静電潜像を担持する像担持体と、トナーを収納する容器と、第1の電極部材を備えトナーを担持して前記静電潜像を現像するトナー担持体と、第2の電極部材を備え前記トナー担持体に接触して配置され前記トナー担持体にトナーを供給するトナー供給部材と、を備える現像装置と、前記現像装置を保持し、現像可能な第1の姿勢と、前記第1の姿勢において前記トナー担持体と前記トナー供給部材との接触部に堆積するトナーが落下する第2の姿勢とに変化させる保持ユニットと、前記第1の姿勢における前記第1の電極部材と前記第2の電極部材との間の静電容量C1と、前記第2の姿勢における前記第1の電極部材と前記第2の電極部材との間の静電容量C2と、の比較に基づいて前記容器のトナー残量を検知する検知手段と、を有することを特徴とする画像形成装置。前記検知手段は、前記静電容量C1と前記静電容量C2との差分に基づいて前記トナー残量を検知することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記検知手段は、前記静電容量C1と前記静電容量C2との比率に基づいて前記トナー残量を検知することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記トナー供給部材は、表面に発泡層を備えることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記発泡層は、連続気泡体で構成されていることを特徴とする請求項4に記載の画像形成装置。前記現像装置を複数有し、前記保持ユニットは前記複数の現像装置を保持して回転することで各現像装置を前記第1の姿勢と前記第2の姿勢とに変化させることを特徴とする請求項1~5に記載の画像形成装置。前記検知手段による検知結果を表示する表示手段を有することを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献1に記載の方法では、残量検知のために供給ローラを所定時間回転する必要があるため、供給ローラを駆動させる分だけ余分にトナーに負荷がかかり、トナー劣化を促進してしまう。そこで本出願に係る発明の目的は、トナー担持体の電極部材とトナー供給部材の電極部材との静電容量に基づいてトナー残量を検知する画像形成装置において、トナー残量を精度良く検知し、且つトナー劣化を低減することが可能な画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するために、本出願に係る発明は、静電潜像を担持する像担持体と、トナーを収納する容器と、第1の電極部材を備えトナーを担持して前記静電潜像を現像するトナー担持体と、第2の電極部材を備え前記トナー担持体に接触して配置され前記トナー担持体にトナーを供給するトナー供給部材と、を備える現像装置と、前記現像装置を保持し、現像可能な第1の姿勢と、前記第1の姿勢において前記トナー担持体と前記トナー供給部材との接触部に堆積するトナーが落下する第2の姿勢とに変化させる保持ユニットと、前記第1の姿勢における前記第1の電極部材と前記第2の電極部材との間の静電容量C1と、前記第2の姿勢における前記第1の電極部材と前記第2の電極部材との間の静電容量C2と、の比較に基づいて前記容器のトナー残量を検知する検知手段と、を有することを特徴とする画像形成装置である。本出願に係る発明によれば、トナー担持体の電極部材とトナー供給部材の電極部材との静電容量に基づいてトナー残量を検知する画像形成装置において、トナー残量を精度良く検知し、且つトナー劣化を低減することができる。以下、本発明に係る画像形成装置を図面に則して更に詳しく説明する。以下に説明する実施例は、例示的に本発明を説明するものであって、以下に記載される構成部品の寸法、材質、形状、その相対配置などは、特に特定的な記載がない限りは、本発明の範囲をそれに限定するものではない。図1は本実施例の画像形成装置の概略構成の模式図である。この画像形成装置は、電子写真プロセスを用いた、モノクロの画像形成装置である。この画像形成装置はイメージリーダ原稿画像読装置パソコンファクシミリ等のホスト装置からコントローラ部100に入力する電気的画像信号に基づいて記録媒体としてのシート状の記録材Pに画像形成を行う。この画像形成装置は、表面に静電潜像を担持する像担持体としての、回転ドラム型の電子写真感光体以下、ドラムと記す1を有する。及び、このドラム1に作用するプロセス手段としての、帯電手段2、画像露光手段3、現像装置5、転写手段6、ドラムクリーニング手段7、定着手段8を有する。ドラム1はドラム軸線を中心に矢印R1の時計方向に所定の速度で回転駆動される。帯電手段2はドラム1の表面を所定の極性本実施例では負極性電位に一様に帯電する手段であり、本実施例では接触帯電ローラを用いている。画像露光手段3はミラー4を介してドラム1の表面に静電潜像を形成する手段であり、本実施例ではレーザースキャナユニットを用いている。現像手段5はドラム面に形成された静電潜像を現像剤像トナー像として可視化する手段である。本実施例において、現像装置5は、現像剤Tとして負帯電性の非磁性トナーを用いた接触現像型の反転現像装置である。転写手段6は、ドラム面に可視化されたトナー像を転写材としての記録材Pに転写する手段であり、転写ローラを用いている。ドラムクリーニング手段7は、転写後のドラム1面から転写残トナーを除去する手段であり、クリーニングブレードを用いている。ドラム面から除去されたトナーはクリーナ容器71に収納される。トナー像を転写された記録材Pは定着手段8へ導入され、定着ニップ部で加熱加圧される。これにより、トナー像の記録材への定着がなされる。コントローラ部100は1枚或いは連続複数枚の画像形成ジョブが終了したら、画像形成装置を待機状態にして、次の画像形成スタート信号の入力を待つ。即ち、ドラム1、レーザースキャナユニット3、転写手段6等の駆動を停止する。《現像装置5》図2aは現像可能な第1の姿勢における現像装置5の拡大模式図である。現像装置5は画像形成装置本体装着台400に対して、取り外し可能に装着されている。この装着台400は、現像装置5を保持して図2aの第1の姿勢と図2bの第2の姿勢とに変化させる保持ユニットとして機能し、軸部401を中心に、コントローラ100で制御される駆動手段402により揺動される。駆動手段402としては、例えば、正逆転モータを用いたギア機構、電磁ソレノイド機構、ラックピニオン機構などを挙げることができる。現像装置5は、トナーTを収納するトナー容器13と、ドラム1に形成された静電潜像を現像するためのトナー担持体としての現像ローラ9と、現像ローラ9に接触してトナーを供給するトナー供給部材としての供給ローラ10を有する。また、現像ローラ9上のトナー層厚を規制する層厚規制部材としての規制ブレード11と、現像ローラ9とトナー容器13との隙間からのトナー漏れを防止する漏れ防止シール12を有する。トナー容器13はドラム1の軸線方向を長手とする横長の容器である。この容器13の下部に容器長手方向に沿ってドラム1に対向する開口部を有する。現像ローラ9はこの開口部に位置させて容器長手方向に並行に配置され、容器長手方向の両側にそれぞれ取り付けられた軸受部材不図示を介して回転自在に容器13に支持されている。供給ローラ10は、現像ローラ9のドラム対向側とは反対側において容器13内に現像ローラ9に並行に配置され、容器長手方向の両側にそれぞれ取り付けられた軸受部材不図示を介して回転自在に容器13に支持されている。本実施例において、現像ローラ9はφ13であり、φ8の導電性芯金第1の電極部材9aの周囲に、シリコンゴムを基層とし、アクリルウレタン系ゴムを表面にコートした構成で、体積抵抗は104~1012Ωcmである。また、供給ローラ10は、φ6の導電性の芯金第2の電極部材10aの周囲に連続気泡体からなる発泡層としてのウレタンスポンジ層10bを設けた、φ15のウレタンスポンジローラである。スポンジ層10bの体積抵抗は104~1012Ωcm程度である。現像ローラ9の芯金9aと供給ローラ10の芯金10a間の距離中心間距離は13mmであり、現像ローラ9の表面に対して、供給ローラ10のウレタンスポンジ層10bを1.0mm侵入させている。規制ブレード11は、先端部が現像ローラ9に摺擦して、現像ローラ9に塗布されたトナーを薄層にコーティングする、リン青銅、ウレタンゴム等でできた可撓性部材である。規制ブレード11はその基部が前記開口部の上縁部に固定されて容器13に配設されている。漏れ防止シール12は、先端部が現像ローラ9に接し、現像ローラ9の下方部とトナー容器13との隙間を覆ってトナー漏れ防止する可撓性部材である。漏れ防止シール12はその基部が前記開口部の下縁部に固定されて容器13に配設されている。本実施例においては、第1の姿勢における現像装置5は、トナー容器13の天面側が上向きで底面側が下向きの正立姿勢となってドラム1に対向している。そして、この現像装置5の現像ローラ9がドラム1に接触している。現像ローラ9はドラム1に接触した状態でドラム1に形成された静電潜像を現像する。いわゆる、接触現像方式を用いている。第1の姿勢における現像装置5には、画像形成実行時に画像形成装置本体側の駆動手段不図示と電源部から駆動力と現像バイアスが入力される。現像ローラ9は図2aにおいて矢印R2の時計方向に所定の速度で回転駆動される。従って、現像ローラ9のドラム接触部における回転方向はドラム1の回転方向R1に対して順方向である。また、現像ローラ9に接触して現像ローラ9にトナーを供給する供給ローラ10は矢印R3の時計方向に所定の速度で回転駆動される。従って、供給ローラ10の現像ローラ接触部における回転方向は現像ローラ9の回転方向R2に対して逆方向カウンタ方向である。回転する現像ローラ9の周上には回転する供給ローラ10によってトナーが塗布され、塗布されたトナーが規制ブレード11により薄層にコーティングされる。そのトナー薄層が現像ローラ9の引き続く回転により現像位置に搬送されてドラム1の面に適用される。また、現像ローラ9には現像バイアス電源部から所定の現像バイアス、本実施例では、DC電圧が印加される。これにより、現像ローラ9の周上のトナー薄層がドラム面の静電潜像に対応して選択的にドラム面に転移する。これにより静電潜像がトナー像として現像される。静電潜像の現像に供されなかったトナーは現像ローラ9の引き続く回転によりトナー容器13内に戻し搬送される。そして、供給ローラ10により現像ローラ9の面から除去されるとともに、現像ローラ9の面には再び供給ローラ10によってトナーが塗布される。この動作が繰り返されて、ドラム面の静電潜像の現像が実行される。第1の姿勢における現像装置5の姿勢は上記のように正立姿勢であり、トナー容器13内のトナーTは、供給ローラ10を配設したトナー容器内下方部容器底面側に重力により鉛直下方に偏って存在している。Taはトナー容器13に収納されているトナーTのトナー面現像剤面である。第1の姿勢は、現像ローラ9と供給ローラ10との接触部ニップ部の上方図中の領域XにトナーTが堆積する姿勢である。この現像装置5の姿勢はトナーTを供給ローラ10に供給可能な姿勢である。これにより、トナーTを現像ローラ9に塗布することが可能である。《現像装置のトナー残量検知方法》従来は、1つの姿勢で供給ローラと現像ローラ間の静電容量を求めることで残量検知を行っていた。精度良くトナー残量を検知するために、静電容量の検出前に供給ローラを所定の速度で所定時間回転させて発泡層内のトナー量を安定させていた。しかしながら、残量検知のために供給ローラを所定時間回転する必要があるため、供給ローラを駆動させる分だけ余分にトナーに負荷がかかり、トナー劣化を促進してしまう。そこで本実施例における現像装置のトナー残量検知は、現像可能な第1の姿勢における静電容量の検知結果C1と、第1の姿勢において現像ローラ9と供給ローラ10との接触部に堆積するトナーを落下させた第2の姿勢における検知結果C2との差分に基づいて行う。検知結果C1は、供給ローラ内のトナー量と領域Xのトナーの両方の影響を受けているのに対し、検知結果C2は、供給ローラ内のトナー量だけの影響を受けている。そのため、C1とC2の差分を行うことで、供給ローラ内のトナー量の影響を除去し、領域Xのトナー量を検知することが出来る。次に、残量検知の方法について説明する。現像装置の残量検知は、残量検知手段100aによって行われる。図2aに示すように、現像可能な姿勢である第1の姿勢において、残量検知手段100aは、供給ローラ10の導電性の芯金10aに、交流バイアスを印加し、現像ローラ9の導電性の芯金9aに誘起される電圧を検知することにより静電容量を検知する。続いて、コントローラ部100は、現像装置5を図2bに示すような、第2の姿勢に変化させる。次に、第2の姿勢において、残量検知手段100aは供給ローラ10の芯金と現像ローラ9の芯金との間の静電容量を検知する。静電容量の測定は、NF社製LCRメータZM2354にて測定した。続いて、供給ローラの回転時間と静電容量の関係について述べる。図2aに示すように、供給ローラがトナー剤面Taより下にある状態で供給ローラを回転すると、ウレタンスポンジ層10bにトナーが含まれる。本実施例において、供給ローラは150rpmの速度で回転している。図3に示すように、供給ローラがトナーを十分含み平衡状態に達するまでには、10秒ほどかかってしまうことがわかった。また、特許文献2に記載のように、供給ローラの回転速度が遅い場合には、平衡状態に達するまでさらに長い時間を要する。次に、第1の姿勢における、領域Xのトナー量と静電容量の相関について述べる。印刷ジョブを繰り返しているとき、領域Xのトナーは撹拌され、一定の密度を保っている。領域Xのトナーが一定の密度を保っているときの、第1の姿勢における、静電容量とトナー容器内のトナー量の推移を測定した。供給ローラ内のトナー量を変化させないために、供給ローラは回転せずに、静電容量の測定を行った。結果を図4に示す。また、静電容量の測定結果と合わせて、領域Xのトナーの状態の観察を行っている。図4に示すように、トナー容器内のトナー量に依存して2つの線形関係を示す。はじめに、トナー容器内のトナー量が十分多い場合図中Aのエリアは、領域Xは十分なトナーで満たされている。そのため、トナー容器内のトナー量が減少し、トナー剤面が低下しても、静電容量はほとんど減少しない。さらにトナー容器内トナー量が減少し図中Bのエリア、供給ローラの頂点よりトナー剤面Taが低下すると、領域Xのトナー量が減少してしまう。領域Xのトナー量が減少すると、静電容量は急激に減少する。このように、領域Xのトナー量と静電容量には相関があることがわかる。次に、図2を用いて、残量検知方法を詳しく説明する。現像装置5は、図2aのように現像可能な第1の姿勢として正立姿勢と、図2bのように第2の姿勢としての倒立姿勢とに変化可能である。第1の姿勢において現像ローラ9と供給ローラ10との接触部に堆積するトナーTは、第2の姿勢においては落下し、図2bのように領域Xにはトナーがない状態となる。まず、第1の姿勢で、残量検知手段100aは供給ローラ10の導電性の芯金10aに、バイアス電源からトナー残量検知用バイアスを印加する。トナー残量検知用バイアスとしては、周波数5KHz、Vpp=200Vの交流バイアスを用いている。トナー残量検知用バイアスの印加により、現像ローラ9の導電性の芯金9aには電圧が誘起され、この電圧は検出器で検出され、検知回路で整流され、静電容量C1が検知される。次に、現像装置5を第1の姿勢から第2の姿勢へ変化させる。第2の姿勢で、残量検知手段100aは、同様にして静電容量C2を検知する。このように検知された静電容量C1とC2の差分|C1-C2|をΔCとすると、ΔCと現像装置内のトナー残量との関係は図5のようになる。ΔCはトナー容器内のトナー量に応じて低下する。この関係を利用して、残量検知手段100aはΔCに基づいてトナー残量を検知する。本実施例では、トナー残量が減少すると、図5のトナー量がP点において画像品質を充分に維持できなくなる。残量検知手段100aは、このP点におけるΔCpをトナー無と判断する閾値として設定している。コントローラ部は、残量検知手段100aによってトナー無が検知された場合は、表示部100bにトナー無の警告表示を行わせる。なお、本実施例では、トナー残量についての表示としてトナー無の警告表示を行ったが、トナー残量についての表示としては、残りの画像形成可能枚数や、現像装置5の交換を促す表示でも良い。また、本実施例では、静電容量C1と静電容量C2との差分に基づいてトナー残量を検知したが、静電容量C1とC2との比率に基づいてトナー残量を検知しても良い。例えば、C2/C1が閾値を上回った場合にトナー無と判断して警告表示を行っても良い。このように、残量検知手段100aは、静電容量C1と静電容量C2との比較に基づいてトナー残量を検知することができる。図6は実施例2における画像形成装置の概略構成の模式図である。この画像形成装置は、電子写真プロセスを用いた、4色フルカラーの画像形成装置である。回転ドラム型の電子写真感光体以下、ドラムと記す1を有する。及び、このドラム1に作用するプロセス手段としての、帯電手段2、画像露光手段3、現像手段55a5b5c5d、転写手段6、ドラムクリーニング手段7、定着手段8を有する。実施例2の画像形成装置は、現像手段としての現像装置を複数有する。すなわち、第1から第4の4つの現像装置を有する。そして、これらの複数の現像装置を保持ユニットとしてのロータリ14が保持している。ロータリ14は回転自在に保持され、所望の現像装置例えば現像装置5aを感光ドラム1に対向接触する現像位置Aに回転移動することができる。また、中間転写体たる転写ベルト61を有する。転写ベルト61は、複数のローラに架橋され、回転可能に配置されている。感光ドラム1と転写ベルト61が押圧接触する1次転写位置Bには、転写ベルト61を感光ドラム1と挟むように1次転写ローラ62が配置されている。現像位置Aで作られたトナー像はこの1次転写位置Bにおいて転写ベルト61上に転写される。記録材Pと転写ベルト61が押圧接触する2次転写位置Cには、転写ベルトを架橋している2次転写対向ローラ63と、2次転写ローラ64が配置されている。2次転写ローラ64は転写ベルト61に対し、当接/離間出来るように構成されている。2次転写位置Cに対し、転写ベルト61の移動方向下流には転写クリーニング装置65が設置され、クリーニング装置65に付属のブレードが転写ベルト61上のトナーが掻き落とせるように、転写ベルト61に接触配置されている。次に、4色フルカラー画像形成動作について説明する。感光ドラム1は、矢印R4の方向に所定の速度で回転駆動している。帯電手段2は、ドラム表面を一様に所定の電位に帯電する。画像露光手段3、反射ミラー4により、色ごとの画像信号に応じた静電潜像をドラム表面に形成する。形成した静電潜像を現像位置Aにおいて現像装置5で現像し、トナー像を形成する。現像位置Aに設置される現像装置5は、色毎の画像信号に応じて定められており、予め、ロータリ14を矢印R6方向へ回転させて所望の色の現像装置5を現像位置Aに設置する。現像されるトナー像の色順も決まっており、本実施例ではイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの順に形成する。ドラム1上に形成されたトナー像は、1次転写位置Bにおいて、転写ベルト61上に転写される。転写されトナー像上に次に形成したトナー像を順次重畳することで、フルカラートナー像を中間転写ベルト61上に形成する。2次転写ローラ64およびベルトクリーニング装置65はフルカラートナー像が形成されるまでは転写ベルト61から離間され、形成された後に転写ベルト61に当接される。形成されたフルカラートナー像が2次転写位置Cに到達するタイミングに合わせて記録材Pが搬送される。2次転写ローラ64と2次転写対向ローラ63は、記録材Pを転写ベルト64と共に挟み込んでフルカラートナー像を記録材P上に転写する。フルカラートナー像を転写された記録材Pは定着手段8に送られる。定着手段8は記録材P上のフルカラートナー像を加圧及び加熱して記録材Pに定着し、最終画像とする。続いて、本実施例における、残量検知方法について図6を用いて説明する。ここでは、現像装置5aの残量検知方法について説明する。ここでは記載しない現像装置5b、5c5dについても同様に行うことができる。現像装置の残量検知は、残量検知手段100aによって行われる。図6において、現像装置5aは、現像可能なポジションDに保持されている。現像装置5aは、ポジションDにおいて実施例1と同様の第1の姿勢である。この状態で、残量検知手段100aはポジションDの現像装置5aとだけ、接点を持つようスイッチ不図示を切り替える。そして、第1の姿勢の現像装置5aに対して静電容量C1yを検知する。その後、ロータリ14が回転駆動され、現像装置5aをポジションEに保持する。現像装置5aは、ポジションEにおいて実施例1と同様の第2の姿勢である。この状態で、残量検知手段100aは、ポジションEの現像装置5aとだけ、接点を持つようスイッチを切り替える。そして、現像装置5aの第2の姿勢における静電容量C2yを検知する。検知されたC1yとC2yの差分を行い、閾値ΔCp’と比較を行い、トナー無か否かの判断を行う。続いて、画像形成動作中の残量検知方法について、図7のフローチャートを用いて説明する。スタンバイ状態S1から、プリント信号が入力されるS2。その後、画像形成動作を開始し、Y色トナーの現像を行うS3。Y色トナーの現像動作終了後、ポジションDにおいて、第1の姿勢にあるY色現像装置5aに対して静電容量C1yを検知するS4。続いて、ポジションEにおいて、第2の姿勢にあるC色現像装置5cに対して静電容量C2cを検知するS5。その後、ロータリ14が90°回転駆動されるS6。これにより、M色現像装置5bは第1の姿勢をとるポジションDに保持され、K色現像装置5dは第2の姿勢をとるポジションEに保持される。同様にして、それぞれの現像装置に対して現像と、静電容量検知を繰り返すS7。4色フルカラー画像の現像終了後、それぞれの現像装置に対して、第1の姿勢における静電容量と第2の姿勢における静電容量の差分の計算を行うS8。続いて、各現像装置について、静電容量の差分ΔCy、ΔCm、ΔCc、ΔCkと閾値ΔCp’の比較を行うS9。すべての現像装置でトナーが十分残っている場合は、プリント動作を終了し、スタンバイ状態へ移行するS10。トナー無と判断された現像装置がある場合は、操作部の表示部100bにトナー無の警告表示を行う。なお、本実施例では、トナー残量についての表示としてトナー無の警告表示を行ったが、トナー残量についての表示としては、残りの画像形成可能枚数や、現像装置5の交換を促す表示でも良い。また、本実施例において、残量検知を現像後に行っているが、現像前に行うことも可能である。また、本実施例では、静電容量C1と静電容量C2との差分に基づいてトナー残量を検知したが、静電容量C1とC2との比率に基づいてトナー残量を検知しても良い。例えば、C2/C1が閾値を上回った場合にトナー無と判断して警告表示を行っても良い。このように、残量検知手段100aは、静電容量C1と静電容量C2との比較に基づいてトナー残量を検知することができる。