"回転駆動される像担持体と、前記像担持体に前記像担持体の回転方向に対してカウンター方向に当接され、被転写体に対する現像剤像転写後の前記像担持体上の残留現像剤を回収するクリーニングブレードと、を有し、画像形成後に前記像担持体の回転を停止させ、停止してから所定の時間が経過した後に画像形成時と同じ方向に前記像担持体を回転させて停止させる動作を行う制御シーケンスを実行可能な画像形成装置において、前記像担持体の回転軸にかかるトルク量を検出するトルク検出手段と、前記トルク検出手段により検出されたトルク量から、前記時間を決定する決定手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。前記決定手段は、画像形成時に前記トルク検出手段により検出されたトルク量から、前記時間を決定することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記決定手段は、画像形成を終了した後、前記像担持体の回転が停止するまでの間の前記トルク検出手段により検出されたトルク量から、前記時間を決定することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記制御シーケンスは、画像形成時と同じ方向に前記像担持体を回転させる動作を間欠的に複数回行うことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記制御シーケンスは、画像形成時と同じ方向に前記像担持体を回転させる動作を行った後、画像形成時とは逆方向に前記像担持体を回転させてから停止を行うことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の画像形成装置。複数の現像装置を備え、カラー画像を形成することが可能な請求項1乃至5のいずれか1項に記載の画像形成装置。しかしながら、近年の画像形成装置の更なる高速化長寿命化に伴い、上述した特許文献2に示した感光体ドラム停止時の制御シーケンスを実行した場合において、以下に示すような課題が顕著に現れやすいことがわかった。特許文献2に示した感光体ドラム停止時の制御シーケンスを実行することで、クリーニングブレードエッジ部に溜まるトナーが少なくなる。それにより、クリーニングブレードと感光体ドラムの間の潤滑性が悪化し、クリーニングブレードと感光体ドラムとの摩擦力が大きくなってしまう。このため、画像形成装置を長時間使用し続けることにより、感光体ドラム表面の削れムラや、クリーニングブレードエッジ部の欠けを生じ、縦スジ状の画像不良が発生してしまうものである。本発明は、像担持体表面の削れムラ及びクリーニングブレードエッジ部の欠けによる縦スジ状の画像不良の発生を抑制し、かつ、回転停止状態の像担持体にクリーニングブレードが当接することに起因する周期スジ状の画像不良の発生を抑制することを目的とする。上記目的を達成するために本発明にあっては、回転駆動される像担持体と、前記像担持体に前記像担持体の回転方向に対してカウンター方向に当接され、被転写体に対する現像剤像転写後の前記像担持体上の残留現像剤を回収するクリーニングブレードと、を有し、画像形成後に前記像担持体の回転を停止させ、停止してから所定の時間が経過した後に画像形成時と同じ方向に前記像担持体を回転させて停止させる動作を行う制御シーケンスを実行可能な画像形成装置において、前記像担持体の回転軸にかかるトルク量を検出するトルク検出手段と、前記トルク検出手段により検出されたトルク量から、前記時間を決定する決定手段と、を備えることを特徴とする。本発明によれば像担持体表面の削れムラ及びクリーニングブレードエッジ部の欠けによる縦スジ状の画像不良の発生を抑制し、かつ、回転停止状態の像担持体にクリーニングブレードが当接することに起因する周期スジ状の画像不良の発生を抑制することができる。以下に図面を参照して、この発明を実施するための形態を例示的に詳しく説明する。ただし、この実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状それらの相対配置などは、発明が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものであり、この発明の範囲を以下の実施の形態に限定する趣旨のものではない。実施例画像形成装置図2は、本実施例における画像形成装置の概略構成を示す断面図である。この画像形成装置1は、電子写真プロセスを用いた、縦型タンデム構成インライン構成の4色フルカラー画像形成装置多色画像形成装置である。以下の説明では、画像形成装置1が設置された状態における鉛直方向を上下方向とする。YMCKは画像形成装置1本体内に下から上に順に並列配置縦型タンデム構成された、それぞれイエローマゼンタシアンブラックの各色のトナー像現像剤像を形成する第1~第4の4つの画像形成ステーションである。上記の各画像形成ステーションYMCKは、互いに形成するトナー像の色が上記のように異なる以外は、それぞれ同一の電子写真プロセス機構である。すなわち、それぞれ像担持体としてのドラム型の電子写真感光体以下、感光体ドラム2を有する。また、感光体ドラム2表面に接触して、感光体ドラム2表面を一様に帯電する帯電装置としての帯電ローラ3、その帯電面に画像情報に応じた光を照射して静電潜像を形成する露光装置としてのレーザスキャナ9を有する。そして、その静電潜像を現像剤としてのトナーで現像する現像装置5、その現像されたトナー像を被転写体としての記録材に転写する転写装置を構成する転写ローラ6を有する。そして、記録材に対する現像剤像転写後の感光体ドラム2表面上像担持体上の転写残トナー残留現像剤を除去回収するクリーニング装置7等を有する。各画像形成ステーションYMCKの現像装置5に収容されているトナーはそれぞれイエロートナーTYマゼンタトナーTMシアントナーTCブラックトナーTKである。本実施例では、各画像形成ステーションYMCKにおいて、それぞれ感光体ドラム2、帯電ローラ3、現像装置5、クリーニング装置7の4つのプロセス機器が一括一体化されてプロセスカートリッジPYPMPCPKが構成されている。そして、プロセスカートリッジPYPMPCPKは、画像形成装置1本体に対して着脱交換自在に構成されている。図3は、プロセスカートリッジPPYPMPCPKの概略構成を示す断面図である。静電搬送ベルト8は、記録材12を担持搬送するエンドレスベルトであり、循環移動回転可能に設けられている。この静電搬送ベルト8は各画像形成ステーションYMCKの感光体ドラム2側において各画像形成ステーションYMCKの全体に亘らせて、不図示の複数の支持ローラ間に懸回調節させて縦方向に配設されている。そして、各画像形成ステーションYMCKにおいて、転写ローラ6はそれぞれこの静電搬送ベルト8を介して感光体ドラム2に圧接している。各感光体ドラム2と静電搬送ベルト8の対向接触部当接部、ニップ部が転写部である。給送カセット11給送部は、画像形成装置1本体の下部に配設されており、記録材12が積載収納されている。プリント要求信号に基づいて給送ローラ13が駆動されて、給送カセット11から記録材12が一枚ずつ分離給送される。その記録材12はレジストローラ14で一旦停止され、各画像形成ステーションYMCKにおけるトナー像の画像形成タイミングと同期して、静電搬送ベルト8により搬送されていく。図4は、複数の感光体ドラムに対する回転駆動制御系のブロック図である。本実施例の画像形成装置1本体において、各画像形成ステーションの感光体ドラム2の駆動回転駆動は、図4に示すように、各画像形成ステーション毎に独立した駆動手段としてのモータ304Y304M304C304Kによりなされる。制御手段部以下、CPU100は、画像形成装置1全体の作像動作のシーケンス制御を司る制御手段である。ここで、CPU100は決定手段を構成している。上記の各モータ304Y304M304C304KもこのCPU100でそれぞれモータコントロールユニット300Y300M300C300Kを介して各独立に、正回転駆動制御、逆回転駆動制御、停止制御が実行される。各モータ304が正回転駆動制御されることで、各感光体ドラム2は矢印Aの時計方向に正回転駆動される。また各モータ304が逆回転駆動制御されることで、各感光体ドラム2は矢印Bの反時計方向に逆回転駆動される。各モータ304が停止制御されることで、各感光体ドラム2は回転停止状態になる。画像形成装置1はパーソナルコンピュータ等のホスト200に接続され、ホスト200からのプリント要求信号画像形成要求信号を受け、画像データを受け取り、イエローマゼンタシアンブラックの各色データに展開される。そして、画像形成シーケンスの所定の印字タイミングに合わせて各画像形成ステーションYMCKの各感光体ドラム2が所定の速度にて正回転駆動される。そして、レーザスキャナ9が駆動されると共に、静電搬送ベルト8が回転駆動される。各画像形成ステーションYMCKの各感光体ドラム2はその回転過程で、感光体ドラム2に当接して感光体ドラム2の回転に伴って従動回転する帯電ローラ3に所定の帯電バイアスが印加されることにより、所定の電位に一様に帯電される。本実施例において、各感光体ドラム2は直径30mmのアルミシリンダ外周面に抵抗層、下引き層、感光層、電荷輸送層を、ディッピング塗工法にて順次塗布して構成される剛体である。感光体ドラム2の周速は、94mm/secである。その後、レーザスキャナ9より出力される、各色の画像信号に対応したレーザ光41が、均一帯電された感光体ドラム2上に照射され、画像情報に基づいた静電潜像が感光体ドラム2上に形成される。すなわち、第1の画像形成ステーションYではイエロー画像データに基づいたレーザ露光が行われて静電潜像が形成される。第2の画像形成ステーションMではマゼンタ画像データに基づいたレーザ露光が行われて静電潜像が形成される。第3の画像形成ステーションCではシアン画像データに基づいたレーザ露光が行われて静電潜像が形成される。第4の画像形成ステーションKではブラック画像データに基づいたレーザ露光が行われて静電潜像が形成される。その静電潜像が各画像形成ステーションYMCKの現像装置5によって現像され、トナー像が形成される。これによって、第1~第4の各画像形成ステーションYMCKの感光体ドラム2の表面にそれぞれ、イエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像が所定のシーケンス制御タイミングにて形成される。現像装置5は、現像容器51内に各色に対応するトナーTTYTMTCTKを収容しており、感光体ドラム2上の静電潜像をトナーで現像し可視化する。現像装置5には、現像剤担持体としての現像ローラ52、現像ローラ52にトナーを搬送する搬送ローラ53、現像ローラ52上のトナー層厚を規制する現像ブレード54、搬送ローラ53にトナーを送り出すトナー送り部材55、が備え付けられている。ここで、現像ローラ52は、感光体ドラム2と対向配置されている。現像装置5では、まずトナー送り部材55が回転し搬送ローラ53にトナーが送り出され、搬送ローラ53が回転することで現像ローラ52にトナーが搬送される。その後、現像ローラ52の回転に伴って、現像ブレード54により現像ローラ52上のトナー層が均一に規制され、現像ローラ52に所定の現像バイアスが印加されることで、感光体ドラム2上に形成された静電潜像が現像され、トナー像として可視化される。一方、所定のシーケンス制御タイミングにて、給送カセット11により静電搬送ベルト8に給送された記録材12が、静電搬送ベルト8に保持担持されて下から上に搬送される。そして、記録材12は、その搬送過程で、第1~第4の各画像形成ステーションYMCKの転写部において、各感光体ドラム2の表面にそれぞれ形成されるイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各トナー像の重畳転写を順次に受ける。すなわち、各画像形成ステーションYMCKの転写ローラ6から静電搬送ベルト8を介して所定の転写バイアスが印加され、記録材12に感光体ドラム2上のトナー像が順次転写される。4色のトナー像の重畳転写を受けた記録材12は、静電搬送ベルト8の上端側において静電搬送ベルト8から分離して定着装置15に搬入される。定着装置15は、記録材12に転写されたトナー像を記録材12に定着させるものである。トナー像の転写を受けた記録材12は、定着装置15を通過する際に熱および圧力が加えられる。これにより、複数色で構成されるトナー像が記録材12表面に永久定着される。そして、定着装置15を通過した記録材12は、4色フルカラー画像形成物として画像形成装置1本体上面の排出トレイ16上に画像面を下にした状態で排出される。また、各画像形成ステーションYMCKにおいて、記録材12へのトナー像転写後の感光体ドラム2表面はクリーニング装置7によって転写残トナーが除去されて次の画像形成に備えることになる。クリーニング装置7は、図3に示すように、クリーニング部材として可撓性ゴム弾性を有するクリーニングブレード71と、クリーニングブレード71で掻き取られた回収した転写残トナーを貯留する廃トナー収容部72から構成される。クリーニングブレード71は、感光体ドラム2に対して、画像形成時の感光体ドラム2の回転方向である正回転方向に対してカウンター方向に当接するように配置されており、感光体ドラム2上に残留するトナーを拭掃するブレードクリーニング装置である。尚、本実施例において、クリーニングブレード71の感光体ドラム2に対する当接圧は80~90gf/cm784~882mN/cmであり、クリーニングブレード71には、ウォーレス硬度70±2度のウレタンゴムを使用している。図5は、本実施例におけるモータコントロールユニット300のブロック図である。モータ304はギア等を介して、少なくとも感光体ドラム2を回転駆動する。DSPを用いたモータコントローラ302はCPU100と通信を行い、モータドライバ303を介して、PWM制御によりモータ304の回転速度、位相制御を行う。ここで、DSPとはデジタルシグナルプロセッサの略であり、デジタル信号を高速、高精度に処理するプロセッサICである。モータ制御に関しては、DSPを用いることで、フィードフォワード制御、状態量位置、速度、トルク等の検出、学習制御、繰り返し制御、を実施することが可能となる。モータ304に流れる電流310は、モータドライバ303を介して、抵抗305からグランドGNDに流れる。抵抗305は電流検出用抵抗例えば、約0.22Ω程度であり、電流310が流れるにしたがってその両端電圧が上昇する。モータコントローラ302は電流検知信号抵抗208の両端電圧311をもとにモータに流れる電流310を随時検知し、感光体ドラム2の回転軸にかかるトルク量を算出検出、導出する。抵抗306,307、コンデンサ308はフィルタ回路を構成しており、電流検知信号311に重畳するノイズを除去するために設けられたものである。ここで、モータコントローラ302はトルク検出手段を構成している。画像形成動作を終了した画像形成装置1は、パーソナルコンピュータ等のホスト200からの次のプリント要求信号次プリントジョブを受け取り、引き続き次の画像形成動作を行う。プリント要求信号が無ければ、画像形成装置1は感光体ドラム2の停止制御シーケンスを実行する。感光体ドラムのトルク変動と横スジ表1に、プロセスカートリッジのプリント枚数と感光体ドラム周期スジの発生状況及び、そのときのクリーニングブレードニップ当接部でのトルク変動量ΔTの結果を示す。この結果より、ΔTが大きくなるに従い、感光体ドラム周期スジが悪化していく、即ち、ΔTがある閾値以下、ΔTsを超えることで感光体ドラム周期スジが発生することがわかる。図6aに、表1に示すA、B、C、Dにおける放置時間とΔTの関係を示す。図6aに示すように、放置時間とΔTには相関があり、ある程度の放置時間を過ぎるとΔTは飽和する。ちなみに表1に示した感光体ドラム周期スジの発生状況はΔTが飽和した時の結果である以下、ΔTの飽和値をΔThとする。図6bは、プロセスカートリッジの耐久推移と、感光体ドラムにかかるトルク量及びΔThとの関係である。図6bに示すように、感光体ドラムの平均トルク量、ΔTh及び放置時間には相関があることがわかる。そして、図6bから明らかなように、耐久長期使用に伴い、感光体ドラムのトルク量が増加してゆくのがわかる。これは感光体ドラム表面の粗さ上昇や潤滑剤としての外添剤tが減少することに起因していると考えられる。また、ΔThも耐久に伴い上昇するのがわかる。これは低摩擦係数化される割合よりもトルク上昇の割合が高いためである。感光体ドラム停止制御シーケンスCPU100は、画像形成動作終了後画像形成後、感光体ドラム2を停止する時には、感光体ドラム停止制御シーケンスを実行可能である。この感光体ドラム停止制御シーケンスは、次のように実行される。まず、画像形成動作終了後に感光体ドラム2を一時停止させてから、感光体ドラム2を間欠的に画像形成動作時画像形成時と同じ方向に回転移動正回転させる動作を複数回行う。その後、画像形成動作時とは逆方向に感光体ドラム2を回転移動逆回転させてから、感光体ドラム2を完全に停止させる。本実施例では、感光体ドラム2に対するクリーニングブレード71の当接部から帯電ローラ3の当接部までの距離は12.56mm、間欠正回転の1回あたりの移動量を1mmとした。そのため、間欠正回転での感光体ドラム2の移動総量は約5mm=1mm×5回なので、クリーニングブレード71をすり抜けた微粉トナーや外添剤tが帯電ローラ3を汚染することはない。また、本実施例では逆回転移動量を約12mmとした。これは間欠正回転時の感光体ドラム2の移動総量より大きく、廃トナーが転写手段との当接位置転写部に達することのない範囲、すなわち感光体ドラム2に対するクリーニングブレード71の当接部から転写部までの距離範囲内で選択可能である。ちなみに本実施例では、クリーニングブレード71と転写部感光体ドラム2と静電搬送ベルト8との当接部までの距離は29.85mmである。本実施例では、画像形成動作時の感光体ドラムのトルク量を随時検出することで、感光体ドラム停止制御シーケンス実行時に、平均トルク量を算出導出している。そして、その算出した平均トルク量に応じて、画像形成動作が終了し感光体ドラム2の回転駆動が終了した時から感光体ドラム停止制御シーケンスの実行開始までの時間開始時間、放置時間を決定するものである。このとき、平均トルク量と開始時間との関係を予め実験等により求め、CPU100に予め記憶させておく設定しておくとよい。ここで、本発明者が平均トルク量と開始時間との関係を検討した結果について説明する。本実施例では、平均トルク量を、0.25Nm、0.30Nm、0.35Nm、0.40Nm、0.45Nmとし、放置時間を、30sec、60sec、120sec、240secとした。そして、このときの、クリーニングブレード71当接位置に起因するスジ感光体ドラム周期スジの関係を調べた。この結果を表2に示す。その時の感光体ドラム周期スジの良悪は、以下のように判断した。◎は、スジの発生はまったくなし。○は、近づいてみると僅かにスジあり問題画像として許容範囲内:画像不良ではない。×は、はっきりとスジが見える問題画像として許容範囲外:画像不良である。この結果より、本実施例では、平均トルク量と、感光体ドラム停止制御シーケンスの開始時間との関係を表3に示すような関係にした。つまり、本実施例では、CPU100は、平均トルク量が0.25Nm未満の際には感光体ドラム停止制御シーケンスを実行しないように設定した。これは、平均トルク量が0.25Nm未満では、放置時間を長くしても感光体ドラム周期スジの発生が見られなかったためである。そして、平均トルク量が0.25Nm以上であれば、CPU100は、画像形成動作が終了し感光体ドラム2の回転駆動が終了してから所定の時間開始時間経過後に、感光体ドラム停止制御シーケンスを実行するように設定した。この所定の時間が経過する前に、CPU100が次のプリント信号を受け取った場合には、感光体ドラム停止制御シーケンスを実行することなく、次の画像形成動作が実行されることとなる。このように、次の画像形成動作が実行される前にスジ発生のおそれがある場合には、感光体ドラム停止制御シーケンスを実行するように、開始時間を設定している。ここで、感光体ドラム停止制御シーケンスの実行タイミング開始時間が従来のように一定である場合について考える。例えば、使用初期平均トルク量が0.25Nm未満においてスジの発生がない放置時間240secを、感光体ドラム停止制御シーケンスの実行タイミングとすると、長期間の使用によりスジの発生が見られるようになる。また、放置時間30secを感光体ドラム停止制御シーケンスの実行タイミングとした場合には、使用初期におけるスジが発生するおそれのないタイミングでも、不必要に感光体ドラム停止制御シーケンスを実行することとなる。本実施例では、感光体ドラム停止制御シーケンスの実行タイミング開始時間を、画像形成装置1の使用状態使用期間、耐久に応じて適正化することができるものである。次に、本実施例における具体的な制御フローについて、図1を用いて説明する。図1は、CPU100により実行される画像形成装置1の制御シーケンスのフローチャートを示す図である。まず、CPU100がプリント要求信号を受け取り、モータコントローラ302はモータドライバ303を介して感光体ドラム2の回転駆動を開始するS1。その際に、モータコントローラ302は感光体ドラム2の回転駆動中にモータに流れる電流を随時検知し、トルク量を算出し、結果を累積してゆくS2。モータコントローラ302はCPU100からプリント終了の信号を受けたらS3、累積したトルク量から平均トルク量を算出するS4。そして、平均トルク量が0.25Nm以上であれば、CPU100は、画像形成動作が終了し感光体ドラム2の回転駆動が終了してから所定の時間経過後に、感光体ドラム停止制御シーケンスの実行タイミングを判断決定するS5。その後、感光体ドラム停止後、次のプリント信号があるかを確認するS6。プリント信号がある場合S6でYESには、感光体ドラム停止制御シーケンスを行わず、S1に戻って感光体ドラム2の回転駆動を開始し、次の画像形成動作を実行する。プリント信号がない場合S6でNOには、所定の時間経過後に感光体ドラム停止制御シーケンスを開始しS7、その後、感光体ドラム2を完全に停止させて、感光体ドラム停止制御シーケンスを終了するS8。上記の感光体ドラム停止制御シーケンスの条件において、2枚ずつのプリント動作を60秒間間隔で繰り返し行う、いわゆる2枚間欠プリントで、20000枚プリントして感光体ドラム周期スジを確認した。その結果、感光体ドラム周期スジの発生もなく、また、感光体ドラム削れムラ起因やクリーニングブレードニップの欠けによる縦スジの発生もなかった。以上説明したように、本実施例によれば、感光体ドラム停止制御シーケンスを開始するタイミングを適正化することにより、感光体ドラム2表面の削れムラ及びクリーニングブレードエッジ部71aの欠けによる縦スジ状の画像不良の発生を抑制することができる。それと共に、感光体ドラム2のクリーニングブレード当接位置に起因する感光体ドラム周期スジ画像のない画像形成装置を提供することが可能となる。ここで、クリーニングブレード71をすり抜けた微粉トナーや外添剤tが、接触帯電手段である帯電ローラ3の感光体ドラム当接位置に達すると、これらが帯電ローラ3を汚染し帯電不良によるスジカブリ等の画像不良を引き起こす可能性がある。したがって、間欠正回転の感光体ドラム2の移動総量は、感光体ドラム2上でのクリーニングブレード71の当接部から帯電ローラ当接部までの距離よりも小さくする方が望ましい。本実施例では、間欠正回転の1回あたりの移動量を全て1mm、また、逆回転量を12mmとしたが、必ずしも各間欠正回転の移動量を同じにする必要はなく、それぞれ異なる移動量としてもよい。なお、上記実施例では、画像形成動作時の感光体ドラム2のトルク量を随時行っていたがこれに限られるものではない。画像形成動作が終了した後、感光体ドラム2が停止するまでの間の感光体ドラム2のトルク量を測定するようにしてもよい。これは、画像形成動作が終了した後、画像形成装置の終了動作をするために、所定の時間は感光体ドラム2を回転させる、いわゆる後回転期間というものがある。この後回転時間において、トルク量を測定するようにしてもよいということである。感光体ドラム停止制御シーケンスの直近のトルク量を測定することになるので、感光体ドラム停止制御シーケンスにより対応したトルク測定を行うことができる。なお、ここでいう画像形成時とは、記録材にトナー像を形成している時を指している。また、本実施例の感光体ドラム停止制御シーケンスでは、画像形成動作時と同じ方向に正回転させる動作を複数回行う。その後、画像形成動作時とは逆方向に感光体ドラム2を逆回転させてから、感光体ドラム2を完全に停止させる。しかし、これに限られるものではなく、感光体ドラム停止制御シーケンスとして画像形成動作時と同じ方向に1回だけ正回転させるようなものであってもよい。このように1回正回転させるだけでも、感光体ドラムとクリーニングブレードのエッジ部に溜まった凝集物が除去される効果があるからである。もちろん、好ましくは、正回転を複数回行うことや、さらに逆回転を行うことが好ましい。また、本実施例における感光体ドラム停止制御シーケンスは、タンデム型に配置されている第1~第4の各画像形成ステーションYMCKの各感光体ドラム2の全てに適用可能である。また、感光体ドラム停止制御シーケンスの様々なパラメータ正回転の移動量、待ち時間、逆回転の移動量もそれぞれ別々に制御することもできる。要するに、各画像形成ステーションYMCKで最適な動作とすることで、感光体ドラム周期スジ、及び縦スジの発生を効果的に抑制することが可能となる。また、本実施例では、複数の画像形成ステーション感光体ドラム2を縦方向に配列したが、これに限らず、横方向に配列した横型タンデム構成の画像形成装置に本発明を適用することもできる。また、一つの感光体ドラムに対して複数の現像装置により順次トナー像を重ねて形成するようなカラー画像形成装置においても適用可能である。さらに、本発明に係る感光体ドラム停止制御シーケンスは、本実施例のように4色フルカラー画像形成装置だけでなく、単色の画像形成装置にも適用できる。また、本実施例では、画像形成装置として電子写真画像形成装置について説明したが、これに限るものではない。例えば、像担持体として静電記録誘電体や磁気記録磁性体などを用いた、静電記録方式や磁気記録方式などの画像形成装置にも本発明を適用できる。また、像担持体から現像剤像を転写する被転写体は記録材に限られず、中間転写体であってもよい。すなわち、感光体ドラムから中間転写体上にトナー像を1次転写した後、中間転写体上から記録材上にトナー像を2次転写する画像形成装置に対しても本発明を適用することができる。"