"NaCl型構造、又は単斜晶系Nb2O5型構造を有し、且つ、下記組成式1により表されることを特徴とする、電極活物質。Nb2O5-xNy組成式1NaCl型構造の場合、上記組成式1中、2.3<x≦4.8、且つ、1.3<y≦2.5である。単斜晶系Nb2O5型構造の場合、上記組成式1中、0.20<x≦2.3、且つ、0.010<y≦1.3である。正極、負極、並びに、当該正極及び当該負極の間に介在する電解質層を備えるリチウム二次電池であって、前記負極が、前記請求項1に記載の電極活物質を含むことを特徴とする、リチウム二次電池。少なくとも、単斜晶のNb2O5を準備する工程、及び、前記Nb2O5を、アンモニア雰囲気下で500°C以上に加熱する工程、を経て得られ、且つ、下記組成式1により表されることを特徴とする、電極活物質。Nb2O5-xNy組成式1NaCl型構造の場合、上記組成式1中、2.3<x≦4.8、且つ、1.3<y≦2.5である。単斜晶系Nb2O5型構造の場合、上記組成式1中、0.20<x≦2.3、且つ、0.010<y≦1.3である。前記加熱工程において、アンモニア雰囲気下で500~700°Cで加熱することにより、単斜晶系Nb2O5型構造を有する、請求項3に記載の電極活物質。前記加熱工程において、アンモニア雰囲気下で800~900°Cで加熱することにより、NaCl型構造を有する、請求項3に記載の電極活物質。正極、負極、並びに、当該正極及び当該負極の間に介在する電解質層を備えるリチウム二次電池であって、前記負極が、前記請求項3乃至5のいずれか一項に記載の電極活物質を含むことを特徴とする、リチウム二次電池。単斜晶のNb2O5を準備する工程、及び、前記Nb2O5を、アンモニア雰囲気下で500°C以上に加熱することにより、下記組成式1により表される電極活物質を得る工程、を有することを特徴とする、電極活物質の製造方法。Nb2O5-xNy組成式1NaCl型構造の場合、上記組成式1中、2.3<x≦4.8、且つ、1.3<y≦2.5である。単斜晶系Nb2O5型構造の場合、上記組成式1中、0.20<x≦2.3、且つ、0.010<y≦1.3である。特許文献1の明細書の段落[0014]には、充放電サイクル性能や容量の点から、単斜晶系のNb2O5が最も優れていることが記載されている。しかし、本発明者らが検討したところ、従来の単斜晶系のNb2O5は電気伝導度が低く、且つ、従来の単斜晶系のNb2O5を負極に用いた二次電池は、高出力化が難しいことが明らかとなった。本発明は、上記実状を鑑みて成し遂げられたものであり、優れた電気伝導性を有する電極活物質、当該電極活物質の製造方法、及び当該電極活物質を含むリチウム二次電池を提供することを目的とする。本発明の第1の電極活物質は、NaCl型構造、又は単斜晶系Nb2O5型構造を有し、且つ、下記組成式1により表されることを特徴とする。Nb2O5-xNy組成式1NaCl型構造の場合、上記組成式1中、2.3<x≦4.8、且つ、1.3<y≦2.5である。単斜晶系Nb2O5型構造の場合、上記組成式1中、0.20<x≦2.3、且つ、0.010<y≦1.3である。本発明の第1のリチウム二次電池は、正極、負極、並びに、当該正極及び当該負極の間に介在する電解質層を備えるリチウム二次電池であって、前記負極が、上記第1の電極活物質を含むことを特徴とする。本発明の第2の電極活物質は、少なくとも、単斜晶のNb2O5を準備する工程、及び、前記Nb2O5を、アンモニア雰囲気下で500°C以上に加熱する工程、を経て得られ、且つ、上記組成式1により表されることを特徴とする。本発明の第2の電極活物質は、前記加熱工程において、アンモニア雰囲気下で500~700°Cで加熱することにより、単斜晶系Nb2O5型構造を有していてもよい。本発明の第2の電極活物質は、前記加熱工程において、アンモニア雰囲気下で800~900°Cで加熱することにより、NaCl型構造を有していてもよい。本発明の第2のリチウム二次電池は、正極、負極、並びに、当該正極及び当該負極の間に介在する電解質層を備えるリチウム二次電池であって、前記負極が、上記第2の電極活物質を含むことを特徴とする。本発明の電極活物質の製造方法は、単斜晶のNb2O5を準備する工程、及び、前記Nb2O5を、アンモニア雰囲気下で500°C以上に加熱することにより、上記組成式1により表される電極活物質を得る工程、を有することを特徴とする。本発明によれば、単斜晶のNb2O5をアンモニア雰囲気下で加熱処理することにより、Nb2O5の結晶構造中に窒素を導入でき、その結果、優れた電気伝導性を有する電極活物質を得ることができる。1.電極活物質本発明の第1の電極活物質は、NaCl型構造、又は単斜晶系Nb2O5型構造を有し、且つ、下記組成式1により表されることを特徴とする。Nb2O5-xNy組成式1NaCl型構造の場合、上記組成式1中、2.3<x≦4.8、且つ、1.3<y≦2.5である。単斜晶系Nb2O5型構造の場合、上記組成式1中、0.20<x≦2.3、且つ、0.010<y≦1.3である。本発明者らは、リチウム二次電池の電極に従来用いられた単斜晶系Nb2O5について検討した。その結果、当該単斜晶系Nb2O5は、後述する比較例1に示すように、電気伝導度が低く3.4×10-8S/cm、抵抗が大きいという課題を発見した。本発明者らは、鋭意努力の結果、アンモニア雰囲気下において所定の温度範囲で加熱処理を行うことにより、従来のNb2O5に窒素原子を導入でき、その結果得られる電極活物質が優れた電気伝導性を有することを見出し、本発明を完成させた。単斜晶系Nb2O5型構造H-Nb2O5型構造とは、ニオブ酸NbO6八面体が互いに頂点を共有して配位多面体を構築し、当該配位多面体が単斜晶のb軸方向にカラム状に配列した構造である。単斜晶系Nb2O5型構造の場合、上記組成式1中、0.20<x≦2.3、且つ、0.010<y≦1.3である。xが0.20以下、且つ、yが0.010以下の場合には、Nb2O5-xNy中における窒素の組成比が低すぎるため、従来のNb2O5と同様に、電気伝導性に劣るおそれがある。また、xが2.3より大きく、yが1.3より大きい場合には、後述するNaCl型構造の寄与が高くなる。単斜晶系Nb2O5型構造の場合、上記組成式1中、0.25≦x≦2.3、且つ、0.015≦y≦1.3であることが好ましく、0.30≦x≦2.3、且つ、0.020≦y≦1.3であることがより好ましい。NaCl型構造とは、一般的に組成式ABの化合物がとる結晶構造の一つであり、A、Bのそれぞれが作る面心立方格子が、互いに単位格子の稜の2分の1だけずれて配置された構造である。本発明においては、アンモニア雰囲気下における加熱温度を700°Cよりも高くすることにより、窒素原子が結晶中の酸素原子の一部を追い出し、窒素原子の組成比がニオブ原子と酸素原子の組成比の和に近くなる結果、本発明に係るNb2O5-xNyはNaCl型構造をとる。NaCl型構造の場合、上記組成式1中、2.3<x≦4.8、且つ、1.3<y≦2.5である。xが2.3以下、且つ、yが1.3以下の場合には、単斜晶系Nb2O5型構造の寄与が高くなる。また、xが4.8より大きく、yが2.5より大きい組成のNb2O5-xNyは、今日の技術では作製が困難である。NaCl型構造の場合、上記組成式1中、3.0≦x≦4.7、且つ、1.5≦y≦2.4であることが好ましく、3.5≦x≦4.6、且つ、2.0≦y≦2.4であることがより好ましい。後述する実施例において示すように、電気伝導性の観点からは、NaCl型構造の方が単斜晶系Nb2O5型構造よりも好ましい。また、充放電容量の観点からは、単斜晶系Nb2O5型構造の方がNaCl型構造よりも好ましい。本発明の第2の電極活物質は、少なくとも、単斜晶のNb2O5を準備する工程、及び、前記Nb2O5を、アンモニア雰囲気下で500°C以上に加熱する工程、を経て得られ、且つ、上記組成式1により表されることを特徴とする。本発明の第2の電極活物質は、上記組成式1により表される点で、上記第1の電極活物質と共通する。本発明の第2の電極活物質は、加熱工程において、アンモニア雰囲気下で500~700°Cで加熱することにより、単斜晶系Nb2O5型構造を有する。一方、本発明の第2の電極活物質は、前記加熱工程において、アンモニア雰囲気下で800~900°Cで加熱することにより、NaCl型構造を有する。電極活物質の具体的な製造方法については後述する。2.電極活物質の製造方法本発明の電極活物質の製造方法は、単斜晶のNb2O5を準備する工程、及び、前記Nb2O5を、アンモニア雰囲気下で500°C以上に加熱することにより、上記組成式1により表される電極活物質を得る工程、を有することを特徴とする。本製造方法は、単斜晶のNb2O5H-Nb2O5をアンモニア雰囲気下において所定の温度範囲で加熱処理を行うことにより、Nb2O5の結晶構造中に窒素原子を導入し、電気伝導性に優れた電極活物質Nb2O5-xNyを製造する方法である。本発明に用いられる単斜晶のNb2O5は、市販のものであってもよいし、自ら調製したものを用いてもよい。単斜晶のNb2O5の調製方法としては、例えば、EncyclopediaofElectrochemicalPowerSorcesPages368-374H.Yoshizawa等に記載された公知の方法を応用することができる。本発明における加熱温度は500°C以上である。加熱温度が500°C未満である場合には、Nb2O5の結晶構造中に、窒素原子が十分な量導入されず、その結果、得られる電極活物質の電気伝導度が低くなるおそれがある。本発明における加熱温度は1000°C以下であることが好ましい。加熱温度が1000°Cを超えても、後述の実施例から示唆されるように、窒素導入の効果の向上が見込めない。後述する実施例において示すように、加熱温度を500~700°Cとすることにより、単斜晶Nb2O5の構造を維持したまま、従来のNb2O5よりも電気伝導性を向上させることができる。また、加熱温度を500~700°Cとした場合には、単斜晶Nb2O5の構造を維持するため、高い充放電容量を有する。一方、後述する実施例において示すように、加熱温度を800~900°Cとすることにより、NaCl型結晶構造へと結晶構造が変化し、従来のNb2O5よりも電気伝導性を109倍以上向上させることができる。また、加熱温度を800~900°Cとした場合にも充放電は可能である。以上より、より優れた電気伝導性を有する電極活物質を得る観点からは、加熱温度は800~1000°Cが好ましい。また、より充放電容量の大きな電極活物質を得る観点からは、加熱温度は500以上800°C未満が好ましい。本製造方法においては、加熱時間は3~20時間であることが好ましく、5~15時間であることがより好ましい。加熱時間が3時間未満であるとすると、加熱時間が短すぎるため、窒素原子が十分な量導入されず、その結果、得られる電極活物質の電気伝導度が低くなるおそれがある。また、加熱時間が20時間を超えると、加熱時間が長すぎるため、結晶の粒成長が進行しすぎて、電池を作成した際の出力特性が悪化するおそれがある。一般的に、電極活物質粒子の中心まで反応を完結させるために、電極活物質中を電子とリチウムイオンが移動する必要がある。したがって、結晶粒の成長が進行しすぎた結果、電極活物質粒子の径が大きすぎると、電子とイオンの移動距離が長くなるため、高出力化には向かない。なお、アンモニウム雰囲気下で加熱する前に、窒素雰囲気やアルゴン雰囲気等の不活性雰囲気下で予備加熱を行ってもよい。予備加熱における温度条件の幅及び加熱時間の幅は、アンモニウム雰囲気下の加熱における上記温度条件の幅及び上記加熱時間の幅と同様である。予備加熱における温度条件及び/又は加熱時間は、アンモニウム雰囲気下の加熱における温度条件及び/又は加熱時間と同じでもよいし、異なっていてもよい。3.リチウム二次電池本発明の第1又は第2のリチウム二次電池は、正極、負極、並びに、当該正極及び当該負極の間に介在する電解質層を備えるリチウム二次電池であって、前記負極が、上記第1又は第2の電極活物質を含むことを特徴とする。本発明の第1のリチウム二次電池、及び第2のリチウム二次電池は、上記組成式1により表される電極活物質を負極に含み、且つ、正極、負極、並びに、当該正極及び当該負極の間に介在する電解質層を備える点で互いに共通している。以下、本発明の第1のリチウム二次電池及び第2のリチウム二次電池を、本発明に係るリチウム二次電池と総称する。上記電極活物質が優れた電気伝導性を有することにより、当該電極活物質を含む本発明に係るリチウム二次電池は、高出力下においても良好な充放電性能を発揮できる。図1は、本発明に係るリチウム二次電池の層構成の一例を示す図であって、積層方向に切断した断面を模式的に示した図である。なお、本発明に係るリチウム二次電池は、必ずしもこの例のみに限定されるものではない。リチウム二次電池100は、正極活物質層2及び正極集電体4を備える正極6と、負極活物質層3及び負極集電体5を備える負極7と、正極6及び負極7に挟持される電解質層1を備える。以下、本発明に係るリチウム二次電池に用いられる、正極、負極、及び電解質層、並びに本発明に係るリチウム二次電池に好適に用いられるセパレータ及び電池ケースについて、詳細に説明する。正極本発明に用いられる正極は、好ましくは正極活物質を含む正極活物質層を備えるものであり、通常、これに加えて、正極集電体、及び当該正極集電体に接続された正極リードを備える。正極活物質層本発明に用いられる正極活物質としては、具体的には、LiCoO2、LiNi1/3Mn1/3Co1/3O2、LiNiPO4、LiMnPO4、LiNiO2、LiMn2O4、LiCoMnO4、Li2NiMn3O8、Li3Fe2PO43及びLi3V2PO43等を挙げることができる。正極活物質からなる微粒子の表面にLiNbO3等を被覆してもよい。本発明に用いられる正極活物質層の厚さは、目的とするリチウム二次電池の用途等により異なるものであるが、10~250μmの範囲内であるのが好ましく、20~200μmの範囲内であるのが特に好ましく、特に30~150μmの範囲内であることが最も好ましい。正極活物質の平均粒径としては、例えば1~50μmの範囲内、中でも1~20μmの範囲内、特に3~5μmの範囲内であることが好ましい。正極活物質の平均粒径が小さすぎると、取り扱い性が悪くなるおそれがあり、正極活物質の平均粒径が大きすぎると、平坦な正極活物質層を得るのが困難になるおそれがあるからである。なお、正極活物質の平均粒径は、例えば走査型電子顕微鏡SEMにより観察される活物質担体の粒径を測定して、平均することにより求めることができる。正極活物質層は、必要に応じて導電性材料及び結着剤等を含有していても良い。本発明に用いられる導電性材料としては、正極活物質層の導電性を向上させることができれば特に限定されるものではないが、例えばアセチレンブラック、ケッチェンブラック等のカーボンブラック等を挙げることができる。また、正極活物質層における導電性材料の含有割合は、導電性材料の種類によって異なるものであるが、通常1~10質量の範囲内である。本発明に用いられる結着剤としては、例えばポリビニリデンフロライドPVDF、ポリテトラフルオロエチレンPTFE等を挙げることができる。また、正極活物質層における結着剤の含有量は、正極活物質等を固定化できる程度の量であれば良く、より少ないことが好ましい。結着剤の含有割合は、通常1~10質量の範囲内である。正極集電体本発明に用いられる正極集電体は、上記正極活物質層の集電を行う機能を有するものである。上記正極集電体の材料としては、例えばアルミニウム、SUS、ニッケル、鉄及びチタン等を挙げることができ、中でもアルミニウム及びSUSが好ましい。また、正極集電体の形状としては、例えば、箔状、板状、メッシュ状等を挙げることができ、中でも箔状が好ましい。本発明に用いられる正極を製造する方法は、上記の正極を得ることができる方法であれば特に限定されるものではない。なお、正極活物質層を形成した後、電極密度を向上させるために、正極活物質層をプレスしても良い。負極本発明に用いられる負極は、本発明に係る上記電極活物質を含む。上記負極は、好ましくは、上記電極活物質を含む負極活物質層を備える。上記負極は、通常、負極活物質層に加えて、負極集電体、及び当該負極集電体に接続された負極リードを備える。負極活物質層本発明に用いられる負極活物質としては、本発明に係る上記電極活物質を用いる。負極活物質としては、上記電極活物質のみを用いてもよいし、他の負極活物質と組み合わせて用いてもよい。他の負極活物質としては、リチウムイオンを吸蔵放出可能なものであれば特に限定されないが、例えば、リチウム金属、リチウム合金、リチウム元素を含有する金属酸化物、リチウム元素を含有する金属硫化物、リチウム元素を含有する金属窒化物、及びグラファイト等の炭素材料等を挙げることができる。また、負極活物質は、粉末状であっても良く、薄膜状であっても良い。リチウム合金としては、例えばリチウムアルミニウム合金、リチウムスズ合金、リチウム鉛合金、リチウムケイ素合金等を挙げることができる。リチウム元素を含有する金属酸化物としては、例えばリチウムチタン酸化物等を挙げることができる。リチウム元素を含有する金属窒化物としては、例えばリチウムコバルト窒化物、リチウム鉄窒化物、リチウムマンガン窒化物等を挙げることができる。負極活物質層には、固体電解質をコートしたリチウムを用いることもできる。上記負極活物質層は、負極活物質のみを含有するものであっても良く、負極活物質の他に、導電性材料及び結着剤の少なくとも一方を含有するものであっても良い。例えば、負極活物質が箔状である場合は、負極活物質のみを含有する負極活物質層とすることができる。一方、負極活物質が粉末状である場合は、負極活物質及び結着剤を有する負極活物質層とすることができる。なお、導電性材料及び結着剤については、上述した正極活物質層の項に記載した内容と同様であるので、ここでの説明は省略する。負極活物質層の膜厚としては、特に限定されるものではないが、例えば10~100μmの範囲内、中でも10~50μmの範囲内であることが好ましい。上記正極及び上記負極のうち少なくとも一方の電極の電極活物質層が、少なくとも電極活物質及び電極用電解質を含有するという構成をとることもできる。この場合、電極用電解質としては、固体酸化物電解質、固体硫化物電解質等の固体電解質、ゲル電解質等を用いることができる。負極集電体負極集電体の材料としては、上述した正極集電体の材料と同様のものを用いることができる。また、負極集電体の形状としては、上述した正極集電体の形状と同様のものを採用することができる。本発明に用いられる負極を製造する方法は、上記負極を得ることができる方法であれば特に限定されない。なお、負極活物質層を形成した後、電極密度を向上させるために、負極活物質層をプレスしても良い。電解質層本発明に用いられる電解質層は、正極及び負極の間に保持され、正極と負極との間でリチウムイオンを交換する働きを有する。電解質層には、電解液、ゲル電解質、及び固体電解質等を用いることができる。これらは、1種類のみを単独で用いてもよいし、2種類以上を組み合わせて用いてもよい。電解液としては、非水系電解液及び水系電解液を用いることができる。非水系電解液としては、通常、リチウム塩及び非水溶媒を含有したものを用いる。上記リチウム塩としては、例えばLiPF6、LiBF4、LiClO4及びLiAsF6等の無機リチウム塩;LiCF3SO3、LiNSO2CF32Li-TFSI、LiNSO2C2F52及びLiCSO2CF33等の有機リチウム塩等を挙げることができる。上記非水溶媒としては、例えばエチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、エチルカーボネート、ブチレンカーボネート、γ-ブチロラクトン、スルホラン、アセトニトリルAcN、ジメトキシメタン、1,2-ジメトキシエタンDME、1,3-ジメトキシプロパン、ジエチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテルTEGDME、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、ジメチルスルホキシドDMSO及びこれらの混合物等を挙げることができる。非水系電解液におけるリチウム塩の濃度は、例えば0.5~3mol/Lの範囲内である。本発明においては、非水系電解液又は非水溶媒として、例えば、N-メチル-N-プロピルピペリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドPP13TFSI、N-メチル-N-プロピルピロリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドP13TFSI、N-ブチル-N-メチルピロリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドP14TFSI、N,N-ジエチル-N-メチル-N-2-メトキシエチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドDEMETFSI、N,N,N-トリメチル-N-プロピルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドTMPATFSIに代表されるような、イオン性液体等の低揮発性液体を用いても良い。水系電解液としては、通常、リチウム塩及び水を含有したものを用いる。上記リチウム塩としては、例えばLiOH、LiCl、LiNO3、CH3CO2Li等のリチウム塩等を挙げることができる。本発明に用いられるゲル電解質は、通常、非水系電解液にポリマーを添加してゲル化したものである。非水ゲル電解質は、例えば、上述した非水系電解液に、ポリエチレンオキシド、ポリプロプレンオキシド、ポリアクリルニトリル、ポリビニリデンフロライドPVDF、ポリウレタン、ポリアクリレート、セルロース等のポリマーを添加し、ゲル化することにより得られる。本発明においては、LiTFSILiNCF3SO22-PEO系の非水ゲル電解質が好ましい。固体電解質としては、硫化物系固体電解質、酸化物系固体電解質、及びポリマー電解質等を用いることができる。硫化物系固体電解質としては、具体的には、Li2S-P2S5、Li2S-P2S3、Li2S-P2S3-P2S5、Li2S-SiS2、Li2S-Si2S、Li2S-B2S3、Li2S-GeS2、LiI-Li2S-P2S5、LiI-Li2S-SiS2-P2S5、Li2S-SiS2-Li4SiO4、Li2S-SiS2-Li3PO4、Li3PS4-Li4GeS4、Li3.4P0.6Si0.4S4、Li3.25P0.25Ge0.76S4、Li4-xGe1-xPxS4等を例示することができる。酸化物系固体電解質としては、具体的には、LiPONリン酸リチウムオキシナイトライド、Li1.3Al0.3Ti0.7PO43、La0.51Li0.34TiO0.74、Li3PO4、Li2SiO2、Li2SiO4等を例示することができる。ポリマー電解質は、通常、リチウム塩及びポリマーを含有する。リチウム塩としては、上述した無機リチウム塩、及び/又は有機リチウム塩を使用できる。ポリマーとしては、リチウム塩と錯体を形成するものであれば特に限定されるものではなく、例えば、ポリエチレンオキシド等が挙げられる。セパレータ本発明に係るリチウム二次電池は、正極及び負極の間に、電解液を含浸させたセパレータを備えていてもよい。上記セパレータとしては、例えばポリエチレン、ポリプロピレン等の多孔膜;及び樹脂不織布、ガラス繊維不織布等の不織布等を挙げることができる。電池ケース本発明に係るリチウム二次電池は、通常、上記正極、負極、及び電解質層等を収納する電池ケースを備える。電池ケースの形状としては、具体的にはコイン型、平板型、円筒型、ラミネート型等を挙げることができる。以下に、実施例及び比較例を挙げて、本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例のみに限定されるものではない。1.電極活物質の作製[実施例1]まず、H-Nb2O5三井金属製、単斜晶粉末20gを、N2ガスで置換した管状炉内に入れた。当該管状炉内にN2ガスを、2L/minの流速でフローしながら、500°Cの温度条件下で10時間加熱処理を行った。次に、フローガス中にNH3ガス流速:2L/mlnを加え、500°Cの温度条件下でさらに10時間加熱を行った。加熱後に自然冷却し、実施例1の電極活物質を得た。[実施例2]実施例1において、N2ガスのみをフローしたときの500°Cの温度条件、及び、N2ガス及びNH3ガスを共にフローしたときの500°Cの温度条件を、いずれも600°Cとしたこと以外は、実施例1と同様に加熱処理を行い、実施例2の電極活物質を得た。[実施例3]実施例1において、N2ガスのみをフローしたときの500°Cの温度条件、及び、N2ガス及びNH3ガスを共にフローしたときの500°Cの温度条件を、いずれも700°Cとしたこと以外は、実施例1と同様に加熱処理を行い、実施例3の電極活物質を得た。[実施例4]実施例1において、N2ガスのみをフローしたときの500°Cの温度条件、及び、N2ガス及びNH3ガスを共にフローしたときの500°Cの温度条件を、いずれも800°Cとしたこと以外は、実施例1と同様に加熱処理を行い、実施例4の電極活物質を得た。[実施例5]実施例1において、N2ガスのみをフローしたときの500°Cの温度条件、及び、N2ガス及びNH3ガスを共にフローしたときの500°Cの温度条件を、いずれも900°Cとしたこと以外は、実施例1と同様に加熱処理を行い、実施例5の電極活物質を得た。[比較例1]H-Nb2O5三井金属製、単斜晶粉末20gを、そのまま比較例1の電極活物質とした。すなわち、比較例1においては、加熱処理を一切行わなかった。2.電極活物質の分析2-1.結晶構造解析実施例1~実施例5の電極活物質について、X線回折測定を行った。詳細な測定条件は以下の通りである。X線回折測定装置:RINT-ULTIMA3リガク製測定範囲10~100°測定間隔0.02°走査速度10°/min測定電圧40kV測定電流40mA図2は、実施例1~実施例5の電極活物質のXRDパターンを並べて示したグラフである。図2から分かるように、実施例1及び実施例2のXRDパターンにおいては、2θ=23.8°、39°、及び47°にシャープなピークが、2θ=24°~26°、31°~33°、及び43°~45°にブロードなピークが、それぞれ観察される。これらのピークは、実施例1及び実施例2の電極活物質が、単斜晶Nb2O5型結晶構造を保っていることを示す。一方、図2から分かるように、実施例4及び実施例5のXRDパターンにおいては、上記ピークはほぼ消失し、2θ=36°、42°、60°、72°、及び76°にシャープなピークが現れる。これらのピークは、実施例4及び実施例5の電極活物質が、NaCl型結晶構造を有することを示す。また、図2から分かるように、実施例3のXRDパターンにおいては、実施例1及び実施例2のXRDパターンに現れるピークと、実施例4及び実施例5のXRDパターンに現れるピークとが混在している。以上より、NH3ガスをフローしたときの温度条件が600°C以下の場合には、電極活物質は単斜晶Nb2O5型結晶構造を維持するが、当該温度条件が800°C以上の場合には、電極活物質はNaCl型結晶構造に変化することが分かる。また、当該温度条件が700°Cの場合には、両結晶構造が混在することも分かる。2-2.組成分析実施例1~実施例5、及び比較例1の電極活物質について組成分析を行い、各電極活物質中の、ニオブ、酸素、及び窒素の組成比を調べた。各元素の測定方法は以下の通りである。ニオブ:ICP-AES測定酸素:不活性ガス中インパルス加熱融解-NDIR法窒素:不活性ガス中インパルス加熱融解-TCD法実施例1~実施例5、及び比較例1の電極活物質の組成を、下記表1に示す。なお、下記表1中、NH3処理温度とは、NH3ガスをフローしたときの温度を指す。また、下記表1中、>0.1とは、0.1質量未満であることを意味する。2-3.電気伝導度の測定実施例1~実施例5、及び比較例1の電極活物質について、電気伝導度を測定した。詳細な測定条件は以下の通りである。測定装置:粉体抵抗測定装置三菱化学アナリテック製、LORESTA-GP測定したサンプルの質量:約1g測定温度:室温15~25°C測定方法:サンプルに20kNの圧力をかけた状態で抵抗値を測定。実施例1~実施例5、及び比較例1の電極活物質の電気伝導度を、下記表2に示す。なお、下記表2中、NH3処理温度とは、上記表1と同様の温度を指す。また、図3は、実施例1~実施例5、及び比較例1の電極活物質の電気伝導度をまとめたグラフである。上記表1から分かるように、アンモニア雰囲気下の加熱温度が高いほど、電極活物質中の窒素原子の組成が高くなる。また、上記表2及び図3から分かるように、アンモニア雰囲気下の加熱温度が高いほど、電気伝導度が向上する。以上より、アンモニア雰囲気下の加熱温度が高いほど、電極活物質中への窒素の導入量が増え、その結果電気伝導度が向上することが分かる。特に、実施例2~実施例5においては、電池において必要とされる1.0×10-3S/cmを超える電気伝導度が実現する。3.リチウム二次電池の作製リチウムを基準とした電極活物質の電位を測定するために、以下の実施例6~実施例10及び比較例2のリチウム二次電池を作製した。なお、以下の各リチウム二次電池は、リチウム金属を負極活物質として、上記実施例1~実施例5、又は比較例1の各電極活物質を正極活物質として用いるものとする。[実施例6]まず、正極活物質として上記実施例1の電極活物質を、導電性材料としてアセチレンブラック電気化学工業社製、商品名:HS-100を、結着剤としてPTFEダイキン工業株式会社製、商品名:F-104を、それぞれ用意した。これら正極活物質、導電性材料及び結着剤を、正極活物質:導電性材料:結着剤=70質量:25質量:5質量となるように混合し、正極合材を調製した。負極として、リチウム金属箔本城金属製を準備した。電解液として、1MLiPF6EC:DMC:EMC=3:4:3、三菱化学製DST3を準備した。また、セパレータとして、PP/PE/PP多孔質膜を準備した。上記セパレータに上記電解液を浸漬させたものを、電解質層とした。電池ケースとして、コインセル京浜理化工業製、SUS316L製2032型を準備した。上記正極合材、上記電解質層、及び上記負極を、正極合材層-電解質層-リチウム金属箔の順となるように電池ケースに収納して、実施例6のリチウム二次電池を作製した。以上の工程は、全て窒素雰囲気下のグローブボックス内で行った。[実施例7]実施例6において、正極活物質として、上記実施例1の電極活物質の替わりに、上記実施例2の電極活物質を用いたこと以外は、実施例6と同様の材料を用いて、実施例7のリチウム二次電池を作製した。[実施例8]実施例6において、正極活物質として、上記実施例1の電極活物質の替わりに、上記実施例3の電極活物質を用いたこと以外は、実施例6と同様の材料を用いて、実施例8のリチウム二次電池を作製した。[実施例9]実施例6において、正極活物質として、上記実施例1の電極活物質の替わりに、上記実施例4の電極活物質を用いたこと以外は、実施例6と同様の材料を用いて、実施例9のリチウム二次電池を作製した。[実施例10]実施例6において、正極活物質として、上記実施例1の電極活物質の替わりに、上記実施例5の電極活物質を用いたこと以外は、実施例6と同様の材料を用いて、実施例10のリチウム二次電池を作製した。[比較例2]実施例6において、正極活物質として、上記実施例1の電極活物質の替わりに、上記比較例1の電極活物質を用いたこと以外は、実施例6と同様の材料を用いて、比較例2のリチウム二次電池を作製した。4.リチウム二次電池の充放電試験実施例6~実施例10、及び比較例2のリチウム二次電池について、充放電試験を行った。試験条件の詳細は以下の通りである。電流:0.2mA終止電圧:0.5~3V終止条件:cc放電スタート図4~図9は、それぞれ、実施例6~実施例10、及び比較例2のリチウム二次電池の充放電曲線を示した図である。図4~図6、及び図9から分かるように、実施例6~実施例8の充放電曲線は、比較例2の充放電曲線と同様に、1.7V、及び1.2Vに電位平坦部を有する。また、実施例6~実施例8のリチウム二次電池は、充放電容量も比較例2のリチウム二次電池と同程度であり、可逆的に充放電が可能であることが分かる。また、図7及び図8から分かるように、実施例9及び実施例10のリチウム二次電池も、充放電が可能であることが分かる。1電解質層2正極活物質層3負極活物質層4正極集電体5負極集電体6正極7負極100リチウム二次電池"