"試料からの光を集光する対物光学系と、該対物光学系により集光された試料からの光を結像させる焦点距離可変の結像光学系と、該結像光学系により結像された試料の像を拡大して観察者の目に虚像として結像させる接眼光学系とを備え、以下の条件式を満たす顕微鏡光学系。M=Fntl/Fob×250/Fne1Fntl=Ftl×Kt2Fne=Fe×Kt30.4<Kt<0.94ここで、M:総合倍率Fntl:前記結像光学系の最短の焦点距離、Fob:前記対物光学系の焦点距離、Fne:前記接眼光学系の焦点距離、Ftl:倍率が1倍である基準結像光学系の焦点距離、Fe:前記基準結像光学系と前記対物光学系とを備える顕微鏡光学系における接眼光学系の焦点距離、Kt:係数である。試料からの光を集光する対物光学系と、該対物光学系により集光された試料からの光を結像させる焦点距離可変の結像光学系と、該結像光学系により結像された試料の像を拡大して観察者の目に虚像として結像させる接眼光学系とを備え、以下の条件式を満たす顕微鏡光学系。M=Ftl/Fnob×250/Fne5Fnob=Fob×Ko6Fne=Fe/Ko71.1<Ko<2.68ここで、M:総合倍率Fntl:前記結像光学系の最短の焦点距離、Ftl:倍率が1倍である基準結像光学系の焦点距離、Fnob:前記対物光学系の焦点距離、Fne:前記接眼光学系の焦点距離、Fob:倍率が1倍である基準結像光学系および倍率が10倍である基準接眼光学系を備える顕微鏡光学系における対物光学系の焦点距離、Fe:前記基準接眼光学系の焦点距離、Ko:係数である。試料からの光を集光する対物光学系と、該対物光学系により集光された試料からの光を結像させる焦点距離可変の結像光学系と、該結像光学系により結像された試料の像を拡大して観察者の目に虚像として結像させる接眼光学系とを備え、以下の条件式を満たす顕微鏡光学系。M=Fntl/Fnob×250/Fne9Fntl=Ftl×Kt10Fnob=Fob×Ko11Fne=Fe×Kt/Ko120.4<Kt<0.9131.1<Ko<2.614ここで、M:総合倍率Fntl:前記結像光学系の最短の焦点距離、Fnob:前記対物光学系の焦点距離、Fob:倍率が1倍である基準結像光学系を備える顕微鏡光学系における対物光学系の焦点距離、Fne:前記接眼光学系の焦点距離、Ftl:倍率が1倍である基準結像光学系の焦点距離、Fe:前記基準結像光学系と前記対物光学系とを備える顕微鏡光学系における接眼光学系の焦点距離、Kt、Ko:係数である。しかしながら、特許文献1の実体顕微鏡では、対物レンズとして焦点距離の長い低倍率のものを使用しているので、観察範囲は広いが総合倍率が低くなってしまうという不都合がある。本発明は上述した事情に鑑みてなされたものであって、観察範囲が広くかつ総合倍率も高い観察を行うことができる顕微鏡光学系を提供することを目的としている。上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を提供する。本発明は、試料からの光を集光する対物光学系と、該対物光学系により集光された試料からの光を結像させる焦点距離可変の結像光学系と、該結像光学系により結像された試料の像を拡大して観察者の目に虚像として結像させる接眼光学系とを備え、以下の条件式を満たす顕微鏡光学系を提供する。M=Fntl/Fob×250/Fne1Fntl=Ftl×Kt2Fne=Fe×Kt30.4<Kt<0.954ここで、M:総合倍率、Fntl:前記結像光学系の最短の焦点距離、Fob:前記対物光学系の焦点距離、Fne:前記接眼光学系の焦点距離、Ftl:倍率が1倍である基準結像光学系の焦点距離、Fe:前記基準結像光学系と前記対物光学系とを備える顕微鏡光学系における基準接眼光学系の焦点距離、Kt:係数である。本発明によれば、倍率1倍の基準結像光学系および基準接眼光学系を有する顕微鏡光学系と比較して、接眼光学系の焦点距離および結像光学系の最短の焦点距離を同じ割合だけ短くすることで、総合倍率Mを変化させることなく、接眼光学系の倍率を大きくして、視野数を実質的に同じにすることができる。視野数を実質的に同じにするというのは、基準接眼光学系で見える視角と接眼光学系の倍率が異なっても同じ視角であることを言う。このとき、結像光学系の倍率は小さくなるので、結像光学系による一次像が縮小されることにより、鏡筒内のプリズムを通過する光束径が細くなり、プリズムを小型化し、鏡筒を小型化することができる。Kt≦0.4では、結像光学系の焦点距離が短くなりすぎるため、鏡筒における左右分岐前の空気換算光路長を十分に確保できず、設計が困難になる。Kt≧0.95では、プリズムの実質的な小型化を図ることができない。また、本発明は、試料からの光を集光する対物光学系と、該対物光学系により集光された試料からの光を結像させる焦点距離可変の結像光学系と、該結像光学系により結像された試料の像を拡大して観察者の目に虚像として結像させる接眼光学系とを備え、以下の条件式を満たす顕微鏡光学系を提供する。M=Ftl/Fnob×250/Fne5Fnob=Fob×Ko6Fne=Fe/Ko71.1<Ko<2.68ここで、M:総合倍率、Fntl:前記結像光学系の最短の焦点距離、Ftl:倍率が1倍である基準結像光学系の焦点距離、Fnob:前記対物光学系の焦点距離、Fne:前記接眼光学系の焦点距離、Fob:倍率が1倍である基準結像光学系および倍率が10倍である基準接眼光学系を備える顕微鏡光学系における基準対物光学系の焦点距離、Fe:前記基準接眼光学系の焦点距離、Ko:係数である。本発明によれば、倍率1倍の基準結像光学系および倍率10倍の基準接眼光学系を有する顕微鏡光学系と比較して、対物光学系の焦点距離を長くし、接眼光学系の焦点距離を短くしている。このとき、両焦点距離の変化の割合を同一にすることで、総合倍率を変化させることなく、接眼光学系の倍率を大きくして、視野数を実質的に増大させることができる。視野数を実質的に増大するというのは基準接眼光学系で見える視角より大きいことを言う。そして、対物光学系の倍率を小さくすることで、一次像の視野数が同じままなら広い範囲が縮小されて投影され、倍率の大きくなった接眼光学系によって対物光学系で縮小された分を拡大して観察できる。すなわち、一次像の視野数を変化させることなく、すなわち、鏡筒におけるプリズムの大きさを大きくすることなく視野数を実質的に増加させることができる。また、本発明は、試料からの光を集光する対物光学系と、該対物光学系により集光された試料からの光を結像させる焦点距離可変の結像光学系と、該結像光学系により結像された試料の像を拡大して観察者の目に虚像として結像させる接眼光学系とを備え、以下の条件式を満たす顕微鏡光学系を提供する。M=Fntl/Fnob×250/Fne9Fntl=Ftl×Kt10Fnob=Fob×Ko11Fne=Fe×Kt/Ko120.4<Kt<0.95131.1<Ko<2.614ここで、M:総合倍率、Fntl:前記結像光学系の最短の焦点距離、Fnob:前記対物光学系の焦点距離、Fne:前記接眼光学系の焦点距離、Ftl:倍率が1倍である基準結像光学系の焦点距離、Fob:倍率が1倍である基準結像光学系および倍率が10倍である基準接眼光学系を備える顕微鏡光学系における基準対物光学系の焦点距離、Fe:前記基準接眼光学系の焦点距離、Kt,Ko:係数である。本発明によれば、接眼光学系および鏡筒を短く、軽くかつ安価に構成しながら、超広視野の観察を行うことができるという効果を奏する。本発明の第1の実施形態に係る顕微鏡光学系1について、図面を参照して以下に説明する。本実施形態に係る顕微鏡光学系1は、図1aに示されるように、試料Aからの光を集光する対物光学系2と、該対物光学系2により集光された試料Aからの光を結像させる結像光学系3と、該結像光学系3により結像された試料Aの像を拡大して観察者の目Eに視角2ωで虚像Bとして結像させる接眼光学系4とを備えている。図中、対物光学系2、結像光学系3および接眼光学系4のそれぞれを、単一のレンズとして示しているが、実際には、それぞれ、光軸方向に配列された複数のレンズによって構成されている。結像光学系3の複数のレンズの中には、例えば、結像光学系3内に入射された平行光束を異なる光束径の平行光束に変換して射出するアフォーカル変倍光学系が備えられている。このアフォーカル変倍光学系を操作することにより、結像光学系3の焦点距離を連続的に調節することができるようになっている。図1bは、参考例として、倍率が1倍である基準結像光学系3’および基準接眼光学系4’を有する顕微鏡光学系1’を示している。図中符号5は、結像光学系3により集光された光を2つに分岐して接眼光学系4に入射させる鏡筒である。そして、本実施形態に係る顕微鏡光学系1は、以下の条件式を満たしている。M=Fntl/Fob×250/Fne1Fntl=Ftl×Kt2Fne=Fe×Kt30.4<Kt<0.954ここで、M:総合倍率、Fntl:結像光学系3の最短の焦点距離、Fob:対物光学系2の焦点距離、Fne:接眼光学系4の焦点距離、Ftl:倍率が1倍である基準結像光学系3’の焦点距離、Fe:基準結像光学系3’と対物光学系2とを備える顕微鏡光学系1’における基準接眼光学系4’の焦点距離、Kt:係数である。このように構成された本実施形態に係る顕微鏡光学系1によれば、試料Aからの光が対物光学系2により集光されて略平行光として結像光学系3に入射されると、結像光学系3によって集光されることにより中間像Cを結像した後に接眼光学系4に入射させられる。この場合において、本実施形態に係る顕微鏡光学系1は、倍率1倍の基準結像光学系3’を有する顕微鏡光学系1’と比較して、接眼光学系4の焦点距離Fneを短くしている。その結果、接眼光学系4の倍率が大きくなるので、接眼光学系4の全長を短縮しつつ視野数を実質的に増大することができる。また、同時に、本実施形態に係る顕微鏡光学系1は、基準結像光学系3’と比較して、結像光学系3の最短の焦点距離Fntlを短くしている。これにより、結像光学系3の倍率が小さくなり、結像光学系3による一次像が縮小されることにより、鏡筒5を通過する際の光束径を細くすることができる。その結果、鏡筒5内のプリズムのサイズを小型化することができ、鏡筒5を小型化することができるという利点がある。さらに、本実施形態に係る顕微鏡光学系1によれば、接眼光学系4の焦点距離Fneおよび結像光学系3の最短の焦点距離Fntlを同じ割合だけ短くしている。これにより、結像光学系3の焦点距離Fntlが最短の場合においても、総合倍率Mを変化させることなく広い視野範囲を確保することができる。結像光学系3の焦点距離Fntlが最短の場合、中間像Cの像高は中間像C’の像高のKt倍になるが目Eで見る虚像BとB’の高さは等しく、視野数を実質的に同じにすることができる。視野数を実質的に同じにするというのは基準接眼光学系4’の視角2ω’と接眼光学系4の視角2ωとは同じであることをいう。ここでは、さらに、以下の条件式を満たすことが好ましい。10<FN<23150.65<Kt<0.8516ここで、FN:接眼光学系4の視野数であり中間像Cの直径に等しい。さらに、例えば、Kt=0.8とすることが最も好ましい。Kt≦0.4では、結像光学系3の焦点距離Fntlが短くなりすぎるため、鏡筒5における左右分岐前の空気換算光路長を十分に確保できず、設計が困難になる。また、Kt≧0.95では、鏡筒5内のプリズムの実質的な小型化を図ることができない。したがって、条件式4を満たすことが好ましい。ここで、Kt=0.8として、種々の顕微鏡光学系1に適用した場合の対物光学系2の表示倍率と焦点距離Fob、基準結像光学系3’の焦点距離Ftl、結像光学系3の最短の焦点距離Fntlと対物光学系2の実質倍率、接眼光学系4の倍率と焦点距離Fne、および、総合倍率Mを表1にそれぞれ示す。次に、本発明の第2の実施形態に係る顕微鏡光学系図示略について説明する。本実施形態に係る顕微鏡光学系において、第1の実施形態に係る顕微鏡光学系1と構成を共通とする箇所には同一符号を付して説明を省略する。本実施形態に係る顕微鏡光学系も、対物光学系2、結像光学系3および接眼光学系4を備えている。本実施形態に係る顕微鏡光学系は、以下の条件式を満たしている。M=Ftl/Fnob×250/Fne5Fnob=Fob×Ko6Fne=Fe/Ko71.1<Kt<2.68ここで、M:総合倍率、Fnob:対物光学系2の焦点距離、Fob:倍率が1倍である基準結像光学系3’および倍率が10倍である基準接眼光学系4’を備える顕微鏡光学系1’における対物光学系2の焦点距離、Fe:基準接眼光学系4’の焦点距離、Ko:係数である。このように構成された本実施形態に係る顕微鏡光学系によれば、基準接眼光学系4’と比較して、接眼光学系4の焦点距離Fneを短くしている。その結果、接眼光学系4の倍率が大きくなって、接眼光学系4の全長を短縮しつつ視野数を実質的に増大させることができる。視野数を実質的に増大するというのは基準接眼光学系4’で見える視角より大きいことをいう。したがって、観察範囲を狭めることなく、総合倍率Mを高くすることができる。特に、結像光学系3の焦点距離Fntlが最短の場合でも、広い観察範囲を維持したまま、総合倍率Mを高めることができる。また、同時に、本実施形態に係る顕微鏡光学系は、基準結像光学系3’および基準接眼光学系4’を有する顕微鏡光学系1’の場合と比較して、対物光学系2の焦点距離FnobをKo倍に長くしている。これにより、対物光学系2の倍率が小さくなり、一次像Cの視野数が同じままなら広い範囲を縮小して投影することができる。そして、倍率の大きくなった接眼光学系4によって対物光学系2で縮小された分を拡大して観察できる。このとき、両焦点距離の変化の割合を同一にすることで、総合倍率Mを変化させることなく、接眼光学系4の倍率を大きくして、視野数を実質的に増大させることができる。すなわち、一次像の視野数を変化させることなく、すなわち、鏡筒5におけるプリズムの大きさを大きくすることなく視野数を実質的に増大させることができる。視野数を実質的に増大するというのは基準接眼光学系4’の視角2ω’より接眼光学系4の視角2ωが大きいことをいう。ここで、Ko=2として、種々の顕微鏡光学系に適用した場合の、基準対物光学系の表示倍率と焦点距離Fob、対物光学系2の焦点距離Fnob、基準結像光学系3’の焦点距離Ftlと対物光学系2の実質倍率、接眼光学系4の倍率と焦点距離Fne、および、総合倍率Mを表2にそれぞれ示す。本実施形態においては下記条件式を満たすことがさらに望ましい。0.45<FN/2×Fne<1.4171.2<Ko<2.218さらに、Ko=2とすることが最も好ましい。Ko≦1.2では、視野の広がりを実感できず、Ko≧2.2では、対物光学系2の焦点極Fnobが長くなり過ぎるため、対物光学系2自体が長くなることによる接眼光学系4の位置が、机上面より高くなり過ぎて作業性が悪くなる。なお、上記各実施形態においては、結像光学系3と接眼光学系4、または対物光学系2と接眼光学系4の焦点距離を同じ割合で変化させることとしたが、これに代えて、対物光学系2、結像光学系3および接眼光学系4の焦点距離を以下の条件式を満たすこととしてもよい。M=Fntl/Fnob×250/Fne9Fntl=Ftl×Kt10Fnob=Fob×Ko11Fne=Fe×Kt/Ko120.4<Kt<0.95131.1<Ko<2.614ここで、M:総合倍率、Fntl:結像光学系3の最短の焦点距離、Fnob:対物光学系2の焦点距離、Fne:接眼光学系4の焦点距離、Ftl:倍率が1倍である基準結像光学系3’の焦点距離、Fob:倍率が1倍である基準結像光学系3’および倍率が10倍である基準接眼光学系4’を備える顕微鏡光学系1’における基準対物光学系の焦点距離、Fe:基準接眼光学系4’の焦点距離、Kt,Ko:係数である。第1実施例次に、本発明の第1の実施形態に係る顕微鏡光学系1の実施例について以下に説明する。本実施例に係る顕微鏡光学系1のレンズ配列を図2に示し、レンズデータを表3に、収差図を図3に示す。図2において面番号は一部のみ表示し他を省略している。屈折率、アッベ数については、d線波長587.56nmに対するものを表記してある。長さの単位はmmである。図2においては、Kt=0.8、Fob=160mm、Fntl=44.8mm、Fne=20mm、FN=20mm、ω=26.5°、M=3.5である。図3は実施例の光学系の横収差図を示し、中央に示された角度は、図2の水平方向画角、垂直方向の画角を示し、その画角におけるY方向メリジオナル方向とX方向サジタル方向の横収差を示す。なお、水平方向画角のマイナスの画角は、Y軸正方向を向いて右回りの角度を意味する。各収差は逆追跡による物体面での収差をそれぞれ示している。[表3]面番号曲率半径面間隔偏心屈折率アッベ数物体面∞73.28対物光学系1∞5.601.613444.32-135.551.003109.484.801.487570.2448.6825.905-27.084.841.654139.76-268.269.811.497081.57-39.621.808-169.026.001.487570.29-58.200.5010-164.066.701.487570.211-54.94偏心1結像光学系1289.894.801.497081.513-45.272.701.744044.814-340.050.201581.714.001.497081.516-113.833.9117-81.051.801.603160.61832.691.0919-57.103.301.740827.820-13.981.801.603160.62134.0747.1322-17.742.501.487570.223絞り面38.372466.063.501.603160.625-33.240.202654.134.001.497081.527-24.592.001.749535.328-346.413.2029-88.572.001.696855.53011.243.501.701541.23151.7625.623230.372.401.517452.433107.651.663424.952.801.487570.235272.201.601.582746.43619.81接眼光学系3757.292.851.846723.83816.617.481.516364.139-30.770.164020.274.851.729254.741-295.0217.8642∞-250.00像面∞0.00ここで、偏心1は、X:0.00,Y:12.50,Z:0.00,α:0.00,β:0.00,γ:0.00である。第2実施例次に、本発明の第2の実施形態に係る顕微鏡光学系の実施例について以下に説明する。本実施例に係る顕微鏡光学系のレンズ配列を図4に示し、レンズデータを表4に、収差図を図5に示す。図4において面番号は一部のみ表示し他を省略している。図4においては、Kt=0.8、Fob=160mm、Fntl=56mm、Fne=12.5mm、FN=22mm、ω=41.4°、M=7である。図5は実施例の光学系の横収差図を示し、中央に示された角度は、図4の水平方向画角、垂直方向の画角を示し、その画角におけるY方向メリジオナル方向とX方向サジタル方向の横収差を示す。なお、水平方向画角のマイナスの画角は、Y軸正方向を向いて右回りの角度を意味する。各収差は逆追跡による物体面での収差をそれぞれ示している。[表4]面番号曲率半径面間隔偏心屈折率アッベ数物体面∞73.17対物光学系1∞5.601.613444.32-135.551.003109.484.801.487570.2448.6825.905-27.084.841.654139.76-268.269.811.497081.57-39.621.808-169.026.001.487570.29-58.200.5010-164.066.701.487570.211-54.94偏心1結像光学系1289.894.801.497081.513-45.272.701.744044.814-340.050.201581.714.001.497081.516-113.833.9117-81.051.801.603160.61832.691.0919-57.103.301.740827.820-13.981.801.603160.62134.0747.1322-17.742.501.487570.223絞り面38.372466.063.501.603160.625-33.240.202654.134.001.497081.527-24.592.001.749535.328-346.413.2029-88.572.001.696855.53011.243.501.701541.23151.7625.623237.973.001.517452.433134.562.083431.193.501.487570.235340.252.001.582746.43624.76接眼光学系37-22.771.161.649033.83816.258.061.611057.239-22.010.094040.813.541.620060.341-40.810.094214.407.571.611057.243-19.371.381.673032.244192.807.3145∞-250.00像面∞0.00ここで、偏心1は、X:0.00,Y:12.50,Z:0.00,α:0.00,β:0.00,γ:0.00である。"