被加熱物を収容する加熱室を仕切る調理庫と、前記加熱室に蒸気を供給して前記被加熱物を加熱可能な蒸気発生装置と、前記加熱室の下方に収納室を仕切り前記調理庫を支える箱状のトレイと、前記収納室内外を繋ぐ開口を有する前記トレイの側壁と、前記開口を通じて前記収納室内外に延びかつ挿抜可能であり前記蒸気生成用の水を貯蔵する貯槽と、を備えることを特徴とする加熱調理器。前記開口を通じて前記収納室内外に延びかつ前記貯槽を保持可能なホルダを備えることを特徴とする請求項1に記載の加熱調理器。前記加熱室を開閉する扉と、前記扉に設けられて操作情報を電気信号に変換する入力装置と、前記入力装置に接続して前記扉から前記開口を経て前記収納室内に延びる導線と、前記収納室に位置して前記導線に接続し前記電気信号に従い前記蒸気発生装置の動作を制御する制御装置と、を備える請求項1または2に記載の加熱調理器。前記導線は前記貯槽の側方を経由することを特徴とする請求項3に記載の加熱調理器。前記貯槽と前記蒸気発生装置との間に介在して前記貯槽から前記蒸気発生装置へ前記水を送るポンプと、前記収納室内に前記貯槽が存する領域とその他の領域とを仕切りかつ前記ポンプを前記収納室内に支える架台と、を備えることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載の加熱調理器。前記制御装置は前記貯槽および前記ポンプよりも上方に位置することを特徴とする請求項5に記載の加熱調理器。従来の加熱調理器は、底板に絞り加工で形成した前方開放部に貯槽を装着するため、前方開放部の寸法によって貯槽の容積を制約してしまい、貯槽の大型化、すなわち貯留する水量を増量することが難しい。そこで、本発明は、蒸気を用いて被加熱物の加熱調理を行う加熱調理器において、蒸気の生成用水を貯留する貯槽を容易に大型化可能な加熱調理器を提供することを目的とする。前記の課題を解決するため本発明の実施形態に係る加熱調理器は、被加熱物を収容する加熱室を仕切る調理庫と、前記加熱室に蒸気を供給して前記被加熱物を加熱可能な蒸気発生装置と、前記加熱室の下方に収納室を仕切り前記調理庫を支える箱状のトレイと、前記収納室内外を繋ぐ開口を有する前記トレイの側壁と、前記開口を通じて前記収納室内外に延びかつ挿抜可能であり前記蒸気生成用の水を貯蔵する貯槽と、を備えることを特徴とする。以下、本発明に係る加熱調理器の実施の形態について、図1から図8を参照して説明する。図1および図2は、本発明の実施形態に係る加熱調理器を示す正面図である。図1は、加熱調理器1の扉3を閉じた状態を示す図であり、図2は、加熱調理器1の扉3を開いた状態を示す図である。本実施形態に係る加熱調理器1は、電子レンジおよびオーブンの双方の機能を併せ持つ。図1および図2に示すように、加熱調理器1は、前面の開口2aから被加熱物Oを出し入れ可能に収容する加熱室2bを仕切る矩形箱状の調理庫2と、調理庫2の開口2aを開閉可能な扉3と、調理庫2を支える扁平箱状のトレイ4と、を備える。調理庫2は、加熱室2bを仕切る矩形箱状の内箱5と、内箱5を囲う外箱6と、を備える。内箱5は、加熱室2bを仕切る背壁5a、左側壁5b、右側壁5c、底壁5dおよび天壁5eを備える。背壁5a、左側壁5b、右側壁5c、底壁5dおよび天壁5eは、マイクロ波を反射して加熱室2b内に閉じ込める金属製の板材、例えば鋼板である。隣り合う壁の接合部分は、かしめや溶接などの接合方法によって接合される。背壁5aは、複数の小さな開口が上下二条に分かれて幅方向へ並ぶ上熱風吐出口8および下熱風吐出口9と、上熱風吐出口8および下熱風吐出口9の中央部に挟まれて複数の小さな開口が円状に並ぶ吸入口11と、を有する。右側壁5cは、複数の小さな開口が水平に並ぶ蒸気噴出口13を有する。扉3は、調理庫2の前面下端部に位置する水平な回転軸を中心に回転可能であり、この回転軸の周りに回転して調理庫2の前面2cに接すると加熱室2bを閉鎖し、調理庫2の前面2cから離れ、回転軸の周りに回転して略水平に倒れると開口2aを全開する。また、扉3は加熱条件を設定可能な入力装置15を備える。入力装置15は操作情報を電気信号に変換する。トレイ4は、設置面に調理庫2全体の重量を支える。また、加熱調理器1は、調理用蒸気になる水を貯留する着脱自在な貯槽16と、調理庫2から出る排水を貯留する着脱自在な受け皿17と、を備える。貯槽16はトレイ4の右前部に位置する。受け皿17はトレイ4の左前部に位置する。なお、貯槽16と受け皿17とは左右の配置を入れ替えても良い。受け皿17は、トレイ4の前面から引き出し状に着脱可能であり、前面に把手を備える。図3は、本発明の実施形態に係る加熱調理器を示す縦断面図である。図3に示すように、本実施形態に係る加熱調理器1の調理庫2は、内箱5と外箱6とを隔てる隙間21を有する。加熱調理器1は、内箱5の背壁5aと外箱6の背壁6aとを隔てる隙間21aに位置して加熱室2b内に熱風を供給して被加熱物Oを加熱可能なオーブン調理機構22を備える。オーブン調理機構22は、加熱室2b内の被加熱物Oを加熱する加熱装置の一つである。オーブン調理機構22は、吸入口11の後方に位置するファン装置25と、上熱風吐出口8および下熱風吐出口9を臨む複数のヒータ26と、ケーシング27と、を備える。ファン装置25は、ケーシング27の背面に固定されるファンモータ28と、ケーシング27の内部に位置して吸入口11を臨みファンモータ28の回転軸に固定される遠心ファン29と、を備える。ヒータ26は、上熱風吐出口8の後方に位置する上辺部26aと、下熱風吐出口9の後方に位置する下辺部26bと、を備え、ファン装置25の周囲を環状に囲む。ケーシング27は、板金加工品であり、ファン装置25の遠心ファン29およびヒータ26を収容しつつ内箱5の背壁5aにある上熱風吐出口8、下熱風吐出口9および吸入口11の後方に熱風の加熱流路を仕切る。オーブン調理機構22は、ファン装置25を駆動して加熱室2b内の空気を吸入口11からケーシング27内に吸入し、遠心ファン29が周囲へ吐出する空気をヒータ26で加熱した空気を上熱風吐出口8および下熱風吐出口9から加熱室2b内へ吐出して加熱室2b内の被加熱物Oを熱風で加熱する。なお、オーブン調理機構22は、ヒータ26を加熱室2bの上下それぞれに配置して被加熱物Oを加熱するものでも良い。また、加熱調理器1は、加熱室2b内にマイクロ波を照射して被加熱物Oを加熱可能な電子レンジ調理機構31を備える。電子レンジ調理機構31は、加熱室2b内の被加熱物Oを加熱する加熱装置の一つである。電子レンジ調理機構31は、隙間21aの下半に位置してマイクロ波を発生可能なマグネトロン32と、内箱5とトレイ4とを隔てる隙間35に位置してマグネトロン32が発生するマイクロ波を内箱5の下方へ導く導波管36と、内箱5内でマイクロ波を拡散するアンテナ37と、を備える。なお、内箱5とトレイ4とを隔てる隙間35は収納室40である。アンテナ37は、内箱5の底壁5dを下方に窪ませたアンテナ収容部38に位置する。伝播透過板39は、マイクロ波を透過するセラミックなどの板であり、アンテナ37を覆うように内箱5のアンテナ収容部38を塞いで加熱室2b内に平坦な底面を形成する。電子レンジ調理機構31は、マグネトロン32でマイクロ波を生じ、このマイクロ波を導波管36で内箱5の下方へ導き、アンテナ37で拡散して加熱室2b内に照射し、加熱室2b内の被加熱物Oを加熱する。一方、外箱6は内面に広がる断熱材41を備える。断熱材41は、内箱5が放射する熱や、内箱5と外箱6とを隔てる隙間21を対流する気体高温の空気や水蒸気の熱が調理庫2の外面へ直接的に伝わることを抑制する。トレイ4は、底面の四隅にあり加熱調理器1全体の重量を支える柱状の脚部42を備える。図4は、本発明の実施形態に係る加熱調理器を示す横断面図である。図4に示すように、本実施形態に係る加熱調理器1は、加熱室2bに調理用蒸気を供給して被加熱物Oを加熱可能な蒸気調理機構45を備える。蒸気調理機構45は、加熱室2b内の被加熱物Oを加熱する加熱装置の一つである。蒸気調理機構45は、貯槽16と、内箱5の右側壁5cと外箱6の右側壁6cとを隔てる隙間21cに位置し、加熱室2b内に調理用蒸気を供給して被加熱物Oを加熱可能な蒸気発生装置46と、貯槽16と蒸気発生装置46との間に介在して貯槽16から蒸気発生装置46へ水を送る電動ポンプ47と、電動ポンプ47と蒸気発生装置46とを流体的に接続するホース48と、を備える。なお、蒸気調理機構45は、加熱室2bの右側にあっても良い。なお、蒸気調理機構45が貯槽16から水を汲み上げて調理用に発する蒸気を調理用蒸気と呼ぶ。また、単に蒸気と呼ぶ場合、オーブン調理機構22、電子レンジ調理機構31および蒸気調理機構45の加熱によって被加熱物が発する蒸気と調理用蒸気との両方を含む。蒸気発生装置46は、蒸気噴出口13から加熱室2b内に調理用蒸気を供給して被加熱物を加熱する。蒸気発生装置46は、水を加熱し調理用蒸気を発生させる蒸発ヒータ49を備える。電動ポンプ47は内箱5とトレイ4とを隔てる隙間35、すなわち収納室40にある。図5は、本発明の実施形態に係る加熱調理器を示す縦断面図である。図5に示すように、本実施形態に係る加熱調理器1は、加熱室2bの下方に収納室40を仕切り調理庫2を支える箱状のトレイ4と、収納室40内外を繋ぐ開口50を有するトレイ4の側壁52と、開口50を通じて収納室40内外に延びかつ挿抜可能であり、蒸気生成用の水を貯蔵する貯槽16と、を備える。また、加熱調理器1は、貯槽16の挿抜動作を案内するとともに所定の位置に挿入された貯槽16を保持するホルダ53と、収納室40内に貯槽16が存する領域55aとその他の領域55bとを仕切りかつ電動ポンプ47を収納室40内に支える架台56と、を備える。側壁52は、トレイ4の前壁4fである。なお、トレイ4に対する貯槽16の挿抜方向は前後左右のいずれでも良く、例えばトレイ4の右側壁や左側壁を側壁52として開口50を配置し、貯槽16を加熱調理器1の左右方向へ挿抜できるよう構成しても良い。側壁52の開口50は、少なくとも貯槽16を円滑に挿抜可能な開口形状を有する。貯槽16は、左右の幅方向に長く上下に短く、加熱室2bを閉ざす扉3と略面一になる前端面から収納室40内に侵入して架台56に突き当たり、もしくは微小な隙間を空けて近接する位置まで延びる扁平箱状の容器であり、加熱室2bの下方に潜り込むように延びる。貯槽16は、電動ポンプ47に接続可能な継手部57を備える。継手部57は、貯槽16を所定の位置に挿入すると架台56の貫通口58を通じて収納室40内に侵入し電動ポンプ47に接続する。また、貯槽16は、容易に水を満たすことの出来る構造を有し、例えば、着脱可能な蓋図示省略を取り外すことで開放する給水口図示省略を有する。ホルダ53は、貯槽16とともに扉3の下方部分における加熱調理器1の意匠面を整える。ホルダ53は、加熱調理器1の設置面から隙間を隔てて貯槽16を保持する。ホルダ53および貯槽16は、貯槽16を所定の挿入位置に位置決めし、不意の抜け出しを阻止するよう嵌合する浅い凹凸嵌合部図示省略を備える。凹凸嵌合部は貯槽16の外面にある凹凸の一方と、ホルダ53の内面にある凹凸の他方と、を備え、例えば貯槽16の左右両側部に一対ある。架台56は、ホルダ53およびトレイ4から貯槽16を抜き出して取り外した際に、ユーザの手や異物などが側壁52の開口50から収納室40内へ入り込むことを防ぐ防御壁の役割を担う。収納室40はマグネトロン32や電動ポンプ47、高電圧を発生する電源部図示省略などを収容するため、架台はこれらの装置と貯槽16が入り込む部分を仕切り、加熱調理器1の安全性を確保する。次に、実施形態に係る加熱調理器1の他の例を説明する。なお、各例で説明する加熱調理器1A、1Bおよび1Cにおいて加熱調理器1と同じ構成には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。図6は、本発明の実施形態に係る加熱調理器を示す他の例の縦断面図である。図6に示すように、本実施形態に係る加熱調理器1Aは、側壁52の開口50を通じて収納室40内外に延び、かつ貯槽16を保持可能なホルダ53Aを備える。ホルダ53Aは、加熱調理器1の架台56に代わり、貯槽16が存する領域55aとその他の領域55bとを仕切り、貯槽16の上下左右および背面を囲むようにして保持する。また、ホルダ53Aは、貯槽16とともに扉3の下方部分における加熱調理器1の意匠面を整える。ホルダ53Aは、加熱調理器1の設置面から隙間を隔てて貯槽16を保持する。ホルダ53Aおよび貯槽16は、貯槽16を所定の挿入位置に位置決めし、不意の抜け出しを阻止するよう嵌合する浅い凹凸嵌合部図示省略を備える。凹凸嵌合部は貯槽16の外面にある凹凸の一方と、ホルダ53Aの内面にある凹凸の他方と、を備え、例えば貯槽16の左右両側部に一対ある。ホルダ53Aは、加熱調理器1の架台56と同様に、ホルダ53Aおよびトレイ4から貯槽16を抜き出して取り外した際に、ユーザの手や異物などが側壁52の開口50から収納室40内へ入り込むことを防ぐ防御壁の役割を担い、加熱調理器1の安全性を確保する。また、ホルダ53Aは側壁52の開口50の縁を隠蔽して開口縁にユーザの手や指が触れることを防ぎ、加熱調理器1の安全性を高める。図7は、本発明の実施形態に係る加熱調理器を示す他の例の縦断面図である。図8は、本発明の実施形態に係る加熱調理器を示す他の例の縦断面図である。図7および図8に示すように、本実施形態に係る加熱調理器1B、1Cは、入力装置15に接続して扉3から側壁52の開口50を経て収納室40内に延びる導線61と、収納室40に位置して導線61に接続し電気信号に従ってオーブン調理機構22、電子レンジ調理機構31および蒸気発生装置46の動作を制御する制御装置62と、を備える。導線61は、扉3の回転軸を構成するヒンジ図示省略の動きを阻害しないよう迂回しつつ扉3外へ垂れ下がり、ホルダ53またはホルダ53Aを貫通し、開口50を経て収納室40内に延びる。また、導線61は、挿抜動作中の貯槽16や、所定の位置に定位した貯槽16との干渉を避けて敷設される。ホルダ53またはホルダ53Aは、貯槽16を配置する箇所と、導線61を敷設する箇所を区画する隔壁図示省略を備えていても良い。制御装置62は、貯槽16および電動ポンプ47よりも上方に位置し、貯槽16と調理庫2とを隔てる収納室40内の隙間35aに位置する。制御装置62は、開口50よりも上側にある側壁52の一部の高さhにより拡大する隙間35aを有効に活用して収納室40内に納まる。これにより、万一、貯槽16または電動ポンプ47に漏水が生じても、制御装置62側へ水が流れ込むことがなくなり、しかも制御装置62および貯槽16に挟まる架台56またはホルダ53Aによって、制御装置62が貯槽16直接的に対面することがないため、万一の漏水により制御装置62上の回路図示省略の損傷を抑制し、健全性を確保できる。また、制御装置62を側壁52に近づけることによって、扉3、ひいては入力装置15と制御装置62との離間距離を短くすることが可能であり、入力装置15と制御装置62とを接続する導線61の長さを短縮化でき、導線61の敷設経路も簡素化できる。このように構成された本実施形態に係る加熱調理器1、1A、1B、1Cは、側壁52の開口50を通じて貯槽16をトレイ4の内外に渡り配置するため、貯槽16の奥行きここでは、貯槽16の挿抜方向の長さを容易に拡大することが可能であり、挿抜方向における投影面積を変更することなく貯槽16の容積を容易に拡大することができる。これにより、貯槽16の大型化、貯留する水量の増量を容易に実現できる。また、本実施形態に係る加熱調理器1、1A、1B、1Cは、側壁52の開口50の内側に防護壁としての架台56またはホルダ53Aを備えるため、ユーザの手や異物が収納室40内に入り込むことを防ぎ、収納室40内の電気回路等の破損や、ユーザの事故等を防止して安全性を高めることができる。さらに、本実施形態に係る加熱調理器1B、1Cは、入力装置15から側壁52の開口50を通じて制御装置62に接続する導線61を備えるため、導線61の敷設に用いる追加的な開口を側壁52等に穿つ必要がなく、トレイ4の強度を保ち易い。さらにまた、本実施形態に係る加熱調理器1A、1Cは、側壁52の開口50を隠蔽するホルダ53Aを備えるため、ユーザが側壁52の開口50に触れることを防いで安全性を高めることができる。また、本実施形態に係る加熱調理器1B、1Cは、貯槽16および電動ポンプ47よりも上方に制御装置62を位置することによって、万一、貯槽16または電動ポンプ47に漏水を生じても制御装置の健全性を損なうことがない。したがって、本実施形態に係る加熱調理器1、1A、1B、1Cによれば、蒸気を用いて被加熱物Oの加熱調理を行う加熱調理器において、蒸気の生成用水を貯留する貯槽16を容易に大型化できる。