記録装置に設ける可とう性の液体搬送チューブであって、液体を流す中空の流路を有するチューブ本体と、前記チューブ本体に設け、前記記録装置の筐体の取付部に取り付けられるチューブ取付部と、を備えることを特徴とする液体搬送チューブ。前記チューブ取付部は、前記チューブ本体の長手方向に複数個設けたことを特徴とする請求項1に記載の液体搬送チューブ。前記チューブ取付部は、前記チューブ本体の周方向に複数個設けたことを特徴とする請求項1に記載の液体搬送チューブ。前記チューブ取付部は、前記チューブ本体の第1の面と前記第1の面と反対の第2の面とにそれぞれ設け、前記第1の面に設けた第1のチューブ取付部と前記第2の面に設けた第2のチューブ取付部とは、対を形成していることを特徴とする請求項1に記載の液体搬送チューブ。前記チューブ取付部は、前記チューブ本体の周面の周方向に複数個設けて1組とし、前記1組のチューブ取付部を前記チューブ本体の長手方向に複数個設けるようにしたことを特徴する請求項1に記載の液体搬送チューブ。前記チューブ取付部は、前記筐体の取付部と嵌まり合う凸部または凹部であることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載の液体搬送チューブ。前記第1のチューブ取付部と前記第2のチューブ取付部の対の組み合わせは、両方が凸部、両方が凹部、一方が凸部で他方が凹部のうちのいずれか1つであることを特徴とする請求項4に記載の液体搬送チューブ。前記チューブ取付部は、前記筐体の取付孔に挿通され、挿通後に先端に設けた係止部が前記取付孔の縁に係止されるようになっていることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載の液体搬送チューブ。前記チューブ取付部は、前記筐体の取付部に引っ掛けて止めるようになっていることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載の液体搬送チューブ。請求項1乃至請求項9のいずれか1項に記載の液体搬送チューブを備えることを特徴とする記録装置。このように従来の液体搬送チューブでは、記録装置の筐体に固定するためにチューブ保持部材や締結部材などの特別な部材を別個に用意する必要がある上に、その固定後にそれらの部材が配置されるためのスペースが必要になる。また、従来の液体搬送チューブでは、記録装置の筐体に固定する場合に別個に用意した特別な部材を使用するので、その固定作業が煩雑になるという不具合がある。そこで、本発明の目的は、記録装置の筐体に取り付けるための特別な部材を別個に用意する必要がない上に、その取り付けが容易にできるようにした液体搬送チューブなどを提供することにある。上記の課題を解決し本発明の目的を達成するために、本発明は、以下のように構成される。本発明の態様の1つは、記録装置に設ける可とう性の液体搬送チューブであって、液体を流す中空の流路を有するチューブ本体と、前記チューブ本体に設け、前記記録装置の筐体の取付部に取り付けられるチューブ取付部と、を備えている。チューブ取付部は、チューブ本体の長手方向に複数個設け、あるいはチューブ本体の周方向に複数個設けるようにした。また、チューブ取付部は、記録装置の取付部と嵌まり合う凸部または凹部などから構成される。このような構成によれば、記録装置の筐体に取り付けるための特別な部材を別個に用意する必要がない上に、その取り付けが容易にできる。また、取り付けに特別な部材を別個に使用する必要がないので、取り付け後にその部材が配置されるためのスペースが不要となる。本発明の液体搬送チューブに係る実施形態について、図面を参照して説明する。第1実施形態本発明の第1実施形態について、図1~図3を参照して説明する。この第1実施形態に係る液体搬送チューブ10は、可とう性を有する樹脂を押し出すことにより成形され、記録装置図示せずに設けられるものである。この液体搬送チューブ10は、図1に示すように、チューブ本体11と、このチューブ本体11に一体に設けた複数の凸部12とを備えている。チューブ本体11には、樹脂で覆われ、各液体を流す複数の中空の流路13が直線状に並んで配置されている。複数の流路13は、長手方向に対して垂直に切断した断面が円形である。また、隣り合う流路13の間の樹脂の厚さは、流路13とチューブ本体11の外周面との間における樹脂の厚さと同じか、それよりも小さくなっている図2参照。複数の凸部12は、記録装置の取付部と嵌まり合ってその取付部に取り付けられるチューブ取付部として機能するものである。具体的には、凸部12は、図3に示すように、記録装置の筐体30の取付部である取付孔31に圧入させて固定されるようになっている。そして、この固定により、液体搬送チューブ10は筐体30に固定される。ここで、記録装置側の取付孔31は、凸部12が圧入される取付用の凹部でも良い。複数の凸部12は、図1に示すように、チューブ本体11の短手方向のほぼ中央に配置されるとともに、チューブ本体11の長手方向に所定の間隔をおいて配置されている。複数の凸部12の設置位置や設置間隔は問わないが、記録装置の筐体に取り付けることを考慮し、その各取り付け位置に応じて配置するのが良い。液体搬送チューブ10の材料の例は、ポリプロピレン、ポリエチレン、オレフィン系の熱可塑性エラストマーTPE、スチレン系のTPE、ポリアミド系のTPE、およびウレタン系のTPEである。次に、液体搬送チューブ10の製造方法の概略について説明する。液体搬送チューブ10は、図1および図2に示すように凸部12がある部分とない部分では、短手方向の断面形状が異なるので、その断面形状に応じた形状の断面を有する押し出し金型を使用する。そして、押出機を用いて、加熱溶融した上記の材料である樹脂を押し出し金型に押し付けると、押し出し金型から液体搬送チューブ10の断面を有するものが押し出されて生成され、図1に示すような液体搬送チューブ10が出来上がる。以上のように第1実施形態では、記録装置の筐体30の取付孔31に圧入させる複数の凸部12を備えるようにした。このため、記録装置の筐体に液体搬送チューブ10を取り付けるための特別な部材が不要になる上に、その取り付けが容易になる。また、第1実施形態によれば、取り付けに特別な部材を別個に使用する必要がないので、取り付け後にその部材が配置されるためのスペースが不要となる。なお、後述する各実施形態の液体搬送チューブの材料は、第1実施形態の液体搬送チューブ10の材料と同じである。また、後述する各実施形態の液体搬送チューブの製造方法も第1実施形態の液体搬送チューブ10の製造方法と基本的に同様である。第2実施形態本発明の第2実施形態について、図4および図5を参照して説明する。この第2実施形態に係る液体搬送チューブ10aは、図1に示す第1実施形態の構成を基本にし、第1実施形態の複数の凸部12を複数の凹部14に置き換えたものである。すなわち、液体搬送チューブ10は、チューブ本体11と、このチューブ本体11に一体に設けた複数の凹部14とを備えている。ここで、同一部分については、同一符号を付してその説明は省略する。複数の凹部14は、記録装置の取付部と嵌まり合ってその取付部に取り付けられるチューブ取付部として機能するものである。具体的には、凹部14は、図5に示すように、記録装置の筐体30の取付部である取付け凸部32に圧入させて固定されるようになっている。そして、この固定により、液体搬送チューブ10aは筐体30に固定される。なお、複数の凹部14の設置位置や設置間隔などは、第1実施形態の複数の凸部12との場合と同様である。以上のように第2実施形態では、記録装置の筐体30の取付け凸部32に圧入させる複数の凹部14を備えるようにした。このため、第2実施形態では、第1実施形態と同様の作用効果を実現できる。第3実施形態本発明の第3実施形態について、図6を参照して説明する。この第3実施形態に係る液体搬送チューブは、第1実施形態および第2実施形態の構成を基本にした変形例である。第1変形例に係る液体搬送チューブ10bは、図6Aに示すように、第1実施形態の構成を基本にし、チューブ本体11の第1の面に設けた凸部12の他に、第1の面とは反対の第2の面に凸部15を設け、凸部12と凸部15とが対を形成するようにしたものである。第2変形例に係る液体搬送チューブ10cは、図6Bに示すように、第2実施形態の構成を基本にし、チューブ本体11の第1の面に設けた凹部14の他に、第1の面とは反対の第2の面に凹部16を設け、凹部14と凹部16とが対を形成するようにしたものである。第3変形例に係る液体搬送チューブ10dは、図6Cに示すように、チューブ本体11の第1の面に凸部12を設け、第1の面とは反対の第2の面に凹部16を設け、凸部12と凹部16とが対を形成するようにしたものである。以上のように第3実施形態では、記録装置の筐体30の取付部に圧入させるための凸部や凹部をチューブ本体11の第1の面と第2の面にそれぞれ設け、それらが対を形成するようにした。このため、その対を構成する凸部や凹部を選択的に使用することができるという利点がある。第4実施形態本発明の第4実施形態について、図7および図8を参照して説明する。この第4実施形態に係る液体搬送チューブ10eは、可とう性を有する樹脂を押し出すことにより成形され、記録装置図示せずに設けられるものである。この液体搬送チューブ10eは、図7に示すように、チューブ本体11と、このチューブ本体11に一体に設けた複数の凸部17とを備えている。複数の凸部17は、図7および図8に示すように、4つの凸部17で1組を構成し、この1組の凸部17をチューブ本体11の長手方向に複数個設けるようにした。すなわち、1組の凸部17は、チューブ本体11の周面の周方向に一体に設けるようにした。また、この1組の凸部17は、チューブ本体11の長手方向に所定の間隔で複数個設けるようにした。1組の凸部17は、この例では4つの凸部17からなり、その設置位置はチューブ本体11の周方向であって、その周面を構成する上面、下面、左側面、および右側面とした。しかし、その凸部17の設置個数は2つまたは3つでも良く、その設置位置も任意の面で良い。なお、チューブ本体11は、第1実施形態のチューブ本体11とその構成が同様であるので、その説明を省略する。以上のように第4実施形態では、1組の凸部17を、チューブ本体11の周面の周方向に一体に設け、かつ、チューブ本体11の長手方向に所定の間隔で複数個設けるようにした。このため、記録装置の筐体に液体搬送チューブ10eを取り付ける際に、その1組の凸部17のうちの1つを選択して使用することができる。また、第4実施形態によれば、取り付けに特別な部材を別個に使用する必要がないので、取り付け後にその部材が配置されるためのスペースが不要となる。第5実施形態次に、本発明の第5実施形態について、図9を参照して説明する。この第5実施形態に係る液体搬送チューブは、第4実施形態の構成を基本にした変形例である。第1変形例に係る液体搬送チューブ10fは、図9Aに示すように、チューブ本体11に設ける1組の凸部17を、1組の凹部18に置き換えたものである。なお、1組の凹部18の設置位置や設置間隔などは、第4実施形態の1組の凸部17の場合と同様である。第2変形例に係る液体搬送チューブ10gは、図9Bに示すように、チューブ本体11に設ける1組の凸部17を、凸部17と凹部18を混在させた1組に置き換えたものである。なお、1組の凸部17や凹部18の設置位置や設置間隔などは、第4実施形態の1組の凸部17の場合と同様である。以上のように第5実施形態では、1組の凹部18などを、チューブ本体11の周面の周方向に一体に設け、かつ、チューブ本体11の長手方向に所定の間隔で複数個設けるようにした。このため、記録装置の筐体に液体搬送チューブを取り付ける際に、その1組の凹部18などのうちの1つを選択して使用できる。第6実施形態本発明の第6実施形態について、図10を参照して説明する。この第6実施形態に係る液体搬送チューブ10hは、図1に示す第1実施形態の構成を基本にし、図10に示すように、第1実施形態の複数の凸部12を複数の凸部12aに置き換えたものである。すなわち、液体搬送チューブ10hは、チューブ本体11と、このチューブ本体11に一体に設けた複数の凸部12aとを備えている。複数の凸部12aは、記録装置の取付部に係止させてその取付部に取り付けられるチューブ取付部として機能するものである。このため、凸部12aは、図10に示すように、記録装置の筐体30の取付部である取付孔31に挿通され、挿通後にその先端に設けた係止部122が取付孔31の縁に係止されるようになっている。具体的には、凸部12aは、一端がチューブ本体11に接続される直線部121と、この直線部121の他端に接続される係止部122とからなる。直線部121と係止部122は取付孔31を挿通可能であり、挿通後に係止部122は取付孔31の縁に引っ掛かり止まるようになっている。このように構成される凸部12aは可とう性がある。このため、液体搬送チューブ10hを取付孔31に取り付ける場合には、凸部12aをいったん捩じると止め部122が取付孔31を通過することができ、通過後にはその捩じりが戻り凸部12aは図10の状態になる。なお、第6実施形態では、凸部12aを図10のようにチューブ本体11の周方向に1つ設けるようにしたが、複数設けるようにしても良い。以上のように第6実施形態では、記録装置の筐体30などの取付孔31に挿通され、挿通後にその取孔孔31の縁に係止部が係止される凸部12aを備えるようにした。このため、記録装置の筐体に液体搬送チューブ10hを取り付けるための特別な部材が不要になる上に、その取り付けが容易になる。第6実施形態の変形例第6実施形態の変形例について、図11を参照して説明する。この変形例に係る液体搬送チューブ10iは、第6実施形態の凸部12aを、図11に示す凸部12bに置き換えたものである。すなわち、凸部12bは、図11に示すように、一端がチューブ本体11に接続される直線部121と、この直線部121の他端に接続される係止部123とからなる。直線部121と係止部123は取付孔31を挿通可能であり、挿通後に係止部123は取付孔31の縁に引っ掛かり止まるようになっている。このような構成の変形例によれば、第6実施形態と同様の作用効果を実現することができる。第7実施形態本発明の第7実施形態について、図12を参照して説明する。この第7実施形態に係る液体搬送チューブ10jは、可とう性を有する樹脂を押し出すことにより成形され、記録装置図示せずに設けられるものである。この液体搬送チューブ10jは、図12に示すように、チューブ本体11aと、このチューブ本体11aに一体に設けた凸部12とを備えている。チューブ本体11aは、第1実施形態のチューブ本体11を第1分割部111と第2分割部112とに分割し、第1分割部111と第2分割部112とを連結部113で連結したものである。そして、その連結部113に、第1実施形態の凸部12と同様に、複数の凸部12を一体に設けるようにした。ここで、その連結部113に設ける複数の凸部12は、第1実施形態の凸部12とその機能が同様である。また、その複数の凸部12の設置位置や設置間隔は、第1実施形態の凸部12と同様である。なお、第7実施形態では、凸部12を図12のように連結部113の一方の面にのみ設けたが、これに加えて反対の面に設けても良い。以上のように第7実施形態では、記録装置の筐体30などの取付孔に圧入させる複数の凸部12を備えるようにした。このため、記録装置の筐体に液体搬送チューブ10jを取り付けるための特別な部材が不要になる上に、その取り付けが容易になる。また、第7実施形態によれば、取り付けに特別な部材を別個に使用する必要がないので、取り付け後にその部材が配置されるためのスペースが不要となる。第8実施形態本発明の第8実施形態について、図13を参照して説明する。この第8実施形態に係る液体搬送チューブは、図12に示す第7実施形態の構成を基本にした変形例である。第1変形例に係る液体搬送チューブ10kは、図13Aに示すように、第7実施形態の構成を基本にし、第7実施形態の凸部12を図10に示す液体搬送チューブ10hの凸部12aに置き換えたものである。第2変形例に係る液体搬送チューブ10lは、図13Bに示すように、第7実施形態の構成を基本にし、第7実施形態の凸部12を図11に示す液体搬送チューブ10iの凸部12bに置き換えたものである。第9実施形態本発明の第9実施形態について、図14を参照して説明する。この第9実施形態に係る液体搬送チューブ10mは、図12に示す第7実施形態の構成を基本にし、図14に示すように、第7実施形態の凸部12をフック部19に置き換えたものである。このフック部19は、図14に示すように、記録装置の筐体30の取付部である取付孔34の側面に突出させた引っ掛け部341に引っ掛け、液体搬送チューブ10mをその取付孔34に取り付けるためのものである。なお、第9実施形態では、フック部19を図14のように連結部113の一方の面にのみ設けたが、これに加えて反対の面に設けても良い。以上のように第9実施形態では、記録装置の筐体30などの取付孔34の一部に引っ掛けるフック部19を備えるようにした。このため、第9実施形態では、第7実施形態と同様の作用効果を実現できる。第10実施形態本発明の第10実施形態について、図15を参照して説明する。この第10実施形態に係る液体搬送チューブ10nは、図1に示す第1実施形態の構成を基本にしたものであり、図15に示すように、凸部12が記録装置の筐体30の取付部の取付孔31を貫通するようになっている。そして、その貫通した凸部12の先端にキャップ20を圧入させ、液体搬送チューブ10hを筐体30に取り付けるようにしている。このような構成によれば、第1実施形態と同様の作用効果が実現できる。記録装置の実施形態本発明の記録装置の実施形態について説明する。この実施形態に係る記録装置は、図示しないインクジェットプリンタなどからなり、上記の第1~第10実施形態に係る液体搬送チューブのうちのいずれかを備えるようにしたものである。このような記録装置によれば、筐体に液体搬送チューブを取り付けるために特別な部材が不要な上に、その取り付けが容易である。