物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群とを配置して構成され、前記第1レンズ群は、像面側に強い凹面を向けた負の屈折力を有する第1レンズと、負の屈折力を有し、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の第2レンズとから構成され、前記第2レンズ群は、正の屈折力を有する第3レンズと、正の屈折力を有するレンズと負の屈折力を有するレンズとの2枚のレンズからなり、全体として負の屈折力を有するレンズ群とから構成される、ことを特徴とする撮像レンズ。前記第1レンズ群の焦点距離をF1、前記第2レンズ群の焦点距離をF2としたとき、-2.0<F1/F2<-1.0を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。前記第1レンズは、像面側に凹面を向けたメニスカス形状に形成される、請求項1または2に記載の撮像レンズ。前記第2レンズ群を構成する前記レンズ群は、正の屈折力を有するレンズと負の屈折力を有するレンズとが接合されて構成される、請求項1~3のいずれか一項に記載の撮像レンズ。前記第1レンズの焦点距離をf1、前記第2レンズの焦点距離をf2としたとき、f1/f2<0.5を満足する請求項1~4のいずれか一項に記載の撮像レンズ。レンズ系全体の焦点距離をf、前記第3レンズの焦点距離をf3としたとき、1.0<f3/f<3.0を満足する請求項1~5のいずれか一項に記載の撮像レンズ。レンズ系全体の焦点距離をf、前記第2レンズの物体側の面の曲率半径をR3としたとき、R3/f<-1.0を満足する請求項1~6のいずれか一項に記載の撮像レンズ。前記第2レンズ群を構成する前記レンズ群のうち、正の屈折力を有するレンズの焦点距離をfp、負の屈折力を有するレンズの焦点距離をfnとしたとき、0.5<|fp/fn|<2.0を満足する請求項1~7のいずれか一項に記載の撮像レンズ。前記第2レンズ群を構成する前記レンズ群のうち、正の屈折力を有するレンズのアッベ数をνdp、負の屈折力を有するレンズのアッベ数をνdnとしたとき、20<νdp-νdnを満足する請求項1~8のいずれか一項に記載の撮像レンズ。上記特許文献1に記載の撮像レンズによれば、撮像レンズを構成するレンズ枚数が5枚と少ないながらも撮影画角が広く、加えて比較的良好に収差を補正することができる。しかしながら、レンズ系の全長が長いため、近年の小型化への要求を満足するものではなく、撮像レンズの小型化と良好な収差補正との両立を図る上で課題が残っていた。なお、こうした課題は車載カメラに搭載される撮像レンズに固有のものではなく、携帯電話機、デジタルスティルカメラ、携帯情報端末、セキュリティカメラ、ネットワークカメラ等の比較的小型のカメラに搭載される撮像レンズに共通するものである。本発明は上記のような従来技術の問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、小型でありながらも撮影画角が広く、収差を良好に補正することのできる撮像レンズを提供することにある。上記課題を解決するために、本発明では、物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群とを配置し、第1レンズ群を、像面側に強い凹面を向けた負の屈折力を有する第1レンズと、負の屈折力を有し、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の第2レンズとから構成し、第2レンズ群を、正の屈折力を有する第3レンズと、正の屈折力を有するレンズと負の屈折力を有するレンズとの2枚のレンズからなって、全体として負の屈折力を有するレンズ群とから構成した。一般に、撮影画角の広角化を図ろうとすると第1レンズの負の屈折力は強くなる傾向にある。本発明では第1レンズの像面側に負の屈折力を有する第2レンズが配置されることから、撮影画角の広角化に伴う第1レンズの屈折力の増大が抑制され、第1レンズにて発生する倍率の色収差や歪曲収差の増大が抑制される。このように本発明では第1レンズおよび第2レンズの2枚のレンズによって負の屈折力が分担される構成のため、第1レンズの最大有効径が小さく抑えられ、撮像レンズの小型化が図られる。また、このうちの第1レンズが像面側に凹面を向けた形状に形成され、一方の第2レンズが物体側に凹面を向けたメニスカス形状に形成されるため、第1レンズにて発生する歪曲収差および像面湾曲が第2レンズの物体側の面および像面側の面によって好適に補正される。上記構成の撮像レンズにおいては、第1レンズ群の焦点距離をF1、第2レンズ群の焦点距離をF2としたとき、下記条件式1を満足することが望ましい。-2.0<F1/F2<-1.01条件式1は、撮像レンズの小型化を図りつつ、非点収差や像面湾曲を好ましい範囲内に抑制するための条件である。第2レンズ群の焦点距離に対する第1レンズ群の焦点距離の比が条件式1の範囲から外れると、レンズ系全体のペッツバールサムをゼロ近傍に抑制することが困難となり、非点収差や像面湾曲を好ましい範囲内に抑制することが困難となる。当該構成の撮像レンズにおいては、さらに下記条件式1aを満足することが望ましい。条件式1aを満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ、非点収差や像面湾曲をより好ましい範囲内に抑制することが可能となる。-1.7<F1/F2<-1.01a上記構成の撮像レンズにおいては、第1レンズを、像面側に凹面を向けたメニスカス形状に形成することが望ましい。第1レンズの形状をこのような形状にすることによって、マイナスの歪曲収差を抑制し易くなる。上記構成の撮像レンズにおいては、第2レンズ群を構成するレンズ群を、正の屈折力を有するレンズと負の屈折力を有するレンズとを接合して構成することが望ましい。本発明に係る撮像レンズにおいて最も像面側に配置されるレンズ群を正負2枚のレンズからなる接合レンズにすることにより、色収差を良好に補正しつつ、球面収差や像面湾曲を好適な範囲内に抑制することが可能となる。上記構成の撮像レンズにおいては、第1レンズの焦点距離をf1、第2レンズの焦点距離をf2としたとき、下記条件式2を満足することが望ましい。f1/f2<0.52条件式2は、歪曲収差および倍率の色収差を良好な範囲内に抑制するための条件である。上限値0.5を超えると、第1レンズに対して第2レンズの屈折力が強くなるため、マイナスの歪曲収差が増大するとともに、倍率の色収差が補正不足基準波長に対して短波長がマイナス方向に増大となり、良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をf、第3レンズの焦点距離をf3としたとき、下記条件式3を満足することが望ましい。1.0<f3/f<3.03条件式3は、非点収差および色収差を良好な範囲内に抑制するための条件である。上限値3.0を超えると、レンズ系全体の屈折力に対して第3レンズの屈折力が相対的に弱くなるため、レンズ系全体のペッツバールサムをゼロ近傍に抑制することが困難となり、非点収差および像面湾曲を良好な範囲内に抑制することが困難となる。一方、下限値1.0を下回ると、レンズ系全体の屈折力に対して第3レンズの屈折力が相対的に強くなるため、倍率の色収差や軸上の色収差が補正不足となるとともに、非点収差が増大することになる。よって、この場合も良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、レンズ系全体の焦点距離をf、第2レンズの物体側の面の曲率半径をR3としたとき、下記条件式4を満足することが望ましい。R3/f<-1.04条件式4は、歪曲収差をより良好な範囲内に抑制するための条件である。上限値-1.0を超えると、マイナスの歪曲収差が増大するとともに非点隔差が増大するため、良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、第2レンズ群を構成する上記レンズ群のうち、正の屈折力を有するレンズの焦点距離をfp、負の屈折力を有するレンズの焦点距離をfnとしたとき、下記条件式5を満足することが望ましい。0.5<|fp/fn|<2.05条件式5は、色収差を良好に補正するとともに、像面湾曲を良好な範囲内に抑制するための条件である。上限値2.0を超えると、第2レンズ群を構成するレンズ群のうちの負の屈折力を有するレンズの屈折力が相対的に強くなり、軸外の色収差が補正過剰基準波長に対して短波長がプラス方向に増大となる。また、球面収差や像面湾曲が補正過剰となり、これら収差を良好な範囲内に抑制することが困難となる。一方、下限値0.5を下回ると、軸上および軸外の色収差が補正不足となるとともに、像面湾曲が増大することとなり、この場合も良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、第2レンズ群を構成する上記レンズ群のうち、正の屈折力を有するレンズのアッベ数をνdp、負の屈折力を有するレンズのアッベ数をνdnとしたとき、下記条件式6を満足することが望ましい。20<νdp-νdn6条件式6は、色収差を良好な範囲内に抑制するための条件である。条件式6の条件から外れると、軸上の色収差および倍率の色収差が共に補正不足となり、色収差を良好な範囲内に抑制することが困難となる。なお、上記レンズ群を構成するレンズのアッベ数の差が上記条件式6から外れることとなっても色収差の補正を行うことは可能である。しかしながら、この場合には、非点隔差が増大するとともに球面収差や像面湾曲が補正過剰像面側に湾曲となるため、良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、第2レンズ群を構成するレンズ群を、物体側から順に、正の屈折力を有する第4レンズと負の屈折力を有する第5レンズとから構成し、第4レンズのアッベ数をνdp、第5レンズのアッベ数をνdnとしたとき、下記条件式7を満足することが望ましい。νdp>νdn7負の屈折力を有する第5レンズを像面側に配置し、条件式7に示されるように、第5レンズのアッベ数を第4レンズのアッベ数よりも小さくすることにより、第1レンズで発生した倍率色収差が良好に補正されるとともに、歪曲収差の発生が好適に抑制される。本発明の撮像レンズによれば、撮像レンズの広角化と良好な収差補正との両立が図られ、諸収差が良好に補正された小型の撮像レンズを提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。図1、図4、図7、図10、および図13はそれぞれ、本実施の形態の数値実施例1~5に対応するレンズ断面図を示したものである。いずれの数値実施例も基本的なレンズ構成は同一であるため、ここでは数値実施例1のレンズ断面図を参照しながら、本実施の形態に係る撮像レンズのレンズ構成について説明する。図1に示すように、本実施の形態の撮像レンズは、物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、絞りSTと、正の屈折力を有する第2レンズ群G2とを配置して構成される。このうち第1レンズ群G1は、物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第1レンズL1と、負の屈折力を有する第2レンズL2とから構成される。一方の第2レンズ群G2は、正の屈折力を有する第3レンズL3と、正の屈折力を有する第4レンズL4と、負の屈折力を有する第5レンズL5とから構成される。本実施の形態において第4レンズL4および第5レンズL5はレンズ群を構成する。なお、第5レンズL5と像面IMとの間には、フィルタ10が配置される。このフィルタ10は割愛することも可能である。第1レンズL1は、像面側に強い凹面を向けたメニスカス形状に形成される。すなわち、第1レンズL1は、物体側の面のカーブよりも像面側の面のカーブの方がきついメニスカス形状に形成されている。なお、第1レンズL1は、像面側に凹面を向けたメニスカス形状のレンズに限定されるものではなく、像面側に凹面を向けた両凹レンズとしてもよい。一方、第2レンズL2は、物体側に凹面を向けたメニスカス形状に形成される。第3レンズL3は両凸形状に形成される。なお、第3レンズL3の形状は、本実施の形態の両凸形状に限定されるものではない。第3レンズL3は、正の屈折力を有するレンズであればよく、物体側に凸面を向けたメニスカス形状あるいは物体側に凹面を向けたメニスカス形状のいずれかの形状でもよい。第2レンズ群G2のレンズ群において、第4レンズL4は物体側に凹面を向けたメニスカス形状に形成され、第5レンズL5は物体側に凹面を向けたメニスカス形状に形成される。本実施の形態において当該レンズ群は、これら第4レンズL4と第5レンズL5とが接合された接合レンズとして構成される。なお、第4レンズL4および第5レンズL5は分離した状態で配置されてもよい。両レンズを分離することにより、例えば第4レンズL4の材料をガラスとして第5レンズL5の材料をプラスチックにする等、異種材料を使用することが容易となる。この第2レンズ群G2を構成するレンズ群は、正の屈折力を有するレンズと負の屈折力を有するレンズとの2枚のレンズから構成されればよく、物体側から、負の屈折力を有するレンズと正の屈折力を有するレンズとを配置して構成してもよい。また、第4レンズL4の形状は物体側に凹面を向けたメニスカス形状に限定されず、物体側に凸面を向けたメニスカス形状あるいは両凸形状としてもよい。数値実施例2、4、および5は、第4レンズL4の形状が両凸形状となる例である。同様に、第5レンズL5の形状は物体側に凹面を向けたメニスカス形状に限定ず、物体側に凸面を向けたメニスカス形状あるいは両凹形状としてもよい。数値実施例4および5は、第5レンズL5の形状が両凹形状となる例である。本実施の形態に係る撮像レンズは、以下に示す各条件式を満足する。このため、本実施の形態に係る撮像レンズによれば、撮像レンズの広角化と良好な収差の補正との両立が図られる。-2.0<F1/F2<-1.01f1/f2<0.521.0<f3/f<3.03R3/f<-1.040.5<|fp/fn|<2.0520<νdp-νdn6νdp>νdn7但し、f:レンズ系全体の焦点距離F1:第1レンズ群G1の焦点距離F2:第2レンズ群G2の焦点距離f1:第1レンズL1の焦点距離f2:第2レンズL2の焦点距離f3:第3レンズL3の焦点距離R3:第2レンズL2の物体側の面の曲率半径fp:第4レンズL4の焦点距離fn:第5レンズL5の焦点距離νdp:第4レンズL4のアッベ数νdn:第5レンズL5のアッベ数本実施の形態の数値実施例1~5に係る撮像レンズは、さらに下記条件式1aを満足する。-1.7<F1/F2<-1.01a条件式1aを満足することにより、撮像レンズの小型化を図りつつ、非点収差や像面湾曲をより好ましい範囲内に抑制することができる。なお、上記各条件式の全てを満足する必要はなく、それぞれを単独に満足することにより、各条件式に対応する作用効果をそれぞれ得ることができる。本実施の形態では、必要に応じて各レンズのレンズ面を非球面で形成している。これらレンズ面に採用する非球面形状は、光軸方向の軸をZ、光軸に直交する方向の高さをH、円錐係数をk、非球面係数をA4、A6、A8、A10としたとき、次式により表される。次に、本実施の形態に係る撮像レンズの数値実施例を示す。各数値実施例において、fはレンズ系全体の焦点距離を、FnoはFナンバーを、ωは半画角をそれぞれ示す。また、iは物体側より数えた面番号を示し、Rは曲率半径を示し、dは光軸に沿ったレンズ面間の距離面間隔を示し、Ndはd線に対する屈折率を、νdはd線に対するアッベ数をそれぞれ示す。なお、非球面の面には、面番号iの後にアスタリスクの符号を付加して示すこととする。また参考までに、第1レンズL1の物体側の面から像面IMまでの光軸上の面間隔の和空気換算長をLaとして示す。数値実施例1基本的なレンズデータを以下に示す。f196mm、Fno210、ω855°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞116760601596132225226326926315656043970205絞り∞00063512351535607274010860928179162634919806018125510184407011∞07015264112∞139像面∞非球面データ第3面k0000A42366E03A67358E04A83747E04A103932E05第4面k7770A43513E04A64402E03A81293E03A104084E04第6面k0000A47541E03A62579E03A81077E03A101874E04第7面k1676A49744E03A61146E03A81235E04A101565E04F1=-5.09F2=3.63f1=-4.48f2=-56.69f3=3.33fp=3.21fn=-2.80La=13.08各条件式の値を以下に示す。F1/F2=-1.40f1/f2=0.08f3/f=1.70R3/f=-1.37|fp/fn|=1.15νdp-νdn=37.9このように、本数値実施例1に係る撮像レンズは各条件式を満足する。したがって、本数値実施例1に係る撮像レンズによれば、広角でありながらも良好に収差を補正することができる。図2は、数値実施例1の撮像レンズについて、最大像高に対する各像高の比H以下、像高比Hというに対応する横収差をタンジェンシャル方向とサジタル方向に分けて示したものである図5、図8、図11、および図14において同じ。また、図3は、数値実施例1の撮像レンズについて、球面収差SAmm、非点収差ASmm、および歪曲収差DISTをそれぞれ示したものである。これら収差図において、球面収差図には、587.56nm、435.84nm、656.27nm、486.13nm、546.07nmの各波長に対する収差量とともに、正弦条件違反量OSCを併せて示し、非点収差図には、サジタル像面Sにおける収差量とタンジェンシャル像面Tにおける収差量とをそれぞれ示す図6、図9、図12、および図15において同じ。図2および図3に示されるように、本数値実施例1に係る撮像レンズによれば、諸収差が良好に補正される。数値実施例2基本的なレンズデータを以下に示す。f213mm、Fno210、ω750°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞1116510601596132240350329012015656043910205絞り∞00063312351535607283010817636179162634918706018125510119707011∞07015264112∞187像面∞非球面データ第3面k0000A41081E02A61110E03A83747E04A103932E05第4面k7770A42770E04A65541E03A81293E03A104084E04第6面k0000A43285E03A62593E03A81077E03A101874E04第7面k8736E01A41020E02A62006E03A81235E04A101565E04F1=-3.76F2=3.50f1=-4.17f2=-35.07f3=3.31fp=3.01fn=-2.83La=13.37各条件式の値を以下に示す。F1/F2=-1.07f1/f2=0.12f3/f=1.55R3/f=-1.36|fp/fn|=1.06νdp-νdn=37.9このように、本数値実施例2に係る撮像レンズは各条件式を満足する。したがって、本数値実施例2に係る撮像レンズによれば、広角でありながらも良好に収差を補正することができる。図5は、数値実施例2の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図6は、球面収差SAmm、非点収差ASmm、および歪曲収差DISTをそれぞれ示したものである。これら図5および図6に示されるように、本数値実施例2に係る撮像レンズによっても数値実施例1と同様に諸収差が好適に補正される。数値実施例3基本的なレンズデータを以下に示す。f214mm、Fno210、ω785°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞150000601596132245226329526315656044570205絞り∞0006335235153560728401082873179162634918606018125510114407011∞07015264112∞187像面∞非球面データ第3面k0000A41537E03A62664E05A83747E04A103932E05第4面k7770A43283E05A63834E03A81293E03A104084E04第6面k0000A43691E03A62322E03A81077E03A101874E04第7面k8864E01A41204E02A61984E03A81235E04A101565E04F1=-4.50F2=3.76f1=-4.40f2=-35.80f3=3.33fp=3.14fn=-2.84La=13.56各条件式の値を以下に示す。F1/F2=-1.20f1/f2=0.12f3/f=1.56R3/f=-1.38|fp/fn|=1.11νdp-νdn=37.9このように、本数値実施例3に係る撮像レンズは各条件式を満足する。したがって、本数値実施例3に係る撮像レンズによれば、広角でありながらも良好に収差を補正することができる。図8は、数値実施例3の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図9は、球面収差SAmm、非点収差ASmm、および歪曲収差DISTをそれぞれ示したものである。これら図8および図9に示されるように、本数値実施例3に係る撮像レンズによっても数値実施例1と同様に諸収差が好適に補正される。数値実施例4基本的なレンズデータを以下に示す。f215mm、Fno210、ω725°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞117050601596132245180330015015656044400205絞り∞00065602351535607212010855517916263493100601812551078307011∞07015264112∞095像面∞非球面データ第3面k0000A41065E02A64504E03A83747E04A103932E05第4面k7770A48051E03A61648E02A81293E03A104084E04第6面k0000A41015E02A63412E03A81077E03A101874E04第7面k2050E03A47996E03A61691E03A81235E04A101565E04F1=-4.41F2=2.84f1=-4.94f2=-27.33f3=3.24fp=3.50fn=-2.69La=11.05各条件式の値を以下に示す。F1/F2=-1.55f1/f2=0.18f3/f=1.51R3/f=-1.40|fp/fn|=1.30νdp-νdn=37.9このように、本数値実施例4に係る撮像レンズは各条件式を満足する。したがって、本数値実施例4に係る撮像レンズによれば、広角でありながらも良好に収差を補正することができる。図11は、数値実施例4の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図12は、球面収差SAmm、非点収差ASmm、および歪曲収差DISTをそれぞれ示したものである。これら図11および図12に示されるように、本数値実施例4に係る撮像レンズによっても数値実施例1と同様に諸収差が好適に補正される。数値実施例5基本的なレンズデータを以下に示す。f213mm、Fno210、ω725°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞121160601596132245226329515015656044570205絞り∞00064642351535607230010860017916263492970601812551087707011∞07015264112∞112像面∞非球面データ第3面k0000A41024E02A63395E03A83747E04A103932E05第4面k7770A41133E02A61309E02A81293E03A104084E04第6面k0000A41056E02A62980E03A81077E03A101874E04第7面k1215E01A48537E03A61662E03A81235E04A101565E04F1=-3.99F2=2.93f1=-4.77f2=-22.32f3=3.28fp=3.48fn=-2.70La=11.68各条件式の値を以下に示す。F1/F2=-1.36f1/f2=0.21f3/f=1.54R3/f=-1.38|fp/fn|=1.29νdp-νdn=37.9このように、本数値実施例5に係る撮像レンズは各条件式を満足する。したがって、本数値実施例5に係る撮像レンズによれば、広角でありながらも良好に収差を補正することができる。図14は、数値実施例5の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図15は、球面収差SAmm、非点収差ASmm、および歪曲収差DISTをそれぞれ示したものである。これら図14および図15に示されるように、本数値実施例5に係る撮像レンズによっても数値実施例1と同様に諸収差が好適に補正される。なお、上記各数値実施例では、必要に応じて各レンズの面を非球面で形成したが、撮像レンズの全長や要求される結像性能に余裕があるのであれば、撮像レンズを構成する全てのレンズの面を球面で形成するようにしてもよい。したがって、上記実施の形態に係る撮像レンズを、携帯電話機、デジタルスティルカメラ、携帯情報端末、監視用カメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の撮像光学系に適用した場合、広角でありながらも収差が良好に補正された小型のカメラを提供することができる。