"普通ポルトランドセメントと、水と、評価対象のフライアッシュと、使用予定の高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤とにより、水粉体体積比を0.8とするとともに、フライアッシュの混和量を全粉体量普通ポルトランドセメントフライアッシュの30重量とする条件の下で、前記混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の試験ペーストを準備するとともに、普通ポルトランドセメントと、水と、使用予定の高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤とにより、水粉体体積比を0.8とする条件の下で、前記混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の基準ペーストを準備する第1手順と、前記試験ペーストと前記基準ペーストとについて、JISR5201に規定されるフローコーンを用いてフロー試験を行い、各ペースト毎に、フロー値が130~400mmの範囲に入る配合を3点以上得る第2手順と、下式により、相対フロー面積比を算出し、縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとしたグラフ上にプロットし、各ペースト毎に回帰直線を求め、この回帰直線の傾きとして定義される変形係数と、前記回帰直線の外挿により、ペースト無変形時の混和剤量Adとして定義される拘束混和剤量βとを求める第3手順と、前記試験ペーストの拘束混和剤量及び変形係数が、前記基準ペーストの拘束混和剤量及び変形係数に対して下式の関係にある場合を流動性が良と評価し、それ以外を流動性が不良と評価する第4手順と、からなることを特徴とするフライアッシュの品質評価方法。普通ポルトランドセメントと、水と、評価対象のフライアッシュと、使用予定の高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤とにより、水粉体体積比を0.8とするとともに、フライアッシュの混和量を全粉体量普通ポルトランドセメントフライアッシュの30重量とする条件の下で、前記混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の試験ペーストを準備するとともに、普通ポルトランドセメントと、水と、使用予定の高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤とにより、水粉体体積比を0.8とする条件の下で、前記混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の基準ペーストを準備する第1手順と、前記試験ペーストと前記基準ペーストとについて、JISR5201に規定されるフローコーンを用いてフロー試験を行い、各ペースト毎に、フロー値が130~400mmの範囲に入る配合を3点以上得る第2手順と、下式により、相対フロー面積比を算出し、縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとしたグラフ上にプロットし、各ペースト毎に回帰直線を描く第3手順と、前記相対フロー面積比の評価範囲の上限値に対する試験ペーストの混和剤量をa1、基準ペーストの混和剤量をa2とし、下限値に対する試験ペーストの混和剤量をb1、基準ペーストの混和剤量をb2と定義し、下式により流動性指数を算出し、この流動性指数がフライアッシュの流動性に関する要求品質から定まる要求品質指数よりも大きい場合を流動性が良と評価し、それ以外を流動性が不良と評価する第4手順と、からなることを特徴とするフライアッシュの品質評価方法。ペーストの練り混ぜ温度を15~25°Cとし、前記試験ペーストと基準ペーストとの温度差は3°C以下の条件で行う請求項1、2いずれかに記載のフライアッシュの品質評価方法。しかしながら、本発明者等が行った実験では、メチレンブルー吸着量からの評価方法、比表面積からの評価方法、フロー値比JISA6201からの評価方法では、これらの指標値と高性能AE減水剤の使用量との間に十分に高い相関性が得られていないことが知見された。具体的に、図7にメチレンブルー吸着量と高性能AE減水剤の使用量との相関グラフを示し、図8に比表面積と高性能AE減水剤の使用量との相関グラフを示し、図9にフロー値比と高性能AE減水剤の使用量との相関グラフを示したが、これらの相関係数R2は、03855~06932の範囲となっている。そこで本発明の主たる課題は、所要のコンクリート性状が得られる高性能減水剤又は高性能AE減水剤等の混和剤使用量をフライアッシュの品質管理指標の一つとすべく、フライアッシュの品質が混和剤の効果及びペーストの流動性に及ぼす影響からその品質を評価する方法を提案することにある。前記課題を解決するために請求項1に係る本発明として、普通ポルトランドセメントと、水と、評価対象のフライアッシュと、使用予定の高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤とにより、水粉体体積比を0.8とするとともに、フライアッシュの混和量を全粉体量普通ポルトランドセメントフライアッシュの30重量とする条件の下で、前記混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の試験ペーストを準備するとともに、普通ポルトランドセメントと、水と、使用予定の高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤とにより、水粉体体積比を0.8とする条件の下で、前記混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の基準ペーストを準備する第1手順と、前記試験ペーストと前記基準ペーストとについて、JISR5201に規定されるフローコーンを用いてフロー試験を行い、各ペースト毎に、フロー値が130~400mmの範囲に入る配合を3点以上得る第2手順と、下式により、相対フロー面積比を算出し、縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとしたグラフ上にプロットし、各ペースト毎に回帰直線を求め、この回帰直線の傾きとして定義される変形係数と、前記回帰直線の外挿により、ペースト無変形時の混和剤量Adとして定義される拘束混和剤量βとを求める第3手順と、前記試験ペーストの拘束混和剤量及び変形係数が、前記基準ペーストの拘束混和剤量及び変形係数に対して下式の関係にある場合を流動性が良と評価し、それ以外を流動性が不良と評価する第4手順と、からなることを特徴とするフライアッシュの品質評価方法が提供される。上記請求項1記載の発明は、フライアッシュの品質評価方法の第1発明を示したものである。本発明では、水粉体体積比を0.8とするとともに、フライアッシュの混和量を全粉体量普通ポルトランドセメントフライアッシュの30重量とする条件の下で、高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の試験ペーストを準備するとともに、フライアッシュを混合することなく、高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の基準ペーストを準備する。次いで、これら試験ペーストと基準ペーストについて、フロー試験を行い、各ペースト毎に、フロー値が130~400mmの範囲に入る配合を3点以上得るようにする。このようにして得られたデータについて、上式により相対フロー面積比を算出し、縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとしたグラフ上にプロットし、各ペースト毎に回帰直線を求め、この回帰直線の傾きとして定義される変形係数と、前記回帰直線の外挿により、ペースト無変形時の混和剤量Adとして定義される拘束混和剤量βとを求める。そして、前記試験ペーストの拘束混和剤量及び変形係数が、前記基準ペーストの拘束混和剤量及び変形係数に対して上式の関係にある場合を流動性が良と評価し、それ以外を流動性が不良と評価するものである。縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとした前記グラフ上において、前記基準ペーストの回帰直線を基準に、左側の領域混和剤量が少なくて済む領域は相対的に流動性が良好な範囲となり、右側の領域混和剤量が多く必要となる領域は相対的に流動性が不良な範囲となる。具体的に横軸の混和剤量の関係でみると、前記試験ペーストの拘束混和剤量が前記基準ペーストの拘束混和剤量よりも小さい場合は、混和剤量が少なくて済み、高性能減水剤又は高性能AE減水剤等の混和剤の効果が大きいからフライアッシュの流動性が良好であると判断できる。また、変形係数の関係でみると、通常、試験ペーストの変形係数は基準ペーストと同等かそれ以上になるが、基準ペーストの変形係数に対して試験ペーストの変形係数が大きいほど、高性能減水剤又は高性能AE減水剤等の混和剤の添加がコンクリートの流動性に与える影響が大きいと判断することができるため、これらの関係を定量的に数式で表現したのが数式である。式の関係を満たす場合は流動性が良と評価し、それ以外を流動性が不良と評価することができる。次いで、請求項2に係る本発明として、普通ポルトランドセメントと、水と、評価対象のフライアッシュと、使用予定の高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤とにより、水粉体体積比を0.8とするとともに、フライアッシュの混和量を全粉体量普通ポルトランドセメントフライアッシュの30重量とする条件の下で、前記混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の試験ペーストを準備するとともに、普通ポルトランドセメントと、水と、使用予定の高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤とにより、水粉体体積比を0.8とする条件の下で、前記混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の基準ペーストを準備する第1手順と、前記試験ペーストと前記基準ペーストとについて、JISR5201に規定されるフローコーンを用いてフロー試験を行い、各ペースト毎に、フロー値が130~400mmの範囲に入る配合を3点以上得る第2手順と、下式により、相対フロー面積比を算出し、縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとしたグラフ上にプロットし、各ペースト毎に回帰直線を描く第3手順と、前記相対フロー面積比の評価範囲の上限値に対する試験ペーストの混和剤量をa1、基準ペーストの混和剤量をa2とし、下限値に対する試験ペーストの混和剤量をb1、基準ペーストの混和剤量をb2と定義し、下式により流動性指数を算出し、この流動性指数がフライアッシュの流動性に関する要求品質から定まる要求品質指数よりも大きい場合を流動性が良と評価し、それ以外を流動性が不良と評価する第4手順と、からなることを特徴とするフライアッシュの品質評価方法が提供される。上記請求項2記載の発明は、フライアッシュの品質評価方法の第1手法を示したものである。本第2発明においても、縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとした前記グラフ上において、横軸の混和剤量の関係でみると、前記基準ペーストの回帰直線を基準に、左側の領域混和剤量が少なくて済む領域は相対的に流動性が良好な範囲となり、右側の領域混和剤量が多く必要となる領域は相対的に流動性が不良な範囲となる。また、変形係数の関係でみると、通常、試験ペーストの変形係数は基準ペーストと同等かそれ以上になるが、基準ペーストの変形係数に対して試験ペーストの変形係数が大きいほど、高性能減水剤又は高性能AE減水剤等の混和剤の添加がコンクリートの流動性に与える影響が大きいと判断することができる。従って、前記相対フロー面積比の評価範囲の上限値と下限値とを設定した上で、これら上限値と下限値とを通る横線を引き、これら横線と回帰直線との交点の混和剤量をa1、a2、b1、b2を決定し、これらの数値に基づいて定量的数値で表現したのは数式である。この流動性指数がフライアッシュの流動性に関する要求品質から定まる要求品質指数よりも大きい場合を流動性が良と評価し、それ以外を流動性が不良と評価することができる。請求項3に係る本発明として、ペーストの練り混ぜ温度を15~25°Cとし、前記試験ペーストと基準ペーストとの温度差は3°C以下の条件で行う請求項1、2いずれかに記載のフライアッシュの品質評価方法が提供される。上記請求項3記載の発明は、本発明の試験方法の精度向上を図るために、ペーストの練り混ぜ温度を15~25°Cとし、前記試験ペーストと基準ペーストとの温度差は3°C以下の条件で行うようにするものである。以上詳説のとおり本発明によれば、所要のコンクリート性状が得られる高性能減水剤又は高性能AE減水剤等の混和剤使用量をフライアッシュの品質管理指標の一つとすべく、フライアッシュの品質が混和剤の効果及びペーストの流動性に及ぼす影響からその品質を評価することが可能となる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら詳述する。《本第1発明》本第1発明に係るフライアッシュの品質評価方法について、第1手順~第4手順に従いながら詳述する。<第1手順>第1手順では、普通ポルトランドセメントと、水と、評価対象のフライアッシュと、使用予定の高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤とにより、水粉体体積比を0.8とするとともに、フライアッシュの混和量を全粉体量普通ポルトランドセメントフライアッシュの30重量とする条件の下で、前記混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の試験ペーストを準備するとともに、普通ポルトランドセメントと、水と、使用予定の高性能減水剤又は高性能AE減水剤からなる混和剤とにより、水粉体体積比を0.8とする条件の下で、前記混和剤の量を変化させた少なくとも3種類以上の配合の基準ペーストを準備する。更に、具体的に手順を従って詳述する。1.試験器具練混ぜ機:JISR5201の81機械練り用練混ぜ機とする。2.試験に用いる材料セメントセメントは、JISR5210の規定を満足する品質の普通ポルトランドセメントとする。なお、品質を試験成績書等で確認するとともに、ペ-ストを練混ぜてこわばりなどの異常が無いことを確認したものとする。水水は、精製水又は上水道水とする。混和剤混和剤は、流動性を評価するフライアッシュを混和するコンクリ-トで使用される高性能減水剤または高性能AE減水剤,あるいは同等の性能を有するものとし、混和剤の質量1に対し水の質量9の割合で混合した混和剤10倍希釈溶液を使用する。試験試料:流動性を評価するフライアッシュとする。試験試料は、適当量採取し,縮分したうえで防湿性の気密な容器に密封して保存する。ここで、適当量とは縮分後の試料が3kg以上になる試料とする。3.試験場所の環境,試験試料および試験に用いる材料の温度試験を行う場所の温度範囲を15~25°Cとし、試験試料と試験に用いる材料の温度調整の期間および試験操作中の温度変化を±2°C以内とする。試験試料[フライアッシュ]とセメントの温度は,いずれも15~25°Cの範囲にあって,その温度差を4°C以下とする。試験を行う場所の相対湿度は50以上とし,試験中の試料や器具等に直接風があたらない環境とする。4.試験方法41試験試料および試験に用いる材料の計り取り量試験試料および試験に用いるセメントの計り取り質量を表1のとおりとする。試験ぺ-スト及び基準ぺ-ストについて,4.3で測定するフロ-値が130mm~400mmの範囲にはいる配合を3点以上選び試験を行う。表1に示した計り取り量にて,フロ-値が130mm~400mmの範囲にはいる配合が3点以上得られない場合には,混和剤量Adを補間したぺ-ストの配合を追加してフロ-試験を行う。セメント,試験試料,水については,1gまで正確に計り取る。混和剤10倍希釈溶液については,0.1gまで正確に計り取る。表1中に示した算定式により,試験試料[フライアッシュ]の質量,セメントの質量,混和剤10倍希釈溶液の質量から水の質量を算定する。42練混ぜぺ-ストの練混ぜは、JISR5201の81で規定した練混ぜ機を使用し、機械練りによって行う。練混ぜ手順を図2に示す。練り鉢に規定量の水と混和剤10倍希釈溶液を入れる。試験ぺ-ストの場合には,練り鉢へ投入する迄に,規定量のセメントと試験試料を合わせ,偏りが無いように練りさじ等で混ぜ合わせておく。練混ぜ機を低速自転速度:毎分140±5回転,公転速度:毎分62±5回転で始動させる。次に基準ぺ-ストの場合はセメントを,試験ぺ-ストの場合はセメントと試験試料を,それぞれ30秒間で均等に入れる。引き続き15分間の練混ぜを続ける。05分間練混ぜを休止し,休止の間にパドル及び練り鉢に付着したセメント及び試料を掻き落とす。休止が終わったら,再び低速で始動させ6分間練混ぜる。練混ぜ時間は,休止時間も含めて85分である。ところで、前記水粉体体積比を0.8とする条件は、本発明者等による実験により、水粉体体積比を0.7とした場合は、練混ぜ後にこわばりが生じて、フロ-値が小さくなりやすい性状を示すため、練混ぜ終了からフロ-値の測定まではかなり急いで測定を行なう必要があり、一方、水粉体体積比を0.9と大きくした場合は、水がやや浮き上がる等の材料分離が生じやすいためであり、水粉体体積比を0.8としたペ-ストが最も適切な状態を示したからである。また、フライアッシュの混和量を全粉体量普通ポルトランドセメントフライアッシュの30重量としたのは、本発明者等による実験により、フライアッシュの混和量を30重量とした場合、50重量とした場合ともに、相対フロー面積比と混和剤量との関係は同様の傾向を示したこと、及び一般的なフライアッシュ置換率を考慮したからである。<第2手順>第2手順では、前記試験ペーストと前記基準ペーストとについて、JISR5201に規定されるフローコーンを用いてフロー試験を行い、各ペースト毎に、フロー値が130~400mmの範囲に入る配合を3点以上得るようにする。フロ-値が130mm~400mmの範囲にはいる配合が3点以上得られない場合には,試験ペーストの配合を追加してフロ-試験を行う。1.試験器具フロ-コ-ン:JISR5201の111に規定するものとする。突き棒:JISR5201の111に規定するものとする。金属製ストレ-トエッジ真っ直ぐな刃を持ち、平滑に面の仕上げができるものとする。ガラス板:おおよそ縦600mm×横600mmで表面が平滑かつ傷がなく、試験中に破損しない厚さのもの5~10mm程度とする。測長器:0mm~500mmの範囲を測定でき,1mmまで読みとることのできるものとする。はかり:01gまで正確に読み取ることができるものとする。温度計:01°Cまで正確に読み取ることができるものとする2.フロ-試験水滴や汚れがないように乾いた布で入念にぬぐったガラス板を水平に置き,このガラス板の中央の位置にフロ-コ-ンを置く。ペ-ストの練混ぜ終了後、直ちに練り鉢を練混ぜ機から取り外した後,中のペ-ストを練り鉢の中央に集めて温度計を挿入して01°Cまで温度を測定する。その後、~までの操作をできる限り迅速に行う。練りさじにてペ-ストを攪拌しながら、以下のaまたはbのいずれかの方法によってフロ-コ-ンへ詰める。aぺ-ストが自然に流動してフローコーンに充填される場合大な気泡が巻き込まれない様に少しずつ流し込み,フローコーンの上端まで1回で詰める。この時,突き棒による突き詰めをしない。フロ-コ-ンの上端までペ-ストを流し込んだ後に過不足を補い,金属製ストレ-トエッジを用いて上面を平らにならす。bぺ-ストが自然に流動しない場合練りさじ等により,フロ-コ-ンにペ-ストを2層に詰める。各層は,突き棒の先端がその層の約12の深さまではいるよう,全面にわたって突き,最後に不足分を補い,金属製ストレ-トエッジを用いて上面を平らにならす。突き回数は、ペ-ストの柔らかさと詰まり状況を考慮して,均等に詰められる回数を定めて良い。詰めた後、静かに鉛直方向へフロ-コ-ンをおおよそ10cmの高さまで引き上げる。このとき、フロ-コ-ンに振動を加えたり、フロ-コ-ンが斜め方向に引き上がらない様にする。フロ-コーンを引き上げた後,フロ-コ-ンに付着したペ-ストが落ちなくなるまで静止する。フロ-コ-ンから自然に落ちないペ-ストは,フロ-値を測定するぺ-スト試料へ戻さないペ-ストのフロ-の広がりが停止した後、径を最大と認める方向と,これに直角な方向とで測定し、その平均値をmmを単位とするフロ-値とする。61で選定した配合ごとに各1回測定する。3.試験ペ-スと基準ペ-ストの温度フロ-コンへ詰める直前の試験ペ-ストと基準ペ-ストの温度は15~25°Cの範囲にあって,かつ試験を行う場所の温度との差は、4°C以下としなければならない。この時、試験ペ-ストと基準ペ-ストとの温度差は、3°C以下でなければならない。試験ペ-ストと基準ペ-ストの温度が上記の範囲内とならない場合には、試験を中止し練混ぜ後のペ-ストの温度が適切となるように水の温度を調整し,再試験を行う。この時,水の温度は25°C以下とする。なお、水の温度が高いと,練混ぜ時や練混ぜ直後にこわばりが発生する等の不具合が発生しやすいため,できるだけ低い水の温度が望ましい。<第3手順>第3手順では、下式により、相対フロー面積比を算出し、縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとしたグラフ上にプロットし、各ペースト毎に回帰直線を求め、この回帰直線の傾きとして定義される変形係数と、前記回帰直線による外挿により、ペースト無変形時の混和剤量Adとして定義される拘束混和剤量βとを求める。なお、上記相対フロー面積比Γは、π2π2π2の式から導き出したものである。具体的には、図3に示されるように、縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとしたグラフ上に、プロットし、各ペースト毎に回帰直線を得る。この回帰直線は最小二乗法によって求めるようにすればよい。そして、この回帰直線を相対フロー面積比が0となる位置まで伸ばすか、回帰式から拘束混和剤量βを求める。<第4手順>第4手順では、前記試験ペーストの拘束混和剤量及び変形係数が、前記基準ペーストの拘束混和剤量及び変形係数に対して下式の関係にある場合を流動性が良と評価し、それ以外を流動性が不良と評価する。縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとした前記グラフ上において、前記基準ペーストの回帰直線を基準に、左側の領域混和剤量が少なくて済む領域は相対的に流動性が良好な範囲となり、右側の領域混和剤量が多く必要となる領域は相対的に流動性が不良な範囲となる。具体的に横軸の混和剤量の関係でみると、前記試験ペーストの拘束混和剤量が前記基準ペーストの拘束混和剤量よりも小さい場合は、混和剤量が少なくて済み、高性能減水剤又は高性能AE減水剤等の混和剤の効果が大きいからフライアッシュの流動性が良好であると判断できる。拘束混和剤量が少なければ少ないほどフライアッシュの流動性は良好ということになる。また、変形係数の関係でみると、試験ペーストの変形係数は基準ペーストと同等かそれ以上になるが、基準ペーストの変形係数に対して試験ペーストの変形係数が大きいほど、高性能減水剤又は高性能AE減水剤等の混和剤の添加がコンクリートの流動性に与える影響が大きいと判断することができる。例えば、図4に示されるように、試験ペーストA、試験ペーストB及び試験ペーストCの3つのモデルケースについてみると、試験ペーストCは、拘束混和剤量が基準ペーストの拘束混和剤量よりも小さく、変形係数はほぼ同様であるから流動性が良と評価することができる。試験ペーストBは、拘束混和剤量は基準ペーストと同じであるが、変形係数が大きいため、流動性が良と評価することができる。試験ペーストAは、拘束混和剤量が基準ペーストよりも大きく、変形係数は基準ペーストよりも大きいが相対フロー面積比が800の領域まで基準ペーストよりも右側の領域にあるため流動性が不良と評価することができる。これらの関係を定量的に数式で表現したのが数式である。式の関係を満たす場合は流動性が良と評価し、それ以外を流動性が不良と評価することができる。ここで、上式において、要求品質係数γβ及び要求品質係数γEは、選定するフライアッシュの品質レベルに関する係数であり、要求品質係数γβの値が大きく、要求品質係数γEの値が小さいほど流動性が良と評価する品質範囲を広くする係数である。これら要求品質係数γβ及び要求品質係数γEは、コンクリートの流動性を考慮して設定する。前記要求品質係数γβは、概ね1.0~1.5の範囲に設定され、前記要求品質係数γEは、概ね1.0~2.0の範囲に設定される。《本第2発明》次いで、本第2発明に係るフライアッシュの品質評価方法について詳述する。本第2発明では、第1手順から第2手順までは上記第1発明と同様であるため、第3手順、第4手順についてのみ説明を行う。<第3手順>第3手順では、下式により、相対フロー面積比を算出し、縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとしたグラフ上にプロットし、各ペースト毎に回帰直線を求める。本第3手順では、第1発明のように、回帰直線の傾きとして定義される変形係数と、前記回帰直線の外挿により、ペースト無変形時の混和剤量Adとして定義される拘束混和剤量βとを求めることは必要とはされず、各ペースト毎に回帰直線が得られるまでの操作を行う。<第4手順>第4手順では、前記相対フロー面積比の評価範囲の上限値に対する試験ペーストの混和剤量をa1、基準ペーストの混和剤量をa2とし、下限値に対する試験ペーストの混和剤量をb1、基準ペーストの混和剤量をb2と定義し、下式により流動性指数を算出し、この流動性指数がフライアッシュの流動性に関する要求品質から定まる要求品質指数よりも大きい場合を流動性が良と評価し、それ以外を流動性が不良と評価する。本題2発明では、縦軸を相対フロー面積比とし、横軸を混和剤量Adとしたグラフ上における、基準ペーストの回帰直線を基準とした試験ペーストの回帰直線の定性的評価は第1発明と同様であるが、具体的な評価式が異なっている。前記相対フロー面積比の評価範囲の上限値と下限値とを設定した上で、これら上限値と下限値とを通る横線を引き、これら横線と回帰直線との交点の混和剤量をa1、a2、b1、b2を決定し、これらの数値に基づいて定量的数値で表現したのは数式である。この流動性指数がフライアッシュの流動性に関する要求品質から定まる要求品質指数よりも大きい場合を流動性が良と評価し、それ以外を流動性が不良と評価することができる。この方法の場合は、図5に示されるように、基準ペーストの回帰直線と試験ペーストの回帰直線とが交差する関係にある場合に、混和剤の使用量と、変形係数、すなわち混和剤の効果がコンクリートの流動性に与える影響をうまく加味した形で試験ペーストの流動性を簡単に定量的評価できる利点を有する。ここで、前記要求品質指数は、コンクリートの流動性を考慮した試験などによって定める必要があるが、本発明の第1手法の評価方法のデータを積み上げることによって、流動性が良と流動性が不良との境界値として設定することもできる。また、前記相対フロー面積比の評価範囲の上限値及び下限値については、高流動コンクリートや有スランプコンクリートといった、主に使用する混和剤量が異なるコンクリート毎に適切な範囲があると考えられるため、コンクリートの特性も考慮する定める必要がある。概略的には、上限値は相対フロー面積比:8~14、下限値は相対フロー面積比:0~4程度とするのが望ましい。"