被計測流体が流れる主通路内に配置され前記被計測流体の一部を取り込む副通路と、前記副通路内に設けられた発熱抵抗体と、を有する空気流量測定装置において、前記副通路は、曲がり部と、前記曲がり部に対して流れの上流側に設けられた貫通孔と、前記貫通孔よりも流れの上流側に設けられた剥離流を形成する剥離流形成部材と、を有することを特徴とする空気流量測定装置。請求項1に記載の流量測定装置において、前記剥離流形成部材の形状は、先端が尖った突起形状であることを特徴とする空気流量測定装置。請求項1に記載の流量測定装置において、前記剥離流形成部材の形状は、柱状の突起形状であることを特徴とする空気流量測定装置。請求項1乃至請求項3に記載の流量測定装置において、前記剥離流形成部材を複数個形成したことを特徴とする空気流量測定装置。請求項1乃至請求項3に記載の流量測定装置において、前記剥離流形成部材が突起方向に複数の段差を形成したことを特徴とする空気流量測定装置。しかしながら、空気流量測定装置の取り付け環境に応じて主通路内を流れる流体流れは変化してしまうため、これにより副通路内の流体流れの不安定領域もそれぞれ異なってしまう。すなわち、副通路内の流体流れの不安定領域を解消するために主通路内の通路構造によって流体流れを調節している特許文献1では、その都度、主通路の形状や整流部材を改変する必要があった。そのため、主通路内の流体流れがどのような状態であっても、副通路内の流体流れが不安定になることなく、適正な主通路内の流体流れを検出し、流量の計測誤差を低減することが望まれていた。本発明の目的は、流量計測の計測精度を向上した空気流量測定装置を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明の空気流量測定装置は、被計測流体が流れる主通路内に配置され前記被計測流体の一部を取り込む副通路と、前記副通路内に設けられた発熱抵抗体と、を有する空気流量測定装置において、前記副通路は、曲がり部と、前記曲がり部に対して流れの上流側に設けられた貫通孔と、前記貫通孔よりも流れの上流側に設けられた剥離流を形成する剥離流形成部材と、を有する。本発明によれば、流量計測の計測精度を向上した空気流量測定装置を提供することができる。以下、本発明の流量測定装置の実施例について図面を用いて詳細に説明する。本発明に係る以下の実施例は、自動車用の内燃機関に吸入される空気流量を測定するために用いられる空気流量測定装置に係り、空気流量測定装置の計測誤差の発生を抑止し、安定した流量測定を行えるような構造を提供するものである。なお、本発明は、空気流量測定装置の構成部材について限定するものでなく、当該の構成部材以外の部材を搭載する流量測定装置についても、同様の発明効果を得られるということは言うまでもない。以下、本発明の第1実施例について具体的に説明する。図1は、空気流量測定装置を主管に取り付けた状態の概略線断面図である。図2は、空気流量測定装置の分解図である。図1、図2に示すように、空気流量測定装置1は、ハウジング部材10およびカバー部材11と、ベース部材8、副通路部材21、電子回路基板7の組立体であり、主管3に形成された挿入穴4に挿入され、副通路部材21とべース部材8およびハウジング部材10の一部で構成される副通路5や電子回路基板7が主管3による主通路2に位置するように取り付けられる。電子回路基板7は、自動車のエンジンルーム内に設置されることを考慮して高温にも耐えうるアルミナセラミックスを板状に成形したものがよい。そして、当該アルミナセラミックスの表面に厚膜半導体や厚膜抵抗体ペーストが印刷され、その後、焼成により導体及び抵抗体パターンが形成される。この導体パターン上にパワートランジスタ15がはんだ等により実装される。さらに、電子回路基板7は、ベース部材8に接着固定され、ハウジング部材10により保護されるように、電子回路基板7の側面のほぼ全周に亘ってハウジング部材10で囲われている。ベース部材8は、ハウジング部材10に接着固定、もしくはインサート成形により一体化されている。流量を計測する発熱抵抗体17と吸入空気16の温度を検出し温度保証を行うための感温抵抗体18がハウジング部材10に金属端子13を介して接続されている。そして、副通路部材21と電子回路基板7がベース部材8に積み重ねて組み立てられている。ハウジング部材10は、例えばプラスチック部品であり、発熱抵抗体17と感温抵抗体18とを溶接等により保持するための金属端子13と、電子回路基板7と外部機器とを電気的に接続するためのコネクタターミナル6を有するコネクタ14がインサート成形されている。なお、発熱抵抗体17および感温抵抗体18と電子回路基板7は金属ワイヤ9を介して電気的に接続されており、また電気回路基板7とコネクタターミナル6も同様に金属ワイヤ9を介して電気的に接続されている。上述したように、ハウジング部材10、ベース部材8、副通路部材21により、副通路5が形成されており、副通路5は主通路2内に位置するように空気流量測定装置1が取り付けられている。これにより、主通路2を流れる吸入空気16の一部を副通路5へ取り込む分流させている。そして、その分流した空気の流量を副通路5内に設けられた発熱抵抗体17より検出してエンジンに吸入される空気の流量を検出する。本実施例では、副通路5は、副通路5の入口からの吸入空気16と汚損物を、発熱抵抗体17より上流側に配置した副通路内曲がり部19により遠心分離することを可能とする。汚損物の一種である水は遠心分離された後、貫通孔20から主通路2に排出される。次に、上記流量測定装置を使用する上での問題点を説明する。前記の空気流量測定装置1では、副通路5内の流れに、副通路5の形状に依存した、不安定な流れが存在し、これが主通路2の流れと副通路5の流れに相乗効果を持つことが知られている。具体的な説明を図3-Aで示す。副通路5内の貫通孔20の近傍をB点、主通路2側の貫通孔20近傍をC点とすると、主通路2の流体流れがある流速の場合にB点とC点の圧力が拮抗する。ここで、B点とC点の圧力が拮抗する流量は、瞬時点のみではないのは明らかである。当該の圧力拮抗状態により貫通孔20を介して副通路5と主通路2で空気振動23が発生する。その結果、発熱抵抗体17が当該空気振動23を検知して空気流量測定装置1の検出信号出力ノイズになり、流量の計測誤差を生じてしまう。即ち、図4に示す主通路2と副通路5の流速相関関係にあるように、空気流量測定装置1では、主通路2がある流速の場合に発熱抵抗体17がノイズを検出する流体流れの不安定領域が存在することがわかる。この問題を解決すべく、本実施例では、図3-Bに示す剥離流形成部材22を貫通孔20に対して流体流れの上流側の副通路5内に配置する。なお、剥離流形成部材22は貫通孔20と同位置に配置することでもよい。ここで剥離流形成部材22とは、以下に詳述するが副通路内を流れる流体の流れに剥離流12を生じさせる部材である。次に、本実施例における剥離流形成部材22を用いた出力ノイズの低減メカニズムを、図5を用いて詳細に説明する。図5のように、副通路内吸入空気24が、剥離流形成部材22の先端部に衝突することにより、剥離流12を生じる。これを利用して、図4の流体流れの不安定領域にて、貫通孔20まで、到達する剥離流12を発生させることで、貫通孔20を介した出力ノイズを抑えることが可能となる。即ち、図6に示すように、剥離流形成部材22を配置した場合の主通路2と副通路5の流速相関関係から、相関関係が2現象となることで出力ノイズが発生する不安定な流体流れの領域を回避することができる。当該の剥離流形成部材22によって生じる剥離流12は、剥離流形成部材22の形状を適正化することにより、流量検出を担う発熱抵抗体17近傍に影響を及ぼす剥離流12としてならないように調節できる。ここで、剥離流形成部材22の形状は多くの場合が考えられるが、剥離流12で貫通孔20を覆うことでノイズを抑制するという効果を考えた場合、図10に示すように、先端が尖った突起状の剥離流形成部材22が、剥離再付着距離27剥離点から剥離解消点までの距離を長くできるため良い。また、柱状の突起であっても効果を奏するが、図10に示すように、前縁剥離流25で流体のエネルギー損失があるため、後縁剥離流26に起因した剥離再付着距離27が、突起状の場合に比べ短くなる。そのため、柱状の剥離流形成部材22が突起状の場合と同様の効果を得る場合は、貫通孔20上流側の近くに配置する、あるいは、剥離流形成部材22の流体流れ方向の厚みを小さくすることが望ましい。このように、本実施例では、貫通孔20に対して流体流れの上流側の副通路に剥離流形成部材22を設けることによって、貫通孔20まで到達する剥離流12を生じさせることで不安定な流体流れの領域を回避することが可能となる。これにより、貫通孔20を介した出力ノイズを抑え、計測精度の向上が図れる。また、剥離流形成部材22による別の効果を説明する。剥離流形成部材22によって剥離流12が生じるが、この剥離流12には副通路5内部の流体通路の縮流効果がある。図7を用いて、剥離流12による副通路5内部の流体通路の縮流効果を説明する。剥離流形成部材22によって生じる剥離流12は、主通路2の吸入空気16から分流して流れる副通路5内の流体の流れを阻害する性質上、副通路5を構成する部材と同じに働く。すなわち、剥離流12は流体でありながらも副通路5の構成部材として機能することになる。この、剥離流12が縮流部材として働くことにより、副通路内吸入空気24の流れに祝流効果が働き、縮流された部分の流速が早くなり副通路5内流速分布に偏りが生まれる。当該流速分布の偏りにより、副通路5内の流体流量を検知する発熱抵抗体17部分に流れる流体流速と、主通路2を流れる吸入空気16との間の相関関係が変化し、剥離流12が生じている期間と剥離流12が介在しない期間に相関関係が異なって現れる。これにより、本発明による主通路2と流量検出用の発熱抵抗体17部分における流体流速の相関関係に2現性を得ることができる。次に、本発明の第2の実施例について説明する。本実施例では、第1の実施例と異なる構成の説明とし、第1の実施例と同様の構成は符号を同じくして説明を省略する。第1の実施例と異なる点は、本実施例では剥離流形成部材22を複数個有する形態としている点である。剥離流形成部材22において、目的とする主通路2と副通路5の流体流速の相関関係を適合させる上で、例えば、3現象の相関関係が必要な場合、図8に示す第2の剥離流形成部材30bにより図9に示す第2の相関関係31bを設け、さらに第1の剥離流形成部材30aにより第3の相関関係31cを得る方法である。なお、第3の相関関係31cを得るため、すなわち、より剥離流の効果を得るために第1の剥離流形成部材30aは第2の剥離流形成部材30bよりも突起の高さを高くしている。これにより、より剥離流の効果を得ることが可能となる。さらに、図11に示すように、剥離流形成部材22の幅を広くした上で、突起の高さを階段状に複数に分けても同様の効果を得られる。ここで、第1の相関関係31aは、剥離流12の効果が得られないか、もしくは剥離流12の効果が著しく低調な領域の相関関係である。なお、剥離流形成部材22の位置は実施例1と同様、貫通孔20に対して流体流れの上流側あるいは貫通孔20と同位置に配置することが望ましい。本実施例により、以下のような効果が得られる。流体が流れる主通路2内に配置された副通路5内に、剥離流形成部材22を配置することで、剥離による剥離流12が発生する。この剥離流12により、貫通孔20からの空気振動23を抑えることが可能となる。これにより出力ノイズを低減し、計測精度を向上した空気流量測定装置1を実現することができる。そして、複数の剥離流形成部材22を有することにより、より精度良く所望の剥離流12を生じさせることが可能となり、より計測精度を向上することが可能となる。