"一次粒子径が1nm~100nmである金属酸化物粒子Aと、水素原子を除いた原子数が40~10000の範囲であるグラフト鎖を有するグラフト共重合体Bと、溶媒Cとを含有する分散組成物であって、前記金属酸化物粒子Aの含有量が前記分散組成物の全固形分に対して50質量以上90質量以下であり、前記グラフト共重合体Bが、酸基を有する構造単位を、前記グラフト共重合体Bの総質量に対し25質量以上90質量以下で有する重合体である分散組成物。前記グラフト共重合体Bの酸価が70mgKOH/g以上350mgKOH/g以下である請求項1に記載の分散組成物。前記グラフト共重合体Bにおけるグラフト鎖が、ポリエステル構造、ポリエーテル構造、及びポリメタアクリル構造の群から選ばれた少なくとも1種である請求項1又は2に記載の分散組成物。前記グラフト共重合体Bが、少なくとも下記式1~式4のいずれかで表される構造単位を含むグラフト共重合体である請求項1~3のいずれか1項に記載の分散組成物。式1~式4中、X1、X2、X3、X4、及び、X5は、それぞれ独立に、水素原子或いは1価の有機基を表す。W1、W2、W3、及び、W4は、それぞれ独立に、酸素原子或いはNHを表す。Rは水素原子又は1価の有機基を表し、共重合体中に構造の異なるRが存在していてもよい。R’は、分岐若しくは直鎖のアルキレン基を表し、共重合体中に構造の異なるR’が存在していてもよい。Y1、Y2、Y3、及び、Y4は、それぞれ独立に、2価の連結基を表す。Z1、Z2、Z3、及び、Z4は、それぞれ独立に、水素原子又は1価の置換基を表す。j及びkは、それぞれ独立に、2~8の整数を表す。n、m、p、及び、qはそれぞれ1から500の整数を表す。前記グラフト共重合体Bが、前記グラフト鎖を有する構造単位を、該グラフト共重合体Bの総質量に対し質量換算で、10~75の範囲で含むグラフト共重合体である請求項1~4のいずれか1項に記載の分散組成物。前記酸基を有する構造単位における酸基が、カルボン酸基、スルホン酸基、及びリン酸基から選ばれる少なくとも1種である請求項1~5のいずれか1項に記載の分散組成物。請求項1~6のいずれか1項に記載の分散組成物が、重合性化合物Dと、重合開始剤Eとを含んでなる硬化性組成物。バインダーポリマーを更に含む請求項7に記載の硬化性組成物。前記重合開始剤Eが、オキシム系重合開始剤である請求項7又は8に記載の硬化性組成物。マイクロレンズ形成用である請求項7~9のいずれか1項に記載の硬化性組成物。カラーフィルターの下塗り膜形成用である請求項7~9のいずれか1項に記載の硬化性組成物。請求項7~11のいずれか1項に記載の硬化性組成物を用いて形成された透明膜。請求項10に記載の硬化性組成物により得られる透明膜を用いて形成されたマイクロレンズ。前記透明膜をドライエッチングすることにより形成された請求項13に記載のマイクロレンズ。請求項12に記載の透明膜、及び、請求項13又は14に記載のマイクロレンズの少なくとも一方を有する固体撮像素子。しかしながら、ウエハーサイズが大きくなると、マイクロレンズ等を得るために設けられた膜に関して、ウエハー中心部と周辺部での膜厚差が大きくなり、ウエハーから切り出されて得られる多数の固体撮像素子チップにおいて、性能のバラツキが生じることがあるという問題があった。本発明は上記に鑑みなされたものであり、分散安定性に優れるとともに、硬化性組成物とした場合に、屈折率が非常に高く、かつ大サイズのウエハーに塗布された場合でも、中心部と周辺部での膜厚差が小さい膜を形成できる分散組成物、並びに、これを用いた硬化性組成物、透明膜、マイクロレンズ、及び、固体撮像素子を提供することを目的とする。前記課題を解決するための具体的手段は以下の通りである。<1>一次粒子径が1nm~100nmである金属酸化物粒子Aと、水素原子を除いた原子数が40~10000の範囲であるグラフト鎖を有するグラフト共重合体Bと、溶媒Cとを含有する分散組成物であって、前記金属酸化物粒子Aの含有量が前記分散組成物の全固形分に対して50質量以上90質量以下であり、前記グラフト共重合体Bが、酸基を有する構造単位を、前記グラフト共重合体Bの総質量に対し25質量以上90質量以下で有する重合体である分散組成物。<2>前記グラフト共重合体Bの酸価が70mgKOH/g以上350mgKOH/g以下である<1>に記載の分散組成物。<3>前記グラフト共重合体Bにおけるグラフト鎖が、ポリエステル構造、ポリエーテル構造、及びポリメタアクリル構造の群から選ばれた少なくとも1種である上記<1>又は<2>に記載の分散組成物。<4>前記グラフト共重合体Bが、少なくとも下記式1~式4のいずれかで表される構造単位を含むグラフト共重合体である上記<1>~<3>のいずれか1項に記載の分散組成物。式1~式4中、X1、X2、X3、X4、及び、X5は、それぞれ独立に、水素原子或いは1価の有機基を表す。W1、W2、W3、及び、W4は、それぞれ独立に、酸素原子或いはNHを表す。Rは水素原子又は1価の有機基を表し、共重合体中に構造の異なるRが存在していてもよい。R’は、分岐若しくは直鎖のアルキレン基を表し、共重合体中に構造の異なるR’が存在していてもよい。Y1、Y2、Y3、及び、Y4は、それぞれ独立に、2価の連結基を表す。Z1、Z2、Z3、及び、Z4は、それぞれ独立に、水素原子又は1価の置換基を表す。j及びkは、それぞれ独立に、2~8の整数を表す。n、m、p、及び、qはそれぞれ1から500の整数を表す。<5>前記グラフト共重合体Bが、前記グラフト鎖を有する構造単位を、該グラフト共重合体Bの総質量に対し質量換算で、10~75の範囲で含むグラフト共重合体である上記<1>~<4>のいずれか1項に記載の分散組成物。<6>前記酸基を有する構造単位における酸基が、カルボン酸基、スルホン酸基、及びリン酸基から選ばれる少なくとも1種である上記<1>~<5>のいずれか1項に記載の分散組成物。<7>上記<1>~<6>のいずれか1項に記載の分散組成物が、重合性化合物Dと、重合開始剤Eとを含んでなる硬化性組成物。<8>バインダーポリマーを更に含む上記<7>に記載の分散組成物。<9>前記重合開始剤Eが、オキシム系重合開始剤である上記<7>又は<8>に記載の硬化性組成物。<10>マイクロレンズ形成用である上記<7>~<9>のいずれか1項に記載の硬化性組成物。<11>カラーフィルターの下塗り膜形成用である上記<7>~<9>のいずれか1項に記載の硬化性組成物。<12>上記<7>~<11>のいずれか1項に記載の硬化性組成物を用いて形成された透明膜。<13>上記<10>に記載の硬化性組成物により得られる透明膜を用いて形成されたマイクロレンズ。<14>前記透明膜をドライエッチングすることにより形成された上記<13>に記載のマイクロレンズ。<15>上記<12>に記載の透明膜、及び、上記<13>又は<14>に記載のマイクロレンズの少なくとも一方を有する固体撮像素子。本発明における分散組成物は、分散剤として、水素原子を除く原子数が40~10000の範囲であるグラフト鎖を有するグラフト共重合体Bを含有するために、例えば、グラフト鎖が立体反発基として機能することにより、良好な分散性を発揮して、高屈折粒子としての金属酸化物粒子を均一に分散することができる。また、分散組成物が室温等で長期間保存された場合にも、グラフト鎖と溶媒とが相互作用を行うことにより、金属酸化物粒子の沈降を長期間抑制することができる。更に、この分散組成物より、具体的には、例えば硬化性組成物によって塗布膜を形成した際に、グラフト鎖が立体反発基として機能することで金属酸化物粒子の凝集が防止されるため、金属酸化物粒子の含有量を高くしても、分散安定性が損なわれにくい。すなわち、本発明の分散組成物を使用することにより、優れた分散安定性を達成しつつ、非常に高い屈折率を有する膜を得ることができる。また、グラフト共重合体B特に、好ましい態様である式1~式5のいずれかで表される構造単位を含むグラフト共重合体を用いて分散組成物を構成し、この分散組成物を用いて硬化性組成物を構成した場合には、硬化性組成物によって得られた塗布膜において、膜厚の均一性が優れ、その結果、大サイズのウエハーに塗布された場合でも、ウエハーの中心部と周辺部での膜厚差が小さい膜例えば、カラーフィルターの下塗り膜や、マイクロレンズ等を形成するための膜が得られる。これは例えば、上記塗布膜において、本発明のグラフト共重合体Bのグラフト鎖と溶媒とが良好な相互作用を示すためと推定される。本発明によれば、分散安定性に優れるとともに、硬化性組成物とした場合に、屈折率が非常に高く、かつ大サイズのウエハーに塗布された場合でも、中心部と周辺部での膜厚差が小さい膜を形成できる分散組成物、並びに、これを用いた硬化性組成物、透明膜、マイクロレンズ、及び、固体撮像素子を提供できる。以下、本発明の分散組成物について詳細に説明する。なお、本明細書に於ける基原子団の表記に於いて、置換及び無置換を記していない表記は、置換基を有さないものと共に置換基を有するものをも包含するものである。例えば、アルキル基とは、置換基を有さないアルキル基無置換アルキル基のみならず、置換基を有するアルキル基置換アルキル基をも包含するものである。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様に限定されるものではない。なお、本明細書において~を用いて表される数値範囲は、~の前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む範囲を意味する。なお、本明細書において、メタアクリレートはアクリレート及びメタアクリレートを表し、メタアクリルはアクリル及びメタアクリルを表し、メタアクリロイルは、アクリロイル及びメタクリロイルを表す。また、本明細書中において、単量体とモノマーとは同義である。本発明における単量体は、オリゴマー及びポリマーと区別され、質量平均分子量が2,000以下の化合物をいう。本明細書中において、重合性化合物とは、重合性基を有する化合物のことをいい、単量体であっても、ポリマーであってもよい。重合性基とは、重合反応に関与する基を言う。また、本明細書において、屈折率とは、特に断らない限り、波長500nmの光に対する屈折率のことを言う。<分散組成物>本発明の分散組成物は、一次粒子径が1nm~100nmである金属酸化物粒子Aと、水素原子を除いた原子数が40~10000の範囲であるグラフト鎖を有するグラフト共重合体Bと、溶媒Cとを含有する分散組成物であって、金属酸化物粒子Aの含有量が分散組成物の全固形分に対して50質量以上90質量以下である。かかる構成であることで、分散安定性に優れるとともに、後述する硬化性組成物とした場合に、屈折率が非常に高く、かつ大サイズのウエハーに塗布された場合でも、中心部と周辺部での膜厚差が小さい膜代表的には透明膜を形成できる分散組成物とすることができる。A金属酸化物粒子本発明における金属酸化物粒子としては、屈折率の高い無機粒子であり、二酸化チタンTiO2粒子、二酸化ジルコニウムZrO2粒子、二酸化珪素SiO2粒子が挙げられるが、中でも二酸化チタン粒子以下、単に二酸化チタンということがあるが好ましい。本発明における金属酸化物粒子は、一次粒子径が1nmから100nmであれば特に制限はなく、例えば、市販の金属酸化物粒子から適宜選択して用いることができる。前記金属酸化物粒子の一次粒子径は1nmから100nmであるが、1nmから80nmであることが好ましく、1nmから50nmであることが特に好ましい。金属酸化物粒子の一次粒子径が100nmを超えると屈折率及び透過率が低下することがある。また1nm未満の場合には、凝集により分散性や分散安定性が低下する場合がある。また本発明において、金属酸化物粒子の一次粒子径は、金属酸化物粒子の平均粒子径として得られる。本発明における金属酸化物粒子の平均粒子径は、金属酸化物粒子を含む混合液又は分散液を、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートで80倍に希釈し、得られた希釈液について動的光散乱法を用いて測定することにより得られた値のことを言う。この測定は、日機装株式会社製マイクロトラックUPA-EX150を用いて行って得られた数平均粒子径のこととする。本発明において金属酸化物粒子の屈折率としては特に制限はないが、高屈折率を得る観点から、1.75~2.70であることが好ましく、1.90~2.70であることが更に好ましい。また金属酸化物粒子の比表面積は、10m2/gから400m2/gであることが好ましく、20m2/gから200m2/gであることが更に好ましく、30m2/gから150m2/gであることが最も好ましい。また金属酸化物粒子の形状には特に制限はない。例えば、米粒状、球形状、立方体状、紡錘形状あるいは不定形状であることができる。本発明における金属酸化物粒子は、有機化合物により表面処理されたものであってもよい。表面処理に用いる有機化合物の例には、ポリオール、アルカノールアミン、ステアリン酸、シランカップリング剤及びチタネートカップリング剤が含まれる。中でもシランカップリング剤が好ましい。表面処理は、1種単独の表面処理剤でも、2種類以上の表面処理剤を組み合わせて実施してもよい。また金属酸化物粒子の表面が、アルミニウム、ケイ素、ジルコニアなどの酸化物により覆われていることもまた好ましい。これにより、より耐候性が向上する。本発明における金属酸化物粒子としては、市販されているものを好ましく用いることができる。二酸化チタン粒子の市販物としては、例えば石原産業株製TTOシリーズTTO-51A、TTO-51Cなど、TTO-S、VシリーズTTO-S-1、TTO-S-2、TTO-V-3など、テイカ株製MTシリーズMT-01、MT-05などなどを挙げることができる。二酸化ジルコニウム粒子の市販物としては、例えば、UEP第一稀元素化学工業株製、PCS日本電工株製、JS-01、JS-03、JS-04日本電工株製、UEP-100第一稀元素化学工業株製などを挙げることができる。二酸化珪素粒子の市販物としては、例えば、OG502-31クラリアント社ClariantCo.製などを挙げることができる。本発明において金属酸化物粒子は、1種単独でも、2種以上を組み合わせて用いてもよい。また本発明の分散組成物又は後述する硬化性組成物を構成する際、非常に高い屈折率を得るべく、組成物中の金属酸化物粒子の含有量は、分散組成物又は後述する硬化性組成物の全固形分に対して50質量から90質量であり、より好ましくは52質量から85質量であり、最も好ましくは55質量から80質量である。上記したように、近年では高画素化に伴い1画素のサイズが極めて小さく、より効率よく光を集めるべく、更に高い屈折率を有するマイクロレンズが要求されているが、金属酸化物粒子の含有量が、分散組成物の全固形分に対して50質量未満であると、そのようなマイクロレンズを得難い。また、金属酸化物粒子の含有量が、分散組成物又は後述する硬化性組成物の全固形分に対して90質量を超えると、充分な量のグラフト共重合体Bを存在させにくい等の理由から、分散性及び分散安定性が損なわれやすい。更に、分散組成物硬化性組成物が大サイズ例えば12インチのウエハーに塗布した場合に、ウエハーの中心部と周辺部での膜厚差が小さい膜を形成しにくくなる。Bグラフト共重合体本発明の分散組成物は、グラフト共重合体以下、特定樹脂ともいうを含むものである。本発明のグラフト共重合体は、水素原子を除いた原子数が40~10000の範囲であるグラフト鎖を有している。この場合のグラフト鎖とは、共重合体の主鎖の根元主鎖から枝分かれしている基において主鎖に結合する原子から、主鎖から枝分かれしている基の末端までを示す。分散組成物において、この特定樹脂は、金属酸化物粒子に分散性を付与する分散樹脂であり、グラフト鎖による溶媒との親和性を有するために、金属酸化物粒子の分散性、及び、経時後の分散安定性に優れる。また、分散組成物としたとき、グラフト鎖と溶媒とが良好な相互作用を示すことにより、塗布膜における膜厚の均一性が悪化することが抑制されるものと考えられる。本発明で使用されるBグラフト共重合体としては、グラフト鎖1本あたりの水素原子を除いた原子数が40から10000であるが、グラフト鎖1本あたりの水素原子を除いた原子数が100から500であることがより好ましく、グラフト鎖1本あたりの水素原子を除いた原子数が150から260であることが更に好ましい。グラフト鎖1本あたりの水素原子を除いた原子数が40未満では、グラフト鎖が短いため、立体反発効果が小さくなり分散性や分散安定性が低下する場合がある。更に、分散組成物硬化性組成物が大サイズ例えば12インチのウエハーに塗布した場合に、ウエハーの中心部と周辺部での膜厚差が小さい膜を形成しにくくなる。一方、グラフト鎖1本あたりの水素原子を除いた原子数が10000を超えると、グラフト鎖が長くなりすぎ、金属酸化物粒子への吸着力が低下して分散性や分散安定性が低下する場合がある。なお、グラフト鎖1本あたりの水素原子を除いた原子数とは、主鎖を構成する高分子鎖に結合している根元の原子から、主鎖から枝分かれしている枝ポリマーの末端までに含まれる水素原子以外の原子の数である。またグラフト共重合体にグラフト鎖が2種以上含まれる場合、少なくとも1種のグラフト鎖の水素原子を除いた原子数が上記要件を満たしていればよい。グラフト鎖のポリマー構造としては、ポリメタアクリル構造、ポリエステル構造、ポリウレタン構造、ポリウレア構造、ポリアミド構造、ポリエーテル構造などを用いることができるが、グラフト鎖と溶媒との相互作用性を向上させ、それにより分散性や分散安定性を高めるために、ポリメタアクリル構造、ポリエステル構造、又はポリエーテル構造を有するグラフト鎖であることが好ましく、ポリエステル構造、又はポリエーテル構造を有することがより好ましい。グラフト共重合体は、上記グラフト鎖を有する構造単位繰り返し単位を有することが好ましく、例えば、ポリマー構造をグラフト鎖として有するマクロモノマーを、常法に基づいて重合させることにより得ることができ、このようなマクロモノマーの構造としては、ポリマー主鎖部と反応可能な置換基を有し、かつ本発明の要件を満たすグラフト鎖を有していれば、特に限定されないが、好ましくは、反応性二重結合性基を有するマクロモノマーを好適に使用することができる。なお、上記グラフト鎖を有する構造単位は、後述する酸基を有する構造単位には相当しない構造単位であっても、該酸基を有する構造単位に相当する構造単位であっても良い。特定樹脂の合成に好適に用いられる市販マクロモノマーとしては、AA-6東亞合成社製、AA-10東亞合成社製、AB-6東亞合成社製、AS-6東亞合成社製、AN-6東亞合成社製、AW-6東亞合成社製、AA-714東亞合成社製、AY-707東亞合成社製、AY-714東亞合成社製、AK-5東亞合成社製、AK-30東亞合成社製、AK-32東亞合成社製、ブレンマーPP-100日油社製、ブレンマーPP-500日油社製、ブレンマーPP-800日油社製、ブレンマーPP-1000日油社製、ブレンマー55-PET-800日油社製、ブレンマーPME-4000日油社製、ブレンマーPSE-400日油社製、ブレンマーPSE-1300日油社製、ブレンマー43PAPE-600B日油社製、などが挙げられる。この中でも、好ましくは、AA-6東亞合成社製、AA-10東亞合成社製、AB-6東亞合成社製、AS-6東亞合成社製、AN-6東亞合成社製、ブレンマーPME-4000日油社製などが挙げられる。本発明に使用される特定樹脂は、上記グラフト鎖を有する構造単位として、少なくとも下記式1~式4のいずれかで表される構造単位を含むことが好ましく、少なくとも、下記式1A、下記式2A、下記式3、及び、下記式4のいずれかで表される構造単位を含むことがより好ましい。式1~式4において、X1、X2、X3、X4、及び、X5はそれぞれ独立に水素原子或いは1価の有機基を表す。合成上の制約の観点から、好ましくは水素原子、或いは炭素数1から12のアルキル基であり、水素原子或いはメチル基であることがより好ましく、メチル基が特に好ましい。式1~式4において、W1、W2、W3、及び、W4はそれぞれ独立に酸素原子或いはNHを表し、特に酸素原子が好ましい。式3中、R’は、分岐若しくは直鎖のアルキレン基炭素数は1~10が好ましく、2又は3であることがより好ましいを表し、分散安定性の観点から、-CH2-CHCH3-で表される基、又は、-CHCH3-CH2-で表される基が好ましい。また、式3中のR’としては特定樹脂中に構造の異なるR’を2種以上混合して用いても良い。式1~式4において、Y1、Y2、Y3、及び、Y4はそれぞれ独立に2価の連結基であり、特に構造上制約されない。具体的には、下記のY-1からY-21の連結基などが挙げられる。下記構造でA、Bはそれぞれ、式1~式4における左末端基、右末端基との結合を意味する。下記に示した構造のうち、合成の簡便性から、Y-2、Y-13であることがより好ましい。式1~式4において、Z1、Z2、Z3、及び、Z4は、それぞれ独立に、水素原子又は1価の置換基であり、置換基の構造は特に限定されないが、具体的には、アルキル基、水酸基、アルコキシ基、アリールオキシ基、或いはヘテロアリールオキシ基、アルキルチオエーテル基、アリールチオエーテル基、或いはヘテロアリールチオエーテル基、アミノ基などが挙げられる。この中でも、特に分散性向上の観点から、立体反発効果を有することが好ましく、Z1~Z3で表される1価の置換基としては、各々独立に炭素数5~24のアルキル基又は炭素数5~24のアルコキシ基が好ましく、その中でも、特に各々独立に炭素数5~24の分岐アルキル基を有するアルコキシ基或いは炭素数5~24の環状アルキル基を有するアルコキシ基が好ましい。また、Z4で表される1価の置換基としては、炭素数5~24のアルキル基が好ましく、その中でも、各々独立に炭素数5~24の分岐アルキル基或いは炭素数5~24の環状アルキル基が好ましい。式1~式4において、n、m、p、及び、qはそれぞれ1から500の整数である。式1及び式2において、j及びkは、それぞれ独立に、2~8の整数を表す。式1及び式2におけるj及びkは、分散安定性の観点から、4~6の整数が好ましく、5が最も好ましい。式4中、Rは水素原子又は1価の有機基を表し、特に構造上限定はされないが、好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基であり、更に好ましくは、水素原子、アルキル基である。該Rがアルキル基である場合、該アルキル基としては、炭素数1~20の直鎖状アルキル基、炭素数3~20の分岐状アルキル基、又は炭素数5~20の環状アルキル基が好ましく、炭素数1~20の直鎖状アルキル基がより好ましく、炭素数1~6の直鎖状アルキル基が特に好ましい。また、式4中のRとしては特定樹脂中に構造の異なるRを2種以上混合して用いても良い。前記式1で表される構造単位としては、分散安定性の観点から、下記式1A又は2Aで表される構造単位であることがより好ましい。式1A中、X1、Y1、Z1及びnは、式1におけるX1、Y1、Z1及びnと同義であり、好ましい範囲も同様である。式2A中、X2、Y2、Z2及びmは、式2におけるX2、Y2、Z2及びmと同義であり、好ましい範囲も同様である。特定樹脂としては、前記式1Aで表される構造単位を有するものであることが更に好ましい。特定樹脂は、上記グラフト鎖を有する構造単位を1種で有しても、複数種で有していてもよい。本発明に使用される特定樹脂において、上記グラフト鎖を有する構造単位繰り返し単位は、質量換算で、特定樹脂の総質量に対し10~75の範囲で含むことが好ましく、12~50の範囲で含むことがより好ましく、15~40の範囲で含むことが特に好ましい。この範囲内であると金属酸化物粒子の分散性や分散安定性が高く、分散組成物を用いた形成した塗布膜における膜厚の均一性が更に良好になる。また、本発明に使用される特定樹脂としては、2種以上の構造が異なるグラフト共重合体の組み合わせであってもよい。また、本発明における特定樹脂は、酸基を有する構造単位繰り返し単位を、特定樹脂の総質量に対し25質量以上90質量以下で有する重合体である。酸基を有する構造単位の含有量は、特定樹脂の総質量に対し50質量以上80質量以下であることがより好ましく、60質量以上75質量以下であることが最も好ましい。酸基を有する構造単位の含有量が、特定樹脂の総質量に対し25質量未満であると、本発明の特定樹脂の金属酸化物粒子への吸着性が不十分となって分散安定性が悪くなり、分散組成物硬化性組成物を大サイズ例えば12インチのウエハーに塗布した場合に、ウエハーの中心部と周辺部での膜厚差が小さい膜を形成しにくくなる。酸基を有する構造単位の含有量が、特定樹脂の総質量に対し90質量超過であると、上記グラフト鎖の特定樹脂への導入量が不十分となって分散安定性が悪くなり、同様に、ウエハーの中心部と周辺部での膜厚差が小さい膜を形成しにくくなる。また、酸基を有する構造単位の含有量が上記範囲内であることにより、特定樹脂の酸価を下記の好ましい範囲内に好適に調整できる。また、酸基は、グラフト鎖以外に金属酸化物粒子と相互作用を形成しうる官能基としても機能し得る。前記酸基としては、例えば、カルボン酸基、スルホン酸基、リン酸基、フェノール性水酸基などが挙げられ、金属酸化物粒子への吸着力と、分散性分散安定性の観点から、カルボン酸基、スルホン酸基、及びリン酸基から選ばれる少なくとも1種であることが好ましく、カルボン酸基が特に好ましい。更に、酸基構造は、樹脂構造の主鎖より5原子分以上離れている構造が好ましい。更に酸基としては、芳香環に結合したカルボン酸が最も好ましい。前記酸基としては、これらを1種単独であるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。上記特定樹脂の酸価は、70mgKOH/g以上350mgKOH/g以下の範囲であることが好ましく、より好ましくは80mgKOH/g以上300mgKOH/g以下の範囲、更に好ましくは100mgKOH/g以上250mgKOH/g以下の範囲である。酸価を上記範囲とすることにより、分散組成物が大サイズ例えば12インチのウエハーに塗布された場合でも、ウエハーの中心部と周辺部での膜厚差が小さい膜をより確実に得ることができる。本発明において、特定樹脂の酸価は、例えば、特定樹脂中における酸基の平均含有量から算出することができる。また、特定樹脂を構成する酸基を含有するモノマー単位の含有量を変化させることで所望の酸価を有する樹脂を得ることができる。特定樹脂は、上記グラフト鎖及び酸基以外の、金属酸化物粒子と相互作用を形成しうる官能基を有する構造単位繰り返し単位を更に有していても良い。このような、その他の金属酸化物粒子と相互作用を形成しうる官能基を有する構造単位は、特に構造上限定されないが、例えば、塩基性基を有する構造単位、配位性基を有する構造単位、反応性を有する基を有する構造単位などが挙げられる。前記塩基性基としては、例えば、第1級アミノ基、第2級アミノ基、第3級アミノ基、N原子を含むヘテロ環、アミド基などが挙げられる。特に好ましいものは、金属酸化物粒子への吸着力が良好で、かつ、分散性分散安定性が高い第3級アミノ基である。前記塩基性基としては、これらを1種単独であるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。本発明の特定樹脂は、塩基性基を有する構造単位繰り返し単位を含有してもしなくても良いが、含有する場合、塩基性基を有する構造単位の含有量は、特定樹脂の総質量に対し0.1質量以上50質量以下であり、特に好ましくは、0.1質量以上30質量以下である。前記配位性基、反応性を有する基としては、例えば、アセチルアセトキシ基、トリアルコキシシリル基、イソシアネート基、酸無水物残基、酸塩化物残基などが挙げられる。特に好ましいものは、金属酸化物粒子への吸着力が良好で、分散性分散安定性が高いアセチルアセトキシ基である。前記配位性基、反応性を有する基としては、これらを1種単独であるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。本発明の特定樹脂は、配位性基又は反応性を有する基を有する構造単位繰り返し単位を含有してもしなくても良いが、含有する場合、配位性基又は反応性を有する基を有する構造単位の含有量は、特定樹脂の総質量に対し0.1質量以上50質量以下であり、特に好ましくは、0.1質量以上30質量以下である。また、本発明における特定樹脂は、上記グラフト鎖を有する構造単位及び上記酸基を有する構造単位とは異なる、金属酸化物粒子と相互作用を形成しうる官能基を有する構造単位として、下記一般式i~iiiのいずれかで表される単量体から得られる繰り返し単位の少なくとも1種を有していても良い。上記式i~iii中、R1、R2、及びR3は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子例えば、フッ素、塩素、臭素等、又は炭素原子数が1~6のアルキル基例えば、メチル基、エチル基、プロピル基等を表す。R1、R2、及びR3は、より好ましくは水素原子、又は炭素原子数が1~3のアルキル基であり、最も好ましくは、水素原子又はメチル基である。R2、及びR3は、水素原子であることが特に好ましい。Xは、酸素原子-O-又はイミノ基-NH-を表し、酸素原子であることが好ましい。Lは、単結合又は2価の連結基である。2価の連結基としては、2価の脂肪族基例えば、アルキレン基、置換アルキレン基、アルケニレン基、置換アルケニレン基、アルキニレン基、置換アルキニレン基、2価の芳香族基例えば、アリーレン基、置換アリーレン基、2価の複素環基及びそれらと酸素原子-O-、硫黄原子-S-、イミノ基-NH-、置換イミノ基-NR31-、ここでR31は脂肪族基、芳香族基又は複素環基又はカルボニル基-CO-との組み合わせ等が挙げられる。前記2価の脂肪族基は、環状構造又は分岐構造を有していてもよい。前記脂肪族基の炭素原子数は、1~20が好ましく、1~15がより好ましく、1~10が更に好ましい。脂肪族基は不飽和脂肪族基よりも飽和脂肪族基の方が好ましい。また、脂肪族基は、置換基を有していてもよい。置換基の例は、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、芳香族基及び複素環基が挙げられる。前記2価の芳香族基の炭素原子数は、6~20が好ましく、6~15が更に好ましく、6~10が最も好ましい。また、前記芳香族基は置換基を有していてもよい。置換基の例は、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、脂肪族基、芳香族基及び複素環基が挙げられる。前記2価の複素環基は、複素環として5員環又は6員環を有することが好ましい。複素環に他の複素環、脂肪族環又は芳香族環が縮合していてもよい。また、複素環基は置換基を有していてもよい。置換基の例としては、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、オキソ基=O、チオキソ基=S、イミノ基=NH、置換イミノ基=N-R32、ここでR32は脂肪族基、芳香族基又は複素環基、脂肪族基、芳香族基及び複素環基が挙げられる。Lは、単結合、アルキレン基又はオキシアルキレン構造を含む2価の連結基であることが好ましい。オキシアルキレン構造は、オキシエチレン構造又はオキシプロピレン構造であることがより好ましい。また、Lはオキシアルキレン構造を2以上繰り返して含むポリオキシアルキレン構造を含んでいてもよい。ポリオキシアルキレン構造としてはポリオキシエチレン構造又はポリオキシプロピレン構造が好ましい。ポリオキシエチレン構造は、-OCH2CH2n-で表され、nは、2以上の整数が好ましく、2~10の整数であることがより好ましい。上記式i~iii中、Zは、金属酸化物粒子と相互作用を形成しうる官能基を表し、上記した酸基、塩基性基、又は反応性を有する基であることが好ましく、カルボン酸基、又は第三級アミノ基であることがより好ましく、カルボン酸基であることが更に好ましい。また、Yは、メチン基又は窒素原子を表す。上記式iii中、R4、R5、及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子例えば、フッ素、塩素、臭素等、炭素原子数が1~6のアルキル基例えば、メチル基、エチル基、プロピル基等、Z、又は-L-Zを表す。ここでL及びZは、上記におけるものと同義である。R4、R5、及びR6としては、水素原子、又は炭素数が1~3のアルキル基が好ましく、水素原子がより好ましい。本発明においては、上記一般式iで表される単量体として、R1、R2、及びR3が水素原子又はメチル基であって、Lがアルキレン基又はオキシアルキレン構造を含む2価の連結基であって、Xが酸素原子又はイミノ基であって、Zがカルボン酸基である化合物が好ましい。また、上記一般式iiで表される単量体として、R1が水素原子又はメチル基であって、Lがアルキレン基であって、Zがカルボン酸基であって、Yがメチン基である化合物が好ましい。また、上記一般式iiiで表される単量体として、R4、R5、及びR6が水素原子又はメチル基であって、Zがカルボン酸基である化合物が好ましい。式i~iiiで表される代表的な化合物の例としては、メタクリル酸、クロトン酸、イソクロトン酸、分子内に付加重合性二重結合と水酸基を有する化合物例えば、メタクリル酸2-ヒドロキシエチルとコハク酸無水物の反応物、分子内に付加重合性二重結合と水酸基を有する化合物とフタル酸無水物の反応物、分子内に付加重合性二重結合と水酸基を有する化合物とテトラヒドロキシフタル酸無水物の反応物、分子内に付加重合性二重結合と水酸基を有する化合物と無水トリメリット酸の反応物、分子内に付加重合性二重結合及び水酸基を有する化合物とピロメリット酸無水物との反応物、アクリル酸、アクリル酸ダイマー、アクリル酸オリゴマー、マレイン酸、イタコン酸、フマル酸、4-ビニル安息香酸、ビニルフェノール、4-ヒドロキシフェニルメタクリルアミドなどが挙げられる。更に、本発明の金属酸化物粒子の分散組成物に含まれる特定樹脂は、画像強度などの諸性能を向上する目的で、本発明の効果を損なわない限りにおいて、前記グラフト鎖を有する構造単位、前記酸基を有する構造単位、及び、これらの構造単位とは異なる、金属酸化物粒子と相互作用を形成しうる官能基を有する構造単位に加えて、更に種々の機能を有する他の構造単位、例えば、分散物に用いられる分散媒との親和性を有する官能基、などを有する構造単位を共重合成分に由来する構造単位として含むことができる。本発明に係る特定樹脂に共重合可能な共重合成分としては、例えば、アクリル酸エステル類、メタクリル酸エステル類、スチレン類、アクリロニトリル類、メタクリロニトリル類、アクリルアミド類、メタクリルアミド類などから選ばれるラジカル重合性化合物が挙げられる。具体的には、例えば、アルキルアクリレート該アルキル基の炭素原子数は1~20のものが好ましい等のアクリル酸エステル類、具体的には、例えば、ベンジルアクリレート、4-ビフェニルアクリレート、ブチルアクリレート、sec-ブチルアクリレート、t-ブチルアクリレート、4-t-ブチルフェニルアクリレート、4-クロロフェニルアクリレート、ペンタクロロフェニルアクリレート、4-シアノベンジルアクリレート、シアノメチルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、2-エトキシエチルアクリレート、エチルアクリレート、2-エチルヘキシルアクリレート、ヘプチルアクリレート、ヘキシルアクリレート、イソボルニルアクリレート、イソプロピルアクリレート、メチルアクリレート、3,5-ジメチルアダマンチルアクリレート、2-ナフチルアクリレート、ネオペンチルアクリレート、オクチルアクリレート、フェネチルアクリレート、フェニルアクリレート、プロピルアクリレート、トリルアクリレート、アミルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、3-ヒドロキシプロピルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレート、5-ヒドロキシペンチルアクリレート、アリルアクリレート、2-アリロキシエチルアクリレート、プロパギルアクリレートなど、アルキルメタクリレート該アルキル基の炭素原子は1~20のものが好ましい等のメタクリル酸エステル類例えば、ベンジルメタクリレート、4-ビフェニルメタクリレート、ブチルメタクリレート、sec-ブチルメタクリレート、t-ブチルメタクリレート、4-t-ブチルフェニルメタクリレート、4-クロロフェニルメタクリレート、ペンタクロロフェニルメタクリレート、4-シアノフェニルメタクリレート、シアノメチルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、2-エトキシエチルメタクリレート、エチルメタクリレート、2-エチルヘキシルメタクリレート、ヘプチルメタクリレート、ヘキシルメタクリレート、イソボルニルメタクリレート、イソプロピルメタクリレート、メチルメタクリレート、3,5-ジメチルアダマンチルメタクリレート、2-ナフチルメタクリレート、ネオペンチルメタクリレート、オクチルメタクリレート、フェネチルメタクリレート、フェニルメタクリレート、プロピルメタクリレート、トリルメタクリレート、アミルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルメタクリレート、5-ヒドロキシペンチルメタクリレート、アリルメタクリレート、2-アリロキシエチルメタクリレート、プロパギルメタクリレート、2-ジエチルアミノエチルメタクリレート、2-ジメチルアミノメタクリレートなど、スチレン、アルキルスチレン等のスチレン類例えば、メチルスチレン、ジメチルスチレン、トリメチルスチレン、エチルスチレン、ジエチルスチレン、イソプロピルスチレン、ブチルスチレン、ヘキシルスチレン、シクロへキシルスチレン、デシルスチレン、ベンジルスチレン、クロロメチルスチレン、トリフルオロメチルスチレン、エトキシメチルスチレン、アセトキシメチルスチレンなど、アルコキシスチレン例えばメトキシスチレン、4-メトキシ-3-メチルスチレン、ジメトキシスチレンなど、ハロゲンスチレン例えばクロロスチレン、ジクロロスチレン、トリクロロスチレン、テトラクロロスチレン、ペンタクロロスチレン、ブロモスチレン、ジブロモスチレン、ヨードスチレン、フルオロスチレン、トリフルオロスチレン、2-ブロモ-4-トリフルオロメチルスチレン、4-フルオロ-3-トリフルオロメチルスチレンなど、アクリロニトリル、メタクリロニトリル等が挙げられる。これらラジカル重合性化合物のうち、好適に使用されるのは、メタクリル酸エステル類、アクリルアミド類、メタクリルアミド類、スチレン類であり、特に好適に使用されるのは、ベンジルメタクリレート、t-ブチルメタクリレート、4-t-ブチルフェニルメタクリレート、ペンタクロロフェニルメタクリレート、4-シアノフェニルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、エチルメタクリレート、2-エチルヘキシルメタクリレート、イソボルニルメタクリレート、イソプロピルメタクリレート、メチルメタクリレート、3,5-ジメチルアダマンチルメタクリレート、2-ナフチルメタクリレート、ネオペンチルメタクリレート、フェニルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、アリルメタクリレート、アクリルアミド、N-メチルアクリルアミド、N-イソプロピルアクリルアミド、モルホリルアクリルアミド、ピペリジルアクリルアミド、N-t-ブチルアクリルアミド、N-シクロヘキシルアクリルアミド、N-フェニルアクリルアミド、N-ナフチルアクリルアミド、N-ヒドロキシメチルアクリルアミド、N-ヒドロキシエチルアクリルアミド、N-アリルアクリルアミド、4-ヒドロキシフェニルアクリルアミド、2-ヒドロキシフェニルアクリルアミド、N、N-ジメチルアクリルアミド、N、N-ジイソプロピルアクリルアミド、N、N-ジ-t-ブチルアクリルアミド、N、N-ジシクロヘキシルアクリルアミド、N、N-フェニルアクリルアミド、N、N-ジヒドロキシエチルアクリルアミド、N、N-ジアリルアクリルアミド、メタクリルアミド、N-メチルメタクリルアミド、N-イソプロピルメタクリルアミド、モルホリルメタクリルアミド、ピペリジルメタクリルアミド、N-t-ブチルメタクリルアミド、N-シクロヘキシルメタクリルアミド、N-フェニルメタクリルアミド、N-ナフチルメタクリルアミド、N-ヒドロキシメチルメタクリルアミド、N-ヒドロキシエチルメタクリルアミド、N-アリルメタクリルアミド、4-ヒドロキシフェニルメタクリルアミド、2-ヒドロキシフェニルメタクリルアミド、N、N-ジメチルメタクリルアミド、N、N-ジイソプロピルメタクリルアミド、N、N-ジ-t-ブチルメタクリルアミド、N、N-ジシクロヘキシルメタクリルアミド、N、N-フェニルメタクリルアミド、N、N-ジヒドロキシエチルメタクリルアミド、N、N-ジアリルメタクリルアミド、スチレン、メチルスチレン、ジメチルスチレン、トリメチルスチレン、イソプロピルスチレン、ブチルスチレン、シクロへキシルスチレン、クロロメチルスチレン、トリフルオロメチルスチレン、エトキシメチルスチレン、アセトキシメチルスチレン、メトキシスチレン、4-メトキシ-3-メチルスチレン、クロロスチレン、ジクロロスチレン、トリクロロスチレン、テトラクロロスチレン、ペンタクロロスチレン、ブロモスチレン、ジブロモスチレン、ヨードスチレン、フルオロスチレン、トリフルオロスチレン、2-ブロモ-4-トリフルオロメチルスチレン、4-フルオロ-3-トリフルオロメチルスチレンである。これらのラジカル重合性化合物は、1種単独で、あるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。特定樹脂は、上記のラジカル重合性化合物を含有してもしなくても良いが、含有する場合、これらのラジカル重合性化合物に対応する構造単位の含有量は、特定樹脂の総質量に対し0.1質量以上50質量以下であり、特に好ましくは、0.1質量以上30質量以下である。本発明における特定樹脂は、従来公知の方法により合成することができる。合成する際に用いられる溶媒としては、例えば、エチレンジクロリド、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトン、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、2-メトキシエチルアセテート、1-メトキシ-2-プロパノール、1-メトキシ-2-プロピルアセテート、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、トルエン、酢酸エチル、乳酸メチル、乳酸エチルなどが挙げられる。これらの溶媒は単独あるいは2種以上混合してもよい。本発明における特定樹脂の具体例としては、以下の例示化合物1~32が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。下記例示化合物中、各構造単位に併記される数値主鎖繰り返し単位に併記される数値は、当該構造単位の含有量質量:wtと記載を表す。側鎖の繰り返し部位に併記される数値は、当該繰り返し部位の繰り返し数を示す。本発明における特定樹脂の重量平均分子量GPC法で測定されたポリスチレン換算値は、5,000以上300,000以下であることが好ましく、7,000以上100,000以下であることがより好ましく、10,000以上50,000以下であることが特に好ましい。本発明の分散組成物において、特定樹脂は、1種単独で、あるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。本発明の分散組成物又は後述する硬化性組成物の全固形分に対する特定樹脂の含有量は、分散性、分散安定性の観点から、10~50質量の範囲が好ましく、11~40質量の範囲がより好ましく、12~30質量の範囲が更に好ましい。-その他の分散樹脂-本発明の分散組成物には、金属酸化物粒子の分散性を調整する等の目的で、上記特定樹脂以外の分散樹脂以下、その他の分散樹脂と称する場合があるが含有されていてもよい。本発明に用いることができるその他の分散樹脂としては、高分子分散剤例えば、ポリアミドアミンとその塩、ポリカルボン酸とその塩、高分子量不飽和酸エステル、変性ポリウレタン、変性ポリエステル、変性ポリメタアクリレート、メタアクリル系共重合体、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、及び、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、アルカノールアミン、顔料誘導体等を挙げることができる。その他の分散樹脂は、その構造から更に直鎖状高分子、末端変性型高分子、グラフト型高分子、ブロック型高分子に分類することができる。その他の分散樹脂は、金属酸化物粒子及び所望により併用する顔料の表面に吸着し、再凝集を防止するように作用する。そのため、金属酸化物粒子表面へのアンカー部位を有する末端変性型高分子、グラフト型高分子、ブロック型高分子が好ましい構造として挙げることができる。一方で、その他の分散樹脂は、金属酸化物粒子表面を改質することで、分散樹脂の吸着を促進させる効果を有する。その他の分散樹脂の具体例としては、BYKChemie社製Disperbyk-101ポリアミドアミン燐酸塩、107カルボン酸エステル、110酸基を含む共重合物、130ポリアミド、161、162、163、164、165、166、170高分子共重合物、BYK-P104、P105高分子量不飽和ポリカルボン酸、EFKA社製EFKA4047、4050、4010、4165ポリウレタン系、EFKA4330、4340ブロック共重合体、4400、4402変性ポリアクリレート、5010ポリエステルアミド、5765高分子量ポリカルボン酸塩、6220脂肪酸ポリエステル、6745フタロシアニン誘導体、6750アゾ顔料誘導体、味の素ファィンテクノ社製アジスパーPB821、PB822、共栄社化学社製フローレンTG-710ウレタンオリゴマー、ポリフローNo.50E、No.300アクリル系共重合体、楠本化成社製ディスパロンKS-860、873SN、874、2150脂肪族多価カルボン酸、7004ポリエーテルエステル、DA-703-50、DA-705、DA-725、花王社製デモールRN、Nナフタレンスルホン酸ホルマリン重縮合物、MS、C、SN-B芳香族スルホン酸ホルマリン重縮合物、ホモゲノールL-18高分子ポリカルボン酸、エマルゲン920、930、935、985ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、アセタミン86ステアリルアミンアセテート、ルーブリゾール社製ソルスパース5000フタロシアニン誘導体、22000アゾ顔料誘導体、13240ポリエステルアミン、3000、17000、27000末端部に機能部を有する高分子、24000、28000、32000、38500グラフト型高分子、日光ケミカル者製ニッコールT106ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート、MYS-IEXポリオキシエチレンモノステアレート等が挙げられる。これらのその他の樹脂は、単独で使用してもよく、2種以上を組み合わせて使用してもよい。本発明の分散組成物又は後述する硬化性組成物はその他の分散樹脂を含有してもしなくても良いが、含有する場合、本発明の分散組成物又は後述する硬化性組成物の全固形分に対するその他の分散樹脂の含有量は、1~20質量の範囲が好ましく、1~10質量の範囲がより好ましい。C溶媒本発明の分散組成物は溶媒を含むが、該溶媒は種々の有機溶剤を用いて構成することができる。ここで使用できる有機溶剤としては、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、酢酸エチル、エチレンジクロライド、テトラヒドロフラン、トルエン、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、アセチルアセトン、シクロヘキサノン、ジアセトンアルコール、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールエチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノイソプロピルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、3-メトキシプロパノール、メトキシメトキシエタノール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、3-メトキシプロピルアセテート、N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、γ-ブチロラクトン、乳酸メチル、乳酸エチルなどがある。これらの有機溶剤は、単独あるいは混合して使用することができる。本発明の分散組成物における固形分の濃度は、2~60質量であることが好ましい。本発明の分散組成物の製造方法としては、特に制限はなく通常用いられる分散組成物の製造方法を適用することができる。例えば、金属酸化物粒子、グラフト共重合体、及び溶媒を混合し、循環型分散装置ビーズミル等を用いて分散処理することで製造することができる。<硬化性組成物>本発明の分散性組成物は、前記本発明の分散組成物が、重合性化合物Dと、重合開始剤Eとを含み、必要に応じてその他の成分を含むことによって構成される硬化性組成物であることが好ましい。このように、本発明において、硬化性組成物は、分散組成物の一形態であるため、上記したように、硬化性組成物の全固形分に対する金属酸化物粒子の含有量は、50質量から90質量であり、より好ましくは52質量から85質量であり、最も好ましくは55質量から80質量である。前記分散組成物が、硬化性組成物とされることにより、分散性及び分散安定性に優れるとともに、屈折率が非常に高く、かつ大サイズのウエハーに塗布された場合でも、中心部と周辺部での膜厚差が小さい膜代表的には透明膜を形成できる。また、本発明は、本発明の硬化性組成物を用いて形成された透明膜にも関する。硬化性組成物から得られる硬化膜硬化性組成物により膜を形成し、次いで、硬化反応を行った膜は、屈折率が1.72~2.60であることが好ましく、1.80~2.60であることがより好ましい。硬化膜の屈折率が1.72~2.60であるという物性は、硬化性組成物が、本発明の分散組成物、重合性化合物D及び重合開始剤Eを含有する限りにおいて、どのような手段によって達成されても良いが、例えば、重合性化合物Dや、更に添加され得るバインダーポリマーの種類及び含有量の調整することや、硬化性組成物に金属酸化物粒子Aを含有させるとともに、金属酸化物粒子の種類及び含有量の調整することにより、好適に、達成される。特に、金属酸化物粒子を、上記した好ましい例にすることにより、より容易に、上記物性を達成できる。また、本発明の組成物は、透明な組成物であることが好ましく、より具体的には、組成物により膜厚1.0μmの硬化膜を形成した時、該硬化膜の厚み方向に対する光透過率が、400~700nmの波長領域全域に渡って90以上となるような組成物である。すなわち、本発明の透明膜は、膜厚1.0μmにおいて、膜の厚み方向に対する光透過率が、400~700nmの波長領域全域に渡って90以上となるような膜を言う。このような光透過率の物性は、硬化性組成物が、本発明の分散組成物、重合性化合物D及び重合開始剤Eを含有する限りにおいて、どのような手段によって達成されても良いが、例えば、重合性化合物Dや、更に添加され得るバインダーポリマーの種類及び含有量の調整することにより、好適に達成される。また、金属酸化物粒子Aの粒子径や、グラフト共重合体Bの種類及び添加量を調整することによっても、上記光透過率の物性を好適に達成できる。本発明の硬化性組成物及び透明膜に関し、上記光透過率が、400~700nmの波長領域全域に渡って90以上であることは、特にマイクロレンズやカラーフィルターの下塗り膜が、その求められる特性を発現するために重要な要素である。上記光透過率は、400~700nmの波長領域全域に渡って、95以上であることが好ましく、99以上であることがより好ましく、100であることが最も好ましい。以上を鑑み、本発明の硬化性組成物は、実質的には、着色剤を含有しない着色剤の含有量は、組成物の全固形分に対して、0質量であることが好ましい。D重合性化合物本発明におけるD重合性化合物は、少なくとも1個のエチレン性不飽和二重結合を有する付加重合性化合物であり、末端エチレン性不飽和結合を少なくとも1個、好ましくは2個以上有する化合物から選ばれる。このような化合物は当該技術分野において広く知られるものであり、本発明においてはこれらを特に限定無く用いることができる。これらは、例えばモノマー、プレポリマー、すなわち2量体、3量体及びオリゴマー、又はそれらの混合物並びにそれらの共重合体などの化学的形態をもつ。モノマー及びその共重合体の例としては、不飽和カルボン酸例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸などや、そのエステル類、アミド類が挙げられ、好ましくは、不飽和カルボン酸と脂肪族多価アルコール化合物とのエステル、不飽和カルボン酸と脂肪族多価アミン化合物とのアミド類が用いられる。また、ヒドロキシル基やアミノ基、メルカプト基等の求核性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル類あるいは不飽和カルボン酸アミド類と単官能若しくは多官能イソシアネート類あるいはエポキシ類との付加反応物、及び単官能若しくは、多官能のカルボン酸との脱水縮合反応物等も好適に使用される。また、イソシアネート基や、エポキシ基等の親電子性置換基を有する不飽和カルボン酸エステルあるいは不飽和カルボン酸アミド類と単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との付加反応物;更にハロゲン基や、トシルオキシ基等の脱離性置換基を有する不飽和カルボン酸エステルあるいは不飽和カルボン酸アミド類と単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との置換反応物も好適である。また、別の例として、上記の不飽和カルボン酸の代わりに、不飽和ホスホン酸、スチレン、ビニルエーテル等に置き換えた化合物群を使用することも可能である。脂肪族多価アルコール化合物と不飽和カルボン酸とのエステルのモノマーの具体例としては、アクリル酸エステルとして、エチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、1,3-ブタンジオールジアクリレート、テトラメチレングリコールジアクリレート、プロピレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、トリメチロールプロパントリスアクリロイルオキシプロピルエーテル、トリメチロールエタントリアクリレート、ヘキサンジオールジアクリレート、1,4-シクロヘキサンジオールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ペンタエリスリトールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールジアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ソルビトールトリアクリレート、ソルビトールテトラアクリレート、ソルビトールペンタアクリレート、ソルビトールヘキサアクリレート、トリスアクリロイルオキシエチルイソシアヌレート、ポリエステルアクリレートオリゴマー、イソシアヌール酸EO変性トリアクリレート等がある。メタクリル酸エステルとしては、テトラメチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、1,3-ブタンジオールジメタクリレート、ヘキサンジオールジメタクリレート、ペンタエリスリトールジメタクリレート、ペンタエリスリトールトリメタクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタクリレート、ジペンタエリスリトールジメタクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタクリレート、ソルビトールトリメタクリレート、ソルビトールテトラメタクリレート、ビスp-3-メタクリルオキシ-2-ヒドロキシプロポキシフェニルジメチルメタン、ビス-p-メタクリルオキシエトキシフェニルジメチルメタン等がある。イタコン酸エステルとしては、エチレングリコールジイタコネート、プロピレングリコールジイタコネート、1,3-ブタンジオールジイタコネート、1,4-ブタンジオールジイタコネート、テトラメチレングリコールジイタコネート、ペンタエリスリトールジイタコネート、ソルビトールテトライタコネート等がある。クロトン酸エステルとしては、エチレングリコールジクロトネート、テトラメチレングリコールジクロトネート、ペンタエリスリトールジクロトネート、ソルビトールテトラジクロトネート等がある。イソクロトン酸エステルとしては、エチレングリコールジイソクロトネート、ペンタエリスリトールジイソクロトネート、ソルビトールテトライソクロトネート等がある。マレイン酸エステルとしては、エチレングリコールジマレート、トリエチレングリコールジマレート、ペンタエリスリトールジマレート、ソルビトールテトラマレート等がある。その他のエステルの例として、例えば、特公昭51-47334号公報、特開昭57-196231号公報記載の脂肪族アルコール系エステル類や、特開昭59-5240号公報、特開昭59-5241号公報、特開平2-226149号公報記載の芳香族系骨格を有するもの、特開平1-165613号公報記載のアミノ基を含有するもの等も好適に用いられる。更に、前述のエステルモノマーは混合物としても使用することができる。また、脂肪族多価アミン化合物と不飽和カルボン酸とのアミドのモノマーの具体例としては、メチレンビス-アクリルアミド、メチレンビス-メタクリルアミド、1,6-ヘキサメチレンビス-アクリルアミド、1,6-ヘキサメチレンビス-メタクリルアミド、ジエチレントリアミントリスアクリルアミド、キシリレンビスアクリルアミド、キシリレンビスメタクリルアミド等がある。その他の好ましいアミド系モノマーの例としては、特公昭54-21726号公報記載のシクロへキシレン構造を有すものを挙げることができる。また、イソシアネートと水酸基の付加反応を用いて製造されるウレタン系付加重合性化合物も好適であり、そのような具体例としては、例えば、特公昭48-41708号公報中に記載されている1分子に2個以上のイソシアネート基を有するポリイソシアネート化合物に、下記式Vで表され、水酸基を有するビニルモノマーを付加させた1分子中に2個以上の重合性ビニル基を含有するビニルウレタン化合物等が挙げられる。下記式V中、R7及びR8はそれぞれ独立して、水素原子又はメチル基を示す。また、特開昭51-37193号公報、特公平2-32293号公報、特公平2-16765号公報に記載されているようなウレタンアクリレート類や、特公昭58-49860号公報、特公昭56-17654号公報、特公昭62-39417号公報、特公昭62-39418号公報記載のエチレンオキサイド系骨格を有するウレタン化合物類も好適である。更に、特開昭63-277653号公報、特開昭63-260909号公報、特開平1-105238号公報に記載される、分子内にアミノ構造やスルフィド構造を有する重合性化合物類を用いることによっては、非常に感光スピードに優れた硬化性組成物を得ることができる。その他の例としては、特開昭48-64183号、特公昭49-43191号、特公昭52-30490号、各公報に記載されているようなポリエステルアクリレート類、エポキシ樹脂とメタアクリル酸を反応させて得られたたエポキシアクリレート類等の多官能のアクリレートやメタクリレートを挙げることができる。また、特公昭46-43946号公報、特公平1-40337号公報、特公平1-40336号公報記載の特定の不飽和化合物や、特開平2-25493号公報記載のビニルホスホン酸系化合物等も挙げることができる。また、ある場合には、特開昭61-22048号公報記載のペルフルオロアルキル基を含有する構造が好適に使用される。更に、日本接着協会誌vol.20、No.7、300~308ページ1984年に記載されている光硬化性モノマー及びオリゴマーも使用することができる。これらの重合性化合物について、その構造、単独使用か併用か、添加量等の使用方法の詳細は、硬化性組成物の最終的な性能設計にあわせて任意に設定できる。例えば、次のような観点から選択される。感度の点では1分子あたりの不飽和基含量が多い構造が好ましく、多くの場合、2官能以上が好ましい。また、硬化膜の強度を高くするためには、3官能以上のものがよく、更に、異なる官能数異なる重合性基例えばアクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、スチレン系化合物、ビニルエーテル系化合物のものを併用することで、感度と強度の両方を調節する方法も有効である。また、硬化性組成物に含有される他の成分例えば、重合開始剤、金属酸化物粒子等との相溶性、分散性に対しても、重合性化合物の選択使用法は重要な要因であり、例えば、低純度化合物の使用や、2種以上の他の成分の併用により相溶性を向上させうることがある。また、基板などの硬質表面との密着性を向上させる目的で特定の構造を選択することもあり得る。硬化性組成物の全固形分に対して、D重合性化合物の含有量は、1質量~50質量の範囲であることが好ましく、3質量~40質量の範囲であることがより好ましく、5質量~30質量の範囲であることが更に好ましい。この範囲内であると、屈折率を低下させることなく、硬化性が良好で好ましい。E重合開始剤本発明に用いられるE重合開始剤は、D重合性化合物の重合を開始、促進する化合物であり、45°Cまでは安定であるが高温加熱時の重合開始能が良好であることが好ましい。また、重合開始剤は、単独で、又は2種以上を併用して用いることができる。E重合開始剤としては、例えば、有機ハロゲン化化合物、オキシジアゾール化合物、カルボニル化合物、ケタール化合物、ベンゾイン化合物、アクリジン化合物、有機過酸化化合物、アゾ化合物、クマリン化合物、アジド化合物、メタロセン化合物、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、有機ホウ酸化合物、ジスルホン酸化合物、オキシム化合物、オニウム塩化合物、アシルホスフィンオキシド化合物が挙げられる。有機ハロゲン化化合物の具体例としては、若林等、BullChem.SocJapan42、29241969、米国特許第3,905,815号明細書、特公昭46-4605号公報、特開昭48-36281号公報、特開昭55-32070号公報、特開昭60-239736号公報、特開昭61-169835号公報、特開昭61-169837号公報、特開昭62-58241号公報、特開昭62-212401号公報、特開昭63-70243号公報、特開昭63-298339号公報、M.P.HuttJurnalofHeterocyclicChemistry1No3,1970等に記載の化合物が挙げられ、特に、トリハロメチル基が置換したオキサゾール化合物、s-トリアジン化合物が挙げられる。s-トリアジン化合物として、より好適には、すくなくとも一つのモノ、ジ、又はトリハロゲン置換メチル基がs-トリアジン環に結合したs-トリアジン誘導体、具体的には、例えば、2,4,6-トリスモノクロロメチル-s-トリアジン、2,4,6-トリスジクロロメチル-s-トリアジン、2,4,6-トリストリクロロメチル-s-トリアジン、2-メチル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2―n-プロピル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-α,α,β-トリクロロエチル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-フェニル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-p-メトキシフェニル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-3,4-エポキシフェニル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-p-クロロフェニル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-1-p-メトキシフェニル-2,4-ブタジエニル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-スチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-p-メトキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-p-i-プロピルオキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-p-トリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-4-ナトキシナフチル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-フェニルチオ-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-ベンジルチオ-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2,4,6-トリスジブロモメチル-s-トリアジン、2,4,6-トリストリブロモメチル-s-トリアジン、2-メチル-4,6-ビストリブロモメチル-s-トリアジン、2-メトキシ-4,6-ビストリブロモメチル-s-トリアジン等が挙げられる。オキシジアゾール化合物の例としては、2-トリクロロメチル-5-スチリル-1,3,4-オキソジアゾール、2-トリクロロメチル-5-シアノスチリル-1,3,4-オキソジアゾール、2-トリクロロメチル-5-ナフト-1-イル-1,3,4-オキソジアゾール、2-トリクロロメチル-5-4-スチリルスチリル-1,3,4-オキソジアゾールなどが挙げられる。カルボニル化合物の例としては、ベンゾフェノン、ミヒラーケトン、2-メチルベンゾフェノン、3-メチルベンゾフェノン、4-メチルベンゾフェノン、2-クロロベンゾフェノン、4-ブロモベンゾフェノン、2-カルボキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン誘導体、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン、2,2-ジエトキシアセトフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、α-ヒドロキシ-2-メチルフェニルプロパノン、1-ヒドロキシ-1-メチルエチル-p-イソプロピルフェニルケトン、1-ヒドロキシ-1-p-ドデシルフェニルケトン、2-メチル-4’-メチルチオフェニル-2-モルホリノ-1-プロパノン、2-ジメチルアミノ-2-[4-メチルフェニルメチル]-1-[4-4-モルホリニルフェニル]-1-ブタノン、1,1,1-トリクロロメチル-p-ブチルフェニルケトン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-4-モルホリノブチロフェノン等のアセトフェノン誘導体、チオキサントン、2-エチルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジイソプロピルチオキサントン等のチオキサントン誘導体、p-ジメチルアミノ安息香酸エチル、p-ジエチルアミノ安息香酸エチル等の安息香酸エステル誘導体等を挙げることができる。ケタール化合物の例としては、ベンジルメチルケタール、ベンジル-β-メトキシエチルエチルアセタールなどを挙げることができる。ベンゾイン化合物の例としては、m-ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインメチルエーテル、メチルo-ベンゾイルベンゾエートなどを挙げることができる。アクリジン化合物の例としては、9-フェニルアクリジン、1,7-ビス9-アクリジニルヘプタンなどを挙げることができる。有機過酸化化合物としては、例えば、トリメチルシクロヘキサノンパーオキサイド、アセチルアセトンパーオキサイド、1,1-ビスtert-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスtert-ブチルパーオキシシクロヘキサン、2,2-ビスtert-ブチルパーオキシブタン、tert-ブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、2,5-ジメチルヘキサン-2,5-ジハイドロパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、tert-ブチルクミルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジtert-ブチルパーオキシヘキサン、2,5-オキサノイルパーオキサイド、過酸化こはく酸、過酸化ベンゾイル、2,4-ジクロロベンゾイルパーオキサイド、ジイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ-2-エチルヘキシルパーオキシジカーボネート、ジ-2-エトキシエチルパーオキシジカーボネート、ジメトキシイソプロピルパーオキシカーボネート、ジ3-メチル-3-メトキシブチルパーオキシジカーボネート、tert-ブチルパーオキシアセテート、tert-ブチルパーオキシピバレート、tert-ブチルパーオキシネオデカノエート、tert-ブチルパーオキシオクタノエート、tert-ブチルパーオキシラウレート、3,3’,4,4’-テトラ-t-ブチルパーオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’,4,4’-テトラ-t-ヘキシルパーオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’,4,4’-テトラ-p-イソプロピルクミルパーオキシカルボニルベンゾフェノン、カルボニルジt-ブチルパーオキシ二水素二フタレート、カルボニルジt-ヘキシルパーオキシ二水素二フタレート等が挙げられる。アゾ化合物としては、例えば、特開平8-108621号公報に記載のアゾ化合物等を挙げることができる。クマリン化合物としては、例えば、3-メチル-5-アミノ-s-トリアジン-2-イルアミノ-3-フェニルクマリン、3-クロロ-5-ジエチルアミノ-s-トリアジン-2-イルアミノ-3-フェニルクマリン、3-ブチル-5-ジメチルアミノ-s-トリアジン-2-イルアミノ-3-フェニルクマリン等を挙げることができる。アジド化合物の例としては、米国特許第2848328号明細書、米国特許第2852379号明細書並びに米国特許第2940853号明細書に記載の有機アジド化合物、2,6-ビス4-アジドベンジリデン-4-エチルシクロヘキサノンBAC-E等が挙げられる。メタロセン化合物としては、特開昭59-152396号公報、特開昭61-151197号公報、特開昭63-41484号公報、特開平2-249号公報、特開平2-4705号公報、特開平5-83588号公報記載の種々のチタノセン化合物、例えば、ジシクロペンタジエニル-Ti-ビス-フェニル、ジシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,6-ジフルオロフェニル-1-イル、ジシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,4-ジフルオロフェニル-1-イル、ジシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,4,6-トリフルオロフェニル-1-イル、ジシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,3,5,6-テトラフルオロフェニル-1-イル、ジシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,3,4,5,6-ペンタフルオロフェニル-1-イル、ジメチルシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,6-ジフルオロフェニル-1-イル、ジメチルシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,4,6-トリフルオロフェニル-1-イル、ジメチルシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,3,5,6-テトラフルオロフェニル-1-イル、ジ-メチルシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,3,4,5,6-ペンタフルオロフェニル-1-イル、特開平1-304453号公報、特開平1-152109号公報記載の鉄-アレーン錯体等が挙げられる。ビイミダゾール系化合物としては、例えば、ヘキサアリールビイミダゾール化合物ロフィンダイマー系化合物等が好ましい。ヘキサアリールビイミダゾール化合物としては、例えば、特公昭45-37377号公報、特公昭44-86516号公報記載のロフィンダイマー類、特公平6-29285号公報、米国特許第3,479,185号、同第4,311,783号、同第4,622,286号等の各明細書に記載の種々の化合物、具体的には、2,2’-ビスo-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-ブロモフェニル4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo,p-ジクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラm-メトキシフェニルビイジダゾール、2,2’-ビスo,o’-ジクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-ニトロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-メチルフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-トリフルオロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール等が挙げられる。有機ホウ酸塩化合物としては、例えば、特開昭62-143044号、特開昭62-150242号、特開平9-188685号、特開平9-188686号、特開平9-188710号、特開2000-131837、特開2002-107916、特許第2764769号、特開200116539号、等の各公報、及び、Kunz,MartinRadTech’98.ProceedingApril19-22,1998,Chicago等に記載される有機ホウ酸塩、特開平6-157623号公報、特開平6-175564号公報、特開平6-175561号公報に記載の有機ホウ素スルホニウム錯体あるいは有機ホウ素オキソスルホニウム錯体、特開平6-175554号公報、特開平6-175553号公報に記載の有機ホウ素ヨードニウム錯体、特開平9-188710号公報に記載の有機ホウ素ホスホニウム錯体、特開平6-348011号公報、特開平7-128785号公報、特開平7-140589号公報、特開平7-306527号公報、特開平7-292014号公報等の有機ホウ素遷移金属配位錯体等が具体例として挙げられる。ジスルホン化合物の例としては、特開昭61-166544号公報、特開2002-328465号公報等に記載される化合物等が挙げられる。本発明に用いられるE重合開始剤としては、硬化性、経時安定性、後加熱時に着色が起こりにくいという観点から、オキシム化合物が好ましい。オキシム化合物としては、J.C.S.PerkinII19791653-1660、J.C.S.PerkinII1979156-162、JournalofPhotopolymerScienceandTechnology1995202-232、特開2000-66385号公報記載の化合物、特開2000-80068号公報、特表2004-534797号公報記載の化合物等が挙げられる。本発明に用いられるオキシム化合物としては、感度、経時安定性の観点から、下記一般式aで表される化合物がより好ましい。式a中、R、及びXは、各々独立に1価の置換基を表し、Aは二価の有機基を表し、Arはアリール基を表す。nは0~5の整数である。Xが複数存在する場合は、複数のXは同じでも、異なっていてもよい。式aのRで表される1価の置換基の例としては、以下に示す1価の非金属原子団であることが好ましい。式aのRで表される1価の非金属原子団の例としては、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルキニル基、置換基を有してもよいアルキルスルフィニル基、置換基を有してもよいアリールスルフィニル基、置換基を有してもよいアルキルスルホニル基、置換基を有してもよいアリールスルホニル基、置換基を有してもよいアシル基、置換基を有してもよいアルコキシカルボニル基、置換基を有してもよいアリールオキシカルボニル基、置換基を有してもよいホスフィノイル基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアルキルチオカルボニル基、置換基を有してもよいアリールチオカルボニル基、置換基を有してもよいジアルキルアミノカルボニル基、置換基を有してもよいジアルキルアミノチオカルボニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルキル基としては、炭素数1~30のアルキル基が好ましく、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、オクダデシル基、イソプロピル基、イソブチル基、sec-ブチル基、t-ブチル基、1-エチルペンチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、トリフルオロメチル基、2-エチルヘキシル基、フェナシル基、1-ナフトイルメチル基、2-ナフトイルメチル基、4-メチルスルファニルフェナシル基、4-フェニルスルファニルフェナシル基、4-ジメチルアミノフェナシル基、4-シアノフェナシル基、4-メチルフェナシル基、2-メチルフェナシル基、3-フルオロフェナシル基、3-トリフルオロメチルフェナシル基、3-ニトロフェナシル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアリール基としては、炭素数6~30のアリール基が好ましく、フェニル基、ビフェニル基、1-ナフチル基、2-ナフチル基、9-アンスリル基、9-フェナントリル基、1-ピレニル基、5-ナフタセニル基、1-インデニル基、2-アズレニル基、9-フルオレニル基、ターフェニル基、クオーターフェニル基、o-、m-、及びp-トリル基、キシリル基、o-、m-、及びp-クメニル基、メシチル基、ペンタレニル基、ビナフタレニル基、ターナフタレニル基、クオーターナフタレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、インダセニル基、フルオランテニル基、アセナフチレニル基、アセアントリレニル基、フェナレニル基、フルオレニル基、アントリル基、ビアントラセニル基、ターアントラセニル基、クオーターアントラセニル基、アントラキノリル基、フェナントリル基、トリフェニレニル基、ピレニル基、クリセニル基、ナフタセニル基、プレイアデニル基、ピセニル基、ペリレニル基、ペンタフェニル基、ペンタセニル基、テトラフェニレニル基、ヘキサフェニル基、ヘキサセニル基、ルビセニル基、コロネニル基、トリナフチレニル基、ヘプタフェニル基、ヘプタセニル基、ピラントレニル基、オバレニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルケニル基としては、炭素数2以上10以下のアルケニル基が好ましく、例えば、ビニル基、アリル基、スチリル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルキニル基としては、炭素数2以上10以下のアルキニル基が好ましく、例えば、エチニル基、プロピニル基、プロパルギル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルキルスルフィニル基としては、炭素数1以上20以下のアルキルスルフィニル基が好ましく、例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、プロピルスルフィニル基、イソプロピルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、ヘキシルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、オクチルスルフィニル基、2-エチルヘキシルスルフィニル基、デカノイルスルフィニル基、ドデカノイルスルフィニル基、オクタデカノイルスルフィニル基、シアノメチルスルフィニル基、メトキシメチルスルフィニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアリールスルフィニル基としては、炭素数6以上30以下のアリールスルフィニル基が好ましく、例えば、フェニルスルフィニル基、1-ナフチルスルフィニル基、2-ナフチルスルフィニル基、2-クロロフェニルスルフィニル基、2-メチルフェニルスルフィニル基、2-メトキシフェニルスルフィニル基、2-ブトキシフェニルスルフィニル基、3-クロロフェニルスルフィニル基、3-トリフルオロメチルフェニルスルフィニル基、3-シアノフェニルスルフィニル基、3-ニトロフェニルスルフィニル基、4-フルオロフェニルスルフィニル基、4-シアノフェニルスルフィニル基、4-メトキシフェニルスルフィニル基、4-メチルスルファニルフェニルスルフィニル基、4-フェニルスルファニルフェニルスルフィニル基、4-ジメチルアミノフェニルスルフィニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルキルスルホニル基としては、炭素数1以上20以下のアルキルスルホニル基が好ましく、例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、プロピルスルホニル基、イソプロピルスルホニル基、ブチルスルホニル基、ヘキシルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、オクチルスルホニル基、2-エチルヘキシルスルホニル基、デカノイルスルホニル基、ドデカノイルスルホニル基、オクタデカノイルスルホニル基、シアノメチルスルホニル基、メトキシメチルスルホニル基、パーフルオロアルキルスルホニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアリールスルホニル基としては、炭素数6以上30以下のアリールスルホニル基が好ましく、例えば、フェニルスルホニル基、1-ナフチルスルホニル基、2-ナフチルスルホニル基、2-クロロフェニルスルホニル基、2-メチルフェニルスルホニル基、2-メトキシフェニルスルホニル基、2-ブトキシフェニルスルホニル基、3-クロロフェニルスルホニル基、3-トリフルオロメチルフェニルスルホニル基、3-シアノフェニルスルホニル基、3-ニトロフェニルスルホニル基、4-フルオロフェニルスルホニル基、4-シアノフェニルスルホニル基、4-メトキシフェニルスルホニル基、4-メチルスルファニルフェニルスルホニル基、4-フェニルスルファニルフェニルスルホニル基、4-ジメチルアミノフェニルスルホニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアシル基としては、炭素数2以上20以下のアシル基が好ましく、例えば、アセチル基、プロパノイル基、ブタノイル基、トリフルオロメチルカルボニル基、ペンタノイル基、ベンゾイル基、1-ナフトイル基、2-ナフトイル基、4-メチルスルファニルベンゾイル基、4-フェニルスルファニルベンゾイル基、4-ジメチルアミノベンゾイル基、4-ジエチルアミノベンゾイル基、2-クロロベンゾイル基、2-メチルベンゾイル基、2-メトキシベンゾイル基、2-ブトキシベンゾイル基、3-クロロベンゾイル基、3-トリフルオロメチルベンゾイル基、3-シアノベンゾイル基、3-ニトロベンゾイル基、4-フルオロベンゾイル基、4-シアノベンゾイル基、4-メトキシベンゾイル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルコキシカルボニル基としては、炭素数2以上20以下のアルコキシカルボニル基が好ましく、例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、ヘキシルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、デシルオキシカルボニル基、オクタデシルオキシカルボニル基、トリフルオロメチルオキシカルボニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアリールオキシカルボニル基としては、フェノキシカルボニル基、1-ナフチルオキシカルボニル基、2-ナフチルオキシカルボニル基、4-メチルスルファニルフェニルオキシカルボニル基、4-フェニルスルファニルフェニルオキシカルボニル基、4-ジメチルアミノフェニルオキシカルボニル基、4-ジエチルアミノフェニルオキシカルボニル基、2-クロロフェニルオキシカルボニル基、2-メチルフェニルオキシカルボニル基、2-メトキシフェニルオキシカルボニル基、2-ブトキシフェニルオキシカルボニル基、3-クロロフェニルオキシカルボニル基、3-トリフルオロメチルフェニルオキシカルボニル基、3-シアノフェニルオキシカルボニル基、3-ニトロフェニルオキシカルボニル基、4-フルオロフェニルオキシカルボニル基、4-シアノフェニルオキシカルボニル基、4-メトキシフェニルオキシカルボニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいホスフィノイル基としては、総炭素数2以上50以下のホスフィノイル基が好ましく、例えば、ジメチルホスフィノイル基、ジエチルホスフィノイル基、ジプロピルホスフィノイル基、ジフェニルホスフィノイル基、ジメトキシホスフィノイル基、ジエトキシホスフィノイル基、ジベンゾイルホスフィノイル基、ビス2,4,6-トリメチルフェニルホスフィノイル基等が挙げられる。置換基を有してもよい複素環基としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、リン原子を含む、芳香族あるいは脂肪族の複素環が好ましい。例えば、チエニル基、ベンゾ[b]チエニル基、ナフト[2,3-b]チエニル基、チアントレニル基、フリル基、ピラニル基、イソベンゾフラニル基、クロメニル基、キサンテニル基、フェノキサチイニル基、2H-ピロリル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、ピリジル基、ピラジニル基、ピリミジニル基、ピリダジニル基、インドリジニル基、イソインドリル基、3H-インドリル基、インドリル基、1H-インダゾリル基、プリニル基、4H-キノリジニル基、イソキノリル基、キノリル基、フタラジニル基、ナフチリジニル基、キノキサニリル基、キナゾリニル基、シンノリニル基、プテリジニル基、4aH-カルバゾリル基、カルバゾリル基、β-カルボリニル基、フェナントリジニル基、アクリジニル基、ペリミジニル基、フェナントロリニル基、フェナジニル基、フェナルサジニル基、イソチアゾリル基、フェノチアジニル基、イソキサゾリル基、フラザニル基、フェノキサジニル基、イソクロマニル基、クロマニル基、ピロリジニル基、ピロリニル基、イミダゾリジニル基、イミダゾリニル基、ピラゾリジニル基、ピラゾリニル基、ピペリジル基、ピペラジニル基、インドリニル基、イソインドリニル基、キヌクリジニル基、モルホリニル基、チオキサントリル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルキルチオカルボニル基としては、例えば、メチルチオカルボニル基、プロピルチオカルボニル基、ブチルチオカルボニル基、ヘキシルチオカルボニル基、オクチルチオカルボニル基、デシルチオカルボニル基、オクタデシルチオカルボニル基、トリフルオロメチルチオカルボニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアリールチオカルボニル基としては、1-ナフチルチオカルボニル基、2-ナフチルチオカルボニル基、4-メチルスルファニルフェニルチオカルボニル基、4-フェニルスルファニルフェニルチオカルボニル基、4-ジメチルアミノフェニルチオカルボニル基、4-ジエチルアミノフェニルチオカルボニル基、2-クロロフェニルチオカルボニル基、2-メチルフェニルチオカルボニル基、2-メトキシフェニルチオカルボニル基、2-ブトキシフェニルチオカルボニル基、3-クロロフェニルチオカルボニル基、3-トリフルオロメチルフェニルチオカルボニル基、3-シアノフェニルチオカルボニル基、3-ニトロフェニルチオカルボニル基、4-フルオロフェニルチオカルボニル基、4-シアノフェニルチオカルボニル基、4-メトキシフェニルチオカルボニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいジアルキルアミノカルボニル基としては、ジメチルアミノカルボニル基、ジメエルアミノカルボニル基、ジプロピルアミノカルボニル基、ジブチルアミノカルボニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいジアルキルアミノチオカルボニル基としては、ジメチルアミノチオカルボニル基、ジプロピルアミノチオカルボニル基、ジブチルアミノチオカルボニル基等が挙げられる。中でも、高感度化の点から、式aのRとしてはアシル基がより好ましく、具体的には、アセチル基、エチロイル基、プロピオイル基、ベンゾイル基、トルイル基が好ましい。式aのAで表される2価の有機基としては、置換基を有してもよい炭素数1以上12以下のアルキレン、置換基を有してもよいシクロヘキシレン、置換基を有してもよいアルキニレンが挙げられる。これらの基に導入しうる置換基としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン基、メトキシ基、エトキシ基、tert-ブトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基、p-トリルオキシ基等のアリールオキシ基、メトキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、フェノキシカルボニル基等のアルコキシカルボニル基、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、ベンゾイルオキシ基等のアシルオキシ基、アセチル基、ベンゾイル基、イソブチリル基、アクリロイル基、メタクリロイル基、メトキサリル基等のアシル基、メチルスルファニル基、tert-ブチルスルファニル基等のアルキルスルファニル基、フェニルスルファニル基、p-トリルスルファニル基等のアリールスルファニル基、メチルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基等のアルキルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、モルホリノ基、ピペリジノ基等のジアルキルアミノ基、フェニルアミノ基、p-トリルアミノ基等のアリールアミノ基、メチル基、エチル基、tert-ブチル基、ドデシル基等のアルキル基、フェニル基、p-トリル基、キシリル基、クメニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナントリル基等のアリール基等の他、ヒドロキシ基、カルボキシ基、ホルミル基、メルカプト基、スルホ基、メシル基、p-トルエンスルホニル基、アミノ基、ニトロ基、シアノ基、トリフルオロメチル基、トリクロロメチル基、トリメチルシリル基、ホスフィニコ基、ホスホノ基、トリメチルアンモニウミル基、ジメチルスルホニウミル基、トリフェニルフェナシルホスホニウミル基等が挙げられる。中でも、式aのAとしては、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、無置換のアルキレン基、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、tert-ブチル基、ドデシル基で置換されたアルキレン基、アルケニル基例えば、ビニル基、アリル基で置換されたアルキレン基、アリール基例えば、フェニル基、p-トリル基、キシリル基、クメニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナントリル基、スチリル基で置換されたアルキレン基が好ましい。式aのArで表されるアリール基としては、炭素数6以上30以下のアリール基が好ましく、また、置換基を有していてもよい。具体的には、フェニル基、ビフェニル基、1-ナフチル基、2-ナフチル基、9-アンスリル基、9-フェナントリル基、1-ピレニル基、5-ナフタセニル基、1-インデニル基、2-アズレニル基、9-フルオレニル基、ターフェニル基、クオーターフェニル基、o-、m-、及びp-トリル基、キシリル基、o-、m-、及びp-クメニル基、メシチル基、ペンタレニル基、ビナフタレニル基、ターナフタレニル基、クオーターナフタレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、インダセニル基、フルオランテニル基、アセナフチレニル基、アセアントリレニル基、フェナレニル基、フルオレニル基、アントリル基、ビアントラセニル基、ターアントラセニル基、クオーターアントラセニル基、アントラキノリル基、フェナントリル基、トリフェニレニル基、ピレニル基、クリセニル基、ナフタセニル基、プレイアデニル基、ピセニル基、ペリレニル基、ペンタフェニル基、ペンタセニル基、テトラフェニレニル基、ヘキサフェニル基、ヘキサセニル基、ルビセニル基、コロネニル基、トリナフチレニル基、ヘプタフェニル基、ヘプタセニル基、ピラントレニル基、オバレニル基等が挙げられる。中でも、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、置換又は無置換のフェニル基が好ましい。上記フェニル基が置換基を有している場合、その置換基としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン基、メトキシ基、エトキシ基、tert-ブトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基、p-トリルオキシ基等のアリールオキシ基、メチルチオ基、エチルチオ基、tert-ブチルチオ基等のアルキルチオ基、フェニルチオ基、p-トリルチオ基等のアリールチオ基、メトキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、フェノキシカルボニル基等のアルコキシカルボニル基、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、ベンゾイルオキシ基等のアシルオキシ基、アセチル基、ベンゾイル基、イソブチリル基、アクリロイル基、メタクリロイル基、メトキサリル基等のアシル基、メチルスルファニル基、tert-ブチルスルファニル基等のアルキルスルファニル基、フェニルスルファニル基、p-トリルスルファニル基等のアリールスルファニル基、メチルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基等のアルキルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、モルホリノ基、ピペリジノ基等のジアルキルアミノ基、フェニルアミノ基、p-トリルアミノ基等のアリールアミノ基、エチル基、tert-ブチル基、ドデシル基等のアルキル基、ヒドロキシ基、カルボキシ基、ホルミル基、メルカプト基、スルホ基、メシル基、p-トルエンスルホニル基、アミノ基、ニトロ基、シアノ基、トリフルオロメチル基、トリクロロメチル基、トリメチルシリル基、ホスフィニコ基、ホスホノ基、トリメチルアンモニウミル基、ジメチルスルホニウミル基、トリフェニルフェナシルホスホニウミル基等が挙げられる。式aにおいては、前記Arと隣接するSとで形成されるSArの構造が、以下に示す構造であることが感度の点で好ましい。式aのXで表される1価の置換基としては、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルキニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリールオキシ基、置換基を有してもよいアルキルチオ基、置換基を有してもよいアリールチオ基、置換基を有してもよいアシルオキシ基、置換基を有してもよいアルキルスルファニル基、置換基を有してもよいアリールスルファニル基、置換基を有してもよいアルキルスルフィニル基、置換基を有してもよいアリールスルフィニル基、置換基を有してもよいアルキルスルホニル基、置換基を有してもよいアリールスルホニル基、置換基を有してもよいアシル基、置換基を有してもよいアルコキシカルボニル基、置換基を有してもよいカルバモイル基、置換基を有してもよいスルファモイル基、置換基を有してもよいアミノ基、置換基を有してもよいホスフィノイル基、置換基を有してもよい複素環基、ハロゲン基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルキル基としては、炭素数1以上30以下のアルキル基が好ましく、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、オクダデシル基、イソプロピル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、1-エチルペンチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、トリフルオロメチル基、2-エチルヘキシル基、フェナシル基、1-ナフトイルメチル基、2-ナフトイルメチル基、4-メチルスルファニルフェナシル基、4-フェニルスルファニルフェナシル基、4-ジメチルアミノフェナシル基、4-シアノフェナシル基4-メチルフェナシル基、2-メチルフェナシル基、3-フルオロフェナシル基、3-トリフルオロメチルフェナシル基、3-ニトロフェナシル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアリール基としては、炭素数6以上30以下のアリール基が好ましく、フェニル基、ビフェニル基、1-ナフチル基、2-ナフチル基、9-アンスリル基、9-フェナントリル基、1-ピレニル基、5-ナフタセニル基、1-インデニル基、2-アズレニル基、9-フルオレニル基、ターフェニル基、クオーターフェニル基、o-、m-、及びp-トリル基、キシリル基、o-、m-、及びp-クメニル基、メシチル基、ペンタレニル基、ビナフタレニル基、ターナフタレニル基、クオーターナフタレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、インダセニル基、フルオランテニル基、アセナフチレニル基、アセアントリレニル基、フェナレニル基、フルオレニル基、アントリル基、ビアントラセニル基、ターアントラセニル基、クオーターアントラセニル基、アントラキノリル基、フェナントリル基、トリフェニレニル基、ピレニル基、クリセニル基、ナフタセニル基、プレイアデニル基、ピセニル基、ペリレニル基、ペンタフェニル基、ペンタセニル基、テトラフェニレニル基、ヘキサフェニル基、ヘキサセニル基、ルビセニル基、コロネニル基、トリナフチレニル基、ヘプタフェニル基、ヘプタセニル基、ピラントレニル基、オバレニル基等がある。置換基を有してもよいアルケニル基としては、炭素数2以上10以下のアルケニル基が好ましく、例えば、ビニル基、アリル基、スチリル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルキニル基としては、炭素数2以上10以下のアルキニル基が好ましく、例えば、エチニル基、プロピニル基、プロパルギル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルコキシ基としては、炭素数1以上30以下のアルコキシ基が好ましく、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、イソプロピルオキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基、ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、ヘプチルオキシ基、オクチルオキシ基、2-エチルヘキシルオキシ基、デシルオキシ基、ドデシルオキシ基、オクタデシルオキシ基、エトキシカルボニルメチル基、2-エチルヘキシルオキシカルボニルメチルオキシ基、アミノカルボニルメチルオキシ基、N,N-ジブチルアミノカルボニルメチルオキシ基、N-メチルアミノカルボニルメチルオキシ基、N-エチルアミノカルボニルメチルオキシ基、N-オクチルアミノカルボニルメチルオキシ基、N-メチル-N-ベンジルアミノカルボニルメチルオキシ基、ベンジルオキシ基、シアノメチルオキシ基等が挙げられる。置換基を有してもよいアリールオキシ基としては、炭素数6以上30以下のアリールオキシ基が好ましく、例えば、フェニルオキシ基、1-ナフチルオキシ基、2-ナフチルオキシ基、2-クロロフェニルオキシ基、2-メチルフェニルオキシ基、2-メトキシフェニルオキシ基、2-ブトキシフェニルオキシ基、3-クロロフェニルオキシ基、3-トリフルオロメチルフェニルオキシ基、3-シアノフェニルオキシ基、3-ニトロフェニルオキシ基、4-フルオロフェニルオキシ基、4-シアノフェニルオキシ基、4-メトキシフェニルオキシ基、4-ジメチルアミノフェニルオキシ基、4-メチルスルファニルフェニルオキシ基、4-フェニルスルファニルフェニルオキシ基等がある。置換基を有してもよいアルキルチオ基としては、炭素数1以上30以下のチオアルコキシ基が好ましく、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、イソプロピルチオ基、ブチルチオ基、イソブチルチオ基、sec-ブチルチオ基、tert-ブチルチオ基、ペンチルチオ基、イソペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、ヘプチルチオ基、オクチルチオ基、2-エチルヘキシルチオ基、デシルチオ基、ドデシルチオ基、オクタデシルチオ基、ベンジルチオ基等が挙げられる。置換基を有してもよいアリールチオ基としては、炭素数6以上30以下のアリールチオ基が好ましく、例えば、フェニルチオ基、1-ナフチルチオ基、2-ナフチルチオ基、2-クロロフェニルチオ基、2-メチルフェニルチオ基、2-メトキシフェニルチオ基、2-ブトキシフェニルチオ基、3-クロロフェニルチオ基、3-トリフルオロメチルフェニルチオ基、3-シアノフェニルチオ基、3-ニトロフェニルチオ基、4-フルオロフェニルチオ基、4-シアノフェニルチオ基、4-メトキシフェニルチオ基、4-ジメチルアミノフェニルチオ基、4-メチルスルファニルフェニルチオ基、4-フェニルスルファニルフェニルチオ基等がある。置換基を有してもよいアシルオキシ基としては、炭素数2以上20以下のアシルオキシ基が好ましく、例えば、アセチルオキシ基、プロパノイルオキシ基、ブタノイルオキシ基、ペンタノイルオキシ基、トリフルオロメチルカルボニルオキシ基、ベンゾイルオキシ基、1-ナフチルカルボニルオキシ基、2-ナフチルカルボニルオキシ基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルキルスルファニル基としては、炭素数1以上20以下のアルキルスルファニル基が好ましく、例えば、メチルスルファニル基、エチルスルファニル基、プロピルスルファニル基、イソプロピルスルファニル基、ブチルスルファニル基、ヘキシルスルファニル基、シクロヘキシルスルファニル基、オクチルスルファニル基、2-エチルヘキシルスルファニル基、デカノイルスルファニル基、ドデカノイルスルファニル基、オクタデカノイルスルファニル基、シアノメチルスルファニル基、メトキシメチルスルファニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアリールスルファニル基としては、炭素数6以上30以下のアリールスルファニル基が好ましく、例えば、フェニルスルファニル基、1-ナフチルスルファニル基、2-ナフチルスルファニル基、2-クロロフェニルスルファニル基、2-メチルフェニルスルファニル基、2-メトキシフェニルスルファニル基、2-ブトキシフェニルスルファニル基、3-クロロフェニルスルファニル基、3-トリフルオロメチルフェニルスルファニル基、3-シアノフェニルスルファニル基、3-ニトロフェニルスルファニル基、4-フルオロフェニルスルファニル基、4-シアノフェニルスルファニル基、4-メトキシフェニルスルファニル基、4-メチルスルファニルフェニルスルファニル基、4-フェニルスルファニルフェニルスルファニル基、4-ジメチルアミノフェニルスルファニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルキルスルフィニル基としては、炭素数1以上20以下のアルキルスルフィニル基が好ましく、例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、プロピルスルフィニル基、イソプロピルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、ヘキシルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、オクチルスルフィニル基、2-エチルヘキシルスルフィニル基、デカノイルスルフィニル基、ドデカノイルスルフィニル基、オクタデカノイルスルフィニル基、シアノメチルスルフィニル基、メトキシメチルスルフィニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアリールスルフィニル基としては、炭素数6以上30以下のアリールスルフィニル基が好ましく、例えば、フェニルスルフィニル基、1-ナフチルスルフィニル基、2-ナフチルスルフィニル基、2-クロロフェニルスルフィニル基、2-メチルフェニルスルフィニル基、2-メトキシフェニルスルフィニル基、2-ブトキシフェニルスルフィニル基、3-クロロフェニルスルフィニル基、3-トリフルオロメチルフェニルスルフィニル基、3-シアノフェニルスルフィニル基、3-ニトロフェニルスルフィニル基、4-フルオロフェニルスルフィニル基、4-シアノフェニルスルフィニル基、4-メトキシフェニルスルフィニル基、4-メチルスルファニルフェニルスルフィニル基、4-フェニルスルファニルフェニルスルフィニル基、4-ジメチルアミノフェニルスルフィニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルキルスルホニル基としては、炭素数1以上20以下のアルキルスルホニル基が好ましく、例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、プロピルスルホニル基、イソプロピルスルホニル基、ブチルスルホニル基、ヘキシルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、オクチルスルホニル基、2-エチルヘキシルスルホニル基、デカノイルスルホニル基、ドデカノイルスルホニル基、オクタデカノイルスルホニル基、シアノメチルスルホニル基、メトキシメチルスルホニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアリールスルホニル基としては、炭素数6以上30以下のアリールスルホニル基が好ましく、例えば、フェニルスルホニル基、1-ナフチルスルホニル基、2-ナフチルスルホニル基、2-クロロフェニルスルホニル基、2-メチルフェニルスルホニル基、2-メトキシフェニルスルホニル基、2-ブトキシフェニルスルホニル基、3-クロロフェニルスルホニル基、3-トリフルオロメチルフェニルスルホニル基、3-シアノフェニルスルホニル基、3-ニトロフェニルスルホニル基、4-フルオロフェニルスルホニル基、4-シアノフェニルスルホニル基、4-メトキシフェニルスルホニル基、4-メチルスルファニルフェニルスルホニル基、4-フェニルスルファニルフェニルスルホニル基、4-ジメチルアミノフェニルスルホニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアシル基としては、炭素数2以上20以下のアシル基が好ましく、例えば、アセチル基、プロパノイル基、ブタノイル基、トリフルオロメチルカルボニル基、ペンタノイル基、ベンゾイル基、1-ナフトイル基、2-ナフトイル基、4-メチルスルファニルベンゾイル基、4-フェニルスルファニルベンゾイル基、4-ジメチルアミノベンゾイル基、4-ジエチルアミノベンゾイル基、2-クロロベンゾイル基、2-メチルベンゾイル基、2-メトキシベンゾイル基、2-ブトキシベンゾイル基、3-クロロベンゾイル基、3-トリフルオロメチルベンゾイル基、3-シアノベンゾイル基、3-ニトロベンゾイル基、4-フルオロベンゾイル基、4-シアノベンゾイル基、4-メトキシベンゾイル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアルコキシカルボニル基としては、炭素数2以上20以下のアルコキシカルボニル基が好ましく、例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、ヘキシルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、デシルオキシカルボニル基、オクタデシルオキシカルボニル基、フェノキシカルボニル基、トリフルオロメチルオキシカルボニル基、1-ナフチルオキシカルボニル基、2-ナフチルオキシカルボニル基、4-メチルスルファニルフェニルオキシカルボニル基、4-フェニルスルファニルフェニルオキシカルボニル基、4-ジメチルアミノフェニルオキシカルボニル基、4-ジエチルアミノフェニルオキシカルボニル基、2-クロロフェニルオキシカルボニル基、2-メチルフェニルオキシカルボニル基、2-メトキシフェニルオキシカルボニル基、2-ブトキシフェニルオキシカルボニル基、3-クロロフェニルオキシカルボニル基、3-トリフルオロメチルフェニルオキシカルボニル基、3-シアノフェニルオキシカルボニル基、3-ニトロフェニルオキシカルボニル基、4-フルオロフェニルオキシカルボニル基、4-シアノフェニルオキシカルボニル基、4-メトキシフェニルオキシカルボニル基等が挙げられる。置換基を有してもよいカルバモイル基としては、総炭素数1以上30以下のカルバモイル基が好ましく、例えば、N-メチルカルバモイル基、N-エチルカルバモイル基、N-プロピルカルバモイル基、N-ブチルカルバモイル基、N-ヘキシルカルバモイル基、N-シクロヘキシルカルバモイル基、N-オクチルカルバモイル基、N-デシルカルバモイル基、N-オクタデシルカルバモイル基、N-フェニルカルバモイル基、N-2-メチルフェニルカルバモイル基、N-2-クロロフェニルカルバモイル基、N-2-イソプロポキシフェニルカルバモイル基、N-2-2-エチルヘキシルフェニルカルバモイル基、N-3-クロロフェニルカルバモイル基、N-3-ニトロフェニルカルバモイル基、N-3-シアノフェニルカルバモイル基、N-4-メトキシフェニルカルバモイル基、N-4-シアノフェニルカルバモイル基、N-4-メチルスルファニルフェニルカルバモイル基、N-4-フェニルスルファニルフェニルカルバモイル基、N-メチル-N-フェニルカルバモイル基、N、N-ジメチルカルバモイル基、N、N-ジブチルカルバモイル基、N、N-ジフェニルカルバモイル基等が挙げられる。置換基を有してもよいスルファモイル基としては、総炭素数0以上30以下のスルファモイル基が好ましく、例えば、スルファモイル基、N-アルキルスルファモイル基、N-アリールスルファモイル基、N、N-ジアルキルスルファモイル基、N、N-ジアリールスルファモイル基、N-アルキル-N-アリールスルファモオイル基等が挙げられる。より具体的には、N-メチルスルファモイル基、N-エチルスルファモイル基、N-プロピルスルファモイル基、N-ブチルスルファモイル基、N-ヘキシルスルファモイル基、N-シクロヘキシルスルファモイル基、N-オクチルスルファモイル基、N-2-エチルヘキシルスルファモイル基、N-デシルスルファモイル基、N-オクタデシルスルファモイル基、N-フェニルスルファモイル基、N-2-メチルフェニルスルファモイル基、N-2-クロロフェニルスルファモイル基、N-2-メトキシフェニルスルファモイル基、N-2-イソプロポキシフェニルスルファモイル基、N-3-クロロフェニルスルファモイル基、N-3-ニトロフェニルスルファモイル基、N-3-シアノフェニルスルファモイル基、N-4-メトキシフェニルスルファモイル基、N-4-シアノフェニルスルファモイル基、N-4-ジメチルアミノフェニルスルファモイル基、N-4-メチルスルファニルフェニルスルファモイル基、N-4-フェニルスルファニルフェニルスルファモイル基、N-メチル-N-フェニルスルファモイル基、N,N-ジメチルスルファモイル基、N,N-ジブチルスルファモイル基、N,N-ジフェニルスルファモイル基等が挙げられる。置換基を有してもよいアミノ基としては、総炭素数0以上50以下のアミノ基が好ましく、例えば、-NH2、N-アルキルアミノ基、N-アリールアミノ基、N-アシルアミノ基、N-スルホニルアミノ基、N,N-ジアルキルアミノ基、N,N-ジアリールアミノ基、N-アルキル-N-アリールアミノ基、N、N-ジスルホニルアミノ基等が挙げられる。より具体的には、N-メチルアミノ基、N-エチルアミノ基、N-プロピルアミノ基、N-イソプロピルアミノ基、N-ブチルアミノ基、N-tert―ブチルアミノ基、N-ヘキシルアミノ基、N-シクロヘキシルアミノ基、N-オクチルアミノ基、N-2-エチルヘキシルアミノ基、N-デシルアミノ基、N-オクタデシルアミノ基、N-ベンジルアミノ基、N-フェニルアミノ基、N-2-メチルフェニルアミノ基、N-2-クロロフェニルアミノ基、N-2-メトキシフェニルアミノ基、N-2-イソプロポキシフェニルアミノ基、N-2-2-エチルヘキシルフェニルアミノ基、N-3-クロロフェニルアミノ基、N-3-ニトロフェニルアミノ基、N-3-シアノフェニルアミノ基、N-3-トリフルオロメチルフェニルアミノ基、N-4-メトキシフェニルアミノ基、N-4-シアノフェニルアミノ基、N-4-トリフルオロメチルフェニルアミノ基、N-4-メチルスルファニルフェニルアミノ基、N-4-フェニルスルファニルフェニルアミノ基、N-4-ジメチルアミノフェニルアミノ基、N-メチル-N-フェニルアミノ基、N、N-ジメチルアミノ基、N、N-ジエチルアミノ基、N、N-ジブチルアミノ基、N、N-ジフェニルアミノ基、N、N-ジアセチルアミノ基、N、N-ジベンゾイルアミノ基、N、N-ジブチルカルボニルアミノ基、N、N-ジメチルスルホニルアミノ基、N、N-ジエチルスルホニルアミノ基、N、N-ジブチルスルホニルアミノ基、N、N-ジフェニルスルホニルアミノ基、モルホリノ基、3,5-ジメチルモルホリノ基、カルバゾール基等が挙げられる。置換基を有してもよいホスフィノイル基としては、総炭素数2以上50以下のホスフィノイル基が好ましく、例えば、ジメチルホスフィノイル基、ジエチルホスフィノイル基、ジプロピルホスフィノイル基、ジフェニルホスフィノイル基、ジメトキシホスフィノイル基、ジエトキシホスフィノイル基、ジベンゾイルホスフィノイル基、ビス2,4,6-トリメチルフェニルホスフィノイル基等が挙げられる。置換基を有してもよい複素環基としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、リン原子を含む、芳香族あるいは脂肪族の複素環が好ましい。例えば、チエニル基、ベンゾ[b]チエニル基、ナフト[2,3-b]チエニル基、チアントレニル基、フリル基、ピラニル基、イソベンゾフラニル基、クロメニル基、キサンテニル基、フェノキサチイニル基、2H-ピロリル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、ピリジル基、ピラジニル基、ピリミジニル基、ピリダジニル基、インドリジニル基、イソインドリル基、3H-インドリル基、インドリル基、1H-インダゾリル基、プリニル基、4H-キノリジニル基、イソキノリル基、キノリル基、フタラジニル基、ナフチリジニル基、キノキサニリル基、キナゾリニル基、シンノリニル基、プテリジニル基、4aH-カルバゾリル基、カルバゾリル基、β-カルボリニル基、フェナントリジニル基、アクリジニル基、ペリミジニル基、フェナントロリニル基、フェナジニル基、フェナルサジニル基、イソチアゾリル基、フェノチアジニル基、イソキサゾリル基、フラザニル基、フェノキサジニル基、イソクロマニル基、クロマニル基、ピロリジニル基、ピロリニル基、イミダゾリジニル基、イミダゾリニル基、ピラゾリジニル基、ピラゾリニル基、ピペリジル基、ピペラジニル基、インドリニル基、イソインドリニル基、キヌクリジニル基、モルホリニル基、チオキサントリル基等がある。ハロゲン基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等がある。更に、前述した置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルキニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリールオキシ基、置換基を有してもよいアルキルチオ基、置換基を有してもよいアリールチオ基、置換基を有してもよいアシルオキシ基、置換基を有してもよいアルキルスルファニル基、置換基を有してもよいアリールスルファニル基、置換基を有してもよいアルキルスルフィニル基、置換基を有してもよいアリールスルフィニル基、置換基を有してもよいアルキルスルホニル基、置換基を有してもよいアリールスルホニル基、置換基を有してもよいアシル基、置換基を有してもよいアルコキシカルボニル基、置換基を有してもよいカルバモイル基、置換基を有してもよいスルファモイル基、置換基を有してもよいアミノ基、置換基を有してもよい複素環基は、更に他の置換基で置換されていてもよい。そのような置換基としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン基、メトキシ基、エトキシ基、tert-ブトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基、p-トリルオキシ基等のアリールオキシ基、メトキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、フェノキシカルボニル基等のアルコキシカルボニル基、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、ベンゾイルオキシ基等のアシルオキシ基、アセチル基、ベンゾイル基、イソブチリル基、アクリロイル基、メタクリロイル基、メトキサリル基等のアシル基、メチルスルファニル基、tert-ブチルスルファニル基等のアルキルスルファニル基、フェニルスルファニル基、p-トリルスルファニル基等のアリールスルファニル基、メチルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基等のアルキルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、モルホリノ基、ピペリジノ基等のジアルキルアミノ基、フェニルアミノ基、p-トリルアミノ基等のアリールアミノ基、メチル基、エチル基、tert-ブチル基、ドデシル基等のアルキル基、フェニル基、p-トリル基、キシリル基、クメニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナントリル基等のアリール基等の他、ヒドロキシ基、カルボキシ基、ホルミル基、メルカプト基、スルホ基、メシル基、p-トルエンスルホニル基、アミノ基、ニトロ基、シアノ基、トリフルオロメチル基、トリクロロメチル基、トリメチルシリル基、ホスフィニコ基、ホスホノ基、トリメチルアンモニウミル基、ジメチルスルホニウミル基、トリフェニルフェナシルホスホニウミル基等が挙げられる。これらの中でも、式aのXとしては、溶剤溶解性と長波長領域の吸収効率向上の点から、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルキニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリールオキシ基、置換基を有してもよいアルキルチオ基、置換基を有してもよいアリールチオ基、置換基を有してもよいアミノ基が好ましい。また、式aにおけるnは0~5の整数を表すが、0~2の整数が好ましい。以下、オキシム化合物の具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。オキシム化合物は、熱により分解し重合を開始、促進する熱重合開始剤としての機能を有する。特に、式aで表されるオキシム化合物は後加熱での着色が少なく、硬化性も良好である。また、オキシム化合物としては、IRUGACUREOXE01、及び、IRUGACUREOXE02などの市販品いずれも、BASF社製も好適に使用できる。オニウム塩化合物としては、例えば、S.I.Schlesinger,Photogr.Sci.Eng.,18,3871974、T.S.Baletal,Polymer,21,4231980に記載のジアゾニウム塩、米国特許第4,069,055号明細書、特開平4-365049号等に記載のアンモニウム塩、米国特許第4,069,055号、同4,069,056号の各明細書に記載のホスホニウム塩、欧州特許第104,143号の各明細書、特開平2-150848号、特開平2-296514号の各公報に記載のヨードニウム塩などが挙げられる。本発明に好適に用いることのできるヨードニウム塩は、ジアリールヨードニウム塩であり、安定性の観点から、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基等の電子供与性基で2つ以上置換されていることが好ましい。本発明に好適に用いられるスルホニウム塩としては、欧州特許第370,693号、同390,214号、同233,567号、同297,443号、同297,442号、米国特許第4,933,377号、同4,760,013号、同4,734,444号、同2,833,827号、独国特許第2,904,626号、同3,604,580号、同3,604,581号の各明細書に記載のスルホニウム塩が挙げられ、安定性及び感度の観点から、好ましくは電子求引性基で置換されているものである。電子求引性基としては、ハメット値が0より大きいことが好ましい。好ましい電子求引性基の例としては、ハロゲン原子、カルボン酸基などが挙げられる。また、その他の好ましいスルホニウム塩としては、トリアリールスルホニウム塩の1つの置換基がクマリン構造又はアントアキノン構造を有し、300nm以上に吸収を有するスルホニウム塩が挙げられる。別の好ましいスルホニウム塩としては、トリアリールスルホニウム塩が、アリロキシ基、アリールチオ基を置換基に有する300nm以上に吸収を有するスルホニウム塩が挙げられる。また、オニウム塩化合物の例としては、J.V.Crivelloetal,Macromolecules,106,13071977、J.V.Crivelloetal,J.PolymerSci.,PolymerChem.Ed.,17,10471979に記載のセレノニウム塩、C.S.Wenetal,Teh,Proc.Conf.Rad.CuringASIA,p478Tokyo,Oct1988に記載のアルソニウム塩等のオニウム塩等が挙げられる。アシルホスフィンオキシド化合物としては、BASF社製のイルガキュア819、ダロキュア4265、ダロキュアTPOなどが挙げられる。本発明の硬化性組成物に用いられるE重合開始剤としては、硬化性の観点から、トリハロメチルトリアジン系化合物、ベンジルジメチルケタール化合物、α-ヒドロキシケトン化合物、α-アミノケトン化合物、アシルホスフィン系化合物、フォスフィンオキサイド系化合物、メタロセン化合物、オキシム系化合物、トリアリルイミダゾールダイマー、オニウム系化合物、ベンゾチアゾール系化合物、ベンゾフェノン系化合物、アセトフェノン系化合物及びその誘導体、シクロペンタジエン-ベンゼン-鉄錯体及びその塩、ハロメチルオキサジアゾール化合物、3-アリール置換クマリン化合物からなる群より選択される化合物が好ましい。更に好ましくは、トリハロメチルトリアジン系化合物、α-アミノケトン化合物、アシルホスフィン系化合物、フォスフィンオキサイド系化合物、オキシム系化合物、トリアリルイミダゾールダイマー、オニウム系化合物、ベンゾフェノン系化合物、アセトフェノン系化合物であり、トリハロメチルトリアジン系化合物、α-アミノケトン化合物、オキシム系化合物、トリアリルイミダゾールダイマー、ベンゾフェノン系化合物からなる群より選ばれる少なくとも一種の化合物が最も好ましい。特に、本発明の硬化性組成物を、固体撮像素子のカラーフィルター上に設けてマイクロレンズとする場合には、特に、後加熱時の着色が少なく、かつ硬化性が良好であるため、E重合開始剤としては、オキシム系化合物を用いるのが最も好ましい。本発明の硬化性組成物に含有されるE重合開始剤の含有量2種以上の場合は総含有量は、硬化性組成物の全固形分に対し0.1質量以上10質量以下であることが好ましく、より好ましくは0.3質量以上8質量以下、更に好ましくは0.5質量以上5質量以下である。この範囲で、良好な硬化性が得られる。本発明の硬化性組成物は、更に、必要に応じて、以下に詳述する任意成分を更に含有してもよい。以下、硬化性組成物が含有しうる任意成分について説明する。[重合禁止剤]本発明においては、硬化性組成物の製造中あるいは保存中において重合可能なエチレン性不飽和二重結合を有する化合物の不要な重合を阻止するために、重合禁止剤を添加することが好ましい。本発明に用いうる重合禁止剤としては、フェノール系水酸基含有化合物、N-オキシド化合物類、ピペリジン1-オキシルフリーラジカル化合物類、ピロリジン1-オキシルフリーラジカル化合物類、N-ニトロソフェニルヒドロキシルアミン類、ジアゾニウム化合物類、及びカチオン染料類、スルフィド基含有化合物類、ニトロ基含有化合物類、FeCl3、CuCl2等の遷移金属化合物類が挙げられる。更に好ましい態様としては、以下の通りである。フェノール系水酸基含有化合物が、ハイドロキノン、p-メトキシフェノール、ジ-t-ブチル-p-クレゾール、ピロガロール、t-ブチルカテコール、ベンゾキノン、4,4-チオビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、フェノール樹脂類、及びクレゾール樹脂類からなる群より選択される化合物であるのが好ましい。N-オキシド化合物類が、5,5-ジメチル-1-ピロリンN-オキシド、4-メチルモルホリンN-オキシド、ピリジンN-オキシド、4-ニトロピリジンN-オキシド、3-ヒドロキシピリジンN-オキシド、ピコリン酸N-オキシド、ニコチン酸N-オキシド、及びイソニコチン酸N-オキシドからなる群より選択される化合物であるのが好ましい。ピペリジン1-オキシルフリーラジカル化合物類が、ピペリジン1-オキシルフリーラジカル、2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-オキソ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-アセトアミド-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-マレイミド-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、及び4-ホスホノキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカルからなる群より選択される化合物であるのが好ましい。ピロリジン1-オキシルフリーラジカル化合物類が3-カルボキシプロキシルフリーラジカル3-カルボキシ-2,2,5,5-テトラメチルピロリジン1-オキシルフリーラジカルであるのが好ましい。N-ニトロソフェニルヒドロキシルアミン類が、N-ニトロソフェニルヒドロキシルアミン第一セリウム塩及びN-ニトロソフェニルヒドロキシルアミンアルミニウム塩からなる化合物群から選択される化合物であるのが好ましい。ジアゾニウム化合物類が、4-ジアゾフェニルジメチルアミンの硫酸水素塩、4-ジアゾジフェニルアミンのテトラフルオロホウ酸塩、及び3-メトキシ-4-ジアゾジフェニルアミンのヘキサフルオロリン酸塩からなる群より選択される化合物であるのが好ましい。本発明に使用しうる好適な重合禁止剤を以下に例示するが、本発明はこれらに制限されるものではない。なおフェノール系重合禁止剤としては、下記例示化合物P-1~P-24が挙げられる。アミン系重合禁止剤としては、下記例示化合物N-1~N-7が挙げられる。硫黄系重合禁止剤としては、下記例示化合物S-1~S-5が挙げられる。フォスファイト系重合禁止剤としては、下記例示化合物R-1~R-5が挙げられる。更に、以下に示す各化合物もまた、好適な重合禁止剤として使用しうる。上記例示化合物のなかでも、好ましくは、ハイドロキノン、p-メトキシフェノール、ジ-t-ブチル-p-クレゾール、ピロガロール、t-ブチルカテコール、ベンゾキノン、4,4-チオビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノールのフェノール系水酸基含有化合物、ピペリジン1-オキシルフリーラジカル化合物類若しくは、2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-オキソ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-アセトアミド-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-マレイミド-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、及び4-ホスホノキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカルのピペリジン1-オキシルフリーラジカル化合物、若しくはN-ニトロソフェニルヒドロキシルアミン第一セリウム塩及びN-ニトロソフェニルヒドロキシルアミンアルミニウム塩のN-ニトロソフェニルヒドロキシルアミン化合物であり、より好ましくは、2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-オキソ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-アセトアミド-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、4-マレイミド-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカル、及び4-ホスホノキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシルフリーラジカルのピペリジン1-オキシルフリーラジカル化合物、若しくはN-ニトロソフェニルヒドロキシルアミン第一セリウム塩及びN-ニトロソフェニルヒドロキシルアミンアルミニウム塩のN-ニトロソフェニルヒドロキシルアミン化合物であり、更に好ましくは、-ニトロソフェニルヒドロキシルアミン第一セリウム塩及びN-ニトロソフェニルヒドロキシルアミンアルミニウム塩のN-ニトロソフェニルヒドロキシルアミン化合物である。重合禁止剤の好ましい添加量としては、E重合開始剤100質量部に対して、0.01質量部以上10質量部以下であることが好ましく、更に0.01質量部以上8質量部以下であることが好ましく、0.05質量部以上5質量部以下の範囲にあることが最も好ましい。上記範囲とすることで、非画像部における硬化反応抑制及び画像部における硬化反応促進が充分おこなわれ、画像形成性及び感度が良好となる。[バインダーポリマー]本発明の硬化性組成物は、皮膜特性向上などの観点から、更にバインダーポリマーを含むことが好ましい。前記バインダーポリマーとしては線状有機ポリマーを用いることが好ましい。このような線状有機ポリマーとしては、公知のものを任意に使用できる。好ましくは水現像あるいは弱アルカリ水現像を可能とするために、水あるいは弱アルカリ水に可溶性又は膨潤性である線状有機ポリマーが選択される。線状有機ポリマーは、皮膜形成剤としてだけでなく、水、弱アルカリ水あるいは有機溶剤現像剤としての用途に応じて選択使用される。例えば、水可溶性有機ポリマーを用いると水現像が可能になる。このような線状有機ポリマーとしては、側鎖にカルボン酸基を有するラジカル重合体、例えば特開昭59-44615号公報、特公昭54-34327号公報、特公昭58-12577号公報、特公昭54-25957号公報、特開昭54-92723号公報公報、特開昭59-53836号公報、特開昭59-71048号公報に記載されているもの、すなわち、カルボキシル基を有するモノマーを単独あるいは共重合させた樹脂、酸無水物を有するモノマーを単独あるいは共重合させ酸無水物ユニットを加水分解若しくはハーフエステル化若しくはハーフアミド化させた樹脂、エポキシ樹脂を不飽和モノカルボン酸及び酸無水物で変性させたエポキシアクリレート等が挙げられる。カルボキシル基を有するモノマーとしては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、マレイン酸、フマル酸、4-カルボキシルスチレン等があげられ、酸無水物を有するモノマーとしては、無水マレイン酸等が挙げられる。また、同様に側鎖にカルボン酸基を有する酸性セルロース誘導体がある。この他に水酸基を有する重合体に環状酸無水物を付加させたものなどが有用である。本発明において、バインダーポリマーとして、共重合体を用いる場合、共重合させる化合物として、先にあげたモノマー以外の他のモノマーを用いることもできる。他のモノマーの例としては、下記1~12の化合物が挙げられる。12-ヒドロキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、3-ヒドロキシプロピルアクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルメタクリレート等の脂肪族水酸基を有するアクリル酸エステル類、及びメタクリル酸エステル類。2アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸アミル、アクリル酸ヘキシル、アクリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸オクチル、アクリル酸ベンジル、アクリル酸-2-クロロエチル、グリシジルアクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルアクリレート、ビニルアクリレート、2-フェニルビニルアクリレート、1-プロペニルアクリレート、アリルアクリレート、2-アリロキシエチルアクリレート、プロパルギルアクリレート等のアルキルアクリレート。3メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸プロピル、メタクリル酸ブチル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸アミル、メタクリル酸ヘキシル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸シクロヘキシル、メタクリル酸ベンジル、メタクリル酸-2-クロロエチル、グリシジルメタクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタクリレート、ビニルメタクリレート、2-フェニルビニルメタクリレート、1-プロペニルメタクリレート、アリルメタクリレート、2-アリロキシエチルメタクリレート、プロパルギルメタクリレート等のアルキルメタクリレート。4アクリルアミド、メタクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、N-エチルアクリルアミド、N-ヘキシルメタクリルアミド、N-シクロヘキシルアクリルアミド、N-ヒドロキシエチルアクリルアミド、N-フェニルアクリルアミド、N-ニトロフェニルアクリルアミド、N-エチル-N-フェニルアクリルアミド、ビニルアクリルアミド、ビニルメタクリルアミド、N,N-ジアリルアクリルアミド、N,N-ジアリルメタクリルアミド、アリルアクリルアミド、アリルメタクリルアミド等のアクリルアミド若しくはメタクリルアミド。5エチルビニルエーテル、2-クロロエチルビニルエーテル、ヒドロキシエチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、ブチルビニルエーテル、オクチルビニルエーテル、フェニルビニルエーテル等のビニルエーテル類。6ビニルアセテート、ビニルクロロアセテート、ビニルブチレート、安息香酸ビニル等のビニルエステル類。7スチレン、α-メチルスチレン、メチルスチレン、クロロメチルスチレン、p-アセトキシスチレン等のスチレン類。8メチルビニルケトン、エチルビニルケトン、プロピルビニルケトン、フェニルビニルケトン等のビニルケトン類。9エチレン、プロピレン、イソブチレン、ブタジエン、イソプレン等のオレフィン類。10N-ビニルピロリドン、アクリロニトリル、メタクリロニトリル等。11マレイミド、N-アクリロイルアクリルアミド、N-アセチルメタクリルアミド、N-プロピオニルメタクリルアミド、N-p-クロロベンゾイルメタクリルアミド等の不飽和イミド。12α位にヘテロ原子が結合したメタクリル酸系モノマー。例えば、特開2002-309057号、特開2002-311569号等の各公報に記載の化合物を挙げる事ができる。前記バインダーポリマーには、下記一般式EDで表される化合物以下エーテルダイマーと称することもある。を重合してなる繰り返し単位を含むことも好ましい。式ED中、R1及びR2は、それぞれ独立して、水素原子又は置換基を有していてもよい炭素数1~25の炭化水素基を表す。これにより、本発明の硬化性組成物は、耐熱性とともに透明性にも極めて優れた硬化塗膜を形成しうる。前記エーテルダイマーを示す前記一般式ED中、R1及びR2で表される置換基を有していてもよい炭素数1~25の炭化水素基としては、特に制限はないが、例えば、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチル、t-ブチル、t-アミル、ステアリル、ラウリル、2-エチルヘキシル等の直鎖状又は分岐状のアルキル基;フェニル等のアリール基;シクロヘキシル、t-ブチルシクロヘキシル、ジシクロペンタジエニル、トリシクロデカニル、イソボルニル、アダマンチル、2-メチル-2-アダマンチル等の脂環式基;1-メトキシエチル、1-エトキシエチル等のアルコキシで置換されたアルキル基;ベンジル等のアリール基で置換されたアルキル基;等が挙げられる。これらの中でも特に、メチル、エチル、シクロヘキシル、ベンジル等のような酸や熱で脱離しにくい1級又は2級炭素の置換基が耐熱性の点で好ましい。前記エーテルダイマーの具体例としては、例えば、ジメチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジn-プロピル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジイソプロピル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジn-ブチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジイソブチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジt-ブチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジt-アミル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジステアリル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジラウリル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ2-エチルヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ1-メトキシエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ1-エトキシエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジベンジル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジフェニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジシクロヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジt-ブチルシクロヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジジシクロペンタジエニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジトリシクロデカニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジイソボルニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジアダマンチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ2-メチル-2-アダマンチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート等が挙げられる。これらの中でも特に、ジメチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジシクロヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジベンジル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエートが好ましい。これらエーテルダイマーは、1種のみ使用してもよいし、2種以上使用してもよい。また、前記一般式EDで示される化合物由来の構造体は、その他のモノマーを共重合させてもよい。これらの中で、側鎖にアリル基やビニルエステル基とカルボキシル基を有するメタアクリル樹脂及び特開2000-187322号公報、特開2002-62698号公報に記載されている側鎖に二重結合を有するアルカリ可溶性樹脂や、特開2001-242612号公報に記載されている側鎖にアミド基を有するアルカリ可溶性樹脂が膜強度、感度、現像性のバランスに優れており、好適である。また、特公平7-12004号公報、特公平7-120041号公報、特公平7-120042号公報、特公平8-12424号公報、特開昭63-287944号公報、特開昭63-287947号公報、特開平1-271741号公報等に記載される酸基を含有するウレタン系バインダーポリマーや、特開2002-107918号公報に記載される酸基と二重結合を側鎖に有するウレタン系バインダーポリマーは、非常に、強度に優れるので、膜強度の点で有利である。また、欧州特許第993966号、欧州特許第1204000号、特開2001-318463号公報等に記載の酸基を有するアセタール変性ポリビニルアルコール系バインダーポリマーも、膜強度に優れており、好適である。更にこの他に水溶性線状有機ポリマーとして、ポリビニルピロリドンやポリエチレンオキサイド等が有用である。また硬化皮膜の強度を上げるためにアルコール可溶性ナイロンや2,2-ビス-4-ヒドロキシフェニル-プロパンとエピクロロヒドリンのポリエーテル等も有用である。本発明の硬化性組成物で使用しうるバインダーポリマーの重量平均分子量GPC法で測定されたポリスチレン換算値としては、好ましくは5,000以上であり、更に好ましくは1万以上30万以下の範囲であり、数平均分子量については好ましくは1,000以上であり、更に好ましくは2,000以上25万以下の範囲である。多分散度重量平均分子量/数平均分子量は1以上が好ましく、更に好ましくは1.1以上10以下の範囲である。これらのバインダーポリマーは、ランダムポリマー、ブロックポリマー、グラフトポリマー等いずれでもよい。本発明で用いうるバインダーポリマーは、従来公知の方法により合成できる。合成する際に用いられる溶媒としては、例えば、テトラヒドロフラン、エチレンジクロリド、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトン、メタノール、エタノール、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、2-メトキシエチルアセテート、ジエチレングリコールジメチルエーテル、1-メトキシ-2-プロパノール、1-メトキシ-2-プロピルアセテート、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、トルエン、酢酸エチル、乳酸メチル、乳酸エチル、ジメチルスルホキシド、水等が挙げられる。これらの溶媒は単独で又は2種以上混合して用いられる。本発明の硬化性組成物において用いうるバインダーポリマーを合成する際に用いられるラジカル重合開始剤としては、アゾ系開始剤、過酸化物開始剤等公知の化合物が挙げられる。本発明の硬化性組成物において、バインダーポリマーは、1種単独で、あるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。本発明の硬化性組成物は、バインダーポリマーを含有してもしなくても良いが、含有する場合、硬化性組成物の全固形分に対して、バインダーポリマーの含有量は、1質量以上40質量以下であることが好ましく、3質量以上30質量以下であることがより好ましく、4質量以上20質量以下であることが更に好ましい。[界面活性剤]本発明の硬化性組成物は、塗布性をより向上させる観点から、各種の界面活性剤を添加してもよい。界面活性剤としては、フッ素系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤などの各種界面活性剤を使用できる。特に、本発明の硬化性組成物は、フッ素系界面活性剤を含有することで、塗布液として調製したときの液特性特に、流動性がより向上することから、塗布厚の均一性や省液性をより改善することができる。即ち、フッ素系界面活性剤を含有する感光性透明組成物を適用した塗布液を用いて膜形成する場合においては、被塗布面と塗布液との界面張力を低下させることにより、被塗布面への濡れ性が改善され、被塗布面への塗布性が向上する。このため、少量の液量で数μm程度の薄膜を形成した場合であっても、厚みムラの小さい均一厚の膜形成をより好適に行える点で有効である。フッ素系界面活性剤中のフッ素含有率は、3質量~40質量が好適であり、より好ましくは5質量~30質量であり、特に好ましくは7質量~25質量である。フッ素含有率がこの範囲内であるフッ素系界面活性剤は、塗布膜の厚さの均一性や省液性の点で効果的であり、硬化性組成物中における溶解性も良好である。フッ素系界面活性剤としては、例えば、メガファックF171、同F172、同F173、同F176、同F177、同F141、同F142、同F143、同F144、同R30、同F437、同F475、同F479、同F482、同F554、同F780、同F781以上、DIC株製、フロラードFC430、同FC431、同FC171以上、住友スリーエム株製、サーフロンS-382、同SC-101、同SC-103、同SC-104、同SC-105、同SC1068、同SC-381、同SC-383、同S393、同KH-40以上、旭硝子株製等が挙げられる。ノニオン系界面活性剤として具体的には、グリセロール、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン並びにそれらのエトキシレート及びプロポキシレート例えば、グリセロールプロポキシレート、グリセリンエトキシレート等、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステルBASF社製のプルロニックL10、L31、L61、L62、10R5、17R2、25R2、テトロニック304、701、704、901、904、150R1、ソルスパース20000日本ルーブリゾール株製等が挙げられる。カチオン系界面活性剤として具体的には、フタロシアニン誘導体商品名:EFKA-745、森下産業株製、オルガノシロキサンポリマーKP341信越化学工業株製、メタアクリル酸系共重合体ポリフローNo.75、No.90、No.95共栄社化学株製、W001裕商株製等が挙げられる。アニオン系界面活性剤として具体的には、W004、W005、W017裕商株社製等が挙げられる。シリコーン系界面活性剤としては、例えば、東レダウコーニング株製トーレシリコーンDC3PA、トーレシリコーンSH7PA、トーレシリコーンDC11PA,トーレシリコーンSH21PA,トーレシリコーンSH28PA、トーレシリコーンSH29PA、トーレシリコーンSH30PA、トーレシリコーンSH8400、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製TSF-4440、TSF-4300、TSF-4445、TSF-4460、TSF-4452、信越シリコーン株式会社製KP341、KF6001、KF6002、ビックケミー社製BYK307、BYK323、BYK330等が挙げられる。界面活性剤は、1種のみを用いてもよいし、2種類以上を組み合わせてもよい。硬化性組成物は、界面活性剤を含有してもしなくても良いが、含有する場合、界面活性剤の添加量は、硬化性組成物の全質量に対して、0.001質量~2.0質量が好ましく、より好ましくは0.005質量~1.0質量である。[紫外線吸収剤]本発明の硬化性組成物は、紫外線吸収剤を含有してもよい。紫外線吸収剤としては、共役ジエン系化合物である下記一般式Iで表される化合物が特に好ましい。前記一般式Iにおいて、R1及びR2は、各々独立に、水素原子、炭素原子数1~20のアルキル基、又は炭素原子数6~20のアリール基を表し、R1とR2とは互いに同一でも異なっていてもよいが、同時に水素原子を表すことはない。R1及びR2で表される炭素原子数1~20のアルキル基は、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、n-ブチル基、n-へキシル基、シクロへキシル基、n-デシル基、n-ドデシル基、n-オクタデシル基、エイコシル基、メトキシエチル基、エトキシプロピル基、2-エチルへキシル基、ヒドロキシエチル基、クロロプロピル基、N,N-ジエチルアミノプロピル基、シアノエチル基、フェネチル基、ベンジル基、p-t-ブチルフェネチル基、p-t-オクチルフェノキシエチル基、3-2,4-ジーt-アミルフェノキシプロピル基、エトキシカルボニルメチル基、2-2-ヒドロキシエトキシエチル基、2-フリルエチル基などが挙げられ、メチル基、エチル基、プロピル基、n-ブチル基、n-へキシル基が好ましい。R1及びR2で表されるアルキル基は置換基を有していてもよく、置換基を有するアルキル基の置換基としては、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基、ハロゲン原子、アシルアミノ基、アシル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヒドロキシ基、シアノ基、アルキルオキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、置換カルバモイル基、置換スルファモイル基、ニトロ基、置換アミノ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基等が挙げられる。R1及びR2で表される炭素原子数6~20のアリール基は、単環であっても縮合環であってもよく、置換基を有する置換アリール基、無置換のアリール基のいずれであってもよい。例えば、フェニル基、1-ナフチル基、2-ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、インデニル基、アセナブテニル基、フルオレニル基等を挙げることができる。置換基を有する置換アリール基の置換基としては、例えば、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基、ハロゲン原子、アシルアミノ基、アシル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヒドロキシ基、シアノ基、アルキルオキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、置換カルバモイル基、置換スルファモイル基、ニトロ基、置換アミノ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基等が挙げられる。中でも、置換又は無置換のフェニル基、1-ナフチル基、2-ナフチル基が好ましい。また、R1及びR2は、R1及びR2が結合する窒素原子と共に、環状アミノ基を形成してもよい。環状アミノ基としては、例えば、ピペリジノ基、モルホリノ基、ピロリジノ基、ヘキサヒドロアゼピノ基、ピペラジノ基等が挙げられる。上記のうち、R1及びR2としては、炭素数1~8の低級のアルキル基例えば、メチル、エチル、イソプロピル、ブチル、sec-ブチル、tert-ブチル、ペンチル、tert-ペンチル、ヘキシル、オクチル、2-エチルヘキシル、tert-オクチルなど、又は置換若しくは無置換のフェニル基例えば、トリル基、フェニル基、アニシル基、メシチル基、クロロフェニル基、2,4-ジ-tert-アミルフェニル基などが好ましい。また、R1とR2とが結合して、式中のNで表される窒素原子を含んで環例えば、ピペリジン環、ピロリジン環、モルホリン環などを形成していることも好ましい。前記一般式Iにおいて、R3及びR4は、電子求引基を表す。ここで電子求引基は、ハメットの置換基定数σp値以下、単にσp値という。が、0.20以上1.0以下の電子求引性基である。好ましくは、σp値が0.30以上0.8以下の電子求引性基である。ハメット則は、ベンゼン誘導体の反応又は平衡に及ぼす置換基の影響を定量的に論ずるために、1935年にL.P.Hammettにより提唱された経験則であるが、これは今日広く妥当性が認められている。ハメット則により求められた置換基定数には、σp値とσm値とがあり、これらの値は多くの一般的な成書に記載があるが、例えば、J.A.Dean編Lange’sHandbookofChemistry第12版、1979年McGraw-Hillや化学の領域増刊、122号、96~103頁、1979年南江堂、ChemicalReviews,91巻、165頁~195頁、1991年に詳しい。本発明では、これらの成書に記載の文献既知の値がある置換基にのみ限定されるという意味ではなく、その値が文献未知であってもハメット則に基づいて測定した場合にその範囲内に含まれる限り包含されることは勿論である。前記σp値が、0.20以上1.0以下の電子求引性基の具体例としては、アシル基、アシルオキシ基、カルバモイル基、アルキルオキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、シアノ基、ニトロ基、ジアルキルホスホノ基、ジアリールホスホノ基、ジアリールホスフィニル基、アルキルスルフィニル基、アリールスルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、スルホニルオキシ基、アシルチオ基、スルファモイル基、チオシアネート基、チオカルボニル基、少なくとも2つ以上のハロゲン原子で置換されたアルキル基、少なくとも2つ以上のハロゲン原子で置換されたアルコキシ基、少なくとも2つ以上のハロゲン原子で置換されたアリールオキシ基、少なくとも2つ以上のハロゲン原子で置換されたアルキルアミノ基、少なくとも2つ以上のハロゲン原子で置換されたアルキルチオ基、σp値0.20以上の他の電子求引性基で置換されたアリール基、複素環基、塩素原子、臭素原子、アゾ基、又はセレノシアネート基が挙げられる。これらの置換基のうち、更に置換基を有することが可能な基は、先に挙げたような置換基を更に有してもよい。これらのうち、R3及びR4としては、アシル基、カルバモイル基、アルキルオキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、シアノ基、ニトロ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、スルホニルオキシ基、スルファモイル基が好ましく、特にアシル基、カルバモイル基、アルキルオキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、シアノ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、スルホニルオキシ基、スルファモイル基が好ましい。上記のうち、本発明においては、R3としては、シアノ基、-COOR5、-CONHR5、-COR5、-SO2R5より選択される基が好ましく、また、R4としては、シアノ基、-COOR6、-CONHR6、-COR6、-SO2R6より選択される基が好ましい。R5及びR6は、各々独立に、炭素原子数1~20のアルキル基、又は炭素原子数6~20のアリール基を表す。R5及びR6で表される炭素原子数1~20のアルキル基、炭素原子数6~20のアリール基は、前記R1及びR2における場合と同義であり、好ましい態様も同様である。また、R3及びR4は互いに結合して環を形成してもよい。また、上記のR1、R2、R3、及びR4の少なくとも1つは、連結基を介して、ビニル基と結合したモノマーより導かれるポリマーの形になっていてもよい。他のモノマーとの共重合体であっても良い。共重合体の場合、他のモノマーとしては、アクリル酸、α―クロロアクリル酸、α―アルアクリル酸例えば、メタアクリル酸などのアクリル酸類から誘導されるエステル、好ましくは低級アルキルエステル及びアミド例えばアクリルアミド、メタアクリルアミド、t-ブチルアクリルアミド、メチルアクリレート、メチルメタアクリレート、エチルアクリレート、エチルメタアクリレート、n-プロピルアクリレート、n-ブチルアクリレート、2-エチルへキシルアクリレート、n-へキシルアクリレート、オクチルメタアクリレート、及びラウリルメタアクリレート、メチレンビスアクリルアミド等、ビニルエステル例えば、ビニルアセテート、ビニルプロピオネート及びビニルラウレート等、アクリロニトリル、メタアクリロニトリル、芳香族ビニル化合物例えば、スチレン及びその誘導体、例えばビニルトルエン、ジビニルベンゼン、ビニルアセトフェノン、スルホスチレン、及びスチレンスルフィン酸等、イタコン酸、シトラコン酸、クロトン酸、ビニリデンクロライド、ビニルアルキルエーテル例えば、ビニルエチルエーテル等、マレイン酸エステル、N-ビニル-2-ピロリドン、N-ビニルピリジン、2-及び4-ビニルピリジン等がある。このうち特にアクリル酸エステル、メタアクリル酸エステル、芳香族ビニル化合物が好ましい。上記他のモノマー化合物の2種以上を一緒に併用することも出来る。例えば、n-ブチルアクリレートとジビニルベンゼン、スチレンとメチルメタアクリレート、メチルアクリレートとメタアクリレート酸等を併用できる。以下、前記一般式Iで表される化合物の好ましい具体例例示化合物1~14を示す。但し、本発明においては、これらに制限されるものではない。一般式Iで表される紫外線吸収剤は、特公昭44-29620号、特開53-128333号、特開昭61-169831号、特開昭63-53543、特開昭63-53544号、特開昭63-56651号等の各公報、WO2009/123109号パンフレットに記載されている方法により合成することができる。具体的にはWO2009/123109号パンフレット段落番号0040に記載の方法で上記例示化合物1を合成することができる。本発明の硬化性組成物は、紫外線吸収剤を含有してもしなくても良いが、含有する場合、紫外線吸収剤の含有量は、組成物の全固形分に対して、0.1質量~10質量が好ましく、0.1質量~5質量がより好ましく、0.1質量~3質量が特に好ましい。[その他の添加剤]更に、硬化性組成物に対しては、硬化皮膜の物性を改良するために可塑剤や感脂化剤等の公知の添加剤を加えてもよい。可塑剤としては、例えば、ジオクチルフタレート、ジドデシルフタレート、トリエチレングリコールジカプリレート、ジメチルグリコールフタレート、トリクレジルホスフェート、ジオクチルアジペート、ジブチルセバケート、トリアセチルグリセリン等があり、バインダーポリマーを使用した場合、重合性化合物とバインダーポリマーとの合計質量に対し10質量以下添加することができる。<マイクロレンズ>本発明の硬化性組成物は、高屈折率で高透過率な透明膜を形成可能であるため、例えば、マイクロレンズ及びマイクロレンズアレイの形成に極めて好適に使用することができる。すなわち、本発明の硬化性組成物は、マイクロレンズ形成用であることが好ましい。また、本発明は、本発明の硬化性組成物を用いて形成された透明膜を用いて形成されたマイクロレンズにも関する。[マイクロレンズの形成方法]本発明の硬化性組成物を用いたマイクロレンズの形成方法には、特に制限はなく通常用いられる方法を適用することができる。中でも、少なくとも以下の工程を含む形成方法であることが好ましい。イ本発明の硬化性組成物を用いて、カラーフィルター等の基材上に塗布膜を形成する工程ロ上記の塗布膜を加熱して、塗布膜の乾燥又は、乾燥及び硬化を行うことにより、高屈折率膜透明膜を得る工程ハ上記加熱後の高屈折率膜上にレジスト塗膜を形成する工程ニ上記レジスト塗膜を、適切な波長の光源g線、i線等により露光する工程ホ上記露光後のレジスト塗膜を現像し、レジストパターンを形成する工程へ後加熱により上記レジストをレンズ状に変形させる工程トドライエッチングにより、上記レジストパターンと、上記高屈折率膜の一部を除去することにより、高屈折率膜をレンズ状に整形する工程以下、これらの工程について説明する。-イ工程-この工程においては、本発明の硬化性組成物を、カラーフィルター等の基材上に塗布して、塗布膜を形成する。塗布方法としては、特に限定されるものではなく、例えば、スプレー法、ロールコート法、回転塗布法、バー塗布法等の適宜の方法を採用することができる。-ロ工程-この工程において、塗布膜の加熱の好ましい一実施形態としては、プリベークとポストベークの2段階の加熱処理が挙げられる。プリベークの条件としては、各成分の種類や使用量等によっても異なるが、通常、60~120°Cで30秒~15分間程度である。形成される塗膜の膜厚は、プリベーク後の値として、0.5~20μm程度が好ましい。このプリベークの工程は省略されることもある。次いで、ホットプレート、オーブン等の加熱装置により加熱ポストベークすることにより、当該塗布膜を硬化させる。ポストベークの条件としては、通常、120°C~300°Cで30秒~60分間程度である。なお、ポストベーク工程の前に露光を行うことにより、硬化を促進してもよい。照射する放射線としては、例えば、g線、i線等の紫外線、KrFエキシマレーザー、ArFエキシマレーザー等の遠紫外線、シンクロトロン放射線等のX線、電子線等の荷電粒子線等を使用することができるが、これらのうち紫外線が好ましい。露光量は、感光性樹脂組成物の構成等に応じて適宜選択できるが、50~2,000J/m2程度が好ましい。-ハ工程-この工程においては、高屈折率膜の上にレジスト塗膜を形成する。このレジストとしては、一般に市販されている、紫外線露光によりパターン形成可能なレジストが使用可能である。このレジスト塗膜に対し、イ工程と同様にプリベークを実施する。-ニ工程-この工程においては、上記塗膜に対しマスクを使用してパターン状に露光する。照射する放射線としては、例えば、g線、i線等の紫外線、KrFエキシマレーザー、ArFエキシマレーザー等の遠紫外線、シンクロトロン放射線等のX線、電子線等の荷電粒子線等を使用することができるが、これらのうち各レジストの感光波長に適した光を選択する必要がある。-ホ工程-この工程においては、露光後のレジスト塗膜を現像液、好ましくはアルカリ現像液により現像して、放射線の未照射部分あるいは照射部分を除去することにより、所定形状のパターンを形成させる。前記アルカリ現像液としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、ケイ酸ナトリウム、メタケイ酸ナトリウム、アンモニア、エチルアミン、n-プロピルアミン、ジエチルアミン、ジエチルアミノエタノール、ジ-n-プロピルアミン、トリエチルアミン、メチルジエチルアミン、ジメチルエタノールアミン、トリエタノールアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、テトラエチルアンモニウムヒドロキシド、ピロール、ピペリジン、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]-7-ウンデセン、1,5-ジアザビシクロ[4.3.0]-5-ノネン等の水溶液を挙げることができる。また、アルカリ現像液には、メタノール、エタノール等の水溶性有機溶媒、界面活性剤や各種有機溶媒を添加して使用することができる。現像方法としては、液盛り法、ディッピング法、揺動浸漬法、シャワー法等の適宜の方法を採用することができる。なお、アルカリ現像液で現像したのちは、通常、例えば流水洗浄等により洗浄する。現像時間は、感光性樹脂組成物の構成、現像液の構成によって異なるが、通常、常温で30~120秒間程度である。-ヘ工程-この工程においては、ホットプレート、オーブン等の加熱装置により後加熱ポストベークすることにより、上記パターン形成後のレジストをレンズ状に変形させる。ポストベークの条件としては、通常、120°C~300°Cで30秒~60分間程度である。また、レンズ状に変形させるため、2回以上加熱するステップベーク法等を採用することもできる。-ト工程-ドライエッチングは、公知の方法たとえば特開2010-204154号公報により実行することができる。このようにして、目的とするマイクロレンズを形成することができる。本発明のマイクロレンズの形成方法によると、優れた特性例えば、高屈折率と高透過性を有する高精細なマイクロレンズ及びマイクロレンズアレイを高い製品歩留りで簡便に形成することができる。<カラーフィルターの下塗り膜>また、本発明の硬化性組成物は、カラーフィルターの下塗り膜としても使用することができる。本発明の硬化性組成物は、透明かつ平坦な塗膜が形成できるため、下塗り膜として好適に使用できる。すなわち、本発明の硬化性組成物は、カラーフィルターの下塗り膜用であることも好ましい。この下塗り膜は、下記工程にて形成されるカラーフィルターの下塗り膜であることが好ましい。イ’本発明の硬化性組成物を用いて、デバイスが形成された基板上に塗布膜を形成する工程ロ’上記の塗布膜を加熱して、塗布膜の乾燥又は、乾燥及び硬化を行うことにより、透明膜を得る工程ハ’上記の透明膜上に、公知の方法にてカラーフィルターを形成する工程塗布膜及び透明膜の形成は、上記<マイクロレンズ>で説明した方法に準じて行うことができる。本発明におけるマイクロレンズ及びカラーフィルターの下塗り膜は、本発明の硬化性組成物から形成されたものであり、優れた特性バランスを有しており、各種のOA機器、液晶テレビ、携帯電話、プロジェクター等の液晶表示素子、ファクシミリ、電子複写機、固体撮像素子等のオンチップカラーフィルターの結像光学系、光ファイバコネクタ等に極めて好適に使用することができる。<固体撮像素子>本発明の固体撮像素子は、既述の本発明の硬化性組成物を用いて形成された、透明膜及びマイクロレンズの少なくとも一方を備えることを特徴とする。本発明の固体撮像素子は、高屈折率で高透過性の透明膜及びマイクロレンズの少なくとも一方を備えているため、ノイズを低減でき、優れた色再現性を示す。本発明の固体撮像素子は、本発明の硬化性組成物を用いて形成された透明膜及びマイクロレンズの少なくとも一方を備えた構成であり、固体撮像素子として機能する構成であれば、特に限定はなく、例えば、基板上に、固体撮像素子CCDイメージセンサ、CMOSイメージセンサ等の受光エリアを構成する複数のフォトダイオード及びポリシリコン等からなる受光素子を有するとともに、カラーフィルターの下に上記下塗り膜を備えた構成、カラーフィルター上に前記マイクロレンズを備えた構成等が挙げられる。以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、部及びは質量基準である。<実施例1>[二酸化チタン分散液分散組成物の調製]下記組成の混合液に対し、循環型分散装置ビーズミルとして、寿工業株式会社製ウルトラアペックスミルを用いて、以下のようにして分散処理を行い、分散組成物として二酸化チタン分散液を得た。~組成~二酸化チタン石原産業株製TTO-51C:150部例示化合物3の樹脂グラフト共重合体B:40.5部プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート:462部例示化合物3の樹脂の、グラフト鎖の原子数水素原子を除くは253、重量平均分子量は30000である。また分散装置は以下の条件で運転した。ビーズ径:φ0.05mmビーズ充填率:75体積周速:8m/secポンプ供給量:10Kg/hour冷却水:水道水ビーズミル環状通路内容積:0.15L分散処理する混合液量:0.44Kg分散開始後、30分間隔1パスの時間で平均粒子径の測定を行った。平均粒子径は分散時間パス回数とともに減少していったが、次第にその変化量が少なくなっていった。分散時間を30分間延長したときの一次粒子径の変化が5nm以下となった時点で分散を終了した。なお、この分散液中の二酸化チタン粒子の一次粒子径は40nmであった。なお、本実施例における二酸化チタンの一次粒子径は、二酸化チタンを含む混合液又は分散液を、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートで80倍体積基準に希釈し、得られた希釈液について動的光散乱法を用いて測定することにより得られた値のことを言う。この測定は、日機装株式会社製マイクロトラックUPA-EX150を用いて行って得られた数平均粒子径のこととする。[硬化性組成物の調製]上記で得られた二酸化チタン分散液分散組成物を用いて、以下の組成となるように各成分を混合して硬化性組成物を得た。~硬化性組成物の組成~上記で調製した二酸化チタン分散液分散組成物...78.26部アクリレートモノマー重合性化合物、KAYARADDPHA日本化薬株式会社製...4.36部オキシム系光重合開始剤...0.30部重合開始剤、下記K-1バインダーポリマー...2.18部下記J-1;重量平均分子量Mw及び共重合比モル比は下記の通りである界面活性剤メガファックF-781DIC株社製...0.30部プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート...14.60部透明膜の作製上記で得られた硬化性組成物を12インチシリコンウエハ上にスピンコート法で塗布し、その後ホットプレート上で100°Cで2分間加熱して膜厚1.05μmの塗布膜を得た。更にこの塗布膜を、200°Cで5分、ホットプレート上で加熱して、透明膜としての硬化膜膜厚:1.0μmを得た。[透明膜の屈折率及び光透過率の測定]上記で得られた基板に対して、ジェーエーウーラムジャパン社製エリプソメトリーを用いて、透明膜の波長500nmの光に対する屈折率を測定した。また、この透明膜に関して、大塚電子社製のMCPDSeriesを用いて、400nm~700nmの波長領域全域に渡る光透過率を測定した。それぞれの結果を下記表1に示す。なお、透過率は400~700nmでは400nmの透過率が最も低いため、この400nmの透過率を記載した。[分散安定性の評価]上記で得られた二酸化チタン分散液分散組成物の粘度を、東機産業株製RE-85Lにて測定後、分散液を45°C3日の条件にて静置した後、再度粘度を測定し、この前後での粘度差を評価した。[ウエハー中心部と周辺部での膜厚差の測定]上記で得られた、透明膜が設けられたウエハ基板に対して、ウエハー中心部における透明膜の膜厚と、ウエハーの周縁からウエハー中心部に向かって3cm入った部分における透明膜の膜厚との差をDekrak日本ビーコ株製で測定した。数値結果を下記表1に示す。<実施例2~27、参考例1~4、比較例1、2>硬化性組成物の全固形分に対する二酸化チタンの含有量、グラフト共重合体及び重合開始剤の種類を下記表1のように変更する以外は、実施例1に準じて、実施例2~27、参考例1~4、比較例1、2の硬化性組成物を調製した。すなわち、グラフト共重合体を、実施例1で使用した例示化合物3から変更した例については、実施例1で使用した二酸化チタン分散液の調製において、例示化合物3の代わりに表1に示すグラフト共重合体を用いて得た二酸化チタン分散液を使用した。なお、表1に記載のグラフト鎖の原子数とは、水素原子を除いた原子数を意味する。また、重合開始剤を、実施例1で使用した化合物K-1から変更した例については、実施例1における硬化性組成物の調製において、化合物K-1の代わりに表1に示す重合開始剤を使用した。なお、実施例2、実施例3、参考例1、参考例2については別途下記のように調製した。実施例2前記二酸化チタン分散液分散組成物を用いて、以下の組成となるように各成分を混合して硬化性組成物を得た。~硬化性組成物の組成~前記二酸化チタン分散液分散組成物...65.22部アクリレートモノマー重合性化合物、KAYARADDPHA日本化薬株式会社製...4.36部オキシム系光重合開始剤...0.30部重合開始剤、前記K-1バインダーポリマー...5.99部前記J-1;重量平均分子量Mw及び共重合比モル比は上記の通りである界面活性剤メガファックF-781...0.30部プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート...23.83部参考例1前記二酸化チタン分散液分散組成物を用いて、以下の組成となるように各成分を混合して硬化性組成物を得た。~硬化性組成物の組成~前記二酸化チタン分散液分散組成物...63.91部アクリレートモノマー重合性化合物、KAYARADDPHA日本化薬株式会社製...4.36部オキシム系光重合開始剤...0.30部重合開始剤、前記K-1バインダーポリマー...6.37部前記J-1;重量平均分子量Mw及び共重合比モル比は上記の通りである界面活性剤メガファックF-781...0.30部プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート...24.76部実施例3下記の組成で、前記と同様にして二酸化チタン分散液二酸化チタン粒子の一次粒子径は40nmを調製した。~組成~二酸化チタン石原産業株製TTO-51C:150部例示化合物3の樹脂グラフト共重合体B:12.0部プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート:490.5部上記の二酸化チタン分散液分散組成物を用いて、以下の組成となるように各成分を混合して硬化性組成物を得た。~硬化性組成物の組成~上記二酸化チタン分散液分散組成物...117.39部アクリレートモノマー重合性化合物、KAYARADDPHA日本化薬株式会社製...0.73部オキシム系光重合開始剤...0.10部重合開始剤、前記K-1界面活性剤メガファックF-781...0.01部プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート...10.0部参考例2~硬化性組成物の組成~実施例3記載の二酸化チタン分散液分散組成物...118.69部アクリレートモノマー重合性化合物、KAYARADDPHA日本化薬株式会社製...0.44部オキシム系光重合開始剤...0.08部重合開始剤、前記K-1界面活性剤メガファックF-781...0.01部プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート...10.0部また得られた硬化性組成物を用いて、実施例1と同様にして透明膜をそれぞれ作製し、実施例1と同様にして評価を行なった。結果を表1に示した。表1より、本発明の硬化性組成物は、ウエハー中心部と周辺部での膜厚差が小さいことがわかる。また本発明の硬化性組成物を用いて形成された透明膜は、屈折率が高いことが分かる。以上の実施例では、シリコンウエハー上に透明膜を形成する例について説明したが、固体撮像素子を作製する場合には、前記シリコンウエハーを、フォトダイオード、遮光膜、及びデバイス保護膜などが形成された固体撮像素子用基板に置き換えればよい。フォトダイオード及び転送電極が形成されたシリコンウエハー上に、フォトダイオードの受光部のみ開口したタングステンからなる遮光膜を形成し、形成された遮光膜全面及びフォトダイオード受光部遮光膜中の開口部を覆うようにして窒化シリコンからなるデバイス保護層を形成する。次に、形成されたデバイス保護層上に、下塗り層として上記のようにして調製した実施例の硬化性組成物を膜厚0.50μmとなるように塗布後、100°Cで2分間、ホットプレートで加熱した。次いで、230°Cで10分間、ホットプレートで加熱し、硬化させた。その上に、特開2010-210702号公報の実施例16に記載された方法により、1辺の長さが1.4μmの赤色画素、青色画素、及び緑色画素をそれぞれ形成し、カラーフィルターを作成した。この上に、上記のようにして調製した実施例の硬化性組成物を膜厚1.5μmとなるように塗布後、100°Cで2分間、ホットプレートで加熱後、230°Cで10分間、ホットプレートで加熱し、硬化させた。更に、この上にHPR-204ESZ-9-5mPas富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製レジスト液を塗布し、90°Cで1分間、ホットプレートで加熱した。この塗布膜を、1辺1.4μmの正方パターンを多数有するマスクを介してi線ステッパー製品名:FPA-3000i5、キャノン株製により100mJ/cm2で露光した。ここで、マスクは、マスクにおける多数の正方パターンが、それぞれ、上記カラーフィルターにおける赤色画素、青色画素、及び緑色画素に対応する位置となるように配置した。これをアルカリ性現像液HPRD-429E富士フィルムエレクトロニクスマテリアルズ株製を用いて、室温にて60秒間、パドル現像した後、更に20秒間スピンシャワーにて純水でリンスを行った。その後更に、純水にて水洗を行い、その後、高速回転にて基板を乾燥させ、レジストパターンを形成した。200°Cで300秒間、ホットプレートでポストベーク処理し、レジストをレンズ状の形状に整形した。以上のようにして得られた基板を、ドライエッチング装置日立ハイテクノロジーズ製:U-621を使用し、下記条件にてドライエッチング処理を実施し、高屈折率である本発明の透明膜をマイクロレンズとして使用できるように加工した。RFパワー:800Wアンテナバイアス:100Wウエハバイアス:500Wチャンバー内圧:0.5Pa基板温度:50°C混合ガス種及び流量:CF4/C4F6/O2/Ar=175/25/50/200ml/分フォトレジストエッチングレート:140nm/分得られたデバイスを使用して画像を撮影すると、暗い室内でも感度良好な画像を得ることが出来た。"