通信ケーブルのプラグに接合されるレセプタクルと、送信電気信号を送信光信号に変換して前記通信ケーブルへ出力する又は前記通信ケーブルからの受信光信号を受信電気信号に変換する光電変換素子と、前記プラグが前記レセプタクルから外れないように前記通信ケーブルのラッチと係合するラッチ係合部と、前記ラッチと前記ラッチ係合部との係合状態を検出するラッチ係合検出部と、前記ラッチ係合検出部が前記ラッチと前記ラッチ係合部との係合を検出しない間は前記光電変換素子への駆動電力の供給を停止する制御部とを具備する通信モジュール。前記光電変換素子は、前記送信電気信号を前記送信光信号に変換して前記通信ケーブルへ出力するレーザ発光素子である請求項1の通信モジュール。通信ケーブルのプラグが通信モジュールのレセプタクルから外れないように前記通信ケーブルのラッチと係合する前記通信モジュールのラッチ係合部と前記ラッチとの係合状態を検出することと、前記ラッチと前記ラッチ係合部との係合を検出しない間、送信電気信号を送信光信号に変換して前記通信ケーブルへ出力する又は前記通信ケーブルからの受信光信号を受信電気信号に変換する光電変換素子への駆動電力の供給を停止することとを具備する通信制御方法。本発明の目的は、通信エラーの発生が防止され、且つ、光通信用の発光素子又は受光素子の寿命が長くなる通信モジュール及び通信制御方法を提供することである。本発明の第1の観点による通信モジュールは、通信ケーブルのプラグに接合されるレセプタクルと、送信電気信号を送信光信号に変換して前記通信ケーブルへ出力する又は前記通信ケーブルからの受信光信号を受信電気信号に変換する光電変換素子と、前記プラグが前記レセプタクルから外れないように前記通信ケーブルのラッチと係合するラッチ係合部と、前記ラッチと前記ラッチ係合部との係合状態を検出するラッチ係合検出部と、前記ラッチ係合検出部が前記ラッチと前記ラッチ係合部との係合を検出しない間は前記光電変換素子への駆動電力の供給を停止する制御部とを具備する。本発明の第2の観点による通信制御方法は、通信ケーブルのプラグが通信モジュールのレセプタクルから外れないように前記通信ケーブルのラッチと係合する前記通信モジュールのラッチ係合部と前記ラッチとの係合状態を検出することと、前記ラッチと前記ラッチ係合部との係合を検出しない間、送信電気信号を送信光信号に変換して前記通信ケーブルへ出力する又は前記通信ケーブルからの受信光信号を受信電気信号に変換する光電変換素子への駆動電力の供給を停止することとを具備する。本発明によれば、通信エラーの発生が防止され、且つ、光通信用の発光素子又は受光素子の寿命が長くなる通信モジュール及び通信制御方法が提供される。添付図面を参照して、本発明による通信モジュール及び通信制御方法を実施するための形態を以下に説明する。第1の実施形態図1を参照して、本発明の第1の実施形態に係る通信モジュール100は、レセプタクル110と、ラッチ係合部120とを備える。通信モジュール100は、光通信モジュールである。図2を参照して、本実施形態に係る通信ケーブル200は、その先端に設けられたプラグ210と、ラッチ220とを備える。通信ケーブル200は、光通信ケーブルである。ラッチ220は、例えば弾性体により形成される。図3Aを参照して、通信モジュール100は、ラッチ係合部120に設けられたラッチ係合検出部130を備える。矢印の方向にプラグ210がレセプタクル110に挿入されてプラグ210とレセプタクル110とが接合される。図3Bを参照して、プラグ210とレセプタクル110とが接合した状態で、プラグ210がレセプタクル110から外れないようにラッチ係合部120とラッチ220とが係合する。これにより、プラグ210とレセプタクル110とが機械的にロックされる。ラッチ係合部120とラッチ220とが係合した状態では、プラグ210とレセプタクル110との間の光学的距離が適切に保たれる。一方、ラッチ係合部120とラッチ220との係合が外れた状態では、振動などによりプラグ210とレセプタクル110とが相対的に移動してプラグ210とレセプタクル110との間の光学的距離が拡大するおそれがある。プラグ210とレセプタクル110との間の光学的距離が拡大した状態で通信を実行すると、信号品質の低下により通信エラーが発生するリスクが高まる。ラッチ係合検出部130は、ラッチ係合部120とラッチ220との係合状態を検出する。ラッチ係合検出部130は、スイッチ又はセンサにより構成される。ラッチ220の接触又は接近によりラッチ係合検出部130の状態に変化が生じる。ラッチ係合検出部130はその状態を示すすなわち、ラッチ係合部120とラッチ220との係合状態を示すラッチ係合情報を出力する。図4を参照して通信モジュール100の動作を説明する。通信モジュール100のレセプタクル110の内部にはコンピュータの外部インタフェース115が設けられている。プラグ210と外部インタフェース115との間で光信号が授受される。通信モジュール100は、制御部140と、送信処理部150と、光電変換素子としての発光素子155と、受信処理部160と、光電変換素子としての受光素子165とを備える。制御部140は、コンピュータの通信ドライバ300との間で通信モジュール100の制御情報をやり取りし、必要に応じて通信ドライバ300から受け取った制御情報を送信処理部150及び受信処理部160に渡す。ラッチ係合部120とラッチ220との係合を検出している間、ラッチ係合検出部130は係合検出を示すラッチ係合情報を制御部140へ出力する。制御部140は、係合検出を示すラッチ係合情報の入力が開始されると、送信処理部150及び受信処理部160にそれぞれ機能開始を指示する制御信号を出力し、発光素子155及び受光素子165にそれぞれ駆動電力の供給を開始する。送信処理部150は、機能開始を指示する制御信号に基づいて、コンピュータの内部インタフェース350からの送信データを送信電気信号に変換して発光素子155に出力する機能を開始する。駆動電力が供給されている発光素子155は、送信電気信号を送信光信号に変換し、外部インタフェース115を介して送信光信号を通信ケーブル200へ出力する。駆動電力が供給されている受光素子165は、外部インタフェース115を介して通信ケーブル200からの受信光信号を受け取り、受信光信号を受信電気信号に変換して出力する。受信処理部160は、機能開始を指示する制御信号に基づいて、受光素子165からの受信電気信号を受信データに変換して内部インタフェース350に出力する機能を開始する。ラッチ係合部120とラッチ220との係合を検出していない間、ラッチ係合検出部130は係合非検出を示すラッチ係合情報を制御部140へ出力する。制御部140は、係合非検出を示すラッチ係合情報の入力が開始されると、送信処理部150及び受信処理部160にそれぞれ機能停止を指示する制御信号を出力し、発光素子155及び受光素子165それぞれへの駆動電力の供給を停止する。送信処理部150は、機能停止を指示する制御信号に基づいて、内部インタフェース350からの送信データを送信電気信号に変換して発光素子155に出力する機能を停止する。駆動電力が供給されていない発光素子155は発光を行わず、仮に電気信号が入力されても送信光信号を出力しない。駆動電力が供給されていない受光素子165は、外部インタフェース115を介して通信ケーブル200からの受信光信号を受け取っても、受信光信号を受信電気信号に変換して出力しない。受信処理部160は、機能停止を指示する制御信号に基づいて、受光素子165からの受信電気信号を受信データに変換して内部インタフェース350に出力する機能を停止する。本実施形態によれば、上述したように、ラッチ係合検出部130によりラッチ220とラッチ係合部120との係合が検出されている間は通信モジュール100の送受信動作が可能とされ、ラッチ係合検出部130によりラッチ220とラッチ係合部120との係合が検出されない間は通信モジュール100の送受信動作が停止される。そのため、通信エラーの発生が防止される。更に、ラッチ係合検出部130によりラッチ220とラッチ係合部120との係合が検出されない間は、発光素子155及び受光素子165への駆動電力の供給が停止される。そのため、発光素子155及び受光素子165の寿命が長くなる。更に、ラッチ係合検出部130によりラッチ220とラッチ係合部120との係合が検出されない間は、送信処理部150及び受信処理部160が機能を停止し、発光素子155及び受光素子165への駆動電力の供給が停止されるため、通信モジュール100の消費電力が低減される効果もある。特に、発光素子155がレーザ発光素子である場合に発光素子155への駆動電力の供給を停止することは、消費電力低減効果が大きく、仮に通信ケーブル200のプラグ210がレセプタクル110から抜けても発光素子155が出力するレーザ光が光モジュール100から外に漏れることが防止される。尚、制御部140は、ラッチ係合検出部130から受け取ったラッチ係合情報を制御情報としてコンピュータの通信ドライバ300に出力してもよい。この場合、制御部140は、通信ドライバ300が出力する制御情報に基づいて上述の動作を実行する。また、制御部140は、係合非検出を示すラッチ係合情報の入力が開始されたとき、送信処理部150及び受信処理部160にそれぞれ機能停止を指示する制御信号を出力しないで、発光素子155及び受光素子165それぞれへの駆動電力の供給を停止してもよい。以上、実施形態を参照して本発明を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されず、上記実施形態に様々な変更を行ったものも本発明に含まれる。