"遠心圧縮機のコンプレッサインペラの下流側に配設されたディフューザ部から吐出されたガス又は空気等の流体の流路を形成する遠心圧縮機のスクロール形状において、スクロール部の断面積Aと、前記コンプレッサインペラの軸心からスクロール部断面の図芯までの半径Rとの比A/Rの前記スクロール角度の増大に伴う拡大比率を前記スクロール部の巻き始めから巻き終りまでを減少させるようにしたことを特徴とする遠心圧縮機のスクロール形状。前記比A/Rは、前記スクロール部断面を半径一定riの帯状領域の断面積Aiに分割し、半径riと断面積Aiとの比Ai/riの総和として算出するようにしたことを特徴とする請求項1記載の遠心圧縮機のスクロール形状。前記スクロール部の断面積を前記スクロール部の舌部から前記スクロール部の巻き方向任意の角度まで漸次拡大させて、前記流体の速度を減少させる減速領域と、前記任意角度から前記スクロール部の巻き終りまでの前記断面積の拡大比率を前記減速領域より減少させることにより前記流体の速度を増加させる増速領域とを備えたことを特徴とする請求項1記載の遠心圧縮機のスクロール形状。前記スクロール部の巻き始めから巻き終わりを右側に行くに連れ増加する横軸と、スクロール半径Rと断面積Aとの比ARが上部に行くに連れ増加する縦軸とを有する座標軸に、スクロール断面のARの分布を表示した時に、ARの分布が上に凸形状となることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項記載の遠心圧縮機のスクロール形状。前記任意の角度は前記スクロール巻き終わりを0ゼロ基準としてスクロール内の流体が流れる方向に300~330°の領域としたことを特徴とする請求項1記載の遠心圧縮機のスクロール形状。前記舌部近傍の前記スクロール部断面積の拡大比率を、流体が流れる方向に拡大していくことを特徴とする請求項1記載の遠心圧縮機のスクロール形状。前記舌部近傍の断面積を漸次拡大部分の比率より小さくする領域は、前記舌部からスクロール方向に略30°~60°としたことを特徴とする請求項5記載の遠心圧縮機のスクロール形状。前記スクロール部を流れる流体速度を減少させるため、前記スクロール部の断面の図芯の半径を変化させたことを特徴とする請求項1記載の遠心圧縮機のスクロール形状。前記スクロール部を流れる流体速度を減少させるため、前記スクロール部断面の図芯と前記スクロール部中心との半径を一定にして、前記断面積の拡大比率を変化させたことを特徴とする請求項1記載の遠心圧縮機のスクロール形状。しかし、特許文献1の技術においては、流体ガスを動翼に供給して膨張しながら動力を得るタービンのスクロール形状であり、流体気体を圧縮する本願の場合とでは流体の流れ方、及び性質が異なる。従って、スクロール形状の考え方も異なるものである。また、遠心圧縮機は広範囲で高出力比、高効率化であることが求められている。圧縮機から流出する流体が速度を持つ場合、動圧力の上昇は得られるものの静圧力の上昇が得られ難いため圧力比及び効率が低下する。そのため、圧縮機内で速度を落とすことが求められる。ディフューザ部では流体の速度を落とすことで圧力を回復するが、スクロール部の各部位の断面において、流体の速度はスクロールの内側及び外側では流体速度がかわり、正確な流量及び速度を求め難い。また、スクロール部で流体の減速を行う場合には、スクロール部の断面の大きさを線形的一定比率で増加させることが考えられる。この場合は流れ方向に一定の減速を与えており流体とスクロール部壁面との間の境界層が厚くなり静圧回復が十分に得られないと共に、サージングの発生による作動範囲の縮小や過給効率の低下の不具合をまねく。本発明はこのような問題点を解決するためになされたもので、スクロール部の断面積を舌部からスクロール部の周方向の任意の角度まで前記断面積の拡大比率をスクロール部を流れる流体の流入量増大に応じた拡大比率より漸次拡大させその後、任意角度からスクロール部の巻き終りまでの前記断面積の拡大比率を減少させることにより、スクロール内で流体の流れを減速させる部分と増速させる部分を作り、十分な静圧回復ができるようにして、遠心圧縮機としての高い効率、高い圧力を得られるようにすることを目的とする。本発明はかかる課題を解決するため、遠心圧縮機のコンプレッサインペラの下流側に配設されたディフューザ部から吐出されたガス又は空気等の流体の流路を形成する遠心圧縮機のスクロール形状において、スクロール部の断面積Aと、前記コンプレッサインペラの軸心からスクロール部断面の図芯までの半径Rとの比A/Rの前記スクロール角度の増大に伴う拡大比率が前記スクロール部の巻き始めから巻き終りまでを減少させるようにしたことを特徴とする。また、本発明において好ましくは、前記比A/Rは、前記スクロール部断面を半径一定riの帯状領域の断面積Aiに分割し、半径riと断面積Aiとの比Ai/riの総和として算出するようにするとよい。このような構成により、スクロール断面が図芯を中心にしてラジアル方向に対称形状にならない場合が多く、外周側と内周側では流体の速度が異なるが、そのような場合でも、精度の高い流体の体積流量を算出するようにして、流体速度を減速させて、圧力の回復を得ると共に、スクロール巻き終り付近の流体速度を増速させて、スクロール部壁面と流体との境界層の発達を防ぎ、損失の低減流量抵抗の減少、圧力比向上と流れの安定化を図ることができる。また、本発明において好ましくは、前記スクロール部の断面積を前記スクロール部の舌部から前記スクロール部の巻き方向任意の角度まで漸次拡大させて、前記流体の速度を減少させる減速領域と、前記任意の角度から前記スクロール部の巻き終りまでの前記断面積の拡大比率を前記減速領域より減少させることにより前記流体の速度を増加させる増速領域とを備えるとよい。このような構成により、スクロール巻き始めから任意角度までスクロール部の断面積の拡大比率が前記スクロール部を流れる流体の流入量の増大に応じた拡大比率より大きく維持させることで流体速度を減速させて、圧力の回復を得ると共に、任意角度からスクロール巻き終り付近の断面積拡大比率が前記スクロール部を流れる流体の流入量の増大に応じた拡大比率より小さくすることにより、流体速度を増速させて、スクロール部壁面と流体との境界層の発達を防ぎ、損失の低減流量抵抗の減少、圧力比向上と流れの安定化を図ることができる。更に、本発明において好ましくは、前記スクロール部の巻き始めから巻き終わりを右側に行くに連れ増加する横軸と、スクロール半径Rと断面積Aとの比ARが上部に行くに連れ増加する縦軸とを有する座標軸に、スクロール断面のARの分布を表示した時に、ARの分布が上に凸形状となるとよい。スクロール部の巻き方向を横軸に、スクロール半径Rと断面積Aとの比ARを縦軸にした座標軸において、ARが凸形状となる流体速度特性曲線にすることにより、凸形状の頂部までを圧力の回復範囲とし、頂部から拡大比率を減少させた範囲を流体速度増速範囲とするような特性にすることにより、スクロール部壁面と流体との境界層の発達を防ぎ、損失の低減流量抵抗の減少、圧力比向上効果を得ることができる。また、本発明において好ましくは、前記任意の角度は前記スクロール巻き終りを0ゼロ基準としてスクロール内の流体が流れる方向に300~330°の領域とするとよい。このような構成により、流体速度を減速させて、圧力回復領域を可能な限り大きくすると共に、スクロール終点部までの流体を加速させるための最小限必要な領域を確保して、遠心圧縮機としての効率及び、圧縮比を向上させるまた、本発明において好ましくは、前記舌部近傍の前記スクロール部断面積の拡大比率を、前記減速領域より小さくするとよい。このような構成により、舌部近傍では、舌部による流体の剥離が発生するので、当該部の断面積を漸次拡大部分の比率より小さくして、剥離に起因する流体流量損失を低減し、遠心圧縮機としての効率及び、圧縮比を向上させると共に、作動レンジの拡大をはかる。また、本発明において好ましくは、前記舌部近傍の断面積を前記減速領域の比率より小さくする領域は、前記舌部からスクロール方向に略30°~60°とするとよい。このような構成により、舌部による流体の剥離の影響を受けない領域を求め、流体速度を減少させる圧力回復領域を可能な限り大きくして、遠心圧縮機の性能向上を図る。また、本発明において好ましくは、前記スクロール部を流れる流体速度を減少させるため、前記スクロール部の断面積の拡大比率は一定にして、前記断面の図芯と前記スクロール部中心との半径を変化させるとよい。また、本発明において好ましくは、前記スクロール部を流れる流体速度を減少させるため、前記スクロール部断面の図芯と前記スクロール部中心との半径を一定にして、前記断面積の拡大比率を変化させるとよい。スクロール部の断面積を舌部からスクロール部の周方向任意の角度まで漸次拡大させて、任意角度からスクロール部の巻き終りまでの前記断面積の拡大比率を減少させることにより、スクロール部内で流体の流れを減速させる部分と増速させる部分を作り、十分な静圧回復ができるようにして、遠心圧縮機としての高い効率、高い圧力を得られる。以下、本発明を図に示した実施例を用いて詳細に説明する。但し、この実施例に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対配置などは特に特定的な記載がない限り、この発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。第1実施形態図7に示すように、本発明のスクロールは、流体の流路として、コンプレッサインペラ3の外周側に略ドーナツ状を成して、コンプレッサインペラ3から吐出される流体気体を減速させることによって、静圧を回復させるディフューザ部13、その外周側に、断面積が巻き方向流体が流れる方向に向かい渦巻状に拡大するように形成され、流体を減速、昇圧するスクロール部12及び出口管図示省略が設けられている。コンプレッサインペラ3が回転すると、遠心羽根32が空気通路15から導入したガスや空気等の流体を圧縮する。こうして形成された流体気体の流れは、コンプレッサインペラ3の外周端からディフューザ部13及びスクロール部12を通って出口管から外部へ送出される。図1、図2及び、図3A,B、Cに基づいて、本発明の第1実施形態に係る遠心圧縮機のスクロール形状について説明する。図1は、スクロール部12を平面視したものである。スクロール形状は、スクロール部12のラジアル方向断面は略円形をしており、該断面の面積はスクロール部終点Z360°を0基準として、巻き方向に60°の位置からスクロール部終点Zまでの間、渦巻状に漸次拡大している。以後、スクロール部断面はスクロール部12内の空気体路の軸線に対して直角方向の断面とする。また、図1の巻き方向の略60°位置付近には、スクロール部12の巻き始め位置に略一致する部位で且つ、ディフューザ部13から突出される流体とスクロールを流れてきた流体との隔壁端縁である舌部5が配設されている。そして、スクロール部12には、図3B、Cに示すように、流体の速度を落として、静圧を回復する減速領域αと、流体の速度を上げて,流動の安定化を図る増速領域βとを有している。通常、スクロール部12内を流れる流体は角運動量が一定であることを条件として以下の式が多用されている。Vθ×r=一定1Vθ:周方向速度r:半径インペラ外形ところが、スクロール部12の各部位における断面の内側と外側とでは、流体の速度が1式からも明らかなように、内側の方が、外側より速くなっている。従って、スクロール部12内を流れる流体の体積流量Qは断面の大きさ形状とスクロールの半径を考慮する必要がある。そのため、図2に示すようにスクロール断面を半径一定riの帯状の領域断面積Aiに分割して1式より体積流量Qは次式で求められる。一方、1式からVθi×ri=Vθ×rが成立する。3を2に代入すると4式からVθrはコンプレッサインペラ3から吐出される流体のディフューザ13外周部における速度を示し、ディフューザ13の外周部全域において同じ速度なので、定数設計時に決まるとみなすことができる。従って、はスクロールの各断面形状に沿った面積を考慮した値となる。そこで、と置替えると、4の体積流量QはQ=VθrA/R5として表わせる。スクロールの各断面を通過する流量Qは各断面において一定とすると、流速はその半径Rの比A/Rによって決まり、A/Rが大きいと流速は減少する。また、Rが一定でAを小さくすると、そこを流れる流体の速度は増大する。そして、図3Aは、本実施形態における巻き方向流体の流れる方向の各部位におけるスクロール部断面を積層して表示した断層図で、A/Rの断面積拡大比率を変えた場合の分布を示し、図1に示すスクロールの周方向の各部位θ1、θ2、θ3、θ4、θ5及び、θ6までの断面を積層したものである。スクロール部12には、スクロール部12の略全周にわたりコンプレッサインペラ3からの流体気体がディフューザ部13を介して流入する。従って、本実施形態では、スクロール部12の各断面におけるA/Rを、スクロール角度の増大に伴う断面積拡大比率dθがスクロール部12を流れる流体の流入量に応じた従来スクロール設計に基づく一定の拡大比率を基準比率χ閾値にして、断面積拡大比率を増減させて調整するものである。各層間の間隔の大きさが面積拡大比率の大きさを表わしている。図3Bに横軸にスクロールの巻き方向の角度を示すθと、縦軸に断面積の大きさを表わすA/Rの比を示し、A/Rの変化と共に流体が減速および増速する流体の減速特性である流体速度特性曲線Eを示す。同様に図3Cは、図3Bにおける縦軸ARを断面での断面積拡大率dθとして著したものである。従来スクロール設計に基づくとARは、一定比率で増加するので、図3Bでは、従来データは、右上がりの直線で示され、図3Cでは、横軸に並行な一定値で示される。θ160°から300°までを減速領域αとし、図1ではθ1からθ5までとなっており、この間の断面積拡大比率をφとし図3にて一定値で示される破線である基準比率χ閾値より大きくして、流体速度を減速させて静圧力の回復を図る。300°からスクロール巻き終り360°までを増速領域βとし、この間の断面積拡大比率ωを断面積拡大比率χより小さくして流体を増速させる。従って、断面積拡大比率dθはφ>χ>ωの順に成る。また、従来の基準比率χ破線に対してスクロール巻き方向60°~300°の間でA/Rの断面積拡大比率φをχに大きくすることにより、断面積拡大に伴いスクロール部12内の流体は減速し式5の説明に基づく、300°~360°スクロール巻き終りの間でA/Rの断面積拡大比率ωをχより小さくすることで、流体を増速させ、図3Bに示すように、流体速度特性曲線Eはその特性が上方へ凸となる減速特性となり、スクロール部12内に静圧回復部と、増速部とが形成される。なお、図3に示す断面積拡大比率dθの傾向で表現すると、断面積拡大比率dθは、スクロール部の巻き始めから巻き終わりまで右減少下がりの減少傾向を示す。図3は、図5Bにおける縦軸を断面積拡大比率dθとしたものである。そして、舌部5付近略60°~120°間のARまたは断面積拡大比率dθを基準比率χ閾値より小さくA/Rを小さくまたはddθを小さくすることにより、当該部の流体速度を速くして、舌部5と流体との間の剥離を解消させて、流体速度特性曲線Gが従来の流体速度特性曲線破線より下側流体速度が増大に位置した第1増速領域εを形成する。スクロール巻き方向120°位から巻き終りまでは第1実施形態と同じであり、ARまたはddθを従来の基準比率より大きくすることにより、減速領域ηが形成され、流体速度が減少される。巻き終り近傍の300°から巻き終りの360°の領域では、120°から300°までの断面積拡大比率より小さくして、流体の速度を増大させる増速領域κが形成される。従って、舌部5付近の断面積を小さくして、剥離に起因する損失の低減流量抵抗の減少、圧力比向上と流れの安定化を図ることができる図5において、スクロール角度60°から120°までは、下に凸のグラフで、120°以上では、図3B同様に上に凸のグラフとなる。図5では、従来の一定値を示すデータに対し、60°から120°と300°から360°までは、従来値よりも小さい値となる増速領域を示し、120°から300°までは従来値よりも大きい値を示す上に凸なグラフとなる。また、θ160°から120°の舌部の第1増速領域ε、120°から300°の減速領域η及び、300°からスクロール巻き終り360°の第2増速領域κの数値はこれに限定するものではない。尚、本実施形態では、従来の流体速度特性曲線破線より下側に位置しているが、上側に位置した場合でも、当該部のA/Rが断面積拡大比率φより小さくすることで、下側に凹の流体速度特性曲線Gであれば同様の効果が得られる。第4実施形態本実施形態について、図6に基づいて説明する。尚、本実施形態において、遠心圧縮機のコンプレッサインペラの下流側に配設されたディフューザ部から突出されたガス又は空気等の流体流路を形成する遠心圧縮機のスクロール部12形状以外の基本形状は第2実施形態と同じなので、スクロール部12だけを説明することにして、他は省略する。図6Aは、本実施形態におけるA/Rの図芯半径Rを変えた場合を示し、図1に示すスクロール巻き方向流体の流れる方向の各部位θ1、θ2、θ3、θ4、θ5及び、θ6における各スクロール部断面を積層した断層図を示している。P0は各スクロール部12の断面の図芯を示し、山形状の実線は各スクロール部12の図芯P0位置の変化Rの変化を示した図で、図6Bに横軸にスクロールの巻き方向の角度を示すθと、縦軸にA/Rの半径Rを示し、A/Rの半径Rの変化に伴う、流体速度特性曲線Hを示す。従来の図芯P0の半径Rがスクロールの巻き方向の各部位において一定破線になっている。そして、図6Aのスクロール部断面を示すθ1は舌部5の断面形状を示し、従来の断面形状を破線で示し、本実施形態の断面形状を実線で示す。図6において、スクロール角度60°から120°までは、下に凸のグラフで、120°以上では、図3B同様に上に凸のグラフとなる。図6では、従来の一定値を示すデータに対し、60°から120°と300°から360°までは、従来値よりも小さい値となる増速領域を示し、120°から300°までは従来値よりも大きい値を示す上に凸なグラフとなる。実施形態3で記述したように、舌部5付近では、流体が舌部5の影響により、舌部5と流体との間に剥離が発生する。図5Bに横軸にスクロールの巻き方向流体の流れる方向の角度θを示し、縦軸にA/Rを示し、A/Rの拡大比率が増大すると共に、流体の速度が減少する流体速度特性曲線Hを示す。図6は、図6Bにおける縦軸を断面積拡大比率dθとしたものである。そして、舌部5付近略60°~120°の間の断面積拡大比率を基準比率χより小さくすることにより、当該部の流体速度を速くして、舌部5と流体との間の剥離を解消させる。従って、舌部5付近の断面積比A/Rを剥離した領域に相当する分だけ小さく断面積して、剥離に起因する損失の低減流量抵抗の低減、圧力比の向上と流れの安定化を図る。舌部5付近略60°~120°の間の断面積Aを小さくする手段として,例えば図5Aに示すように断面θ1において半径内側部分を縮小するような方法がある。スクロール巻き方向120°位から巻き終りまでは第2実施形態と同じであり、図芯Rを流体が流れる方向に向かって大きくしつつ、断面積拡大比率を基準比率χよりも大きくすることで減速領域μが形成され、流体速度が減少される。巻き終り近傍の300°から巻き終りの360°の領域で図芯Rを流体が流れる方向に向かって小さくしつつ断面積拡大比率を基準比率χより小さくすることで、流体の速度を増大させる第2増速領域πが形成される。"