ティースを含むステータコアと、コイル線を前記ティースに巻回して構成された複数のコイルと、を備えた集中巻きステータにおいて、前記コイル同士の間に形成される隙間に挿入された発泡部材を有し、該発泡部材は、その両側に位置する前記コイルの側面を押圧することを特徴とする集中巻きステータ。請求項1に記載の集中巻きステータにおいて、前記発泡部材は、前記コイル線の絶縁被膜と接着していることを特徴とする集中巻きステータ。請求項2に記載の集中巻きステータにおいて、前記発泡部材は、シート状部材を前記隙間の形状に合わせて成形してなることを特徴とする集中巻きステータ。ティースを含むステータコアと、コイル線を前記ティースに巻回して構成された複数のコイルと、を備えた集中巻きステータの製造方法において、前記コイル同士の間に形成される隙間に熱発泡性部材を挿入する挿入工程と、前記熱発泡性部材を加熱して発泡させる工程であって、前記熱発泡性部材が膨張し、その両側に位置する前記コイルの側面を押圧して前記コイル線の絶縁被膜と接着する発泡工程と、を備えることを特徴とする集中巻きステータの製造方法。請求項4に記載の製造方法において、前記発泡工程の後、前記コイル線間に絶縁樹脂を含むワニスを流して、前記コイル線間に前記絶縁樹脂を充填する工程をさらに備えることを特徴とする集中巻きステータの製造方法。しかしながら、特許文献1に開示された技術は、漏れ電流を低減することを目的とするものであって、スロットライナーに適用される気泡含有プラスチックシートはコイルを固定する機能を有さない。即ち、本発明の目的は、コイルの放熱性に優れ、且つコイルを安定に固定できる集中巻きステータ及びその製造方法を提供することである。本発明に係る集中巻きステータは、ティースを含むステータコアと、コイル線をティースに巻回して構成された複数のコイルとを備えた集中巻きステータにおいて、コイル同士の間に形成される隙間に挿入された発泡部材を有し、該発泡部材は、その両側に位置するコイルの側面を押圧することを特徴とする。上記構成によれば、発泡部材をコイル同士の間に形成される隙間に挿入することにより、コイルが動かないように固定することができ、例えば、コイルが径方向内側に飛び出すことを防止できる。このため、樹脂モールド構造を採用する必要がない。ゆえに、コイルエンドの体格が小さくなり、コイルの放熱性が向上する。ワニス処理する場合には、ワニスがコイル間から流れ落ち難いので、コイル線間にワニスを流入させ易くなり、また、ワニス量を低減することも可能である。本発明に係る集中巻きステータにおいて、発泡部材は、コイル線の絶縁被膜と接着していることが好ましい。当該構成によれば、例えば、発泡部材の位置ズレを防止できる。このため、コイルをより安定に固定することが可能である。本発明に係る集中巻きステータにおいて、発泡部材は、シート状部材をコイル同士の間に形成される隙間の形状に合わせて成形してなることが好ましい。当該構成によれば、コイル間の隙間の形状に合わせて発泡部材の形状を容易に変更することができる。このため、隙間を埋めることが容易になる。本発明に係る集中巻きステータの製造方法は、ティースを含むステータコアと、コイル線をティースに巻回して構成された複数のコイルとを備えた集中巻きステータの製造方法において、コイル同士の間に形成される隙間に熱発泡性部材を挿入する挿入工程と、熱発泡性部材を加熱して発泡させる工程であって、熱発泡性部材が膨張して、その両側に位置するコイルの側面を押圧する発泡工程とを備えることを特徴とする。本発明に係る集中巻きステータの製造方法において、発泡工程の後、コイル線間に絶縁樹脂を含むワニスを流して、コイル線間に絶縁樹脂を充填する工程をさらに備えることが好ましい。本発明によれば、コイルの放熱性に優れ、且つコイルを安定に固定できる集中巻きステータ及びその製造方法を提供することができる。本発明に係る集中巻きステータによれば、信頼性の高いコイルの固定構造を提供できる。図面を参照しながら、本発明に係る集中巻きステータの実施形態について、以下詳細に説明する。実施形態では、ハイブリッド自動車等の電動車両駆動用モータジェネレータに適用される集中巻きステータ10以下、ステータ10とするを例示するが、本発明の適用はこれに限定されない。本発明の構成は、例えば、レゾルバステータにも適用することができる。実施形態の説明では、ステータ10及びステータコア20の軸方向径方向を、単に軸方向径方向と称する場合がある。また、特に断らない限り、内側とは、径方向内側を意味し、外側とは、径方向外側を意味する。また、平面視とは、ステータ10又は対象の構成要素を軸方向の一方側から軸方向に沿って見ることを意味する。図1~図3は、いずれも平面視図平面図である。まず、図1及び図2を参照して、ステータ10の構成を詳説する。なお、図1では、図面の明瞭化のため、インシュレータ32を省略している。図2では、ティース21及びインシュレータ32の形状を示すために、その隠れ線を破線で示している。図1及び図2に示すように、ステータ10は、ステータコア20と、複数のコイル30とを備える。ステータコア20は、複数のティース21を有し、コイル30は、ティース21にコイル線31を巻回して構成される。コイル30は、1つのティース21にコイル線31を集中して巻回集中巻きした形態である。そして、ステータ10には、コイル30同士の間に隙間が存在する。ステータコア20は、環状を呈し、複数のティース21と、各ティース21を連結するバックヨーク22とを有する。ステータコア20は、例えば、モータケースにボルトを用いて固定される。バックヨーク22には、当該ボルトが挿入される複数のボルト孔23が形成されている。なお、ステータコア20は、複数の分割コアを環状に組み合わした形態であってもよい。ティース21は、例えば、電磁鋼板の積層体から構成される。複数のティース21は、互いに所定間隔を隔てて同心円状に配置されている。バックヨーク22は、ステータコア20のフレームであり、ティース21の外側に設けられている。つまり、バックヨーク22の内周面には、内側に向かって突出した複数のティース21が設けられている。バックヨーク22は、例えば、ティース21と連続した電磁鋼板の積層体から構成される。コイル30は、上記のように、1つのティース21にコイル線31を集中巻きすることで構成される。図1に例示するコイル30は、平面視略矩形状を呈するようにコイル線31が整列して巻回された整列巻きタイプである。ステータ10には、複数のコイル30が設けられるが、その数は特に限定されない。複数のコイル30は、同心円状に配置されており、全体として円環状となる。コイル30は、コイル線31とティース21との間にインシュレータ32を有する。つまり、コイル線31は、インシュレータ32を介してティース21に巻回されている。また、インシュレータ32は、ティース21に係止されることが好適である。ティース21には、例えば、引っ掛け部溝や孔が形成されており、インシュレータ32を引っ掛けることができる。これにより、コイル30をティース21に保持できる。コイル線31は、絶縁被膜例えば、ポリエステル系樹脂被膜を有する丸線や平角線である。コイル線31間には、絶縁樹脂例えば、エポキシ系樹脂やポリエステル系樹脂が充填されており、該絶縁樹脂によりコイル線31同士が結合されている。詳しくは後述するが、絶縁樹脂は、ワニス処理により充填される。なお、ステータ10には、図示しないバスバーモジュールを設けることができる。コイルエンドから引き出されたコイル線31は、バスバーモジュールに接続される。インシュレータ32は、例えば、ボビン型の絶縁部材である。インシュレータ32は、その中心にティース21の形状に対応する貫通孔が形成されていて、例えば、コイル線31が巻回された状態でティース21に嵌め込まれる。インシュレータ32は、渦電流を低減するため、ティース21の先端にスペースをあけて設けられる。つまり、ティース21の先端には、コイル線31が巻回されないスペースが形成される。ステータ10は、コイル30同士の間に形成される隙間以下、隙間Sとするに挿入された発泡部材40を有し、該発泡部材40は、その両側に位置するコイル30の側面を押圧する。なお、側面とは、軸方向に沿った面を意味する側面に垂直な面を、上面、下面とする。本実施形態において、隙間Sは、外側に進むほどコイル30同士の間隔が広がった平面視略三角形状を呈する。発泡部材40は、隙間Sを埋めてコイル30が動かないように固定する機能を有する。発泡部材40は、発泡による体積膨張により、隙間Sを埋めると共に、コイル30の側面に押し付けられる。つまり、コイル30は、上記引っ掛け部に加えて、両側から発泡部材40により押圧され挟み込まれることで、その動きが拘束される。詳しくは後述するが、発泡部材40は、隙間Sに挿入された後、発泡して体積膨張する。発泡部材40は、コイル30の固定及びワニス量の低減等の観点から、隙間Sの略全体90以上を埋めて設けられることが好適である。つまり、発泡部材40の形状は、隙間Sの形状に対応して適宜変更され、隙間Sの形状と同様とすることが好適である。本実施形態では、平面視略三角形状を有する。発泡部材40は、コイル線31の絶縁被膜と接着していることが好適である。例えば、発泡部材40の表面に接着剤層を設ける、発泡部材40と絶縁被膜との間に接着剤を注入する、又は発泡部材40の表面が溶融する温度で熱処理する等により、両者を接着することができる。また、発泡部材40は、インシュレータ32、或いはバックヨーク22と接着していてもよい。発泡部材40をコイル線31の絶縁被膜等に接着することで、発泡部材40の位置ズレ等を防止できる。ここで、図3を参照する。図3は、発泡前の発泡部材40を示す平面図である。図3に示すように、発泡部材40は、シート状部材を隙間Sの形状に合わせて成形してなる。本実施形態では、平面視略三角形状となるように、シート状部材を複数回折り曲げて積層構造を形成している。隙間Sの形状に合わせて成形された発泡部材40には、発泡前において、シート間に隙間があってもよい。この隙間は、シート状部材が発泡して膨張することにより埋めることができる。発泡部材40には、例えば、発泡前の厚みが10μm~300μm程度であり、発泡することで2倍~3倍程度に体積膨張するシート状部材を用いることができる。より詳しくは、エポキシ樹脂等の樹脂層中に、炭酸アンモニウムやN‐ニトロソ系化合物等の発泡剤が充填されたシート状部材が例示できる。該シート状部材には、ガラスクロスや無機充填剤、架橋剤、粘着性付与剤等が含まれていてもよい。また、シート状部材の表面には、コイル線31の絶縁被膜等と接着可能な接着剤層が形成されていることが好ましい。なお、発泡部材40の構成材料は、特に限定されないが、ワニスとの相性が良好なものであることが好ましい。発泡部材40としては、例えば、加熱することにより発泡して体積膨張する熱発泡性部材であれば何でもよく、市販品を用いることもできる。ここで、ステータ10の製造方法を例示する。ステータ10は、例えば、ボビン型のインシュレータ32にコイル線31を巻回して構成されたコイル30を準備し、これをティース21に嵌め込み、隙間Sに発泡前の発泡部材40を挿入して発泡させることにより製造される。なお、以下では、発泡前の発泡部材40を、加熱することで発泡する熱発泡性部材40と称して説明する。さらに、熱発泡性部材40を発泡させた後、ワニス処理を行うことが好適である。ティース21にコイル30を取り付けると、コイル30同士の間に隙間Sが形成される。ステータ10の製造工程には、この隙間Sに熱発泡性部材40を挿入する挿入工程が設けられる。挿入工程では、シート状部材を折り曲げて積層し、隙間Sの形状サイズと同様の形状サイズに成形した熱発泡性部材40を、軸方向の一方側から又は径方向内側から隙間Sに挿入する。このとき、熱発泡性部材40を挿入でき、且つ熱発泡性部材40が隙間Sから抜け落ちない程度のサイズに成形することが好適である。続いて、熱発泡性部材40を加熱して発泡させる発泡工程が設けられる。熱発泡性部材40の種類によっても異なるが、例えば、80°C~150°C程度で加熱処理することで、熱発泡性部材40が発泡して体積が2倍~3倍程度に膨張する。この工程により、膨張した熱発泡性部材40、即ち発泡部材40が、隙間Sの略全体を埋めて、その両側に位置するコイル30の側面を押圧する。また、発泡部材40とコイル線31の絶縁被膜とが接着する。発泡工程の後、コイル線31間に絶縁樹脂を含むワニスを流して、コイル線31間に絶縁樹脂を充填するワニス処理工程を設けることが好ましい。ワニスとしては、樹脂成分を有機溶剤に溶解した溶剤型、硬化系樹脂を用いた無用剤型のいずれを用いてもよい。ワニス処理工程では、軸方向一方側から円環状に並んだコイル30上にワニスが流される。ワニスをコイル線31間に充填した後、乾燥過程又は硬化過程を経て、絶縁樹脂がコイル線31間に充填されたステータ10が得られる。なお、絶縁樹脂は、発泡部材40を構成するシート間、発泡部材40とコイル30或いはステータコア20との小さな間隙にも充填され、コイル30の表面を覆う薄い被膜も形成する。以上のように、ステータ10によれば、発泡部材40を隙間Sに挿入することにより、コイル30が動かないように固定することができる。したがって、樹脂モールド構造を採用する必要がないため、コイルエンドの体格が小さくなり、コイル30の放熱性が向上する。より安定にコイル30を固定するため、ワニス処理することが好適であるが、ワニス処理により形成される絶縁樹脂の被膜は、樹脂モールドよりも厚みが薄く、良好な放熱性を維持できる。例えば、上記引っ掛け部が破損した場合、コイル30が内側に飛び出すことが想定されるが、ステータ10によれば、発泡部材40による保持力によってコイル30の飛び出しを防止できる。したがって、引っ掛け部が破損した状況であっても、円環状をなすコイル30の配列形態を維持できる。また、上記製造方法によれば、ワニスがコイル30の間から流れ落ち難いので、コイル線31間、及び発泡部材40を構成するシート間、発泡部材40とコイル30との間隙等にワニスを充填し易くなる。また、ワニスが大量に漏れ落ちないので、絶縁樹脂のトリミング量を低減することができる。上記製造方法によれば、ワニスの使用量を低減できる。上記実施形態は、本発明の目的を損なわない範囲で設計変更することができる。以下、設計変更例変形例について説明する。図4及び図5は、発泡部材40a及び発泡部材40bの発泡前の状態を示す平面図である。隙間Sが平面視略矩形形状を呈する場合には、図4に示すように、シート状部材を平面視略矩形形状となるように繰り返し折り曲げて積層構造とした発泡部材40aを用いることができる。このように、発泡部材の形状は、隙間Sの形状に応じて任意に変更できる。また、発泡部材40は、シート状部材のみで平面視略三角形状を構成していたが、図5に示すように、発泡部材とは別の支持体41を用いてもよい。図5に例示する形態では、平面視三角形状の支持体41の表面に発泡部材40bが貼り付けられている。図6は、発泡部材40cの発泡前の状態を示す斜視図である。図6に示すように、シート状部材を略コの字状に折り曲げた発泡部材40cを用いることもできる。発泡部材40cによれば、例えば、コイル30の上面を覆うと共に、コイル30の両側面を覆って隙間Sを埋めることができる。一方、発泡部材40cは、コイル30の下面を覆うように設けることもできる。この場合、ワニス処理工程において、コイル30の上方からワニスを流すと、発泡部材40cが液貯めとして機能する。これにより、ワニス使用量のさらなる低減が可能になる等、ワニス処理の効率がより向上する。なお、上記実施形態では、整列巻きタイプのコイル30を有するステータ10を例示したが、平面視略矩形形状のコイルと、平面視略台形形状のコイル30とが交互に配置され所謂交互巻きタイプやテーパー巻きタイプのコイルを有するステータであってもよい。この場合、隙間Sは、平面視略矩形形状を呈するため、図4に例示する発泡部材40aが好適である。