"複数のレンズ群を有する光学系であって、前記複数のレンズ群のうち最も像側に配置される最終レンズ群は、像側に凹面を向けた樹脂材料よりなる樹脂レンズと、該樹脂レンズの像側に1枚以上の硝子材料よりなる硝子レンズを有しており、前記樹脂レンズの像側のレンズ面の曲率半径をRp2、前記樹脂レンズの像側に隣接した第1硝子レンズの物体側のレンズ面の曲率半径をRr1、前記樹脂レンズと前記第1硝子レンズの間隔をdp、前記樹脂レンズの焦点距離をfp、前記樹脂レンズと前記第1硝子レンズの合成焦点距離をfrとするとき、3.0<|fp/fr|0.003<{1/Rp2-1/Rr1}×dp<0.6なる条件式を満足することを特徴とする光学系。前記光学系のバックフォーカス前記光学系がズームレンズの場合は、広角端におけるバックフォーカスをbkwとするとき、0.3<{1/Rp2bkw-fr/fr2}×bkw<6.0なる条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の光学系。前記光学系はズームレンズであって、望遠端におけるバックフォーカスをbktとするとき、0.3<{1/Rp2bkt-fr/fr2}×bkt<6.0なる条件式を満たすことを特徴とする請求項1又は2に記載の光学系。前記最終レンズ群は正の屈折力であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の光学系。前記光学系は、物体側より像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群、負の屈折力の第2レンズ群を有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の光学系。前記樹脂レンズは、前記第1硝子レンズのレンズ面の周辺部に接着されて保持されていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の光学系。前記光学系は、物体側より像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群と、正の屈折力の第5レンズ群と、正の屈折力の第6レンズ群よりなり、ズーミングに際して各レンズ群が移動することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項の光学系。前記光学系は物体側より像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、正の屈折力の第4レンズ群よりなり、ズーミングに際して各レンズ群が移動することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項の光学系。請求項1乃至8のいずれか1項に記載の光学系を有することを特徴とする撮像装置。樹脂材料を使用するプラスチックモールドより製造される非球面形状のレンズ面を有する樹脂レンズは、製造が容易で、かつ非球面効果を得ることが容易である。このため、樹脂レンズを用いると高い光学性能の光学系が容易に得られる。しかしながら、樹脂材料は温度変化により屈折率が大きく変化するため、撮影光学系に用いると、その使用環境により結像性能やピント位置が大きく変化してくる。通常、樹脂材料は、温度変化による屈折率の変化率が、硝子材料の10倍程度ある。このため、樹脂レンズを用いるときは、温度変化による光学性能の劣化やピント位置の変動等がなるべく少なくなるように構成することが重要となる。特許文献1のズームレンズでは、像側から2枚目のレンズに樹脂レンズを用いており、その近軸パワーを小さくすることで、温度が変化した際の屈折率変化によるピント変動や光学性能の劣化を小さくしている。一方、樹脂レンズの非球面成分による収差補正効果を得るには、近軸パワーをある程度大きくすることが必要になってくる。また、樹脂材料は、熱に対する膨張率を表す線膨張係数も、硝子材料に対して10倍程度である。このため、反射防止膜の材料に線膨張係数が比較的樹脂に近い材料を選ぶ必要がある。更に、膜強度を確保するために膜厚を厚くしたりすると、膜設計への制約条件が増え、硝子レンズ面に対して反射率が高くなる傾向にある。このような理由より樹脂レンズのレンズ面に反射防止膜を施すのが難しく、樹脂レンズを用いると、硝子レンズに比べて反射率が高くなるため、フレアーやゴーストが発生する原因となってくる。このため撮影光学系に樹脂レンズを用いて、高い光学性能を得るときは、フレアーやゴーストの発生が少なくなるようなレンズ形状で、かつ光学系中の適切なる位置に配置することが重要になってくる。また樹脂材料よりなる樹脂レンズはレンズ鏡筒内での保持が難しい。このため樹脂レンズをレンズ鏡筒内に保持するときは、光学性能が劣化しないように保持することが重要になってくる。本発明は、樹脂レンズを用いて光学性能の向上を図りつつ、樹脂レンズ特有の複屈折や屈折率の不均一性に対する光学性能の劣化を軽減し、かつ樹脂レンズのレンズ面に起因するゴースト光の発生を軽減することができる光学系の提供を目的とする。本発明の光学系は、複数のレンズ群を有する光学系であって、前記複数のレンズ群のうち最も像側に配置される最終レンズ群は、像側に凹面を向けた樹脂材料よりなる樹脂レンズと、該樹脂レンズの像側に1枚以上の硝子材料よりなる硝子レンズを有しており、前記樹脂レンズの像側のレンズ面の曲率半径をRp2、前記樹脂レンズの像側に隣接した第1硝子レンズの物体側のレンズ面の曲率半径をRr1、前記樹脂レンズと前記第1硝子レンズの間隔をdp、前記樹脂レンズの焦点距離をfp、前記樹脂レンズと前記第1硝子レンズの合成焦点距離をfrとするとき、3.0<|fp/fr|0.003<{1/Rp2-1/Rr1}×dp<0.6なる条件式を満足することを特徴としている。本発明によれば、樹脂レンズを用いて光学性能の向上を図りつつ、樹脂レンズ特有の複屈折や屈折率の不均一性に対する光学性能の劣化を軽減し、かつ樹脂レンズのレンズ面に起因するゴースト光の発生を軽減することができる光学系が得られる。以下に本発明の好ましい実施の形態を添付の図面に基づいて詳細に説明する。本発明の光学系は、複数のレンズ群を有するズームレンズや単焦点距離レンズである。複数のレンズ群のうち最も像側に配置される最終レンズ群は、像側に凹面を向けた樹脂材料よりなる樹脂レンズと、樹脂レンズの像側に1枚以上の硝子材料よりなる硝子レンズを有している。図1は、本発明の実施例1の光学系の広角端におけるレンズ断面図である。図2A、Bは、本発明の実施例1の広角端と望遠端における物体距離無限のときの収差図である。図3は、本発明の実施例1の広角端における物体距離無限のときの撮像面と樹脂レンズの像側のレンズ面の間で発生するゴースト概略図である。Aはゴースト光路図、Bはゴースト光路図の樹脂レンズ近傍の拡大図、Cは撮像面上でのゴースト光の集光度合いを表す説明図である。図4は、本発明の実施例1の広角端における物体距離無限のときの樹脂レンズの像側のレンズ面と隣接する硝子レンズの物体側のレンズ面の間で発生するゴースト概略図である。Aはゴースト光路図、Bはゴースト光路図の樹脂レンズ近傍の拡大図、Cは撮像面上でのゴースト光の集光度合いを表す説明図である。図5は、本発明の実施例1の望遠端における物体距離無限のときの撮像面と樹脂レンズの像側のレンズ面の間で発生するゴースト概略図である。Aはゴースト光路図、Bはゴースト光路図の樹脂レンズ近傍の拡大図、Cは撮像面上でのゴースト光の集光度合いを表す説明図である。図6は、本発明の実施例1の望遠端における物体距離無限のときの樹脂レンズの像側のレンズ面と隣接する硝子レンズの物体側のレンズ面の間で発生するゴースト概略図である。Aはゴースト光路図、Bはゴースト光路図の樹脂レンズ近傍の拡大図、Cは撮像面上でのゴースト光の集光度合いを表す説明図である。図7は、本発明の実施例2の光学系の広角端におけるレンズ断面図である。図8A、Bは、本発明の実施例2の広角端と望遠端における物体距離無限のときの収差図である。図9は、本発明の実施例2の、広角端における物体距離無限のときの撮像面と樹脂レンズの像側のレンズ面の間で発生するゴースト概略図である。Aはゴースト光路図、Bはゴースト光路図の樹脂レンズ近傍の拡大図、Cは撮像面上でのゴースト光の集光度合いを表す説明図である。図10は、本発明の実施例2の広角端における物体距離無限のときの樹脂レンズの像側のレンズ面と隣接する硝子レンズの物体側のレンズ面の間で発生するゴースト概略図である。Aはゴースト光路図、Bはゴースト光路図の樹脂レンズ近傍の拡大図、Cは撮像面上でのゴースト光の集光度合いを表す説明図である。図11は、本発明の実施例2の望遠端における物体距離無限のときの撮像面と樹脂レンズの像側のレンズ面の間で発生するゴースト概略図である。Aはゴースト光路図、Bはゴースト光路図の樹脂レンズ近傍の拡大図、Cは撮像面上でのゴースト光の集光度合いを表す説明図である。図12は、本発明の実施例2の望遠端における物体距離無限のときの樹脂レンズの像側のレンズ面と隣接する硝子レンズの物体側のレンズ面の間で発生するゴースト概略図である。Aはゴースト光路図、Bはゴースト光路図の樹脂レンズ近傍の拡大図、Cは撮像面上でのゴースト光の集光度合いを表す説明図である。図13は本発明の実施例3のレンズ断面図である。図14は、本発明の実施例3の単焦点レンズよりなる光学系の物体距離無限のときの収差図である。図15は、本発明の実施例3の物体距離無限のときの撮像面と樹脂レンズの像側のレンズ面の間で発生するゴースト概略図である。Aはゴースト光路図、Bはゴースト光路図の樹脂レンズ近傍の拡大図、Cは撮像面上でのゴースト光の集光度合いを表す説明図である。図16は、本発明の実施例3の物体距離無限のときの樹脂レンズの像側のレンズ面と隣接する硝子レンズの物体側のレンズ面の間で発生するゴースト概略図である。Aはゴースト光路図、Bはゴースト光路図の樹脂レンズ近傍の拡大図、Cは撮像面上でのゴースト光の集光度合いを表す図である。図19は本発明の撮像装置の要部概略図である。本発明の光学系はデジタルカメラ、ビデオカメラ、銀塩フィルムカメラ等の撮像装置や望遠鏡、双眼鏡の観察装置、複写機、プロジェクター等の光学機器に用いられるものである。レンズ断面図において、左方が前方物体側、拡大側で右方が後方像側、縮小側である。レンズ断面図において、iは物体側から像側へ各レンズ群の順序を示し、Liは第iレンズ群である。SPは開放FナンバーFno光束を決定制限する開口絞りの作用をするFナンバー決定部材以下開口絞りともいう。である。IPは像面であり、ビデオカメラやデジタルスチルカメラ等の撮影光学系として使用する際にはCCDセンサやCMOSセンサ等の固体撮像素子光電変換素子の撮像面が置かれる。又、銀塩フィルム用カメラの撮影光学系として使用する再には、フィルム面に相当する感光面が置かれている。矢印は広角端から望遠端へのズーミングに際しての各レンズ群の移動軌跡を示している。フォーカスに関する矢印は無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際してのレンズ群の移動方向を示している。それぞれの収差図は、左から順に、球面収差軸上色収差、非点収差、歪曲、倍率色収差を表している。球面収差と倍率色収差を示す収差図において、実線はd線587.6nm、破線はg線435.8nmを表している。また、非点収差を示す収差図において、実線はd線のサジタル方向、破線はd線のメリディオナル方向を表している。また、歪曲を示す収差図は、d線における歪曲を表している。図1の実施例1の光学系は、物体側より像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群L1、負の屈折力の第2レンズ群L2、正の屈折力の第3レンズ群L3、負の屈折力の第4レンズ群L4を示している。正の屈折力の第5レンズ群L5、正の屈折力の第6レンズ群L6で構成される、6群ズームレンズである。実施例1はズーム比7.0である。最終レンズ群である第6レンズ群L6は、1枚の硝子材よりなる硝子レンズと、その物体側に樹脂材料よりなり、非球面を含む樹脂レンズPMより構成されている。実施例1のズームレンズでは、広角端から望遠端のズーム位置へのズーミングに際して、第1レンズ群L1と第3レンズ群L3乃至第6レンズ群L6が物体側へ移動し、第2レンズ群L2は像側に凸状の軌跡を描いて移動する。フォーカスは、第4レンズ群を物体側に移動させることによって行われている。図7の実施例2の光学系は物体側より像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群L1、負の屈折力の第2レンズ群L2、正の屈折力の第3レンズ群L3、正の屈折力の第4レンズ群L4で構成されている4群ズームレンズである。実施例2はズーム比4.7である。最終レンズ群である第4レンズ群L4が、1枚の硝子レンズと、その物体側に樹脂材料よりなり、非球面を含む樹脂レンズPMより構成されている。実施例2では広角端から望遠端へのズーミングに際して矢印のように第1レンズ群L1、第3レンズ群L3、第4レンズ群L4は物体側へ移動している。第2レンズ群L2は像側へ凸状の軌跡を描いて移動している。フォーカスは、第2レンズ群を物体側に移動させることによって行われている。図13の実施例3の光学系は、単焦点レンズである。開口絞りSPよりも像側の最終レンズ群LRの最も像側の硝子レンズの物体側に樹脂材料よりなる樹脂レンズPMを配置している。各実施例において、樹脂レンズPMの像側のレンズ面の曲率半径をRp2とする。樹脂レンズPMの像側に隣接した第1硝子レンズの物体側のレンズ面の曲率半径をRr1とする。樹脂レンズPMと第1硝子レンズの間隔をdpとする。樹脂レンズPMの焦点距離をfpとする。樹脂レンズと第1硝子レンズの合成焦点距離をfrとする。このとき、3.0<|fp/fr|10.003<{1/Rp2-1/Rr1}×dp<0.6002なる条件式を満足している。樹脂レンズを使用する光学系では、温度変化による樹脂材料の屈折率の変化により、使用時の温度によってピント位置や性能劣化が生じないように、樹脂レンズのパワー近軸パワーをなるべく弱くしている。しかしながら、樹脂レンズのパワーを弱くしても、樹脂材料自体の複屈折や内部の屈折率変動により、樹脂レンズの内部が不均一なパワーを持った状態になる。この結果、光学性能が低下してくる。そこで本発明では、樹脂レンズのパワーを弱くするとともに、光学系中における樹脂レンズを軸上光線の入射高hが低くなる位置に用いている。これによって、樹脂レンズの内部に複屈折や内部屈折率の変動があっても結像性能に対して極力影響がないようにしている。具体的には、光学系の最も像側の最終レンズ群に樹脂レンズを配置している。最終レンズ群は、軸上光線の入射高が比較的低く、軸外主光線の入射高hが高くなる。このため、本発明では樹脂レンズによる非球面効果を球面収差やコマ収差等の軸上収差の補正に対して用いるのではなく、歪曲収差や像面湾曲などの軸外収差の補正のために用いている。更に、樹脂レンズのパワーを条件式1の範囲の如く特定することで、樹脂レンズの材料の温度変化による屈折率変化に対するピント移動や光学性能の劣化を小さくしている。条件式1は、樹脂レンズの焦点距離に対する、その像側に配置される第1硝子レンズの合成焦点距離硝子レンズが1つのときは1つの硝子レンズの焦点距離の比率に関する。条件式1を逸脱すると、樹脂レンズのパワーが強くなり過ぎ、樹脂レンズの環境変化による屈折率の変化が大きくなり、全系の光学性能が劣化し、またピント移動が大きくなってくる。条件式1は、より好ましくは条件式1aを満たすと良い。5.0<|fp/fr|1a非球面形状よりなる、樹脂レンズのパワーを弱くすると、その非球面成分により収差補正の効果を得る反面、近軸成分を持たない分、硝子よりなる非球面レンズに比べて設計自由度を逸し、全系の小型化と高性能化を図るのが難しくなる。そこで各実施例では、樹脂レンズを、像側に凹面を向けた形状にしている。そして、硝子レンズと樹脂レンズの間の空気レンズにパワーを持たせ、樹脂レンズへの光束の入射時と、出射時共に、軸上光線及び軸外主光線に対し、強い屈折力を持たせている。それにより、近軸成分がほとんど屈折力を持たないため軸上光線の角度や、軸外主光線の角度を変える効果が少ないものの、軸上光線の高さや軸外主光線の高さを変え、効果的に収差補正を行っている。これにより全系の小型化と高性能化に支障を来たすことなく、ほとんど屈折力を持たないの樹脂レンズを効果的に用いている。ここで、樹脂レンズを像側に凹面とした場合、図17Aに示すような撮像素子の撮像面IPaと樹脂レンズPMの像側のレンズ面PMaの間よりゴースト光が発生しやすくなる。図17Bは像面におけるゴースト光を示している。また図18Aに示すように樹脂レンズPMと、それに隣接する硝子レンズGLのレンズ面GLaとの間よりゴースト光が発生し、それが撮像素子面IPaに集光しやすくなってくる。図18Bは像面におけるゴースト光を示している。また、樹脂レンズの屈折力を非常に小さくしているため、樹脂レンズの両側のレンズ面で2重に前述した対像面や、対隣接硝子面との間よりゴーストが発生しやすくなる。更に、樹脂レンズのレンズ面は前述した通り、通常の硝子レンズよりも反射率が高い傾向にあるため、これらのゴーストが強い強度で発生しやすくなる。そこで各実施例では、樹脂レンズと硝子レンズの形状を最適化することで、それらによって形成される空気レンズに十分なパワーを持たせつつ、これらのゴースト光の集光を避けている。具体的には、条件式2の範囲としている。条件式2の上限を逸脱すると、樹脂レンズのレンズ面の曲率が強過ぎ、光軸方向のブロック長が長くなるため、全系が大型化してしまう。また樹脂レンズの製造が困難になってしまう。条件式2の下限を逸脱すると、樹脂レンズのレンズ面と硝子レンズのレンズ面の間の空気レンズのパワーが弱くなり、樹脂レンズの近軸成分による収差補正の効果が弱まる。この他、撮像面と樹脂レンズのレンズ面との間や、隣接する硝子レンズよりなるレンズ面と樹脂レンズのレンズ面との間で発生するゴースト光が撮像面に結像しやすくなってしまう。条件式2はより好ましくは、条件式2aを満たすと良い。0.005<{1/Rp2-1/Rr1}×dp<0.4002a各実施例において更に好ましくは次の諸条件のうちの1以上を満足するのが良い。光学系のバックフォーカス光学系がズームレンズの場合は、広角端におけるバックフォーカスをbkwとする。光学系がズームレンズであるときは、望遠端におけるバックフォーカスをbktとする。このとき、次の条件式のうち1以上を満足するのが良い。0.3<{1/Rp2bkw-fr/fr2}×bkw<6.030.3<{1/Rp2bkt-fr/fr2}×bkt<6.04本発明の光学系では、撮像面と光学系の一部を構成する樹脂レンズの像側のレンズ面との間で反射する反射光迷光が再び撮像面に入射し集光するのを軽減するようにしている。いま、光線の進行を便宜上、像面から物体側へ逆に追跡して考える。樹脂レンズの像側に配置されている全ての硝子レンズ合成硝子レンズの合成焦点距離をfrとする。合成硝子レンズの後側主点から物体像面部までの距離をX≒bkw-frとする。像面からの光束が合成硝子レンズで結像される前側主点からの距離をX’とする。そうすると、ニュートンの公式XX’=-fr2から、X’=-fr2/bkw-frとなる。これが、合成硝子レンズの物体に隣接する樹脂レンズの像側のレンズ面の近軸曲率半径と一致した時、撮像面からの反射光が、樹脂レンズの像側のレンズに垂直入射するため、そのまま反射し、その反射光が再び同じ光路を通り、撮像面へと結像されることになる。よって、1/Rp2を-1/Xに対して極力大きくすると、樹脂レンズの像側のレンズ面での反射光が、像面よりも手前で結像し、撮像面上ではゴースト光が十分に分散するため、好ましい。具体的には条件式3を満たすと良い。条件式3の下限値を逸脱すると、撮像面からの反射光が樹脂レンズの像側のレンズ面で反射し、撮像面付近で結像してしまう。条件式3は、より好ましくは条件式3aを満たすと良い。0.5<{1/Rp2bkw-fr/fr2}×bkw<3.03a次に、本発明の光学系がズームレンズの場合、広角端及び望遠端においても同様にこの条件式3と同様な条件式を満たすと良い。具体的には、条件式4を満たすと良い。条件式4は、より好ましくは、条件式4aを満たすと良い。0.6<{1/Rp2bkt-fr/fr2}×bkt<5.04a以上各実施例によれば、樹脂レンズを使用しても、樹脂レンズ特有の複屈折や屈折率不均一性に対する光学性能の劣化が小さく、かつ全系の小型化と高い光学性能が容易に得られる。更に樹脂レンズのレンズ面に起因するゴースト光を軽減した光学系を容易に得ることができる。次に各実施例における好ましい構成について説明する。各実施例の光学系において、樹脂レンズの像側に配置される合成硝子レンズの合成パワー屈折力は正であることが好ましい。尚、樹脂レンズの像側に配置される硝子レンズが1つのときは、そのパワーが正であることが好ましい。合成硝子レンズの合成パワーが負であった場合、像面からの光束が硝子レンズの物体側で更に発散角度が大きくなる。このため、その光束が樹脂レンズの像側のレンズ面で反射して、像面よりも十分手前で結像させるには、樹脂レンズの像側のレンズ面の曲率を大きくする必要があり、小型化や製造が難しくなり好ましくない。また、実施例1、2の光学系は、物体側より像側へ順に、正のパワー屈折力の第1レンズ群、負のパワーの第2レンズ群を有する、所謂ポジティブリード型のズームレンズである。この光学系の最終レンズ群に前述した条件式1、2を満足する構成とすることが好ましい。ポジティブリード型のズームレンズでは、変倍効果の多くを正の屈折力の第1レンズ群と負の屈折力の第2レンズ群の間隔を広げることで行っている。そのため、最終レンズ群のブロック長が、樹脂レンズの厚み分だけ長くなったとしても、最終レンズ群の変倍寄与が、ネガティブリード型のズームレンズに比べて低い。このため、全系が、大型化することなく、最終レンズ群に樹脂レンズを使用するのが容易となる。また、樹脂レンズのレンズ鏡筒内での保持方法は、像側に隣接する硝子レンズのレンズ面に周辺部を接着させることで行うことが好ましい。通常の硝子レンズを保持する場合、熱でレンズ鏡筒の一部を変形させてレンズを挟み込む、熱加締め保持や、鏡筒に押え環をねじ込む方法が用いられる。しかしながら、樹脂レンズでは、熱によりレンズ自体が変形しやすかったり、応力に対する複屈折の発生が大きかったりする。このため、これらの方法を用いにくく、主に接着保持が用いられている。その接着に際し、樹脂レンズを硝子レンズ自体に接着すると、レンズ鏡筒の温度変化による変形に依存されず、硝子レンズとの相対位置関係が保持されるため好ましい。また、硝子レンズと樹脂レンズの間に、樹脂レンズを突き当てるためのある程度厚みを持つ胴付き面を挿入する必要もなくなるため、小型化にも有利である。各実施例で言うレンズ群とは、ズームレンズの場合、光学系の最前レンズ面または、前方に隣接するレンズとの間隔がズーミングで変化するレンズ面から、光学系の最後レンズ面を言う。または、後方に隣接するレンズとの間隔がズーミングで変化するレンズ面までを言うものとする。また、単焦点レンズの場合、開口絞りを境にレンズ群を分ける。この他樹脂レンズを含む4枚以下、または樹脂レンズを含まない3枚以下の連続する任意のレンズを言う。各実施例の光学系は、例えば撮像装置、画像投影装置やその他の光学機器に、適用可能である。以下、各実施例における構成について説明する。実施例1の光学系は前述した構成よりなる6群ズームレンズである。第6レンズ群L6では、軸上光線の入射高が小さく、軸外主光線の入射高が大きい。そのため、樹脂レンズPM内の複屈折や屈折率分布が生じても、球面収差やコマ収差等の軸上収差への影響が小さく、比較的良好な結像性能を得られる上、歪曲収差や像面湾曲等の軸外収差を良好に補正するのが容易である。また、樹脂レンズPMは、条件式1を満たしており、十分にパワーが弱いため、温度変化による屈折率変化に対する結像性能やピント位置の変化が小さい。また、樹脂レンズPMの像側のレンズ面は凹形状で、更に条件式2、3を満たしている。それにより、樹脂レンズPMとガラス面との間の空気レンズのパワーを強くし、樹脂レンズPMの近軸曲率成分による収差補正の効果を得ている。それと共に、樹脂レンズの像側のレンズ面と撮像面、また樹脂レンズの像側のレンズ面とその隣接する硝子レンズ面との間より生ずるゴースト光の結像を軽減している。また、望遠端においても、条件式4を満たしており、同様の効果を得ている。また、第6レンズ群L6に樹脂レンズを配置したことで、像側から樹脂レンズの像側のレンズ面に入射する光束をアフォーカルに近くしている。それにより樹脂レンズの像側のレンズ面の曲率を強くし過ぎることなく、硝子レンズとの間の空気レンズに十分なパワーを持たせている。また、実施例1のズームレンズは、正の屈折力の第1レンズ群L1と負の屈折力の第2レンズ群L2との間隔を広げることで主に変倍効果を得ている。そのため、第6レンズ群L6に樹脂レンズを配置することで、硝子レンズの非球面を使用する場合に比べてブロック長が長くなったとしても、それが変倍に与える影響は小さく、全系の小型化と高性能化を図っている。また、樹脂レンズのレンズ鏡筒内の保持は、その像側の硝子レンズ面に接着することで行っている。これにより、環境変化が生じても、硝子レンズと樹脂レンズの相対関係を良好に保持すると共に、樹脂レンズ用の胴付き部を設ける必要がないため、全系の小型化を容易にしている。実施例2の光学系は前述した構成よりなる4群ズームレンズである。第4レンズ群L4では、軸上光線の入射高が小さく、軸外主光線の入射高が大きい。そのため、樹脂レンズPM内の複屈折や屈折率分布が生じても、球面収差やコマ収差等の軸上収差への影響が小さく、比較的良好な結像性能を得られる上、歪曲収差や像面湾曲等の軸外収差を良好に補正するのが容易である。樹脂レンズの形状や保持方法、またその像側の硝子レンズのパワー条件、及び他のレンズ群の働き等は、実施例1と同様である。実施例3の光学系は前述した如く単焦点距離レンズである。樹脂レンズPMの位置は、軸上光線の入射高が小さく、軸外主光線の入射高が大きい。そのため、樹脂レンズPM内の複屈折や屈折率分布が生じても、球面収差やコマ収差等の軸上収差への影響が小さく、比較的良好な結像性能を得られる上、歪曲収差や像面湾曲等の軸外収差を良好に補正するのが容易である。また、樹脂レンズPMは、条件式1を満たしており、十分にパワーが弱いため、温度変化による屈折率変化に対する結像性能やピント位置の変化が小さい。また、樹脂レンズPMの像側のレンズ面は凹形状であり、更に条件式2、3を満たしている。それにより、樹脂レンズPMとガラス面との間の空気レンズのパワーを強くし、樹脂レンズの近軸曲率成分による収差補正の効果を得ている。それと共に、樹脂レンズの像側のレンズ面と撮像面、また樹脂レンズの像側のレンズ面とその隣接する硝子レンズ面との間より生ずるゴースト光の結像を軽減している。また、樹脂レンズの像側の硝子レンズが正のパワーであり、像側から樹脂レンズの像側のレンズ面に入射する光束をアフォーカルに近くしている。それにより樹脂レンズの像側のレンズ面の曲率を強くし過ぎることなく、硝子レンズとの間の空気レンズに十分なパワーを持たせている。また、樹脂レンズのレンズ鏡筒内の保持は、その像側の硝子レンズ面に接着することで行っている。これにより、環境変化が生じても、硝子レンズと樹脂レンズの相対関係を良好に保持すると共に、樹脂レンズ用の胴付き部を設ける必要がないため、全系の小型化を容易にしている。以上、本発明の好ましい光学系の実施例について説明したが、本発明はこれらの実施例に限定されないことは言うまでもなく、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。次に本発明の光学系を撮影光学系として用いた実施例を図19を用いて説明する。図19において、10は一眼レフカメラ本体、11は本発明による光学系を搭載した交換レンズである。12は交換レンズ11を通して得られる被写体像を記録する銀塩フィルムや被写体像を受光する固体撮像素子光電変換素子などの感光面である。13は交換レンズ11からの被写体像を観察するファインダー光学系、14は交換レンズ11からの被写体像を感光面12とファインダー光学系13に切り替えて伝送するための回動するクイックリターンミラーである。ファインダーで被写体像を観察する場合は、クイックリターンミラー14を介してピント板15に結像した被写体像をペンタプリズム16で正立像としたのち、接眼光学系17で拡大して観察する。撮影時にはクイックリターンミラー14が矢印方向に回動して被写体像は感光面記録手段12に形成され、結像して記録される。このように本発明の光学系を一眼レフカメラ交換レンズ等の光学機器撮像装置に適用することにより、高い光学性能を有した光学機器が実現できる。尚、本発明はクイックリターンミラーのないSLRSingleLensReflexカメラにも同様に適用することができる。またクイックリターンのないミラーレスの一眼レフカメラにも適用できる。この他、本発明の光学系はビデオカメラにも同様に適用することができる。以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。本発明の実施例1乃至3に対応する数値実施例1乃至3のレンズデータを示す。各数値実施例において、iは物体側から面の順序を示し、riはi番目のレンズ面第i面の曲率半径、diは第i面と第i1面との間の間隔である。ndiはd線に対しての屈折率、νdiはアッベ数である。また各レンズ面の光線有効径を示している。また、屈折率の右側にPと記される材料が、樹脂材料であることを表している。また、焦点距離、Fナンバー等のスペックに加え、画角は全系の半画角度、像高は半画角を決定する最大像高である。レンズ全長は第1レンズ面から最終レンズ面までの距離にバックフォーカスを加えた値である。BFはバックフォーカスであり、最終レンズ面から像面までの空気換算での長さを示している。尚、第1面r1は設計に際して用いたダミー面であり、レンズ群を構成するものではない。また、ズーム群データは、各レンズ群の焦点距離、光軸上の長さ、前側主点位置、後側主点位置を表している。また、面番号の後ろにが付いている面は非球面であり、その非球面形状は、光軸に垂直な方向にh離れた位置での、光軸方向の面位置をSagRとした時、の関係を満足する形状であり、各非球面の非球面係数を各表に記す。但し、kは円錐定数、A4,A6,A8,A10,A12は4次、6次、8次、10次、12次の非球面係数、rは近軸曲率半径である。また、e-0Xは×10-Xを意味している。また、各光学面の間隔dが可変となっている部分は、ズーミングに際して変化するものであり、別表に焦点距離に応じた面間隔を記している。尚、以下に記載する数値実施例1から3のレンズデータに基づく、各条件式の計算結果を表1に示す。数値実施例1面データ面番号rdndνd有効径1∞1505892210414019018466623851733585107601497008155020419123790154980552694610160311606477762460334690716813914518348142729978149647092264944861120177250496223610715930152212112962257818466623822291248966110177250496215613889022059147703319618051825414181556803140416327570701903663131331172224011351183195434016031160614891938296077148620∞3301447212288350116031160613972221713075184666238131523669172881284241157850701749503531260251251725818466623812642632028126627342991701529965581558283464106016142964703333156732428162730325981690非球面データ第27面K000000e000A4304320e005A6758972e010A8390804e010A10161645e011A12135590e013各種データズーム比702広角中間望遠焦点距離1860510013050Fナンバー359487588画角36291499598像高136613661366レンズ全長138011586918748BF356056387079d609022044210d132386607150d15254427861d17755581148d26586240130ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置118771172553063127166516771899973144087196063046416315507000503251834051940122619096273876563252142数値実施例2面データ面番号rdndνd有効径1∞15061542571291901903663135023338015905160311606456041914782439951838391451772504963256615343734242778147812016031160624038363510152333924451490184666238234910124340110183400372224811624152193125279626115174252413131352924160130614∞2791275151669937416031160612981685337075184666238123817365752881207189919507016668033011811914111218184666238117620296531162213851915015299655813242246437050134523135394298151633641135524229301415非球面データ第21面K000000e000A4527951e005A6478513e007A8261300e008A10527563e010A12381502e012各種データズーム比473広角中間望遠焦点距離186050998797Fナンバー359526588画角36291500883像高136613661366レンズ全長125041402416498BF356060686929d428519774174d113189724184d20388173130ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置11120021245081734251974161419496231253971724140321024213550498257096数値実施例3面データ面番号rdndνd有効径1∞15022432200038222191082353195637649501518844157278080148749702173551506859014936187430801603423801248783910140122482871226219108235312429131232780122410∞20012651121057444160311606128612162900751761822651242137354924912251418649070175520275116915113133181846662381207162778021491213179558615015299655812311815037006012681971759269177250496128120165481367像面∞非球面データ第17面K000000e000A4874505e005A6198026e008A8386673e009A10108812e010A12700052e013焦点距離2948Fナンバー292画角2486像高1366レンズ全長7843BF3540"