電動機及び当該電動機により回転駆動される圧縮機構部を、外形が略筒状の密閉容器内に備え、当該密閉容器の外周面にアキュムレータを取り付けた電動圧縮機において、当該アキュムレータを前記密閉容器の外周面に取り付けるための接続部は、その一部が前記密閉容器の外周面に接合されると共に、その一対の脚部が前記アキュムレータの外周面に接合されており、かつ、前記脚部は、前記密閉容器の中心と前記アキュムレータの中心とを結ぶ直線に対して26°~45°の範囲になるように外側に広げられていることを特徴とする電動圧縮機。電動機及び当該電動機により回転駆動される圧縮機構部を、外形が略筒状の密閉容器内に備え、当該密閉容器の外周面にアキュムレータを取り付けた電動圧縮機において、当該アキュムレータを前記密閉容器の外周面に取り付けるための接続部は、その一部が前記密閉容器の外周面に接合されると共に、その一対の脚部が前記アキュムレータの外周面に接合されており、かつ、前記脚部は、前記密閉容器の中心に向くように外側に広げられていることを特徴とする電動圧縮機。前記請求項1又は2に記載した電動圧縮機において、前記脚部は、一枚の板状部材を折り曲げて形成されていることを特徴とする電動圧縮機。前記請求項1又は2に記載した電動圧縮機において、前記脚部と前記アキュムレータの外周面とを二点以上で溶接接合したことを特徴とする電動圧縮機。前記請求項1又は2に記載した電動圧縮機において、前記アキュムレータは、その内部にパイプを備えると共に、当該パイプの一部を前記アキュムレータの内壁に結合させており、その結合の位置は、当該アキュムレータを支持する前記脚部と、高さ方向及び幅方向の両方で略一致していることを特徴とする電動圧縮機。しかしながら、上記従来になるアキュムレータの固定構造では、アキュムレータを接線方向に振動させる力に対しては十分ではなく、特に、1シリンダロータリ圧縮機では、1回転当たり吐出は1回であるため、その変動は大きく、これがアキュムレータに伝播し、アキュムレータを接線方向に振動させてしまうことで、圧縮機の振動騒音の増大、ひいては圧縮機を搭載するユニットの振動騒音の増大の原因となっていた。また、複数シリンダを持つロータリ圧縮機やスクロール圧縮機等でも、やはり、変動は生じており、これも上記と同様に、圧縮機の振動騒音の増大、ひいては圧縮機を搭載するユニットの振動騒音の増大の原因となっていた。なお、これを低減するため、従来においても、アキュムレータと板状部材の間にゴム等の緩衝材を挟み、バンドとネジで締結する方式も試みられているが、しかし、部品点数及びコストの増加を招いていた。また、溶接を採用する場合には、板状部材の板厚や部品寸法を大きくして剛性を高めようとすると、コストや重量の増加が課題となる。そこで、本発明は、上述した従来における課題を解決するために達成されたものであり、その目的は、既存の構成部品を増加することなく、比較的安価に、圧縮機の振動がアキュムレータに伝播することによって発生する騒音を低減することの可能な圧縮機を提供することである。上記の目的を達成するために、本発明によれば、まず、電動機及び当該電動機により回転駆動される圧縮機構部を、外形が略筒状の密閉容器内に備え、当該密閉容器の外周面にアキュムレータを取り付けた電動圧縮機において、当該アキュムレータを前記密閉容器の外周面に取り付けるための接続部は、その一部が前記密閉容器の外周面に接合されると共に、その一対の脚部が前記アキュムレータの外周面に接合されており、かつ、前記脚部は、前記密閉容器の中心と前記アキュムレータの中心とを結ぶ直線に対して26°~45°の範囲になるように外側に広げられている電動圧縮機が提供される。また、上記の目的を達成するために、本発明によれば、電動機及び当該電動機により回転駆動される圧縮機構部を、外形が略筒状の密閉容器内に備え、当該密閉容器の外周面にアキュムレータを取り付けた電動圧縮機において、当該アキュムレータを前記密閉容器の外周面に取り付けるための接続部は、その一部が前記密閉容器の外周面に接合されると共に、その一対の脚部が前記アキュムレータの外周面に接合されており、かつ、前記脚部は、前記密閉容器の中心に向くように外側に広げられている電動圧縮機が提供される。更に、本発明では、前記記載した電動圧縮機において、前記脚部は、一枚の板状部材を折り曲げて形成されていることが好ましく、又は、前記脚部と前記アキュムレータの外周面とを二点以上で溶接接合することが好ましい。更には、前記アキュムレータは、その内部にパイプを備えると共に、当該パイプの一部を前記アキュムレータの内壁に結合させており、その結合の位置は、当該アキュムレータを支持する前記脚部と、高さ方向及び幅方向の両方で略一致していることが好ましい。以上に述べた本発明によれば、既存の構成部品を増加することなく、比較的安価に、圧縮機の振動がアキュムレータに伝播することによって発生する騒音を低減することの可能な圧縮機を提供することを可能にするという実用的にも優れた効果を発揮する。以下、本発明になる幾つかの好適な実施の形態について、添付の図を参照しながら詳細に説明する。図1は、本発明の実施例1になるロータリ圧縮機の上面図であり、また、図2は本発明の実施例におけるロータリ圧縮機の縦断面図である。即ち、本発明のロータリ圧縮機は、これらの図に示すように、電動要素と、クランク軸5により電動要素に連結された圧縮機構部とが、密閉容器1によって内包されている。なお、密閉容器1は、筒体1A、蓋体1B、及び、底体1Cにより構成される。筒体1Aは、鉄板で上下が開口した円筒状である。筒体1Aに蓋体1Bと底体1Cが嵌合され、その嵌合部が溶接されて内部が密閉される。電動要素は、密閉容器1に焼嵌等で固定された固定子3と、クランク軸5を嵌着した回転子4とから構成される。圧縮機構部は、主軸受6、クランク軸5、副軸受10、シリンダ7、ローラ11、ベーン13を主要要素として構成される。クランク軸5は、その一方には、主軸受6に嵌入される主軸受嵌入部20を、そして、他方には、副軸受10に嵌入される副軸受嵌入部21を有する。さらに、クランク軸5は、主軸受嵌入部20と副軸受嵌入部21との間の偏心部5Aと一体で形成されている。クランク軸5の偏心部5Aには、ローラ11が回転自在に嵌入される。ローラ11の外周に当接するように、シリンダ7にベーン13が嵌合されている。つまり、圧縮機構部は、偏心部5Aと、当該偏心部に嵌合されたローラ11と、当該ローラの外周に当接するように配置されたシリンダ7とを有する圧縮要素をその内部に備えている。圧縮機構部の軸方向外側には、クランク軸5を支持する主軸受嵌入部20及び副軸受嵌入部21が配置される。主軸受嵌入部20及び副軸受嵌入部21を主軸受6及び副軸受10にそれぞれ嵌入することにより、クランク軸5が回転自在に配置される。シリンダ7は、主軸受締付ボルト15により、主軸受6に締結される。また、副軸受締付ボルト16により、副軸受10がシリンダ7に締結される。加えて、主軸受6の外径が筒体1Aに溶接等により固定されることにより、圧縮機構部が密閉容器1内に固定される。そして、かかる構成の密閉容器1内には、必要量の冷凍機油図示せずが封入されている。一方、アキュムレータ2は、上記圧縮機構部の吸込口30の手前に結合されており、より具体的には、密閉容器1に結合された板状部材22により、溶接によって結合されている。そして、当該アキュムレータ2を介して、上記のシリンダ7に吸い込まれた冷媒が、圧縮要素において吸込圧力から吐出圧力まで圧縮される。その後、圧縮された冷媒は、密閉容器1内に一旦吐出された後、密閉容器1に設置された吐出パイプ17から、空気調和機等のサイクルへ吐出される。なお、冷媒の圧縮機への流動経路を、図中の矢印で示す。続いて、上述したように、その内部に圧縮機構部即ち、振動発生源を備えた密閉容器1の外周面に上記アキュムレータ2を固定するための取り付け構造について、以下に詳細に説明する。<アキュムレータの接線方向での振動>まず、本発明者等は、上述した従来の取り付け構造において、圧縮機の運転による振動がアキュムレータに伝わる際、その成分のほとんどが接線方向となること、回転運動をする圧縮機構を備えた電動圧縮機においては、圧縮機構部の回転運動によりガスを圧縮することでトルク変動が生じるため、振動の成分は接線方向が支配的であることを見出した。即ち、特に、1シリンダロータリ圧縮機では、1回転当たり吐出は1回であるため大きな変動が生じ、これがアキュムレータに伝播し、その結果、アキュムレータを接線方向に振動させてしまうことで、圧縮機の振動騒音の増大、ひいては圧縮機を搭載するユニットの振動騒音の増大を招いていた。また、複数シリンダを持つロータリ圧縮機やスクロール圧縮機等でも、同様にして、アキュムレータを接線方向に振動させる変動を生じていた。そこで、本発明者等は、上述した知見に基づいて、以下に詳細に説明する取り付け構造を達成したものであり、その構造について、以下に、添付の図3~図5を参照しながら説明を加える。まず、本発明では、図3に示すように、アキュムレータ2を密閉容器1の外周面に取り付けるための板状部材22の接続部脚部22Aを、圧縮機即ち、密閉容器1の中心とアキュムレータ2の中心とを結ぶ直線に対する角度即ち、図の角度θが略26°となるよう外側に広げられている。具体的には、一枚の鋼板等の板状部材22を、予めかかる角度となるように略V字状但し、中央部は平坦、又は、容器の外周面に沿って湾曲面となっているに折り曲げた後、当該部材を溶接により密閉容器1の外周面に取り付け、更に、当該V字状の板状部材22の一対の先端部に、アキュムレータ2を、やはり溶接により取り付けた。上述した板状部材22によりアキュムレータ2を取り付けた圧縮機を運転することにより、加振力をアキュムレータ2に加えると、当該加振力は、接続部22Aを介して伝播する。この時、上述した板状部材22によれば、加振力をFとすると、接続部22Aの上述した角度により、当該加振力Fは、Fcosθと、Fsinθの二つの力に分解される。その結果、接続部22Aに鉛直方向の、即ち、圧縮機に対し略接線方向の成分である成分Fcosθは、2箇所の接続部22Aが平行な場合図5の比較例に対して小さくなる。なお、Fsinθは、圧縮機に対し法線方向に傾向した成分である。更に、図4に示すように、上記の角度θを略45°まで大きくすると、上述した接線方向の成分は、約70≒F/√2の大きさとなる。ここで、図5は、比較例として、従来構造の略U字形状の板状部材22、即ち、その接続部22Aが互いに平行になる又は、上記に定義した角度θ≒0構造の板状部材22を示しているが、この場合には、加振力Fの成分は、ほぼ全て、接線方向となる。上述したように、本発明者等による知見によれば、圧縮機の振動のうち主となるのは、ガス圧縮時のトルク変動による接線方向の成分であり、法線方向成分はそれに対し大幅に小さい。よって、圧縮機からアキュムレータ2への振動伝播のうち、接線方向成分を低減することでアキュムレータ2の共振による騒音振動の増大を低減することができることが分かる。即ち、本発明者等による種々の実験の結果、特に、上記の角度θを略26°~45°の範囲内で設定することが好適であることが分かった、また、アキュムレータ2と接続部脚部22Aとの間の溶接部22Bは、図6にも示すように、二点又はそれ以上の多点接合とするか、もしくは、図示しないが線状に溶接することで剛性を高めることも可能である。加えて、アキュムレータ2と接続部脚部22Aとの間の溶接部22Bは、必ずしも直線状である必要は無く、例えば、図7にも示すように湾曲させてもよく、この場合には、更に、当該材料の弾性によって振動を吸収する効果も得られる。更に、図8には、上述した接続部脚部22Aの方向を、圧縮機の略中心に向けた板状部材22を利用してアキュムレータ2を取り付けた構造を示している。かかる板状部材22によっても、上述した実施例と同様に、加振力の成分Fsinθは、圧縮機に対し略法線方向となり、接線方向の振動をより確実に低減することができる。また、Fsinθに対しては、接続部22Aを同方向とするため剛性が高く、法線方向の振動も抑制できる。また、本実施例2の構成でも、上記の図2のように、アキュムレータ2から圧縮機内への冷媒通路であるサクションパイプ2Aを傾斜させ、アキュムレータ2の内壁に結合させている。これによりサクションパイプ2Aの振動が低減するが、本構成では、その結合の位置を図2のように高さ方向、図3のように、幅方向で板状部材22Aと一致させている。そして、サクションパイプ2Aを接続部22Aとアキュムレータ2が溶接され剛性が高くなっている位置に結合することにより、サクションパイプ2Aの振動を低減し、もって、アキュムレータ2から発生する振動騒音を低減する構造としている。更に、サクションパイプ2は、図9にも示すように、湾曲させることで、アキュムレータ内壁と結合させつつ、内壁に沿って滴る液冷媒を回避し冷媒ガスを吸込む構成としても、勿論、構わないし、又は、ここでは図示しないが、2部品以上で構成しても構わない。なお、以上では、本発明の実施形態として、特に、密閉型の縦形ロータリ圧縮機を例として説明したが、しかしながら、本発明は、これに限定されることなく、その他、例えば、非密閉型ロータリ圧縮機、或いは、またスクロール圧縮機等にも適用可能である。そして、上述した本発明は、以下の実施の形態に限定されず、また、特に限定的な記載がない限り、本発明の範囲をそれらの実施の形態のみに限定する趣旨のものではなく、単なる説明例に過ぎないことも明らかであろう。