ハウジングと、該ハウジングにベアリングを介して回転可能に軸方向両端を支承されたシャフトと、該シャフトに固着されて前記ハウジング内に配置された回転子と、環状をなし前記回転子の外周側に径方向に対向して配置された固定子コア及び該固定子コアに巻装された固定子コイルよりなる固定子と、前記回転子の回転を検出する検出器と、を備えた電動機において、前記検出器は、前記固定子コイルの軸方向一端側に形成されたコイルエンドと前記シャフトの軸方向一端を支承する一方の前記ベアリングとの間に位置して、少なくとも一部が前記コイルエンド及び前記ベアリングと径方向にオーバラップする位置に配設されていることを特徴とする電動機。前記電動機は、誘導電動機であることを特徴とする請求項1に記載の電動機。前記誘導電動機は、軸方向両端に端絡環を有するかご型回転子を備えており、前記検出器は、軸方向一端側の前記端絡環の内周側に位置して、少なくとも一部が前記端絡環と径方向にオーバラップする位置に配設されていることを特徴とする請求項2に記載の電動機。前記検出器は、前記シャフトの一端に固着された検出器ロータと、環状をなし前記検出器ロータの外周側に径方向に対向して配置された検出器コア及び該検出器コアに巻装された検出器コイルよりなる検出器ステータと、を有し、前記検出器ステータは、回転子コアの軸方向端面に形成された凹部に一部が嵌入して前記回転子コアと径方向にオーバラップする位置に配設されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の電動機。前記検出器は、磁性体よりなるリテーナプレートにて外周側が覆われ、前記ハウジングに保持されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の電動機。前記リテーナプレートは、前記検出器の外周側及び前記回転子側の軸方向端面を覆うように配置されていることを特徴とする請求項5に記載の電動機。ところで、近年、車両において使用される電動機は、小型高出力及び高品質が求められている。例えば、車両のエンジンルームでは、電動機を搭載するスペースが小さくなってきている一方で、出力の向上が求められている。しかし、上記の特許文献1に開示された検出器内蔵モータは、レゾルバロータとレゾルバステータと軸受ベアリングが軸方向に連なった状態に配置されているため、軸方向の小型化が困難となっている。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、小型化を図り得るようにした電動機を提供することを解決すべき課題とするものである。上記課題を解決するためになされた請求項1に記載の発明は、ハウジングと、該ハウジングにベアリングを介して回転可能に軸方向両端を支承されたシャフトと、該シャフトに固着されて前記ハウジング内に配置された回転子と、環状をなし前記回転子の外周側に径方向に対向して配置された固定子コア及び該固定子コアに巻装された固定子コイルよりなる固定子と、前記回転子の回転を検出する検出器と、を備えた電動機において、前記検出器は、前記固定子コイルの軸方向一端側に形成されたコイルエンドと前記シャフトの軸方向一端を支承する一方の前記ベアリングとの間に位置して、少なくとも一部が前記コイルエンド及び前記ベアリングと径方向にオーバラップする位置に配設されていることを特徴とする。請求項1に記載の発明によれば、検出器は、固定子コイルの軸方向一端側に形成されたコイルエンドとシャフトの軸方向一端を支承する一方のベアリングとの間に位置して、少なくとも一部がコイルエンド及びベアリングと径方向にオーバラップする位置に配設されている。これにより、電動機の軸方向に省スペース化することができるので、小型化を図ることができる。請求項2に記載の発明は、前記電動機は、誘導電動機であることを特徴とする。同期モータIPMの制御には、回転子の回転角度の情報が必要であるのに対して、誘導電動機の制御には、回転子の回転数情報のみがあればよいため、固定子コイルの軸方向一端側に形成されたコイルエンドの内周側に検出器を配設しても、ノイズシールドを追加することなく、誘導電動機の制御が可能である。そのため、請求項2に記載の発明によれば、部品点数の増大を回避することができるので、材料コストの増大を回避することができる。なお、固定子への通電の有無によって回転子の回転数誤差は発生しないことが、本願発明者によって確認されている。請求項3に記載の発明は、前記誘導電動機は、軸方向両端に端絡環を有するかご型回転子を備えており、前記検出器は、軸方向一端側の前記端絡環の内周側に位置して、少なくとも一部が前記端絡環と径方向にオーバラップする位置に配設されていることを特徴とする。請求項3に記載の発明によれば、検出器は、軸方向一端側の端絡環の内周側に位置して、少なくとも一部が端絡環と径方向にオーバラップする位置に配設されているので、誘導電動機において、さらに軸方向長さを低減することができる。請求項4に記載の発明は、前記検出器は、前記シャフトの一端に固着された検出器ロータと、環状をなし前記検出器ロータの外周側に径方向に対向して配置された検出器コア及び該検出器コアに巻装された検出器コイルよりなる検出器ステータと、を有し、前記検出器ステータは、回転子コアの軸方向端面に形成された凹部に一部が嵌入して回転子コアと径方向にオーバラップする位置に配設されていることを特徴とする。請求項4に記載の発明によれば、検出器ステータは、回転子コアの軸方向端面に形成された凹部に一部が嵌入して回転子コアと径方向にオーバラップする位置に配設されているため、電動機の軸方向長さをさらに短縮することができる。請求項5に記載の発明は、前記検出器は、磁性体よりなるリテーナプレートにて外周側が覆われ、前記ハウジングに保持されていることを特徴とする。請求項5に記載の発明によれば、検出器の検出信号に対して検出器の外周側から入る電磁ノイズが、リテーナプレートによって低減されるので、電動機の制御性が良好になる。なお、検出器により回転子の回転角度を検出する場合には、本発明のようなリテーナプレートを設けることにより、検出する回転角度の角度誤差を低減できることが、本願発明者によって確認されている。請求項6に記載の発明は、前記リテーナプレートは、前記検出器の外周側及び前記回転子側の軸方向端面を覆うように配置されていることを特徴とする。請求項6に記載の発明によれば、検出器の軸方向から入る電磁ノイズもリテーナプレートによって低減されるので、電動機の制御性がさらに良好になる。以下、本発明に係る回転電機の実施形態について図面を参照して具体的に説明する。実施形態1図1は、実施形態1に係る電動機の要部を拡大して示す軸方向断面図である。図2は、図1の要部を更に拡大して示す軸方向断面図である。本実施形態に係る電動機1は、車両に搭載されて使用される誘導電動機であって、図1に示すように、アルミ製のハウジング10と、ハウジング10に一対のベアリング図1にはリアベアリング12のみ表されているを介して回転可能に軸方向両端を支承されたシャフト13と、シャフト13に固着されてハウジング10内に配置された回転子20と、環状をなし回転子20の外周側に径方向に対向して配置された固定子コア31及び固定子コア31に巻装された固定子コイル32よりなる固定子30と、回転子20の回転数を検出する検出器としてのレゾルバ40と、を含んで構成されている。ハウジング10は、軸方向一端側図1の下方側、以下同じ。が開口した有底円筒状のフロントハウジング10aと、軸方向他端側図1の上方側、以下同じ。が開口した有底円筒状のリアハウジング10bとから構成されている。このハウジング10は、フロントハウジング10aの円筒部の外周側に、リアハウジング10bの円筒部を互いの開口側を対向させた状態で軸方向に嵌合した後、フロントハウジング10a及びリアハウジング10bを周方向の複数箇所においてボルト図示せずで締結することにより組み付けられている。フロントハウジング10aの円筒部外周面とリアハウジング10bの円筒部内周面の間には、ハウジング10を冷却する冷却液の流通路11が設けられている。この流通路11は、所定幅で周方向に一周するように形成されている。リアハウジング10bの底部中央には、内輪12aと、外輪12bと、内輪12a及び外輪12bの間に形成された周方向に延びる溝内を転動する複数のボール12cからなるリアベアリング12の外輪12bが取り付けられている。また、フロントハウジングの底部中央にも、リアベアリング12と同様に構成されたフロントベアリング図示せずが取り付けられている。フロントベアリングの内輪及びリアベアリング12の内輪12aには、シャフト13の両端がそれぞれ嵌挿固定されている。これにより、シャフト13は、ハウジング10に対してリアベアリング12及びフロントベアリングを介して回転可能に両端を支承されている。シャフト13の外周には、シャフト13と一体になって回転する回転子20が固着されている。この回転子20は、複数の鋼板が軸方向に積層されてなる回転子コア21と、回転子コア21の溝にアルミ合金を鋳込んでなる端絡環22とを有するかご型回転子が採用されている。回転子20の外周側には、径方向に対向して配置された固定子コア31及び固定子コア31に巻装された固定子コイル32よりなる固定子30が、ハウジング10の内壁面に固定されている。回転子20の外周面と固定子コア31の内周面との間には、所定のエアーギャップが形成されている。回転子20の回転数を検出するレゾルバ40は、シャフト13の一端に固着されたレゾルバロータ検出器ロータ41と、環状をなしレゾルバロータ41の外周側に径方向に対向して配置されたレゾルバコア検出器コア42、及びレゾルバコア42に巻装されたレゾルバコイル検出器コイル43よりなるレゾルバステータ44とからなる。このレゾルバ40は、レゾルバコイル43の軸方向一端側のコイルエンド43aが、固定子コイル32の軸方向一端側に形成されたコイルエンド32aとシャフト13の軸方向一端を支承するリアベアリング12との間に位置して、コイルエンド32a及びリアベアリング12と径方向にオーバラップする位置に配設されている。また、レゾルバ40は、レゾルバコイル43の軸方向他端側に形成されたコイルエンド43aが、軸方向一端側の端絡環22の内周側に位置して、端絡環22と径方向にオーバラップする位置に配設されている。ここで、図2に示すように、レゾルバコイル43のコイルエンド43aの内径の半径をr1とし、リアベアリング12の外輪12bの外径の半径をr2としたときに、r1>r2の関係が成り立つように設定されている。これにより、レゾルバ40がリアベアリング12と干渉しないようにして、上記の所定位置に配設されている。また、リアベアリング12の外輪12bの内径の半径をr3とし、レゾルバロータ41の内径の半径をr4としたときに、r3>r4の関係が成り立つように設定されている。これにより、リアベアリング12が回転可能となるようにされている。このレゾルバ40は、レゾルバロータ41がシャフト13の外周面に嵌合固定され、レゾルバコア42が鉄系金属磁性体よりなるリテーナプレート45によりハウジング10の内壁面に取付ボルト45aで固定保持されている。この場合、リテーナプレート45は、レゾルバコア42の外周側を覆うように配設されている。これにより、レゾルバ40の検出信号に対してレゾルバ40の外周側から入る電磁ノイズが低減されるので、誘導電動機の制御性が良好になる。なお、このレゾルバ40は、シャフト13とともに回転するレゾルバロータ41の磁束の変化をレゾルバコイル43で参照して、シャフト13回転子20の回転数を検出するようになっている。なお、シャフト13の軸方向他端側には、シャフト13の回転力をベルト等を介して伝達するプーリ図示せずが固定されている。以上のように構成された本実施形態の電動機1によれば、レゾルバ40は、レゾルバコイル43の軸方向一端側のコイルエンド43aが、固定子コイル32の軸方向一端側に形成されたコイルエンド32aとシャフト13の軸方向一端を支承するリアベアリング12との間に位置して、コイルエンド32a及びリアベアリング12と径方向にオーバラップする位置に配設されている。これにより、電動機1の軸方向に省スペース化することができるので、小型化を図ることができる。また、本実施形態の電動機1は、誘導電動機であるため、誘導電動機の制御には、回転子20の回転数情報のみがあればよく、固定子コイル32の軸方向一端側に形成されたコイルエンド32aの内周側にレゾルバ40を配設しても、ノイズシールドを追加することなく、誘導電動機の制御が可能である。そのため、部品点数の増大を回避することができるので、材料コストの増大を回避することができる。特に、本実施形態では、レゾルバ40は、レゾルバコイル43の軸方向他端側に形成されたコイルエンド43aが、軸方向一端側の端絡環22の内周側に位置して、端絡環22と径方向にオーバラップする位置に配設されているので、誘導電動機において、さらに軸方向長さを低減することができる。さらに、本実施形態では、レゾルバ40は、磁性体よりなるリテーナプレート45にて外周側が覆われ、ハウジング10の内壁面に保持固定されている。これにより、レゾルバ40の検出信号に対してレゾルバ40の外周側から入る電磁ノイズが、リテーナプレート45によって低減されるので、誘導電動機の制御性を良好にすることができる。実施形態2図3は、実施形態2に係る電動機の要部を拡大して示す軸方向断面図である。実施形態2に係る電動機2は、基本的構成が実施形態1と同じ誘導電動機であり、リテーナプレート46の構成のみが、実施形態1と異なる。よって、実施形態1と共通する部材や構成については、同じ符号を付して詳しい説明は省略し、以下、異なる点について説明する。実施形態2のリテーナプレート46は、実施形態1と同様に、鉄系金属磁性体で形成されてリアハウジング10bの内壁面に取付ボルト45aで固定保持されているが、レゾルバ40の外周側及び回転子20側の軸方向端面を覆うように配置されている点で、実施形態1と異なる。したがって、実施形態2の電動機2によれば、レゾルバ40の外周側から入る電磁ノイズに加えて、軸方向から入る電磁ノイズもリテーナプレート46によって低減することができるので、誘導電動機の制御性をさらに良好にすることができる。実施形態3図4は、実施形態3に係る電動機の要部を拡大して示す軸方向断面図である。実施形態3に係る電動機3は、基本的構成が実施形態1と同じ誘導電動機であり、レゾルバ40の構成も実施形態1と同様であるが、レゾルバ40の配設状態が実施形態1と異なる。よって、本実施形態の場合にも、実施形態1と共通する部材や構成については、同じ符号を付して詳しい説明は省略し、以下、異なる点について説明する。実施形態3では、回転子コア21の軸方向一端側の端面の内周側に、所定の深さ及び幅で周方向に延びるリング状の凹部21aが設けられている。そして、レゾルバステータ44は、レゾルバコイル43の軸方向他端側のコイルエンド43bの一部が凹部21aに嵌入して回転子コア21と径方向にオーバラップする位置に配設されている。したがって、実施形態3の電動機3によれば、電動機3の軸方向長さを、実施形態1の場合よりもさらに短縮することができる。他の実施形態本発明は、上記の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更することが可能である。例えば、上記の実施形態1~3において用いられるレゾルバ40は、回転子20の回転数を検出するものであるが、電動機の種類に応じてそれぞれの制御に必要な情報が得られるように、回転子20の回転角度や回転位置を検出するものなど適宜選択して採用することができる。また、上記の実施形態1~3では、本発明を誘導電動機に適用した例を説明したが、本発明は、誘導電動機以外の同期電動機や、直流電動機等にも適用することができる。