物体側から順に、負の屈折力の第1レンズ群、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群である正の屈折力の第2レンズ群、及び正の屈折力の第3レンズ群からなるズームレンズ系において、次の条件式1及び2を満足することを特徴とするズームレンズ系。10.4<|d12w/f1|<1.02d12w<d23w但し、f1:第1レンズ群の焦点距離、d12w:短焦点距離端における第1レンズ群の最も像側の面と第2レンズ群の最も物体側の面との空気間隔、d23w:短焦点距離端における第2レンズ群の最も像側の面と第3レンズ群の最も物体側の面との空気間隔。請求項1記載のズームレンズ系において、次の条件式3を満足するズームレンズ系。31.5<m2w<2.3但し、m2w:短焦点距離端における無限遠合焦時の第2レンズ群の横倍率。請求項1または2記載のズームレンズ系において、次の条件式4を満足するズームレンズ系。4-1<SF<0但し、SF=R2F-R2R/R2FR2RR2F:第2レンズ群中の最も物体側の面の曲率半径、R2R:第2レンズ群中の最も像側の面の曲率半径。請求項1ないし3のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第1レンズ群中、第3レンズ群中にそれぞれ少なくとも1枚の非球面レンズが含まれているズームレンズ系。請求項1ないし4のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第1レンズ群は、少なくとも2枚の像側に凹の負レンズを有しているズームレンズ系。請求項1ないし5のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第1レンズ群は、3枚の像側に凹の負レンズからなるズームレンズ系。請求項1ないし6のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第3レンズ群は、少なくとも3枚の正レンズを有しているズームレンズ系。請求項1ないし7のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第2レンズ群と第3レンズ群の間に絞りが位置しているズームレンズ系。請求項1ないし8のいずれか1項記載のズームレンズ系によって形成される像を電気的信号に変換する撮像素子を備えたことを特徴とする光学機器。本発明は、以上の問題意識に基づいて完成されたものであり、変倍比ズーム比が2.9程度でありながらコンパクトであり、フォーカス機構系の小型化と迅速なフォーカシングを達成でき、短焦点距離端におけるフォーカシング時に球面収差や歪曲収差を良好に補正できるズームレンズ系及びこれを用いた光学機器を得ることを目的とする。本発明のズームレンズ系は、物体側から順に、負の屈折力の第1レンズ群、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群である正の屈折力の第2レンズ群、及び正の屈折力の第3レンズ群からなるズームレンズ系において、次の条件式1及び2を満足することを特徴としている。10.4<|d12w/f1|<1.02d12w<d23w但し、f1:第1レンズ群の焦点距離mm、d12w:短焦点距離端における第1レンズ群の最も像側の面と第2レンズ群の最も物体側の面との光軸上の空気間隔mm、d23w:短焦点距離端における第2レンズ群の最も像側の面と第3レンズ群の最も物体側の面との光軸上の空気間隔mm、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式3を満足することが好ましい。31.5<m2w<2.3但し、m2w:短焦点距離端における無限遠合焦時の第2レンズ群の横倍率、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式4を満足することが好ましい。4-1<SF<0但し、SF=R2F-R2R/R2FR2RR2F:第2レンズ群中の最も物体側の面の曲率半径mm、R2R:第2レンズ群中の最も像側の面の曲率半径mm、である。本発明のズームレンズ系は、条件式4の条件式範囲の中でも、次の条件式4’を満足することがより好ましい。4’-0.8<SF<-0.4諸収差を良好に補正するためには、第1レンズ群中、第3レンズ群中にそれぞれ少なくとも1枚の非球面レンズを含ませることが好ましい。第1レンズ群には、少なくとも2枚の像側に凹の負レンズを含ませることが好ましい。例えば第1レンズ群は、3枚の像側に凹の負レンズで構成することができる。像側に凹の負レンズは、像側に凹の負メニスカスレンズまたは両凹負レンズである。第3レンズ群には少なくとも3枚の正レンズを含ませることが好ましい。絞りは第2レンズ群と第3レンズ群の間に位置させるのが実際的である。本発明の光学機器は、上述したいずれかのズームレンズ系によって形成される像を電気的信号に変換する撮像素子を備えたことを特徴としている。本発明によれば、変倍比ズーム比が2.9程度でありながらコンパクトであり、フォーカス機構系の小型化と迅速なフォーカシングを達成でき、短焦点距離端におけるフォーカシング時に球面収差や歪曲収差を良好に補正できるズームレンズ系及びこれを用いた光学機器が得られる。本実施形態のズームレンズ系は、図43の簡易移動図に示すように、物体側から順に、負の屈折力の第1レンズ群G1、正の屈折力の第2レンズ群G2、及び正の屈折力の第3レンズ群G3からなる。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りSは、第3レンズ群G3と一体に移動する。Iは像面である。このズームレンズ系は、短焦点距離端Wから長焦点距離端Tへの変倍ズーミングに際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間隔及び第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間隔がともに減少するように、第1レンズ群G1ないし第3レンズ群G3の全てのレンズ群が移動する。より具体的には、短焦点距離端Wから長焦点距離端Tへの変倍ズーミングに際し、第1レンズ群G1は一旦像側に移動してから若干量だけ物体側に戻り結果として像側に移動し、第2レンズ群G2は一旦像側に移動してから若干量だけ物体側に戻り結果として像側に移動し、第3レンズ群G3は単調に物体側に移動する。第1レンズ群G1は、数値実施例1-4、6、7では、3枚の負レンズ像側に凹の負レンズ11、12、13からなる。最も物体側の負レンズ11は、ガラスレンズの像側の面に合成樹脂材料による非球面層が接着形成されたハイブリッドレンズである。第1レンズ群G1は、数値実施例5では、2枚の負レンズ像側に凹の負レンズ11’、12’からなる。像側の負レンズ11’はその像側の面が非球面である。第2レンズ群G2は、全数値実施例1-7を通じて、正単レンズ21からなる。正単レンズ21第2レンズ群G2は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズフォーカスレンズ群である。つまり、無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し、正単レンズ21第2レンズ群G2を像側に移動してフォーカシングを行う。第3レンズ群G3は、全数値実施例1-7を通じて、物体側から順に、正レンズ31、物体側から順に位置する正レンズ32と負レンズ33の接合レンズ、及び正レンズ34の4枚のレンズからなる。正レンズ31と正レンズ34はともにその両面が非球面である。本実施形態では、歪曲収差の発生を抑えながら負の屈折力を得るために、第1レンズ群G1を3枚の負レンズ像側に凹の負レンズ11、12、13または2枚の負レンズ像側に凹の負レンズ11’、12’で構成し、第2レンズ群を正単レンズ21で構成している。歪曲収差を抑えるためには第1レンズ群の最も物体側に正レンズ物体側に凸の正レンズを配置するのが効果的である。しかし第1レンズ群の最も物体側に正レンズ物体側に凸の正レンズを配置すると、第1レンズ群の最大径が大きくなりすぎてレンズ全系が大型化してしまう。そこで本実施形態では、第1レンズ群G1を3枚の負レンズ像側に凹の負レンズ11、12、13または2枚の負レンズ像側に凹の負レンズ11’、12’で構成した上で、第1レンズ群G1中に非球面レンズを含ませることで、第1レンズ群G1の大径化を防止するとともに、歪曲収差の発生を抑えることに成功している。第1レンズ群G1中の非球面レンズは、製造コストの観点からは、レンズ径が最も小さい最も像側のレンズに配置すること、つまり負レンズ13または負レンズ12’を非球面レンズとした方が良いが、その反面、レンズ径が小さいと収差補正が不十分となる。そこで本実施形態では、第1レンズ群G1中の最も物体側のレンズ負レンズ11または負レンズ11’を非球面レンズとして良好な収差補正を実現している。その場合の非球面レンズは、製造コストを考慮すると、ガラスレンズに合成樹脂材料による非球面層を接着形成したハイブリッドレンズとすることが好ましい。また第1レンズ群G1中に含ませる非球面を、近軸球面に比して、光軸から離れるに従って負の屈折力を弱める正の屈折力を強める性質とすれば、その非球面で正の歪曲収差を発生させて、第1レンズ群G1で発生が顕著である負の歪曲収差を良好に補正することができる。第2レンズ群G2の正単レンズ21は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズであり、フォーカシング時に歪曲収差、球面収差、コマ収差が変動するのを十分に抑える。本実施形態では、短焦点距離端において、フォーカスレンズである正単レンズ21を第3レンズ群G3絞りSから可能な限り離れた位置第1レンズ群G1に近い位置に配置することで、移動による収差変動に対する感度、特に球面収差や歪曲収差の変動に対する感度を低く抑えることに成功している。またフォーカスレンズを正単レンズ21で構成することで、フォーカスレンズを軽量化してフォーカス機構系であるモータやアクチュエータを小型化することができる。このため、鏡筒を含むレンズの最大径を小さくしてレンズ全系をコンパクト化することができる。さらに迅速なフォーカシングも可能になる。本実施形態では、第3レンズ群G3中に負の球面収差を発生させる少なくとも1枚の負レンズ負レンズ33を含ませることで、軸外収差に与える影響を小さく保ったまま全系で発生する球面収差を良好に補正している。また、第3レンズ群G3中に少なくとも3枚の正レンズ正レンズ31、32、34を含ませることで、球面収差やコマ収差の発生を抑えている。さらに第3レンズ群G3中の負レンズを他の正レンズと接合する正レンズ32と負レンズ33を接合することで高次の球面収差を良好に補正している。条件式1及び2はともに、第1レンズ群G1から第2レンズ群G2に入射する光線による収差補正に関するものである。条件式1及び2を満足することで、第1レンズ群G1から出た光線をあまり発散させずに第2レンズ群G2に入射させることができ、第2レンズ群G2内での軸上光線を低くして、短焦点距離端におけるフォーカシング時に球面収差や歪曲収差を良好に補正することができる。条件式1は、第1レンズ群G1の焦点距離と、短焦点距離端における第1レンズ群G1の最も像側の面と第2レンズ群G2の最も物体側の面との空気間隔との比を規定している。条件式1の上限を超えると、第1レンズ群G1の負の屈折力が強くなりすぎて、歪曲収差や非点収差の補正が困難となる。条件式1の下限を超えると、第1レンズ群G1の負の屈折力が弱くなりすぎて、フォーカスレンズである正単レンズ21が大径化し、レンズ全系が大型化する。条件式2は、短焦点距離端において、第1レンズ群G1の最も像側の面と第2レンズ群G2の最も物体側の面との空気間隔が、第2レンズ群G2の最も像側の面と第3レンズ群G3の最も物体側の面との空気間隔よりも小さいことを規定している。条件式2を満足することで、短焦点距離端において第2レンズ群G2と第3レンズ群G3が十分に離れていることになり、第2レンズ群G2内での軸上光線を低くして、短焦点距離端におけるフォーカシング時に球面収差や歪曲収差を良好に補正することができる。条件式2を満足しないと、第2レンズ群G2内での軸上光線が高くなりすぎて、短焦点距離端におけるフォーカシング時の球面収差が補正不足となる。条件式3は、短焦点距離端における無限遠合焦時の第2レンズ群G2の横倍率を規定している。条件式3を満足することで、第2レンズ群G2のフォーカシング移動量を小さく抑えてレンズ全系を小型化するとともに、フォーカシング時の球面収差やコマ収差を良好に補正することができる。条件式3の上限を超えると、第2レンズ群G2の屈折力が強くなるため第2レンズ群G2のフォーカシング移動量を小さくできるが、その反面、フォーカシング時の収差変動、特に球面収差やコマ収差の変動が大きくなる。条件式3の下限を超えると、第2レンズ群G2の屈折力が弱すぎて第2レンズ群G2のフォーカシング移動量を大きくせざるを得ず、レンズ全長が大きくなる、最短撮影距離が長くなるといった不都合が生じる。上述したように、フォーカスレンズ群である第2レンズ群G2は、全数値実施例1-7を通じて、正単レンズ21で構成されている。しかし、第2レンズ群G2は、最も物体側のレンズ面と最も像側のレンズ面に着目し、全体として物体側に凸の正メニスカス形状をしてさえいればよい。重量や製造コストの問題が回避できれば第2レンズ群G2を2枚以上で構成することはもちろん可能である。例えばレンズ設計に際して正単レンズ21を光軸方向のほぼ中央で2枚に分離し、製造条件を考慮して各レンズの厚みと両レンズ間の間隔を加えながら、分離面の曲率半径を調節することは当業者にとって容易なことなのである。第2レンズ群G2が全体として物体側凸のメニスカス形状を有していることが発明の本質で、レンズ枚数が1枚か2枚かは発明の本質ではない。条件式4は、フォーカスレンズ群である第2レンズ群G2の最も物体側のレンズ面と最も像側のレンズ面に着目し、第2レンズ群G2が全体として物体側に凸の正メニスカスレンズであることを規定している。条件式4を満足することで、短焦点距離端における軸外の非点収差を良好に抑えることができる。条件式4の上限を超えると、第2レンズ群G2の最も物体側のレンズ面の曲率半径が、最も像側のレンズ面の曲率半径より大きくなってしまい、フォーカシングによって変動するコマ収差の補正バランスが崩れてしまう。条件式4の下限を超えると、第2レンズ群G2の最も物体側のレンズ面の曲率半径が無限大平面ないしマイナス値像側に凸となってしまい、短焦点距離端における非点収差の補正が難しくなる。また、像面湾曲が補正不足となる。さらに、第2レンズ群G2を全体として、条件式4’を満たすような物体側に凸のメニスカス形状にすることで、フォーカシング、ズーミングによるコマ収差、非点収差、像面湾曲の変動を良好に補正することができる。次に具体的な数値実施例1-7を示す。縦収差図及び横収差図並びに表中において、d線、g線、C線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNOはFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角 ゚、Yは像高、fBはバックフォーカス、Lはレンズ全長、rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、Nはd線に対する屈折率、νdはd線に対するアッベ数、Eaは×10aを示す。Fナンバー、焦点距離、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔dは、短焦点距離端-中間焦点距離-長焦点距離端の順に示している。回転対称非球面は次式で定義される。xcy211c2y212A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12但し、cは曲率1/r、yは光軸からの高さ、Kは円錐係数、A4、A6、A8、は各次数の非球面係数、xはサグ量[数値実施例1]図1~図6と表1~表4は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例1を示している。図1は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図2はその縦収差図、図3はその横収差図であり、図4は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図5はその縦収差図、図6はその横収差図である。表1は面データ、表2は各種データ、表3は非球面データ、表4はレンズ群データである。本数値実施例1のズームレンズ系は、物体側から順に、負の屈折力の第1レンズ群G1、正の屈折力の第2レンズ群G2、及び正の屈折力の第3レンズ群G3からなる。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ11、物体側に凸の負メニスカスレンズ12、及び物体側に凸の負メニスカスレンズ13からなる。最も物体側の負メニスカスレンズ11は、ガラスレンズの像側の面に合成樹脂材料による非球面層が接着形成されたハイブリッドレンズである。第2レンズ群G2は、物体側に凸の正メニスカス単レンズ21からなる。正メニスカス単レンズ21第2レンズ群G2は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズフォーカスレンズ群である。つまり、無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し、正メニスカス単レンズ21第2レンズ群G2を像側に移動してフォーカシングを行う。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸正レンズ31、物体側から順に位置する両凸正レンズ32と両凹負レンズ33の接合レンズ、及び両凸正レンズ34からなる。両凸正レンズ31と両凸正レンズ34はともにその両面が非球面である。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りSは、第3レンズ群G3と一体に移動する。第3レンズ群G3両凸正レンズ34の後方像面Iとの間には、光学フィルタOPとカバーガラスCGが配置されている。表1面データ面番号rdNνd135132163717725049621830602001529724273138561200424439120018042046551288422736883911200174930511710266d78200632343184666238967827d910絞∞1000117723624214928382712514910256131567922161497008161414245202018340037315102420271161332622561518856581719493d1718∞050015163364119∞062020∞050015163364121∞は回転対称非球面である。表2各種データズーム比変倍比288短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO283746f51410001483W459255176Y465465465fB053053053L650053785388d7682253675091d92244967041333d1792641524820989表3非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000008450E0405227E0601614E0911000006956E0401346E0512000003684E0307856E0502109E0616000005583E0301339E0417000006541E0307907E05表4レンズ群データ群始面焦点距離117452832913111448[数値実施例2]図7~図12と表5~表8は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例2を示している。図7は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図8はその縦収差図、図9はその横収差図であり、図10は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図11はその縦収差図、図12はその横収差図である。表5は面データ、表6は各種データ、表7は非球面データ、表8はレンズ群データである。この数値実施例2のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表5面データ面番号rdNνd131338163717725049621768302001529724273136471200422448110018040046651199124936954781100169680555710000d78182102333184666238947461d910絞∞100011740955251495078211241770023613156752146149700816141443120201834003731596370340161410719681549396231719604d1718∞050015163364119∞062020∞050015163364121∞は回転対称非球面である。表6各種データズーム比変倍比287短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO283746f51410001474W460255177Y465465465fB053053053L620651665177d7649750204786d92101763221248d1790951487420293表7非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000007579E0404421E0606869E0911000007645E0401958E0512000004118E0301118E0402984E0616000006414E0302244E0417000007262E0302979E05表8レンズ群データ群始面焦点距離117612833673111383[数値実施例3]図13~図18と表9~表12は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例3を示している。図13は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図14はその縦収差図、図15はその横収差図であり、図16は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図17はその縦収差図、図18はその横収差図である。表9は面データ、表10は各種データ、表11は非球面データ、表12はレンズ群データである。この数値実施例3のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表9面データ面番号rdNνd126132163718040041322117402001529724273157211200427380134918040044259537305161209781100169680555710544d78163172510184666238949115d910絞∞100011735548571498398141236948017713166322019149700816141727520201834003731593690640161374820191552006861718593d1718∞050015163364119∞062020∞050015163364121∞は回転対称非球面である。表10各種データズーム比変倍比288短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO283746f51410011479W461255176Y465465465fB053053053L600350695126d7482835773373d92007661201343d1791981506720615表11非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000007135E0402976E0604932E0911000007119E0402973E0512000004369E0301219E0402646E0616000006438E0301986E0417000007189E0303582E05表12レンズ群データ群始面焦点距離117052827883111343[数値実施例4]図19~図24と表13~表16は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例4を示している。図19は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図20はその縦収差図、図21はその横収差図であり、図22は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図23はその縦収差図、図24はその横収差図である。表13は面データ、表14は各種データ、表15は非球面データ、表16はレンズ群データである。この数値実施例4のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表13面データ面番号rdNνd12609816371834813712235740200152972427316883120043128613351804004585886531986969321100169680555711568d78164742484184666238948064d910絞∞100011736447261498568131237019019913169661997149700816141808720201834003731593410614161365220351552006891718848d1718∞050015163364119∞062020∞050015163364121∞は回転対称非球面である。表14各種データズーム比変倍比288短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO283746f51410001481W461256176Y465465465fB053053053L600450635120d7472134913274d92011160941310d1793141515320720表15非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000007497E0402593E0608860E0911000007322E0403192E0512000004259E0301230E0402503E0616000006298E0301952E0417000007105E0304132E05表16レンズ群データ群始面焦点距離117122828573111345[数値実施例5]図25~図30と表17~表20は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例5を示している。図25は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図26はその縦収差図、図27はその横収差図であり、図28は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図29はその縦収差図、図30はその横収差図である。表17は面データ、表18は各種データ、表19は非球面データ、表20はレンズ群データである。この数値実施例5のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例1のレンズ構成と同様である。1第1レンズ群G1が、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ11’、及び物体側に凸の負メニスカスレンズ12’の2枚のレンズで構成されている。負メニスカスレンズ11’はその像側の面が非球面である。表17面データ面番号rdNνd173182110018040046621071943243683451200177250428410000d45176112618184666238699577d67絞∞100087086545215110378792284702241017191203014970081611150172020183400373126410074813955822961552006561418873d1415∞050015163364116∞062017∞050015163364118∞は回転対称非球面である。表18各種データズーム比変倍比285短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO283746f51410011466W459254178Y465465465fB053053053L600048624864d4480437303467d62194259430915d1480921378419093表19非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A82000001322E0302369E0609911E088000001055E0302717E059000006189E0301329E0403035E0613000001117E0201573E0414000007728E0301441E04表20レンズ群データ群始面焦点距離11668252490381397[数値実施例6]図31~図36と表21~表24は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例6を示している。図31は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図32はその縦収差図、図33はその横収差図であり、図34は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図35はその縦収差図、図36はその横収差図である。表21は面データ、表22は各種データ、表23は非球面データ、表24はレンズ群データである。この数値実施例6のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表21面データ面番号rdNνd132331150018042046521665902001529724273127890852417074130018348142758652395962493031300177250496713217d78170042612184666238980028d910絞∞10001183334719149710816124308370262131858037021497008161414042202018340037315114370365161194726941598916521720235d1718∞050015163364119∞062020∞050015163364121∞は回転対称非球面である。表22各種データズーム比変倍比289短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO283746f51410001486W464257176Y465465465fB053053053L659956085703d7350026382473d92340577912533d17104471701323390表23非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000008830E0405035E0607798E0911000003384E0408764E0612000001846E0302859E0507671E0716000001359E0304273E0517000003742E0304655E05表24レンズ群データ群始面焦点距離116502825033111480[数値実施例7]図37~図42と表25~表28は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例7を示している。図37は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図38はその縦収差図、図39はその横収差図であり、図40は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図41はその縦収差図、図42はその横収差図である。表25は面データ、表26は各種データ、表27は非球面データ、表28はレンズ群データである。この数値実施例7のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例1のレンズ構成と同様である。1第3レンズ群G3の正レンズ31が、物体側に凸の正メニスカスレンズである。表25面データ面番号rdNνd1386121500180420465217016020015297242731243508064173701300183481427579464755636871431300177250496718154d781705926851846662389105104d910絞∞10001183034667149710816126149830158132036332391497008161414892202018340037315117100510161100532731598916521721331d1718∞050015163364119∞062020∞050015163364121∞は回転対称非球面である。表26各種データズーム比変倍比288短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO283746f51410001480W471258177Y465465465fB053053053L658956285742d7300014421242d92271575862431d17106121769224185表27非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000001048E0307507E0607366E0911000002076E0409827E0612000001829E0302536E0504266E0716000009436E0404178E0517000003574E0303691E05表28レンズ群データ群始面焦点距離116332823723111499各数値実施例の各条件式に対する値を表29に示す。表29実施例1実施例2実施例3実施例4条件式1|d12w/f1|092085068066条件式2d12w6822649748284721d23w23449220172107621111条件式3m2w184178174183条件式4SF054045050049実施例5実施例6実施例7条件式1|d12w/f1|072054047条件式2d12w480435003000d23w229422440523715条件式3m2w213192208条件式4SF070065072表29から明らかなように、数値実施例1~数値実施例7は、条件式1~4を満足しており、また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。