"Aカルボン酸含有樹脂、Bアミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤、C光重合開始剤、及びD分子中に2個以上のエチレン性不飽和基を有する化合物を含有していることを特徴とする希アルカリ溶液により現像可能な光硬化性樹脂組成物。アミノアントラキノン化合物Bが、下記一般式Iで表される化合物であることを特徴とする請求項1に記載の希アルカリ溶液により現像可能な光硬化性樹脂組成物。R1:直鎖もしくは分岐アルキル基、アルキル置換もしくは無置換フェニル基、シクロヘキシル基、カルボニル基を介した直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基R2:直接もしくはNH基を介して水素、水酸基、シクロヘキシル基、直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基、R1と環状物を形成しても良い。R3,R4,R5:それぞれ独立して、水素、水酸基、シクロヘキシル基、直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基、NH基を介して直鎖もしくは分岐アルキル基、アルキル置換もしくは無置換フェニル基、シクロヘキシル基、アミド基を介した直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基Bアミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤は、構造の異なる2以上の着色剤であることを特徴とする請求項1又は2に記載の希アルカリ溶液により現像可能な光硬化性樹脂組成物。Bアミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤は、下記一般式IIで表される化合物であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の希アルカリ溶液により現像可能な光硬化性樹脂組成物。R1:直鎖もしくは分岐アルキル基、アルキル置換もしくは無置換フェニル基、シクロヘキシル基、カルボニル基を介した直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基R4,R5:それぞれ独立して、水素、水酸基、シクロヘキシル基、直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基、NH基を介して直鎖もしくは分岐アルキル基、アルキル置換もしくは無置換フェニル基、シクロヘキシル基、アミド基を介した直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基R6:直鎖もしくは分岐アルキル基、アルキル置換もしくは無置換フェニル基、シクロヘキシル基、カルボニル基を介した直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基アミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤Bは、色調が緑色の着色剤及び色調が青色の着色剤の群から選択された単一の化合物または混合物であることを特徴とする希アルカリ溶液により現像可能な請求項1乃至4のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。前記光重合開始剤Cが、下記一般式IIIで表されるオキシムエステル系光重合開始剤、式中、R7は、水素原子、フェニル基炭素数1~6のアルキル基、フェニル基、若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい、炭素数1~20のアルキル基1個以上の水酸基で置換されていてもよく、アルキル鎖の中間に1個以上の酸素原子を有していてもよい、炭素数5~8のシクロアルキル基、炭素数2~20のアルカノイル基またはベンゾイル基炭素数が1~6のアルキル基若しくはフェニル基で置換されていてもよいを表し、R8は、フェニル基炭素数1~6のアルキル基、フェニル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい、炭素数1~20のアルキル基1個以上の水酸基で置換されていてもよく、アルキル鎖の中間に1個以上の酸素原子を有していてもよい、炭素数5~8のシクロアルキル基、炭素数2~20のアルカノイル基またはベンゾイル基炭素数が1~6のアルキル基若しくはフェニル基で置換されていてもよいを表す。下記一般式IVで表されるα-アミノアセトフェノン系光重合開始剤、及び式中、R9およびR10は、それぞれ独立に、炭素数1~12のアルキル基またはアリールアルキル基を表し、R11およびR12は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~6のアルキル基、または2つが結合した環状アルキルエーテル基を表す。下記一般式Vで表されるアシルホスフィンオキサイド系光重合開始剤式中、R13およびR14は、それぞれ独立に、炭素数1~10の直鎖状または分岐状のアルキル基、シクロヘキシル基、シクロペンチル基、アリール基、アルコキシ基、またはハロゲン原子、アルキル基若しくはアルコキシ基で置換されたアリール基を表し、但し、R13およびR14の一方は、R-C=O-基ここでRは、炭素数1~20の炭化水素基を表してもよい。からなる群から選ばれた1種以上の光重合開始剤であることを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。前記一般式IIIで表されるオキシムエステル系光重合開始剤Cが、下記式VIであらわされることを特徴とする請求項6に記載の光硬化性樹脂組成物。前記一般式IIIで表されるオキシムエステル系光重合開始剤Cが、下記一般式VIIであらわされることを特徴とする請求項6に記載の光硬化性樹脂組成物。式中、R15は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、フェニル基、ベンジル基、ベンゾイル基、炭素数2~12のアルカノイル基、炭素数2~12のアルコキシカルボニル基アルコキシル基を構成するアルキル基の炭素数が2以上の場合、アルキル基は1個以上の水酸基で置換されていてもよく、アルキル鎖の中間に1個以上の酸素原子を有していてもよい、またはフェノキシカルボニル基を表し、R16、R18は、それぞれ独立に、フェニル基炭素数1~6のアルキル基、フェニル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい、炭素数1~20のアルキル基1個以上の水酸基で置換されていてもよく、アルキル鎖の中間に1個以上の酸素原子を有していてもよい、炭素数5~8のシクロアルキル基、炭素数2~20のアルカノイル基またはベンゾイル基炭素数が1~6のアルキル基若しくはフェニル基で置換されていてもよいを表し、R17は、水素原子、フェニル基炭素数1~6のアルキル基、フェニル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい、炭素数1~20のアルキル基1個以上の水酸基で置換されていてもよく、アルキル鎖の中間に1個以上の酸素原子を有していてもよい、炭素数5~8のシクロアルキル基、炭素数2~20のアルカノイル基またはベンゾイル基炭素数が1~6のアルキル基若しくはフェニル基で置換されていてもよいを表すさらにE熱硬化成分を含有していることを特徴とする請求項1乃至8のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。組成物の色調が緑色から青色の範囲内にあることを特徴とする請求項1乃至9のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。請求項1乃至10のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物を、キャリアフィルムに塗布乾燥して得られる光硬化性のドライフィルム。請求項1乃至10のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物又は請求項9記載のドライフィルムを、銅上にて光硬化して得られる硬化物。請求項1乃至10のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物又は前記請求項11記載のドライフィルムを、光硬化して得られる硬化物。請求項1乃至10のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物又は前記請求項11記載のドライフィルムを、光硬化させた後、熱硬化して得られるプリント配線板。請求項1乃至4のいずれかに記載されたアミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤を含有するプリント配線板。本発明は上記課題に鑑みてなされたもので、紫外線領域の吸収を調整しつつ充分な着色があり、紫外線及びレーザー露光において高感度でさらに乾燥塗膜の指触乾燥性が良好な組成物を提供することを目的とする。この目的を達成するために本発明は、以下の構成を備える。1Aカルボン酸含有樹脂、Bアミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤、C光重合開始剤、及びD分子中に2個以上のエチレン性不飽和基を有する化合物を含有していることを特徴とする希アルカリ溶液により現像可能な光硬化性樹脂組成物。2アミノアントラキノン化合物Bが、下記一般式Iで表される化合物であることを特徴とする1に記載の希アルカリ溶液により現像可能な光硬化性樹脂組成物。R1:直鎖もしくは分岐アルキル基、アルキル置換もしくは無置換フェニル基、シクロヘキシル基、カルボニル基を介した直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基R2:直接もしくはNH基を介して水素、水酸基、シクロヘキシル基、直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基、R1と環状物を形成しても良い。R3,R4,R5:それぞれ独立して、水素、水酸基、シクロヘキシル基、直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基、NH基を介して直鎖もしくは分岐アルキル基、アルキル置換もしくは無置換フェニル基、シクロヘキシル基、アミド基を介した直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基3Bアミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤は、構造の異なる2以上の着色剤であることを特徴とする1又は2に記載の希アルカリ溶液により現像可能な光硬化性樹脂組成物。4Bアミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤は、下記一般式IIで表される化合物であることを特徴とする1乃至3のいずれかに記載の希アルカリ溶液により現像可能な光硬化性樹脂組成物。R1:直鎖もしくは分岐アルキル基、アルキル置換もしくは無置換フェニル基、シクロヘキシル基、カルボニル基を介した直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基R4,R5:それぞれ独立して、水素、水酸基、シクロヘキシル基、直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基、NH基を介して直鎖もしくは分岐アルキル基、アルキル置換もしくは無置換フェニル基、シクロヘキシル基、アミド基を介した直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基R6:直鎖もしくは分岐アルキル基、アルキル置換もしくは無置換フェニル基、シクロヘキシル基、カルボニル基を介した直鎖もしくは分岐アルキル基、置換もしくは無置換フェニル基5アミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤Bは、色調が緑色の着色剤及び色調が青色の着色剤の群から選択された単一の化合物または混合物であることを特徴とする希アルカリ溶液により現像可能な1乃至4のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。6前記光重合開始剤Cが、下記一般式IIIで表されるオキシムエステル系光重合開始剤、式中、R7は、水素原子、フェニル基炭素数1~6のアルキル基、フェニル基、若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい、炭素数1~20のアルキル基1個以上の水酸基で置換されていてもよく、アルキル鎖の中間に1個以上の酸素原子を有していてもよい、炭素数5~8のシクロアルキル基、炭素数2~20のアルカノイル基またはベンゾイル基炭素数が1~6のアルキル基若しくはフェニル基で置換されていてもよいを表し、R8は、フェニル基炭素数1~6のアルキル基、フェニル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい、炭素数1~20のアルキル基1個以上の水酸基で置換されていてもよく、アルキル鎖の中間に1個以上の酸素原子を有していてもよい、炭素数5~8のシクロアルキル基、炭素数2~20のアルカノイル基またはベンゾイル基炭素数が1~6のアルキル基若しくはフェニル基で置換されていてもよいを表す。下記一般式IVで表されるα-アミノアセトフェノン系光重合開始剤、及び式中、R9およびR10は、それぞれ独立に、炭素数1~12のアルキル基またはアリールアルキル基を表し、R11およびR12は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~6のアルキル基、または2つが結合した環状アルキルエーテル基を表す。下記一般式Vで表されるアシルホスフィンオキサイド系光重合開始剤式中、R13およびR14は、それぞれ独立に、炭素数1~10の直鎖状または分岐状のアルキル基、シクロヘキシル基、シクロペンチル基、アリール基、アルコキシ基、またはハロゲン原子、アルキル基若しくはアルコキシ基で置換されたアリール基を表し、但し、R13およびR14の一方は、R-C=O-基ここでRは、炭素数1~20の炭化水素基を表してもよい。からなる群から選ばれた1種以上の光重合開始剤であることを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。8前記一般式IIIで表されるオキシムエステル系光重合開始剤Cが、下記一般式VIIであらわされることを特徴とする6に記載の光硬化性樹脂組成物。式中、R15は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、フェニル基、ベンジル基、ベンゾイル基、炭素数2~12のアルカノイル基、炭素数2~12のアルコキシカルボニル基アルコキシル基を構成するアルキル基の炭素数が2以上の場合、アルキル基は1個以上の水酸基で置換されていてもよく、アルキル鎖の中間に1個以上の酸素原子を有していてもよい、またはフェノキシカルボニル基を表し、R16、R18は、それぞれ独立に、フェニル基炭素数1~6のアルキル基、フェニル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい、炭素数1~20のアルキル基1個以上の水酸基で置換されていてもよく、アルキル鎖の中間に1個以上の酸素原子を有していてもよい、炭素数5~8のシクロアルキル基、炭素数2~20のアルカノイル基またはベンゾイル基炭素数が1~6のアルキル基若しくはフェニル基で置換されていてもよいを表し、R17は、水素原子、フェニル基炭素数1~6のアルキル基、フェニル基若しくはハロゲン原子で置換されていてもよい、炭素数1~20のアルキル基1個以上の水酸基で置換されていてもよく、アルキル鎖の中間に1個以上の酸素原子を有していてもよい、炭素数5~8のシクロアルキル基、炭素数2~20のアルカノイル基またはベンゾイル基炭素数が1~6のアルキル基若しくはフェニル基で置換されていてもよいを表す9さらにE熱硬化成分を含有していることを特徴とする1乃至8のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。10組成物の色調が緑色から青色の範囲内にあることを特徴とする1乃至9のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。11前記1乃至10のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物を、キャリアフィルムに塗布乾燥して得られる光硬化性のドライフィルム。12前記1乃至10のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物又は前記11記載のドライフィルムを、銅上にて光硬化して得られる硬化物。13前記1乃至10のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物又は11記載のドライフィルムを、光硬化して得られる硬化物。14前記1乃至10のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物又は11記載のドライフィルムを、光硬化させた後、熱硬化して得られるプリント配線板。15前記1乃至4のいずれかに記載されたアミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤を含有するプリント配線板。組成物並びにソルダーレジストの色の定義組成物並びにソルダーレジストの色はJISZ8721に準拠した色相環およびマンセル色相環財団法人日本色彩研究所監修新基本色表シリーズ2マンセルシステム日本色研事業株式会社発行に表される記号で区別することができる。色調は以下の範囲とするマンセル色相環図1参照。赤色7RPから9R未満の範囲橙色9Rから7YR未満の範囲黄色7YRから9Y未満の範囲緑色9Yから5BG未満の範囲青色5BGから3P未満の範囲紫色3Pから7RP未満の範囲特許請求の範囲及び明細書の記載において、緑色から青色の範囲内とは、マンセル色相環において、9Yから3Pの範囲をいう。さらに明度、彩度は、それぞれ下地ガラスエポキシ基材もしくは銅回路さらには表面処理された銅回路によって異なるが、彩度は1以上16未満、明度は1以上9未満、さらに好ましくは彩度2以上15未満、明度は2以上9未満のものが好ましい明度、彩度はJISZ8102JISZ8721による。さらにその好適な測定条件は、ソルダーレジスト厚20~30μmで銅回路上であることが好ましい。尚、本発明において、プリント配線板とは、電気絶縁性基板の表面に、スクリーン印刷法やフォトエッチング法などの印刷技術を用いて、導体パターンを形成した基板を指し、リジット配線板及びフレキシブル配線板がある。本発明ではアミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤を用いることにより、紫外線領域の吸収を調整しつつ充分な着色があり、紫外線及びレーザー露光において高感度でさらに乾燥塗膜の指触乾燥性が良好である組成物を提供する。以下、本発明の光硬化性樹脂組成物の各構成成分について詳しく説明する。Aカルボン酸含有樹脂本発明の光硬化性樹脂組成物に含まれるカルボン酸含有樹脂Aとしては、分子中にカルボン酸を含有している公知慣用の樹脂化合物が使用できる。更に分子中にエチレン性不飽和二重結合を有するカルボン酸含有感光性樹脂A’が、光硬化性や耐現像性の面からより好ましい。具体的には、下記に列挙するような樹脂が挙げられる。1メタアクリル酸などの不飽和カルボン酸と、それ以外の不飽和二重結合を有する化合物の1種類以上との共重合することにより得られるカルボン酸含有共重合樹脂、2メタアクリル酸などの不飽和カルボン酸と、それ以外の不飽和二重結合を有する化合物の1種類以上との共重合体に、グリシジルメタアクリレートや3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタアクリレートなどのエポキシ基と不飽和二重結合を有する化合物やメタアクリル酸クロライドなどによって、エチレン性不飽和基をペンダントとして付加させることによって得られるカルボン酸含有感光性樹脂、3グリシジルメタアクリレートや3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタアクリレート等のエポキシ基と不飽和二重結合を有する化合物と、それ以外の不飽和二重結合を有する化合物との共重合体に、メタアクリル酸などの不飽和カルボン酸を反応させ、生成した二級の水酸基に多塩基酸無水物を反応させて得られるカルボン酸含有感光性樹脂、4無水マレイン酸などの不飽和二重結合を有する酸無水物と、それ以外の不飽和二重結合を有する化合物との共重合体に、2-ヒドロキシエチルメタアクリレートなどの水酸基と不飽和二重結合を有する化合物を反応させて得られるカルボン酸含有感光性樹脂、5多官能エポキシ化合物と不飽和モノカルボン酸を反応させ、生成した水酸基に飽和又は不飽和多塩基酸無水物を反応させて得られるカルボン酸含有感光性樹脂、6ポリビニルアルコー誘導体などの水酸基含有ポリマーに、飽和又は不飽和多塩基酸無水物を反応させた後、生成したカルボン酸に一分子中にエポキシ基と不飽和二重結合を有する化合物を反応させて得られる水酸基及びカルボン酸含有感光性樹脂、7多官能エポキシ化合物と、不飽和モノカルボン酸と、一分子中に少なくとも1個のアルコール性水酸基と、エポキシ基と反応するアルコール性水酸基以外の1個の反応性基を有する化合物との反応生成物に、飽和又は不飽和多塩基酸無水物を反応させて得られるカルボン酸含有感光性樹脂、8一分子中に少なくとも2個のオキセタン環を有する多官能オキセタン化合物に不飽和モノカルボン酸を反応させ、得られた変性オキセタン樹脂中の第一級水酸基に対して飽和又は不飽和多塩基酸無水物を反応させて得られるカルボン酸含有感光性樹脂、及び9多官能エポキシ樹脂に不飽和モノカルボン酸を反応させた後、多塩基酸無水物を反応させて得られるカルボン酸含有樹脂に、更に、分子中に1個のオキシラン環と1個以上のエチレン性不飽和基を有する化合物を反応させて得られるカルボン酸含有感光性樹脂などが挙げられるが、これらに限定されるものでは無い。これらの例示の中で好ましいものとしては、上記2、5、7のカルボン酸含有樹脂であり、特に上記9のカルボン酸含有感光性樹脂が、光硬化性、硬化塗膜特性の面から好ましい。なお、本明細書において、メタアクリレートとは、アクリレート、メタクリレート及びそれらの混合物を総称する用語で、他の類似の表現についても同様である。上記のようなカルボン酸含有樹脂Aは、バックボーンポリマーの側鎖に多数の遊離のカルボキシル基を有するため、希アルカリ水溶液による現像が可能になる。また、上記カルボン酸含有樹脂Aの酸価は、40~200mgKOH/gの範囲であり、より好ましくは45~120mgKOH/gの範囲である。カルボン酸含有樹脂の酸価が40mgKOH/g未満であるとアルカリ現像が困難となり、一方、200mgKOH/gを超えると現像液による露光部の溶解が進むために、必要以上にラインが痩せたり、場合によっては、露光部と未露光部の区別なく現像液で溶解剥離してしまい、正常なレジストパターンの描画が困難となるので好ましくない。また、上記カルボン酸含有樹脂Aの重量平均分子量は、樹脂骨格により異なるが、一般的に2,000~150,000、さらには5,000~100,000の範囲にあるものが好ましい。重量平均分子量が2,000未満であると、タックフリー性能が劣ることがあり、露光後の塗膜の耐湿性が悪く現像時に膜減りが生じ、解像度が大きく劣ることがある。一方、重量平均分子量が150,000を超えると、現像性が著しく悪くなることがあり、貯蔵安定性が劣ることがある。このようなカルボン酸含有樹脂Aの配合量は、全組成物中に、20~60質量、好ましくは30~50質量である。上記範囲より少ない場合、塗膜強度が低下したりするので好ましくない。一方、上記範囲より多い場合、粘性が高くなったり、塗布性等が低下したりするので好ましくない。Bアミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤上記一般式Iに表わされるアミノアントラキノン骨格を有する化合物は、紫外線領域において吸収が小さく、且つ350から400nmにかけて吸収の変化が小さい。このため、この化合物を着色剤として使用することにより、用いる光源の光を光重合開始剤に有効に吸収させることができる。その結果、組成物の高感度化を図ることができ、光を底部まで透過させて硬化深度を得ることができる。特に、構造の異なる複数のアミノアントラキノン化合物の混合物を着色剤として用いた場合、単一のアミノアントラキノン化合物を着色剤として用いた場合に比べて、より少ない量で充分な着色をすることができ、高感度化、高硬化深度化に有利である。すなわち、アミノアントラキノン化合物は溶剤に可溶もしくは微溶であるので、溶剤の含まれているときは均一に分散もしくは溶解している。しかし、アミノアントラキノン化合物は本発明の組成物成分であるカルボン酸含有樹脂等に対しては溶解性が極めて乏しい。このため、溶剤を乾燥した状態で溶解していたアミノアントラキノンが析出し粒状の結晶になりやすい。よって単一のアミノアントラキノン化合物を着色剤として使用する場合、粒状結晶の発生を抑えるために少量でしか使用できない。これに対し構造の異なる複数のアミノアントラキノン化合物を使用することにより、乾燥状態で粒状の結晶化が起こりにくく、ソルダーレジストとして充分な着色が認められる事がわかった。これらの知見は、本発明者の新規な知見である。また、上記一般式Iに表わされるアミノアントラキノン骨格を有する化合物のうち、上記一般式IIに代表される置換基が複数のものは、乾燥塗膜の指触乾燥性を向上させるのに有利である。発明者らは、この化合物からなる着色剤とカルボン酸含有樹脂との相互作用で軟化点が向上したためであると推測している。これらアミノアントラキノン化合物Bからなる着色剤のうち、青若しくは緑の着色剤は、下記一般式VIII~一般式XIIIに示される化合物が好適である。これら着色剤は、充分な着色性を得ることと高感度性、高硬化深度性を得ること、さらには指触乾燥性を得ることを考慮して、カルボン酸含有樹脂A100質量部に対して、0.010~5質量部、好ましくは0.1~3質量部、特に好ましくは0.5~2質量部とする。構造の異なる複数のアミノアントラキノン骨格を有する化合物を用いる場合は、その配合量をより多くして着色力を高めることができ、カルボン酸含有樹脂A100質量部に対して、0.010~5質量部、好ましくは0.1~3質量部、特に好ましくは0.5~2質量部とする。なお、本発明は、本発明の目的を阻害しない範囲内で、着色剤顔料、染料、色素のいずれでもよいを含むことを許容するものである。これらの着色剤を以下に例示する。青色着色剤青色着色剤はフタロシアニン系、アントラキノン系があり、顔料系はピグメントPigmentに分類されている化合物、具体的には、下記のようなカラーインデックスCI;TheSocietyofDyersandColourists社発行番号が付されているものを挙げることができる。PigmentBlue15、PigmentBlue151、PigmentBlue152、PigmentBlue153、PigmentBlue154、PigmentBlue156、PigmentBlue16、PigmentBlue60、染料系としてはSolventBlue35、SolventBlue45、SolventBlue63、SolventBlue68、SolventBlue70、SolventBlue83、SolventBlue87、SolventBlue94、SolventBlue97、SolventBlue101、SolventBlue104、SolventBlue122、SolventBlue136、SolventBlue67、SolventBlue70等を使用することができる。上記以外にも金属置換もしくは無置換のフタロシアニン化合物も使用することができる。緑色着色剤緑色着色剤としては同様にフタロシアニン系、アントラキノン系、ペリレン系があり、具体的にはPigmentGreen7、PigmentGreen36、SolventGreen3、SolventGreen5SolventGreen20、SolventGreen28等を使用することができる。上記以外にも金属置換もしくは無置換のフタロシアニン化合物も使用することができる。黄色着色剤黄色着色剤としてはモノアゾ系、ジスアゾ系、縮合アゾ系、ベンズイミダゾロン系、イソインドリノン系、アントラキノン系等があり具体的には以下のものが挙げられる。アントラキノン系SolventYellow163、PigmentYellow24、PigmentYellow108、PigmentYellow193、PigmentYellow147、PigmentYellow199、PigmentYellow202イソインドリノン系PigmentYellow110、PigmentYellow109、PigmentYellow139、PigmentYellow179、PigmentYellow185縮合アゾ系PigmentYellow93、PigmentYellow94、PigmentYellow95、PigmentYellow128、PigmentYellow155、PigmentYellow166、PigmentYellow180ベンズイミダゾロンPigmentYellow120、PigmentYellow151、PigmentYellow154、PigmentYellow156、PigmentYellow175、PigmentYellow181モノアゾPigmentYellow1234569101261626216573747597100104105111116167168169182183ジスアゾPigmentYellow12131416175563818387126127152170172174176188198赤色着色剤赤色着色剤としてはモノアゾ系、ジスアゾ系、アゾレーキ系、ベンズイミダゾロン系、ペリレン系、ジケトピロロピロール系、縮合アゾ系、アントラキノン系、キナクリドン系などがあり、具体的には以下のものが挙げられる。モノアゾ系PigmentRed1234568912141516172122233132112114146147151170184187188193210245253258266267268269ジスアゾ系PigmentRed373841モノアゾレーキPigmentRed48148248348449149250152152253153257158463163264168ベンズイミダゾロンPigmentRed171、PigmentRed175、PigmentRed176、PigmentRed185、PigmentRed208ぺリレンSolventRed135、SolventRed179、PigmentRed123、PigmentRed149、PigmentRed166、PigmentRed178、PigmentRed179、PigmentRed190、PigmentRed194、PigmentRed224ジケトピロロピロール系PigmentRed254、PigmentRed255、PigmentRed264、PigmentRed270、PigmentRed272縮合アゾPigmentRed220、PigmentRed144、PigmentRed166、PigmentRed214、PigmentRed220、PigmentRed221、PigmentRed242アンスラキノン系PigmentRed168、PigmentRed177、PigmentRed216、SolventRed149、SolventRed150、SolventRed52、SolventRed207キナクリドン系PigmentRed122、PigmentRed202、PigmentRed206、PigmentRed207、PigmentRed209その他色調を調整する目的で紫、オレンジ、茶色、黒などの着色剤を加えても良い。具体的に例示すれば、PigmentViolet19、23、29、32、36、38、42、SolventViolet13、36CIピグメントオレンジ1、CIピグメントオレンジ5、CIピグメントオレンジ13、CIピグメントオレンジ14、CIピグメントオレンジ16、CIピグメントオレンジ17、CIピグメントオレンジ24、CIピグメントオレンジ34、CIピグメントオレンジ36、CIピグメントオレンジ38、CIピグメントオレンジ40、CIピグメントオレンジ43、CIピグメントオレンジ46、CIピグメントオレンジ49、CIピグメントオレンジ51、CIピグメントオレンジ61、CIピグメントオレンジ63、CIピグメントオレンジ64、CIピグメントオレンジ71、CIピグメントオレンジ73CIピグメントブラウン23、CIピグメントブラウン25;CIピグメントブラック1、CIピグメントブラック7等がある。C光重合開始剤光重合開始剤Cとしては、上記一般式IIIで表される基を有するオキシムエステル系光重合開始剤、上記一般式IVで表される基を有するα-アミノアセトフェノン系光重合開始剤、及び上記一般式Vで表される基を有するアシルホスフィンオキサイド系光重合開始剤からなる群から選択される1種以上の光重合開始剤を使用することが好ましい。上記一般式IIIで表される基を有するオキシムエステル系光重合開始剤としては、上記式VI2-アセチルオキシイミノメチルチオキサンテン-9-オン、および上記一般式VIIで表される基を有する化合物がより好ましい。市販品としては、チバスペシャルティケミカルズ社製のCGI-325、イルガキュアーOXE01、イルガキュアーOXE02等が挙げられる。これらのオキシムエステル系光重合開始剤は、単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができる。前記一般式IVで表される基を有するα-アミノアセトフェノン系光重合開始剤としては、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルホリノプロパノン-1、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-ブタン-1-オン、2-ジメチルアミノ-2-[4-メチルフェニルメチル]-1-[4-4-モルホリニルフェニル]-1-ブタノン、N,N-ジメチルアミノアセトフェノンなどが挙げられる。市販品としては、チバスペシャルティケミカルズ社製のイルガキュアー907、イルガキュアー369、イルガキュアー379などが挙げられる。前記一般式Vで表される基を有するアシルホスフィンオキサイド系光重合開始剤としては、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、ビス-フェニルホスフィンオキサイド、ビス-2,4,4-トリメチル-ペンチルホスフィンオキサイドなどが挙げられる。市販品としては、BASF社製のルシリンTPO、チバスペシャルティケミカルズ社製のイルガキュアー819などが挙げられる。このような光重合開始剤Cの配合量は、前記カルボン酸含有樹脂A100質量部に対して、0.01~30質量部、好ましくは0.5~15質量部の範囲から選ぶことができる。0.01質量部未満であると、銅上での光硬化性が不足し、塗膜が剥離したり、耐薬品性等の塗膜特性が低下したりするので好ましくない。一方、30質量部を超えると、光重合開始剤Cのソルダーレジスト塗膜表面での光吸収が激しくなり、深部硬化性が低下する傾向があるために好ましくない。なお、前記一般式IIIで表される基を有するオキシムエステル系光重合開始剤の場合、その配合量は、前記カルボン酸含有樹脂A100質量部に対して、好ましくは0.01~20質量部、より好ましくは0.01~5質量部の範囲から選ぶことが望ましい。さらに本発明の組成物には、上述した化合物以外の光重合開始剤や、光開始助剤及び増感剤を使用することができ、例えば、ベンゾイン化合物、アセトフェノン化合物、アントラキノン化合物、チオキサントン化合物、ケタール化合物、ベンゾフェノン化合物、キサントン化合物、および3級アミン化合物等を挙げることができる。ベンゾイン化合物の具体例を挙げると、例えば、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテルである。アセトフェノン化合物の具体例を挙げると、例えば、アセトフェノン、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン、2,2-ジエトキシ-2-フェニルアセトフェノン、1,1-ジクロロアセトフェノンである。アントラキノン化合物の具体例を挙げると、例えば、2-メチルアントラキノン、2-エチルアントラキノン、2-t-ブチルアントラキノン、1-クロロアントラキノンである。チオキサントン化合物の具体例を挙げると、例えば、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2,4-ジイソプロピルチオキサントンである。ケタール化合物の具体例を挙げると、例えば、アセトフェノンジメチルケタール、ベンジルジメチルケタールである。ベンゾフェノン化合物の具体例を挙げると、例えば、ベンゾフェノン、4-ベンゾイルジフェニルスルフィド、4-ベンゾイル-4’-メチルジフェニルスルフィド、4-ベンゾイル-4’-エチルジフェニルスルフィド、4-ベンゾイル-4’-プロピルジフェニルスルフィドである。3級アミン化合物の具体例を挙げると、例えば、エタノールアミン化合物、ジアルキルアミノベンゼン構造を有する化合物、例えば、4,4’-ジメチルアミノベンゾフェノン日本曹達社製ニッソキュアーMABP、4,4’-ジエチルアミノベンゾフェノン保土ヶ谷化学社製EABなどのジアルキルアミノベンゾフェノン、7-ジエチルアミノ-4-メチル-2H-1-ベンゾピラン-2-オン7-ジエチルアミノ-4-メチルクマリン等のジアルキルアミノ基含有クマリン化合物、4-ジメチルアミノ安息香酸エチル日本化薬社製カヤキュアーEPA、2-ジメチルアミノ安息香酸エチルインターナショナルバイオ-シンセエティックス社製QuantacureDMB、4-ジメチルアミノ安息香酸n-ブトキシエチルインターナショナルバイオ-シンセエティックス社製QuantacureBEA、p-ジメチルアミノ安息香酸イソアミルエチルエステル日本化薬社製カヤキュアーDMBI、4-ジメチルアミノ安息香酸2-エチルヘキシルVanDyk社製Esolol507、4,4’-ジエチルアミノベンゾフェノン保土ヶ谷化学社製EABである。上記した中でも、チオキサントン化合物および3級アミン化合物が好ましい。チオキサントン化合物が含まれることは、深部硬化性の面から好ましく、中でも、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2,4-ジイソプロピルチオキサントン等のチオキサントン化合物が好ましい。このようなチオキサントン化合物の配合率としては、上記カルボン酸含有樹脂A100質量部に対して、好ましくは20質量部以下、より好ましくは10質量部以下である。チオキサントン化合物の配合率が多すぎると、厚膜硬化性が低下して、製品のコストアップに繋がるので、好ましくない。3級アミン化合物としては、ジアルキルアミノベンゼン構造を有する化合物が好ましく、中でも、ジアルキルアミノベンゾフェノン化合物、最大吸収波長が350~410nmにあるジアルキルアミノ基含有クマリン化合物が特に好ましい。ジアルキルアミノベンゾフェノン化合物としては、4,4’-ジエチルアミノベンゾフェノンが、毒性も低く好ましい。最大吸収波長が350~410nmにあるジアルキルアミノ基含有クマリン化合物は、最大吸収波長が紫外線領域にあるため、着色が少なく、無色透明な感光性組成物はもとより、着色顔料を用い、着色顔料自体の色を反映した着色ソルダーレジスト膜を提供することが可能となる。特に、7-ジエチルアミノ-4-メチル-2H-1-ベンゾピラン-2-オンが波長400~410nmのレーザー光に対して優れた増感効果を示すことから好ましい。このような3級アミン化合物の配合率としては、前記カルボン酸含有樹脂A100質量部に対して、好ましくは0.1~20質量部、より好ましくは0.1~10質量部の割合である。3級アミン化合物の配合率が0.1質量部未満であると、十分な増感効果を得ることができない傾向にある。20質量部を超えると、3級アミン化合物による乾燥ソルダーレジスト塗膜の表面での光吸収が激しくなり、深部硬化性が低下する傾向がある。これらの光重合開始剤、光開始助剤および増感剤は、単独で又は2種類以上の混合物として使用することができる。D分子中に2個以上のエチレン性不飽和基を有する化合物本発明の光硬化性樹脂組成物に用いられる分子中に2個以上のエチレン性不飽和基を有する化合物Dは、活性エネルギー線照射により、光硬化して、前記カルボン酸含有樹脂Aを、アルカリ水溶液に不溶化、又は不溶化を助けるものである。このような化合物としては、エチレングリコール、メトキシテトラエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコールなどのグリコールのジアクリレート類;ヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリス-ヒドロキシエチルイソシアヌレートなどの多価アルコール又はこれらのエチレオキサイド付加物もしくはプロピレンオキサイド付加物などの多価アクリレート類;フェノキシアクリレート、ビスフェノールAジアクリレート、及びこれらのフェノール類のエチレンオキサイド付加物もしくはプロピレンオキサイド付加物などの多価アクリレート類;グリセリンジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、トリグリシジルイソシアヌレートなどのグリシジルエーテルの多価アクリレート類;及びメラミンアクリレート、及び/又は上記アクリレートに対応する各メタクリレート類などが挙げられる。さらに、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂などの多官能エポキシ樹脂に、アクリル酸を反応させたエポキシアクリレート樹脂や、さらにそのエポキシアクリレート樹脂の水酸基に、ペンタエリスリトールトリアクリレートなどのヒドロキシアクリレートとイソホロンジイソシアネートなどのジイソシアネートのハーフウレタン化合物を反応させたエポキシウレタンアクリレート化合物などが、挙げられる。このようなエポキシアクリレート系樹脂は、指触乾燥性を低下させることなく、光硬化性を向上させることができるこのような分子中に2個以上のエチレン性不飽和基を有する化合物Dの配合量は、前記カルボン酸含有樹脂A100質量部に対して、5~100質量部、より好ましくは、1~70質量部の割合である。前記配合量が、5質量部未満の場合、光硬化性が低下し、活性エネルギー線照射後のアルカリ現像により、パターン形成が困難となるので、好ましくない。一方、100質量部を超えた場合、アルカリ水溶液に対する溶解性が低下して、塗膜が脆くなるので、好ましくない。E熱硬化成分本発明の光硬化性樹脂組成物には、耐熱性を付与するために、熱硬化成分を加えることができる。特に好ましいのは分子中に2個以上の環状エーテル基及び/又は環状チオエーテル基以下、環状チオエーテル基と略すを有する熱硬化性成分Eである。このような分子中に2つ以上の環状チオエーテル基を有する熱硬化性成分Eは、分子中に3、4または5員環の環状エーテル基、又は環状チオエーテル基のいずれか一方又は2種類の基を2個以上有する化合物であり、例えば、分子内に少なくとも2つ以上のエポキシ基を有する化合物、すなわち多官能エポキシ化合物E1、分子内に少なくとも2つ以上のオキセタニル基を有する化合物、すなわち多官能オキセタン化合物E2、分子内に2個以上のチオエーテル基を有する化合物、すなわちエピスルフィド樹脂E3などが挙げられる。前記多官能エポキシ化合物E1としては、例えば、ジャパンエポキシレジン社製のエピコート828、エピコート834、エピコート1001、エピコート1004、大日本インキ化学工業社製のエピクロン840、エピクロン850、エピクロン1050、エピクロン2055、東都化成社製のエポトートYD-011、YD-013、YD-127、YD-128、ダウケミカル社製のD.E.R.317、D.E.R.331、D.E.R.661、D.E.R.664、チバスペシャルティケミカルズ社のアラルダイド6071、アラルダイド6084、アラルダイドGY250、アラルダイドGY260、住友化学工業社製のスミ-エポキシESA-011、ESA-014、ELA-115、ELA-128、旭化成工業社製のA.E.R.330、A.E.R.331、A.E.R.661、A.E.R.664等何れも商品名のビスフェノールA型エポキシ樹脂;ジャパンエポキシレジン社製のエピコートYL903、大日本インキ化学工業社製のエピクロン152、エピクロン165、東都化成社製のエポトートYDB-400、YDB-500、ダウケミカル社製のD.E.R.542、チバスペシャルティケミカルズ社製のアラルダイド8011、住友化学工業社製のスミ-エポキシESB-400、ESB-700、旭化成工業社製のA.E.R.711、A.E.R.714等何れも商品名のブロム化エポキシ樹脂;ジャパンエポキシレジン社製のエピコート152、エピコート154、ダウケミカル社製のD.E.N.431、D.E.N.438、大日本インキ化学工業社製のエピクロンN-730、エピクロンN-770、エピクロンN-865、東都化成社製のエポトートYDCN-701、YDCN-704、チバスペシャルティケミカルズ社製のアラルダイドECN1235、アラルダイドECN1273、アラルダイドECN1299、アラルダイドXPY307、日本化薬社製のEPPN-201、EOCN-1025、EOCN-1020、EOCN-104S、RE-306、住友化学工業社製のスミ-エポキシESCN-195X、ESCN-220、旭化成工業社製のA.E.R.ECN-235、ECN-299等何れも商品名のノボラック型エポキシ樹脂;大日本インキ化学工業社製のエピクロン830、ジャパンエポキシレジン社製エピコート807、東都化成社製のエポトートYDF-170、YDF-175、YDF-2004、チバスペシャルティケミカルズ社製のアラルダイドXPY306等何れも商品名のビスフェノールF型エポキシ樹脂;東都化成社製のエポトートST-2004、ST-2007、ST-3000商品名等の水添ビスフェノールA型エポキシ樹脂;ジャパンエポキシレジン社製のエピコート604、東都化成社製のエポトートYH-434、チバスペシャルティケミカルズ社製のアラルダイドMY720、住友化学工業社製のスミ-エポキシELM-120等何れも商品名のグリシジルアミン型エポキシ樹脂;チバスペシャルティケミカルズ社製のアラルダイドCY-350商品名等のヒダントイン型エポキシ樹脂;ダイセル化学工業社製のセロキサイド2021、チバスペシャルティケミカルズ社製のアラルダイドCY175、CY179等何れも商品名の脂環式エポキシ樹脂;ジャパンエポキシレジン社製のYL-933、ダウケミカル社製のT.E.N.、EPPN-501、EPPN-502等何れも商品名のトリヒドロキシフェニルメタン型エポキシ樹脂;ジャパンエポキシレジン社製のYL-6056、YX-4000、YL-6121何れも商品名等のビキシレノール型もしくはビフェノール型エポキシ樹脂又はそれらの混合物;日本化薬社製EBPS-200、旭電化工業社製EPX-30、大日本インキ化学工業社製のEXA-1514商品名等のビスフェノールS型エポキシ樹脂;ジャパンエポキシレジン社製のエピコート157S商品名等のビスフェノールAノボラック型エポキシ樹脂;ジャパンエポキシレジン社製のエピコートYL-931、チバスペシャルティケミカルズ社製のアラルダイド163等何れも商品名のテトラフェニロールエタン型エポキシ樹脂;チバスペシャルティケミカルズ社製のアラルダイドPT810、日産化学工業社製のTEPIC等何れも商品名の複素環式エポキシ樹脂;日本油脂社製ブレンマーDGT等のジグリシジルフタレート樹脂;東都化成社製ZX-1063等のテトラグリシジルキシレノイルエタン樹脂;新日鉄化学社製ESN-190、ESN-360、大日本インキ化学工業社製HP-4032、EXA-4750、EXA-4700等のナフタレン基含有エポキシ樹脂;大日本インキ化学工業社製HP-7200、HP-7200H等のジシクロペンタジエン骨格を有するエポキシ樹脂;日本油脂社製CP-50S、CP-50M等のグリシジルメタアクリレート共重合系エポキシ樹脂;さらにシクロヘキシルマレイミドとグリシジルメタアクリレートの共重合エポキシ樹脂;エポキシ変性のポリブタジエンゴム誘導体例えばダイセル化学工業製PB-3600等、CTBN変性エポキシ樹脂例えば東都化成社製のYR-102、YR-450等等が挙げられるが、これらに限られるものではない。これらのエポキシ樹脂は、単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができる。これらの中でも特にノボラック型エポキシ樹脂、複素環式エポキシ樹脂、ビスフェノールA型エポキシ樹脂又はそれらの混合物が好ましい。前記多官能オキセタン化合物E2としては、ビス[3-メチル-3-オキセタニルメトキシメチル]エーテル、ビス[3-エチル-3-オキセタニルメトキシメチル]エーテル、1,4-ビス[3-メチル-3-オキセタニルメトキシメチル]ベンゼン、1,4-ビス[3-エチル-3-オキセタニルメトキシメチル]ベンゼン、3-メチル-3-オキセタニルメチルアクリレート、3-エチル-3-オキセタニルメチルアクリレート、3-メチル-3-オキセタニルメチルメタクリレート、3-エチル-3-オキセタニルメチルメタクリレートやそれらのオリゴマー又は共重合体等の多官能オキセタン類の他、オキセタンアルコールとノボラック樹脂、ポリp-ヒドロキシスチレン、カルド型ビスフェノール類、カリックスアレーン類、カリックスレゾルシンアレーン類、又はシルセスキオキサンなどの水酸基を有する樹脂とのエーテル化物などが挙げられる。その他、オキセタン環を有する不飽和モノマーとアルキルメタアクリレートとの共重合体なども挙げられる。前記分子中に2個以上の環状チオエーテル基を有する化合物E3としては、例えば、ジャパンエポキシレジン社製のビスフェノールA型エピスルフィド樹脂YL7000などが挙げられる。また、同様の合成方法を用いて、ノボラック型エポキシ樹脂のエポキシ基の酸素原子を硫黄原子に置き換えたエピスルフィド樹脂なども用いることができる。前記分子中に2つ以上の環状チオエーテル基を有する熱硬化性成分Eの配合量は、前記カルボン酸含有樹脂のカルボキシル基1当量に対して、好ましくは0.6~2.5当量、より好ましくは、0.8~2.0当量となる範囲にある。分子中に2つ以上の環状チオエーテル基を有する熱硬化性成分Eの配合量が0.6未満である場合、ソルダーレジスト膜にカルボキシル基が残り、耐熱性、耐アルカリ性、電気絶縁性などが低下するので、好ましくない。一方、2.5当量を超える場合、低分子量の環状チオエーテル基が乾燥塗膜に残存することにより、塗膜の強度などが低下するので、好ましくない。上記分子中に2つ以上の環状チオエーテル基を有する熱硬化成分Eを使用する場合、熱硬化触媒を含有することが好ましい。そのような熱硬化触媒としては、例えば、イミダゾール、2-メチルイミダゾール、2-エチルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール、4-フェニルイミダゾール、1-シアノエチル-2-フェニルイミダゾール、1-2-シアノエチル-2-エチル-4-メチルイミダゾール等のイミダゾール誘導体;ジシアンジアミド、ベンジルジメチルアミン、4-ジメチルアミノ-N,N-ジメチルベンジルアミン、4-メトキシ-N,N-ジメチルベンジルアミン、4-メチル-N,N-ジメチルベンジルアミン等のアミン化合物、アジピン酸ジヒドラジド、セバシン酸ジヒドラジド等のヒドラジン化合物;トリフェニルホスフィン等のリン化合物など、また市販されているものとしては、例えば四国化成工業社製の2MZ-A、2MZ-OK、2PHZ、2P4BHZ、2P4MHZいずれもイミダゾール系化合物の商品名、サンアプロ社製のU-CAT3503N、U-CAT3502Tいずれもジメチルアミンのブロックイソシアネート化合物の商品名、DBU、DBN、U-CATSA102、U-CAT5002いずれも二環式アミジン化合物及びその塩などが挙げられる。特に、これらに限られるものではなく、エポキシ樹脂やオキセタン化合物の熱硬化触媒、もしくはエポキシ基及び/又はオキセタニル基とカルボキシル基の反応を促進するものであればよく、単独で又は2種以上を混合して使用してもかまわない。また、グアナミン、アセトグアナミン、ベンゾグアナミン、メラミン、2,4-ジアミノ-6-メタクリロイルオキシエチル-S-トリアジン、2-ビニル-4,6-ジアミノ-S-トリアジン、2-ビニル-4,6-ジアミノ-S-トリアジンイソシアヌル酸付加物、2,4-ジアミノ-6-メタクリロイルオキシエチル-S-トリアジンイソシアヌル酸付加物等のS-トリアジン誘導体を用いることもでき、好ましくはこれら密着性付与剤としても機能する化合物を前記熱硬化触媒と併用する。これら熱硬化触媒の配合量は、通常の量的割合で充分であり、例えばカルボン酸含有樹脂Aまたは分子中に2つ以上の環状チオエーテル基を有する熱硬化性成分E100質量部に対して、好ましくは0.1~20質量部、より好ましくは0.5~15.0質量部である。フィラー本発明の光硬化性樹脂組成物は、その塗膜の物理的強度等を上げるために、必要に応じて、フィラーを配合することができる。このようなフィラーとしては、公知慣用の無機又は有機フィラーが使用できるが、特に硫酸バリウム、球状シリカおよびタルクが好ましく用いられる。さらに、1個以上のエチレン性不飽和基を有する化合物や前記多官能エポキシ樹脂E1にナノシリカを分散したHanse-Chemie社製のNANOCRYL商品名XP0396、XP0596、XP0733、XP0746、XP0765、XP0768、XP0953、XP0954、XP1045何れも製品グレード名や、Hanse-Chemie社製のNANOPOX商品名XP0516、XP0525、XP0314何れも製品グレード名も使用できる。これらを単独で又は2種以上配合することができる。これらフィラーの配合量は、上記カルボン酸含有樹脂A100質量部に対して、好ましくは300質量部以下、より好ましくは0.1~300質量部、特に好ましくは、0.1~150質量部である。フィラーの配合量が、300質量部を超えた場合、光硬化性樹脂組成物の粘度が高くなり印刷性が低下したり、硬化物が脆くなるので好ましくない。有機溶剤さらに、本発明の光硬化性樹脂組成物は、上記カルボン酸含有樹脂Aの合成や組成物の調整のため、又は基板やキャリアフィルムに塗布するための粘度調整のため、有機溶剤を使用することができる。このような有機溶剤としては、ケトン類、芳香族炭化水素類、グリコールエーテル類、グリコールエーテルアセテート類、エステル類、アルコール類、脂肪族炭化水素、石油系溶剤などが挙げることができる。より具体的には、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類;トルエン、キシレン、テトラメチルベンゼン等の芳香族炭化水素類;セロソルブ、メチルセロソルブ、ブチルセロソルブ、カルビトール、メチルカルビトール、ブチルカルビトール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールジエチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル等のグリコールエーテル類;酢酸エチル、酢酸ブチル、ジプロピレングリコールメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールブチルエーテルアセテートなどのエステル類;エタノール、プロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール等のアルコール類;オクタン、デカン等の脂肪族炭化水素;石油エーテル、石油ナフサ、水添石油ナフサ、ソルベントナフサ等の石油系溶剤などである。このような有機溶剤は、単独で又は2種以上の混合物として用いられる。他の配合成分本発明の光硬化性樹脂組成物は、さらに必要に応じて、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノメチルエーテル、t-ブチルカテコール、ピロガロール、フェノチアジンなどの公知慣用の熱重合禁止剤、微粉シリカ、有機ベントナイト、モンモリロナイトなどの公知慣用の増粘剤、シリコーン系、フッ素系、高分子系などの消泡剤及び/又はレベリング剤、イミダゾール系、チアゾール系、トリアゾール系等のシランカップリング剤、酸化防止剤、防錆剤などのような公知慣用の添加剤類を配合することができる。なお、本発明は、ベンゾイン化合物、アセトフェノン化合物、アントラキノン化合物、チオキサントン化合物、ケタール化合物、ベンゾフェノン化合物、キサントン化合物、および3級アミン化合物等に代表される他の光重合開始剤や、光開始助剤および増感剤を本発明の目的を妨げない範囲で配合することができる。本発明にかかる光硬化性樹脂組成物は、その色調が緑色または青色であることが好ましい。このような色調は単一の着色剤または複数の着色剤の混合物を配合することにより適宜得られる。ドライフィルム、硬化物、プリント配線板このようにして得られる本発明にかかる光硬化性組成物は、キャリアフィルムに常套手段により塗布乾燥することにより光硬化性熱硬化性のドライフィルムが得られる。本発明にかかる光硬化性組成物又はこのドライフィルムは、銅上にて光硬化されることにより硬化物となる。光硬化は紫外線露光装置によっても可能であるが、レーザー発信光源、特に、波長が350~410nmのレーザー光により硬化させる。本発明に係るプリント配線板は、このような光硬化後に熱硬化することにより得られる。具体的には以下のようにしてドライフィルム、硬化物、プリント配線板が形成される。すなわち、本発明の光硬化性樹脂組成物は、例えば前記有機溶剤で塗布方法に適した粘度に調整し、基材上に、ディップコート法、フローコート法、ロールコート法、バーコーター法、スクリーン印刷法、カーテンコート法等の方法により塗布し、約60~100°Cの温度で組成物中に含まれる有機溶剤を揮発乾燥仮乾燥させることにより、タックフリーの塗膜を形成できる。また、上記組成物をキャリアフィルム上に塗布し、乾燥させてフィルムとして巻き取ったものを基材上に張り合わせることにより、樹脂絶縁層を形成できる。その後、接触式又は非接触方式により、パターンを形成したフォトマスクを通して選択的に活性エネルギー線により露光もしくはレーザーダイレクト露光機により直接パターン露光し、未露光部を希アルカリ水溶液例えば0.3~3炭酸ソーダ水溶液により現像してレジストパターンが形成される。さらに熱硬化成分Eを含有している組成物の場合、例えば約140~180°Cの温度に加熱して熱硬化させることにより、前記カルボン酸含有樹脂Aのカルボキシル基と、分子中に2個以上の環状エーテル基及び/又は環状チオエーテル基を有する熱硬化性成分が反応し、耐熱性、耐薬品性、耐吸湿性、密着性、電気特性などの諸特性に優れた硬化塗膜を形成することができる。尚、熱硬化性成分Eを含有していない場合でも、熱処理することにより、露光時に未反応の状態で残ったエチレン性不飽和結合が熱ラジカル重合し、塗膜特性が向上するため、目的用途により、熱処理熱硬化しても良い。上記基材としては、紙フェノール、紙エポキシ、ガラス布エポキシ、ガラスポリイミド、ガラス布/不繊布エポキシ、ガラス布/紙エポキシ、合成繊維エポキシ、フッ素ポリエチレンPPOシアネートエステル等を用いた高周波回路用銅張積層版等の材質を用いたもので全てのグレードFR-4等の銅張積層版、その他ポリイミドフィルム、PETフィルム、ガラス基板、セラミック基板、ウエハ板等を挙げることができる。本発明の光硬化性樹脂組成物を塗布した後に行う揮発乾燥は、熱風循環式乾燥炉、IR炉、ホットプレート、コンベクションオーブンなど蒸気による空気加熱方式の熱源を備えたものを用い乾燥機内の熱風を向流接触せしめる方法およびノズルより支持体に吹き付ける方式を用いて行うことができる。以下のように本発明の光硬化性樹脂組成物を塗布し、揮発乾燥した後、得られた塗膜に対し、露光活性エネルギー線の照射を行う。塗膜は、露光部活性エネルギー線により照射された部分が硬化する。上記活性エネルギー線照射に用いられる露光機としては、レーザー直接描画装置レーザーダイレクトイメージング装置、メタルハライドランプを搭載した露光機、超高圧水銀ランプを搭載した露光機、水銀ショートアークランプを搭載した露光機、もしくは超高圧水銀ランプなどの紫外線ランプを使用した直接描画装置を使用することができる。活性エネルギー線としては、最大波長が350~410nmの範囲にあるレーザー光を用いていればガスレーザー、固体レーザーどちらでもよい。また、その露光量は膜厚等によって異なるが、一般には5~200mJ/cm2、好ましくは5~100mJ/cm2、さらに好ましくは5~50mJ/cm2の範囲内とすることができる。上記直接描画装置としては、例えば日本オルボテック社製、ペンタックス社製等のものを使用することができ、最大波長が350~410nmのレーザー光を発振する装置であればいずれの装置を用いてもよい。前記現像方法としては、ディッピング法、シャワー法、スプレー法、ブラシ法等によることができ、現像液としては、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、リン酸ナトリウム、ケイ酸ナトリウム、アンモニア、アミン類などのアルカリ水溶液が使用できる。以下に実施例および比較例を示して本発明について具体的に説明するが、本発明が下記実施例に限定されるものではないことはもとよりである。樹脂合成例1攪拌機、温度計、環流冷却管、滴下ロート及び窒素導入管を備えた2リットルのセパラブルフラスコに、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂日本化薬株製、EOCN-104S、軟化点92°C、エポキシ当量220660g、カルビトールアセテート421.3g、及びソルベントナフサ180.6gを導入し、90°Cに加熱攪拌し、溶解した。次に、一旦60°Cまで冷却し、アクリル酸216g、トリフェニルホスフィン4.0g、メチルハイドロキノン1.3gを加えて、100°Cで12時間反応させ、酸価が0.2mgKOH/gの反応生成物を得た。これにテトラヒドロ無水フタル酸241.7gを仕込み、90°Cに加熱し、6時間反応させた。これにより、酸価50mgKOH/g、二重結合当量400、重量平均分子量7,000のカルボン酸含有樹脂Aの溶液を得た。以下、このカルボン酸含有樹脂の溶液を、A-1ワニスと称す。配合例実施例及び比較例に示す種々の成分を配合例の割合質量部にて配合し、攪拌機にて予備混合した後、3本ロールミルで混練し、ソルダーレジスト用感光性樹脂組成物を調製した。ここで、得られた感光性樹脂組成物の分散度をエリクセン社製グラインドメータによる粒度測定にて評価したところ15μm以下であった。比較例1-6はいずれも本発明にかかるBアミノアントラキノン骨格を有する化合物からなる着色剤を配合していない例である。A成分A-1ワニス154部固形分100部B成分アミノアントラキノン化合物表参照C成分光重合開始剤表参照D成分ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートDPHA/日本化薬製20部E成分フェノールノボラック型エポキシ樹脂ダウケミカル社製DEN-43115部ビキシレノール型エポキシ樹脂ジャパンエポキシレジン社製YX-400025部その他の成分硫酸バリウム堺化学社製硫酸バリウムB30100部熱硬化触媒ジシアンジアミド0.3部顔料表参照シリコーン系消泡剤3部DPMジプロピレングリコールモノメチルエーテル5部特性評価はオルボテック社製355nmレーザー露光機を用いた。特性評価はオルボテック社製355nmレーザー露光機を用いた。なお、実施例6は基板作成後に微小な30μm前後の青色粒がわずかに確認された。特性評価はオーク製作所社製水銀ショートアークランプ搭載露光機を用いた。特性評価はオルボテック社製355nmレーザー露光機を用いた。特性評価はオーク製作所社製水銀ショートアークランプ搭載露光機を用いた。1:2-アセチルオキシイミノメチルチオキサンテン-9-オン2:エタノン19エチル69Hカルバゾール3イル13:2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド4:Irg369チバスペシヤリティケミカルズ社製特性評価は水銀ショートアークランプを搭載したORC社EXP-2960を用いた。尚、実施例で用いたアミノアントラキノン系着色剤は、それぞれ、下記式VIII、式IX、式X、式XI、式XII及び式XIIIで表される。性能評価:最適露光量/感度前記実施例及び比較例の光硬化性樹脂組成物を、銅厚35μmの回路パターン基板をバフロール研磨後、水洗し、乾燥してからスクリーン印刷法により全面に塗布し、80°Cの熱風循環式乾燥炉で60分間乾燥させる。乾燥後、最大波長355nmの半導体レーザーを搭載した直接描画装置または水銀ショートアークランプ搭載の露光装置を用いてステップタブレットKodakNo2を介して露光し、現像30°C、0.2MPa、1質量炭酸ナトリウム水溶液を60秒で行った際残存するステップタブレットのパターンが7段の時を最適露光量とした。実施例及び比較例の光硬化性樹脂組成物を、ライン/スペースが300/300、銅厚35μmの回路パターン基板をバフロール研磨後、水洗し、乾燥してからスクリーン印刷法により塗布し、80°Cの熱風循環式乾燥炉で30分間乾燥させる。乾燥後、最大波長355nmの半導体レーザーを搭載した直接描画装置もしくは水銀ショートアークランプ搭載の露光装置を用いて露光した。露光パターンはスペース部に20/30/40/50/60/70/80/90/100μmのラインを描画させる直描用データもしくはフォトマスクを使用した。露光量は感光性樹脂組成物の最適露光量となるように活性エネルギー線を照射した。露光後、30°Cの1質量炭酸ナトリウム水溶液によって現像を行ってパターンを描き、150°C×60分の熱硬化をすることにより硬化塗膜を得た。得られたソルダーレジスト用光硬化性樹脂組成物の硬化塗膜の最小残存ラインを200倍に調整した光学顕微鏡を用いて求めた解像性。また、ライン中央部を切断し、鏡面仕上げを行った後、1000倍に調整した光学顕微鏡を用いて硬化塗膜の最小残存ラインの上部径、下部径、膜厚を測長した。そのときの形状を図のようにAからEの評価を行ったライン形状。この形状をA~Eの5段階に分けて評価した。特に、A評価の場合、設計値からのずれがライン上部、下部ともに5μm以内のものとした。A評価:設計幅通りの理想状態B評価:耐現像性不足等による表面層の食われ発生C評価:アンダーカット状態D評価:ハレーション等による線太り発生E評価:表面層の線太りとアンダーカットが発生ここで、A評価に限らず、C評価、D評価もまたソルダーレジストとしては使用可能なレベルである。これに対し、B評価のものは表面硬化性が不十分であり外観や電気特性が劣り、E評価のものは、ライン、アンダーカット部が剥離しやすく、ソルダーレジストとして使用不可能なレベルである。<指触乾燥性>上記各実施例及び比較例の組成物を、パターン形成された銅箔基板上にスクリーン印刷で全面塗布し、80°Cで20分乾燥し、室温まで放冷する。この基板にPET製ネガフィルムを当て、ORC社製EXP-2960で一分間減圧条件下圧着させ、その後ネガフィルムを剥がしたときのフィルムの張り付き状態を評価した。○:フィルムは抵抗無く剥がれる。△:フィルムは剥がれるが塗膜に跡が少しついている。×:フィルムを剥がすときに抵抗があり、塗膜に跡がはっきりとついている。特性試験評価基板作製法:上記各実施例及び比較例の組成物を、パターン形成された銅箔基板上にスクリーン印刷で全面塗布し、80°Cで20分乾燥し、室温まで放冷する。この基板に最大波長355nmの半導体レーザーを搭載した直接描画装置または水銀ショートアークランプ搭載の露光装置を用いて最適露光量でソルダーレジストパターンを露光し、30°Cの1Na2CO3水溶液をスプレー圧0.2MPaの条件で60秒間現像を行い、レジストパターンを得た。この基板を、UVコンベア炉にて積算露光量1000mJ/cm2の条件で紫外線照射した後、150°Cで60分加熱して硬化した。得られたプリント基板評価基板に対して以下のように特性を評価した。<色調>上記実施例及び比較例のアルカリ現像型ソルダーレジストを、硬化物の色を目視にて、判断した。<はんだ耐熱性>ロジン系フラックスを塗布した評価基板を、予め260°Cに設定したはんだ槽に浸漬し、変性アルコールでフラックスを洗浄した後、目視によるレジスト層の膨れ剥がれについて評価した。判定基準は以下のとおりである。○:10秒間浸漬を6回以上繰り返しても剥がれ認められない。△:10秒間浸漬を6回以上繰り返すと少し剥がれる。×:10秒間浸漬を6回以内にレジスト層に膨れ、剥がれがある。<耐無電解金めっき性>市販品の無電解ニッケルめっき浴及び無電解金めっき浴を用いて、ニッケル0.5μm、金0.03μmの条件でめっきを行い、テープピーリングにより、レジスト層の剥がれの有無やめっきのしみ込みの有無を評価した後、前記はんだ耐熱性の試験条件で、はんだ槽に10秒間浸漬し、洗浄、乾燥した後、テープピーリングによりレジスト層の剥がれの有無を評価した。判定基準は以下のとおりである。○:めっき後は全く変化が見られないが、はんだ後も剥がれがない。△:めっき後にほんの僅かの剥がれ、しみ込みが見られ、はんだ後の剥がれも見られる。×:めっき後に剥がれが有る。<耐電蝕性>銅箔基板に代えてIPCB-25のクシ型電極Bクーポンを用い、上記の条件で評価基板を作製し、このクシ型電極にDC100Vのバイアス電圧を印加し、85°C、85R.H.の恒温恒湿槽にて1,000時間後のマイグレーションの有無を確認した。判定基準は以下のとおりである。○:ほとんど変化が認められないもの△:変色したもの×:マイグレーションが発生しているもの<耐酸性>評価基板を10volH2SO4水溶液に室温で30分間浸漬し、染み込みや塗膜の溶け出し、さらにテープビールによる剥がれを確認した。判定基準は以下のとおり。○:染み込み、溶け出し、剥がれなし。△:染み込み、溶け出し、もしくは剥がれが少し確認される。×:染み込み、溶け出し、もしくは剥がれが大きく確認される。表1~表6に示す結果から明らかなように、本発明の実施例は、感度、指触乾燥性、解像性、ライン形状がいずれも優れている。これに対し、本発明に係る着色剤を配合していない比較例は、いずれも指触乾燥性、解像性が本発明の実施例よりも劣り、本発明の実施例のように感度、指触乾燥性、解像性、ライン形状がいずれも優れているものはなかった。尚、追加試験として、実施例11~15の組成物を、水銀ショートアークランプ搭載の露光装置の代わりに、超高圧水銀灯を搭載した直接描画装置大日本スクリーン製造社製のMercurexを用いて、評価基板を作製した。塗膜特性評価した結果、水銀ショートアークランプ搭載の露光機を用いた時と全く同様の結果が得られた。<Lab測定>上記評価基板作成方法で実施例、比較例の硬化塗膜を作製した。膜厚は、乾燥後25±2μmになるように作製した。得られた硬化塗膜は分光測色計を用いて測色する。分光測色計にはKONICAMINOLTA社製CM2600dを使用し、表色系にはCIELabを用いた。銅箔基板上の均一な塗膜表面銅回路上にてSCIモードで測定した値を測色値とした。実施例実施例23、24、25について水銀ショーアークランプ露光にかえて光源に超高圧水銀灯の直描露光機である大日本スクリーン製造社製Mercurexで露光したところ実施例23、24、25とほとんど同じ結果であった。実施例実施例16および23と同じ配合で調製した感光性樹脂組成物をメチルエチルケトンで希釈し、キャリアフィルム上に塗布し、加熱乾燥して、厚さ20μmの感光性樹脂組成物層を形成し、80°Cの熱風乾燥器で30分乾燥させた。さらにその上にカバーフィルムを貼り合わせてドライフィルムを得た。その後、カバーフィルムを剥がし、パターン形成された銅箔基板に、フィルムを熱ラミネートし、次いで、同様に露光し、露光後キャリアフィルムを剥がし、150°Cの熱風乾燥器で60分加熱硬化を行ない、試験基板を作製した。得られた硬化皮膜を有する試験基板について、後述した試験方法及び評価方法にて、各特性の評価試験を行なった。結果は、実施例16および23と同等であった。比較例色調の良好なソルダーレジストとして市販品である太陽インキ製造社製PSR-4000の各種について同様にLabの測定を行った。表11一般的に市販されているソルダーレジストは膜厚や基材の銅の前処理にもよるが緑色でL値40から60、a値は10から28b値は6から18、青色はL値40から60、a値は10から28b値は6から18である。これらは色調は良好であるが、本発明の目的である直描露光に対して感度があまり高くなく355nmレーザー露光オルボテック社Paragon8000使用を行ったところすべて解像性ライン形状の評価はEであった。実験例フタロシアニンブルーCIPigmentBlue153と比較した、一般式一般式及び一般式XIIIの化合物の紫外線吸収特性について上記の4種類の着色剤を、A1ワニスに乾燥塗膜中の着色剤濃度が0.85になるように配合、分散した。得られた着色ワニスをガラスに乾燥塗膜の膜厚が30μm±2μmになる様にアプリケーターで塗布した。次いで、80°Cで30分乾燥後、紫外可視分光光度計日本分光株式会社製UbestV570DS、及び積分球装置日本分光株式会社製ISN470を使用して吸収スペクトルを測定した。その結果を図3~図6に示す。これら図に示される結果から明らかなように、一般式VIII一般式IX及び一般式XIIIの化合物は、フタロシアニンブルーと比較して350nm~410nmの範囲内での吸収が少ないという特性を有することがわかる。"