光を発光する発光素子と、この発光素子から発光された前記光の進行方向を制御する光学素子とを備えた光モジュールであって、前記光学素子は、前記発光素子からの光が入射し、この入射した光をコリメート光として前記光学素子の内部へと進行させる入射面と、この入射面に前記コリメート光の進行方向側において対向する位置に配置され、前記コリメート光が入射し、この入射したコリメート光を分離する光分離面と、この光分離面にこの面に対する前記コリメート光の入射方向に直交する所定の第1の方向側において対向する位置に配置され、前記光分離面によって分離された一部の光が入射し、この入射した一部の光を出射させる出射面とを備え、前記光分離面は、前記コリメート光における中心光線を含む第1の光が入射し、この入射した第1の光を透過させる透過面と、この透過面に前記第1の方向側において連接されるとともに、前記第1の方向側に向かうにしたがって前記入射面と反対側に傾斜するように形成され、前記コリメート光における前記第1の光に前記第1の方向側において隣接する第2の光が臨界角よりも大きい入射角で入射し、この入射した第2の光を前記出射面に向けて前記一部の光として全反射させる第1の全反射面と、前記透過面に前記第1の方向と反対の第2の方向側において連接されるとともに、前記第2の方向側に向かうにしたがって前記入射面側に傾斜するように形成され、前記コリメート光における前記第1の光に前記第2の方向側において隣接する第3の光が臨界角よりも大きい入射角で入射し、この入射した第3の光を前記一部の光として前記第2の光の反射方向と同方向に全反射させる第2の全反射面とによって形成され、前記第1の全反射面における前記透過面側の端部と、前記第2の全反射面における前記透過面側の端部とは、前記第2の光および前記第3の光の反射方向に直交する方向において互いに同位置に配置されていることを特徴とする光モジュール。前記透過面は、前記中心光線を屈折をともなわずに透過させる所定の面形状に形成され、前記第1の全反射面および前記第2の全反射面は、前記第2の光および前記第3の光を、前記透過面に対する前記第1の光の入射方向に直交する方向に全反射させるように配置されていることを特徴とする請求項1に記載の光モジュール。前記所定の面形状は、前記第1の光が垂直入射する平面とされていることを特徴とする請求項2に記載の光モジュール。前記入射面が、前記発光素子からの光をコリメートするレンズ面に形成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の光モジュール。しかるに、従来は、第1の全反射面52と第2の全反射面53とが、反射光L2、L3の反射方向に直交する方向において段差面54に相当する間隙部を有するように配置されていたため、出射面6から出射される通信光Lc第2の光L2と第3の光L3との合成光は、進行方向に垂直な断面において、第2の光L2と第3の光L3との間に、段差面54を反映した光強度の著しい落ち込み領域空隙部を有するものとなっていた。このような通信光Lcを光通信に利用する場合には、特に、ビーム形状を単一スポットにするとともに光強度分布を中心部に唯一のピーク強度を有するような1山状の分布にすることが重要となる場合例えば、シングルモード光ファイバでの光送信を行う場合において、光学特性に悪影響を及ぼすことが問題となっていた。そこで、本発明は、このような問題点に鑑みなされたものであり、透過光と分離された反射光のビーム形状および強度分布の好適化を図ることができ、ひいては、光学特性を向上させることができる光モジュールを提供することを目的とするものである。前述した目的を達成するため、本発明の請求項1に係る光モジュールの特徴は、光を発光する発光素子と、この発光素子から発光された前記光の進行方向を制御する光学素子とを備えた光モジュールであって、前記光学素子は、前記発光素子からの光が入射し、この入射した光をコリメート光として前記光学素子の内部へと進行させる入射面と、この入射面に前記コリメート光の進行方向側において対向する位置に配置され、前記コリメート光が入射し、この入射したコリメート光を分離する光分離面と、この光分離面にこの面に対する前記コリメート光の入射方向に直交する所定の第1の方向側において対向する位置に配置され、前記光分離面によって分離された一部の光が入射し、この入射した一部の光を出射させる出射面とを備え、前記光分離面は、前記コリメート光における中心光線を含む第1の光が入射し、この入射した第1の光を透過させる透過面と、この透過面に前記第1の方向側において連接されるとともに、前記第1の方向側に向かうにしたがって前記入射面と反対側に傾斜するように形成され、前記コリメート光における前記第1の光に前記第1の方向側において隣接する第2の光が臨界角よりも大きい入射角で入射し、この入射した第2の光を前記出射面に向けて前記一部の光として全反射させる第1の全反射面と、前記透過面に前記第1の方向と反対の第2の方向側において連接されるとともに、前記第2の方向側に向かうにしたがって前記入射面側に傾斜するように形成され、前記コリメート光における前記第1の光に前記第2の方向側において隣接する第3の光が臨界角よりも大きい入射角で入射し、この入射した第3の光を前記一部の光として前記第2の光の反射方向と同方向に全反射させる第2の全反射面とによって形成され、前記第1の全反射面における前記透過面側の端部と、前記第2の全反射面における前記透過面側の端部とは、前記第2の光および前記第3の光の反射方向に直交する方向において互いに同位置に配置されている点にある。そして、この請求項1に係る発明によれば、第1の全反射面における透過面側の端部と第2の全反射面における透過面側の端部とを、第2の光および第3の光の反射方向に直交する方向において互いに同位置に配置することによって、出射面から出射された第2の光および第3の光が、進行方向に垂直な断面において、互いに一体とされた中心対称の単一スポット形状を呈することができるとともに中心部にピーク強度を有するような中心対称の強度分布を示すことができるので、透過光と分離された反射光のビーム形状および強度分布を良好にすることができる。また、光分離面を光学的に有効に機能する面透過面、第1の全反射面および第2の全反射面のみによって形成することができるので、光学素子を金型を用いて成形する場合には、金型と光学素子成形品との接触面積を抑えることによって、離型性を良好に確保することができる。また、請求項2に係る光モジュールの特徴は、請求項1において、更に、前記透過面は、前記中心光線を屈折をともなわずに透過させる所定の面形状に形成され、前記第1の全反射面および前記第2の全反射面は、前記第2の光および前記第3の光を、前記透過面に対する前記第1の光の入射方向に直交する方向に全反射させるように配置されている点にある。そして、この請求項2に係る発明によれば、発光素子の光を直進透過と直角反射とを利用して分離するように構成することができるので、設計および寸法精度測定の簡便化を図ることができる。さらに、請求項3に係る光モジュールの特徴は、請求項2において、更に、前記所定の面形状は、前記第1の光が垂直入射する平面とされている点にある。そして、この請求項3に係る発明によれば、透過面の面形状を、第1の光の中心光線の直進透過に好適な形状に形成することができる。さらにまた、請求項4に係る光モジュールの特徴は、請求項1~3のいずれか1項において、更に、前記入射面が、前記発光素子からの光をコリメートするレンズ面に形成されている点にある。そして、この請求項4に係る発明によれば、コリメート光を簡便かつ確実に得ることができる。本発明によれば、透過光と分離された反射光のビーム形状および強度分布の好適化を図ることができ、ひいては、光学特性を向上させることができる。以下、本発明に係る光モジュールの実施形態について、図17に示した従来の構成との差異を中心に、図1~図16を参照して説明する。なお、便宜上、従来と基本的構成が同一もしくはこれに類する箇所については、同一の符号を用いて説明する。図1は、本実施形態における光モジュール1を示す構成図である。また、図2は、図1に示す光モジュール1における光学素子3の平面図である。さらに、図3は、図1に示す光モジュール1における光学素子3の下面図である。図1に示すように、本実施形態における光モジュール1は、発光素子2から出射されたレーザ光Lを、入射面としてのレンズ面4球面または非球面においてコリメートして光学素子3の内部へと進行させた後に、光分離面5において、透過面51を透過する第1の光L1と、第1の全反射面52によって全反射される第2の光L2と、第3の全反射面53によって全反射される第3の光L3との3つの光束に分離する点については、従来と同様である。ただし、本実施形態における光モジュール1は、第1の全反射面52および第2の全反射面53の具体的な構成において、従来の光モジュール1に対する特徴的な差異を有している。すなわち、図1に示すように、本実施形態において、第1の全反射面52と第2の全反射面53とは、従来の構成のように互いに同一平面上にあるのではなく、同一平面上から反射光L2、L3の反射方向にずれて配置されている。また、図1に示すように、第2の全反射面53と透過面51との間には、従来のように両面53、51を接続する段差面54図17参照は存在せず、両面53、51が直接連接されている。さらに、図1に示すように、第1の全反射面52における透過面51側の端部透過面51との連接部すなわち左端部と、第2の全反射面53における透過面51側の端部透過面51との連接部すなわち右端部とは、反射光L2、L3の反射方向に直交する方向図1における縦方向において互いに同位置に配置されている。換言すれば、第1の全反射面52における透過面51側の端部と第2の全反射面53における透過面51側の端部とは、反射光L2、L3の反射方向に平行な同一の仮想平面内に含まれいている。これ以外の構成は、基本的に従来と同様であるので、詳細は割愛する。そして、このように構成された光モジュール1によれば、第1の全反射面52によって全反射された第2の光L2の図1における下端部に、第2の全反射面53によって全反射された第3の光L3の図1における上端部が接するような光路を形成することができる。これにより、出射面6から出射される第2の光L2および第3の光L3通信光Lcは、進行方向に垂直な断面において、互いに一体とされた中心対称の単一スポット形状略楕円形状を呈することができるとともに、中心部にピーク強度を有するような中心対称の強度分布ガウシアン分布に近い分布を示すことができる。ただし、このときのスポット形状および強度分布の対称軸は、全反射後における第2の光L2と第3の光L3との接線接平面に含まれる光の進行方向に垂直な直線に相当する。このような第2の光L2および第3の光L3は、光通信において良好な光学特性例えば、光結合効率等を発揮することができる。また、本実施形態によれば、光分離面5を、光学的に有効に機能する面51~53のみによって形成することができるので、光学素子3を金型を用いて樹脂成形する場合には、金型と光学素子成形品との接触面積を抑えることによって、離型性を良好に確保することができる。なお、本発明には、以下に示すような種々の変形例を適用することができる。第1の変形例例えば、図4に示すように、発光素子2と同一の回路基板10上にモニタ用の受光素子11を搭載する場合には、透過面51に対する第1の光L1の透過方向側の位置に、第1の光L1を受光素子11まで導くための光学面12を配置すればよい。なお、図4における光学面12は、2つの全反射面12a、12bによって構成されているが、このような構成に限定しなくてもよい。また、光学面12を光学素子3の面の1つとして光学素子3に一体的に作り込んでもよいことは勿論である。第2の変形例また、図5に示すように、本発明は、複数の発光素子2に対応するように、複数のレンズ面4を備えることによって、モニタをともなうマルチチャンネルの光送信に対応できるように構成してもよい。なお、図5において、各レンズ面4は、透過面51に対する第1の光L1の入射方向および全反射面52、53における反射光L2、L3の反射方向の双方に直交する方向図5における縦方向に整列配置されている。次に、本実施例においては、光学素子3として、従来品1、従来品2および本発明品の3つの試料をそれぞれ搭載した光モジュール1を対象として、光束断面形状および光強度分布の評価を行った。この評価は、発光素子2のレーザ光Lの光路上の互いに異なる複数の箇所に光路に対して垂直に設定された光強度の測定面における光強度シミュレーションの結果に基づいて行った。なお、従来品1の構成は、図6に示すように、透過面51を有さずに全反射面50のみを備えたものである。また、従来品2の構成は、図17に示したものである。さらに、本発明品の構成は、図1~図3に示したものである。以下、これら各試料をそれぞれ搭載した光モジュール1に対する評価結果を、光強度シミュレーションの結果とともに順次説明する。従来品1を搭載した光モジュールに対する評価図6に示すように、従来品1には、発光素子2のレーザ光の進行方向光路に垂直な光強度の測定面として、第1~第3の三箇所の測定面S1、S2、S3を設定した。具体的には、第1の測定面S1は、発光素子2とレンズ面4との間の光路上に、レンズ面4の光軸OAに垂直なXY座標面として設定した。ただし、第1の測定面S1において、X軸方向は、図6における横方向にとり、また、Y軸方向は、同図における紙面垂直方向にとり、さらに、原点は、光軸OAの延長線上にとった。また、第2の測定面S2は、出射面6に対する反射光Lrの出射側の位置に、反射光Lrの進行方向に垂直なXY座標面として設定した。ただし、第2の測定面S2において、X軸方向は、図6における縦方向にとり、また、Y軸方向は、同図における紙面垂直方向にとり、さらに、原点は、反射光Lrの光束断面の中心点に相当する位置にとった。さらに、第3の測定面S3は、光学素子3の外部におけるレンズ面4の光軸OAの延長線上に、光軸OAに垂直なXY座標面として設定した。ただし、第3の測定面S3において、X軸方向は、図6における横方向にとり、また、Y軸方向は、同図における紙面垂直方向にとり、さらに、原点は、光軸OAの延長線上にとった。そして、光束断面形状の評価は、各測定面S1、S2、S3ごとに、光強度シミュレーション結果として、光強度分布のパターン画像を取得した上で、取得されたパターン画像の形状を評価することによって行った。また、光強度分布の評価は、各測定面S1、S2、S3ごとに、光強度シミュレーション結果として、X軸座標値を変数とした光強度分布以下、X軸方向の光強度分布と称するのグラフと、Y軸座標値を変数とした光強度分布以下、Y軸方向の光強度分布と称するのグラフとを取得した上で、取得されたグラフの特性を評価することによって行った。このような前提で、第1の測定面S1上における光強度分布のパターン画像は、図7に示すものとなった。なお、パターン画像におけるトーンの変化は、光強度の変化を示している。また、第2の測定面S2上における光強度分布のパターン画像は、図8に示すものとなった。さらに、第3の測定面S3上における光強度分布のパターン画像は、図9に示すものとなった。さらにまた、X軸方向の光強度分布のグラフは、図10aに示すものとなり、また、Y軸方向の光強度分布のグラフは、図10bに示すものとなった。なお、図10aにおいて、横軸は、X軸における原点からの距離すなわち、X軸座標値mmであり、縦軸は、光強度分布W/mm2である。また、図10bにおいて、横軸は、Y軸における原点からの距離すなわち、Y軸座標値mmであり、縦軸は、光強度分布W/mm2である。評価図8および図10に示すように、従来品1においては、反射光Lrの光束断面形状を、全反射前における光束断面形状図7参照とほぼ同様の真円形状にすることができるとともに、光強度分布をガウシアン分布に近い分布にすることができるので、このような反射光Lrは、通常の光結合のみを考慮した場合には理想的であると言うことができる。しかしながら、図9に示すように、従来品1は、透過光を全く得ることができないので、本発明において目的とする用途モニタに対応することは不可能である。従来品2を搭載した光モジュールに対する評価次に、図17に示すように、従来品2にも、従来品1における測定面S1、S2、S3に対応する位置に、従来品1と同じ要領で、第1~第3の三箇所の測定面S1、S2、S3を設定した。そして、従来品2を搭載した光モジュール1において、第1の測定面S1上における光強度分布のパターン画像は、図7と同様となった。また、第2の測定面S2上における光強度分布のパターン画像は、図11に示すものとなった。さらに、第3の測定面S3上における光強度分布のパターン画像は、図12に示すものとなった。さらにまた、各測定面S1、S2、S3上において、X軸方向の光強度分布のグラフは、図13aに示すものとなり、また、Y軸方向の光強度分布のグラフは、図13bに示すものとなった。なお、各測定面S1、S2、S3におけるX軸、Y軸の定義は、従来品1の場合と同様である。評価図12に示すように、従来品2においては、透過面51が存在することによって透過光L1を得ることができる。しかしながら、図11に示すように、反射光L2、L3通信光Lcの光束断面形状は、Y軸方向に長尺な空隙部を挟むようにしてX軸方向に二分割されたものとなり、単一なスポット形状を呈することができない。また、図13aに示すように、X軸方向の光強度分布は2山状となり、同時に、図13bに示すように、Y軸方向の光強度分布はほぼ0となるため、理想的なガウシアン分布を大きく逸脱したものとなる。このような特性は、第1の全反射面52と第2の全反射面53とを隔てる段差面54の存在に起因して、第1の全反射面52における透過面51側の端部が、第2の全反射面53における透過面51側の端部よりも反射光L2、L3の反射方向に直交する方向におけるレンズ面4と反対側に配置されていることによるものである。このような反射光L2、L3は、従来の課題として指摘したように、適正な光通信には不向きである。本発明品を搭載した光モジュールに対する評価次に、図1に示すように、本発明品にも、従来品1における測定面S1、S2、S3に対応する位置に、従来品1と同じ要領で、第1~第3の三箇所の測定面S1、S2、S3をとった。そして、本発明品を搭載した光モジュール1において、第1の測定面S1上における光強度分布のパターン画像は、図7と同様となった。また、第2の測定面S2上における光強度分布のパターン画像は、図14に示すものとなった。さらに、第3の測定面S3上における光強度分布のパターン画像は、図15に示すものとなった。さらにまた、各測定面S1、S2、S3上において、X軸方向の光強度分布のグラフは、図16aに示すものとなり、また、Y軸方向の光強度分布のグラフは、図16bに示すものとなった。なお、各測定面S1、S2、S3におけるX軸、Y軸の定義は、従来品1の場合と同様である。評価図14に示すように、本発明品においては、反射光L2、L3の光束断面形状が、X軸の原点を通るY軸に平行な対称軸を基準として線対称中心対称の単一スポット形状楕円形状となり、また、図16aに示すように、X軸方向の光強度分布が、理想的なガウシアン分布に近い中心部原点に唯一のピーク強度を有する線対称中心対称の分布となった。このような特性は、第1の全反射面52における透過面51側の端部と第2の全反射面53における透過面51側の端部とが、反射光L2、L3の反射方向に直交する方向において互いに同位置に配置されていることによるものである。このような反射光L2、L3は、適正な光通信に十分に対応することができる。なお、本発明は、前述した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の特徴を損なわない限度において、種々変更することができる。例えば、入射面は、コリメーションレンズ面4に限定する必要はなく、例えば、レーザ光が垂直入射する平面に形成してもよい。ただし、その場合には、例えば、発光素子2と入射面との間にコリメーションレンズを介在させること等によって、入射面に当初からコリメート光が入射するように構成することが必要となる。