"3相4極の2層巻き電機子巻線であって、当該巻線の各相の巻線は直列コイルからなり、各コイルが接続側コイルエンド及び反接続側コイルエンドでそれぞれ互いに接続される上コイル片および下コイル片を有し、当該上コイル片および下コイル片が電機子鉄心に設けられた54個のスロットにそれぞれ納められる電機子巻線において、各相の相帯の相帯中心からみて最内側および最外側のそれぞれの上コイル片および下コイル片のうち少なくとも一つのコイル片を隣接する相のコイル片と入れ替えるように接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。請求項1に記載の回転電機の電機子巻線において、各相の上コイル片もしくは下コイル片のいずれか一方のコイル片を対象に、5コイルからなる相帯においては相帯中心からみて最外側のコイル片を、4コイルからなる相帯においては相帯中心からみて最内側のコイル片を、それぞれ隣接する相のコイル片と入れ替えるように接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。請求項2に記載の回転電機の電機子巻線において、コイルピッチを10~12のいずれかとしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。請求項1に記載の回転電機の電機子巻線において、各相の5コイルからなる相帯においては相帯中心からみて最外側の上コイル片および下コイル片を、4コイルからなる相帯においては相帯中心からみて最内側の上コイル片および下コイル片を、それぞれ隣接する相のコイル片と入れ替えるように接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。請求項4に記載の回転電機の電機子巻線において、コイルピッチを9~11のいずれかとしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。請求項1に記載の回転電機の電機子巻線において、各相の5コイルからなる相帯においては相帯中心からみて最外側の上コイル片および最内側の下コイル片、もしくは最外側の下コイル片および最内側の上コイル片を、4コイルからなる相帯においては相帯中心からみて最内側の上コイル片および最外側の下コイル片、もしくは相帯中心からみて最外側の上コイル片および最内側の下コイル片を、それぞれ隣接する相のコイル片と入れ替えるように接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。請求項6に記載の回転電機の電機子巻線において、コイルピッチを12~14のいずれかとしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。請求項1に記載の回転電機の電機子巻線において、各相の相帯の上コイル片もしくは下コイル片のいずれか一方のコイル片を対象に、各相帯中心からみて最外側および最内側のそれぞれのコイル片を、それぞれ隣接する相のコイル片と入れ替えるように接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。請求項8に記載の回転電機の電機子巻線において、コイルピッチを13~14のいずれかとしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。請求項1に記載の回転電機の電機子巻線において、各相の相帯の相帯中心からみて最内側および最外側のそれぞれの上コイル片および下コイル片を、それぞれ隣接する相のコイル片と入れ替えるように接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線。請求項10に記載の回転電機の電機子巻線において、コイルピッチを13~14のいずれかとしたことを特徴とする回転電機の電機子巻線。回転電機においては電機子と回転子の間のギャップに発生する磁束によって電機子鉄心を回転子側に引き付けるような電磁力が発生し、回転子の回転に伴ってこの電磁力よる円環振動が発生する。この電磁力は磁束密度Bの2乗に比例する大きさを持つため、最も周波数が低い電磁力は電気周波数に一致する磁束成分によるものであって、電気周波数の2倍の周波数を持つ加振力となる。一般にギャップ中の磁束密度の空間高調波成分は界磁電流による磁束Bfの空間高調波成分と電機子電流による磁束Baの空間高調波成分があるが、このうち電気周波数と一致するものは電機子電流による磁束Baの高調波成分のみである。従って、電気周波数に一致する磁束成分は、一般に3相4極機の場合には3の倍数の空間高調波成分はキャンセルされるため、θを機械角として、次のように表される。一般に整数スロット機では表1に示すように偶数次の空間高調波に対する巻線係数は0となるため、磁束密度の偶数次の空間高調波成分も0となる。従って、電機子鉄心に働く電磁加振力Faは、次に示すような電気周波数に一致する磁束密度の2乗の交流成分に比例する。これより、電機子鉄心に働く電磁加振力Faは、次のように表される。ここで最も空間高調波次数の低い電磁加振力は8極成分4直径節モードとなり、鉄心振動としてはこの4直径節モードが励振されやすい。一方、分数スロット機では例えば4極54スロットの場合には、スロット数54が極数4で割切れないために、図7に示すように各相の巻線を4コイルからなる相帯17と5コイルからなる相帯18が周方向に交互に並ぶように巻線する。従って、1相の電機子巻線14は図8に示すように、各磁極位置に対応した相帯が4コイルからなる相帯17と5コイルからなる相帯18とが交互に現れるようになる。このため、各磁極毎の対称性が成立たなくなって、そのために表1に示すように偶数次の空間高調波に対する巻線係数が0とならない。このため、電機子鉄心に働く電磁加振力Faは、次に示すような電気周波数に一致する磁束密度の2乗の交流成分に比例する。これより、電機子鉄心に働く電磁加振力Faは、次のように表される。ここで最も次数の低い電磁加振力として4極成分2直径節モードが現れる。なお、4極成分2直径節モードの電磁加振力の要因としては、上述のような基本波磁束密度B1と2次高調波成分Ba2の相互作用のほかに例えば4次高調波成分Ba4と5次高調波成分Ba5の相互作用も考えられるが、一般に磁束密度に占める基本波B1の割合が大きいため、ほぼ2次高調波成分Ba2の大きさが4極成分2直径節モードの電磁加振力の大きさを決めると考えることができる。円環振動においては、直径節モードのモード数が小さいほど固有振動数が低いため、電機子鉄心においても最も低い次数の加振周波数に対して固有振動数の離調を図るのが一般であるが、前述したように、4極機では電機子鉄心ヨーク厚さを薄くするため、2極機に比べて電機子鉄心の円環振動に対する剛性が低く、2直径節モードの円環振動に対して固有振動数の十分な離調を図るのが困難な場合があり、そのような場合には分数スロット機で発生する4極成分2直径節モードの電磁加振力によって過大な鉄心振動が引起されるおそれがある。本発明は上述した事情を考慮してなされたもので、電機子電流がつくる磁束に起因する4極成分の電磁加振力を低減して、電機子鉄心の振動を低減し、信頼性を向上させた回転電機の電機子巻線を提供することを目的とする。本発明の一態様によれば、3相4極の2層巻き電機子巻線であって、当該巻線の各相の巻線は直列コイルからなり、各コイルが接続側コイルエンド及び反接続側コイルエンドでそれぞれ互いに接続される上コイル片および下コイル片を有し、当該上コイル片および下コイル片が電機子鉄心に設けられた54個のスロットにそれぞれ納められる電機子巻線において、各相の相帯の相帯中心からみて最内側および最外側のそれぞれの上コイル片および下コイル片のうち少なくとも一つのコイル片を隣接する相のコイル片と入れ替えるように接続したことを特徴とする回転電機の電機子巻線が提供される。本発明によれば、電機子電流がつくる磁束に起因する4極成分の電磁加振力を低減して、電機子鉄心の振動を低減し、信頼性を向上させた回転電機の電機子巻線を提供することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。第1の実施形態まず、本発明の第1の実施形態に係る回転電機の電機子巻線について説明する。図1は本発明の第1の実施形態に係る回転電機の電機子巻線の1相分を示す展開模式図である。また、図2は、同実施形態に係る回転電機の電機子の断面を示す展開模式図である。回転電機の電機子11は積層鉄心よりなる電機子鉄心12に54個のスロット13を設けてあり、4極3相回路の電機子巻線14はスロット13に2層に納められている。各相の電機子巻線14は、スロット内の上部に納められる上コイル片15と、スロット内の下部に納められる下コイル片16とを有し、これら上下コイル片15,16の端部同士を巻線口出し部に接続される接続側コイルエンド19aと、その軸方向反対側で巻線口出し部に接続されない反接続側コイルエンド19bにおいてそれぞれ直列に接続してなる。さらに電機子巻線14は上下コイル片15,16をそれぞれ電機子鉄心12に設けられた4個のスロット13に納めた4コイルからなる相帯17と、同じく上下コイル片15,16を、それぞれ5個のスロット13に納めた5コイルからなる相帯18とを有している。各相帯17,18の上コイル片15は、接続側および反接続側のコイルエンド19a,19bで所定のコイルピッチだけ離れた位置にある対応する下コイル片16と接続されて直列コイルを形成し、さらに4つの直列コイルからなる相帯17と5つの直列コイルからなる相帯18を直列に接続し、さらにこの直列に接続された4コイルと5コイルの相帯17,18からなる2組の回路は接続側コイルエンド19aに設けられる口出し導体21を介して並列接続されて電機子巻線14を形成している。なお、図1は、コイルピッチに8という小さ目の値を採用した例であるが、これは図を見やすくする目的のためであって、特にこのコイルピッチに特定されるものではない。以下の図においても同様である。図1において各相の相帯17,18の接続側コイルエンド19aに2本/相のジャンパ線20aを、反接続側コイルエンド19bに4本/相のジャンパ線20bを設けることにより、4コイルからなる相帯17内の相帯中心からの位置によって表した場合に、最も内側の下コイル片23を隣接する異なる相の5コイルからなる相帯の下コイル片25と入れ替えるようにし、5コイルからなる相帯18においては相帯中心からみて最も外側の下コイル片23を隣接する異なる相の4コイルからなる相帯の下コイル片25と入れ替えるようにしている。一般に電機子巻線は、誘起電圧波形の悪化や回転子の表面損失の増加を防ぐために空間5次および7次の巻線係数が小さくなるようにコイルピッチを選ぶため、4極54スロットの電機子巻線の従来例としては、例えば空間5次および7次の巻線係数を10未満におさえようとすれば、表1に示したコイルピッチ11の巻線しか選択できない。表2に本発明の第1の実施形態の各空間次数の巻線係数とコイルピッチの関係を示す。表1と表2を比較すると、本発明の第1の実施形態においてはコイルピッチが10~12の場合に空間5次および7次の巻線係数を10未満に抑えることができて、かつ空間2次の巻線係数はいずれの場合にも表1の従来例の値を下回るため、電機子電流のつくる磁束のうち空間2次の高調波成分を低減することができる。なお、コイルピッチが9~14以外の範囲は、コイルサイズが大きくなり過ぎる、或いは小さくなり過ぎる、或いは十分な効果が得られない等の理由により、通常は採用しない範囲であるため、表2においてはその記載を省略している。以上のように、本発明の第1の実施形態においては4コイルからなる相帯17では相帯中心から最も内側の下コイル片23を、5コイルからなる相帯18では相帯中心からみて最も内側の下コイル片23を、それぞれ隣接する異なる相の相帯の下コイル片25と入れ替えるようにしているために、空間2次調波に対する巻線係数を小さくでき、コイルピッチを12とすれば巻線係数を最小とすることができる。これによって電機子電流のつくる磁束のうち空間2次の高調波成分が低減される。空間2次の高調波成分の磁束は主磁束と作用して2直径節の電磁加振力を発生するため、空間2次の高調波成分の磁束が低減することによって2直径節の電磁加振力でき、2直径節の固定子鉄心振動が低減されて信頼性の高い電機子を提供できる。なお、本実施形態は図示した構成に限らず、例えば図1において上コイル片15としたものを下コイル片16とし、下コイル片16としたものを上コイル片15、他相と入れ替える下コイル23を他相と入れ替える上コイル片22、他相の下コイル片25を他相の上コイル片と読み変えてもその作用効果は変わらない。また、口出し位置を図示したものと違う位置に配置したりしても成立つことはもちろんである。また図1では4コイルと5コイルの相帯17,18からなる2組の回路を並列接続した2並列巻線としているが、2組の回路を直列接続して電機子巻線を形成する場合でもその作用効果は変わらない。第2の実施形態次に、本発明の第2の実施形態に係る回転電機の電機子巻線について説明する。なお、この第2の実施形態では、前述の第1の実施形態と共通する要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。以下では、第1の実施形態と異なる部分を中心に説明する。図3は本発明の第2の実施形態に係る回転電機の電機子巻線の1相分を示す展開模式図である。図3において各相の相帯17,18の接続側コイルエンド19aに4本/相のジャンパ線20aを、反接続側コイルエンド19bに8本/相のジャンパ線20bを設けることにより、4コイルからなる相帯17においては、相帯中心からみて最も内側の上コイル片22を隣接する異なる相の5コイルからなる相帯の上コイル片24と、最も内側の下コイル片23を隣接する異なる相の相帯の下コイル片25と入れ替えるようにし、5コイルからなる相帯18においては相帯中心からみて最も外側の上コイル片22を隣接する異なる相の4コイルからなる相帯の上コイル片24と、最も外側の下コイル片23を隣接する異なる相の相帯の下コイル片25と入れ替えるようにしている。表3に本発明の第2の実施形態の各空間次数の巻線係数とコイルピッチの関係を示す。表1と表3を比較すると、本発明の第2の実施形態においてはコイルピッチが9~11の場合に空間5次および7次の巻線係数を10未満に抑えることができて、かつ空間2次の巻線係数は表1の従来例の値を下回るため、電機子電流のつくる磁束のうち空間2次の高調波成分を低減することができる。以上のように、本発明の第2の実施形態においては4コイルからなる相帯17では相帯中心から最も内側の上コイル片22および下コイル片23を、5コイルからなる相帯18では相帯中心からみて最も外側の上コイル片22および下コイル片23を、それぞれ隣接する異なる相の相帯の上下コイル片24、25と入れ替えるようにしているために、空間2次調波に対する巻線係数を小さくでき、コイルピッチを10とすれば巻線係数を最小とすることができる。これによって電機子電流のつくる磁束のうち空間2次の高調波成分が低減される。空間2次の高調波成分の磁束は主磁束と作用して2直径節の電磁加振力を発生するため、空間2次の高調波成分の磁束が低減することによって2直径節の電磁加振力でき、2直径節の固定子鉄心振動が低減されて信頼性の高い電機子を提供できる。また、本発明の第2の実施形態は、本発明の第1の実施形態と比較して接続側コイルエンドのジャンパ線20aおよび反接続側コイルエンドのジャンパ線20bが増加するが、空間2次の高調波成分が低減効果が大きく、また広いコイルピッチにおいてその効果があるという利点がある。なお、本実施形態は図示した構成に限らず、例えば口出し位置を図示したものと違う位置に配置したりしても成立つことはもちろんである。また図3では4コイルと5コイルの相帯17,18からなる2組の回路を並列接続した2並列巻線としているが、2組の回路を直列接続して電機子巻線を形成する場合でもその作用効果は変わらない。第3の実施形態次に、本発明の第3の実施形態に係る回転電機の電機子巻線について説明する。なお、この第3の実施形態では、前述の第1の実施形態と共通する要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。以下では、第1の実施形態と異なる部分を中心に説明する。図4は本発明の第3の実施形態に係る回転電機の電機子巻線の1相分を示す展開模式図である。図4において各相の相帯17,18の接続側コイルエンド19aに4本/相のジャンパ線20aを設けることにより、4コイルからなる相帯17の相帯中心からみて最も内側の上コイル片22を隣接する異なる相の5コイルからなる相帯の上コイル片24と、最も外側の下コイル片23を異なる相の相帯の下コイル片25と入れ替えるようにし、5コイルからなる相帯18においては相帯中心からみて最も外側の上コイル片22を隣接する異なる相の4コイルからなる相帯の上コイル片24と、最も内側の下コイル片23を隣接する異なる相の相帯の下コイル片25と入れ替えるようにしている。表4に本発明の第3の実施形態の各空間次数の巻線係数とコイルピッチの関係を示す。表1と表4を比較すると、本発明の第3の実施形態においてはコイルピッチが12~14の場合に空間5次および7次の巻線係数を10未満に抑えることができて、かつ空間2次の巻線係数は表1の従来例の値を下回るため、電機子電流のつくる磁束のうち空間2次の高調波成分を低減することができる。以上のように、本発明の第3の実施形態においては4コイルからなる相帯17では相帯中心から最も内側の上コイル片22および最も外側の下コイル片23を、5コイルからなる相帯18では相帯中心からみて最も外側の上コイル片22および最も内側の下コイル片23を、それぞれ隣接する異なる相の相帯の上コイル片24、下コイル片25と入れ替えるようにしているために、空間2次調波に対する巻線係数を小さくでき、コイルピッチを13とすれば巻線係数を最小とすることができる。これによって電機子電流のつくる磁束のうち空間2次の高調波成分が低減される。空間2次の高調波成分の磁束は主磁束と作用して2直径節の電磁加振力を発生するため、空間2次の高調波成分の磁束が低減することによって2直径節の電磁加振力でき、2直径節の固定子鉄心振動が低減されて信頼性の高い電機子を提供できる。また、本発明の第3の実施形態は、本発明の第1および第2の実施形態と比較して反接続側コイルエンドのジャンパ線20bが不要であるという利点がある。なお、本実施形態は図示した構成に限らず、例えば図4において上コイル片15としたものを下コイル片16、他相と入れ替える上コイル22を他相と入れ替える下コイル片23、他相の上コイル片24を他相の下コイル片25とし、下コイル片16としたものを上コイル片15、他相と入れ替える下コイル片23を他相と入れ替える上コイル22、他相の下コイル片25を他相の上コイル片24と読み変えてもその作用効果は変わらない。また、口出し位置を図示したものと違う位置に配置したりしても成立つことはもちろんである。また図4では4コイルと5コイルの相帯17,18からなる2組の回路を並列接続した2並列巻線としているが、2組の回路を直列接続して電機子巻線を形成する場合でもその作用効果は変わらない。第4の実施形態次に、本発明の第4の実施形態に係る回転電機の電機子巻線について説明する。なお、この第4の実施形態では、前述の第1の実施形態と共通する要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。以下では、第1の実施形態と異なる部分を中心に説明する。図5は本発明の第4の実施形態におけるにおける回転電機の電機子巻線の1相分を示す展開模式図である。図5において各相の相帯17,18の接続側コイルエンド19aに4本/相のジャンパ線20aを、反接続側コイルエンド19bに8本/相のジャンパ線20bを設けることにより、4コイルからなる相帯17の相帯中心からみて最も内側および外側の上コイル片22をそれぞれ隣接する異なる相の5コイルからなる相帯の上コイル片24と入れ替えるようにし、5コイルからなる相帯18においても相帯中心からみて最も内側および外側の上コイル片22をそれぞれ隣接する異なる相の4コイルからなる相帯の上コイル片24と入れ替えるようにしている。表5に本発明の第4の実施形態の各空間次数の巻線係数とコイルピッチの関係を示す。表1と表5を比較すると、本発明の第4の実施形態においてはコイルピッチが13~14の場合に空間5次および7次の巻線係数を10未満に抑えることができて、かつ空間2次の巻線係数は表1の従来例の値を下回るため、電機子電流のつくる磁束のうち空間2次の高調波成分を低減することができる。以上のように、本発明の第4の実施形態においては4コイルからなる相帯17では相帯中心から最も内側および外側の上コイル片22を、5コイルからなる相帯18でも相帯中心からみて最も内側および外側の上コイル片22を、それぞれ隣接する異なる相の相帯の上コイル片24と入れ替えるようにしているために、空間2次調波に対する巻線係数を小さくでき、コイルピッチを13とすれば巻線係数を最小とすることができる。これによって電機子電流のつくる磁束のうち空間2次の高調波成分が低減される。空間2次の高調波成分の磁束は主磁束と作用して2直径節の電磁加振力を発生するため、空間2次の高調波成分の磁束が低減することによって2直径節の電磁加振力でき、2直径節の固定子鉄心振動が低減されて信頼性の高い電機子を提供できる。なお、本実施形態は図示した構成に限らず、例えば図5において上コイル片15としたものを下コイル片16、他相と入れ替える上コイル22を他相と入れ替える下コイル片23、他相の上コイル片24を他相の下コイル片25とし、下コイル片16としたものを上コイル片15と読み変えてもその作用効果は変わらない。また、口出し位置を図示したものと違う位置に配置したりしても成立つことはもちろんである。また図5では4コイルと5コイルの相帯17,18からなる2組の回路を並列接続した2並列巻線としているが、2組の回路を直列接続して電機子巻線を形成する場合でもその作用効果は変わらない。第5の実施形態次に、本発明の第5の実施形態に係る回転電機の電機子巻線について説明する。なお、この第5の実施形態では、前述の第1の実施形態と共通する要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。以下では、第1の実施形態と異なる部分を中心に説明する。図6は本発明の第5の実施形態におけるにおける回転電機の電機子巻線の1相分を示す展開模式図である。図6において各相の相帯17,18の接続側コイルエンド19aに8本/相のジャンパ線20aを設けることにより、4コイルからなる相帯17の相帯中心からみて最も内側および外側の上下コイル片22、23をそれぞれ隣接する異なる相の5コイルからなる相帯の上下コイル片24、25と入れ替えるようにし、5コイルからなる相帯18においても相帯中心からみて最も内側および外側の上下コイル片22、23をそれぞれ隣接する異なる相の4コイルからなる相帯の上下コイル片24、25と入れ替えるようにしている。表6に本発明の第5の実施形態の各空間次数の巻線係数とコイルピッチの関係を示す。表1と表6を比較すると、本発明の第3の実施形態においてはコイルピッチが13、14の場合に空間5次および7次の巻線係数を10未満に抑えることができて、かつ空間2次の巻線係数は表1の従来例の値を下回るため、電機子電流のつくる磁束のうち空間2次の高調波成分を低減することができる。以上のように、本発明の第5の実施形態においては4コイルからなる相帯17では相帯中心から最も内側および外側の上下コイル片22、23を、5コイルからなる相帯18でも相帯中心からみて最も内側および外側の上下コイル片22、23を、それぞれ隣接する異なる相の相帯の上コイル片24、25と入れ替えるようにしているために、空間2次調波に対する巻線係数を小さくでき、コイルピッチを13とすれば空間7次調波の巻線係数は大きくなるが、空間2次調波の巻線係数を最小とすることができる。これによって電機子電流のつくる磁束のうち空間2次の高調波成分が低減される。空間2次の高調波成分の磁束は主磁束と作用して2直径節の電磁加振力を発生するため、空間2次の高調波成分の磁束が低減することによって2直径節の電磁加振力でき、2直径節の固定子鉄心振動が低減されて信頼性の高い電機子を提供できる。また、本発明の第5の実施形態は、本発明の第1、第2および第4の実施形態と比較して反接続側コイルエンドのジャンパ線20bが不要であるという利点がある。なお、本実施形態は図示した構成に限らず、例えば口出し位置を図示したものと違う位置に配置したりしても成立つことはもちろんである。また図6では4コイルと5コイルの相帯17,18からなる2組の回路を並列接続した2並列巻線としているが、2組の回路を直列接続して電機子巻線を形成する場合でもその作用効果は変わらない。本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。"