"LiaNixM1-xO2-y0.4≦x≦0.95、0≦y≦0.1、MはMn、Fe、Co、Al、Mg、Ti、Cr、Zr、W、B、Nb、Sr、La、Ce、SmおよびMoからなる群より選ばれる少なくとも一種で表され、R-3mの空間群を有する正極と、LibTi5O12-z7≦b≦9、0≦z≦0.2で表されるチタン酸リチウムを含む負極と、セパレータと、非水電解質とを含む非水電解質二次電池。前記負極が黒鉛を含むことを特徴とする、請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記黒鉛に対する前記チタン酸リチウムの質量比が0.1以上、0.2以下である請求項2に記載の非水電解質二次電池。前記負極は、集電体上に形成された第一の層と、前記第一の層上に形成された第二の層からなり、前記第一の層は前記黒鉛を含む層であり、前記第二の層は前記チタン酸リチウムを含む層である請求項2または3に記載の非水電解質二次電池。リチウムイオン二次電池の負極活物質としてLibTi5O12-z0≦z≦0.2で表されるチタン酸リチウムを採用した場合、容量の大きい4≦b≦7の領域で反応させると充放電に伴い負極活物質の抵抗が上昇してしまう。一方、可逆性の高い7≦b≦9の領域で反応させると容量が小さく電池のエネルギー密度が低下してしまう。本発明は、高エネルギー密度と充放電に伴う内部抵抗上昇の抑制を両立した非水電解質二次電池を提供することを目的とする。このような従来の課題を解決するために、本発明の非水電解質二次電池は、LiaNixM1-xO2-y0.4≦x≦0.95、0≦y≦0.1、MはMn、Fe、Co、Al、Mg、Ti、Cr、Zr、W、B、Nb、Sr、La、Ce、SmおよびMoからなる群より選ばれる少なくとも一種で表され、R-3mの空間群を有する正極と、LibTi5O12-z7≦b≦9、0≦z≦0.2で表されるチタン酸リチウムを含む負極と、セパレータと、非水電解質とを含む非水電解質二次電池、としたものである。本発明の非水電解質二次電池を用いることで、出力特性に優れるチタン酸リチウムを負極に含み、さらに可逆性の高い反応領域7≦b≦9のみを使用し、エネルギー密度の向上と充放電に伴う内部抵抗上昇の抑制を両立することが可能となる。本発明によると、エネルギー密度の向上と充放電に伴う内部抵抗上昇の抑制を両立した非水電解質二次電池の提供が可能となる。本発明は、LiaNixM1-xO2-y0.4≦x≦0.95、0≦y≦0.1、MはMn、Fe、Co、Al、Mg、Ti、Cr、Zr、W、B、Nb、Sr、La、Ce、SmおよびMoからなる群より選ばれる少なくともで表され、R-3mの空間群を有する正極と、LibTi5O12-z7≦b≦9、0≦z≦0.2で表されるチタン酸リチウムを含む負極と、セパレータと、非水電解質とを用いることで、エネルギー密度の向上と充放電に伴う内部抵抗上昇の抑制を両立した非水電解質二次電池の提供が可能となることを見出したものである。R-3mの空間群を有する正極は、Liイオンの脱挿入に伴い、その構造のa軸方向およびc軸方向にそれぞれ膨張収縮挙動を示す。この膨張収縮によって正極材料の劣化が加速することがわかっており、特に過放電領域でその傾向は顕著になる。本発明のチタン酸リチウムを含む負極と組み合わせることで、正極が過放電状態に陥るのを抑制することができ、電池特性の向上が期待できる。また、チタン酸リチウムは一般的に4≦b≦7の領域における充放電反応が利用されるが、この領域では内部のLiイオンが複雑なサイト移動を繰り返すため、可逆性の低下が課題となる。本発明では7≦b≦9の領域における充放電反応を利用するため、充放電効率の高い電池を得ることが可能である。また、その際負極が黒鉛を含み、黒鉛に対するチタン酸リチウムの質量比が0.1以上、0.2以下であることが好ましい。本発明で使用するチタン酸リチウムの充放電領域と同程度の反応電位を有する黒鉛材料を採用することで電池の高エネルギー密度化が期待できる。また、黒鉛に対するチタン酸リチウムの質量比が0.1以下である場合は十分に内部抵抗上昇抑制の効果が得られない可能性があり、0.2以上である場合は電池のエネルギー密度が低下してしまう可能性がある。また、負極は集電体上に形成された第一の層と、第一の層上に形成された第二の層からなり、第一の層は黒鉛を含む層であり、第二の層はチタン酸リチウムを含む層であることが好ましい。上記のようにすることで、高電圧下で正極から金属が溶出した場合に負極上での析出を抑制し、負極内のリチウムイオンとの反応による容量低下を防ぐことができる。本発明に用いた非水電解質二次電池用正極について説明する。リチウムイオン二次電池用正極は、正極集電体と、正極集電体の表面に形成された正極活物質層とを備え、正極活物質が異種添加元素を含むことを特徴とする。正極集電体としては、リチウムイオン二次電池の正極に用いられる集電体が特に限定なく挙げられる。具体的には、アルミニウム、アルミニウム合金などを、箔、膜、フィルム、シートなどの形態で用いることができる。正極集電体の厚みは、通常1~500μmであって、リチウムイオン二次電池の容量、サイズなどに応じて適宜設定することができる。正極活物質層は、例えば、リチウムニッケル複合酸化物と、結着剤と、分散媒と、必要に応じて導電剤などの添加剤とを混合して、正極合剤スラリーを調製した後、得られた正極合剤スラリーを正極集電体の表面に塗布して、乾燥および圧延することにより形成できる。結着剤としては、リチウムイオン二次電池に用いられる結着剤を特に限定なく挙げることができる。具体的には、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデンおよびその変性体、テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、フッ化ビニリデン-テトラフルオロエチレン共重合体などの含フッ素ポリマー、スチレン-ブタジエンゴムなどのゴム、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィン系樹脂が挙げられる。これらは1種を単独で用いることができ、2種以上を組み合わせて用いることもできる。導電剤としては、リチウムイオン二次電池に用いられる導電剤を特に限定なく挙げることができる。具体的には、黒鉛類、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、ファーネスブラック、ランプブラック、サーマルブラックなどのカーボンブラック類、炭素繊維、金属繊維などが挙げられる。次に、図1を参照して、本発明に用いたリチウムイオン二次電池用負極について説明する。リチウムイオン二次電池用負極は、負極集電体10と、負極集電体10の表面に形成された炭素材料を活物質とする第一の層11を備え、その上にチタン酸リチウム層を活物質とする第二の層12を設けたことを特徴とする。以下、負極の製造方法について説明する。第一の方法としては、まず炭素材料と結着剤と分散媒と必要に応じて導電剤などの添加剤とを混合して材料合剤スラリーを調製した後、得られた材料合剤スラリーを負極集電体10の表面に塗布して、乾燥および圧延する。その後、チタン酸リチウムと結着剤と分散媒と導電剤などの添加剤とを混合して調整したチタン酸リチウムスラリーを、前述の炭素材料層の表面に塗布して乾燥および圧延する。第二の方法としては、まず炭素材料と結着剤と分散媒と必要に応じて導電剤などの添加剤とを混合して材料合剤スラリーを調製した後、得られた材料合剤スラリーを負極集電体10の表面に塗布した後、チタン酸リチウムと結着剤と分散媒と導電剤などの添加剤とを混合して調整したチタン酸リチウムスラリーを、前述の炭素材料層の表面に塗布して、二層同時に乾燥および圧延する。負極集電体10としては、リチウムイオン二次電池の負極に用いられる集電体が特に限定なく挙げられる。具体的には、ステンレス鋼、ニッケル、銅などを、箔、膜、フィルム、シートなどの形態で用いることができる。また、負極集電体10の厚みは、1μm~500μmの範囲で、リチウムイオン二次電池の容量、サイズなどに合わせて適宜設定することができる。炭素材料としては、リチウムイオン二次電池に用いられるリチウムの吸蔵および放出が可能な炭素材料が特に限定なく挙げられる。具体的には、グラファイト、非晶質カーボンなどの炭素材料、などが挙げられる。結着剤としては、リチウムイオン二次電池の負極に用いられるものが特に限定なく用いられる。具体的には、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィン;スチレン-ブタジエンゴムSBRおよびその変性体、などが挙げられる。これらは1種を単独で用いることができ、2種以上を組み合わせて用いることもできる。導電剤としては、正極活物質層に用いる導電剤として例示したものと同様のものが挙げられる。チタン酸リチウムは、リチウム化合物、チタン化合物を混合した後、焼成することによって得られる、例えば化学式がLi33xTi6-3x-yMy12であるチタン酸リチウムであり、ここで、xとyはモル比を表し、0≦x≦1/3、0≦y≦0.25であり、MはFe、Al、Ca、Co、B、Cr、Ni、Mg、Zr、Ga、V、MnおよびZnからなる群より選択される少なくとも一つを含む。リチウム化合物としては、水酸化リチウム、炭酸リチウムなどが挙げられ、チタン化合物としては、酸化チタンなどが挙げられる。上述の負極集電体の表面に形成された、炭素材料を活物質とする第一の層11の合剤密度は、1.4g/ccを未満の場合であると、単位面積あたりのエネルギー密度が低下する傾向があり、一方、2.8g/ccを超える場合であると、第一の層11への非水電解液のしみ込みが不十分となり、電池特性が低下してしまう傾向がある点から、1.4g/cc以上、2.8g/cc以下であることがより望ましい。また、前記チタン酸リチウムを活物質とする第二の層12の合剤密度は、1.3g/cc未満の場合であると、単位面積あたりのエネルギー密度低下してしまう傾向があり、一方、1.8g/ccを超える場合であると、第二の層12への非水電解液のしみ込みが不十分となり、電池特性が低下してしまう傾向がある点から、1.3g/cc以上、1.8g/cc以下であることがより望ましい。また、チタン酸リチウムのBET比表面積は、2m2/g未満の場合であると、レート特性が低下してしまう傾向があり、一方8m2/gを超える場合であると、導電剤や結着剤の添加量を増やす必要があり、単位面積あたりのエネルギー密度が低下してしまう傾向がある点から、2m2/g以上、8m2/g以下であることがより望ましい。また、チタン酸リチウムの平均粒径は0.5μm未満の場合であると、活物質の表面積が大きくなるために、導電剤や結着量の添加量を増やす必要があり、エネルギー密度が低下してしまう傾向があり、一方、平均粒径が10μmを超えるとレート特性が低下してしまう傾向がある点から、0.5μm以上、10μm以下であることがより望ましい。また、チタン酸リチウムの吸油量は、20g/100g以下にすることにより、サイクル特性は向上するが、50g/100g以上にすることにより、レート特性が向上する点から、20g/100g以上、50g/100g以下であることがより望ましい。また、非水電解液としてフルオロエチレンカーボネート、フルオロプロピオン酸メチル、フルオロベンゼン、フルオロエチルメチルカーボネートおよびフルオロジメチレンカーボネートからなる群より選択される少なくとも一種であるフッ化溶媒を含むと、負極表面に良好な被膜を形成することができる点から好ましい。次に、本発明に係るリチウムイオン二次電池について説明する。本発明に係るリチウムイオン二次電池は、上述の異種元素を含むリチウムニッケル複合酸化物に採用した正極と、負極集電体10の表面に形成された炭素材料を活物質とする第一の層11とチタン酸リチウムを活物質とする第二の層12からなる負極と、正極および負極の間に配したセパレータと、非水電解液とを備えることを特徴とする。図2に示されるように、リチウムイオン二次電池20は、正極21と、負極22と、正極21および負極22の間に介在された微多孔性のセパレータ23とが渦巻状に捲回された電極群24を備えている。電極群24は、捲回軸方向における一方の端部に正極側絶縁板25を備えており、他方の端部に負極側絶縁板26を備えている。電極群24は、負極端子を兼ねた電池ケース27内に、非水電解液とともに収容されている。電池ケース27は封口板28によって密封されている。電池ケース27は、負極リード29を介して負極22と電気的に接続しており、封口板28の正極端子30は、正極リード31を介して正極21と電気的に接続している。以下、正極21および負極22以外の構成要素について説明するが、上記リチウムイオン二次電池において正極21および負極22以外の構成要素は特に制限されず、リチウムイオン二次電池として公知の構成を適宜用いることができる。セパレータ23は、正極と負極との間に介在する。セパレータ23としては、イオン透過度が大きく、機械的強度が充分な微多孔性薄膜、織布および不織布が挙げられる。セパレータ23の材質は、耐久性に優れ、過熱時にシャットダウン機能を発揮できるという観点から、ポリプロピレン、ポリエチレンなどのポリオレフィンが好ましい。セパレータの厚さは一般に10μm~300μmであるが、10μm~40μmが好ましい。セパレータは、1種の材料からなる単層膜であってもよく、2種以上の材料からなる複合膜または多層膜であってもよい。セパレータの空孔率は30~70が好ましく、35~60がより好ましい。空孔率とは、セパレータ全体の体積に占める孔部の体積の割合を示す。非水電解液は、非水溶媒と、非水溶媒に溶解されるリチウム塩とを含む。非水溶媒としては、リチウムイオン二次電池の非水電解液に用いられる各種の非水溶媒を用いることができる。具体的には、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネートなどの環状炭酸エステル溶媒、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネートなどの鎖状炭酸エステル溶媒、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、1,3-ジオキソランなどの環状エーテル溶媒、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタンなどの鎖状エーテル溶媒、γ-ブチロラクトンなどの環状エステル溶媒、酢酸メチルなどの鎖状エステル溶媒、フルオロエチレンカーボネート、フルオロプロピオン酸メチル、フルオロベンゼン、フルオロエチルメチルカーボネートおよびフルオロジメチレンカーボネートからなる群より選択される少なくとも一種であるフッ化溶媒を用いることができる。また、これらは1種を単独で用いることができ、2種以上を組み合わせて用いることもできる。リチウム塩としては、リチウムイオン二次電池の非水電解液に溶質として用いられる各種のリチウム塩が挙げられる。具体的には、LiPF6、LiBF4、LiSbF6、LiAsF6、LiSO3CF3、LiNSO2CF32、LiNSO2C2F52、LiNSO2CF3SO2C4F9、LiCSO2CF33などが挙げられる。これらは1種を単独で用いることができ、2種以上を組み合わせて用いることもできる。リチウム塩の濃度は0.5mol/L~2mol/Lが好ましい。上記の説明では、リチウムイオン二次電池の具体的な実施形態として、捲回式の円筒型電池を例示したが、リチウムイオン二次電池の形状はこれに限定されない。リチウムイオン二次電池は、その用途などに合わせて、円筒型だけでなく、コイン型、角型、シート型、ボタン型、扁平型、積層型などの形状を適宜選択することができる。実施例11正極の作製正極活物質LiNi0.5Mn0.5O2LNM粉末90質量部と、導電剤3質量部と、ポリフッ化ビニリデンPVDFの2-メチルピロリドンNMP溶液87.5質量部PVDFの濃度8質量部、PVDFの固形分7質量部と、を混合することにより正極合剤スラリーを得た。得られた正極合剤スラリーを厚み10μmのアルミニウム箔からなる正極集電体の両面に塗布、乾燥および圧延することにより、正極活物質層を備えた総厚140μmの正極を得た。2負極の作製人造黒鉛C粉末90質量部と、変性スチレンブタジエンゴム17質量部固形分50質量部と、カルボキシメチルセルロースナトリウム1.5質量部と、を混合することにより、C合剤スラリーを得た。次に、チタン酸リチウムLTO87質量部と、導電剤3質量部と、変性スチレンブタジエンゴム17質量部固形分50質量部と、カルボキシメチルセルロースナトリウム1.5質量部と、を混合することにより、LTO合剤スラリーを得た。得られたC合剤スラリーを、厚み10μmの銅箔からなる負極集電体の両面に塗布、乾燥および圧延した後、LTOスラリーをC層の上に塗布、乾燥および圧延することにより、負極活物質層を備えた総厚180μmの負極を得た。この時、Cに対するLTOの質量比が0.15となるように、塗布量を調整した。3非水電解液の調製フルオロエチレンカーボネートFECと、エチレンカーボネートECと、エチルメチルカーボネートEMCと、を1:1:6の体積比で混合して非水溶媒を得た。こうして得られた非水溶媒にLiPF6を濃度1.0mol/Lになるように溶解させることにより非水電解液F/E/Eを調製した。4リチウムイオン二次電池の作製正極と負極と正極および負極の間に介挿された微多孔性セパレータポリエチレンとポリプロピレンとの複合フィルム、セルガード株製の品番2300、厚さ25μmからなる積層体を渦巻状に捲回することにより電極群を得た。そして、正極集電体の一部にアルミニウム製の正極リードを溶接し、負極集電体の一部にニッケル製の負極リードを溶接した。このような電極群を、直径18mm、高さ65mmの有底略円筒形の電池ケースに収容した。そして、電池ケース内に非水電解液5.2mLを注液した。5電池の評価得られたリチウムイオン二次電池の電池特性を以下の方法に従って評価した。<エネルギー密度>リチウムイオン二次電池を、最大電流値を0.3Itとして、電圧が4.2Vになるまで定電流充電をした後、電流値が0.05Itに低下するまで4.2Vで定電圧充電をした。充電終止電圧を4.2Vに設定して、0.05Itのレートで充電させた後、放電終止電圧を2.5Vに設定して、0.2Itのレートで放電させた。このとき得られた放電容量と放電電圧からエネルギー密度を算出した。<サイクル特性>リチウムイオン二次電池に対して、下記の条件による充放電サイクルを繰り返した。充放電時の環境温度は25°Cに設定した。最初に最大電流値を0.3Itとして、電圧が4.4Vになるまで定電流充電をした後、電流値が50mAに低下するまで4.2Vで定電圧充電をした。次いで、放電終止電圧を2.5Vとして、0.2Cのレートで定電流放電をした。充電と放電との間の休止時間は30分間とした。この充放電サイクルを1サイクルとして、充放電を100サイクル繰り返した。上記充放電サイクルにおける1サイクル目の放電容量を100とみなし、100サイクルを経過した時の放電容量を容量維持率として百分率で表すことにより、サイクル特性を評価した。結果を表1に示す。実施例2人造黒鉛Cに対するLTOの質量比が0.1となるように塗布量を調整した以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。実施例3人造黒鉛Cに対するLTOの質量比が0.2となるように塗布量を調整した以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。比較例1人造黒鉛Cに対するLTOの質量比が0.08となるように塗布量を調整した以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。比較例2人造黒鉛Cに対するLTOの質量比が0.22となるように塗布量を調整した以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。比較例3負極の作製を以下の通りにした以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。人造黒鉛C粉末90質量部と、変性スチレンブタジエンゴム17質量部固形分50質量部と、カルボキシメチルセルロースナトリウム1.5質量部と、を混合することにより、C合剤スラリーを得た。次に、チタン酸リチウムLTO87質量部と、導電剤3質量部と、変性スチレンブタジエンゴム17質量部固形分50質量部と、カルボキシメチルセルロースナトリウム1.5質量部と、を混合することにより、LTO合剤スラリーを得た。得られたC合剤スラリーと、LTOスラリーとを混合し、厚み10μmの銅箔からなる負極集電体の両面に塗布、乾燥および圧延することにより、負極活物質層を備えた総厚180μmの負極を得た。比較例4負極の作製を以下の通りにした以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。チタン酸リチウムLTO87質量部と、導電剤3質量部と、変性スチレンブタジエンゴム17質量部固形分50質量部と、カルボキシメチルセルロースナトリウム1.5質量部と、を混合することにより、LTO合剤スラリーを得た。得られたLTOスラリーを、厚み10μmの銅箔からなる負極集電体の両面に塗布、乾燥および圧延することにより、負極活物質層を備えた総厚180μmの負極を得た。比較例5負極の作製を以下の通りにした以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。人造黒鉛C粉末90質量部と、変性スチレンブタジエンゴム17質量部固形分50質量部と、カルボキシメチルセルロースナトリウム1.5質量部と、を混合することにより、C合剤スラリーを得た。得られたC合剤スラリーを、厚み10μmの銅箔からなる負極集電体の両面に塗布、乾燥および圧延することにより、負極活物質層を備えた総厚180μmの負極を得た。以上、本発明を用いることで、エネルギー密度の向上と充放電に伴う内部抵抗上昇の抑制を両立した非水電解質二次電池が得られることがわかった。"