通報音によって車両の存在を知らせる車両接近通報装置において、この車両接近通報装置は、通報音を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ1と、コイル2に印加される電圧変化に伴う磁力変化によって可聴帯域の通報音を車外へ向けて放出するダイナミックスピーカ3とを備え、このダイナミックスピーカ3を、0ボルト以上の矩形波信号によって駆動することを特徴とする車両接近通報装置。請求項1に記載の車両接近通報装置において、前記パラメトリックスピーカ1によって発生させる通報音の最低周波数を、前記ダイナミックスピーカ3によって発生させる通報音の最低周波数より高く設定したことを特徴とする車両接近通報装置。請求項1または請求項2に記載の車両接近通報装置において、前記ダイナミックスピーカ3の発生する通報音を複数の周波数の合成音とする場合、前記複数の周波数を複数の単音周波数に分割し、分割した各単音周波数の矩形波信号を、所定の短周期内で順番に発生させることを特徴とする車両接近通報装置。請求項1~請求項3のいずれかに記載の車両接近通報装置において、前記ダイナミックスピーカ3は、通電により磁力を発生する前記コイル2と、このコイル2に直流で閾値以上の自励電圧を与えた際に前記コイル2の通電回路を断続する電流断続器13と、前記コイル2の磁力により駆動される可動鉄心10と、この可動鉄心10に結合された振動板9とを有し、乗員によって操作可能に設けられたホーンスイッチが操作されて前記コイル2に自励電圧が与えられることで前記コイル2の通電が前記電流断続器13によって断続されて前記可動鉄心10とともに前記振動板9が振動することにより警報音を発生する電磁式の車両用ホーンであることを特徴とする車両接近通報装置。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、第1の目的は、ダイナミックスピーカのコイルに電力の損失になる逆起電力の発生を抑えて、パワーアンプの電力消費を抑えるとともに、ダイナミックスピーカの音色変化を抑えることができる車両接近通報装置の提供にあり、第2の目的は、パラメトリックスピーカの音色の悪化を防ぐことのできる車両接近通報装置の提供にある。請求項1の手段請求項1の手段の車両接近通報装置は、パラメトリックスピーカとダイナミックスピーカによって車外へ向けて通報音を発生するものであり、ダイナミックスピーカを、0Vゼロボルト以上の矩形波信号パルス波信号によって駆動するものである。即ち、ダイナミックスピーカを、0V以上のLo信号と、それより高いHi信号とからなる矩形波信号により駆動するものである。これにより、ダイナミックスピーカのコイルは、電圧と-電圧が交番せず、コイルに逆起電力が発生する不具合を回避することができる。このように、コイルには逆起電力が発生しないため、パワーアンプの電力の損失を抑えることができ、パワーアンプの電力消費を抑えることが可能になる。また、逆起電力がコイルの発生磁力に影響を与える不具合がないため、逆起電力によりダイナミックスピーカの音色が変化する不具合を回避することができる。請求項2の手段請求項2の手段の車両接近通報装置は、パラメトリックスピーカによって発生させる通報音の最低周波数を、ダイナミックスピーカによって発生させる通報音の最低周波数より高く設定するものである。これにより、パラメトリックスピーカの再生音において、低音周波数の高調波の影響を抑えることができ、パラメトリックスピーカの音色の悪化を防ぐことができる図7参照。請求項3の手段上記請求項1の手段で示したように、矩形波信号によってダイナミックスピーカを駆動する場合、矩形波信号による駆動では、単音の再生を得意とするが、逆に複数周波数を同時に再生することが困難になる。そこで、請求項3の手段の車両接近通報装置は、ダイナミックスピーカの発生する通報音を複数の周波数の合成音とする場合、複数の周波数を複数の単音周波数に分割し、分割した各単音周波数の矩形波信号を、所定の短周期内例えば、60ms等で順番に発生させるものである。これによって、人の耳には、各単音周波数の矩形波信号による再生音が略同時に聞こえる。即ち、人の耳には、通報音として、複数の周波数の合成音が聞こえる。この技術により、ダイナミックスピーカから、和音など複数の周波数成分を含む通報音を発生させることが可能になる。請求項4の手段請求項4の手段の車両接近通報装置におけるダイナミックスピーカは、ホーンスイッチが操作された際に警笛音警報音を発生する電磁式の車両用ホーンである。このように、ダイナミックスピーカとして車両用ホーンを用いることで、コストを抑えることができるとともに、車両搭載性を確保することができる。なお車両用ホーンは、車両に搭載されて警報音を発生する警音器クラクションの総称であって、ホーン部材角笛を語源とするラッパ部材を有しない電磁式警音器を含むものである。図面を参照して実施形態を説明する。車両接近通報装置は、通報音単音、和音、音楽、擬似エンジン音等によって車両Sの存在を知らせるものであり、通報音を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ1と、コイル2に印加される電圧変化に伴う磁力変化によって可聴帯域の通報音を車外へ向けて放出する電磁式の車両用ホーン3ダイナミックスピーカの一例とを備える。車両用ホーン3から通報音を発生させる際、0V以上の矩形波信号によって車両用ホーン3を駆動する。これにより、車両用ホーン3のコイル2に逆起電力を生じさせることなく車両用ホーン3から通報音を発生させることができる。具体的に、車両用ホーン3を駆動するホーン駆動アンプ4パワーアンプとして、矩形波の駆動信号を発生するデジタルアンプD級アンプ等を用いる。デジタルアンプを用いることにより、ホーン駆動アンプ4の消費電力を極めて小さく抑えることが可能になるとともに、ホーン駆動アンプ4の小型、軽量化が可能になる。以下において本発明が適用された具体的な一例実施例を、図面を参照して説明する。以下で説明する実施例は具体的な一例であって、本発明が実施例に限定されないことはいうまでもない。なお、以下の実施例において、上記発明を実施するための形態と同一符号は同一機能物を示すものである。実施例の構成この実施例の車両Sは、電気自動車など車両走行音が静かな自動車であり、車両Sの走行状態に応じて、あるいはセンサによって歩行者を検出した際に、超音波を用いたパラメトリックスピーカ1とダイナミックスピーカとして作動させる車両用ホーン3の両方から通報音を車外へ放出して、車両Sの存在を車両Sの周囲に知らせる車両接近通報装置を搭載する。この車両接近通報装置は、車外へ向けて警報音を発生可能な電磁式の車両用ホーン3と、車外へ向けて超音波を放射可能な超音波スピーカ5と、車両用ホーン3および超音波スピーカ5の作動制御を行なう制御回路6と、を備えて構成される。車両用ホーン3の説明この実施例の車両Sは、乗員によってホーンスイッチ例えば、ステアリングのホーンボタンが操作された際に警報音を発生する電磁式の車両用ホーン3電磁式警報器を搭載する。この車両用ホーン3は、直流で閾値以上の自励電圧例えば、8V以上の電圧:具体的にはバッテリ電圧が与えられることによって警報音を発生するものであり、例えば、車両Sの前部等に装着されるものである。車両用ホーン3の具体的な一例を、図2を参照して説明する。車両用ホーン3は、ステー7を介して車両Sの前部ラジエータの前などに取り付けられるものであり、通電により磁力を発生するコイル2と、コイル2の発生磁力により磁気吸引力を発生する固定鉄心8磁気吸引コアと、振動板9ダイヤフラムの中心部に支持されて固定鉄心8に向かって移動可能に支持される可動鉄心10可動コアと、この可動鉄心10の移動に連動し、可動鉄心10が固定鉄心8に向かって移動することにより固定接点11から離れてコイル2の通電を遮断する可動接点12と、を備える。そして、車両用ホーン3の通電端子コイル2の両端に接続される端子に、直流で閾値以上の自励電圧8V以上の電圧が与えられることによって、iコイル2の通電により可動鉄心10が固定鉄心8に磁気吸引されて、固定接点11から可動接点12が離れてコイル2の通電が停止する吸引動作と、ii通電停止によって振動板9がリターンスプリングの作用を可動鉄心10に付与して可動鉄心10が初期位置へ戻り、固定接点11と可動接点12が接触してコイル2の通電が再開する復元動作と、を連続して繰り返す。即ち、固定接点11と可動接点12によって、コイル2に直流で閾値以上の自励電圧が与えられた際にコイル2の通電回路を断続する電流断続器13が構成される。このように、コイル2の通電の断続固定鉄心8の磁気吸引力の発生の断続が発生することで可動鉄心10とともに振動板9が振動することで車両用ホーン3が警報音を発生する。具体的に、車両用ホーン3は、所定周波数例えば、500Hzを基音とする警報音を発生するものであり、車両用ホーン3の発生する警報音自励電圧が与えられた場合の作動音の周波数特性を図3の実線Aに示す。また、この実施例では、自励電圧より低い他励電圧例えば、8V未満の電圧の駆動信号を車両用ホーン3に与えることにより、車両用ホーン3をダイナミックスピーカとして用いるものである。車両用ホーン3をダイナミックスピーカとして用いる場合における車両用ホーン3の周波数特性を図3の破線Bに示す。この破線Bは、車両用ホーン3に1Vのサイン波のスイープ信号低周波数から高周波数への可変信号を与えた場合における周波数特性である。なお、この実施例における車両用ホーン3は、図2に示すように、振動板9の振動による警報音を増強させて車外へ放出する渦巻ホーン14渦巻状のラッパ部材:渦巻状の音響管を備えるものであるが、限定されるものではない。超音波スピーカ5の説明超音波スピーカ5は、発生する超音波を車両Sの前方に向けて放出するように、車両Sの例えば前部等に装着されるものであり、この実施例では、図2bに示すように、渦巻ホーン14の側面渦巻ホーン14において車両Sの正面に向く面に取り付けられるものである。超音波スピーカ5は、人間の可聴帯域よりも高い周波数20kHz以上の空気振動を発生させる超音波発生器である。この実施例の超音波スピーカ5は、超音波再生に適した圧電スピーカ21セラミックスピーカ、ピエゾスピーカ等を複数配置してスピーカアレイとして用いたものである。なお、この実施例に用いられる圧電スピーカ21は、印加電圧充放電に応じて伸縮するピエゾ素子と、このピエゾ素子の伸縮によって空気に振動を与える振動板とを用いて構成される周知構造のものである。超音波スピーカ5は、使用する圧電スピーカ21の数と配置により、発生する超音波のエネルギー量と、各圧電スピーカ21から放出される超音波の指向範囲とをコントロールすることができる。超音波スピーカ5における超音波放射口には、雨水の浸入を阻止して超音波を放射させる手段が設けられている。具体的な一例としてこの実施例では、図2bに示すように、超音波の放射口に、雨水の浸入を抑えるルーバー22ガラリ、鎧戸を配置する例を示す。ここでルーバー22は、圧電スピーカ21が放射する超音波の直進性を損なわないように設けられている。具体的に、各圧電スピーカ21から放射された超音波は、ルーバー22の内面で下方に向きを変え、下方のルーバー22の外面で再び車両Sの正面に向きを変えて、結果的に車両Sの進行方向へ超音波が放射されるように設けられている。なお、ルーバー22に代えて、パンチング穴やメッシュなど、他の手段を用いても良いことは言うまでもない。また、超音波スピーカ5における超音波の放射口は、車両前方に向けることに限定されるものではなく、車両前方とは異なる方向に向ける場合は、反射板等を用いて超音波の放射方向を任意の方向車両前方等へ向けても良い。ここで、図4aにおいてパラメトリックスピーカ1による通報音の到達範囲αを示し、図4bにおいて車両用ホーン3による通報音の到達範囲βを示す。なお、図4は、通報音の音圧が50dBの到達範囲を示すものである。このように、この実施例の超音波スピーカ5は、超音波を車両Sの前方へ向けて放射するように設けられている。また、車両用ホーン3は、車両Sを上から見て、通報音が車両用ホーン3の周囲に略均等に届くように設けられている。具体的な一例として、車両用ホーン3における渦巻ホーン14の開口が、車両Sの下方路面に向く方向に向けられて取り付けられるものである。なお、渦巻ホーン14の開口の方向は、下方に限定されるものではなく、車両下方とは異なる方向に向ける場合は、反射板等を用いて音波の放射方向を任意の方向車両下方等へ向けても良い。制御回路6の説明制御回路6は、例えば、図2aに示すように、車両用ホーン3の内部具体的には、ホーンハウジングの内部に配置されるものであり、a通報音を成す信号によって車両用ホーン3を駆動するホーン駆動アンプ4と、b通報音を成す信号を発生させる通報音生成部23と、c通報音を成す信号から低音周波数のみをカットするローカットフィルタハイパスフィルタ24と、d低音周波数が除去された通報音を成す信号を超音波周波数に変調する超音波変調部25と、e超音波変調された信号によって超音波スピーカ5を駆動する超音波駆動アンプ26と、fこれらの作動を制御する信号処理部27と、を備える。以下において、制御回路6に搭載される上記a~fの手段を説明する。ホーン駆動アンプ4の説明ホーン駆動アンプ4は、車両用ホーン3をダイナミックスピーカとして作動させるためのパワーアンプであり、通報音生成部23の出力する通報音を成す信号を増幅して、車両用ホーン3の通電端子に付与するものである。なお、ホーン駆動アンプ4の最大出力は、8V未満他励電圧に制限されており、通報音を発生させるための電圧出力によって車両用ホーン3が警報音を発生しないように設けられている。このホーン駆動アンプ4は、0V以上の矩形波信号{例えば、0VのLo信号と、このLo信号より大きい電圧但し、8V未満の他励電圧のHi信号とによる波形信号}によって車両用ホーン3を駆動するデジタルアンプ例えば、D級アンプである。具体的な一例としてホーン駆動アンプ4は、PWM技術パルス幅変調を用いた技術により入力周波数に応じたデューティ比信号を作成し、このデューティ比信号を増幅して車両用ホーン3を駆動するデジタルアンプである。なお、デジタルアンプの具体的な一例としてPWM技術を用いる例を示すが、パルス密度変調技術を用いたデジタルアンプなど、他の方式のデジタルアンプを採用しても良い。ホーン駆動アンプ4には、ゲイン調整器ボリューム等が設けられており、このゲイン調整器により車両Sから所定距離離れた位置例えば、6mの位置における車両用ホーン3による通報音の音圧が所定レベル例えば50dB等に設定されるものである{図4b参照}。通報音生成部23の説明通報音生成部23は、予め保存した通報音を成す信号可聴周波数の信号を、信号処理部27の指示により発生するものである。なお、この実施例では、超音波駆動アンプ26の一例としてアナログアンププッシュプルアンプを用いる例を示す。そこでこの実施例の通報音生成部23は、電圧電流と-電圧電流が交番するアナログ信号による通報音を成す信号を出力するものである。ここで、通報音は、車両Sの周囲に不快感を与えにくい和音等複数の周波数成分の合成音であることが好ましい。しかし、上述したように、ホーン駆動アンプ4は、矩形波信号によって車両用ホーン3を駆動するものであるため、単音を発生することを得意とするが、矩形波信号によって和音等複数の周波数成分の合成音を発生することが困難である。この問題点を解決するために、この実施例の通報音生成部23は、和音等を成す複数の単音成分複数の周波数を、複数の単音周波数に分割し、分割した各単音周波数の信号を、60ms所定の短周期の一例内において順番に発生させるように設けられている。その具体例を、図5を参照して説明する。説明のための通報音を、500Hz、1kHz、2kHz、4kHzとする。この場合、通報音生成部23は、60ms内において、500Hz、1kHz、2kHz、4kHzを順次発生させるものである。なお、図5では、周波数が大きくなるほどパルスの高さパルスの電圧値または電流値が大きくなるが、このパルスの高さは発生周波数を示すための説明用であり、実際における各パルスの高さは同じものである。これにより、通報音生成部23が500Hzを発生した際に、ホーン駆動アンプ4が車両用ホーン3を500Hzで駆動して車両用ホーン3から500Hzが再生され、通報音生成部23が1kHzを発生した際に、ホーン駆動アンプ4が車両用ホーン3を1kHzで駆動して車両用ホーン3から1kHzが再生され、通報音生成部23が2kHzを発生した際に、ホーン駆動アンプ4が車両用ホーン3を2kHzで駆動して車両用ホーン3から2kHzが再生され、通報音生成部23が4kHzを発生した際に、ホーン駆動アンプ4が車両用ホーン3を4kHzで駆動して車両用ホーン3から4kHzが再生される。そして、上記の作動が60ms内で行なわれるため、人の耳には、各単音の再生音が略同時に聞こえる。即ち、人の耳には、車両用ホーン3から放射される通報音として、500Hz、1kHz、2kHz、4kHzの合成音が聞こえるものである。なお、この実施例では、所定の短周期の一例として60msを示すが、限定されるものではなく、所定の短周期は多くの人に各単音の再生音が同時に聞こえる周期であれば良く、例えば、100ms、80msなど、他の周期を用いても良い。また、この実施例では、通報音が歩行者に気づかれ易くする目的と、電力消費を抑える目的で、図5に示すように、通報音を断続的に発生させる例具体的に、図5では60msのインターバルを開ける例を示しているが、限定されるものではない。ローカットフィルタ24の説明この実施例では、パラメトリックスピーカ1によって発生させる通報音の最低周波数を、車両用ホーン3によって発生させる通報音の最低周波数より高く設定している。具体的に、車両用ホーン3で出すことのできる低音周波数この実施例では500Hzは、パラメトリックスピーカ1で再生しないように設けられている。さらに具体的に説明すると、この実施例の通報音が、上述したように、500Hz、1kHz、2kHz、4kHzの合成音とした場合、パラメトリックスピーカ1は、車両用ホーン3で出せる低音周波数500Hzを発生させないように設けられ、パラメトリックスピーカ1は1kHz、2kHz、4kHzのみを再生するように設けられている。このため、この実施例では、通報音生成部23が発生する信号のうち、500Hzのみをカットして、1kHz、2kHz、4kHzのみを超音波変調部25に伝えるローカットフィルタ24が設けられている。ローカットフィルタ24の具体的な一例として、この実施例では、CRコンデンサと抵抗体を用いたCR回路や、CLコンデンサとインダクタンスを用いたCL回路による音響フィルタを用いたものである。超音波変調部25の説明超音波変調部25は、通報音生成部23の出力具体的には、ローカットフィルタ24で500Hzがカットされた通報音を成す信号可聴音信号:1kHz、2kHz、4kHzを、超音波変調するものである。超音波変調部25の具体的な一例として、この実施例では、通報音を成す信号を超音波周波数25kHz等における振幅変化電圧の増減変化に変調するAM変調振幅変調を用いるものである。具体的に、超音波変調部25は、電圧と-電圧が交番するアナログ信号による超音波信号を出力するものである。なお、超音波変調部25はAM変調に限定されるものではなく、通報音を成す信号を超音波周波数25kHz等におけるパルス幅変化パルスの発生時間幅に変調するPWM変調パルス幅変調など、他の超音波変調技術を用いても良い。超音波駆動アンプ26の説明超音波駆動アンプ26は、超音波変調部25で変調された超音波信号に基づいて各圧電スピーカ21を駆動するものであり、各圧電スピーカ21の印加電圧充放電状態を制御することで、各圧電スピーカ21から通報音を成す信号を変調した超音波を発生させるものである。超音波駆動アンプ26の具体的な一例を示すと、この実施例の超音波駆動アンプ26は、プッシュプルのアナログアンプ例えば、B級アンプであり、超音波変調部25から出力された超音波信号の電圧の増減を増幅して各圧電スピーカ21に印加するものである。これにより、通報音生成部23が1kHzを発生した際に、パラメトリックスピーカ1によって1kHzが再生され、通報音生成部23が2kHzを発生した際に、パラメトリックスピーカ1によって2kHzが再生され、通報音生成部23が4kHzを発生した際に、パラメトリックスピーカ1によって4kHzが再生される。そして、上記の作動が60ms内で行なわれるため、上述した車両用ホーン3による通報音の再生と同様、人の耳には、各単音の再生音が略同時に聞こえる。即ち、人の耳には、パラメトリックスピーカ1から放射される通報音として、1kHz、2kHz、4kHzの合成音が聞こえるものである。超音波駆動アンプ26には、ゲイン調整器ボリューム等が設けられており、このゲイン調整器により車両正面において車両Sから所定距離離れた位置例えば、10mの位置における超音波スピーカ5による通報音の音圧が所定レベル例えば50dB等に設定されるものである{図4a参照}。なお、上記では、車両用ホーン3と共通の通報音生成部23から通報音を成す信号を発生させる例を示している。これに対し、パラメトリックスピーカ専用の通報音生成部を独立して設け、複数の周波数成分例えば、1kHz、2kHz、4kHzの合成音を重ね合わせたサイン波信号による通報音を成す信号を形成しても良い。また、パラメトリックスピーカ専用の通報音生成部を設けることにより、上述したローカットフィルタ24を廃止することができる。信号処理部27の説明信号処理部27は、例えば車両Sに搭載されるECUエンジンコントロールユニットの略から通報音作動信号作動指示信号が与えられることで通報音を発生させるものである。具体的に、ECUが通報音作動信号を発生する一例を説明すると、i車両Sの運転状態が所定の運転状態の時通報音の発生が要求される走行状態の時:例えば、車速20km/h以下の車両走行時などに、通報音作動信号を信号処理部27に与える、iiあるいは、車両Sの走行中で、車両Sの走行方向に人の存在が人の認知システム図示しないによって確認された場合に、通報音作動信号を信号処理部27に与えるものである。そして、信号処理部27は、ECUから通報音作動信号が与えられることで、iパラメトリックスピーカ1を作動させて、超音波スピーカ5から通報音を放射させるとともに、ii車両用ホーン3をダイナミックスピーカとして作動させて、車両用ホーン3からも通報音を放射させるものである。車両接近通報装置の作動ECU等から信号処理部27に通報音作動信号が与えられると、信号処理部27の制御により、超音波スピーカ5から通報音を成す信号60ms内において1kHz、2kHz、4kHzが順次発生する信号を変調した超音波聞こえない音波を車両Sの前方へ向けて放射する。すると、空気中を超音波が伝播するにつれて、空気の粘性等によって波長の短い超音波が歪んで鈍なまされる。その結果、伝播途中の空気中において超音波に含まれていた振幅成分が自己復調され、結果的に超音波の発生源超音波スピーカ5を搭載する車両Sから離れた場所で通報音1kHz、2kHz、4kHzが同時に聞こえる音波が車両Sの前方において再生される。一方、ECU等から信号処理部27に通報音作動信号が与えられると、信号処理部27の制御により、車両用ホーン3から通報音を成す信号60ms内において500Hz、1kHz、2kHz、4kHzが順次発生する信号を発生する。その結果、通報音500Hz、1kHz、2kHz、4kHzが同時に聞こえる音波が車両Sの周囲に発生する。実施例の効果1この実施例の車両接近通報装置は、上述したように、パラメトリックスピーカ1と車両用ホーン3によって車外へ向けて通報音を発生するものであり、車両用ホーン3から通報音を発生させた際に、車両用ホーン3を0V以上の矩形波信号によって駆動するものである。これにより、車両用ホーン3のコイル2は、電圧と-電圧が交番せず、コイル2に逆起電力が発生する不具合を回避することができる。このように、コイル2に逆起電力が発生しないため、パワーアンプの電力の損失を抑えることができ、パワーアンプの電力消費を抑えることが可能になる。具体的には、車両用ホーン3を駆動するホーン駆動アンプ4としてデジタルアンプ例えば、D級アンプを用いることにより、パワーアンプの消費電力を極めて小さく抑えることが可能になるとともに、パワーアンプの小型、軽量化が可能になり、車両搭載性を向上させることができる。実施例の効果2また、逆起電力がコイル2の発生磁力に影響を与える不具合がないため、逆起電力により車両用ホーン3の音色が変化する不具合を回避することができる。このことを、図6を参照して具体的に説明する。iサイン波信号電圧と-電圧が交番するアナログ信号よりなる信号500Hzとその倍音の信号によって車両用ホーン3を駆動した場合における再生音の周波数特性を、図6の一点鎖線Aに示し、ii0V以上の矩形波信号よりなる信号500Hzとその倍音の信号によって車両用ホーン3を駆動した場合における再生音の周波数特性を、図6の実線Bに示す。図6の一点鎖線Aと実線Bを比較して解るように、矩形波信号によって車両用ホーン3を駆動することで、特に高音側の再生能力が高まり、車両用ホーン3の音色の悪化を防ぐことができる。実施例の効果3この実施例の車両接近通報装置は、上述したように、パラメトリックスピーカ1からは、車両用ホーン3で再生できる低音この実施例では500Hzを出さないように設けている。これにより、パラメトリックスピーカ1の再生音において、図7の実線Bに示すように、500Hzの高調波の影響1.5kHzや2.5kHz等を無くすことができ、パラメトリックスピーカ1の音色の悪化を防ぐことができる。実施例の効果4この実施例の車両接近通報装置は、上述したように、通報音として複数の周波数の合成音和音等を用いる。そして、この実施例では、複数の周波数を複数の単音周波数に分割し、分割した各単音周波数の矩形波信号を、60ms所定の短周期内で順番に発生させるように設けられている。これにより、車両用ホーン3を矩形波信号で駆動しても、車両用ホーン3から発生した音500Hz、1kHz、2kHz、4kHzの音が、人の耳には略同時に聞こえる。即ち、車両用ホーン3を矩形波信号で駆動しても、人の耳には、複数の周波数の合成音和音等が聞こえる。この技術により、車両用ホーン3を矩形波信号で駆動しても、車両用ホーン3から複数の周波数成分を含む通報音和音等を発生させることができる。実施例の効果5この実施例の車両接近通報装置は、パラメトリックスピーカ1と車両用ホーン3によって車外へ向けて通報音を発生するものであるため、次の効果を奏することができる。a車両前方における近距離範囲例えば、0m~5mでは、パラメトリックスピーカ1による通報音と、車両用ホーン3による通報音とが合成されて、大きな音圧の通報音を発生させることができる。このため、車両Sと歩行者の距離が近距離範囲では、歩行者に対して大きな音圧の通報音を与えることができ、より確実に歩行者に対して車両Sの存在を知らせることができる。b車両前方における遠距離範囲例えば、5m~10mでは、パラメトリックスピーカ1の発する通報音を届けることができる。このため、車両Sと歩行者の距離が離れていても、歩行者に対して通報音を届けることができ、遠く離れた歩行者に対して車両Sの存在を知らせることができる。cパラメトリックスピーカ1は、車両Sから離れた空気中で超音波が自己変調されて可聴音に変換されるものであるため、パラメトリックスピーカ1によって発生される通報音は車両乗員ドライバ等は聞こえ難い。即ち、近距離範囲では、パラメトリックスピーカ1による通報音と、車両用ホーン3による通報音とが合成されて、大きな音圧の通報音を発生するが、車両乗員にはパラメトリックスピーカ1による通報音は聞こえ難いため、車両乗員に聞こえる通報音の音圧を抑えることができる。