"保守作業者に対して保守対象物の保守に役立つ情報を提供して保守作業を支援する保守支援システムにおいて、データを記憶するデータ記憶手段と、上記保守対象物から取得される信号に基づいて上記データ記憶手段に記憶される特性値データであり、且つ、上記保守対象物に保守作業を行った場合に該保守作業が有効であったか否かを判断するのに有用な特性値データである絞込有用特性値データを、取得する特性値取得手段と、上記保守対象物に対して上記保守作業が行われたことを示す保守作業データを、該保守作業が行われた時期を示す実行時期データに関連付けて上記データ記憶手段に記憶させるデータ処理を実行する記憶処理実行手段と、上記保守作業の実施後における上記絞込有用特性値データに基づいて、該保守作業が有効であったか否かを判定する保守結果判定手段と、上記保守作業が有効でなかったと上記保守結果判定手段が判定した場合、上記保守作業が有効でなかった旨の保守結果判定情報を保守作業者へ報知するための報知処理を実行する報知処理実行手段とを有することを特徴とする保守支援システム。請求項1の保守支援システムにおいて、上記絞込有用特性値データは、上記保守対象物に保守作業を行った場合に、該保守作業の実施前後におけるデータを比較することで該保守作業が有効であったか否かを判断するのに有用な特性値データであり、上記保守結果判定手段は、上記保守作業の実施後の上記絞込有用特性値データと該保守作業の実施前の上記絞込有用特性値データとを比較した結果に基づいて、該保守作業が有効であったか否かを判定することを特徴とする保守支援システム。請求項1又は2の保守支援システムにおいて、上記保守作業が有効であったか否かを判定する際に上記保守結果判定手段が用いる該保守作業の実施後の絞込有用特性値データは、該保守作業の実施後から所定の保守有効性判定時期が経過するまでの期間内に上記特性値取得手段が取得した絞込有用特性値データであることを特徴とする保守支援システム。請求項3の保守支援システムにおいて、上記保守有効性判定時期は、上記保守作業を有効に実施した後に該保守作業と同じ保守作業が再び必要となる最近時期よりも近い時期に設定されていることを特徴とする保守支援システム。請求項4の保守支援システムにおいて、上記保守有効性判定時期は、上記保守作業により交換された交換部品の設定寿命が到来する時期よりも近い時期に設定されていることを特徴とする保守支援システム。請求項3乃至5のいずれか1項に記載の保守支援システムにおいて、上記保守有効性判定時期の設定時期を入力する入力操作を受け付ける入力受付手段と、上記入力受付手段が受け付けた設定時期に保守有効性判定時期の設定を変更する判定時期設定変更手段とを有することを特徴とする保守支援システム。請求項1乃至6のいずれか1項に記載の保守支援システムにおいて、上記絞込有用特性値データは、上記保守対象物から一時に取得される1種類又は2種類以上の信号に基づいて上記データ記憶手段に記憶される特性値データであることを特徴とする保守支援システム。請求項1乃至6のいずれか1項に記載の保守支援システムにおいて、上記絞込有用特性値データは、所定期間内に上記保守対象物から取得される1種類又は2種類以上の信号の挙動を示す特性値データであることを特徴とする保守支援システム。請求項1乃至8のいずれか1項に記載の保守支援システムにおいて、上記データ記憶手段に記憶される特性値データに基づいて上記保守対象物の異常又は異常の予兆を検出する検出手段と、上記検出手段が異常又は異常の予兆を検出した場合、その検出結果を保守作業者へ連絡するための連絡処理を実行する連絡処理実行手段とを有し、上記絞込有用特性値データは、上記検出手段が上記保守対象物の異常又は異常の予兆を検出するために用いた特性値データであることを特徴とする保守支援システム。異常原因が解消されたかどうかが不確定のまま保守作業を切り上げた場合、その後に、その保守作業によって対処したはずの異常が発生することがある。この場合、その異常の連絡を受けたサービスマンは、その異常に対する保守作業をあらためて行うことになる。しかしながら、今回の保守作業を行うサービスマンが、前回の保守作業を把握していない場合には、前回の保守作業と同じ保守作業を実施してしまうおそれがある。この場合、無駄な保守作業を繰り返すことになり、サービスマンとユーザーの双方にとって不利益である。また、前回の保守作業によって対処したはずの異常と同じ異常の連絡を受けたサービスマンが、前回の保守作業を把握している場合であっても、前回の保守作業と今回発生した異常との関連性を判断することが困難な場合がある。そのため、前回の保守作業と今回発生した異常との関連性がないとサービスマンが判断して、前回の保守作業と同じ保守作業を実施し、その結果、無駄な保守作業を繰り返すおそれがある。本発明は、以上の背景に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、無駄な保守作業が繰り返される事態の発生を抑制することが可能な保守支援システムを提供することである。上記目的を達成するために、本発明は、保守作業者に対して保守対象物の保守に役立つ情報を提供して保守作業を支援する保守支援システムにおいて、データを記憶するデータ記憶手段と、上記保守対象物から取得される信号に基づいて上記データ記憶手段に記憶される特性値データであり、且つ、上記保守対象物に保守作業を行った場合に該保守作業が有効であったか否かを判断するのに有用な特性値データである絞込有用特性値データを、取得する特性値取得手段と、上記保守対象物に対して上記保守作業が行われたことを示す保守作業データを、該保守作業が行われた時期を示す実行時期データに関連付けて上記データ記憶手段に記憶させるデータ処理を実行する記憶処理実行手段と、上記保守作業の実施後における上記絞込有用特性値データに基づいて、該保守作業が有効であったか否かを判定する保守結果判定手段と、上記保守作業が有効でなかったと上記保守結果判定手段が判定した場合、上記保守作業が有効でなかった旨の保守結果判定情報を保守作業者へ報知するための報知処理を実行する報知処理実行手段とを有することを特徴とする。本発明においては、保守結果判定手段の判定結果に基づく前回の保守作業が有効でなかった旨の保守結果判定情報が保守作業者に報知されるので、この報知を受けた保守作業者に対し、前回の保守作業とは別内容の保守作業を実施させることができる。よって、前回の保守作業が有効でなかった場合に、前回の保守作業と同じ無駄な保守作業が繰り返し実施されることを抑制できる。以上、本発明によれば、無駄な保守作業が繰り返される事態の発生を抑制することができるという優れた効果が得られる。以下、本発明を、画像形成装置である電子写真方式の複写機以下、単に複写機というと、これの保守を支援する保守支援装置とを備える保守支援システムに適用した実施形態について説明する。まず、本実施形態に係る保守支援システムの複写機の一例について、その基本的な構成を説明する。図1は、本実施形態に係る保守支援システムにおける保守対象である複写機の一例を示す概略構成図である。この複写機は、プリンタ部100と給紙部200とからなる画像形成手段と、スキャナ部300と、原稿搬送部400とを備えている。スキャナ部300はプリンタ部100上に取り付けられ、そのスキャナ部300の上に原稿自動搬送装置ADFからなる原稿搬送部400が取り付けられている。スキャナ部300は、コンタクトガラス32上に載置された原稿の画像情報を読取センサ36で読み取り、読み取った画像情報を図示しない制御部に送る。制御部は、スキャナ部300から受け取った画像情報に基づき、プリンタ部100の露光装置21内に配設された図示しないレーザやLED等を制御してドラム状の4つの感光体40K,40Y,40M,40Cに向けてレーザ書き込み光Lを照射させる。この照射により、感光体40K,40Y,40M,40Cの表面には静電潜像が形成され、この潜像は所定の現像プロセスを経由してトナー像に現像される。なお、符号の後に付されたK,Y,M,Cという添字は、ブラック,イエロー,マゼンタ,シアン用の仕様であることを示している。プリンタ部100は、露光装置21の他、1次転写ローラ62K,Y,M,C、2次転写装置22、定着装置25、排紙装置、図示しないトナー供給装置、トナー供給装置等も備えている。給紙部200は、プリンタ部100の下方に配設された自動給紙部と、プリンタ部100の側面に配設された手差し部とを有している。そして、自動給紙部は、ペーパーバンク43内に多段に配設された2つの給紙カセット44、給紙カセットから記録体たる転写紙を繰り出す給紙ローラ42、繰り出した転写紙を分離して給紙路46に送り出す分離ローラ45等を有している。また、プリンタ部100の給紙路48に転写紙を搬送する搬送ローラ47等も有している。一方、手差し部は、手差しトレイ51、手差しトレイ51上の転写紙を手差し給紙路53に向けて一枚ずつ分離する分離ローラ52等を有している。プリンタ部100の給紙路48の末端付近には、レジストローラ対49が配設されている。このレジストローラ対49は、給紙カセット44や手差しトレイ51から送られてくる転写紙を受け入れた後、所定のタイミングで中間転写体たる中間転写ベルト10と2次転写装置22との間に形成される2次転写ニップに送る。操作者は、カラー画像のコピーをとるときに、原稿搬送部400の原稿台30上に原稿をセットする。あるいは、原稿搬送部400を開いてスキャナ部300のコンタクトガラス32上に原稿をセットした後、原稿搬送部400を閉じて原稿を押さえる。そして、図示しないスタートスイッチを押す。すると、原稿搬送部400に原稿がセットされている場合には原稿がコンタクトガラス32上に搬送された後に、コンタクトガラス32上に原稿がセットされている場合には直ちに、スキャナ部300が駆動を開始する。そして、第1走行体33及び第2走行体34が走行し、第1走行体33の光源から発せられる光が原稿面で反射した後、第2走行体34に向かう。更に、第2走行体34のミラーで反射してから結像レンズ35を経由して読取りセンサ36に至り、画像情報として読み取られる。このようにして画像情報が読み取られると、プリンタ部100は、図示しない駆動モータで支持ローラ14、15、16の1つを回転駆動させながら他の2つの支持ローラを従動回転させる。そして、これらローラに張架される中間転写ベルト10を無端移動させる。更に、上述のようなレーザ書き込みや、後述する現像プロセスを実施する。そして、感光体40K,40Y,40M,40Cを回転させながら、それらに、ブラック,イエロー,マゼンタ,シアンの単色画像を形成する。これらは、感光体40K,40Y,40M,40Cと、中間転写ベルト10とが当接するK,Y,M,C用の1次転写ニップで順次重ね合わせて静電転写されて4色重ね合わせトナー像になる。感光体40K、40Y、40M、40C上にトナー像を形成する。一方、給紙部200は、画像情報に応じたサイズの転写紙を給紙すべく、3つの給紙ローラのうちの何れか1つを作動させて、転写紙をプリンタ部100の給紙路48に導く。給紙路48内に進入した転写紙は、レジストローラ対49に挟み込まれて一旦停止した後、タイミングを合わせて、中間転写ベルト10と2次転写装置22の2次転写ローラ23との当接部である2次転写ニップに送り込まれる。すると、2次転写ニップにおいて、中間転写ベルト10上の4色重ね合わせトナー像と、転写紙とが同期して密着する。そして、ニップに形成されている転写用電界やニップ圧などの影響によって4色重ね合わせトナー像が転写紙上に2次転写され、紙の白色と相まってフルカラー画像となる。2次転写ニップを通過した転写紙は、2次転写装置22の搬送ベルト24の無端移動によって定着装置25に送り込まれる。そして、定着装置25の加圧ローラ27による加圧力と、加熱ベルトによる加熱との作用によってフルカラー画像が定着せしめられた後、排出ローラ56を経てプリンタ部100の側面に設けられた排紙トレイ57上に排出される。図2は、プリンタ部100を示す拡大構成図である。プリンタ部100は、ベルトユニット、各色のトナー像を形成する4つのプロセスユニット18K,18Y,18M,18C、2次転写装置22、ベルトクリーニング装置17、定着装置25等を備えている。ベルトユニットは、複数のローラに張架した中間転写ベルト10を、感光体40K,40Y,40M,40Cに当接させながら無端移動させる。感光体40K,40Y,40M,40Cと中間転写ベルト10とを当接させるK,Y,M,C用の1次転写ニップでは、1次転写ローラ62K,Y,M,Cによって中間転写ベルト10を裏面側から感光体40K,40Y,40M,40Cに向けて押圧している。これら1次転写ローラ62K,Y,M,Cには、それぞれ図示しない電源によって1次転写バイアスが印加されている。これにより、K,Y,M,C用の1次転写ニップには、感光体40K,40Y,40M,40C上のトナー像を中間転写ベルト10に向けて静電移動させる1次転写電界が形成されている。各1次転写ローラ62K,Y,M,Cの間には、中間転写ベルト10の裏面に接触する導電性ローラ74がそれぞれ配設されている。これら導電性ローラ74は、1次転写ローラ62K,Y,M,Cに印加される1次転写バイアスが、中間転写ベルト10の裏面側にある中抵抗の基層11を介して隣接するプロセスユニットに流れ込むことを阻止するものである。プロセスユニット18K,18Y,18M,18Cは、感光体40K,40Y,40M,40Cと、その他の幾つかの装置とを1つのユニットとして共通の支持体に支持するものであり、プリンタ部100に対して着脱可能になっている。ブラック用のプロセスユニット18Kを例にすると、これは、感光体40Kの他、感光体40K表面に形成された静電潜像をブラックトナー像に現像するための現像手段たる現像ユニット61Kを有している。また、1次転写ニップを通過した後の感光体40K表面に付着している転写残トナーをクリーニングする感光体クリーニング装置63Kも有している。また、クリーニング後の感光体40K表面を除電する図示しない除電装置や、除電後の感光体40K表面を一様帯電せしめる図示しない帯電装置なども有している。他色用のプロセスユニット18Y,18M,18Cも、取り扱うトナーの色が異なる他は、ほぼ同様の構成になっている。本複写機では、これら4つのプロセスユニット18K,18Y,18M,18Cを、中間転写ベルト10に対してその無端移動方向に沿って並べるように対向配設したいわゆるタンデム型の構成になっている。図3は、4つのプロセスユニット18K,18Y,18M,18Cからなるタンデム部20の一部を示す部分拡大図である。なお、4つのプロセスユニット18K,18Y,18M,18Cは、それぞれ使用するトナーの色が異なる他はほぼ同様の構成になっているので、同図においては各符号に付すK,Y,M,Cという添字を省略している。同図に示すように、プロセスユニット18は、感光体40の周りに、帯電手段としての帯電装置60、現像装置61、1次転写手段としての1次転写ローラ62、感光体クリーニング装置63、除電装置64等を備えている。感光体40としては、アルミニウム等の素管に、感光性を有する有機感光材を塗布し、感光層を形成したドラム状のものを用いている。但し、無端ベルト状のものを用いても良い。また、帯電装置60としては、帯電バイアスが印加される帯電ローラを感光体40に当接させながら回転させるものを用いている。感光体40に対して非接触で帯電処理を行うスコロトロンチャージャ等を用いてもよい。現像装置61は、磁性キャリアと非磁性トナーとを含有する二成分現像剤を用いて潜像を現像するようになっている。内部に収容している二成分現像剤を攪拌しながら搬送して現像スリーブ65に供給する攪拌部66と、現像スリーブ65に付着した二成分現像剤のうちのトナーを感光体40K,40Y,40M,40Cに転移させる現像部67とを有している。攪拌部66は、現像部67よりも低い位置に設けられており、互いに平行配設された2本のスクリュウ68、これらスクリュウ間に設けられた仕切り板、現像ケース70の底面に設けられたトナー濃度センサ71などを有している。現像部67は、現像ケース70の開口を通して感光体40に対向する現像スリーブ65、これの内部に回転不能に設けられたマグネットローラ72、現像スリーブ65に先端を接近させるドクタブレード73などを有している。ドクタブレード73と現像スリーブ65との間の最接近部における間隔は500[μm]程度に設定されている。現像スリーブ65は、非磁性の回転可能なスリーブ状の形状になっている。また、現像スリーブ65に連れ回らないようにないようされるマグネットローラ72は、例えば、ドクタブレード73の箇所から現像スリーブ65の回転方向にN1、S1、N2、S2、S3の5磁極を有している。これら磁極は、それぞれスリーブ上の二成分現像剤に対して回転方向の所定位置で磁力を作用させる。これにより、攪拌部66から送られてくる二成分現像剤を現像スリーブ65表面に引き寄せて担持させるとともに、スリーブ表面上で磁力線に沿った磁気ブラシを形成する。磁気ブラシは、現像スリーブ65の回転に伴ってドクタブレード73との対向位置を通過する際に適正な層厚に規制されてから、感光体40に対向する現像領域に搬送される。そして、現像スリーブ65に印加される現像バイアスと、感光体40の静電潜像との電位差によって静電潜像上に転移して現像に寄与する。更に、現像スリーブ65の回転に伴って再び現像部67内に戻り、マグネットローラ72の磁極間の反発磁界の影響によってスリーブ表面から離脱した後、攪拌部66に戻される。攪拌部66内では、トナー濃度センサ71による検知結果に基づいて、二成分現像剤に適量のトナーが補給される。なお、現像装置61として、二成分現像剤を用いるものの代わりに、磁性キャリアを含まない一成分現像剤を用いるものを採用してもよい。感光体クリーニング装置63としては、ポリウレタンゴム製のクリーニングブレード75を感光体40に押し当てる方式のものを用いているが、他の方式のものを用いてもよい。クリーニング性を高める目的で、本例では、外周面を感光体40に接触させる接触導電性のファーブラシ76を、図中矢印方向に回転自在に有するクリーニング装置63を採用している。そして、ファーブラシ76にバイアスを印加する金属製電界ローラ77を図中矢示方向に回転自在に設け、その電界ローラ77にスクレーパ78の先端を押し当てている。スクレーパ78によって電界ローラ77から除去されたトナーは、回収スクリュ79上に落下して回収される。かかる構成の感光体クリーニング装置63は、感光体40に対してカウンタ方向に回転するファーブラシ76で、感光体40上の残留トナーを除去する。ファーブラシ76に付着したトナーは、ファーブラシ76に対してカウンタ方向に接触して回転するバイアスを印加された電界ローラ77に取り除かれる。電界ローラ77に付着したトナーは、スクレーパ78でクリーニングされる。感光体クリーニング装置63で回収したトナーは、回収スクリュ79で感光体クリーニング装置63の片側に寄せられ、トナーリサイクル装置80で現像装置61へと戻されて再利用される。除電装置64は、除電ランプ等からなり、光を照射して感光体40の表面電位を除去する。このようにして除電された感光体40の表面は、帯電装置60によって一様帯電せしめられた後、光書込処理がなされる。ベルトユニットの図中下方には、2次転写装置22が設けられている。この2次転写装置22は、2つのローラ23間に、2次転写ベルト24を掛け渡して無端移動させている。2つのローラ23のうち、一方は図示しない電源によって2次転写バイアスが印加される2次転写ローラとなっており、ベルトユニットのローラ16との間に中間転写ベルト10と2次転写ベルト24とを挟み込んでいる。これにより、両ベルトが当接しながら当接部で互いに同方向に移動する2次転写ニップが形成されている。レジストローラ対49からこの2次転写ニップに送り込まれた転写紙には、中間転写ベルト10上の4色重ね合わせトナー像が2次転写電界やニップ圧の影響で一括2次転写されて、フルカラー画像が形成される。2次転写ニップを通過した転写紙は、中間転写ベルト10から離間して、2次転写ベルト24の表面に保持されながら、ベルトの無端移動に伴って定着装置25へと搬送される。なお、2次転写ローラに代えて、転写チャージャ等によって2次転写を行わせるようにしてもよい。2次転写ニップを通過した中間転写ベルト10の表面は、支持ローラ15による支持位置にさしかかる。ここでは、中間転写ベルト10が、おもて面ループ外面に当接するベルトクリーニング装置17と、裏面に当接する支持ローラ15との間に挟み込まれる。そして、ベルトクリーニング装置17により、おもて面に付着している転写残トナーが除去された後、K,Y,M,C用の1次転写ニップに順次進入して、次の4色トナー像が重ね合わされる。ベルトクリーニング装置17は、2つのファーブラシ90,91を有している。これらは、複数の起毛をその植毛方向に対してカウンタ方向で中間転写ベルト10に当接させながら回転することで、ベルト上の転写残トナーを機械的に掻き取る。加えて、図示しない電源によってクリーニングバイアスが印加されることで、掻き取った転写残トナーを静電的に引き寄せて回収する。ファーブラシ90,91に対しては、それぞれ金属ローラ92,93が接触しながら、順または逆方向に回転している。これら金属ローラ92,93のうち、中間転写ベルト10の回転方向上流側に位置する金属ローラ92には、電源94によってマイナス極性の電圧が印加されている。また、下流側に位置する金属ローラ93には、電源95によってプラス極性の電圧が印加される。そして、それらの金属ローラ92,93には、それぞれブレード96,97の先端が当接している。かかる構成では、中間転写ベルト10の図中矢印方向への無端移動に伴って、まず、上流側のファーブラシ90が中間転写ベルト10表面をクリーニングする。このとき、例えば金属ローラ92に-700[V]が印加されながら、ファーブラシ90に-400[V]が印加されると、まず、中間転写ベルト10上のプラス極性のトナーがファーブラシ90側に静電転移する。そして、ファーブラシ側に転移したトナーが更に電位差によってファーブラシ90から金属ローラ92に転移して、ブレード96によって掻き落とされる。このように、ファーブラシ90で中間転写ベルト10上のトナーが除去されるが、中間転写ベルト10上にはまだ多くのトナーが残っている。それらのトナーは、ファーブラシ90に印加されるマイナス極性のバイアスにより、マイナスに帯電される。次いで下流側のファーブラシ91を用いて今度はプラス極性のバイアスを印加してクリーニングを行うことにより、それらのトナーを除去することができる。除去したトナーは、電位差によりファーブラシ91から金属ローラ93に転移させ、ブレード97により掻き落とす。ブレード96、97で掻き落としたトナーは、不図示のタンクに回収される。ファーブラシ91でクリーニングされた後の中間転写ベルト10表面は、ほとんどのトナーが除去されているがまだ少しのトナーが残っている。これらの中間転写ベルト10上に残ったトナーは、上述したようにファーブラシ91に印加されるプラス極性のバイアスにより、プラス極性に帯電される。そして、1次転写位置で印加される転写電界によって感光体40K,40Y,40M,40C側に転写され、感光体クリーニング装置63で回収される。レジストローラ対49は一般的には接地されて使用されることが多いが、転写紙Pの紙粉除去のためにバイアスを印加することも可能である。2次転写装置22および定着装置25の下には、上述したタンデム部20と平行に延びるような、転写紙反転装置28図1参照が設けられている。これにより、片面に対する画像定着処理を終えた転写紙が、切換爪で転写紙の進路を転写紙反転装置側に切り換えられ、そこで反転されて再び2次転写ニップに進入する。そして、もう片面にも画像の2次転写処理と定着処理とが施された後、排紙トレイ上に排紙される。以上の構成の複写機においては、各プロセスユニット18K,18Y,18M,18C、2次転写装置22、露光装置21等により、記録体たる転写紙に画像を形成する画像形成手段が構成されている。この複写機の部品の一部は、複写機に異常が発生した場合に、少なくとも異常発生直前の挙動をみることで、複写機に搭載されている種々の部品のうち、どの部品がその異常に関与しているのかを、いくつかの部品にまで絞り込むのに有用な特性値を、定期的に取得する特性値取得手段として機能している。この特性値取得手段は、図4に示される制御部1、各種センサ2、操作表示部3などから構成されるものである。制御部1は、複写機全体の制御を司る制御手段であり、制御プログラムを記憶しているデータ記憶手段たるROM1c、演算データや制御パラメータ等を記憶するデータ記憶手段たるRAM1b、演算手段たるCPU1a、データ記憶手段たる不揮発性RAM1d等を有している。操作表示部3は、文字情報等を表示する液晶ディスプレイ等から構成される表示部3aや、テンキー等などによって操作者から入力情報を受け付けて制御部1に送る操作部3bなどを有している。制御部1等からなる特性値取得手段は、感光体帯電電位などの複数の特性値を取得する。特性値としては、センシング情報、制御パラメータ情報、入力情報、画像読取情報などが挙げられる。以下、これらの情報について詳述する。aセンシング情報センシング情報としては、駆動関係、記録媒体の各種特性、現像剤特性、感光体特性、電子写真の各種プロセス状態、環境条件、記録物の各種特性などが取得する対象として考えられる。これらのセンシング情報の概要を説明すると、以下のようになる。a-1駆動の情報感光体ドラムの回転速度をエンコーダーで検出したり、駆動モータの電流値を読み取ったり、駆動モータの温度を読み取る。同様にして、定着ローラ、紙搬送ローラ、駆動ローラなどの円筒状またはベルト状の回転する部品の駆動状態を検出する。駆動により発生する音を装置内部または外部に設置されたマイクロフォンで検出する。a-2紙搬送の状態透過型または反射型の光センサ、あるいは接触タイプのセンサにより、搬送された紙の先端や後端の位置を読み取ったり、紙詰まりが発生したことを検出したり、紙の先端や後端の通過タイミングのずれ、送り方向と垂直な方向の変動を読み取ったりする。同様に、複数のセンサ間の検出タイミングにより、紙の移動速度を求める。給紙時の給紙ローラと紙とのスリップを、ローラの回転数計測値と紙の移動量との比較で求める。a-3紙などの記録媒体の各種特性この情報は、画質やシート搬送の安定性に大きく影響する。この紙種の情報取得には以下のような方法がある。紙の厚みは、紙を二つのローラで挟み、ローラの相対的な位置変位を光学センサ等で検知したり、紙が進入してくることによって押し上げられる部材の移動量と同等の変位量を検知したりすることによって求める。紙の表面粗さは、転写前の紙の表面にガイド等を接触させ、その接触によって生じる振動や摺動音等を検知する。紙の光沢は、規定された入射角で規定の開き角の光束を入射し、鏡面反射方向に反射する規定の開き角の光束をセンサで測定する。紙の剛性は、押圧された紙の変形量湾曲量を検知することにより求める。再生紙か否かの判断は、紙に紫外線を照射してその透過率を検出して行う。裏紙か否かの判断は、LEDアレイ等の線状光源から光を照射し、転写面から反射した光をCCD等の固体撮像素子で検出して行う。OHP用のシートか否かは、用紙に光を照射し、透過光と角度の異なる正反射光を検出して判断する。紙に含まれている水分量は、赤外線またはμ波の光の吸収を測定することにより求める。カール量は光センサ、接触センサなどで検出する。紙の電気抵抗は、一対の電極給紙ローラなどを記録紙と接触させて直接測定したり、紙転写後の感光体や中間転写体の表面電位を測定して、その値から記録紙の抵抗値を推定する。a-4現像剤特性現像剤トナーやキャリアの装置内での特性は、電子写真プロセスの機能の根幹に影響するものである。そのため、システムの動作や出力にとって重要な因子となる。現像剤の情報を得ることは極めて重要である。この現像剤特性としては、例えば次のような項目が挙げられる。トナーについては、帯電量およびその分布、流動性、凝集度、嵩密度、電気抵抗、外添剤量、消費量または残量、流動性、トナー濃度トナーとキャリアの混合比を挙げることができる。キャリアについては、磁気特性、コート膜厚、スペント量などを挙げることができる。これらの情報を画像形成装置の中で単独で検出することは通常困難である。そこで、現像剤の総合的な特性として検出すると良い。この現像剤の総合的な特性は、例えば次のように測定することができる。感光体上にテスト用潜像を形成し、予め決められた現像条件で現像して、形成されたトナー像の反射濃度光反射率を測定する。現像装置中に一対の電極を設け、印加電圧と電流の関係抵抗、誘電率などを測定する。現像装置中にコイルを設け、電圧電流特性インダクタンスを測定する。現像装置中にレベルセンサを設けて、現像剤容量を検出する。レベルセンサは光学式、静電容量式などがある。a-5感光体特性感光体特性も現像剤特性と同じく、電子写真プロセスの機能と密接に関わる。この感光体特性の情報としては、感光体の膜厚、表面特性摩擦係数、凹凸、一様帯電電位、表面エネルギー、散乱光、温度、色、表面位置フレ、線速度、電位減衰速度、電気抵抗、静電容量、表面水分量などが挙げられる。このうち、画像形成装置の中では、次のような情報を検出できる。膜厚変化に伴う静電容量の変化を、帯電部材から感光体に流れる電流を検知し、同時に帯電部材への印加電圧と予め設定された感光体の誘電厚みに対する電圧電流特性と照合することにより、膜厚を求める。一様帯電電位や温度は従来周知のセンサで求めることができる。線速度は感光体回転軸に取り付けられたエンコーダーなどで検出される。感光体表面からの散乱光は光センサで検出される。a-6電子写真プロセス状態電子写真方式によるトナー像形成は、周知のように、感光体の均一帯電、レーザー光などによる潜像形成像露光、電荷を持ったトナー着色粒子による現像、転写材へのトナー像の転写カラーの場合は中間転写体または最終転写材である記録媒体での重ね合わせ、または現像時に感光体への重ね現像を行う。、記録媒体へのトナー像の定着という順序で行われる。これらの各段階での様々な情報は、画像その他のシステムの出力に大きく影響を与える。これらを取得することがシステムの安定を評価する上で重要となる。この電子写真プロセス状態の情報取得の具体例としては、次のようなものが挙げられる。帯電電位、露光部電位は従来公知の表面電位センサにより検出される。非接触帯電における帯電部材と感光体とのギャップは、ギャップを通過させた光の量を測定することにより検知する。帯電による電磁波は広帯域アンテナにより捉える。そのほか、帯電による発生音、露光強度、露光光波長なども取得する。また、トナー像の様々な状態を取得すること方法としては、次のようなものが挙げられる。パイルハイトトナー像の高さを、変位センサで縦方向から奥行きを、平行光のリニアセンサで横方向から遮光長を計測して求める。トナー帯電量を、ベタ部の静電潜像の電位、その潜像が現像された状態での電位を測定する電位センサにより測定し、同じ箇所の反射濃度センサから換算した付着量との比により求める。ドット揺らぎまたはチリを、ドットパターン画像を感光体上においては赤外光のエリアセンサ、中間転写体上においては各色に応じた波長のエリアセンサで検知し、適当な処理をすることにより求める。オフセット量定着後を、記録紙上と定着ローラ上の対応する場所をそれぞれ光学センサで読み取って、両者比較することにより求める。転写工程後PD上,ベルト上に光学センサを設置し,特定パターンの転写後の転写残パターンからの反射光量で転写残量を判断する。重ね合わせ時の色ムラを定着後の記録紙上を検知するフルカラーセンサで検知する。a-7形成されたトナー像の特性画像濃度、色は光学的に検知する。反射光、透過光のいずれでもよい。色に応じて投光波長を選択すればよい。濃度及び単色情報を得るには感光体上または中間転写体上でよいが、色ムラなど,色のコンビネーションを測るには紙上の必要がある。階調性は、階調レベルごとに感光体上に形成されたトナー像または転写体に転写されたトナー像の反射濃度を光学センサにより検出する。鮮鋭性は、スポット径の小さい単眼センサ、若しくは高解像度のラインセンサを用いて、ライン繰り返しパターンを現像または転写した画像を読み取ることにより求める。粒状性ざらつき感は、鮮鋭性の検出と同じ方法により、ハーフトーン画像を読み取り、ノイズ成分を算出することにより求める。レジストスキューは、レジスト後の主走査方向両端に光学センサを設け、レジストローラONタイミングと両センサの検知タイミングとの差異から求める。色ずれは、中間転写体または記録紙上の重ね合わせ画像のエッジ部を、単眼の小径スポットセンサ若しくは高解像度ラインセンサで検知する。バンディング送り方向の濃度むらは、記録紙上で小径スポットセンサ若しくは高解像度ラインセンサにより副走査方向の濃度ムラを測定し、特定周波数の信号量を計測する。光沢度むらは、均一画像が形成された記録紙を正反射式光学センサで検知するように設ける。かぶりは、感光体上、中間転写体上、または記録紙上において、比較的広範囲の領域を検知する光学センサで画像背景部を読み取る方法、または高解像度のエリアセンサで背景部のエリアごと画像情報を取得し、その画像に含まれるトナー粒子数を数えるという方法がある。a-8画像形成装置のプリント物の物理的な特性像流れや画像かすれなどは、感光体上、中間転写体、あるいは記録紙上でトナー像をエリアセンサにより検知し、取得した画像情報を画像処理して判定する。トナーチリ汚れは記録紙上の画像を高解像度ラインセンサまたはエリアセンサで取り込み、パターン部の周辺に散っているトナー量を算定することにより求める。後端白抜け、ベタクロス白抜けは、感光体上、中間転写体、あるいは記録紙上で高解像度ラインセンサにより検知する。記録紙のカール、波打ち、折れは、変位センサで検出する。折れの検出のためには記録紙の両端部分に近い所にセンサを設置することが有効である。コバ面の汚れやキズは、排紙トレイに縦に設けたエリアセンサにより,ある程度排紙が溜まった時のコバ面をエリアセンサで撮影,解析する。a-9環境状態温度検出には、異種金属どうし或いは金属と半導体どうしを接合した接点に発生する熱起電力を信号として取り出す熱電対方式、金属或いは半導体の抵抗率が温度によって変化することを利用した抵抗率変化素子、また、或る種の結晶では温度が上昇したことにより結晶内の電荷の配置に偏りが生じ表面に電位発生する焦電型素子、更には、温度による磁気特性の変化を検出する熱磁気効果素子などを採用することができる。湿度検出には、H2O或いはOH基の光吸収を測定する光学的測定法、水蒸気の吸着による材料の電気抵抗値変化を測定する湿度センサ等がある。各種ガスは、基本的にはガスの吸着に伴う、酸化物半導体の電気抵抗の変化を測定することにより検出する。気流方向、流速、ガス種の検出には、光学的測定法等があるが、システムへの搭載を考慮するとより小型にできるエアブリッジ型フローセンサが特に有用である。気圧、圧力の検出には、感圧材料を使用する、メンブレンの機械的変位を測定する等の方法がある。振動の検出にも同様に方法が用いられる。b制御パラメータ情報画像形成装置の動作は制御部によって決定されるため、制御部の入出力パラメータを直接利用することが有効である。b-1画像形成パラメータ画像形成のために制御部が演算処理により出力する直接的なパラメータでは、例えば、制御部によるプロセス条件の設定値で、帯電電位、現像バイアス値、定着温度設定値などがある。同じく、中間調処理やカラー補正などの各種画像処理パラメータの設定値、制御部が装置の動作のために設定する各種のパラメータで、例えば紙搬送のタイミング、画像形成前の準備モードの実行時間などもある。b-2ユーザー操作履歴ユーザー操作履歴の情報としては、色数、枚数、画質指示など、ユーザーにより選択された各種操作の頻度、ユーザーが選択した用紙サイズの頻度などが挙げられる。b-3消費電力消費電力の情報としては、全期間または特定期間単位1日、1週間、1ヶ月などの総合消費電力あるいはその分布、変化量微分、累積値積分などが挙げられる。b-4消耗品消費情報消耗品消費情報としては、全期間または特定期間単位1日、1週間、1ヶ月などのトナー、感光体、紙の使用量あるいはその分布、変化量微分、累積値積分などが挙げられる。b-5異常発生情報異常発生情報としては、全期間または特定期間単位1日、1週間、1ヶ月などの異常発生種類別の頻度あるいはその分布、変化量微分、累積値積分などが挙げられる。b-6累積動作時間情報制御部1は、プロセスユニット、中間転写ベルト10、各種ローラ、ベルトクリーニング装置17、定着装置25などの各種部品それぞれについて、累積動作時間を計測して不揮発性RAM1d内に記憶している。なお、各色のプロセスユニット18K,18Y,18M,18Cは、プロセスユニットの状態で複写機本体に対して着脱するようになっているが、複写機本体から取り外した状態で、現像ユニットと、帯電装置と、それ以外の部位を保持する感光体ユニットとに分解することができる。部品の交換については、プロセスユニット全体ではなく、現像ユニット、帯電装置、感光体ユニットの形態で交換することができる。このため、累積動作時間については、プロセスユニット全体としてではなく、現像ユニットと帯電装置と感光体ユニットとをそれぞれ別々に計測している。また、累積動作時間としては、累積プリント枚数をカウントしている。プリント1枚分の動作を行う毎に、累積プリント枚数のカウント値を1ずつカウントアップしている。c入力画像情報ホストコンピュータから直接データとして送られる画像情報、あるいは原稿画像からスキャナーで読み取って画像処理をした後に得られる画像情報から、以下のような情報を取得することができる。着色画素累積数はGRB信号別の画像データを画素ごとにカウントすることにより求められる。例えば特許第2621879号公報に記載されているような方法でオリジナル画像を文字、網点、写真、背景に分離し、文字部、ハーフトーン部などの比率を求めることができる。同様にして色文字の比率も求めることができる。着色画素の累積値を主走査方向で区切った領域別にカウントすることにより、主走査方向のトナー消費分布が求められる。画像サイズは制御部が発生する画像サイズ信号または画像データでの着色画素の分布により求められる。文字の種類大きさ、フォントは文字の属性データから求められる。次に、複写機からの特性値の具体的取得法について説明する。1温度本複写機は、温度の情報を取得する温度センサとして、原理及び構造が簡単でしかも超小型にできる抵抗変化素子を用いるものを備えている。2湿度小型にできる湿度センサが有用である。基本原理は感湿性セラミックスに水蒸気が吸着すると、吸着水によりイオン伝導が増加しセラミックスの電気抵抗が低下することによる。感湿性セラミックスの材料は多孔質材料であり、一般的にはアルミナ系、アパタイト系、ZrO2-MgO系などが使用される。3振動振動センサは、基本的には気圧及び圧力を測定するセンサと同じであり、システムへの搭載を考慮すると超小型にできるシリコン利用のセンサが特に有用である。薄いシリコンのダイアフラム上に作製した振動子の運動を、振動子と対向して設けられた対向電極間との容量変化を計測する、或いはSiダイアフラム自体のピエゾ抵抗効果を利用して計測することができる。4トナー濃度4色分色ごとにトナー濃度を検出する。トナー濃度センサとしては公知の方式のものを用いることができる。例えば、特開平6-289717号公報に記載されているような現像装置中の現像剤の透磁率の変化を測定するセンシングシステムにより、トナー濃度を検出することができる。5感光体一様帯電電位4色分各色用の感光体40K,40Y,40M,40Cについて、それぞれ一様帯電電位を検出する。物体の表面電位を検知する公知の表面電位センサを用いることができる。6感光体露光後電位4色分光書込後の感光体40K,40Y,40M,40Cの表面電位を、5と同様にして検出する。7着色面積率4色分入力画像情報から、着色しようとする画素の累計値と全画素の累計値の比から着色面積率を色ごとに求め、これを利用する。8現像トナー量4色分感光体40K,40Y,40M,40C上で現像された各色トナー像における単位面積あたりのトナー付着量を、反射型フォトセンサによる光反射率に基づいて求める。反射型フォトセンサは対象物にLED光を照射し、反射光を受光素子で検出するものである。トナー付着量と光反射率とには相関関係が成立するため、光反射率に基づいてトナー付着量を求めることができる。9紙先端位置の傾き給紙部200の給紙ローラから2次転写ニップに至る給紙経路のどこかに、転写紙をその搬送方向に直交する方向の両端で検知する光センサ対を設置し、搬送されてくる転写紙の先端付近の両端を検出する。両光センサについて、給紙ローラの駆動信号の発信時を基準として、通過までの時間を計測し、時間のズレに基づいて送り方向に対する転写紙の傾きを求める。10排紙タイミング排出ローラ対56を通過後の転写紙を光センサで検出する。この場合も給紙ローラの駆動信号の発信時を基準として計測する。11感光体総電流4色分感光体40K,40Y,40M,40Cからアースに流れ出る電流を検出する。感光体の基板と接地端子との間に、電流測定手段を設けることで、かかる電流を検出することができる。12感光体駆動電力4色分感光体の駆動源モータが駆動中に費やす駆動電力電流×電圧を電流計や電圧計などによって検出する。制御部1は、以上のような各種の特性値を定期的にサンプリングして不揮発性RAM1dに記憶する。次に、本実施形態に係る保守支援システムの特徴的な構成について説明する。図5は、本実施形態に係る保守支援システムにおける各種機器の接続状態を示す接続図である。同図において、本保守支援システムは、互いに異なるユーザーのもとにおかれた複数の複写機を含んでおり、これら複写機は電話回線を介して後述するデータ受信用コンピュータ510に接続されている。各複写機はそれぞれ、制御部、各種センサ、操作表示部などから構成される特性値取得手段を有している。本実施形態に係る保守支援システムにおける各機器のうち、特性値取得手段、及びデータ記憶手段たる不揮発性RAMは、それぞれユーザーのもとに設置された複写機の内部に設けられている。これに対し、データ受信用コンピュータ510、保守支援用サーバー511、及び保守情報管理用コンピュータ512は、保守管理サービスを請け負う業者の遠隔監視施設に設置されている。データ受信用コンピュータ510、保守支援用サーバー511、及び保守情報管理用コンピュータ512は、それぞれ公知のコンピュータ装置からなり、LANによって互いに接続されて相互にデータ通信を行うことができる。本実施形態に係る保守支援システムは、各複写機それぞれに搭載されているデータ記憶手段たる不揮発性RAM内の各特性値データを、通信回線たる電話回線を介して受信する受信手段を備えている。この受信手段は、各複写機それぞれに搭載されているモデムや、後述するデータ受信用コンピュータ510に搭載されているモデムなどから構成されている。データ受信用コンピュータ510は、1日1回、所定の時間帯に、各ユーザーのそれぞれの複写機に電話回線を介してアクセスする。そして、それぞれの複写機の不揮発性RAMに記憶されている1日分の各種の特性値データを受信し、ユーザー毎に区分けして自らのハードディスク管理用データ記憶手段に記憶する。各ユーザーの複写機内において、特性値データは、サンプリング日時を関連付けた形式で記憶される。例えば、感光体帯電電位であれば、-650、2010/01/01/12:53という形式で記憶される。また、各種の特性値データはそれぞれ、プリント千枚毎にサンプリングされる。よって、1つの特性値は、プリント千枚毎の値に対応している。サービスマン保守作業者は、予め決められた定期保守タイミング複写機のプリント枚数が規定枚数に達したタイミング、前回の保守作業から規定期間経過したタイミングなど、あるいは、後述する異常予測アラームの報知を受けたり複写機の異常の連絡を受けたりした緊急保守タイミングで、該当する複写機の保守作業を行う。そして、ユーザーのもとで保守作業を行ったサービスマンは、保守作業の内容を遠隔監視施設のオペレーターに報告する。遠隔監視施設に配設されている保守情報管理用コンピュータ512には、ユーザー毎に区分けしたデータ管理を行うことが可能な保守管理用データベースがインストールされている。サービスマンから報告を受けたオペレーターは、サービスマンが行った保守作業の内容を、保守管理用データベースにおける該当するユーザー該当する複写機に対応づけて入力する。保守支援用サーバー511は、データ受信用コンピュータ510のハードディスクに記憶されている特性値データと、保守情報管理用コンピュータ512の保守管理用データベースに入力されている保守作業データとに基づいて、保守作業に役立つ情報をサービスマンへ提供して保守作業を支援するための各種の保守作業支援処理を行う。本実施形態の保守作業支援処理は、主に、異常予測処理と保守有効性判定処理である。まず、保守支援用サーバー511で実行される異常予測処理について説明する。図6は、異常予測処理の流れを示すフローチャートである。保守支援用サーバー511は、複写機ごとに、データ受信用コンピュータ510から特性値データを受信したらS1、まず、物理量算出手段により、受信したデータから物理量データを算出するS2。物理量算出手段は、保守支援用サーバー511を構成するCPU等の演算装置が物理量算出プログラムを実行することにより実現される。ここでいう物理量データとは、保守対象物である複写機の内部で生成される各種データ種類ごとのデータを意味し、複写機の内部で生成されるデータそのものであってもよいし、同一種類の1個又は2個以上のデータを加工したものであってもよい。例えば、複写機の内部で生成される帯電電位データVdHomeを例に挙げて説明すると、この帯電電位データVdHomeのそのものを物理量データとして取り扱っても良いし、所定期間内における帯電電位データVdHomeの最大値maxと最小値minとを用いて下記の式1より求めた帯電電位データVdHomeの経時変動データVdExpndを物理量データとして取り扱っても良い。なお、下記の式1中のVdHome.max.refは、基準となる帯電電位データVdHomeの最大値maxであり、VdHome.min.refは、基準となる帯電電位データVdHomeの最小値minである。VdExpnd=VdHome.max-VdHome.min-VdHome.max.ref-VdHome.min.ref1このようにして物理量データを算出したら、次に、特徴量算出手段により特徴量データを算出するS3。特徴量算出手段は、保守支援用サーバー511を構成するCPU等の演算装置が特徴量算出プログラムを実行することにより実現される。この特徴量データは、異常の予測に有用な物理量データの特徴的な挙動を示す指標値である。例えば、所定期間内に取得される複数の帯電電位データVdHomeのばらつきが大きくなると、近い将来に帯電装置の異常が発生する可能性が高まることが判明している。よって、所定期間内における複数の帯電電位データVdHomeのばらつき、詳しくは、当該複数の帯電電位データVdHomeにおける分散や標準偏差は、特徴量データとして取り扱うことができる。具体的には、特徴量算出手段は、帯電電位データVdHomeを取得したら、これを含む直近の16個の帯電電位データVdHomeをデータ記憶手段から抽出し、これらの標準偏差を求め、この結果を特徴量データとしてデータ記憶手段に記憶する。なお、特徴量データは、所定期間内における複数個の物理量データあるいは特性値データのばらつきに限らず、異常の予測に有用な物理量データの特徴的な挙動を示す指標値であれば、平均値、最大値、信号変化の回帰値など、様々な計算式から算出される特徴量データを用いることができる。このようにして特徴量データを算出したら、次に、異常予測判定データ算出手段により、算出した特徴量データから以下F値データという。を算出するS4。異常予測判定データ算出手段は、保守支援用サーバー511を構成するCPU等の演算装置がF値算出プログラムを実行することにより実現される。一般に、複写機で発生する近い将来の異常は、単一種類の特徴量データだけから高精度に予測することは難しい。そのため、本実施形態では、複数種類の特徴量データから、異常予測アラームを報知するか否かの指標値である異常予測判定データF値データを算出し、このF値データに基づいて異常予測アラームを報知するか否かを判定する。近い将来に異常が発生することの予兆は、正常な状態では安定していた信号が様々な形ではあるが特異で不安定な挙動を示したことを検出することによって捉えることができる。F値データの算出にあたっては、この視点に立って適切な複数種類の特徴量データを抽出し、抽出した複数種類の特徴量データからF値データを算出する。以下、F値データの算出処理の一例について説明する。異常予測判定データ算出手段は、まず、F値算出に用いる複数種類の特徴量データの個々の傾向を判別する処理を行う。本実施形態の傾向判別処理は、特徴量データの種類ごとに、例えば、特徴量データと判別基準値bとを比較して、特徴量データが判別基準値b未満である場合には異常傾向が無いとして0を出力し、特徴量データが判別基準値b以上である場合には異常傾向が有るとして1を出力する2値化処理を行う。その後、各種特徴量データについて行った傾向判別処理の結果に対し、重み付き多数決演算を行う。すなわち、特徴量データの種類ごとに割り当てられた重みαに対し、その傾向判別処理の結果が1異常傾向有りである場合にはマイナス-を与え、その傾向判別処理の結果が0異常傾向無しである場合にはプラスを与えて加算する。本実施形態では、この重み付き多数決演算により算出される値をF値とする。このようにしてF値データを算出したら、次に、異常予測判定手段により、算出したF値データが異常予測アラームの報知条件を満たすか否かを判断する。本実施形態においては、F値データがゼロ以下の値である場合に異常予測アラームの報知条件を満たすものと判断するS5。異常予測判定手段は、保守支援用サーバー511を構成するCPU等の演算装置が異常予測判定プログラムを実行することにより実現される。本実施形態で用いる上述した判定基準値b及び重みαは、一般にブースティング法と呼ばれる教師付き学習アルゴリズムを用いて作成できる。ブースティング法は、例えば数理科学No.489,MARCH2004統計的パターン識別の情報幾何に説明があり、公知である。概要を説明すると、まず、正常な状態であると予め分かっている状態データと、異常予兆状態にあると分かっている状態データとを用意する。後者の状態データは、例えば、装置の耐久試験などを行うときに状態データログを取り、異常事例に出会ったときに、その異常の前に予兆状態があった期間異常予兆期間を推定し、その異常予兆期間内の状態データを活用する。そして、異常予兆期間の状態データに対してマイナス値のラベルを与え、それ以外の状態データ正常なデータに対してはプラス値のラベルを与える。その後、ブースティングによる100回の繰り返し学習を行うことにより、判定基準値群b1~b100と重み群α1~α100が出力され、これらから判定基準値b及び重みαを決定する。F値データがゼロ以下でない場合S5のNo、当該複写機については異常の予兆が見受けられないので、そのまま処理を終了する。一方、F値データがゼロ以下である場合S5のYes、当該複写機について異常の予兆が示されている。この場合、該当する複写機を担当するサービスマンの端末装置に向けて異常予測アラームを発報するS8。その結果、端末装置から異常予測アラームが報知され、これを受けたサービスマンは、端末装置を用いて、当該異常予測アラームに対応した複写機、異常予測の内容などの情報を取得し、その情報に基づいて複写機の保守作業を行う。このようにして異常予測アラームを受けてその異常予測に係る異常原因に対処する保守作業を行った後、2~3日してから、再び当該F値データがゼロ以下の値を示すケースがある。例えば、ブラック用感光体40Kの異常に関わる異常予測アラームを受けてブラック用感光体40Kを交換する保守作業を行った後、しばらくしてから、再びブラック用感光体40Kの異常に関わる異常予測アラームが発報される場合がある。このとき、ブラック用感光体40Kを交換した前回の保守作業の実施時から当該異常予測アラームが再び発報されるまでの経過期間がブラック用感光体40Kの一般的な寿命と比較して十分に短い場合、前回の保守作業の契機となった異常予測アラームに係る異常の原因がブラック用感光体の劣化であったとは考えにくい。したがって、真の異常原因は別に存在する可能性が高い。具体例を挙げて説明すると、ブラック用帯電装置60Kが多量の硝酸化合物などの放電生成物で汚れていると、その放電生成物がブラック用帯電装置60Kからブラック用感光体40Kの表面に付着してブラック用感光体40Kの帯電電位が不安定になる。その結果、ブラック用感光体40Kの異常予測アラームが発せられることになる。この異常予測アラームを受けてブラック用感光体40Kを新品に交換する保守作業を行うと、ブラック用感光体40Kの表面は放電生成物で汚れていない状態に戻るので、ブラック用感光体40Kの帯電電位は一時的に安定化する。ところが、ブラック用帯電装置60Kは多量の放電生成物で汚れたままであるため、交換後のブラック用感光体40Kの表面はすぐに放電生成物によって汚染されてしまう。その結果、ブラック用感光体40Kの交換を行った保守作業後、しばらくすると、再び帯電電位が不安定になり、再度、ブラック用感光体40Kの異常予測アラームが発せられることになる。この異常予測アラームを受けたサービスマンが、前回の保守作業でブラック感光体40Kを交換したことを把握していない場合には、再び、ブラック用感光体40Kを新品に交換するだけの保守作業を行ってしまい、真の異常原因であるブラック帯電装置60Kの異常については何ら対処しないまま保守作業を終えてしまう。この場合、しばらくすると、再びブラック用感光体40Kの異常予測アラームが発せられることになり、不適切な保守作業を繰り返すことになり、いつまで経っても真の異常原因を解消できない。また、異常予測アラームを受けたサービスマンが、前回の保守作業でブラック感光体40Kを交換したことを把握している場合でも、前回の保守作業が不適切であったことが今回の異常予測アラームと関連しているのか否かを、個々のサービスマンが独自に適切な判断を下すのは非常に困難である。本実施形態の保守支援システムにおける保守支援用サーバー511は、前回の保守作業が異常原因の解消に有効であったか否かを判定する保守結果判定手段を備えている。この保守結果判定手段は、保守支援用サーバー511を構成するCPU等の演算装置が保守有効性判定プログラムを実行することにより実現される。本実施形態における保守結果判定手段が行う保守有効性判定処理では、前回の保守作業の実施後における上記F値データ前回の保守作業の契機となった異常予測アラームの報知条件に用いられたF値データを絞込有用特性値データとして用い、前回の保守作業の有効性を判定する。ここで、保守有効性判定処理に用いる前回の保守作業の実施後におけるF値データが前回の保守作業の実施時期から遠ければ遠いデータであるほど、前回の保守作業の有効性判定の精度が落ちる。これは、前回の保守作業の実施時からの経過時間が長くなるほど、真の異常原因に係る部品とは異なる他の部品についての状態変化が進み、F値データに当該他の部品による異常原因が影響する可能性が高くなるからである。そこで、本実施形態では、前回の保守作業の有効性判定に用いるF値データは、前回の保守作業の実施後から所定の保守有効性判定時期までの期間保守有効性判定期間Ts内に取得されたデータに限定している。この保守有効性判定時期は、前回の保守作業で交換された部品ブラック用感光体40Kの最低寿命が到来する時期よりも近い時期に設定するのが好ましい。例えば、ブラック用感光体40Kの設定寿命の2割に相当する時間が経過する時期を保守有効性判定時期として設定する。本実施形態においては、F値データがゼロ以下である場合S5のYes、異常予測アラームを発報する前に、まず、当該F値データに係る異常予測アラームを受けて行った前回の保守作業の実施時からの経過期間Tを算出するS6。その後、この経過期間Tが上述したように設定される保守有効性判定期間Ts内であるか否かを判断するS7。そして、経過期間Tが保守有効性判定期間Tsを超えていると判断された場合にはS7のNo、異常予測アラームを発するがS8、経過期間Tが保守有効性判定期間Ts内であると判断された場合にはS7のYes、異常予測アラームではなく、保守失敗通知を、該当する複写機を担当するサービスマンの端末装置に向けて発報するS9。その結果、端末装置から保守失敗通知が報知され、これを受けたサービスマンは、ユーザーのもとへ行って、該当する複写機の保守作業を行う。この保守作業を行う際、サービスマンは、前回の保守作業が不適切であったことを把握しているので、端末装置を用いて、前回の保守作業の内容ブラック用感光体40Kの交換を取得し、その情報に基づいて今回の保守作業では、ブラック用感光体40Kの劣化ではなく、別の異常原因に対応する処置を行う。ブラック用感光体40Kの異常に関わる異常予測アラームに基づく前回の保守作業が不適切であった原因としては、以下のようなものが挙げられる。第1の原因としては、前回の保守作業において、当該異常予測アラームに基づいて交換すべき部品とは異なる部品を交換してしまった場合である。例えば、本来はブラック用感光体40Kを交換すべきところ、イエロー用感光体40Yを交換してしまった場合である。この場合でも、前回の保守作業時にイエロー用感光体40Yの交換とともに画像形成装置内の清掃等のメンテナンス作業を行った場合、前回の保守作業実施後しばらくの間はブラック用感光体40Kの異常に関わる異常予測アラームが出ないことがある。第2の原因としては、上述したように、真の異常原因がブラック用感光体40Kの劣化ではなく、帯電装置60Kの異常であった場合である。よって、保守失敗通知としては、例えば、サービスマンの端末装置の表示部に前回の保守は失敗しました。異常予測対象部品はきちんと交換されていますか。異常予測対象部品がきちんと交換されている場合、異常予測対象部品の周囲に配置されている部品に劣化している部品はありませんか。という内容を通知するのがよい。図7は、前回の保守作業が不適切であった場合のF値の推移の一例を示すグラフである。このグラフは、横軸に印刷枚数をとり、縦軸にF値をとっており、1000枚毎に1点プロットされている。F値データがゼロ以下の値を示すと、上述したように異常予測アラーム又は保守失敗通知が発せられる。前回の保守作業以前においては、印刷枚数が増えるにつれてF値が徐々にゼロに近づき、ついにはF値データがゼロ以下を示すようになる。これにより故障予測アラームが発せられると、その故障予測アラームを受けてサービスマンがブラック用感光体40Kの交換を行う保守作業前回の保守作業を行う。ここで、異常予測アラーム又は保守失敗通知を発するかどうかの判定に用いるF値は、保守作業によりリセットされ、保守作業後のある一定期間T0の特性値データを収集しないと新たにF値を算出できない。そのため、図7のグラフに示すように、前回の保守作業後の一定期間T0は、F値がプロットされていない。そして、前回の保守作業後一定期間T0が経過してF値の算出が可能になったとき、前回の保守作業が不適切であると、当該F値はすぐにゼロ以下の値を示すものとなる。前回の保守作業後におけるF値が保守有効性判定期間Ts内にゼロ以下の値を示した場合、異常予測アラームではなく、保守失敗通知が発せられる。本実施形態では、前回の保守作業の有効性判定にF値を用いているため、前回の保守作業後一定期間T0印刷枚数が16000枚に達するまでの期間が経過するまでは、前回の保守作業の有効性判定処理を実施することができない。前回の保守作業後一定期間T0が経過する時期よりも前に前回の保守作業の有効性判定処理を実施したい場合には、絞込有用特性値データとして、F値ではなく、例えば、上述した物理量データや特徴量データ又はこれらのデータを加工したデータを用いてもよい。特に、物理量データは、前回の保守作業後の印刷枚数が1000枚に達したら取得できるデータであるので、前回の保守作業後、早期のうちに保守作業の有効性判定を実施できる。このような物理量データや特徴量データ又はこれらのデータを加工したデータを用いる場合、前回の保守作業後のデータだけから前回の保守作業の有効性を高精度に判定することは難しいが、前回の保守作業の実施前後のデータを比較すれば、前回の保守作業の有効性を高精度に判定することが容易となる。具体的には、例えば、前回の保守作業の契機となった異常予測アラームのF値データの算出に用いられる物理量データや特徴量データについて、前回の保守作業の実施前における直近10点の平均値及び分散値と、前回の保守作業の実施後における直近10点の平均値及び分散値とを比較し、前回の保守作業の実施前後における平均値同士が類似していたり、分散値同士が類似していたりしたら、前回の保守作業が不適切であったと判定する。前回の保守作業の実施後におけるF値がゼロよりも大きい値を示す場合であっても、前回の保守作業の実施前後における物理量データ、特徴量データあるいはF値データの推移が類似している場合には、前回の保守作業が不適切であった可能性が高い。図8は、正常な状態が続いているときの帯電電位の推移を示すグラフである。図9は、異常予測アラームが報知されてすぐに適切な保守作業が行われたときの帯電電位の推移を示すグラフである。これらのグラフは、いずれも、横軸に印刷枚数をとり、縦軸に帯電電位をとっており、1000枚毎に1点プロットしたものである。図9に示すグラフにおいて、保守作業の実施直前における帯電電位の10点平均値は-622[V]であり、同10点の分散は185であった。また、図9に示すグラフにおいて、保守作業の実施直後における帯電電位の10点平均値は-656[V]であり、同10点の分散は5であった。これらの保守作業の実施前後の平均値を比較すると、保守作業実施後の平均値は保守作業実施前よりも20[V]以上が低い値となった。また、これらの保守作業の実施前後の分散を比較すると、保守作業実施後の分散は保守作業実施前よりも100以上が小さい値となった。帯電電位は、低い値で安定している方が正常であるため、保守作業が有効であったと判定することができる。図10は、異常予測アラームが報知されてすぐに保守作業が行ったが、その保守作業が不適切であった場合の帯電電位の推移を示すグラフである。保守作業において、本来はブラック用感光体40Kを交換すべきところを誤ってイエロー用感光体40Yを交換してしまった場合には、帯電電位の推移は図10に示すようなグラフとなる。図10に示すグラフにおいて、保守作業の実施直前における帯電電位の10点平均値は-622[V]であり、同10点の分散は185であった。また、図10に示すグラフにおいて、保守作業の実施直後における帯電電位の10点平均値は-625[V]であり、同10点の分散は186であった。これらの保守作業の実施前後の平均値及び分散を比較すると、いずれも、保守作業の実施前後でほぼ同じ値を示し、類似するものであった。よって、この場合には、保守作業の実施直後における10点の帯電電位が取得された時点で、保守失敗通知が発せられることになる。図11は、異常予測アラームが報知されてすぐに保守作業が行ったが、その保守作業が不適切であった場合の帯電電位の推移を示すグラフである。本来の異常原因がブラック用帯電装置60Kの異常であるにも関わらず、ブラック用感光体40Kを交換するだけの保守作業を行った場合、帯電電位の推移は図11に示すようなグラフとなる。図11に示すグラフにおいて、保守作業の実施直前における帯電電位の10点平均値は-622[V]であり、同10点の分散は185であった。また、図11に示すグラフにおいて、保守作業の実施直後における帯電電位の10点平均値は-649[V]であり、同10点の分散は6であった。この場合、保守作業の実施直後における10点の帯電電位が取得された時点では、その保守作業は有効であったと判定され、保守失敗通知が発せられることはない。しかしながら、保守作業の実施後の印刷枚数が20000枚~30000枚の期間における10点の平均値及び分散を算出すると、その平均値は-633[V]であり、分散は108であった。これらの平均値及び分散を、保守作業の実施直前の10点の平均値及び分散と比較すると、両者は類似した値となり、保守作業が不適切であったと判定され、この時点で、保守失敗通知が発せられる。以上のように、保守作業の実施前後における平均値及び分散値の比較により、保守作業の有効性を判定することが可能である。なお、本実施形態では、異常予測アラームに応じて実施した保守作業の有効性を判定する場合について説明したが、異常が発生したという連絡をユーザーから受けて行った保守作業や、予め決められた定期保守タイミングに行った保守作業についての有効性を判定する場合も同様である。また、本実施形態の保守支援システムを構成する各手段を、複写機に配置するか、複写機と通信回線を通じて接続されたサーバー等に配置するかは、適宜変更可能である。以上に説明したものは一例であり、本発明は、次の態様毎に特有の効果を奏する。態様Aサービスマン等の保守作業者に対して複写機等の保守対象物の保守に役立つ情報を提供して保守作業を支援する保守支援システムにおいて、データを記憶するデータ記憶手段と、上記保守対象物から取得される信号に基づいて上記データ記憶手段に記憶される特性値データであり、且つ、上記保守対象物に保守作業を行った場合に該保守作業が有効であったか否かを判断するのに有用な特性値データであるF値データや帯電電位データ等の絞込有用特性値データを、取得する特性値取得手段と、上記保守対象物に対して上記保守作業が行われたことを示す保守作業データを、該保守作業が行われた時期を示す実行時期データに関連付けて上記データ記憶手段に記憶させるデータ処理を実行する保守情報管理用コンピュータ512等の記憶処理実行手段と、上記保守作業の実施後における上記絞込有用特性値データに基づいて、該保守作業が有効であったか否かを判定する保守支援用サーバー511の保守結果判定手段と、上記保守作業が有効でなかったと上記保守結果判定手段が判定した場合、上記保守作業が有効でなかった旨の保守結果判定情報保守失敗通知等を保守作業者へ報知するための報知処理を実行する保守支援用サーバー511の報知処理実行手段とを有することを特徴とする。これによれば、保守結果判定手段の判定結果に基づく前回の保守作業が有効でなかった旨の保守結果判定情報が保守作業者に報知されるので、この報知を受けた保守作業者に対し、前回の保守作業とは別内容の保守作業を実施させることができる。よって、前回の保守作業が有効でなかった場合に、前回の保守作業と同じ無駄な保守作業が繰り返し実施されることを抑制できる。態様B上記態様Aにおいて、上記絞込有用特性値データは、上記保守対象物に保守作業を行った場合に、該保守作業の実施前後におけるデータを比較することで該保守作業が有効であったか否かを判断するのに有用な帯電電位データ等の特性値データであり、上記保守結果判定手段は、上記保守作業の実施後の上記絞込有用特性値データと該保守作業の実施前の上記絞込有用特性値データとを比較した結果に基づいて、該保守作業が有効であったか否かを判定することを特徴とする。保守作業実施後の絞込有用特性値データだけではその保守作業の有効性を精度よく判定することが困難である場合でも、上その保守作業実施前後における絞込有用特性値データの比較結果を用いることで、その保守作業の有効性を精度よく判定することが容易となる場合がある。本態様Bによれば、このような場合に保守作業の有効性を精度よく判定することが容易となる。態様C上記態様A又はBにおいて、上記保守作業が有効であったか否かを判定する際に上記保守結果判定手段が用いる該保守作業の実施後の絞込有用特性値データは、該保守作業の実施後から所定の保守有効性判定時期が経過するまでの期間内に上記特性値取得手段が取得した絞込有用特性値データであることを特徴とする。前回の保守作業の実施後における絞込有用特性値データの取得時期が前回の保守作業の実施時期から遠ければ遠いほど、前回の保守作業の実施後における絞込有用特性値データと前回の保守作業の有効性とが関連する可能性が低いものとなる。逆に、前回の保守作業の有効性判定に用いる前回の保守作業の実施後における絞込有用特性値データの取得時期を、前回の保守作業の実施後の近い時期に限定することで、保守結果判定手段による前回の保守作業の有効性判定の精度は高まる。本態様Cにおいては、保守結果判定手段が保守作業の有効性判定に用いる当該保守作業の実施後における絞込有用特性値データが、当該保守作業の実施後から所定の保守有効性判定時期までの絞込有用特性値データに限定されている。よって、この保守有効性判定時期を適切に設定することで、前回の保守作業の有効性を高い精度で判定することができる。なお、適切な保守有効性判定時期は、その判定対象となる保守作業の内容によって変わってくる。態様D上記態様Cにおいて、上記保守有効性判定時期は、上記保守作業を有効に実施した後に該保守作業と同じ保守作業が再び必要となる最近時期よりも近い時期に設定されていることを特徴とする。保守作業の有効性判定に用いる当該保守作業実施後の絞込有用特性値データの取得時期が当該保守作業実施後の近い時期であれば、保守結果判定手段による保守作業の有効性判定の精度は高まる場合が多い。このような場合に、本態様Dによれば、保守作業の有効性を精度よく判定することが可能となる。態様E上記態様Dにおいて、上記保守有効性判定時期は、上記保守作業により交換されたブラック用感光体40K等の交換部品の設定寿命が到来する時期よりも近い時期に設定されていることを特徴とする。これによれば、このような保守有効性判定時期内では、交換部品を交換した保守作業が有効でなかった確率が高いので、保守作業の有効性を精度よく判定することが可能となる。態様F上記態様C~Eのいずれかの態様において、上記保守有効性判定時期の設定時期を入力する入力操作を受け付ける入力受付手段と、上記入力受付手段が受け付けた設定時期に保守有効性判定時期の設定を変更する判定時期設定変更手段とを有することを特徴とする。例えば、上述した実施形態の例では、保守情報管理用コンピュータ512を入力受付手段として用い、オペレータが保守有効性判定時期の設定時期を入力する入力操作を行ったら、その設定時期のデータが判定時期設定変更手段としての保守支援用サーバー511に送られるように構成する。保守対象物の使用環境複写機の1日通紙枚数等は、ユーザーごとに異なるため、ユーザーごとに、最適な保守有効性判定時期を設定できるように構成することで、ユーザーが使用する保守対象物を安定して良好な状態に保つことが可能となる。態様G上記態様A~Fのいずれかの態様において、上記絞込有用特性値データは、上記保守対象物から一時に取得される1種類又は2種類以上の信号に基づいて上記データ記憶手段に記憶される物理量データ等の特性値データであることを特徴とする。これによれば、保守作業実施後の早期のうちに、その保守作業の有効性判定を行うことができる。態様H上記態様A~Fのいずれかの態様において、上記絞込有用特性値データは、所定期間内に上記保守対象物から取得される1種類又は2種類以上の信号の挙動を示す特性値データであることを特徴とする。このような絞込有用特性値データを用いることで、保守作業の有効性判定を高精度に行うことができる。態様I上記態様A~Hのいずれかの態様において、上記データ記憶手段に記憶されるF値等の特性値データに基づいて該保守対象物の異常又は異常の予兆を検出する検出手段と、上記検出手段が異常又は異常の予兆を検出した場合、その検出結果を保守作業者へ連絡するための連絡処理を実行する連絡処理実行手段とを有し、上記絞込有用特性値データは、上記検出手段が上記保守対象物の異常又は異常の予兆を検出するために用いた特性値データであることを特徴とする。これによれば、保守作業者に保守作業を行わせる異常又は異常の予兆の連絡異常予測アラーム等を行う契機となった特性値データと同じ種類の特性値データに基づいて、その保守作業が有効であったか否かを判定する。よって、保守作業の有効性判定を高精度に行うことができる。"