周期以下でありかつ送信周期パターンの中で最長の送信周期を、送信周期として決定する。つまり、IEEE802.15.4のように信号の送信周期が数種類のパターンに定められている通信ネットワークシステムにおいて、送信周期を決められたパターンの範囲内から選択することができる。また、さらに、予め定められたアプリケーションを実行する際に許容できる遅延時間である許容遅延時間を記憶しているアプリ許容遅延記憶部を備え、前記省電力制御部は、前記差分電力値が大きいほど前記信号を送信する送信周期が長くなるような送信周期を算出し、算出した前記送信周期が、前記アプリ許容遅延記憶部が記憶している前記許容遅延時間の中で最短値の許容遅延時間よりも長い場合は、前記最短値の許容遅延時間を、前記送信周期として決定し、算出した前記送信周期が、前記最短値の許容遅延時間以下の場合は、算出した前記送信周期を、前記送信周期として決定することにしてもよい。本構成により、さらに制御局としての通信装置は、差分電力値が大きいほど長くなるような送信周期を算出し、算出した送信周期が、アプリ許容遅延記憶部が記憶している許容遅延時間の中で最短値の許容遅延時間よりも長い場合は、最短値の許容遅延時間を送信周期として決定する。これにより、許容遅延時間の異なる複数アプリケーションが動作する通信ネットワークシステムにおいて、アプリケーションの許容遅延時間を超えて送信周期を設定することを防ぎ、アプリケーションの許容時間を満たすことができる。また、好ましくは、前記信号は、ビーコン信号、または前記通信端末装置の起動状態とスリープ状態とを制御するアウェイク信号である。本構成によれば、信号は、ビーコン信号またはアウェイク信号である。つまり、制御局としての通信装置は、ビーコンフレームであるビーコン信号を送信する、またはビーコンフレームが利用されないネットワークシステムにおいても、通信端末装置のスリープ状態とアウェイク状態とを制御するアウェイクデータであるアウェイク信号を送信する。その結果、総消費電力値が供給可能電力値を超えないように制御するピーク抑制が、遅延なく実行制御されると共に、かつ差分電力値が大きい場合はビーコン信号またはアウェイク信号の送信周期が長く設定される。そして、信号の送信周期が長く設定されれば、通信端末装置が長い間スリープ状態を維持することができる。このため、データの規則性のないピーク抑制などのアプリケーションにおいても、通信端末装置の低消費電力化とリアルタイム性の両立を実現することができる。また、好ましくは、さらに、現在利用している周波数チャネルの総数である周波数チャネル数を記憶しているチャネル数記憶部を備え、前記省電力制御部は、さらに、前記周波数チャネル数を用いて、決定した前記送信周期のうちのアクティブ期間と非アクティブ期間とを算出し、前記通信インタフェース部は、前記送信周期と前記アクティブ期間と前記非アクティブ期間とを示す情報を含む前記信号を、各周波数チャネルで送信する。本構成により、制御局としての通信装置は、さらに、周波数チャネル数を用いて、決定した送信周期のうちのアクティブ期間と非アクティブ期間とを算出し、送信周期とアクティブ期間と非アクティブ期間とを示す情報を含む信号を、各周波数チャネルで送信する。つまり、複数の周波数チャネルが利用される通信ネットワークシステムにおいて、送信周期を算出するだけでなく、全利用チャネル数から送信周期の中でのアクティブ期間と非アクティブ期間とを算出する。その結果、各々の周波数チャネルで動作する通信端末装置の非アクティブ期間における低消費電力化を実現できる。また、好ましくは、前記省電力制御部は、前記周波数チャネル数の逆数を、決定した前記送信周期に乗じることで、前記アクティブ期間を算出し、1から前記周波数チャネル数の逆数を差し引いた値を、決定した前記送信周期に乗じることで、前記非アクティブ期間を算出する。本構成により、制御局としての通信装置は、周波数チャネル数の逆数を決定した送信周期に乗じることで、アクティブ期間を算出し、1から周波数チャネル数の逆数を差し引いた値を決定した送信周期に乗じることで、非アクティブ期間を算出する。つまり、複数の周波数チャネルが利用される通信ネットワークシステムにおいて、利用するチャネル総数に応じて、アクティブ期間と非アクティブ期間を算出する。その結果、各々の周波数チャネルで動作する通信端末装置の非アクティブ期間における低消費電力化を実現できる。また、好ましくは、前記通信インタフェース部は、IEEE802.15.4規格準拠の無線通信インタフェースまたは電力線通信インタフェースである。本構成により、制御局としての通信装置は、IEEE802.15.4規格準拠の無線ネットワークシステム、または電力線通信インタフェースを用いたPLCPowerLineCommunicationネットワークシステムで活用できる。また、本発明は、このような通信装置として実現できるだけでなく、当該通信装置を構成する各処理部を備える集積回路として実現したり、当該各処理部の処理をステップとする方法として実現したりすることができる。さらに、本発明は、それらステップをコンピュータに実行させるプログラムとして実現したり、そのプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能なCD-ROMなどの記録媒体として実現したり、そのプログラムを示す情報、データまたは信号として実現したりすることもできる。そして、それらプログラム、情報、データ及び信号は、インターネット等の通信ネットワークを介して配信してもよい。本発明に係る通信装置によれば、データの規則性のないピーク抑制などのアプリケーションにおいても、通信端末装置の低消費電力化とリアルタイム性の両立を図ることができる。以下本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1におけるネットワーク構成の一例を示した図である。図1において、エネルギーコントローラ10は、ネットワーク家電11a、11b、11cと無線230で接続されている。なお、エネルギーコントローラ10は、請求の範囲に記載の通信装置に包含され、ネットワーク家電11a、11b、11cは、請求の範囲に記載の通信端末装置に包含される。無線230は、例えば、IEEE802.15.4規格、IEEE802.11規格、ARIBAssociationofRadioIndustiesandBusinesses準拠の特定小電力無線に準じた接続がある。分電盤12は、電灯線210を介して、宅内の全電化製品例えば、ネットワーク家電11aなどに電力を供給しており、宅内の総消費電力量を計測することが可能である。また、分電盤12は、エネルギーコントローラ10と有線220で接続されているが、分電盤12がエネルギーコントローラ10と無線230で接続されている場合も考えられる。発電装置13や蓄電装置14は、エネルギーコントローラ10と有線220で接続されている。有線220は、例えば、Ethernet登録商標やUSBUniversalSerialBusなどの接続がある。なお、発電装置13や蓄電装置14がエネルギーコントローラ10と無線230で接続されている場合も考えられる。発電装置13は、例えば、太陽光発電Photovoltaic、風力発電、燃料電池で発電する装置などを示す。蓄電装置14は、例えば、リチウムイオン電池などの二次電池を示す。発電装置13で作った余剰電力を蓄電装置14に蓄えることが可能である。今後、本発明では、発電装置13で発電し、蓄電装置14で蓄積した電力の総称を自家発電電力とする。これは電力会社の商用の電力系統から購入する電力と異なるものとする。ネットワーク家電11a、11b、11cは、通信可能な状態である起動状態と通信不能な状態であるスリープ状態とを繰り返す無線端末装置である。なお、ここでは、ネットワーク家電はネットワーク家電11a、11b、11cの3台であることとするが、ネットワーク家電は3台に限定されず、何台であってもよい。エネルギーコントローラ10は、ネットワーク家電11a、11b、11cが起動状態のときに、データの送受信を確立するための信号であるビーコン信号をネットワーク家電11a、11b、11cに送信することで、ネットワーク家電11a、11b、11cとの間で当該データの送受信を行う。また、エネルギーコントローラ10は、有線220を介して、総消費電力量を分電盤12から把握したり、発電量を発電装置13から把握したり、蓄電量を蓄電装置14から把握することが可能である。図2は、本発明の実施の形態1におけるエネルギーコントローラ10の機能構成の一例を示したブロック図である。アンテナ21は、無線通信を行う空中線である。また、同図に示すように、エネルギーコントローラ10は、無線通信IF22、省電力制御部23、機器特性記憶部24、電力管理記憶部25及びピーク抑制部26を備えている。無線通信IF22は、ビーコン信号の送信周期に応じた周期でネットワーク家電11a、11b、11cを起動状態にさせるために、ビーコン信号の送信周期を示す情報を含むビーコン信号を、ネットワーク家電11a、11b、11cに送信する。具体的には、無線通信IF22は、データの変調や復調の機能、メディアアクセス制御の機能、フレーム生成機能などを有する。無線通信IF22の一例として、IEEE802.15.4規格準拠の物理層PhysicalLayer及びMAC層MediaAccessControlLayerの機能がある。なお、無線通信IF22の詳細は、図3にて後述する。無線通信IF22は、請求の範囲に記載の通信インタフェース部に包含される。ピーク抑制部26は、ピークカットなどの制御を行う機能、及び各ネットワーク家電の消費電力を、各ネットワーク家電に順番に問い合わせて収集するポーリング機能を有する。なお、ピーク抑制部26の詳細は、図7にて後述する。機器特性記憶部24は、家電特性テーブル24aを記憶しているメモリである。家電特性テーブル24aは、現在接続状態にあるネットワーク家電それぞれの消費電力値の変化率などの電力特性を保持するテーブルである。なお、この家電特性テーブル24aの詳細は、図4にて後述する。電力管理記憶部25は、電力管理テーブル25aを記憶しているメモリである。電力管理テーブル25aは、発電装置13の発電電力値、蓄電装置14の蓄積電力値、電力消費機器の総消費電力値などの情報を含むテーブルであり、当該情報がリアルタイムで把握され更新される。なお、この電力管理テーブル25aの詳細は、図5にて後述する。省電力制御部23は、省電力を実現するための機能を有する。詳細には、省電力制御部23は、家電特性テーブル24aと電力管理テーブル25aの情報を基に、ビーコン信号を送信する送信周期であるビーコン周期を算出して、ビーコン周期を変更する機能を有する。具体的には、省電力制御部23は、ネットワーク家電11a、11b、11cを含む電力消費機器への供給可能電力値から、電力消費機器の総消費電力値を差し引いた値である差分電力値が大きいほど、ビーコン周期が長くなるように、当該ビーコン周期を決定する。なお、省電力制御部23の詳細は、図6にて後述する。図3は、図2に示した無線通信IF22の詳細な機能構成を示すブロック図である。図3において、図2と同じ構成要素については同じ符号を用い、説明を省略する。同図に示すように、無線通信IF22は、無線送信部31、無線受信部32、ビーコン生成部33、スリープ管理部34、メモリ35、インタフェース36、送信バッファ37及び受信バッファ38を備えている。送信バッファ37は、ビーコン信号などの送信前のデータを一時的にバッファする機能を有する。無線送信部31は、送信バッファ37からビーコン信号などのデータを抜き出し、データ信号を変調して、メディアアクセス制御による適切なタイミングで、ビーコン信号などのデータを送信する機能を有する。受信バッファ38は、受信後のデータを一時的にバッファする機能を有する。無線受信部32は、受信したデータ信号を復調して、受信バッファ38にデータを転送する機能を有する。メモリ35は、ビーコン周期、アクティブ期間、非アクティブ期間などの情報を記憶する。ここで、無線送信部31によって送信されるビーコン信号には、メモリ35に記憶されたビーコン周期、アクティブ期間、非アクティブ期間などの情報が含まれる。ビーコン生成部33は、ビーコンフレームを生成する機能を有する。具体的には、ビーコン生成部33は、メモリ35に記憶されているビーコン周期の時間に基づいて、ビーコン信号であるビーコンフレームを生成して、送信バッファ37に格納する。スリープ管理部34は、メモリ35に記憶されている非アクティブ期間などの情報に応じて、スリープ状態を判別して、無線通信IF22をスリープ状態にするか、起動状態にするかを管理する機能を有する。インタフェース36は、無線通信IF22とピーク抑制部26、省電力制御部23及び機器特性記憶部24とを接続する機能を有する。図4は、図2に示した家電特性テーブル24aのメモリ構造の一例を示した図である。家電特性テーブル24aには、品名型番、機器アドレス、最大消費電力W、最大変化率W/secなどの情報が記憶されている。品名型番とは、家電機器であるネットワーク家電の種別や品番を示す。機器アドレスとは、家電機器の一つ一つをユニークに識別する固有IDである。例えば、MACアドレスやIEEE802.15.4で規定されている16ビットのショートアドレスなどがある。最大消費電力とは、各家電機器が消費する最大消費電力を示す。最大変化率とは、各家電機器の消費電力の変化率を示す。例えば、図4の湯沸かしポットは最大消費電力が800ワットである。湯沸かしポットの電源ONした後、2秒後に800ワットに達する場合、最大変化率W/sec=800W/2sec=400W/secとなる。つまり、最大変化率とは単位時間当たりの消費電力の上昇率を示す。この値が大きいと消費電力が急激に上昇することを示す。なお、家電特性テーブル24aは、家電機器がエネルギーコントローラ10に接続されるたびに上記情報が追記されるものとする。また、家電特性テーブル24aは、エネルギーコントローラ10が事前保持することも可能である、あるいは各家電機器の消費電力やその変化率を学習しながら作成、更新することも可能である。図5は、図2に示した電力管理テーブル25aのメモリ構造の一例を示した図である。電力管理テーブル25aには、日付、時間、自家発電供給能力値、総消費電力値などの情報が記憶されている。日付と時間は、電力管理テーブル25aが更新された日付と時間を示す。電力管理テーブル25aは、定期的に更新されて、更新値が追加されるものとする。自家発電供給能力値の発電電力値とは、発電装置13で発電された電力情報である。自家発電供給能力値の蓄積電力値とは、蓄電装置14で蓄積された電力情報である。ここで自家発電供給能力とは、電力会社の商用電力系統から購入する以外の電力であり、自宅やその近隣地域で発電した電力であり、その現在使用可能な電力量を示す。総消費電力値とは、分電盤12から得られる情報であり、家電製品などの機器が同時に複数使用され、それらの機器によって消費される電力の総和である。電力管理テーブル25aは、随時これら全項目の値が更新される。なお、図5に示す項目の他の例として、分電盤供給能力値、電気料金変動境界値などがある。図14は、電力管理テーブルの他の例である電力管理テーブル25bのメモリ構造の一例を示す図である。電力管理テーブル25bには、日付、時間、電気料金変動境界値、分電盤供給能力値及び総消費電力値などの情報が記憶されている。日付と時間は、電力管理テーブル25bが更新された日付と時間を示す。電力管理テーブル25bは、定期的に更新されて、更新値が追加されるものとする。分電盤供給能力値とは、分電盤12のブレーカーが電力供給遮断を行う限度値である。つまり、分電盤供給能力値は、分電盤12が供給可能な電力値を示す値である。また、電気料金変動境界値は、単位量あたりの電気料金が変わる境界値である。つまり、電気料金変動境界値は、電気料金が増加する境界の電力会社との契約電力値である。総消費電力値は、図5の電力管理テーブル25aと同様に、電力消費機器の総消費電力値である。図6は、図2に示した省電力制御部23の詳細な機能構成を示すブロック図である。同図に示すように、省電力制御部23は、電力差分算出部46及びビーコン周期算出部47を備えている。電力差分算出部46は、図5に示す電力管理テーブル25aから、最新の自家発電供給能力値発電装置13の発電電力値蓄電装置14の蓄積電力値を供給可能電力値として、供給可能電力値と総消費電力値とを取得して、当該供給可能電力値から総消費電力値を差し引いた差分電力値を計算する機能を有する。例えば、図5の場合、自家発電供給能力値は5000W3010W1990W、総消費電力値は200Wであるので、差分電力値は4800Wである。これは、自家発電供給能力値まで残り4800Wを使用できることを意味する。この4800Wを超えて使用すると、電力会社から電力を買う必要が発生する。つまり、差分電力値とは今後自家発電で使用可能な電力を意味する。なお、電力管理テーブルが図14の電力管理テーブル25bである場合、電力差分算出部46は、電気料金変動境界値と総消費電力値とを取得して、電気料金変動境界値から総消費電力値を差し引いた差分電力値を計算することも可能である。この差分電力値は、今後電気料金が変動するまでに使用可能な電力を意味する。また、電力管理テーブルが図14の電力管理テーブル25bである場合の他の一例として、電力差分算出部46は、分電盤供給能力値と総消費電力値とを取得して、分電盤供給能力値から総消費電力値を差し引いた差分電力値を計算することも可能である。この差分電力値は、今後分電盤12で供給可能な電力を意味しており、これを超えると電気ブレーカー遮断器が落ちる要因となる。ビーコン周期算出部47は、電力消費機器の消費電力値の変化率に基づいて算出される総消費電力値の変化率を用いて得られる値で、供給可能電力値から総消費電力値を差し引いた差分電力値を除算した値を、ビーコン周期として算出する機能を有する。具体的には、ビーコン周期算出部47は、すべての電力消費機器の消費電力値のうちの最大の変化率を当該総消費電力値の変化率として、上記差分電力値を、図4に示す家電特性テーブル24aの最大変化率で除算することにより、ビーコン周期を算出する。つまり、家電特性テーブル24aの最大変化率は、記憶されている家電機器の中で最大値の最大変化率が選択される。図4の場合、電子レンジの800W/secが他の機器に比べて、最大の最大変化率となる。ここで、ビーコンの算出方法は、以下となる。ビーコン周期=差分電力値/変化率式1例えば、差分電力値が4800W、変化率が800W/secの場合、ビーコン周期は6sec=4800/800となる。ビーコン周期算出部47は、この算出したビーコン周期を、無線通信IF22のメモリ35に記憶させる。以上により、無線ネットワークのビーコン周期を動的に変更することを実現する。この算出されたビーコン周期の時間は、電力変化率を考慮した残りの差分電力値を使い切るまでに、もう1回ビーコン送信する機会がある時間となる。なお、総消費電力値の変化率の算出方法として、家電特性テーブル24aの最大変化率の最大値だけでなく、当該最大値から2台までの最大変化率の和とすることなども可能である。例えば、図4では、電子レンジと湯沸かしポットとが選択され、その和は1200w/sec=800400となる。これは、電子レンジと湯沸かしポットとが同時に動き出した場合に発生し得る消費電力の変化率を意味する。この場合のビーコン周期を算出すると、ビーコン周期は4sec=4800/1200となる。図7は、図2に示したピーク抑制部26の詳細な機能構成を示すブロック図である。同図に示すように、ピーク抑制部26は、可視化制御部51、電力可視化記憶部52、閾値監視部53及びピークカット制御部54を備えている。可視化制御部51は、エネルギーコントローラ10に接続されているネットワーク家電11a~11cの各機器の消費電力情報を問い合わせて、取得する機能を有する。問い合わせ方法としては、可視化制御部51は、ネットワーク家電に消費電力問い合わせを行い、ネットワーク家電から消費電力情報の応答を受信する。これを接続されているネットワーク家電11a~11cに順番に行うポーリング方法がある。電力可視化記憶部52は、可視化制御部51で取得したネットワーク家電ごとの消費電力を含む電力可視化テーブル52aを記憶している記憶部である。なお、電力可視化テーブル52aの詳細は、図8にて後述する。閾値監視部53は、電力管理テーブル25aから総消費電力値を取得して、総消費電力値が指定されたピーク抑制閾値に到達するか否かを監視する機能を有する。総消費電力値がピーク抑制閾値を超えた場合、ピークカットが実行される。ピークカット制御部54は、ピークカットを行う機能を有する。ピークカットとは、例えば、照明やテレビなどの家電機器の電源をOFFする、エアコンの設定温度を変更する、エアコンの強風モードを節電モードに変更する、照明の照度を下げるなどで総消費電力を抑えることを目的とする。ピークカット制御部54は、電力可視化テーブル52aを参照して、ピーク抑制を行う機器を選択して、実行する。図8は、図7に示した電力可視化テーブル52aのメモリ構造の一例を示す図である。電力可視化テーブル52aには、品名型番、機器アドレス、現状消費電力W、ピーク抑制情報などの情報が記憶されている。品名型番や機器アドレスは、図4に示す家電特性テーブル24aの品名型番や機器アドレスと同じであるため、説明を省略する。現状消費電力とは、可視化制御部51がポーリングで収集したネットワーク家電ごとの消費電力である。ピーク抑制情報には、ピーク抑制の可否、ピーク抑制の種別がある。ピーク抑制の可否が可とは、ピーク抑制可能な機器を意味し、ピーク抑制の可否が否とは、ピーク抑制できない機器を意味する。また、ピーク抑制の種別とは、ピーク抑制を行うための手段を意味する。図9は、本発明の実施の形態1におけるネットワーク家電11a、11b、11cの機能構成の一例を示すブロック図である。図9において、図2と同じ構成要素については同じ符号を用い、説明を省略する。同図に示すように、ネットワーク家電11a、11b、11cのそれぞれは、無線通信IF61及びピーク抑制部62を備えている。無線通信IF61は、データの変調、復調の機能、メディアアクセス制御の機能、フレーム生成機能などを有する。無線通信IF61の一例として、IEEE802.15.4の物理層PhysicalLayer及びMAC層MediaAccessControlLayerの機能がある。なお、無線通信IF61の詳細は、図10にて後述する。ピーク抑制部62は、エネルギーコントローラ10の可視化制御部51による消費電力情報の問い合わせ要求に対して、現状の消費電力を返答する機能を有する。また、ピーク抑制部62は、エネルギーコントローラ10のピークカット制御部54からのピークカット実行の命令に応じて、電源OFFや室温変更などのピークカットの操作を実行する機能を有する。図10は、図9における無線通信IF61の詳細な機能構成を示すブロック図である。図10において、図3に示された無線通信IF22と同じ構成要素については同じ符号を用い、説明を省略する。同図に示すように、無線通信IF61は、無線通信IF22が有する構成要素と同じ構成要素である無線送信部31、無線受信部32、メモリ35、インタフェース36、送信バッファ37及び受信バッファ38の他に、ビーコン解析部65及びスリープ管理部66を備えている。ビーコン解析部65は、エネルギーコントローラ10から送信されたビーコンフレームを受信して解析する機能を有する。具体的には、ビーコン解析部65は、ビーコンフレームに示されるDataPendingの有無を解析する。ビーコン解析部65は、自局宛のPendingDataが含まれる場合、データリクエストフレームを生成して、エネルギーコントローラ10に送信する。スリープ管理部66は、ビーコン解析部65のビーコンフレーム解析結果より、アクティブ期間の長さ、次のビーコンフレームの送信時間を確認して、スリープ状態、起動状態を管理する。図11は、本発明の実施の形態1における省電力制御部23によるビーコン周期の変更方法の動作を示すフローチャートである。同図に示すように、まず、省電力制御部23の電力差分算出部46は、電力消費機器への供給可能電力値と、電力消費機器の総消費電力値との差分電力値を計算するS801。その後、ビーコン周期算出部47は、家電特性テーブル24aより、電力消費機器の総消費電力値の変化率として、最大変化率の最大値を取得するS802。その後、ビーコン周期算出部47は、上記式1に基づいて、当該差分電力値を当該最大変化率の最大値で除算することにより、ビーコン周期を算出するS803。その後、ビーコン周期算出部47は、算出したビーコン周期を、無線通信IF22のメモリ35に設定更新することで、ビーコン周期を変更するS804。以上のように、省電力制御部23は、電力消費機器への供給可能電力値と電力消費機器の総消費電力値との差分電力値が大きいほど、ビーコン周期が長くなるように、当該ビーコン周期を決定する。そして、無線通信IF22は、ビーコン周期に基づいて、ビーコン周期を示す情報などを含むビーコン信号を、ネットワーク家電11a~11cに送信するS805。これにより、ネットワーク家電11a~11cは、当該ビーコン周期に基づいて、次のビーコン信号を受信するときに起動状態になっているように、スリープ状態と起動状態とを切り替える。図12は、本発明の実施の形態1における宅内における総消費電力1031の時間変動の一例を示す図である。同図に示す最大使用可能電力値1032は、例えば分電盤のブレーカーの許容量分電盤供給能力値、電力会社からの供給量、電気料金変動境界値、太陽光発電装置、風力発電や燃料電池装置による自家発電供給量などである。ここでは、最大使用可能電力値1032は、自家発電供給量とする。ピーク抑制閾値1033は、最大使用可能電力値1032よりも小さい値に設定され、ピーク抑制部26の閾値監視部53で監視される閾値である。総消費電力1031がピーク抑制閾値1033を超えると、ピーク制御が働き、総消費電力1031が低下する。図12において、時間T3と時間T4とを比較する。時間T3での総消費電力1031は、時間T4での総消費電力1031より低い。すなわち、差分電力値は、時間T3時点の方が時間T4時点よりも大きい。このため、本発明の実施の形態1のビーコン周期の変更方法によると、時間T3時点でのビーコン周期が時間T4時点でのビーコン周期よりも長くなる。これは、時間T3の方が差分電力値にゆとりがあるため、ビーコン周期を長く、つまりスリープ時間を長く設定でき、低消費電力化が期待できる。逆に時間T4では差分電力値にゆとりがないため、ビーコン周期を短く、つまりスリープ時間を短く設定して、ピーク抑制の要求に瞬時に対応できるようになっている。図13は、本発明の実施の形態1におけるピーク抑制部26によるピーク抑制の動作を示すフローチャートである。同図に示すように、まず、閾値監視部53は、総消費電力1031とピーク抑制閾値1033とを比較監視するS806。ここで、総消費電力1031がピーク抑制閾値1033を超えるとS806でYes、ピークカット制御部54は、電力可視化テーブル52aを参照して、ピーク抑制可の機器があるか調べるS807。なお、総消費電力1031がピーク抑制閾値1033を超えていなければS806でNo、再度閾値監視部53が、総消費電力1031とピーク抑制閾値1033とを比較監視するS806。ピークカット制御部54は、ピーク抑制可の機器が存在すればS807でYes、ピーク抑制対象の家電機器とその種別を選択するS808。なお、ピーク抑制可の機器が存在しなければS807でNo、再度、閾値監視部53が総消費電力1031とピーク抑制閾値1033とを比較監視するS806。その後、ピークカット制御部54は、家電機器を遠隔操作してピークカットを実行するS809。本実施の形態1によると、接続されている家電機器の消費電力の変化率特性、及び自家発電供給量と総消費電力量との差分電力値を考慮して、ビーコン周期を算出する。通常、エネルギーコントローラ10は、差分電力値を使い切る前にピークカット実行の制御コマンドをネットワーク家電11a~11cに送信する必要がある。制御コマンドの送信には、エネルギーコントローラ10は、データペンディングを付加したビーコン送信が必要である。つまり、本実施の形態1のように差分電力値と家電機器の消費電力変化率とを考慮してビーコン周期を算出することは、エネルギーコントローラ10にとって、差分電力値を使い切る前にビーコンの送信周期が必ず来ることを意味する。これにより、ピークカットの命令制御に遅れが発生しないようにビーコン周期が設定される。また差分電力値が大きい場合、ビーコン周期が長く設定されるため、低消費電力化が実現できる。つまり、エネルギーコントローラ10は、電力消費機器への供給可能電力値と電力消費機器の総消費電力値との差分電力値が大きいほど、長くなるように決定されたビーコン周期を示す情報を含むビーコン信号を、無線端末装置であるネットワーク家電11a~11cに送信する。すなわち、残りの使用可能な電力情報に基づいて、ビーコン周期を算出する。その結果、総消費電力値が供給可能電力値を超えないように制御するピーク抑制が、遅延なく実行制御されると共に、かつ差分電力値が大きい場合はビーコン周期が長く設定される。そして、ビーコン周期が長く設定されれば、無線端末装置が長い間スリープ状態を維持することができる。また、エネルギーコントローラ10は、発電電力値及び蓄積電力値の総和から総消費電力値を差し引いた差分電力値が大きいほどビーコン周期が長くなるように、ビーコン周期を決定する。つまり、自宅や地域で発電、蓄積した電力値から総消費電力を差し引いた電力値、すなわち電力会社の商用電力系統から電力購入せずに、自己発電、自己蓄積で使用可能な残りの電力情報に基づいて、ビーコン周期を算出する。その結果、総消費電力値が現状の発電電力値及び蓄積電力値の総和を超えないように制御するピーク抑制が、遅延なく実行制御される。と共に、かつ差分電力値が大きい場合はビーコン周期が長く設定される。また、エネルギーコントローラ10は、電気料金変動境界値から総消費電力値を差し引いた差分電力値が大きいほどビーコン周期が長くなるように、ビーコン周期を決定する。つまり、電力会社の契約電気料金変動境界値の電力情報から総消費電力を差し引いた電力値、すなわち現状の契約電気料金で利用可能な電力情報に基づいて、ビーコン周期を算出する。その結果、総消費電力値が現状の契約電気料金境界値を超えないように制御するピーク抑制が、遅延なく実行制御されると共に、かつ差分電力値が大きい場合はビーコン周期が長く設定される。また、制御局としてのエネルギーコントローラ10は、分電盤供給能力値から総消費電力値を差し引いた差分電力値が大きいほどビーコン周期が長くなるように、ビーコン周期を決定する。つまり、分電盤の供給能力電力、例えば、分電盤のブレーカー遮断器の限度値から総消費電力を差し引いた電力値、すなわち現状の分電盤の供給可能な電力情報に基づいて、ビーコン周期を算出する。その結果、総消費電力値が現状の分電盤の供給能力限度値を超えないように制御するピーク抑制が、遅延なく実行制御されると共に、かつ差分電力値が大きい場合はビーコン周期が長く設定される。また、エネルギーコントローラ10は、消費電力値の変化率に基づいて算出される総消費電力値の変化率で差分電力値を除算した値をビーコン周期として算出することで、ビーコン周期を決定する。これにより、総消費電力値が供給可能電力値を超えないように、ビーコン周期を正確に算出することができる。以上のことから、本実施の形態1に係るエネルギーコントローラ10によれば、データの規則性のないピーク抑制などのアプリケーションにおいても、無線端末装置の低消費電力化とリアルタイム性の両立を実現することができる。実施の形態2上記実施の形態1では、供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値と、家電機器の消費電力の変化率特性とからビーコン周期を算出して、ビーコン周期を制御した。その結果、ピーク抑制までの差分電力値が大きい場合はビーコン周期を長く設定して、低消費電力を実現し、ピーク抑制までの差分電力値が小さい場合はビーコン周期を短く設定して、ピーク抑制の要求に瞬時に対応可能となる。一方、本実施の形態2では、ビーコン周期を算出した後、保持するビーコンテーブルのビーコン値と比較して、ビーコン周期を決定する。その結果、IEEE802.15.4のように、ビーコン周期が数種類のパターンに決められているシステムにおいて、ビーコン周期を動的に変更することが可能となる。本実施の形態2におけるネットワーク構成は、実施の形態1の図1でのネットワーク構成と同様であり、ここでは説明を省略する。図15は、本発明の実施の形態2におけるエネルギーコントローラ10の機能構成の一例を示したブロック図である。図2で述べた実施の形態1のエネルギーコントローラ10の各ブロックと同一の機能を有するものは、同じ番号を付与し、ここでは説明を省略する。同図に示すように、実施の形態2におけるエネルギーコントローラ10は、実施の形態1におけるエネルギーコントローラ10が有する構成要素と同じ構成要素である無線通信IF22、機器特性記憶部24、電力管理記憶部25及びピーク抑制部26の他に、省電力制御部71を備えている。省電力制御部71は、省電力を実現するための機能を有する。詳細には、省電力制御部71は、機器特性記憶部24に記憶されている家電特性テーブル24a、電力管理記憶部25に記憶されている電力管理テーブル25a、及び省電力制御部71がメモリに記憶しているビーコンテーブル72aの情報を基に、ビーコン周期を算出して、ビーコン周期を変更する機能を有する。図16は、図15に示した省電力制御部71の詳細な機能構成を示すブロック図である。図6で述べた省電力制御部23が備える各ブロックと同一の機能を有するものは、同じ番号を付与し、ここでは説明を省略する。同図に示すように、省電力制御部71は、省電力制御部23が有する構成要素と同じ構成要素である電力差分算出部46及びビーコン周期算出部47の他に、送信周期パターン記憶部72及びビーコン周期選択部73を備えている。送信周期パターン記憶部72は、無線ネットワークシステムで設定可能なビーコン周期のパターンを含むビーコンテーブル72aを記憶している。図17は、ビーコンテーブル72aのメモリ構造の一例を示す図である。図17では、ビーコンテーブル72aが8種類のビーコン周期を保持する一例である。最短のビーコン周期は15msec、最長のビーコン周期は120000msec=2minである。図16に戻り、ビーコン周期選択部73は、ビーコン周期算出部47で算出したビーコン周期とビーコンテーブル72aのビーコンパターンとを比較して、ビーコン周期を選択する機能を有する。なお、ビーコン周期算出部47は、供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値が大きいほどビーコン周期が長くなるようなビーコン周期を算出している。ビーコン周期選択部73がビーコン周期を選択する一例として、実施の形態1の例と同様にビーコン周期算出部47で6secのビーコン周期が算出された場合、算出されたビーコン周期6sec=6000msec以下で、かつビーコンパターンの中の最長値をビーコン周期として選択する方法がある。図17のビーコンテーブル72aでは、パターン5の5000msec=5secがビーコン周期として選択される。ビーコン周期選択部73は、この選択したビーコン周期を無線通信IF22のメモリ35に記憶させる。以上により、無線ネットワークのビーコン周期を決められた種類の中で動的に変更することを実現する。以上のように、省電力制御部71は、差分電力値が大きいほどビーコン周期が長くなるようなビーコン周期を算出し、ビーコンパターンの中から、算出したビーコン周期以下でありかつビーコンパターンの中で最長のビーコン周期を選択する。なお、本実施の形態2におけるネットワーク家電11a、11b、11cの機能ブロックは、実施の形態1の図9と同様であり、ここでは説明を省略する。図18は、本発明の実施の形態2における省電力制御部71によるビーコン周期の変更方法の動作を示すフローチャートである。なお、本処理において、図18のS801~S803及びS804~S805までの各処理は、図11で述べたS801~S803及びS804~S805までの各処理と同じ処理を行うため、ここでは詳細な説明を省略する。同図に示すように、まず、省電力制御部71の電力差分算出部46は、供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値を計算するS801。その後、ビーコン周期算出部47は、家電特性テーブル24aより、電力消費機器の総消費電力値の変化率として、最大変化率の最大値を取得するS802。その後、ビーコン周期算出部47は、上記式1に基づいて、ビーコン周期を算出するS803。その後、ビーコン周期選択部73は、ビーコンテーブル72aを参照しS811、ビーコンテーブル72aのビーコンパターンの中から、ビーコン周期算出部47が算出したビーコン周期より短く、かつ最もビーコン周期の長い値を選択するS812。その後、ビーコン周期選択部73は、選択したビーコン周期を、無線通信IF22のメモリ35に設定更新することで、ビーコン周期を変更するS804。その後、無線通信IF22は、ビーコン周期に基づいて、ビーコン周期を示す情報などを含むビーコン信号を、ネットワーク家電11a~11cに送信するS805。本実施の形態2によると、接続されている家電機器の消費電力の変化率特性、及び供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値を考慮して、差分電力値が大きいほど長くなるようなビーコン周期を算出する。さらに、無線ネットワークシステムにおいてビーコン周期のパターンが定められている場合に、算出したビーコン周期と定められたビーコン周期のパターンとを比較して、当該パターンの中から、算出したビーコン周期以下でありかつ当該パターンの中で最長のビーコン周期を選択する。その結果、IEEE802.15.4規格のようなビーコン周期が数種類定められている無線ネットワークシステムにおいても、差分電力値が大きいときはビーコン周期が長く設定され、低消費電力化を実現でき、また差分電力値が小さいときはビーコン周期が短く設定され、ピーク抑制の要求に即時に対応可能となる。実施の形態3上記実施の形態1では、供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値と、家電機器の消費電力の変化率特性とに基づいてビーコン周期を算出して、ビーコン周期を制御した。その結果、ピーク抑制までの差分電力値が大きい場合はビーコン周期を長く設定して、低消費電力を実現し、ピーク抑制までの差分電力値が小さい場合はビーコン周期を短く設定して、ピーク抑制の要求に瞬時に対応可能となる。一方、本実施の形態3では、ビーコン周期を算出した後、無線ネットワークシステムで利用するアプリケーションの許容遅延時間を比較して、ビーコン周期を決定する。その結果、アプリケーションの許容遅延時間を超えてビーコン周期を設定することを防ぎ、アプリケーションの許容時間を満たすことが可能となる。本実施の形態3におけるネットワーク構成は、実施の形態1の図1でのネットワーク構成と同様であり、ここでは説明を省略する。図19は、本発明の実施の形態3におけるエネルギーコントローラ10の機能構成の一例を示したブロック図である。図2で述べた実施の形態1のエネルギーコントローラ10の各ブロックと同一の機能を有するものは、同じ番号を付与し、ここでは説明を省略する。同図に示すように、実施の形態3におけるエネルギーコントローラ10は、実施の形態1におけるエネルギーコントローラ10が有する構成要素と同じ構成要素である無線通信IF22、機器特性記憶部24、電力管理記憶部25及びピーク抑制部26の他に、省電力制御部81を備えている。省電力制御部81は、省電力を実現するための機能を有する。詳細には、省電力制御部81は、機器特性記憶部24に記憶されている家電特性テーブル24a、電力管理記憶部25に記憶されている電力管理テーブル25a、及び省電力制御部81がメモリに記憶しているアプリ許容遅延テーブル82aの情報を基に、ビーコン周期を算出して、ビーコン周期を変更する機能を有する。図20は、図19に示した省電力制御部81の詳細な機能機構を示すブロック図である。図6で述べた省電力制御部23が備える各ブロックと同一の機能を有するものは、同じ番号を付与し、ここでは説明を省略する。同図に示すように、省電力制御部81は、省電力制御部23が有する構成要素と同じ構成要素である電力差分算出部46及びビーコン周期算出部47の他に、アプリ許容遅延記憶部82及びビーコン周期比較部83を備えている。アプリ許容遅延記憶部82は、無線ネットワークシステムで利用される複数アプリケーションのそれぞれの許容遅延時間を含むアプリ許容遅延テーブル82aを記憶している。つまり、アプリ許容遅延テーブル82aには、予め定められたアプリケーションを実行する際に許容できる遅延時間である許容遅延時間が記憶されている。図21は、アプリ許容遅延テーブル82aのメモリ構造の一例を示す図である。図21では、消費電力の見える化とピーク抑制の2種類のアプリケーションの許容遅延時間を保持する一例を示している。消費電力の見える化の許容遅延時間は5000msec、ピーク抑制の許容遅延時間は500msecである。図20に戻り、ビーコン周期比較部83は、ビーコン周期算出部47で算出したビーコン周期とアプリ許容遅延テーブル82aの許容遅延時間とを比較して、ビーコン周期を決定する機能を有する。なお、ビーコン周期算出部47は、供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値が大きいほどビーコン周期が長くなるようなビーコン周期を算出している。例えば、ビーコン周期比較部83がビーコン周期を決定する一例として、アプリ許容遅延テーブル82aの最短の許容遅延時間と算出されたビーコン周期とを比較して、短い方の値をビーコン周期として決定する方法がある。図21のアプリ許容遅延テーブル82aでは、ピーク抑制の許容遅延時間が500msecで最短である。また実施の形態1の例と同様にビーコン周期算出部47で6secのビーコン周期が算出された場合、算出されたビーコン周期6secとピーク抑制の許容遅延時間500msecを比較して、短い方の500msecがビーコン周期として決定される。ビーコン周期比較部83は、この決定したビーコン周期を無線通信IF22のメモリ35に記憶させる。以上により、無線ネットワークの複数アプリケーションの許容遅延時間を満たす範囲でビーコン周期を決定して、ビーコン周期を動的に変更することを実現する。以上のように、省電力制御部81は、差分電力値が大きいほどビーコン周期が長くなるようなビーコン周期を算出し、算出したビーコン周期が、アプリ許容遅延記憶部82が記憶している許容遅延時間の中で最短値の許容遅延時間よりも長い場合は、当該最短値の許容遅延時間をビーコン周期として決定し、算出したビーコン周期が当該最短値の許容遅延時間以下の場合は、算出したビーコン周期を、ビーコン信号に含めて送信するビーコン周期と決定する。なお、本実施の形態3におけるネットワーク家電11a、11b、11cの機能ブロックは、実施の形態1の図9と同様であり、ここでは説明を省略する。図22は、本発明の実施の形態3における省電力制御部81によるビーコン周期の変更方法の動作を示すフローチャートである。なお、本処理において、図22のS801~S803及びS804~S805までの各処理は、図11で述べたS801~S803及びS804~S805までの各処理と同じ処理を行うため、ここでは詳細な説明を省略する。同図に示すように、まず、省電力制御部81の電力差分算出部46は、供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値を計算するS801。その後、ビーコン周期算出部47は、家電特性テーブル24aより、電力消費機器の総消費電力値の変化率として、最大変化率の最大値を取得するS802。その後、ビーコン周期算出部47は、上記式1に基づいて、ビーコン周期を算出するS803。その後、ビーコン周期比較部83は、アプリ許容遅延テーブル82aからアプリケーションの最短許容遅延時間を取得するS815。その後、ビーコン周期比較部83は、当該最短許容遅延時間とビーコン周期算出部47が算出した算出ビーコン周期とを比較するS816。ビーコン周期比較部83は、算出ビーコン周期が最短許容遅延時間よりも短いと判断した場合S816でYes、決定するビーコン周期を当該算出ビーコン周期の値とするS817。逆に、ビーコン周期比較部83は、最短許容遅延時間が算出ビーコン周期よりも短いと判断した場合S816でNo、決定するビーコン周期を最短許容遅延時間の値とするS818。その後、ビーコン周期比較部83は、決定したビーコン周期を、無線通信IF22のメモリ35に設定更新することで、ビーコン周期を変更するS804。その後、無線通信IF22は、ビーコン周期に基づいて、ビーコン周期を示す情報などを含むビーコン信号を、ネットワーク家電11a~11cに送信するS805。本実施の形態3によると、接続されている家電機器の消費電力の変化率特性、及び供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値を考慮して、差分電力値が大きいほど長くなるようなビーコン周期を算出する。さらに、無線ネットワークシステムのアプリケーションで要求される許容遅延時間と算出したビーコン周期とを比較して、算出したビーコン周期が許容遅延時間の中で最短値の許容遅延時間よりも長い場合は、最短値の許容遅延時間をビーコン周期として決定する。その結果、許容遅延時間の異なる複数アプリケーションが動作する通信ネットワークシステムにおいて、アプリケーションの許容遅延時間より長いビーコン周期が設定されないため、差分電力値が大きいときは、アプリケーションの許容遅延時間を満たすようにビーコン周期が設定され、低消費電力化を実現でき、また差分電力値が小さいときはビーコン周期が短く設定され、ピーク抑制の要求に即時に対応可能となる。実施の形態4上記実施の形態1では、供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値と、家電機器の消費電力の変化率特性とに基づいてビーコン周期を算出して、ビーコン周期を制御した。その結果、ピーク抑制までの差分電力値が大きい場合はビーコン周期を長く設定して、低消費電力を実現し、ピーク抑制までの差分電力値が小さい場合はビーコン周期を短く設定して、ピーク抑制の要求に瞬時に対応可能となる。また、上記実施の形態2では、ビーコン周期を算出した後、保持するビーコンテーブルのビーコン値と比較して、ビーコン周期を決定した。その結果、IEEE802.15.4のように、ビーコン周期が数種類のパターンに決められているシステムにおいて、ビーコン周期を動的に変更することが可能となる。また、上記実施の形態3では、ビーコン周期を算出した後、算出したビーコン周期と無線ネットワークシステムで利用するアプリケーションの許容遅延時間とを比較して、ビーコン周期を決定した。その結果、アプリケーションの許容遅延時間を超えてビーコン周期を設定することを防ぎ、アプリケーションの許容時間を満たすことが可能となる。一方、本実施の形態4では、実施の形態1、実施の形態2及び実施の形態3と異なり、ビーコンフレームを利用せずに、無線制御局と無線端末装置との起動状態とスリープ状態とを制御するデータ以下、アウェイクデータと称するを利用して、アウェイクデータの送信周期を制御する。なお、アウェイクデータは、請求の範囲に記載のアウェイク信号に相当する。そして、その結果、ビーコンフレームを利用しない無線ネットワークシステムにおいても、アウェイクデータを利用することで、ピーク抑制までの差分電力値が大きい場合はアウェイクデータの送信周期を長く設定して、低消費電力を実現し、ピーク抑制までの差分電力値が小さい場合はアウェイクデータの送信周期を短く設定して、ピーク抑制の要求に瞬時に対応可能となる。本実施の形態4におけるネットワーク構成は、実施の形態1の図1でのネットワーク構成と同様であり、ここでは説明を省略する。本実施の形態4では、ビーコンフレームを使用しない。このため、図44に示すようなアクティブ期間1007と非アクティブ期間1008の概念がなく、図23に示すように、すべての時間がアクセス期間となる。アクセス期間は、無線制御局と無線端末装置とがCSMAなどのアクセス制御を用いて通信する期間である。ここで、図23は、本発明の実施の形態4におけるアクセス期間と時間との関係を示した図である。図24は、実施の形態4におけるビーコンフレームを用いず代わりにアウェイクデータを用いて、無線制御局の機能を有するエネルギーコントローラ10が無線端末装置の機能を有するネットワーク家電11aへデータ通信するシーケンスの一例を示すフローチャートである。アウェイクデータには次のアウェイクデータ送信までの時間情報が含まれており、無線端末装置は必ずこのアウェイクデータを受信するものとする。なお、同図において、図45に示された処理と同様の処理を行うステップについては、同じ番号を付与する。まず、同図に示すように、エネルギーコントローラ10は、ネットワーク家電11aへ送信すべきデータが発生するS1010と、そのデータをバッファリングする。そして、エネルギーコントローラ10は、前回送信したアウェイクデータに含まれる次のアウェイクデータ送信までの時間情報に基づいて、アウェイクフレームを生成S1100して、アウェイクデータを送信するS1101。ネットワーク家電11aは、アウェイクデータを受信するタイミングでスリープ状態から起動状態に変わり、アウェイクデータを受信するS1101。そして、ネットワーク家電11aは、アウェイクデータを解析S1102して、次のアウェイクデータの送信時間を確認する。その後、ネットワーク家電11aは、エネルギーコントローラ10にバッファリングされているデータがあるか否かを確認するために、データリクエストを送信するS1013。エネルギーコントローラ10は、ネットワーク家電11a宛のデータをバッファリングしていれば、当該データをネットワーク家電11aに送信するS1014。そして、ネットワーク家電11aは、到達確認信号であるACKをエネルギーコントローラ10に返送するS1015。逆に、エネルギーコントローラ10は、データリクエストを受信S1013した後、ネットワーク家電11a宛のバッファリンクデータがなければ、その旨を付加したACKをネットワーク家電11aに通知する。以上のように、ネットワーク家電11aは、定期的に送信されるアウェイクデータを受信するタイミングで、スリープ状態から起動状態に変わり、エネルギーコントローラ10にデータを問い合わせた後、データを受け取り、再び次のアウェイクデータ受信のタイミングまでスリープ状態に入る。一方、ネットワーク家電11aは、受け取るデータがなければ、直ちに次にアウェイクデータ受信のタイミングまでスリープ状態に入る。こうした動作により、ネットワーク家電11aの低消費電力化を実現することができる。図25は、本発明の実施の形態4におけるエネルギーコントローラ10の機能構成の一例を示したブロック図である。図2で述べた実施の形態1のエネルギーコントローラ10の各ブロックと同一の機能を有するものは、同じ番号を付与し、ここでは説明を省略する。同図に示すように、実施の形態4におけるエネルギーコントローラ10は、実施の形態1におけるエネルギーコントローラ10が有する構成要素と同じ構成要素である機器特性記憶部24、電力管理記憶部25及びピーク抑制部26の他に、省電力制御部91及び無線通信IF92を備えている。無線通信IF92は、ビーコン信号の送信周期に応じた周期でネットワーク家電11a~11cを起動状態にさせるために、アウェイクデータの送信周期を示す情報を含むアウェイクデータを、ネットワーク家電11a~11cに送信する。具体的には、無線通信IF92は、データの変調、復調の機能、メディアアクセス制御、フレーム生成などの機能を有する。無線通信IF92の一例として、IEEE802.15.4の物理層PhysicalLayer及びMAC層MediaAccessControlLayerの機能がある。なお、無線通信IF92の詳細は、図26にて後述する。無線通信IF92は、請求の範囲に記載の通信インタフェース部に包含される。省電力制御部91は、省電力を実現するための機能を有する。詳細には、省電力制御部91は、機器特性記憶部24に記憶されている家電特性テーブル24a、電力管理記憶部25に記憶されている電力管理テーブル25aの情報を基に、アウェイクデータの送信周期を算出して、アウェイクデータを生成する機能を有する。なお、省電力制御部91の詳細は、図27にて後述する。図26は、図25に示した無線通信IF92の詳細な機能構成を示すブロック図である。図26において、図3と同じ構成要素については同じ符号を用い、説明を省略する。同図に示すように、図26に示した無線通信IF92の構成要素と図3に示した無線通信IF22の構成要素との差異は、無線通信IF92にはビーコン生成部33が含まれないことである。図27は、図25に示した省電力制御部91の詳細な機能構成を示すブロック図である。図6で述べた省電力制御部23の各ブロックと同一の機能を有するものは、同じ番号を付与し、ここでは説明を省略する。同図に示すように、省電力制御部91は、省電力制御部23が有する構成要素と同じ構成要素である電力差分算出部46の他に、アウェイクデータ生成部93を備えている。アウェイクデータ生成部93は、電力消費機器の消費電力値の変化率に基づいて算出される総消費電力値の変化率で、供給可能電力値から総消費電力値を差し引いた差分電力値を除算した値を、アウェイクデータの送信周期として算出する機能を有する。具体的には、アウェイクデータ生成部93は、すべての電力消費機器の消費電力値のうちの最大の変化率を当該総消費電力値の変化率として、電力差分算出部46で取得した差分電力値と図4に示した家電特性テーブル24aの最大変化率とに基づいて、アウェイクデータの送信周期を算出する。つまり、家電特性テーブル24aの最大変化率は、記憶されている家電機器の中で最大値の最大変化率が選択される。図4の場合、電子レンジの800W/secが他の機器に比べて、最大の最大変化率となる。ここで、アウェイクデータの送信周期の算出方法は、以下となる。アウェイクデータ送信周期=差分電力値/変化率式2例えば、差分電力値が4800W、変化率が800W/secの場合、アウェイクデータ送信周期は6sec=4800/800となる。アウェイクデータ生成部93は、この算出したアウェイクデータ送信周期を、無線通信IF92のメモリ35に記憶させる。以上により、無線ネットワークのアウェイクデータの送信周期を動的に変更することを実現する。なお、総消費電力値の変化率の算出方法として、家電特性テーブル24aの最大変化率の最大値だけでなく、当該最大値から3台までの最大変化率の和とすることなども可能である。例えば、図4では、電子レンジ、湯沸かしポット、エアコンが選択され、その和は1400w/sec=800400200となる。これは電子レンジ、湯沸かしポット、エアコンが同時に動き出した場合に発生し得る消費電力の変化率を意味する。この場合のアウェイクデータの送信周期を算出すると、アウェイクデータ送信周期は3428msec≒4800/1400となる。図28は、本実施の形態4におけるネットワーク家電11a、11b、11cの機能構成の一例を示したブロック図である。図28において、図9及び図25と同じ構成要素については同じ符号と用い、説明を省略する。同図に示すように、本実施の形態4におけるネットワーク家電11a、11b、11cのそれぞれは、本実施の形態1におけるネットワーク家電11a、11b、11cのそれぞれが有する構成要素と同じ構成要素であるピーク抑制部62の他に、無線通信IF92及び省電力制御部95を備えている。なお、無線通信IF92は、図25に示されたエネルギーコントローラ10が有する無線通信IF92と同じ機能を有するため、詳細な説明は省略する。省電力制御部95は、アウェイクデータを解析する機能を有しており、アウェイクデータに含まれる、次にアウェイクデータを送信する送信時間を認識する。また、省電力制御部95は、アウェイクデータ受信後に、無線通信IF92のメモリ35を制御して、データリクエストをエネルギーコントローラ10へ送信する。また、省電力制御部95は、エネルギーコントローラ10とのデータの送受信がないと判断すると、無線通信IF92のスリープ管理部34を制御して、スリープ状態に遷移して、低消費電力化を実現する。図29は、本発明の実施の形態4におけるエネルギーコントローラ10の省電力制御部91によるアウェイクデータ送信周期の変更方法の動作を示すフローチャートである。同図に示すように、まず、省電力制御部91の電力差分算出部46は、電力消費機器への供給可能電力値と、電力消費機器の総消費電力値との差分電力値を計算するS801。その後、アウェイクデータ生成部93は、家電特性テーブル24aより、電力消費機器の総消費電力値の変化率として、最大変化率の最大値を取得するS820。その後、アウェイクデータ生成部93は、上記式2に基づいて、当該差分電力値を当該最大変化率の最大値で除算することにより、アウェイクデータ送信周期を算出するS821。その後、アウェイクデータ生成部93は、算出したアウェイクデータ送信周期に基づいて、アウェイクデータを生成して、アウェイクデータを送信するS822。以上のように、省電力制御部91は、電力消費機器への供給可能電力値と電力消費機器の総消費電力値との差分電力値が大きいほど、アウェイクデータ送信周期が長くなるように、当該アウェイクデータ送信周期を決定する。本実施の形態によると、ビーコンフレームを用いずに、ビーコンフレームに代わるアプリケーションデータアウェイクデータを用いて、無線端末装置の低消費電力化を実現する。また、家電機器の消費電力の変化率特性と、供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値とを考慮して、アウェイクデータ送信周期を算出する。その結果、ビーコンフレームが利用されない無線ネットワークシステムにおいても、差分電力値が大きいときはアウェイクデータ送信周期が長く設定されて、低消費電力化を実現でき、また差分電力値が小さいときはアウェイクデータ送信周期が短く設定されて、ピーク抑制の要求に即時に対応可能となる。実施の形態5本実施の形態5は、上記実施の形態1、実施の形態2及び実施の形態3とは異なり、エネルギーコントローラ10とネットワーク家電11a~11cとが無線通信ではなく、電力線通信PowerLineCommunication:以下、PLCというで接続されている。その結果、ビーコン周期の変更方法が無線ネットワークシステムのビーコン周期に限定されずに、PLCネットワークシステムのビーコン周期でも活用可能となる。図30は、本実施の形態5におけるネットワーク構成の一例を示した図である。図30において、エネルギーコントローラ10bは、ネットワーク家電11ab、11bb、11cbと電灯線210で接続されている。また、発電装置13bや蓄電装置14bも、電灯線210を介して、エネルギーコントローラ10bと接続されている。なお、エネルギーコントローラ10bは、請求の範囲に記載の通信装置に包含され、ネットワーク家電11ab、11bb、11cbは、請求の範囲に記載の通信端末装置に包含される。分電盤12bは、電灯線210を介して各機器に電力を供給しており、宅内の総消費電力量を計測することが可能である。発電装置13bや蓄電装置14bは、エネルギーコントローラ10bと電灯線210で接続されている。また、電灯線210を利用した通信として、PLCがある。発電装置13bは、例えば、太陽光発電Photovoltaic、風力発電や燃料電池で発電する装置を示す。蓄電装置14bは、例えば、リチウムイオン電池などの二次電池を示す。発電装置13bで作った余剰電力を蓄電装置14bに蓄えることが可能である。ネットワーク家電11ab、11bb、11cbは、通信可能な状態である起動状態と通信不能な状態であるスリープ状態とを繰り返す通信端末装置である。なお、ここでは、ネットワーク家電はネットワーク家電11ab、11bb、11cbの3台であることとするが、ネットワーク家電は3台に限定されず、何台であってもよい。エネルギーコントローラ10bは、ネットワーク家電11ab~11cbが起動状態のときに、データの送受信を確立するための信号であるビーコン信号をネットワーク家電11ab~11cbに送信することで、ネットワーク家電11ab~11cbとの間で当該データの送受信を行う。また、エネルギーコントローラ10bは、電灯線210を介して、総消費電力量を分電盤12bから把握したり、発電量を発電装置13bから把握したり、蓄電量を蓄電装置14bから把握することが可能である。図31は、本発明の実施の形態5におけるエネルギーコントローラ10bの機能構成の一例を示したブロック図である。図2で述べたエネルギーコントローラ10の各ブロックと同一の機能を有するものは、同じ番号を付与し、ここでは説明を省略する。ここで、図2に示したエネルギーコントローラ10との違いは、本実施の形態5におけるエネルギーコントローラ10bが、無線通信IF22に代えてPLC通信IF22bを備えることである。PLC通信IF22bは、PLC電力線通信インタフェースである。なお、PLC通信IF22bは、請求の範囲に記載の通信インタフェース部に相当する。ここで、PLC通信IF22bの詳細な機能ブロックを図32に示す。図32は、PLC通信IF22bの機能構成を示すブロック図である。図3で述べた実施の形態1における無線通信IF22の各ブロックと同一の機能を有するものは、同じ番号を付与し、ここでは説明を省略する。同図に示すように、PLC通信IF22bは、無線通信IF22が有する構成要素と同じ構成要素であるビーコン生成部33、スリープ管理部34、メモリ35、インタフェース36、送信バッファ37及び受信バッファ38の他に、PLC送信部31b及びPLC受信部32bを備えている。ここで、コンセントプラグ21bは、電灯線210に接続する差し込みプラグである。PLC送信部31bは、送信バッファ37からビーコン信号などのデータを抜き出し、データ信号を変調して、メディアアクセス制御による適切なタイミングで、ビーコン信号などのデータを送信する機能を有する。ここで、PLC送信部31bによって送信されるビーコン信号には、メモリ35に記憶されたビーコン周期、アクティブ期間、非アクティブ期間などの情報が含まれる。PLC受信部32bは、受信したデータ信号を復調して、受信バッファ38にデータを転送する機能を有する。図33は、本発明の実施の形態5におけるネットワーク家電11ab、11bb、11cbの機能構成の一例を示したブロック図である。図33に示すネットワーク家電11ab~11cbにおいて、図9に示したネットワーク家電11a~11cと同じ構成要素については同じ符号を用い、説明を省略する。同図に示すように、ネットワーク家電11ab、11bb、11cbのそれぞれは、ネットワーク家電11a、11b、11cのそれぞれが有する構成要素と同じ構成要素であるピーク抑制部62の他に、PLC通信IF61bを備えている。PLC通信IF61bの詳細な機能ブロック図を図34に示す。図10に示した無線通信IF61及び図32に示したPLC通信IF22bで述べた各ブロックと同一の機能を有するものは、同じ番号を付与し、ここでは説明を省略する。つまり、図34に示すように、PLC通信IF61bは、無線通信IF61が有する構成要素と同じ構成要素であるメモリ35、インタフェース36、送信バッファ37、受信バッファ38、ビーコン解析部65及びスリープ管理部66と、PLC通信IF22bが有する構成要素と同じ構成要素であるPLC送信部31b及びPLC受信部32bを備えている。本発明の実施の形態5における省電力制御部23によるビーコン周期の変更方法を示す動作のフローチャートは、実施の形態1の図11と同様であり、説明を省略する。また、ビーコン周期を変更する方法もまた実施の形態1と同様であり、説明を省略する。本実施の形態5によると、接続されている家電機器の消費電力の変化率特性と、供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値とを考慮して、PLCネットワークシステムにおけるビーコン周期を算出する。その結果、無線ネットワークシステムだけでなく、PLCネットワークシステムにおいても、差分電力値が大きいときはビーコン周期が長く設定されて、低消費電力化を実現でき、また差分電力値が小さいときはビーコン周期が短く設定されて、ピーク抑制の要求に即時に対応可能となる。実施の形態6上記実施の形態1、実施の形態2及び実施の形態3では、供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値と、家電機器の消費電力の変化率特性とに基づいてビーコン周期を算出、あるいはさらにビーコンテーブルのビーコン値と比較し、あるいはアプリケーションの許容遅延時間と比較して、ビーコン周期を算出した。ここで、これら実施の形態1~3の無線ネットワークシステムは、同一周波数チャネルで無線制御局と無線端末装置が通信していた。一方、本実施の形態6では、無線制御局が複数の周波数チャネルchannel:以下、CHというをホッピングしながら切り替えながら、無線端末装置と通信する無線ネットワークシステムを想定したビーコン周期を算出する。また、アクティブ期間、非アクティブ期間もチャネル数に応じて算出する。その結果、複数の周波数チャネルを利用する無線ネットワークシステムでも活用可能となる。図35は、本実施の形態6におけるネットワーク構成の一例を示した図である。図35において、実施の形態1の図1でのネットワーク構成と同じ構成要素については同じ符号を用いて、説明を省略する。図35において、エネルギーコントローラ100は、ネットワーク家電110a、110b、110cと、無線230で接続されている。なお、エネルギーコントローラ100は、請求の範囲に記載の通信装置に包含され、ネットワーク家電110a、110b、110cは、請求の範囲に記載の通信端末装置に包含される。無線230は、例えば、IEEE802.15.4規格、IEEE802.11規格、ARIB準拠の特定小電力無線に準じた接続がある。実施の形態1の図1でのネットワーク構成との違いは、複数の無線チャネルを利用している点である。例えば、図35において、エネルギーコントローラ100とネットワーク家電110aは、チャネル1CH1で接続されており、エネルギーコントローラ100とネットワーク家電110b及びエネルギーコントローラ100とネットワーク家電110cは、チャネル2CH2で接続されている。図36は、本実施の形態6におけるエネルギーコントローラ100がチャネルCHをホッピングする様子を、時間軸で示した図である。エネルギーコントローラ100は、CH1からCHnまでホッピングする。CH1からCHnまでホッピングする周期を、スーパーフレーム周期2001aとする。エネルギーコントローラ100は、順次CHを切り替えながら、ネットワーク家電110a~110cと通信をする。また、CHごとにアクティブ期間があり、各CHのアクティブ期間の始めに必ずエネルギーコントローラ100は、ビーコンフレーム1009をブロードキャストする。ビーコンフレーム1009には、アクティブ期間の長さ、非アクティブ期間の長さ、次のビーコンフレーム送信までの時間ビーコン周期など、フレームに関する制御情報が含まれる。図37は、本実施の形態6におけるエネルギーコントローラ100とネットワーク家電110a、110b、110cとが通信するチャネルの関係を時間軸で示した図である。図37では、エネルギーコントローラ100は、CH1からCH2までをホッピングする例を想定する。なお、ホッピングのチャネル数は2に限定される必要はないが、説明の便宜上、図37ではCH1からCH2までとする。エネルギーコントローラ100は、CH1とCH2を繰り返しながら通信を行う。この場合のスーパーフレーム周期2001bは、CH1のアクティブ期間とCH2のアクティブ期間との合計となる。次に、ネットワーク家電110a、110b、110cは、チャネルのホッピングを行わず、固定チャネルで通信するものとする。すなわち、図35及び図37の例において、ネットワーク家電110aは、CH1のアクティブ期間2003aでエネルギーコントローラ100と通信を行い、CH2の期間は非アクティブ期間2004aとなる。つまり、ネットワーク家電110aにとってのビーコン周期2002aは、アクティブ期間2003aと非アクティブ期間2004aの和となる。同様に、ネットワーク家電110b及びネットワーク家電110cは、CH2のアクティブ期間2003bでエネルギーコントローラ100と通信を行い、CH1の期間は非アクティブ期間2004bとなる。つまり、ネットワーク家電110b及び110cにとってのビーコン周期2002bは、アクティブ期間2003bと非アクティブ期間2004bの和となる。すなわち、ネットワーク家電110aにとっての非アクティブ期間2004aの時間帯は、ネットワーク家電110b、110cにとってのアクティブ期間2003bの時間帯となる。以上のように、本実施の形態6では、エネルギーコントローラ100はチャネルホッピングを行い、ネットワーク家電110a、110b、110cは各々の固定チャネルでエネルギーコントローラ100と通信を行うシステムとする。また、ネットワーク家電110a、110b、110cは、自装置と別チャネルでエネルギーコントローラ100が通信を行っている期間を非アクティブ期間例えば、非アクティブ期間2004a、2004bと設定することで、低消費電力化を実現している。図38は、本発明の実施の形態6におけるエネルギーコントローラ100の機能構成の一例を示したブロック図である。図2で述べたエネルギーコントローラ10の各ブロックと同一の機能を有するものは、同じ番号を付与し、ここでは説明を省略する。同図に示すように、エネルギーコントローラ100は、エネルギーコントローラ10が有する構成要素と同じ構成要素である機器特性記憶部24、電力管理記憶部25及びピーク抑制部26の他に、無線通信IF102及び省電力制御部101を備えている。無線通信IF102は、ビーコン周期とアクティブ期間と非アクティブ期間とを示す情報を含むビーコン信号を、ネットワーク家電110a~110cに、各周波数チャネルで送信する。具体的には、無線通信IF102は、データの変調、復調の機能、メディアアクセス制御の機能、フレーム生成する機能、無線チャネルを切り替える機能などを有する。無線通信IF102の一例として、IEEE802.15.4規格準拠の物理層PhysicalLayer及びMAC層MediaAccessControlLayerの機能がある。なお、無線通信IF102の詳細は、図39にて後述する。無線通信IF102は、請求の範囲に記載の通信インタフェース部に包含される。省電力制御部101は、省電力を実現するための機能を有する。詳細には、省電力制御部101は、家電特性テーブル24a、電力管理テーブル25a、周波数チャネル数の情報を基に、ビーコン周期、アクティブ期間、非アクティブ期間を算出して、ビーコン周期、アクティブ期間、非アクティブ期間を変更する機能を有する。具体的には、省電力制御部23は、ネットワーク家電110a~110cを含む電力消費機器への供給可能電力値と、電力消費機器の総消費電力値との差分電力値が大きいほど、ビーコン周期が長くなるように、当該ビーコン周期を決定する。なお、省電力制御部101の詳細は、図40にて後述する。図39は、図38に示した無線通信IF102の詳細な機能構成を示すブロック図である。図39において、図3に示した無線通信IF22と同じ構成要素については同じ符号を用い、説明を省略する。同図に示すように、無線通信IF102は、無線通信IF22が有する構成要素と同じ構成要素である無線送信部31、無線受信部32、ビーコン生成部33、スリープ管理部34、インタフェース36、送信バッファ37及び受信バッファ38の他に、チャネル設定部104及びメモリ105を備えている。チャネル設定部104は、図36に示すように、チャネルホッピングさせるためにチャネルを切り替える機能を有する。現チャネル、全チャネル数、ホッピングするチャネルの順序などはメモリ105に記憶されている。メモリ105は、ビーコン周期、アクティブ期間、非アクティブ期間、現チャネル、全チャネル数、ホッピングするチャネルの順序などの情報を記憶する。なお、全チャネル数は、現在利用している周波数チャネルの総数であり、請求の範囲に記載の周波数チャネル数に相当する。また、メモリ105は、請求の範囲に記載のチャネル数記憶部の機能を包含する。図40は、図38に示した省電力制御部101の詳細な機能構成を示すブロック図である。図6で述べた省電力制御部23の各ブロックと同一の機能を有するものは、同じ番号を付与し、ここでは説明を省略する。同図に示すように、省電力制御部101は、省電力制御部23が有する構成要素と同じ構成要素である電力差分算出部46及びビーコン周期算出部47の他に、チャネル情報取得部106及びアクティブ期間非アクティブ期間決定部107を備えている。ビーコン周期算出部47は、実施の形態1の図6と同じ機能を有する。したがって、上記式1を使った例では、ビーコン周期が6secと算出される。チャネル情報取得部106は、無線通信IF102のメモリ105から、全チャネル数に関する情報を取得する機能を有する。例えば、本実施の形態6の図37の無線ネットワークシステムでは、CH1とCH2を使用しており、全チャネル情報は2となる。アクティブ期間非アクティブ期間決定部107は、ビーコン周期算出部47で算出したビーコン周期とチャネル情報取得部106で取得した全チャネル数の情報から、ビーコン周期の中のアクティブ期間と非アクティブ期間とを算出する機能を有する。アクティブ期間の算出方法は、以下となる。アクティブ期間=ビーコン周期×1/全チャネル数式3また、非アクティブ期間の算出方法は、以下となる。非アクティブ期間=ビーコン周期×{1-1/全チャネル数}式4つまり、アクティブ期間非アクティブ期間決定部107は、全チャネル数の逆数をビーコン周期に乗じることで、アクティブ期間を算出し、1から全チャネル数の逆数を差し引いた値をビーコン周期に乗じることで、非アクティブ期間を算出する。例えば、アクティブ期間非アクティブ期間決定部107は、ビーコン周期算出部47で、8secのビーコン周期が算出され、チャネル情報取得部106で、全チャネル数を2と取得した場合、アクティブ期間を4sec=8×1/2と算出し、非アクティブ期間を4sec=8×1-1/2と算出する。アクティブ期間非アクティブ期間決定部107は、この算出されたビーコン周期、アクティブ期間、非アクティブ期間を、無線通信IF102のメモリ105に記憶させる。また、無線ネットワークシステムとして、エネルギーコントローラ100がCH1、CH2、CH3、CH4をホッピングしている一例を考える。アクティブ期間非アクティブ期間決定部107は、ビーコン周期算出部47で4secのビーコン周期が算出された場合に、チャネル情報取得部106で4を取得すると、アクティブ期間を1sec=4×1/4と算出し、非アクティブ期間を3sec=4×1-1/4と算出する。アクティブ期間非アクティブ期間決定部107は、この算出されたビーコン周期、アクティブ期間、非アクティブ期間を、無線通信IF102のメモリ105に記憶させる。なお、本実施の形態6におけるネットワーク家電110a、110b、110cの機能構成は、実施の形態1の図9に示したネットワーク家電11a、11b、11cの機能構成と同様であり、ここでは説明を省略する。つまり、本実施の形態6では、エネルギーコントローラ100はチャネルホッピングを行うが、ネットワーク家電110a、110b、110cはチャネルホッピングを行わない。このため、ネットワーク家電110a~110cは、実施の形態1におけるネットワーク家電11a~11cと同じ機能構成となる。図41は、本発明の実施の形態6における省電力制御部101によるビーコン周期、アクティブ期間、非アクティブ期間の変更方法の動作を示すフローチャートである。なお、本処理において、図41のS801~S803及びS804~S805までの各処理は、図11で述べたS801~S803及びS804~S805までの各処理と同じ処理を行うため、ここでは詳細な説明を省略する。同図に示すように、まず、省電力制御部101の電力差分算出部46は、電力消費機器への供給可能電力値と、電力消費機器の総消費電力値との差分電力値を計算するS801。その後、ビーコン周期算出部47は、家電特性テーブル24aより、電力消費機器の総消費電力値の変化率として、最大変化率の最大値を取得するS802。その後、ビーコン周期算出部47は、上記式1に基づいて、当該差分電力値を当該最大変化率の最大値で除算することにより、ビーコン周期を算出するS803。その後、省電力制御部101は、本無線ネットワークシステムが複数チャネルホッピングシステムであるかどうかを調べるS851。具体的には、省電力制御部101は、無線通信IF102のメモリ105を参照することで、本無線ネットワークシステムが複数チャネルホッピングシステムであるかどうかを調べる。省電力制御部101が複数チャネルホッピングシステムでないと判断した場合S851でNo、実施の形態1と同様に、ビーコン周期算出部47は、算出したビーコン周期を、無線通信IF102のメモリ105に設定更新することで、ビーコン周期を変更するS804。一方、省電力制御部101が複数チャネルホッピングシステムであると判断した場合S851でYes、チャネル情報取得部106が、無線通信IF102のメモリ105から全チャネル数の情報を取得するS852。その後、アクティブ期間非アクティブ期間決定部107は、上記式3に基づいてアクティブ期間を算出し、上記式4に基づいて非アクティブ期間を算出するS853。その後、アクティブ期間非アクティブ期間決定部107は、ビーコン周期、アクティブ期間、非アクティブ期間を、無線通信IF102のメモリ105に設定更新することで、ビーコン周期、アクティブ期間、非アクティブ期間を変更するS854。以上のように、省電力制御部23は、電力消費機器への供給可能電力値と、電力消費機器の総消費電力値との差分電力値が大きいほど、ビーコン周期が長くなるように、当該ビーコン周期を決定する。そして、無線通信IF102は、ビーコン周期とアクティブ期間と非アクティブ期間とを示す情報を含むビーコン信号を、ネットワーク家電110a~110cに、各周波数チャネルで送信するS805。本実施の形態6によると、無線制御局が複数の周波数チャネルをホッピングして無線端末装置と通信する無線ネットワークシステムにおいて、接続されている家電機器の消費電力の変化率特性と、供給可能電力値と総消費電力値との差分電力値とを考慮して、ビーコン周期を算出する。さらに、無線ネットワークシステムの全チャネル数を考慮して、アクティブ期間、非アクティブ期間を算出する。その結果、無線制御局が複数の周波数チャネルをホッピングするシステムにおいて、差分電力値が大きいときはビーコン周期が長く設定され、かつアクティブ期間と非アクティブ期間を分離することで低消費電力化を実現できる。また、差分電力値が小さいときはビーコン周期が短く設定されて、ピーク抑制の要求に即時に対応可能となる。以上のように、本発明に係る通信装置であるエネルギーコントローラ10によれば、各家電の消費電力の変化率特性と、供給可能電力値自家発電供給電力値、電気料金変動境界値、分電盤供給能力値と総消費電力値との差分電力値とから、ビーコン周期を算出するため、必ずピーク抑制に遅れることなく制御可能であり、かつ差分電力値が大きい場合はビーコン周期が長く設定されるため、通信端末装置の低消費電力化を実現することができる。また、IEEE802.15.4規格のようにビーコン周期が数パターンに定められている無線ネットワークシステムにおいて適用することが可能であり、その結果、ビーコン周期が数種類のパターンに決められているシステムにおいて、ビーコン周期を動的に制御できる。また、許容遅延時間の異なる複数アプリケーションが動作する無線ネットワークシステムにおいて適用することが可能であり、その結果、アプリケーションの許容遅延時間を超えてビーコン周期を設定することを防ぎ、アプリケーションの許容時間を満たすことが可能となる。また、通信端末装置のスリープ状態とアウェイク状態とを制御するアウェイクデータを送信する周期を、各家電の消費電力の変化率特性と、供給可能電力値自家発電供給電力値、電気料金変動境界値、分電盤供給能力値と総消費電力値との差分電力値とから算出するため、必ずピーク抑制に遅れることなく制御可能であり、かつ差分電力値が大きい場合はアウェイクデータ送信の周期が長く設定されるため、通信端末装置の低消費電力化を実現することができる。その結果、ビーコンフレームが利用されない通信ネットワークシステムにおいても、差分電力値が大きいときはアウェイクデータ送信周期が長く設定されて、低消費電力化を実現でき、また差分電力値が小さいときはアウェイクデータ送信周期が短く設定されて、ピーク抑制の要求に即時に対応可能となる。また、無線ネットワークシステムだけでなく、PLCネットワークシステムでも利用できる。また、複数の周波数チャネルが利用される通信ネットワークシステムにおいても、各家電の消費電力の変化率特性と、供給可能電力値自家発電供給電力値、電気料金変動境界値、分電盤供給能力値と総消費電力値との差分電力値とからビーコン周期を算出するため、必ずピーク抑制に遅れることなく制御可能であり、かつ差分電力値が大きい場合はビーコン周期が長く設定されるため、通信端末装置の低消費電力化を実現することができる。また、ビーコン周期を算出するだけでなく、全利用チャネル数からビーコン周期の中でアクティブ期間と非アクティブ期間を算出するため、各々の周波数チャネルで動作する通信端末装置の非アクティブ期間における低消費電力化を実現できる。以上、本発明に係る通信装置について、上記実施の形態を用いて説明したが、本発明は、これに限定されるものではない。つまり、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて請求の範囲によって示され、請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。例えば、図42に示すように、本発明の実施の形態1において、エネルギーコントローラ10は、省電力制御部23及び無線通信IF22を備えていればよく、機器特性記憶部24、電力管理記憶部25及びピーク抑制部26は備えていなくともよい。図42は、本発明の実施の形態の変形例におけるエネルギーコントローラの機能構成を示すブロック図である。つまり、省電力制御部23は、分電盤12、発電装置13及び蓄電装置14から得られる情報に基づいて、電力消費機器への供給可能電力値から電力消費機器の総消費電力値を差し引いた差分電力値が大きいほど、ビーコン周期が長くなるように、ビーコン周期を決定する。また、無線通信IF22は、決定されたビーコン周期を示す情報を含むビーコン信号を、ネットワーク家電11a~11cに送信する。なお、他の実施の形態2~6におけるエネルギーコントローラについても、図42に示されたエネルギーコントローラ10と同様の構成としても構わない。また、本発明の実施の形態1、実施の形態2、実施の形態3、実施の形態4、実施の形態5、実施の形態6において、制御局の機能を有する機器をエネルギーコントローラ、端末装置の機能を有するものをネットワーク家電として、EMSアプリケーションを想定した搭載先の機器の構成であることとした。しかし、当該構成は、上記の構成に限定されず、制御局の機能を有する機器がテレビとなることもあり、また端末装置がネットワーク家電だけでなく、電子制御ドアや電気自動車などとなることもあり得る。あるいは、制御局、端末装置の機能を有する機能が独立分離して、家電機器に外付け接続可能な通信アダプタとなることもあり得る。これらにより、本発明は、エネルギーコントローラやネットワーク家電だけに限らず、あらゆる電機、電子機器に搭載、あるいは外付けすることができる。また、本発明の実施の形態1、実施の形態2、実施の形態3、実施の形態4、実施の形態6における無線通信IF、本発明の実施の形態5におけるPLC通信IFは、無線や電力線電灯線だけに限らず、電話線、同軸ケーブル、光ケーブルなどに接続されるインタフェースでも構わない。また、無線通信IFまたはPLC通信IFは、Ethernet登録商標、USBUniversalSerialBus、HDMIHigh-DefinitionMultimediaInterface登録商標、IEEE1394などの通信インタフェースでも構わない。これらにより、本発明のエネルギーコントローラ及びネットワーク家電は、各種伝送メディアで通信することができる。また、本発明の実施の形態1、実施の形態2、実施の形態3、実施の形態4、実施の形態5、実施の形態6の想定アプリケーションは、宅内の家電機器の消費電力のピーク抑制を目的としたピークカットやピークシフトとしたが、これに限定されずに、スマートグリッドなどを目的としたDSMDemandSideManagementやDRDemandResponse、防犯セキュリティを目的としたセキュリティ侵入通知、快適便利を目的とした宅外からの家電機器制御、製品安全を目的とした家電機器のトレーサビリティなどでも構わない。これにより本発明の制御局、端末装置は、各種アプリケーションで動作することができる。また、本発明の実施の形態1、実施の形態2、実施の形態3、実施の形態4、実施の形態5、実施の形態6の想定アプリケーションは、宅内の家電機器の消費電力のピーク抑制を目的としたピークカットやピークシフトとしたが、もしピーク抑制の対象機器がなければ、ビーコン周期の制御を停止することも容易に考えることができる。例えば、図8のピーク抑制の可否において、全機器が否であれば、ビーコン周期の制御を動的に停止制御することができる。また、本発明の実施の形態1、実施の形態2、実施の形態3、実施の形態4、実施の形態5、実施の形態6の家電特性テーブル24aは、エネルギーコントローラが事前に保持することも可能であるが、これに限定されず、エネルギーコントローラが各機器の動作状況をモニタリングしながら生成することも可能である。例えば、電子レンジの消費電力の時間変動をモニタリングすることで、変化率を学習して、更新することができる。また、本発明の実施の形態1、実施の形態2、実施の形態3、実施の形態4、実施の形態5、実施の形態6でのそれぞれの構成要素を組み合わせて、新たな構成とすることも可能である。例えば、実施の形態5のエネルギーコントローラ10bと実施の形態6のエネルギーコントローラ100とを組み合わせることで、PLCネットワークシステムにおいて複数チャネルホッピングを利用する構成とすることも可能である。これにより、複数チャネルのPLCネットワークで利用することができる。また、本発明の実施の形態1、実施の形態2、実施の形態3、実施の形態4、実施の形態5、実施の形態6での消費電力の単位はWワットとしたが、これに限定されず、消費電力量として、ワットアワーWh、キロワットアワーkWhを単位とすることも可能である。また消費電力や消費電力量だけでなく、消費電流単位:アンペアや消費電圧単位:ボルトとすることも可能である。また、本発明の実施の形態1、実施の形態2、実施の形態3、実施の形態4、実施の形態5、実施の形態6の構成は、CPUやMPUで動作するコンピュータに実行させるためのプログラムとして実現することもできる。またこのプログラムはROMReadOnlyMemoryやRAMRandomAccessMemoryなどの記憶媒体に記憶することもできる、あるいはインターネットなどの伝送媒体を介して配信することもできる。また、本願の実施の形態1、実施の形態2、実施の形態3、実施の形態4、実施の形態5、実施の形態6の構成は、CPUやMPUで動作するソフトウェア構成に限定されずに、典型的には集積回路であるLSILargeScaleIntegrationなどのハードウェアで実現されているものとしてもよい。これらは、個別に1チップ化されていてもよいし、すべての構成または一部の構成を含むように1チップ化されてもよい。集積回路は、集積度の違いにより、IC、システムLSI、スーパーLSI、ウルトラLSI等と呼称されることもある。また、集積回路の手法は、LSIに限定されるものではなく、専用回路または汎用プロセッサを用いて実現してもよい。さらに、FPGAFieldProgrammableGateArrayや、LSI内部の回路セルの接続や設定を再構成することができるリコンフィギュアラブルプロセッサを利用してもよい。さらに半導体技術の進歩により、または派生する別技術により現在の半導体技術に置き換わる集積回路化の技術が登場すれば、当然、その技術を用いて機能ブロックの集積化を行ってもよい。例えば、バイオ技術の応用等が考えられる。また、本発明は、このような通信装置として実現できるだけでなく、当該通信装置を構成する各処理部の処理をステップとする方法として実現したりすることもできる。