"支持部材と、上記支持部材に支持された弾性変形可能な保持部材と、を備え、上記保持部材は、上記支持部材によってそれぞれの基端部が実質的に互いに平行な第1および第2の軸線周りに回動可能に支持され、それぞれの先端部が自然状態において上記第1および第2の軸線を含む平面に対して一方側に位置する第1および第2の回動部と、これら第1および第2の回動部の先端部どうしをつなぐベルト部と、を有し、自然状態において上記一方側に向いており、上記第1および第2の回動部の両先端部に対応する一対の第1部分から上記ベルト部に対応する第2部分にかけて連続する横長状の保持面を有し、上記第1および第2の回動部の上記先端部どうしが対向するように上記第1および第2の回動部が回動させられるときに、上記保持面により棒状部材を抱持しうるように構成された棒状部材用ホルダであって、上記保持面における上記一対の第1部分のうち少なくともいずれか一方には、上記保持面の横方向における端部から所定距離内方に入った部位において膨出する膨出部が設けられていることを特徴とする、棒状部材用ホルダ。上記膨出部は、上記第1部分における上記第2部分寄りに位置する、請求項1に記載の棒状部材用ホルダ。上記膨出部は、上記第1部分における上記第2部分との境界部に位置する、請求項2に記載の棒状部材用ホルダ。上記一対の第1部分の両方に上記膨出部が設けられている、請求項1ないし3のいずれかに記載の棒状部材用ホルダ。本発明は、このような事情のもとで考え出されたものであって、外径サイズの異なる棒状部材を安定して保持するのに適した棒状部材用ホルダを提供することを課題とする。上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。本発明によって提供される棒状部材用ホルダは、支持部材と、上記支持部材に支持された弾性変形可能な保持部材と、を備え、上記保持部材は、上記支持部材によってそれぞれの基端部が実質的に互いに平行な第1および第2の軸線周りに回動可能に支持され、それぞれの先端部が自然状態において上記第1および第2の軸線を含む平面に対して一方側に位置する第1および第2の回動部と、これら第1および第2の回動部の先端部どうしをつなぐベルト部と、を有し、自然状態において上記一方側に向いており、上記第1および第2の回動部の両先端部に対応する一対の第1部分から上記ベルト部に対応する第2部分にかけて連続する横長状の保持面を有し、上記第1および第2の回動部の上記先端部どうしが対向するように回動させられるときに、上記保持面により棒状部材を抱持しうるように構成された棒状部材用ホルダであって、上記保持面における上記一対の第1部分のうち少なくともいずれか一方には、上記保持面の横方向における端部から所定距離内方に入った部位において膨出する膨出部が設けられていることを特徴としている。本発明の好ましい実施の形態においては、上記膨出部は、上記第1部分における上記第2部分寄りに位置する。本発明の好ましい実施の形態においては、上記膨出部は、上記第1部分における上記第2部分との境界部に位置する。本発明の好ましい実施の形態においては、上記一対の第1部分の両方に上記膨出部が設けられている。本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行う詳細な説明によって、より明らかとなろう。以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照して具体的に説明する。なお、説明の便宜上、図1を基準として上下の方向を特定することにする。図1~図4は、本発明の第1実施形態に係る棒状部材用ホルダを示している。図1および図2に表れているように、本実施形態の棒状部材用ホルダA1は、支持部材1と、この支持部材1に支持された保持部材2とを備えており、たとえば清掃具の柄S図5参照を保持するためのものである。詳細は後述するが、柄Sは、本発明でいう棒状部材の一例であって、たとえば円筒状とされており、用途等に応じてその外径サイズが種々異ならせられる。支持部材1は、平面視において概略コの字状とされており、たとえば耐衝撃性ポリスチレンなどの剛性の高い合成樹脂材料によって一体形成されたものである。支持部材1は、上下に位置する互いに平行な上部板11および下部板12と、左右の側面部を覆う側部板13,13と、後方部を覆う後部板14とからなり、上部板11と下部板12との間は中空状とされている。上部板11および下部板12の左右の両先端部には、上下方向に沿う貫通孔11a,12a図3および図4参照が形成されており、これら貫通孔11a,12aに後述の軸部材15が嵌挿されている。後部板14には、厚み方向に貫通する複数の取付孔図示略が形成されており、棒状部材用ホルダA1は、たとえば上記取付孔を通じて垂直状の被取付面たとえば建物の壁面や清掃具用カートの適部などにビス止め固定して使用される。支持部材1におけるコの字状の内側空間部は、柄Sが保持される際に当該柄Sを受容する部分である図5および図6参照。保持部材2は、左右一対の回動部21,22と、ベルト部23とを備えて構成されており、たとえばエチレンプロピレンゴムなどの弾性変形可能なゴム材料によって一体形成されたものである。本実施形態では、回動部21,22は、上下方向の寸法が一定のブロック状とされており、回動部21,22の上下方向の寸法は、支持部材1の上部板11と下部板12との間の寸法よりも僅かに小とされている。図3、図4に表れているように、回動部2122のそれぞれの基端部211221には、上下方向に貫通する軸孔211a221aが形成されており、基端部211221が上部板11と下部板12の間に嵌まった状態で、上部板11および下部板12の貫通孔11a,12aと回動部2122の軸孔211a221aとに跨って軸部材15が嵌挿されている。これにより、回動部21,22は、支持部材1によって実質的に互いに平行な垂直状の軸線O1,O2周りに回動可能に支持されている。図2に表れているように、回動部2122は、基端部211221の左右から前方に向けて延びる側部212,212222,222と、これら側部212,212222,222の先端につながる挟持部213223とを有し、基端部211221、側部212,212222,222および挟持部213223に囲まれた内側が上下に開放する中空状とされている。側部212,212222,222は、基端から先端に向かうにつれて互いの距離が大となるように延びており、挟持部213223は、横方向に所定の寸法を有する。また、挟持部213223は、自然状態において、軸線O1,O2を含む平面P1図2以降の図面において適宜仮想線で表すに対して前方側に位置している。図2に表れているように、ベルト部23は、左右の挟持部213,223どうしをつないでおり、自然状態において、このベルト部23が挟持部213,223よりも平面P1側に凹むように湾曲している。このような構成の挟持部213,223およびベルト部23において、平面P1に対して前方側に向く面は、挟持部213,223からベルト部23にかけて連続する横長状の保持面24とされている。詳細は後述するが、この保持面24は、回動部21,22が回動させられたときに柄Sを抱持しうる部分であり、挟持部213,223に対応する一対の第1部分241,242と、ベルト部23に対応する第2部分243とからなる。保持面24には、この保持面24の横方向における両端部から所定距離内方に入った部位において前方側に膨出する膨出部244,245が設けられている。膨出部244,245は、第1部分241,242における第2部分243寄りに設けられるのが好ましく、本実施形態では、第2部分243との境界部に位置している。なお、本実施形態において、保持面24には、それぞれが上下方向に延び、かつ横方向において所定の間隔を隔てて、複数の突起246が設けられている。上記構成の棒状部材用ホルダA1によって柄Sを保持する際には、図5に表れているように、柄Sを保持面24の第2部分243ベルト部23に対応する部分に当接させつつ平面P1よりも後方側へ押し込む。これにより、回動部21,22は、先端の挟持部213,223どうしが対向するように回動するとともに圧縮されて弾性変形し、ベルト部23も伸長するように弾性変形する。このとき、柄Sは、両挟持部213,223からベルト部23にかけて連続する保持面24によって抱持されおり、挟持部213,223とベルト部23とにより圧接保持された状態になる。図5においては、柄Sの外径サイズが比較的に大きい場合たとえば外径が25mm程度を示しており、柄Sは、保持面24のほぼ全域によって抱持されている。ここで、柄Sは、保持部材2左右一対の回動部21,22およびベルト部23の弾性復元力によって適切に保持される。なお、棒状部材用ホルダA1に保持された柄Sの取り外しは、当該柄Sを平面P1に対して前方側に引き出すことにより行う。図6は、柄Sの外径サイズが比較的に小さい場合たとえば外径が15mm程度を示している。図6に示す場合には、柄Sは、保持面24のうち、第2部分243ベルト部23に対応する部分と、第1部分241,242における第2部分243との境界部とによって抱持されている。ここで、上記境界部には、膨出部244,245が設けられている。このため、柄Sは、ベルト部23のバックアップを受けながら、膨出部244,245が圧接する部位において半径方向内方に向けて回動部21,22の弾性復元力を受けることとなる。これにより、柄Sは、棒状部材用ホルダA1によって適切に保持される。図5および図6を参照したように、本実施形態の棒状部材用ホルダA1によれば、保持対象となる柄Sについて、その外径サイズが比較的に大きい場合のみならず、外径サイズが比較的に小さい場合においても、そのような柄Sを適切に保持することができる。図7および図8は、本発明の第2実施形態に係る棒状部材用ホルダを示している。なお、これらの図においては、上記実施形態と同一または類似の要素には、上記実施形態と同一の符号を付しており、適宜説明を省略する。図7および図8に表れているように、本実施形態の棒状部材用ホルダA2は、保持部材2の形状が上記第1実施形態と異なっている。本実施形態では、保持部材2の挟持部213,223は、横方向の寸法が上記第1実施形態よりも大とされており、膨出部244,245の形成位置が上記実施形態と異なっている。挟持部213,223は、平面P1に対して前方側が凸となる山形状とされており、膨出部244,245は、保持面24の第1部分241,242における第2部分243寄りに設けられている。一方、保持面24における第1部分241,242と第2部分243との境界部は、平面P1側に凹んでいる。上記構成の棒状部材用ホルダA2によって柄を保持する際には、上記第1実施形態と同様の操作を行う。図8は、棒状部材用ホルダA2によって柄Sを保持させた状態を表し、柄Sの外径サイズが比較的に小さい場合たとえば外径が15mm程度を示している。図8に示す場合には、柄Sは、保持面24のうち、第2部分243ベルト部23に対応する部分と、第1部分241,242における第2部分243寄りの部位とによって抱持されている。ここで、上記第2部分243寄りの部位には、膨出部244,245が設けられており、膨出部244,245は、凹むように弾性変形している。このため、柄Sは、ベルト部23のバックアップを受けながら、膨出部244,245が圧接する部位において半径方向内方に向けて回動部21,22の弾性復元力を受けることとなる。これにより、柄Sは、棒状部材用ホルダA2によって適切に保持される。なお、詳細な図示説明は省略するが、棒状部材用ホルダA2によって柄を保持する際、柄の外径サイズが比較的に大きい場合には、当該柄は、保持面24のほぼ全域によって抱持され、保持部材2左右一対の回動部21,22およびベルト部23の弾性復元力によって適切に保持される。以上、本発明の具体的な実施形態を説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、発明の思想から逸脱しない範囲内で種々な変更が可能である。本発明に係る棒状部材用ホルダの各部の具体的な形状や材質なども、上記実施形態に限定されるものではない。上記実施形態では、保持面24における一対の第1部分241,242の両方に膨出部244,245が設けられる場合を例に挙げて説明したが、いずれか一方の第1部分にのみ膨出部を設ける構成としてもよい。"