"シャフトの外周にポリウレタンフォーム層を担持してなるトナー担持体において、前記ポリウレタンフォーム層が除膜処理されてなり、かつ、該ポリウレタンフォーム層の平均セル径が200~300μmの範囲であることを特徴とするトナー担持体。前記ポリウレタンフォーム層の密度が85~110g/Lの範囲である請求項1記載のトナー担持体。抵抗値が3~7LogΩの範囲である請求項1記載のトナー担持体。トナー担持体において、トナー掻き取り性を向上するための技術については、従来、種々検討されてきているが、十分なものではなく、よりトナー掻き取り性を向上したトナー担持体の実現が求められていた。そこで本発明の目的は、上記問題を解決して、従来よりもさらにトナー掻き取り性を向上したトナー担持体を提供することにある。本発明者は、上記課題を解決するために検討した結果、以下のようなことを見出した。上記のようなポリウレタンフォームを用いたトナー担持体において、トナー掻き取り性能を向上するためには、トナーを担持するフォームの表面にトナーを掻き取るための凹凸が存在し、かつ、その表面積が大きいことが求められる。特に、トナー担持体は他部材と圧接ニップした状態で使用されるので、他部材と圧接した状態において、表面積が大きいことが重要となる。このようなフォーム表面の凹凸は、表面に露出したセルにより形成されることになるが、従来、トナー担持体に用いられているポリウレタンフォームでは、独立セルおよび連通セルのいずれの構造においても、圧接状態において表面に露出するセルの数は限定されるので、さらなるトナー掻き取り性の向上は望めなかった。かかる観点から、本発明者はさらに検討した結果、トナー担持体に用いられるポリウレタンフォームとして、特定範囲のセル径を有する除膜処理を施したものを用いることで、圧接時においてフォーム表面に露出するセルの数を増やして、その表面積を増大させることができ、結果としてトナー掻き取り性を向上することが可能となることを見出して、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は、シャフトの外周にポリウレタンフォーム層を担持してなるトナー担持体において、前記ポリウレタンフォーム層が除膜処理されてなり、かつ、該ポリウレタンフォーム層の平均セル径が、200~300μmの範囲であることを特徴とするものである。本発明においては、前記ポリウレタンフォーム層の密度が85~110g/Lの範囲であることが好ましい。また、本発明のトナー担持体は、抵抗値が3~7LogΩの範囲であることが好ましい。本発明によれば、上記構成としたことで、従来よりもさらにトナー掻き取り性を向上したトナー担持体を実現することが可能となった。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しつつ詳細に説明する。図1に、本発明のトナー担持体の一例を示す概略斜視図を示す。図示するように、本発明のトナー担持体10は、シャフト1の外周に、ポリウレタンフォーム層2を担持してなる。本発明のトナー担持体10においては、ポリウレタンフォーム層2が除膜処理されてなり、かつ、ポリウレタンフォーム層の平均セル径が200~300μmの範囲である点が重要である。ここで、除膜処理スコット処理とは、ポリウレタンフォームに対し、爆破処理や燃焼処理、溶剤を用いた処理などを施して、フォーム表面および内部のセル膜を除去する処理をいう。これにより、主としてフォーム構造の骨格部分が残るので、ポリウレタンフォームは、実質的に三次元的な網目状構造を有するものとなる。図2に、表面のセル膜が除去された状態での、a除膜処理を施した連通セル構造のポリウレタンフォーム表面、および、b除膜処理を施さない独立セル構造のポリウレタンフォーム表面を、上方から見た状態を示す説明図を示す。図示するように、除膜処理を施した連通セル構造のポリウレタンフォームにおいては、セル膜が除去されているために、除膜処理を施さない独立セル構造の場合とは異なり、表面に露出したセルCSの開口部を通じて、その下層に存在する内部のセルCIおよびその骨格部分が観察できる状態となっている。そのため、このポリウレタンフォームが他部材に対し圧接された際には、表面の開口部を通じて内部のセルおよびその骨格部分が表面に露出して、結果として他部材に接触するフォームの表面積を増大させることができ、トナー掻き取り性の向上に寄与できるものである。これに対し、従来の独立セル構造のポリウレタンフォームでは、セル径を小さくすることで表面積を大きくすることはできるものの、圧接時においても、表面に露出できるのは表面に存在するセルCSのみであるので、上記除膜処理が施された連通セル構造の場合と比べて表面に露出するセルの数は少なく、よって、トナー掻き取り性の向上には寄与できない。本発明において、上記除膜処理は、従来公知の手法に従って実施することができ、特に制限されるものではない。好適には、例えば、以下のような手順で行うことができる。まず、ポリウレタンフォームを釜内に入れて、内部を真空に近い状態とする。その後、酸素:水素=2:1の比率となるようにガスを充満させ、着火して、1時間程度の処理時間でセル膜を燃焼させる処理を行う。その後、釜を冷却して、釜内を外気圧と同じにした後、処理されたポリウレタンフォームを釜より取り出す。また、本発明においては、ポリウレタンフォーム層2の平均セル径が200~300μm、好適には240~270μmの範囲である。上記範囲の微細セルを有するポリウレタンフォーム層2とすることで、上記除膜処理により形成されたフォーム構造と併せて、良好なトナー掻き取り性を実現することができる。平均セル径が小さすぎると、トナー流動性およびトナー搬送性が低下してしまい、大きすぎると、十分なトナー掻き取り性が得られず、いずれにしても本発明の所期の効果が得られない。なお、本発明で用いる連通セル構造を有するポリウレタンフォームにおいて、上記範囲の微細なセル径を得るための手法としては、ポリウレタンフォームの製造時において、原料成分の混合前および/または混合時に、各原料成分ないし混合された原料成分を加圧する手法が挙げられる。これにより、原料成分中に充填されている気泡が微細化されて、結果として、微細なセル径を有するポリウレタンフォームが得られるものと考えられる。また、本発明において、ポリウレタンフォーム層の密度は、好適には85~110g/L、より好適には90~100g/Lの範囲とする。ポリウレタンフォームの密度が低すぎると、所望の微細なセルが得られないおそれがある。一方、ポリウレタンフォームの密度が高すぎると、発泡時の泡化速度が一定にならず、セルのレギュレーション均一性が損なわれる。本発明のトナー担持体においては、上記特定の平均セル径を有し、除膜処理されたポリウレタンフォーム層を有するものであれば、本発明の所期の効果を得ることができる。それ以外のトナー担持体の具体的な構造および材質等については、特に制限されるものではなく、常法に従い適宜構成することが可能である。本発明のトナー担持体において、シャフト1としては、特に制限されるものではなく、例えば、硫黄快削鋼や鉛快削鋼などの鋼材にニッケルや亜鉛等のめっきを施したものや、鉄、ステンレススチール、アルミニウム等の金属製の中実体からなる芯金、内部を中空にくりぬいた金属製円筒体等の金属製シャフト等を用いることができる。また、本発明のトナー担持体において、ポリウレタンフォーム層2に用いるポリウレタンフォームとしては、特に制限はないが、例えば、特許第3,480,028号公報に開示された手法により、2個以上の活性水素を有する化合物と2個以上のイソシアネート基を有する化合物とを、触媒や発泡剤、整泡剤等の添加剤とともに攪拌混合して発泡硬化させることにより製造されたものが好適である。上記特許第3,480,028号公報に開示された手法によるポリウレタンフォームは、具体的には、800~3600の平均分子量差を有する2種類の単一ジオールを含む単一ジオールの混合物を、ポリオール成分に対して総量で50質量以上含むポリエーテルポリオールと、イソシアネートと、水と、触媒と、発泡剤とを混合し、発泡させ、放置することにより製造することができる。ここで、単一のジオールとは、1種のジオールまたは平均分子量の差が400以内の2種以上のジオール群を総称する意味に用いられる。また、平均分子量差とは、対象となるジオールが各々有する平均分子量の差分を表し、組み合わせが多種類ある場合には、特に、最大の差分を表す意味に用いられる。上記ポリウレタンフォームを製造する際に用いるポリエーテルポリオールは、1例えば、ジエチレングリコールにプロピレンオキサイドのみを付加させたタイプのポリエーテルポリオール、2例えば、ジエチレングリコールにプロピレンオキサイドとエチレンオキサイドとをブロックまたはランダムに付加させたタイプのポリエーテルポリオール、3上記1または2に、例えば、アクリルニトリルやスチレンをグラフトしたタイプのポリエーテルポリオール等を含み、特に制限されないが、好ましくは、1タイプのポリエーテルポリオールである。上記ポリエーテルポリオールを製造するために用いられる開始剤には、多価アルコール、多価フェノール、モノ若しくはポリアミン等があるが、好ましくは多価アルコールおよび多価フェノールであり、特に好ましくは多価アルコールである。具体的には例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール等が挙げられ、中でも、ジエチレングリコールが特に好ましい。また、上記ポリエーテルポリオール成分には、ジオール以外のポリオール成分を含んでもよい。このようなポリオール成分としては、通常、ポリウレタンフォームの製造に使用される3官能の、例えば、グリセリンベースにアルキレンオキサイド、例えば、プロピレンオキサイドを付加させたもの、2種のアルキレンオキサイド、例えば、プロピレンオキサイドとエチレンオキサイドとをランダム若しくはブロックで付加させたもの、多官能のものとしては、例えば、サッカロースベースに上記と同様のものを付加させたポリエーテルポリオール等が挙げられる。イソシアネートとしては、トリレンジイソシアネート、4,4-ジフェニルメタンジイソシアネート、ポリメチレンポリフェニルイソシアネート等を、単独または混合して使用することができる。中でも、トリレンジイソシアネートが特に好ましい。触媒および発泡剤に用いられる化合物としては、種類および使用量に特に制限はなく、公知のものが使用される。具体的には例えば、触媒としては、トリエチレンジアミン、テトラメチレンヘキサジアミン、ジメチルシクロヘキシルアミン等のアミン触媒、スタナスオクトエート、ジブチルチンジラウレート等の有機錫触媒が用いられる。また、発泡剤としては、メチレンクロライド、フロン123、フロン141b等が用いられる。また、本発明で用いるポリウレタンフォームには、上記の他に各種の添加剤、例えば、難燃剤や酸化防止剤、紫外線吸収剤、整泡剤等を適宜配合することができる。このうち整泡剤としては、例えば、各種のシロキサンや、ポリアルキレンオキサイドブロック共重合体等が挙げられる。本発明において、ポリウレタンフォーム層2に用いるポリウレタンフォームの通気性は、10~50cc/cm2/secであることが好ましい。ポリウレタンフォームの通気性が低すぎると、トナー担持体としてのトナーを担持する機能を損なう具体的には、トナーがポリウレタンフォーム層に浸入せず、トナーを搬送することができなくなるおそれがあり、高すぎると、トナーがトナー担持体をすり抜けてしまい、トナーを担持できなくなるおそれがあり、いずれも好ましくない。なお、上記通気性は、JISK6400に準じて測定された値である。さらにまた、上記ポリウレタンフォームのセル数は、好適には80~100個/inch程度とする。平均セル数が少なすぎると、所期のトナー掻き取り性が得られず、多すぎると、トナー流動性およびトナー搬送性が低下する。本発明においては、上記ポリウレタンフォームに、導電材とバインダとを含む導電性溶液を含浸させることで、トナー担持体に導電性を付与することができる。本発明のトナー担持体の抵抗値は、3~7LogΩ、特には3.0~6.0LogΩの範囲とすることが好ましい。抵抗値をこの範囲とすることにより、均一な濃度の黒ベタ画像を得ることができる。抵抗値が低すぎると、濃度が濃くなって、印字耐久後半で薄くなってしまい、高すぎると濃度が低くなり、いずれも好ましくない。上記導電性溶液に用いる導電材としては、カーボンブラックやグラファイトなどの炭素質粒子、銀やニッケルなどの金属粉、酸化スズや酸化チタンあるいは酸化亜鉛などの導電性金属酸化物の単体、あるいは硫酸バリウムなどの絶縁性微粒子を芯体にして上記導電性金属酸化物を湿式で被覆したもの、導電性金属炭化物、導電性金属窒化物、導電性金属ホウ化物などから選ばれる1種または複数種の組み合わせで用いられる。本発明においては、中でも、カーボンブラックを好適に用いることができ、より好ましくは、ケッチェンブラックを用いる。導電材としては、平均粒径が100nm以下、特には50nm以下程度の微細粒子を用いることが好ましい。また、導電性溶液に用いるバインダとしては、アクリル樹脂、ポリアクリル酸エステル樹脂、アクリル酸-スチレン共重合体樹脂、アクリル酸-酢酸ビニル共重合体樹脂等のアクリル系樹脂、ポリビニルアルコール、ポリアクリルアミド、ポリ塩化ビニル樹脂、ウレタン樹脂、酢酸ビニル樹脂、ブタジエン樹脂、エポキシ樹脂、アルキド樹脂、メラミン樹脂、クロロプレンゴム等を例示することができる。中でも、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、クロロプレンゴムを用いることが好ましい。これらバインダは、単独で、または、2種以上を混合して用いることができる。導電材単独では、ポリウレタンフォームのセル壁に強固には結合し得ないが、バインダを配合した導電性溶液とすることで、導電材がポリウレタンフォームのセル壁に強固に付着して、安定な導電性層をポリウレタンフォームのセル内に形成できる。導電性溶液における導電材とバインダとの配合比は、バインダの固形分100質量部に対して、導電材の固形分が10~110質量部、特には30~50重量部であることが好ましい。導電材の固形分が多すぎると、ポリウレタンフォームへの接着力が不十分になるおそれがあり、少なすぎると、トナー担持体の表面抵抗が安定しないおそれがある。なお、上記導電性溶液には、導電材およびバインダに加えて、適量の水やトルエン、酢酸エチル等の有機溶媒を添加することができる。これらの溶媒は、導電性溶液の粘度が5~300cps25°C程度となるように添加することが好ましい。導電性溶液の粘度をこの範囲内とすること、ポリウレタンフォームに対する導電性溶液の含浸付着作業がより容易となる。上記導電性溶液には、さらに、必要に応じて他の添加剤、例えば、鉱物油系消泡剤やシリコン系消泡剤、界面活性剤、荷電制御剤等を添加することができる。これらは、導電性溶液100質量部に対して0.001~10重量部、特には0.001~0.1質量部程度で添加することが好ましい。本発明のトナー担持体において、シャフト1とポリウレタンフォーム層2との間には、両者の接着を確保するために、所望に応じ接着層を設けることができる。接着層は、例えば、二液型ポリウレタン接着剤やエポキシ接着剤、ポリエステル接着剤、アクリル接着剤、アクリルエマルジョン接着剤、ウレタンエマルジョン接着剤などを用いて形成することができる。本発明のトナー担持体の製造は、例えば、以下のように行うことができる。すなわち、まず、適宜形状にて製造されたポリウレタンフォームから所望のサイズにてブロック状ポリウレタンフォームを切り出し、上述した除膜処理を施した後、穴を開けて、所望に応じ接着層を介してシャフト1を通す。その後、このブロック状ポリウレタンフォームの表面を研磨して円筒状に仕上げることで、ローラ形状とする。次いで、上記導電性溶液を用いて、ポリウレタンフォームに導電性を付与する。具体的には、例えば、粉末状の導電剤とバインダとを、必要に応じて他の添加剤とともに水または有機溶媒に分散含有させて導電性溶液を準備し、この導電性溶液にローラ形状としたシャフトつきポリウレタンフォームを浸漬して、導電性溶液をポリウレタンフォームの気泡内に含浸させる。その後、シャフトつきポリウレタンフォームを導電性溶液から取り出し、圧縮して余剰の導電性溶液を除去した後、加熱乾燥して水分等を除去することで、導電剤をバインダとともに、ポリウレタンフォームのセル内に固着させることができる。以下、本発明を、実施例を用いてより詳細に説明する。<実施例1~3および比較例1~4>図1に示すような、シャフトの外周にポリウレタンフォーム層を担持してなるトナー担持体を、以下に従い製造した。まず、適宜形状にて製造されたポリウレタンフォームから所望のサイズにてブロック状ポリウレタンフォームを切り出し、各実施例については、以下の手順に従い除膜処理を施した。各比較例については、除膜処理を行わなかった。これらのポリウレタンフォームは、いずれも連通セル構造を有していた。除膜処理切り出されたブロック状ポリウレタンフォームを専用の釜内に入れて、内部を真空に近い状態とした。その後、酸素:水素=2:1の比率となるようにガスを充満させ、着火して、1時間程度の処理時間で燃焼処理を行った。その後、釜を冷却して、釜内を外気圧と同じにした後、処理されたポリウレタンフォームを釜より取り出した。得られたポリウレタンフォームに穴を開けて、接着層を介してシャフト材質:SUM22,直径6.0mm,長さ300mmを通した。その後、このブロック状ポリウレタンフォームの表面を研磨して円筒状に仕上げ、ポリウレタンフォーム層の直径が13.0mm、長さ250mmシャフト上の厚み6mmのローラ形状とした。次いで、下記の表1中に示す配合にて導電性溶液を調製し、この導電性溶液に上記のシャフトつきポリウレタンフォームを浸漬して、導電性溶液をポリウレタンフォームの気泡内に含浸させた。その後、シャフトつきポリウレタンフォームを導電性溶液から取り出し、圧縮して余剰の導電性溶液を除去した後、加熱乾燥して水分等を除去して、各実施例のトナー担持体を得た。各実施例のトナー担持体において、抵抗値は、ポリウレタンフォーム層に付着させたカーボン量により調整した。また、平均セル径は、ポリウレタンフォームの密度と、ポリウレタンフォームの製造装置における、イソシアネート用タンクおよび/またはポリオールとイソシアネートとが攪拌されるヘッド部の加圧条件とを変更することにより、調整した。例えば、比較例4のトナー担持体については、製造時における上記イソシアネート用タンクおよびヘッド部の加圧は、いずれも行わなかった。1対ウレタン比率とは、ポリウレタンフォーム層の密度に対する質量を示す。2カーボン種A:W311Nライオン株製,ケッチェンブラック3カーボン種B:PSMブラック御国色素株製4バインダー:BS050301エネックス株製,アクリル系樹脂5消泡剤:KS502信越化学株製,シリコーンオイル<比較例5>ポリウレタンフォームとして、モールド内で発泡硬化させることにより得られたものを用いた以外は、上記比較例1等と同様にして、比較例5のトナー担持体を作製した。このポリウレタンフォームは、独立セル構造を有していた。<画像評価>得られた各トナー担持体を市販のプリンタに組み込んで、黒ベタ画像の均一性および現像ゴーストの発生の有無について評価した。結果は、黒ベタ画像の均一性については、紙一面で濃度が均一で、規定濃度に達している場合を○、紙一面で均一だが、規定濃度に達しない場合を○-、紙一面で不均一だが、規定濃度に達している場合を△、紙一面で不均一であり、規定濃度にも達していない場合を×とした。また、現像ゴーストについては、紙後端部紙一面の印字の後端側に特定パターンが、印字4枚連続で転写されない場合を○-、紙後端部紙一面の印字の後端側に特定パターンが、印字1枚目まで転写されるが、2枚目以降は消える場合を△、紙後端部紙一面の印字の後端側に特定パターンが、印字2枚目まで転写されるが、3枚目以降は消える場合を△、紙後端部紙一面の印字の後端側に特定パターンが、印字3枚目まで転写されるが、4枚目は消える場合を△-、特定パターンが4枚目まで転写される場合を×とした。<透過濃度評価>まず、現像ローラに見立てたSUS製ローラ外径20mmの表面に、トナーを均一に塗布した。その後、得られた各トナー担持体を、ニップ量1.5mmにて、このSUS製ローラに対して圧接させた状態で、SUS製ローラを機械的に回転させ、各トナー担持体を従動回転させて、各トナー担持体により、SUS製ローラ表面のトナーを掻き取った。5回転後に、SUS製ローラ表面の残存トナーを転写して、この残存トナー量を、透過濃度により評価した。透過濃度の測定には、マクベス社製の透過濃度測定器を用いた。この透過濃度が低いほど、トナー掻き取り性が良好である。これらの結果を、下記の表中に示す。上記表中に示すように、除膜処理されたポリウレタンフォーム層を有し、その平均セル径が特定範囲を満足する各実施例のトナー担持体においては、トナー掻き取り性が向上しており、良好な画像評価結果が得られていることが確かめられた。さらに、抵抗値が3~7LogΩの範囲であると、黒ベタ画像の均一性についても良好となる。<圧接状態での接触面積>実施例1および比較例5のトナー担持体について、ポリウレタンフォーム層の表面付近をピンク色に着色して、圧接の有無による接触面積表面積の変化につき観察した。ピンク色の部分が多く見られるほど、接触面積が高いといえる。その結果を、図3中に示す。図中、a1は実施例1圧接なし、a2は実施例1圧接あり、b1は比較例5圧接なし、b2は比較例5圧接ありをそれぞれ示す写真図である。図3に示すように、独立セル構造を有する比較例5のポリウレタンフォームでは、圧接の有無による接触面積の差は見られない。これに対し、除膜処理を施した連通セル構造を有する実施例1のポリウレタンフォームでは、圧接時において表面積が増大していることがわかる。"