"12バールを超えるインフレーション圧力で作動することができる航空機用タイヤ10であって、クラウンと、2つのビード付きの2つのサイドウォールと、前記2つのビード内に繋留されていて、繊維補強材の少なくとも1枚のプライを含むカーカス補強材42と、内側から外方へ半径方向に繊維補強材のプライを含む実働ブロック26及び実質的に周方向に差し向けられた補強材を含む保護ブロック28を備えたクラウン補強材24と、ダイポール58を形成する2本のアンテナを備えた受動式無線認証デバイス型トランスポンダ56を含む全体として細長い形状の電子部品54とを有する、航空機用タイヤ10において、前記保護ブロック28の前記補強材は、波形に布設された金属補強材であり、前記電子部品は、前記クラウンの下の前記タイヤの構造体中に前記カーカスプライ補強材に対して半径方向内側に位置決めされると共に実質的に軸方向に差し向けられている、航空機用タイヤ10。内側ライナと呼ばれているゴム塊状体40を有し、前記ゴム塊状体40は、前記タイヤの内部の空気と接触状態にある内面41及び隣接のゴム塊状体42,43と接触状態にある外面によって境界付けられ、前記電子部品54は、前記内側ライナ40と前記隣接ゴム塊状体42,43との間のインターフェイスのところに位置決めされている、請求項1記載の航空機用タイヤ10。前記カーカスプライ補強材42は、前記隣接ゴム塊状体を構成している、請求項2記載の航空機用タイヤ10。前記隣接ゴム塊状体は、前記内側ライナ40と前記タイヤの前記カーカス補強材42との間に位置決めされた追加のゴム塊状体43である、請求項2記載の航空機用タイヤ10。前記内側ライナは、少なくとも2つのゴム塊状体の組立体から成る、請求項3又は4記載の航空機用タイヤ10。前記電子部品54は、前記タイヤクラウンの幅の中間のところに位置決めされている、請求項1~5のうちいずれか一に記載のタイヤ10。前記電子部品54は、被覆ゴム塊状体55,60により包囲されている、請求項1~6のうちいずれか一に記載のタイヤ10。前記被覆ゴム塊状体55,60のゴムの比誘電率は、前記内側ライナ40及び前記隣接のゴム塊状体42,43のゴムの比誘電率よりも低い、請求項7記載のタイヤ10。前記被覆ゴム塊状体55,60は、軸方向に制限された長さを有し、該長さは、前記電子部品54の長さよりもその端部の各々のところがほんの数ミリメートルだけ長い、請求項7又は8記載のタイヤ10。前記被覆ゴム塊状体の前記軸方向における長さは、前記電子部品54の長さよりも3~5mmだけ長い、請求項9記載のタイヤ10。今や、航空機用タイヤの場合、欧州特許第0389406号明細書に提案されているようなトランスポンダの位置決めは、このタイヤが使用中に受け、トランスポンダ、特にそのアンテナを破損させる場合のある特に高い荷重のために最適化されていないということが判明した。本発明の特定の目的は、トランスポンダの耐久性及びトランスポンダに記憶されているデータの伝送を最適化すると共にタイヤ又はそのアーキテクチャの製造の重要なステップを変更しないでかかる最適化を行うようタイヤの塊状体の中における電子部品、例えばトランスポンダの位置を最適化することにある。この目的のため、本発明の要旨は、12バールを超えるインフレーション圧力で作動することができる航空機用タイヤであって、クラウンと、2つのビード付きの2つのサイドウォールと、2つのビード内に繋留されていて、繊維補強材の少なくとも1枚のプライを含むカーカス補強材と、内側から外方へ半径方向に繊維補強材のプライを含む実働ブロック及び実質的に周方向に差し向けられた補強材を含む保護ブロックを備えたクラウン補強材と、ダイポールを形成する2本のアンテナを備えた受動式無線認証デバイス型トランスポンダを含む全体として細長い形状の電子部品とを有する、航空機用タイヤにおいて、保護ブロックの補強材は、波形に布設された金属補強材であり、電子部品は、クラウンの下のタイヤの構造体中にカーカスプライ補強材に対して半径方向内側に位置決めされると共に実質的に軸方向に差し向けられていることを特徴とする航空機用タイヤにある。カーカスプライ補強材に対して軸方向内側という表現は、電子部品がカーカスプライ補強材よりも内部空気と接触状態にあるタイヤの表面の方に、より近く位置するということを意味している。電子部品を実質的に軸方向に差し向けることにより、この電子部品が、損傷しないで、タイヤ製造中における生タイヤのシェーピング、即ち、この円筒形生タイヤにドーナツ形の形状を与える際にタイヤ成型ドラム上において第1の製品、特に内側ライナ、電子部品、カーカス補強材及びビードワイヤを層状化する作業に耐えることができるという利点が得られる。さらに、電子部品が軸方向に差し向けられた状態において、保護ブロックの金属補強材は、電子部品によるデータの無線周波数伝送の有効性を制限することがないということが判明した。有利には、タイヤが内側ライナと呼ばれているゴム塊状体を有する場合、ゴム塊状体は、タイヤの内部の空気と接触状態にある内面及び隣接のゴム塊状体と接触状態にある外面によって境界付けられ、電子部品は、内側ライナと隣接ゴム塊状体との間のインターフェイスのところに位置決めされている。本発明の電子部品のこの位置により、電子部品を生の状態のタイヤの材料の組み立て時に容易に装着することができる。その上、このことは、タイヤ補強材の外部におけるアーキテクチャのばらつきとは無関係に実施できる。電子部品は又、外部応力、例えばタイヤと滑走路上の障害物又はポットホールの衝突に対して特に良好に保護される。電子部品は、タイヤの構造体の内部に位置決めされることにより、タイヤの内部キャビティ内に位置している場合のある任意形式の汚染物水、油、シーラント等からも保護される。最後に、この位置は、カーカス補強材の外部の任意の位置と比較して、電子部品に実質的に良好な耐久性を与える。有利には、電子部品は、タイヤのクラウンの下でタイヤクラウンの幅の中間のところに位置決めされる。電子部品によるデータの伝送は、全く満足の行くものである。電子部品をクラウンの幅の中間のところに位置決めすることにより、電子部品がタイヤの左側に位置しているにせよ右側に位置しているにせよいずれにせよ、同一距離から読み取られるという利点が得られる。本発明のタイヤの別のオプションとしての特徴によれば、電子部品は、被覆ゴム塊状体により包囲される。有利には、被覆ゴム塊状体のゴムの比誘電率は、内側ライナ及び隣接のゴム塊状体のゴムの比誘電率よりも低い。かかる被覆ゴムにより、電子部品による記憶データの伝送速度が向上される。具体的に説明すると、一般に、電子部品を被覆するゴム塊状体の比誘電率が高ければ高いほど、電子部品により送受信される電気信号の減衰度がそれだけ一層大きくなる。内側ライナ及び隣接のゴム塊状体の比誘電率は、一般に、UHM範囲では10よりも高いので、被覆ゴム塊状体のゴムの比誘電率が用いられる周波数範囲内において隣接のゴムの比誘電率よりも低い場合、データの伝送速度が大幅に向上する。好ましくは、被覆ゴム塊状体の比誘電率は、UHM周波数帯では4よりも小さく、それどころか3よりも小さい。好ましくは、被覆ゴム塊状体は、軸方向に制限された長さを有し、かかる長さは、電子部品の長さよりもその端部の各々のところがほんの数ミリメートルだけ長い。数ミリメートルという表現は、3~5ミリメートルのオーダーを意味している。隣接のゴム塊状体は、カーカス補強材から成るのが良い。この隣接ゴム塊状体は、内側ライナとタイヤのカーカスプライ補強材との間に位置する追加のゴム塊状体であっても良い。かかる追加のゴム塊状体の存在は、航空機用タイヤの設計では慣例である。内側ライナは、又、好ましい実施形態によれば、少なくとも2つのゴム塊状体の組立体から成るのが良い。本発明の内容は、非限定的な例として与えられているに過ぎず、図面を参照して行なわれる以下の説明を読むと一層良く理解されよう。図は又、タイヤの通常の半径方向X、軸方向Y及び周方向Zの向きに対応した相互に直交した軸線X,Y,Zを示している。実質的に周方向という表現は、周方向Zからのずれが5°以下の平均方向を意味している。図1~図4は、全体が符号10で示された本発明のタイヤを示している。この特定の場合、タイヤ10は、航空機ホイールに取り付けられるようになっている。従来通り、タイヤ10は、クラウンSを有し、その延長部として2つのサイドウォールF及び2つのビードBが設けられている。図1には、サイドウォール及びクラウンが1つだけ示されている。2本のビードワイヤ161つしか示されていないがビードB内に埋め込まれている。2本のビードワイヤ16は、タイヤの半径方向中間平面M図4参照に関して対称に配置されている。各ビードワイヤ16は、基準軸線回りに一回りしている。この基準軸線は、実質的にY方向に平行であり、基準軸線は、タイヤの回転軸線に実質的に一致している。クラウンSは、トレッドパターン22を備えたトレッドストリップ20及びクラウン補強材24を有している。この補強材24は、実働ブロック26及び保護ブロック28を有している。実働ブロックは、数枚の繊維補強材プライから成る。保護ブロック28は、好ましくは、可能な限り最も高い有効性が得られるようにするためにクラウンの平面内に波形に布設された金属補強材から成る。各補強材は、実質的に周方向の平均方向を維持している。ゴム塊状体36がクラウンからビードBのビードワイヤ16まで半径方向に延びていて、サイドウォールF及びビードBの外面37を境界付けている。タイヤ10は、気密内側ゴム塊状体40及びカーカス補強材42を更に有している。内側ゴム塊状体又は内側ライナ40は、タイヤの内部の空気と接触状態にある内面41及び隣接のゴム塊状体と接触状態にある外面によって境界付けられている。タイヤのアーキテクチャに応じて、隣接のゴムは、カーカスプライ補強材42又は内側ライナとカーカスプライとの間に位置決めされた1つ又は2つ以上の追加のゴムであるのが良い。図1の例では、カーカス補強材42と気密内側ライナ40との間には、追加のゴム塊状体43が設けられている。この追加ゴム塊状体43は、カーカス補強材42と気密内側ライナ40との間で一方のビードから他方のビードまで延びている。カーカス補強材は、図示の例では、実質的に半径方向に差し向けられた1枚又は2枚以上の繊維補強材プライから成っている。タイヤ10のクラウンSは、オプションとしてゴム塊状体60で被覆された電子部品54を更に有している。好ましくは、電子部品54は、実質的に軸方向Y回転軸線に平行であるにおいて全体として細長い形状のものである。この特定の場合、電子部品54は、ダイポールを形成する2本のアンテナ58を備えた受動式無線認証デバイスRFID型トランスポンダ56から成る。電子部品54は、内側ライナ40とカーカスプライ42との間に位置決めされている。図1の詳細図である図2は、クラウンS内における電子部品54の位置を示している。内側ライナ40とカーカスプライ42との間には、追加のゴム43が設けられている。電子部品は、追加のゴム43と内側ライナ40との間のインターフェイスのところに位置決めされている。かかる追加のゴム43が設けられない場合、電子部品は、内側ライナとカーカス補強材との間のインターフェイスのところに位置決めされるのが良い。思い起こされることとして、カーカスプライ補強材は、各々が圧延ゴムの2つの層相互間に埋め込まれた実質的に半径方向の繊維補強材から成る1枚又は2枚以上のプライから成る。したがって、電子部品とカーカスプライ補強材を構成する補強剤とは直接的に接触はしない。電子部品は又、追加のゴム43と内側ライナ40との間のインターフェイスのところ又はカーカス補強材と追加のゴム43との間のインターフェイスのところに位置決めされても良い。好ましくは、電子部品は、中間平面Mの近くでクラウンSの中間部内に位置決めされる。図3は、図2と同様に、本発明のタイヤの第2の実施形態を示しており、この第2の実施形態では、内側ライナ40は、2つのゴム塊状体、即ち、気密ライナ40に対応した第1のゴム塊状体及び第2の追加のゴム塊状体44の組立体から成っている。したがって、電子部品54は、第1の追加ゴム塊状体43と第2の追加ゴム塊状体44との間のインターフェイスのところに位置決めされる。図4は、タイヤ10の外面の非常に概略的な部分切除斜視図である。この図は、4本の周方向溝19を有するトレッドパターン22を備えたタイヤ10のトレッドストリップ20の外面を示している。トレッドストリップ20の下には、クラウン補強材保護ブロック28が設けられている。この保護ブロックは、波形に布設されると共に周方向平均方向を維持した金属補強材のプライから成っている。保護ブロックの下には、実働ブロック26が見え、この実働ブロックは、10°のオーダーの角度をなして布設され又は周方向に対して角度をなして布設され、1つの補強材の層から次の補強材の層に交互に位置し、オプションとして、実質的に周方向に差し向けられた補強材によって補完された繊維補強材の小さなストリップで構成されている。一方においてクラウン補強材のブロック相互間及び他方においてクラウン補強材とカーカス補強材との間には、クッションゴムの塊状体が設けられている。実働補強材28の下には、クラウンの下に半径方向に且つサイドウォール内で半径方向に差し向けられていて、カーカス補強材42を構成する複数枚の補強プライが設けられている。このカーカス補強材の下には、オプションとして内側ライナ40上に位置決めされた被覆ゴム55で包囲されている電子部品54が設けられている。この略図は、追加のゴムの塊状体43を示していない。タイヤの内部の空気と接触状態にあるタイヤの内面は、内側ライナと呼ばれているゴム塊状体40の内面である。電子部品54は、ダイポールを形成する2本のアンテナ58を備えた受動式無線認証デバイスRFID型トランスポンダ56から成っている。この組立体は、カーカスプライ補強材のフープに平行な軸方向に差し向けられている。電子部品54は、被覆ゴム塊状体55の2つの薄い層で包囲されている。これら2つの層は、アンテナ58を軸方向に越えて3~5mmの距離だけ延びている。2つの層55は、電子部品54の被覆ゴム塊状体60を構成している。電子部品54のアンテナ58の軸方向の向きは、信号伝送速度がクラウン保護ブロックの金属補強材が設けられている場合であっても優れたままであることを意味している。これは、これら金属補強材が周方向に差し向けられているからである。この軸方向の向きは又、タイヤの製造中及び使用中、タイヤ中の電子部品の良好な耐久性を与える。被覆ゴムの比誘電率は、内側ライナ及び追加のゴムの比誘電率及びカーカスプライの圧延ゴムの比誘電率よりも低い。タイヤの成型時点におけるタイヤの構造体中への電子部品54の挿入は、簡単である。内側ライナを成型ドラム上に配置し、電子部品及び被覆ゴム塊状体を有する組立体を適当な場所に張り付け、追加のゴムを張り付け、次にカーカスプライを張り付け、そしてタイヤの生の形態を形成するのに必要な全てのゴム及び製品の張り付けを通常の仕方で完了させる。この生タイヤをいったん加硫すると、いつでも使用できる状態のタイヤカバー又はタイヤが得られる。電子部品を位置決めするために選択されるインターフェイスは、採用される製造技術に応じて様々であって良い。内側ライナと、隣接のゴムとから成る半完成状態の組立体を製作すると、この内側ライナと隣接のゴムとの間のインターフェイスは、タイヤの製造中、電子部品の配置には利用できない。したがって、電子部品は、この追加のゴムとタイヤのカーカス補強材との間のインターフェイスのところ又はこの追加のゴムとタイヤのカーカス補強材に対して半径方向内側に配置された第2の追加のゴムとの間のインターフェイスのところに位置決めされる。本発明は、説明すると共に図示した例示の実施形態には限定されず、特許請求の範囲に記載された本発明の範囲から逸脱することなく、かかる実施形態の種々の改造例を想到できる。"