物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とからなり、広角端から望遠端へのズーミング時に、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間の間隔が広がり、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間の間隔が狭まり、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間の間隔が変化し、且つ、前記第1レンズ群から前記第4レンズ群の全てのレンズ群が光軸に沿って移動し、さらに、前記ズーミング時に前記第3レンズ群と一体で移動する明るさ絞りを有し、前記第4レンズ群が1枚の負レンズからなり、前記第1レンズ群が1枚の正レンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。2-1.5<RL11FRL11R/RL11F‐RL11R<0ただし、RL11Fは前記第1レンズ群の前記正レンズの物体側の面の近軸曲率半径、RL11Rは前記第1レンズ群の前記正レンズの像側の面の近軸曲率半径、である。前記第4レンズ群の前記負レンズは、物体側の屈折面及び像側の屈折面が軸外にて物体側に傾いた面形状を有し、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。1-2.0<RL41FRL41R/RL41F-RL41R<-0.1ただし、RL41Fは前記第4レンズ群の前記負レンズの物体側の面の近軸曲率半径、RL41Rは前記第4レンズ群の前記負レンズの像側の面の近軸曲率半径、である。前記第4レンズ群の物体側面及び像側面の双方を非球面としたことを特徴とする請求項1または2に記載のズームレンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から3の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。362.0<νL11<95.0ただし、νL11は前記第1レンズ群の前記正レンズのアッベ数である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から4の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。40.15<D12T/D23W-D23T<0.70ただし、D12Tは前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、D23Wは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D23Tは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項5に記載のズームレンズ。50.03<D12T-D12W/D23W-D23T<0.60ただし、D12Wは前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D12Tは前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、D23Wは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D23Tは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、である。前記第3レンズ群が以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から6の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。90.8<f3/fw<3ただし、f3は前記第3レンズ群の焦点距離、fwは広角端における前記ズームレンズの全系の焦点距離、である。前記第3レンズ群が以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から7の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。101<f3/fw<2ただし、f3は前記第3レンズ群の焦点距離、fwは広角端における前記ズームレンズの全系の焦点距離、である。前記第1レンズ群が以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から8の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。113<f1/fw<20ただし、f1は前記第1レンズ群の焦点距離、fwは広角端における前記ズームレンズの全系の焦点距離、である。前記第3レンズ群が広角端での位置に対し望遠端にて物体側に位置し、且つ、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から9の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。120.5<X3/fw<2.0ただし、X3は前記第3レンズ群の広角端から望遠端までの変位量、fwは広角端における前記ズームレンズの全系の焦点距離、である。前記第2レンズ群が、物体側からみて負レンズと、正レンズとの順で配置された2枚のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から10の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。131.85<N2p141.74<N2Nただし、N2pは前記第2レンズ群中の前記正レンズのd線での屈折率、N2Nは前記第2レンズ群中の前記負レンズのd線での屈折率、である。前記第2レンズ群が、物体側からみて、負レンズと、正レンズとの順で配置された2枚のレンズからなることを特徴とする請求項1から10の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群が、物体側からみて、正レンズと、負レンズと、正レンズとの順で配置された3枚のレンズからなることを特徴とする請求項1から12の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。前記明るさ絞りが、前記第3レンズ群の物体側直前に配置されていることを特徴とする請求項1から13の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。ズームレンズと、前記ズームレンズの像側に配置され、前記ズームレンズにより形成された像を電気信号に変換する電子撮像素子を有し、前記ズームレンズが請求項1から14の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズであることを特徴とする撮像装置。しかしながら、従来技術のズームレンズは、変倍比が2倍から3倍程度と小さめである。また、変倍比が小さいにも関わらず、使用しているレンズの枚数が多いものである。さらに、従来技術のズームレンズは、像面サイズに対して焦点距離が長めであり、広角端での画角も狭くなっている。このため、例えば、狭い部屋での集合写真の撮影等の広角撮影には不利なものである。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、ズームレンズ内のレンズ配置の見直しにより、レンズ構成を簡略にできるズームレンズの提供を目的とするものである。また、ズームレンズを沈胴収納する構成とした際に、沈胴時のコンパクト化にも有利なズームレンズを提供を目的とする。さらに、本発明は、広角端での画角を広くしても第1レンズの外径を抑えやすいズームレンズの提供を目的とする。加えて、収差補正と沈胴時のコンパクト化の両立に有利なズームレンズの提供を目的とする。また、本発明は、これらの目的の複数を同時に満たすズームレンズを提供することを目的とする。さらに、このズームレンズを備え、撮像面への光束の入射角度がある程度垂直に近いことが要求される電子撮像素子を備えたデジタルカメラ等の撮像装置を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明の第1のズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とから構成されている。また、広角端から望遠端へのズーミング時に、第1レンズ群と第2レンズ群との間の間隔が広がり、第2レンズ群と第3レンズ群との間の間隔が狭まり、第3レンズ群と第4レンズ群との間の間隔が変化し、且つ、第1レンズ群から第4レンズ群の全てのレンズ群が光軸に沿って移動する。さらに、ズーミング時に第3レンズ群と一体で移動する明るさ絞りを有している。以上の構成は、後述する発明における共通の構成要件としている。以下に本発明のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。上述の移動方式とすることで、負屈折力の第2レンズ群と正屈折力の第3レンズ群に変倍負担を持たせている。また、第3レンズ群と負屈折力の第4レンズ群の間隔を変化させつつ、第1レンズ群から第4レンズ群を全て移動させてズーミングを行う。これにより、収差補正やレンズ群の移動量を適度にバランスさせやすくなる。この結果、ズーム比の確保に有利となる。また、明るさ絞りを第3レンズ群と一体としている。これにより、第3レンズ群での軸外光線が通過する高さを抑え、第3レンズ群をコンパクトに構成できる。また、第3レンズ群に変倍の機能を負担させつつも、第3レンズ群の収差補正機能は軸上収差の補正が主となる。このため、軸外収差への影響が少ないため、第3レンズ群内のレンズ構成の自由度を高めることができる。そして、第1のズームレンズにおいて、第4レンズ群が1枚の負レンズから構成されている。第4レンズ群を負の屈折力のレンズ群とすることで、広角側での倍率色収差の補正にも有利となる。このことを、さらに詳述する。上述のレンズ群の配置、明るさ絞りの配置の場合、第2レンズ群、第3レンズ群に変倍負担を持たせつつ、収差の影響も抑えられる。そのため、第4レンズ群での変倍負担は大きくない。一方、倍率の色収差の補正のために負屈折力の第4レンズ群を明るさ絞りから離していくと、第4レンズ群の外径が大きくなってくる。このため、第4レンズ群を負レンズ1枚の構成とし、倍率色収差の補正の効果を維持しつつ、構成レンズ枚数を少なくすることが好ましい。また、このズームレンズを沈胴収納した際に、第4レンズ群が負レンズ1枚で構成されていることで沈胴時の厚さを抑えやすくなる。このため、このズームレンズを撮像装置に用いることで撮像装置の厚さ方向の小型化にも有利となる。本発明の第2のズームレンズは、第1のズームレンズにおいて、第4レンズ群の負レンズは、物体側の屈折面及び像側の屈折面が軸外にて物体側に傾いた面形状を有し、以下の条件式を満足することを特徴とする。1-2.0<RL41FRL41R/RL41F-RL41R<-0.1ただし、RL41Fは第4レンズ群の負レンズの物体側の面の近軸曲率半径、RL41Rは第4レンズ群の負レンズの像側の面の近軸曲率半径、である。以下に第2の発明のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。条件式1は、第4レンズ群における収差補正機能を得やすくするための条件である。上述の形状にて、軸外収差の変動を抑えやすくすることが好ましい。条件式1の下限を下回らないようにし、負レンズが極端なメニスカス形状となることを避け、物体側面での高次の収差の発生を抑えることが好ましい。また、条件式1の上限を上回らないようにし、像側面での軸外光線の入射角が大きくなりすぎないようにして、第4レンズ群の移動による収差バランスの調整を行う効果を得やすくすることが好ましい。また、この条件式1の上限を上回る場合は、負レンズの像側面が複雑な形状の非球面となる。このため、このレンズの偏心による収差の影響を、他のレンズの偏心等で補正することが難しくなり、組み立て精度への要求が高くなる。本発明の第3のズームレンズは、第1、第2のズームレンズにおいて、第4レンズ群の物体側面及び像側面の双方を非球面としたことを特徴とする。以下に本発明の第3のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。第4レンズ群は、軸上光束が透過する部分と軸外光束が透過する部分がそれぞれ適度な距離と光束径により、光を入射させることができる。このため、第4レンズ群の物体側面、像側面をともに非球面とし、軸上収差と軸外収差の双方をバランスさせる非球面形状とすることが好ましい。また、非球面を2つの面とすることで、収差を良好に保ちつつ、非球面が極端な形状となることを防止できるので、好ましい。本発明の第4のズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とから構成されている。そして、広角端から望遠端へのズーミング時に、第1レンズ群と第2レンズ群との間の間隔が広がり、第2レンズ群と第3レンズ群との間の間隔が狭まり、第3レンズ群と第4レンズ群との間の間隔が変化し、且つ、第1レンズ群から第4レンズ群の全てのレンズ群が光軸に沿って移動する。さらに、ズーミング時に第3レンズ群と一体で移動する明るさ絞りを有している。これらは、第1のズームレンズで述べた共通の構成と同じである。そして、第1レンズ群が1枚の正レンズから構成されていることを特徴とする。以下に本発明の第4のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。本発明の第4のズームレンズは、第1のズームレンズにおいて上述した共通な構成を有した上で、さらに第1レンズ群が1枚の正レンズから構成されていることを特徴としている。第1レンズ群中のレンズの数を最小構成枚数の1枚とすることで、画角を広くしても最も物体側のレンズ面への光線の入射高が抑えられる。これにより、外径の小型化を行うことに有利となる。また、第1レンズ群の厚さを抑えることにもつながり、沈胴構造とした際のコンパクト化にも有利となる。本発明の第5のズームレンズは、第4のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とする。2-1.5<RL11FRL11R/RL11F-RL11R<0ただし、RL11Fは第1レンズ群の正レンズの物体側の面の近軸曲率半径、RL11Rは第1レンズ群の正レンズの像側の面の近軸曲率半径、である。以下に本発明の第5のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。条件式2の下限を下回らないようにして、第1レンズ群の正レンズの物体側面の曲率を抑え、望遠側での球面収差を抑えやすくすることが好ましい。また、条件式2の上限を上回らないようにして、第1レンズ群の正レンズの像側面の曲率を抑え、広角側での軸外光束の入射角を抑えて収差の発生を抑えることが好ましい。本発明の第6のズームレンズは、第4、第5のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とする。362.0<νL11<95.0ただし、νL11は第1レンズ群の正レンズのアッベ数である。以下に本発明の第6のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。第1レンズ群を正レンズ1枚で構成した場合、第1レンズ群での広角側の倍率色収差、望遠側での軸上色収差を抑えることが好ましい。条件式3の下限を下回らないようにし、分散を抑えることで、第1レンズ群による色収差を抑えやすくすることが好ましい。条件式3の上限を上回らないようにして、使用する材料のコストを抑えることが好ましい。また、分散の小さい材料は屈折率も小さい傾向があるため、条件式3の上限を上回らないようにして、第1レンズ群のパワーを確保しつつ全長の小型化や、面の曲率を抑えやすくすることが好ましい。本発明の第7のズームレンズは、第4、第5、第6のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とする。40.15<D12T/D23W-D23T<0.70ただし、D12Tは第1レンズ群と第2レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、D23Wは第2レンズ群と第3レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D23Tは第2レンズ群と第3レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、である。以下に本発明の第7のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。第1レンズ群を正レンズ1枚の構成とする場合、正レンズでの球面収差などの収差をキャンセルする機能を負屈折力の第2レンズ群に持たせることが好ましい。球面収差は、望遠側で目立つ傾向があるが、このとき、第1レンズ群と第2レンズ群との間隔が大きくなりすぎないようにする。これにより、第1レンズ群での軸上光束径の大きさを抑え、また、第2レンズ群での軸上光束径を確保して収差バランスを保つことが好ましい。条件式4の下限を下回らないようにして、望遠側での第1、第2レンズ群間隔を適度に確保しテレフォト配置による効果を確保することが好ましい。条件式4の上限を上回らないようにして、第3レンズ群による変倍機能を待たせつつ望遠側での第1、第2レンズ群間隔の長さを抑え、第1レンズ群と第2レンズ群とで収差をキャンセルしやすくすることが好ましい。本発明の第8のズームレンズは、第7のズームレンズにおいて、以下の条件を満足することを特徴とする。50.03<D12T-D12W/D23W-D23T<0.60ただし、D12Wは第1レンズ群と第2レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D12Tは第1レンズ群と第2レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、D23Wは第2レンズ群と第3レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D23Tは第2レンズ群と第3レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、である。以下に本発明の第8のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。上述の条件式5は、第1レンズ群、第2レンズ群の間の軸上間隔の長さの変化量と第2レンズ群、第3レンズ群の間の軸上間隔の長さの変化量との比を規定するものである。条件式5の下限を下回らないようにして、第1レンズ群と第2レンズ群との間の広角端から望遠端への間隔の増加量を確保する。これにより、第2レンズ群の変倍負担を確保することが好ましい。条件式5の上限を上回らないようにして第1レンズ群と第2レンズ群との間隔の変化による収差変動を抑えることが好ましい。本発明の第9のズームレンズは、第1のズームレンズにおいて、第1レンズ群が1枚の正レンズからなることを特徴とする。以下に本発明の第9のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。上述の第1レンズ群、第4レンズ群の構成を双方同時に満足することで、小型化に有利となる。さらに、第1レンズ群を正レンズ1枚とした際にさらに好ましい上述の条件の何れかを満たすことがより好ましい。本発明の第10のズームレンズは、第1のズームレンズにおいて、第1レンズ群が、物体側からみて、負レンズと、正レンズとの順で配置された1つの接合レンズからなることを特徴とする。以下に本発明の第10のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。上述したように第1レンズ群は正の単レンズ1枚で構成することができる。しかしながら、これに換えて、第1レンズ群を負レンズと正レンズとの接合レンズとし、また、第4レンズ群を負レンズ1枚の構成とすることもできる。これにより、変倍による倍率の色収差の変動のコントロールと小型化の両立が行いやすくなり好ましい。また、第1レンズ群の物体側と像側での面形状の設計自由度が確保でき、軸外諸収差のバランスをとりやすくなる。この結果、第2レンズ群の構成長を小さくすることにも有利となる。特に、先に説明した沈胴収納を行う場合、レンズ群の厚みを抑えやすいので、撮像装置の小型化に有利となる。なお、第1レンズ群の接合レンズを2枚の単レンズとした場合に比べ、この2枚のレンズ間距離の精度や偏心を抑える精度の保証が容易となる。また、広角化する際の第1レンズの外径も小さくすることが容易となる。本発明の第11のズームレンズは、第10のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とする。6-1.5<RLceFRLceR/RLceF‐RLceR<0ただし、RLceFは第1レンズ群の接合レンズの物体側の面の近軸曲率半径、RLceRは第1レンズ群の接合レンズの像側の面の近軸曲率半径、である。以下に本発明の第11のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。条件式6の下限を下回らないようにして、第1レンズ群の接合レンズの物体側面の曲率を抑え、望遠側での球面収差を抑えやすくすることが好ましい。条件式6の上限を上回らないようにして、第1レンズ群の接合レンズの像側面の曲率を抑え、広角側での軸外光束の入射角を抑えて収差の発生を抑えることが好ましい。本発明の第12のズームレンズは、第10、第11のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とする。70.75<D12T/D23W-D23T<1.30ただし、D12Tは第1レンズ群と第2レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、D23Wは第2レンズ群と第3レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D23Tは第2レンズ群と第3レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、である。以下に本発明12のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。また、第1レンズ群を上述の接合レンズとする場合、単レンズで構成する場合と比べて収差の発生を抑えることに有利となる。このため、望遠側では第2レンズ群との距離を適度に確保して、入射瞳を大きくして明るさの確保を行うことが好ましい。条件式7の下限を下回らないようにして、望遠側での第1レンズ群、第2レンズ群間隔を適度に確保して明るさを確保することが好ましい。条件式7の上限を上回らないようにして、第3レンズ群による変倍機能を待たせつつ望遠側での第1レンズ群、第2レンズ群間隔の長さを抑えて全長を抑えることが好ましい。本発明の第13のズームレンズは、第12のズームレンズにおいて、以下の条件を満足することを特徴とする。80.70<D12T-D12W/D23W-D23T<1.10ただし、D12Wは第1レンズ群と第2レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D12Tは第1レンズ群と第2レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、D23Wは第2レンズ群と第3レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D23Tは第2レンズ群と第3レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、である。以下に本発明の第13のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。さらには、第2レンズ群へ変倍負担を持たせて、変倍比の確保等を行うことが好ましい。このため、条件式8は、第1レンズ群、第2レンズ群の間の軸上間隔の長さの変化量と第2レンズ群、第3レンズ群の間の軸上間隔の長さの変化量との比を規定するものである。条件式8の下限を下回らないようにし、また、条件式8の上限を上回らないようにして、第1、第2レンズ群間隔と第2、第3レンズ群間隔とのそれぞれの変化量の差を抑えることで、変倍比の確保、収差変動の抑制等の点でより好ましい。本発明の第14のズームレンズは、第1~第13のズームレンズにおいて、第3レンズ群が以下の条件式を満足することを特徴とする。90.8<f3/fw<3ただし、f3は第3レンズ群の焦点距離、fwは広角端におけるズームレンズの全系の焦点距離、である。以下に本発明の第14のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。条件式9は、物体側から順に正負正負の屈折力のレンズ群を配置したズームレンズにおいて、各レンズ群の収差補正負担を小さく抑えやすくし、且つ、ズームレンズの全系をコンパクトにするための条件である。条件式9の下限を下回らないようにして、第3レンズ群の屈折力を強くし過ぎないようにすることが好ましい。これにより、第3レンズ群での収差を抑えやすくなる。また、第2レンズ群、第4レンズ群の負の屈折力も抑えやすくなり、収差補正上好ましい。条件式9の上限を上回らないようにして第3レンズ群の屈折力を確保し、第3レンズ群の変倍負担を確保することが好ましい。また、第3レンズ群の正の屈折力を確保することで、第4レンズ群の負の屈折力の維持にも有効であり、第4レンズ群による軸外色収差補正の機能の維持にも有効となる。本発明の第15のズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とからなる。そして、広角端から望遠端へのズーミング時に、第1レンズ群と第2レンズ群との間の間隔が広がり、第2レンズ群と第3レンズ群との間の間隔が狭まり、第3レンズ群と第4レンズ群との間の間隔が変化し、且つ、第1レンズ群から第4レンズ群の全てのレンズ群が光軸に沿って移動する。さらに、ズーミング時に第3レンズ群と一体で移動する明るさ絞りを有している。これらは、第1のズームレンズで上述した共通の構成と同じである。そして、第3レンズ群が以下の条件式を満足することを特徴とする。101<f3/fW<2ただし、f3は第3レンズ群の焦点距離、fWは広角端におけるズームレンズの全系の焦点距離、である。以下に本発明の第15のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。第1のズームレンズで上述した共通の構成において、さらに、条件式10を満足するものである。条件式10は、上述の条件式90.8<f3/fW<3の上限値、及び下限値をより限定したものである。これにより、全体の収差バランスと小型化のバランスを取りやすくなる。条件式10の下限を下回らないようにして、第3レンズ群の屈折力を強くし過ぎないようにすることが好ましい。第3レンズ群での収差を抑えやすくなる。また、第2レンズ群、第4レンズ群の負の屈折力も抑えやすくなり、収差補正上好ましい。条件式10の上限を上回らないようにして第3レンズ群の屈折力を確保し、第3レンズ群の変倍負担を確保することが好ましい。また、第3レンズ群の正の屈折力を確保することで、第4レンズ群の負の屈折力の維持にも有効であり、第4レンズ群による軸外色収差補正の機能の維持にも有効となる。本発明の第16のズームレンズは、第1~第15のズームレンズにおいて、第1レンズ群が以下の条件を満足することを特徴とする。113<f1/fw<20ただし、f1は第1レンズ群の焦点距離、fwは広角端におけるズームレンズの全系の焦点距離、である。以下に本発明の第16のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。条件式11の下限を下回らないようにして第1レンズ群での屈折力を抑えることが好ましい。これにより、収差発生量を抑えられ、第1レンズ群の構成枚数を低減できる等、構成を簡略化でき好ましい。また、第1レンズ群の広角側での第1レンズ群、第2レンズ群の合成屈折力を負屈折力にしやすくなり、ズームレンズ全体として広角側でレトロフォーカスタイプの構成にでき、画角の確保に有利となる。条件式11の上限を上回らないようにして第1レンズ群の屈折力を適度に確保することが好ましい。これにより、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔の変更によるに変倍効果を確保しやすくなり、第3レンズ群とともに変倍負担を分担することで、第2レンズ群に続くレンズ群の構成を簡略化でき好ましい。本発明の第17のズームレンズは、第1~第16のズームレンズにおいて、第3レンズ群が広角端での位置に対し望遠端にて物体側に位置し、且つ、以下の条件を満足することを特徴とする。120.5<X3/fw<2.0ただし、X3は第3レンズ群の広角端から望遠端までの変位量、fwは広角端におけるズームレンズの全系の焦点距離、である。以下に本発明の第17のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。条件式12の下限を下回らないようにして第3レンズ群を移動させ、第3レンズ群での変倍機能を確保することが好ましい。条件式12の上限を上回らないようにして第3レンズ群の移動を適度に制限し、変倍における射出瞳位置の変動を抑えることが好ましい。本発明の第18のズームレンズは、第1~第17のズームレンズにおいて、第2レンズ群が、物体側からみて負レンズと、正レンズとの順で配置された2枚のレンズからなり、以下の条件を満足することを特徴とする。131.85<N2p141.74<N2Nただし、N2pは第2レンズ群中の正レンズのd線での屈折率、N2Nは第2レンズ群中の負レンズのd線での屈折率、である。以下に本発明の第18のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。第2レンズ群を物体側からみて負レンズと正レンズの順で配置することで、少ない枚数で第2レンズ群内での色収差補正が良好にできる。また、主点位置を物体側よりに配置でき、入射瞳位置ズームレンズの入射面から入射瞳までの距離を小さくして、第1レンズ群のレンズの外径を小さくできる。この時、2枚のレンズのパワーを強くすると主点の調節による効果がより大きくなるが、このレンズ群の収差を抑えるため、条件式13、14を満足することが望ましい。条件式13、14を満足することにより、第2レンズ群内の負レンズの負の屈折力と正レンズの正の屈折力を大きくしても、各レンズ面の曲率が大きくなることを抑えられる。また、少ないレンズ枚数の構成で、第2レンズ群自体の構成長を短くでき、且つ第1レンズ群、第2レンズ群の外径も小さくできる。本発明の第19のズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とからなる。そして、広角端から望遠端へのズーミング時に、第1レンズ群と第2レンズ群との間の間隔が広がり、第2レンズ群と第3レンズ群との間の間隔が狭まり、第3レンズ群と第4レンズ群との間の間隔が変化し、且つ、第1レンズ群から第4レンズ群の全てのレンズ群が光軸に沿って移動する。さらに、ズーミング時に第3レンズ群と一体で移動する明るさ絞りを有している。これらは、第1のズームレンズで上述した共通の構成と同じである。そして、第2レンズ群が、物体側からみて負レンズと、正レンズとの順で配置された2枚のレンズからなり、以下の条件を満足する。131.85<N2p141.74<N2Nただし、N2pは第2レンズ群中の正レンズのd線での屈折率、N2Nは第2レンズ群中の負レンズのd線での屈折率、である。以下に本発明の第19のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。第1のズームレンズで上述した共通の構成において、さらに、第2レンズ群の構成に着目したものである。上述したように、第2レンズ群を物体側からみて負レンズと正レンズの順で配置することで、少ない枚数で第2レンズ群内での色収差補正が良好にできる。また、主点位置を物体側よりに配置でき、入射瞳位置ズームレンズの入射面から入射瞳までの距離を小さくして、第1レンズ群のレンズの外径を小さくできる。この時、2枚のレンズのパワーを強くすると主点の調節による効果がより大きくなるが、このレンズ群の収差を抑えるため、条件式13、14を満足することが望ましい。条件式13、14を満足することにより、第2レンズ群内の負レンズの負の屈折力と正レンズの正の屈折力を大きくしても、各レンズ面の曲率が大きくなることを抑えられ、少ないレンズ枚数の構成で、第2レンズ群自体の構成長を短くでき、且つ第1レンズ群、第2レンズ群の外径も小さくできる。本発明の第20のズームレンズは、第4、第15、第19のズームレンズにおいて、第1レンズ群が1枚の正レンズからなり、第2レンズ群が、物体側からみて、負レンズと、正レンズとの順で配置された2枚のレンズからなり、第4レンズ群が1枚の負レンズからなることを特徴とする。以下に本発明の第20のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。性能を保ちつつズームレンズを構成するレンズ枚数の低減のための構成である。これにより、レンズ枚数をバランスよく低減でき、沈胴時の小型化にも有利となる。本発明の第21のズームレンズは、第1、第15、第19のズームレンズにおいて、第1レンズ群が、物体側からみて、負レンズと、正レンズとの順で配置された2枚のレンズからなり、第2レンズ群が、物体側からみて、負レンズ、正レンズの順で配置された2枚のレンズからなり、第4レンズ群が1枚の負レンズからなることを特徴とする。以下に本発明の第21のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。これにより、レンズ枚数をバランスよく低減でき、沈胴時の小型化にも有利となる。本発明の第22のズームレンズは、第1~第21のズームレンズにおいて、第3レンズ群が、物体側からみて、正レンズと、負レンズと、正レンズとの順で配置された3枚のレンズからなることを特徴とする。以下に本発明の第22のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。第3レンズ群を明るさ絞りと一体移動とすることで、この第3レンズ群への光線の入射高が低くなる。第3レンズ群を上述のレンズ構成とすることで、小型ながら収差の発生も抑えやすく、変倍負担を持たせやすくなる。本発明の第23のズームレンズは、第1~第22のズームレンズにおいて、明るさ絞りが、第3レンズ群の物体側直前に配置されていることを特徴とする。以下に本発明の第23のズームレンズにおいて上記構成をとる理由と作用を説明する。射出瞳を像面から離すことに有利となる。また、第1レンズ群、2レンズ群へ入射する軸外光線の入射高を抑えやすくなり、外径の小型化にも有利となる。本発明の撮像装置は、ズームレンズと、ズームレンズの像側に配置され、ズームレンズにより形成された像を電気信号に変換する電子撮像素子を有し、ズームレンズが第1~第23の少なくとも何れか1つに記載のズームレンズであることを特徴とする。以下に本発明の撮像装置において上記構成をとる理由と作用を説明する。本発明のズームレンズの構成は、射出瞳を像面から離す構成に向いている。このため、ズームレンズにより形成された像を電気信号に変換する電子撮像素子を備えた撮像装置に用いることが好ましい。また、上述の各条件式の下限値、上限値について、以下のようにすることがより好ましい。条件式1について、下限値を-1.7、さらには、-1.55とすると、収差補正上の観点でより好ましい。また、上限値を-0.3、さらには、-0.5とすると、収差補正上の観点でより好ましい。また、第1レンズ群が単レンズのとき、条件式2について、下限値を-1.3とすると、収差補正上の観点でより好ましい。また、上限値を-0.05とすると、収差補正上の観点でより好ましい。また、条件式3について、下限値を75.0とすると、収差補正上の観点でより好ましい。また、上限値を90.0とすると、コスト、小型化の観点でより好ましい。また、条件式4について、下限値を0.19とすると、望遠側での全長短縮の観点でより好ましい。また、上限値を0.65とすると、収差バランスの観点でより好ましい。また、条件式5について、下限値を0.05とすると、変倍負担の観点でより好ましい。また、上限値を0.40とすると、収差バランスの観点でより好ましい。また、条件式6について、第1レンズ群が接合レンズのとき、下限値を-1.0とすると、収差補正の観点でより好ましい。また、上限値を-0.4とすると、収差補正の観点でより好ましい。また、条件式7について、下限値を0.80とすると、明るさ確保の観点でより好ましい。また、上限値を1.20とすると、小型化の観点でより好ましい。また、条件式8について、下限値を0.85とすると、収差バランスの観点でより好ましい。また、上限値を1.05とすると、収差バランスの観点でより好ましい。また、条件式9について、さらに、1<f3/fw<2としても、収差補正の観点でより好ましい。さらには、条件式9、10において、下限値を1.05とすると、収差補正の観点でより好ましい。また、上限値を1.5とすると、収差補正の観点でより好ましい。また、条件式11について、下限値を3.5、さらには4.0とすると、収差補正と広角側での小型化の観点でより好ましい。また、上限値を15、さらには12とすると、変倍機能の確保の観点でより好ましい。また、条件式12について、下限値を0.8、さらには1.1とすると、変倍機能確保の観点でより好ましい。また、上限値を1.8、さらには1.6とすると、射出瞳位置の変動の観点でより好ましい。また、条件式13について、下限値を1.90とすると、収差補正や小型化の観点でより好ましく、また、条件式14について、下限値を1.80とすると同じく収差補正や小型化の観点でより好ましい。また、材料の入手のし易さを考慮して、条件式13、14に上限値2.3を設けてこれを超えないようにすることが好ましい。なお、上述の各構成は、任意に組み合わせて構わない。また、各条件式について、より限定した条件式の数値範囲の上限値あるいは下限値のみを限定しても構わない。本発明によれば、ズームレンズ内のレンズ配置の見直しにより、レンズ構成を簡略にできるズームレンズを提供できる。また、ズームレンズを沈胴収納する構成とした際に、沈胴時のコンパクト化にも有利なズームレンズを提供できる。さらに、本発明によれば、広角端での画角を広くしても第1レンズの外径を抑えやすいズームレンズを提供できる。加えて、収差補正と沈胴時のコンパクト化の両立に有利なズームレンズを提供できる。また、本発明によれば、上述の効果の複数を同時に満たすズームレンズを提供できる。さらに、このズームレンズを備え、撮像面への光束の入射角度がある程度垂直に近いことが要求される電子撮像素子を備えたデジタルカメラ等の撮像装置を提供できる。以下に、本発明に係るズームレンズ、撮像装置の実施例を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。以下、本発明のズームレンズの実施例1~3について説明する。実施例1~3の無限遠物点合焦時の広角端a、中間状態b、望遠端cのレンズ断面図をそれぞれ図1~図3に示す。図1~図3中、第1レンズ群はG1、第2レンズ群はG2、開口絞りはS、第3レンズ群はG3、第4レンズ群はG4、赤外光を制限する波長域制限コートを施したローパスフィルタを構成する平行平板はF、電子撮像素子のカバーガラスの平行平板はC、像面はIで示してある。なお、カバーガラスCの表面に波長域制限用の多層膜を施してもよい。また、そのカバーガラスCにローパスフィルタ作用を持たせるようにしてもよい。実施例1のズームレンズは、図1に示すように、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群G1と、負の屈折力の第2レンズ群G2と、明るさ絞りSと、正の屈折力の第3レンズ群G3と、負の屈折力の第4レンズ群G4とを配置している。広角端から望遠端にかけての変倍時、第1レンズ群G1は一旦像側に移動したあと移動方向が反転して物体側に移動し、第2レンズ群G2は一旦像側に移動したあと移動方向が反転して物体側に移動し、第3レンズ群G3は物体側に移動し、第4レンズ群G4は物体側に移動する。物体側から順に、第1レンズ群G1は第1両凸正レンズから構成される。第2レンズ群は第2両凹負レンズと、物体側に凸面を向けた第3正メニスカスレンズとで構成される。第3レンズ群は第4両凸正レンズと、物体側に凸面を向けた第5負メニスカスレンズと、第6両凸正レンズとで構成される。また、第5負メニスカスレンズと第6両凸正レンズとが接合されている。第4レンズ群は光軸上では両凹形状であり、周辺では両面が物体側に傾いた形状の第7負レンズで構成されている。非球面は、第2両凹負レンズの像側の面と、第4両凸正レンズの物体側の面と、第7負メニスカスレンズの両面との4面に用いている。実施例2のズームレンズは、図2に示すように、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群G1と、負の屈折力の第2レンズ群G2と、明るさ絞りSと、正の屈折力の第3レンズ群G3と、負の屈折力の第4レンズ群G4とを配置している。広角端から望遠端にかけての変倍時、第1レンズ群G1は一旦像側に移動したあと移動方向が反転して物体側に移動し、第2レンズ群G2は一旦像側に移動したあと移動方向が反転して物体側に移動し、第3レンズ群G3は物体側に移動し、第4レンズ群G4は物体側に移動する。物体側から順に、第1レンズ群G1は物体側に凸面を向けた第1正メニスカスレンズから構成される。第2レンズ群G2は第2両凹負レンズ、物体側に凸を向けた第3正メニスカスレンズとで構成される。第3レンズ群G3は第4両凸正レンズ、物体側に凸を向けた第5負メニスカスレンズ、物体側に凸を向けた第6正メニスカスレンズで構成される。また第5負メニスカスレンズと、第6正メニスカスレンズとが接合されている。第4レンズ群G4は像側に凸を向けた第7負メニスカスレンズで構成されている。非球面は、第2両凹負レンズの像側の面と、第4両凸正レンズの両面と、第7負メニスカスレンズの両面との5面に用いている。実施例3のズームレンズは、図3に示すように、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群G1と、負の屈折力の第2レンズ群G2と、明るさ絞りSと、正の屈折力の第3レンズ群G3と、負の屈折力の第4レンズ群G4を配置している。広角端から望遠端にかけての変倍時、第1レンズ群G1は物体側に移動し、第2レンズ群G2は像側に移動し、第3レンズ群G3は物体側に移動し、第4レンズ群G4は物体側に移動する。物体側から順に、第1レンズ群G1は物体側に凸を向けた第1負メニスカスレンズと、第2両凸正レンズとから構成される。また、第1負メニスカスレンズと、第2両凸正レンズが接合されている。第2レンズ群G2は第3両凹負レンズと、物体側に凸を向けた第4正メニスカスレンズとで構成される。第3レンズ群G3は第5両凸正レンズと、物体側に凸を向けた第6負メニスカスレンズと、物体側に凸を向けた第7正メニスカスレンズとで構成される。また第6負メニスカスレンズと、第7正メニスカスレンズとが接合されている。第4レンズ群G4は像側に凸を向けた第8負メニスカスレンズで構成されている。非球面は、第3両凹負レンズの像側の面と、第5両凸正レンズの両面と、第8負メニスカスレンズの両面との5面に用いている。以下に、上記各実施例の数値データを示す。記号は上記の外、fは全系焦点距離、FNOはFナンバー、ωは半画角、WEは広角端、STは中間状態、TEは望遠端、r1、r2...は各レンズ面の曲率半径、d1、d2...は各レンズ面間の間隔、nd1、nd2...は各レンズのd線の屈折率、νd1、νd2...は各レンズのアッベ数である。なお、非球面形状は、xを光の進行方向を正とした光軸とし、yを光軸と直交する方向にとると、下記の式にて表される。x=y2/R/[1{1-K1y/R2}12]A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12ただし、Rは近軸曲率半径、Kは円錐係数、A4、A6、A8、A10、A12はそれぞれ4次、6次、8次、10次、12次の非球面係数である。また、非球面係数において、e-nnは整数は、10-nを示している。実施例1r163791d1200nd1149700νd18154r279329d2可変r327447d3100nd2188300νd24076r46354非球面d4200r512933d5128nd3192286νd32088r656865d6可変r7∞絞りd7000r85673非球面d8166nd4149700νd48154r996181d9010r1013906d10050nd5200069νd52546r116516d11192nd6152249νd65984r1214038d12可変r1311085非球面d13100nd7169350νd75321r1456661非球面d14可変r15∞d15086nd8153996νd85945r16∞d16027r17∞d17050nd9151633νd96414r18∞d18060r19∞非球面係数第4面R6354K0000A4404350e04A6739240e06A8168022e07A10257246e08第8面R5673K0000A4882642e04A6238183e05A8133282e06第13面R11085K79924A4173180e02A6199882e03A8304575e04A10182465e05第14面R56661K0000A4850397e03A6736188e04A8727057e05A10335198e06ズームデータ∞WESTTEfmm67711621978FNO3154185902ω ゚613936332169d2143160198d6980390054d12710742772d14099360807実施例2r117307d1210nd1149700νd18154r2707741d2可変r330387d3100nd2180610νd24092r45676非球面d4333r513512d5150nd3192286νd32088r632467d6可変r7∞d7000r85515非球面d8260nd4149700νd48154r9104444非球面d9010r106348d10050nd5200069νd52546r114030d11273nd6156384νd66067r1213420d12可変r134071非球面d13100nd7148749νd77041r1419326非球面d14可変r15∞d15086nd8153996νd85945r16∞d16027r17∞d17050nd9151633νd96414r18∞d18060r19∞非球面係数第4面R5676K0000A4530650e04A6194598e05A8418498e07A10270943e08第8面R5515K0057A4457613e04A6298302e06A8104928e06第9面R104444K246372A4244514e05A6142024e05A8223737e06A10604441e08第13面R4071K6840A4207073e02A6175500e03A8253861e04A10215310e05第14面R19326K7392A4471194e03A6474756e04A8294259e05A10192302e06ズームデータ∞WESTTEfmm67714943291FNO2804056112ω ゚614228041300d2100421828d61422551070d12438445450d142045971244実施例3r118872d1086nd1184666νd12378r214903d2246nd2149700νd28154r3178548d3可変r418365d4100nd3180610νd34092r55839非球面d5171r611404d6150nd4192286νd42088r740773d7可変r8∞d8000r95455非球面d9260nd5149700νd58154r10379928非球面d10010r115299d11050nd6200069νd62546r123532d12220nd7156384νd76067r1313169d13可変r146157非球面d14100nd8162238νd85993r1557851非球面d15可変r16∞d16086nd9153996νd95945r17∞d17027r18∞d18050nd10151633νd106414r19∞d19060r20∞非球面係数第5面R5839K0000A4577659e04A6140172e05A8432513e08A10148730e08第9面R5455K0041A4430102e04A6452676e06A8124567e06第10面R379928K33429284A4336864e06A6992967e06A8226508e06A10565164e08第14面R6157K19271A4196367e02A6163220e03A8216157e04A10155737e05第15面R57851K160263A4602585e03A6451098e04A8149008e05A10522561e07ズームデータ∞WESTTEfmm67814943288FNO2803705292ω ゚638227611285d31097761253d71284562070d13398403409d15198471953以上の実施例1~3の無限遠物点合焦時の収差図をそれぞれ図4~図6に示す。これらの収差図において、aは広角端、bは中間状態、cは望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差を示す。各図中、ωは半画角を示す。次に、各実施例における条件式1~13の値、f1、f3の値を掲げる。条件式実施例1実施例2実施例31067315341238201091050-381548154-4、70214060910325、80059053509426--08099、10122124113111056526601121141551131319228619228619228614188300180610180610f1714735664079f3825840767図7~図9は、以上のようなズームレンズを撮影光学系141に組み込んだ本発明によるデジタルカメラの構成の概念図を示す。図7はデジタルカメラ140の外観を示す前方斜視図、図8は同後方正面図、図9はデジタルカメラ140の構成を示す模式的な断面図である。ただし、図7と図9においては、撮影光学系141の非沈胴時を示している。デジタルカメラ140は、この例の場合、撮影用光路142を有する撮影光学系141、ファインダー用光路144を有するファインダー光学系143、シャッターボタン145、フラッシュ146、液晶表示モニター147、焦点距離変更ボタン161、設定変更スイッチ162等を含み、撮影光学系141の沈胴時には、カバー160をスライドすることにより、撮影光学系141とファインダー光学系143とフラッシュ146はそのカバー160で覆われる。そして、カバー160を開いてカメラ140を撮影状態に設定すると、撮影光学系141は図9の非沈胴状態になり、カメラ140の上部に配置されたシャッターボタン145を押圧すると、それに連動して撮影光学系141、例えば実施例1のズームレンズを通して撮影が行われる。撮影光学系141によって形成された物体像が、波長域制限コートを施したローパスフィルタFとカバーガラスCを介してCCD149の撮像面上に形成される。このCCD149で受光された物体像は、処理手段151を介し、電子画像としてカメラ背面に設けられた液晶表示モニター147に表示される。また、この処理手段151には記録手段152が接続され、撮影された電子画像を記録することもできる。なお、この記録手段152は処理手段151と別体に設けてもよいし、フレキシブルディスクやメモリーカード、MO等により電子的に記録書込を行うように構成してもよい。また、CCD149に代わって銀塩フィルムを配置した銀塩カメラとして構成してもよい。さらに、ファインダー用光路144上にはファインダー用対物光学系153が配置してある。ファインダー用対物光学系153は、複数のレンズ群図の場合は3群と2つのプリズムからなり、撮影光学系141のズームレンズに連動して焦点距離が変化するズーム光学系からなり、このファインダー用対物光学系153によって形成された物体像は、像正立部材である正立プリズム155の視野枠157上に形成される。この正立プリズム155の後方には、正立正像にされた像を観察者眼球Eに導く接眼光学系159が配置されている。なお、接眼光学系159の射出側にカバー部材150が配置されている。このように構成されたデジタルカメラ140は、撮影光学系141が本発明により、沈胴時に厚みを極めて薄く、高変倍で全変倍域で結像性能を極めて安定的であるので、高性能小型化広角化が実現できる。また、上述の各発明のいずれかに追加して以下の何れかの構成を同時に満足することが好ましい。構成1物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とを有し、広角端から望遠端へのズーミング時に各レンズ群の間の間隔が変化し、前記第1レンズ群は1枚の正レンズからなり、前記第2レンズ群は、物体側からみて、負レンズ、正レンズの順で配置された2枚のレンズからなり、前記第4レンズ群は1枚の負レンズからなることを特徴とするズームレンズ。構成2物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とを有し、広角端から望遠端へのズーミング時に各レンズ群の間の間隔が変化し、前記第1レンズ群は、物体側からみて、負レンズ、正レンズの順で配置された2枚のレンズからなり、前記第2レンズ群は、物体側からみて、負レンズ、正レンズの順で配置された2枚のレンズからなり、前記第4レンズ群は1枚の負レンズからなることを特徴とするズームレンズ。構成3物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とを有し、広角端から望遠端へのズーミング時に各レンズ群の間の間隔が変化し、前記第1レンズ群は1枚の正レンズからなり、前記第2レンズ群は、物体側からみて、負レンズ、正レンズの順で配置された2枚のレンズからなり、前記第3レンズ群は、物体側からみて、正レンズ、負レンズ、正レンズの順で配置された3枚のレンズからなり、前記第4レンズ群は1枚の負レンズからなることを特徴とするズームレンズ。構成4物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とを有し、広角端から望遠端へのズーミング時に各レンズ群の間の間隔が変化し、前記第1レンズ群は、物体側からみて、負レンズ、正レンズの順で配置された2枚のレンズからなり、前記第2レンズ群は、物体側からみて、負レンズ、正レンズの順で配置された2枚のレンズからなり、前記第3レンズ群は、物体側からみて、正レンズ、負レンズ、正レンズの順で配置された3枚のレンズからなり、前記第4レンズ群は1枚の負レンズからなることを特徴とするズームレンズ。付記項1物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とからなり、広角端から望遠端へのズーミング時に、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間の間隔が広がり、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間の間隔が狭まり、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間の間隔が変化し、且つ、前記第1レンズ群から前記第4レンズ群の全てのレンズ群が光軸に沿って移動し、さらに、前記ズーミング時に前記第3レンズ群と一体で移動する明るさ絞りを有し、前記第4レンズ群が1枚の負レンズからなることを特徴とするズームレンズ。付記項2前記第4レンズ群の前記負レンズは、物体側の屈折面及び像側の屈折面が軸外にて物体側に傾いた面形状を有し、以下の条件式を満足することを特徴とする付記項1に記載のズームレンズ。1-2.0<RL41FRL41R/RL41F-RL41R<-0.1ただし、RL41Fは前記第4レンズ群の前記負レンズの物体側の面の近軸曲率半径、RL41Rは前記第4レンズ群の前記負レンズの像側の面の近軸曲率半径、である。付記項3前記第4レンズ群の物体側面及び像側面の双方を非球面としたことを特徴とする付記項1または2に記載のズームレンズ。付記項4物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とからなり、広角端から望遠端へのズーミング時に、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間の間隔が広がり、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間の間隔が狭まり、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間の間隔が変化し、且つ、前記第1レンズ群から前記第4レンズ群の全てのレンズ群が光軸に沿って移動し、さらに、前記ズーミング時に前記第3レンズ群と一体で移動する明るさ絞りを有し、前記第1レンズ群が1枚の正レンズからなることを特徴とするズームレンズ。付記項5以下の条件式を満足することを特徴とする付記項4に記載のズームレンズ。2-1.5<RL11FRL11R/RL11F‐RL11R<0ただし、RL11Fは前記第1レンズ群の前記正レンズの物体側の面の近軸曲率半径、RL11Rは前記第1レンズ群の前記正レンズの像側の面の近軸曲率半径、である。付記項6以下の条件式を満足することを特徴とする付記項4または5に記載のズームレンズ。362.0<νL11<95.0ただし、νL11は前記第1レンズ群の前記正レンズのアッベ数である。付記項7以下の条件式を満足することを特徴とする付記項4、5または6に記載のズームレンズ。40.15<D12T/D23W-D23T<0.70ただし、D12Tは前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、D23Wは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D23Tは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、である。付記項8以下の条件を満足することを特徴とする付記項7に記載のズームレンズ。50.03<D12T-D12W/D23W-D23T<0.60ただし、D12Wは前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D12Tは前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、D23Wは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D23Tは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、である。付記項9前記第1レンズ群が1枚の正レンズからなることを特徴とする付記項1に記載のズームレンズ。付記項10前記第1レンズ群が、物体側からみて、負レンズと、正レンズとの順で配置された1つの接合レンズからなることを特徴とする付記項1に記載のズームレンズ。付記項11以下の条件式を満足することを特徴とする付記項10に記載のズームレンズ。6-1.5<RLceFRLceR/RLceF‐RLceR<0ただし、RLceFは前記第1レンズ群の前記接合レンズの物体側の面の近軸曲率半径、RLceRは前記第1レンズ群の前記接合レンズの像側の面の近軸曲率半径、である。付記項12以下の条件式を満足することを特徴とする付記項10または11に記載のズームレンズ。70.75<D12T/D23W-D23T<1.30ただし、D12Tは前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、D23Wは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D23Tは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、である。付記項13以下の条件を満足することを特徴とする付記項12に記載のズームレンズ。80.70<D12T-D12W/D23W-D23T<1.10ただし、D12Wは前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D12Tは前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、D23Wは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との広角端での軸上間隔の長さ、D23Tは前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との望遠端での軸上間隔の長さ、である。付記項14前記第3レンズ群が以下の条件式を満足することを特徴とする付記項1から13の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。90.8<f3/fw<3ただし、f3は前記第3レンズ群の焦点距離、fwは広角端における前記ズームレンズの全系の焦点距離、である。付記項15物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とからなり、広角端から望遠端へのズーミング時に、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間の間隔が広がり、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間の間隔が狭まり、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間の間隔が変化し、且つ、前記第1レンズ群から前記第4レンズ群の全てのレンズ群が光軸に沿って移動し、さらに、前記ズーミング時に前記第3レンズ群と一体で移動する明るさ絞りを有し、前記第3レンズ群が以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。101<f3/fw<2ただし、f3は前記第3レンズ群の焦点距離、fwは広角端における前記ズームレンズの全系の焦点距離、である。付記項16前記第1レンズ群が以下の条件を満足することを特徴とする付記項1から15の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。113<f1/fw<20ただし、f1は前記第1レンズ群の焦点距離、fwは広角端における前記ズームレンズの全系の焦点距離、である。付記項17前記第3レンズ群が広角端での位置に対し望遠端にて物体側に位置し、且つ、以下の条件を満足することを特徴とする付記項1から16の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。120.5<X3/fw<2.0ただし、X3は前記第3レンズ群の広角端から望遠端までの変位量、fwは広角端における前記ズームレンズの全系の焦点距離、である。付記項18前記第2レンズ群が、物体側からみて負レンズと、正レンズとの順で配置された2枚のレンズからなり、以下の条件を満足することを特徴とする付記項1から17の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。131.85<N2p141.74<N2Nただし、N2pは前記第2レンズ群中の前記正レンズのd線での屈折率、N2Nは前記第2レンズ群中の前記負レンズのd線での屈折率、である。付記項19物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群とからなり、広角端から望遠端へのズーミング時に、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間の間隔が広がり、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間の間隔が狭まり、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間の間隔が変化し、且つ、前記第1レンズ群から前記第4レンズ群の全てのレンズ群が光軸に沿って移動し、さらに、前記ズーミング時に前記第3レンズ群と一体で移動する明るさ絞りを有し、前記第2レンズ群が、物体側からみて負レンズと、正レンズとの順で配置された2枚のレンズからなり、以下の条件を満足することを特徴とするズームレンズ。131.85<N2p141.74<N2Nただし、N2pは前記第2レンズ群中の前記正レンズのd線での屈折率、N2Nは前記第2レンズ群中の前記負レンズのd線での屈折率、である。付記項20前記第1レンズ群が1枚の正レンズからなり、前記第2レンズ群が、物体側からみて、負レンズと、正レンズとの順で配置された2枚のレンズからなり、前記第4レンズ群が1枚の負レンズからなることを特徴とする付記項4、15または19に記載のズームレンズ。付記項21前記第1レンズ群が、物体側からみて、負レンズと、正レンズとの順で配置された2枚のレンズからなり、前記第2レンズ群が、物体側からみて、負レンズ、正レンズの順で配置された2枚のレンズからなり、前記第4レンズ群が1枚の負レンズからなることを特徴とする付記項1、15または19に記載のズームレンズ。付記項22前記第3レンズ群が、物体側からみて、正レンズと、負レンズと、正レンズとの順で配置された3枚のレンズからなることを特徴とする付記項1から21の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。付記項23前記明るさ絞りが、前記第3レンズ群の物体側直前に配置されていることを特徴とする付記項1から22の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズ。付記項24ズームレンズと、前記ズームレンズの像側に配置され、前記ズームレンズにより形成された像を電気信号に変換する電子撮像素子を有し、前記ズームレンズが付記項1から23の少なくとも何れか1項に記載のズームレンズであることを特徴とする撮像装置。