"昇降指示部材の操作によってリフトシリンダへ作動油を給排させることによりフォークを昇降動作させるとともに、傾動指示部材の操作によってティルトシリンダへ作動油を給排させることにより前記フォークが装着されるマストを前傾動作又は後傾動作させるフォークリフトの油圧制御装置において、少なくとも1つの油圧ポンプと、前記油圧ポンプを駆動させる単一の電動機と、前記リフトシリンダと前記油圧ポンプの間に配設されるとともに、前記フォークを下降動作させる場合に前記リフトシリンダのボトム室から前記油圧ポンプへの作動油の流出を許容する一方で、前記フォークを停止させている場合又は上昇動作させる場合に前記リフトシリンダのボトム室から前記油圧ポンプへの作動油の流出を遮断する流出制御機構と、前記流出制御機構とドレイン流路の間に配設される流量制御弁と、前記フォークの下降動作と前記マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作による同時動作が行われる場合、前記昇降指示部材の操作量又は前記傾動指示部材の操作量の何れかに応じた指示速度で動作させるために必要な前記油圧ポンプの必要回転数をもとに前記電動機の駆動を制御する制御部と、を備え、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で前記下降動作を行わせるために必要な前記油圧ポンプの必要回転数と前記油圧ポンプの実回転数の回転数差に応じて、前記流量制御弁が、前記リフトシリンダから排出される作動油の前記油圧ポンプ側へ流す流量とドレイン側へ流す流量を制御することを特徴とするフォークリフトの油圧制御装置。前記流量制御弁は、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で前記フォークを下降動作させるために必要な必要回転数に対して前記油圧ポンプの実回転数が不足する場合、その不足回転数分に相当する流量の作動油を前記ドレイン側に流通させることを特徴とする請求項1に記載のフォークリフトの油圧制御装置。前記制御部は、前記傾動指示部材の操作量に応じた指示速度で前記マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な必要回転数をもとに前記電動機の駆動を制御し、前記流量制御弁は、前記油圧ポンプの実回転数に比して、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で前記フォークを下降動作させるために必要な必要回転数が大きい場合、前記不足回転数分に相当する流量の作動油を前記ドレイン側に流通させることを特徴とする請求項2に記載のフォークリフトの油圧制御装置。前記制御部は、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で前記フォークを下降動作させるために必要な必要回転数と、前記傾動指示部材の操作量に応じた指示速度で前記マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な必要回転数のうち、大きい方の必要回転数をもとに前記電動機の駆動を制御し、前記油圧ポンプと前記ティルトシリンダの間に、前記油圧ポンプから吐出された流量を、前記傾動指示部材の操作量に応じた指示速度で前記マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な流量に調整する流量調整機構を配設したことを特徴とする請求項2に記載のフォークリフトの油圧制御装置。前記流出制御機構には、開度調整可能な電磁比例弁を含み、前記制御部は、前記フォークを下降動作させる場合、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度に必要な流量の作動油を流出させるように前記電磁比例弁の開度を調整し、前記同時動作が行われる場合であって、前記傾動指示部材の操作量に応じた指示速度で前記マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な必要回転数に比して、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で前記フォークを下降動作させるために必要な必要回転数が小さい場合、前記制御部は、その回転数差に相当する流量分の作動油の流出を規制するように前記電磁比例弁の開度を調整し、前記流量制御弁は、作動油を前記油圧ポンプ側に流通させることを特徴とする請求項2~請求項4のうち何れか一項に記載のフォークリフトの油圧制御装置。前記流量制御弁は、前記リフトシリンダと前記流出制御機構の間と、前記流出制御機構と前記油圧ポンプの間の圧力差によって弁開度を調整することにより、前記ドレイン側に流通させる流量を調整することを特徴とする請求項1~請求項5のうち何れか一項に記載のフォークリフトの油圧制御装置。ところで、単一の油圧ポンプを採用する油圧装置では、フォークの昇降動作とマストの傾動動作をそれぞれ単独で行う場合は、その動作対象を動作させるために指示された速度に合わせて電動機の駆動を制御することで、動作対象を指示速度で動作させることができる。しかしながら、上記油圧装置では、フォークの昇降動作とマストの傾動動作を同時に行う場合は、何れか一方の動作対象を動作させるために指示された速度に合わせて電動機の駆動を制御することになるので、両動作対象を指示速度で動作させることが難しかった。この発明は、このような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものであり、その目的は、フォークとマストを同時動作させる場合において、両動作対象を良好に動作させることができるフォークリフトの油圧制御装置を提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、昇降指示部材の操作によってリフトシリンダへ作動油を給排させることによりフォークを昇降動作させるとともに、傾動指示部材の操作によってティルトシリンダへ作動油を給排させることにより前記フォークが装着されるマストを前傾動作又は後傾動作させるフォークリフトの油圧制御装置において、少なくとも1つの油圧ポンプと、前記油圧ポンプを駆動させる単一の電動機と、前記リフトシリンダと前記油圧ポンプの間に配設されるとともに、前記フォークを下降動作させる場合に前記リフトシリンダのボトム室から前記油圧ポンプへの作動油の流出を許容する一方で、前記フォークを停止させている場合又は上昇動作させる場合に前記リフトシリンダのボトム室から前記油圧ポンプへの作動油の流出を遮断する流出制御機構と、前記流出制御機構とドレイン流路の間に配設される流量制御弁と、前記フォークの下降動作と前記マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作による同時動作が行われる場合、前記昇降指示部材の操作量又は前記傾動指示部材の操作量の何れかに応じた指示速度で動作させるために必要な前記油圧ポンプの必要回転数をもとに前記電動機の駆動を制御する制御部と、を備え、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で前記下降動作を行わせるために必要な前記油圧ポンプの必要回転数と前記油圧ポンプの実回転数の回転数差に応じて、前記流量制御弁が、前記リフトシリンダから排出される作動油の前記油圧ポンプ側へ流す流量とドレイン側へ流す流量を制御することを要旨とする。これによれば、同時動作時に、必要回転数と実回転数に差が生じ得る場合、流量制御弁が回転数差に相当する流量分の作動油をドレイン側に流通させるように動作する。すなわち、流量制御弁は、指示速度で動作させるために必要な流量に対して不足する流量をドレイン側に流通させる。したがって、フォークとマストを同時動作させる場合において、両動作対象を良好に動作させることができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のフォークリフトの油圧制御装置において、前記流量制御弁は、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で前記フォークを下降動作させるために必要な必要回転数に対して前記油圧ポンプの実回転数が不足する場合、その不足回転数分に相当する流量の作動油を前記ドレイン側に流通させることを要旨とする。これによれば、流量制御弁が、不足回転数分に相当する流量の作動油をドレイン側に流通させるので、フォークを昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で下降動作させることができる。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載のフォークリフトの油圧制御装置において、前記制御部は、前記傾動指示部材の操作量に応じた指示速度で前記マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な必要回転数をもとに前記電動機の駆動を制御し、前記流量制御弁は、前記油圧ポンプの実回転数に比して、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で前記フォークを下降動作させるために必要な必要回転数が大きい場合、前記不足回転数分に相当する流量の作動油を前記ドレイン側に流通させることを要旨とする。これによれば、同時動作時にはマストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な必要回転数をもとに電動機の駆動が制御されることになる。そして、マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な必要回転数よりも、フォークを下降動作させるために必要な必要回転数が大きい場合には、下降動作の速度が指示速度よりも遅くなる。しかし、本発明では、流量制御弁が、不足回転数分に相当する流量の作動油をドレイン側に流通させることにより、フォークを昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で下降動作させることができる。請求項4に記載の発明は、請求項2に記載のフォークリフトの油圧制御装置において、前記制御部は、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で前記フォークを下降動作させるために必要な必要回転数と、前記傾動指示部材の操作量に応じた指示速度で前記マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な必要回転数のうち、大きい方の必要回転数をもとに前記電動機の駆動を制御し、前記油圧ポンプと前記ティルトシリンダの間に、前記油圧ポンプから吐出された流量を、前記傾動指示部材の操作量に応じた指示速度で前記マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な流量に調整する流量調整機構を配設したことを要旨とする。これによれば、同時動作時にはフォークの下降動作を行わせるために必要な必要回転数と、マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な必要回転数のうち、大きい方の必要回転数をもとに電動機の駆動が制御されることになる。そして、油圧ポンプから吐出された流量が、傾動指示部材の操作量に応じた指示速度で前傾動作又は後傾動作を行うために必要な流量に比して大きい場合であっても、流量調整機構により、ティルトシリンダへ供給される流量が必要な流量に調整されることになる。したがって、マストを傾動指示部材の操作量に応じた指示速度で前傾動作又は後傾動作させることができる。請求項5に記載の発明は、請求項2~請求項4のうち何れか一項に記載のフォークリフトの油圧制御装置において、前記流出制御機構には、開度調整可能な電磁比例弁を含み、前記制御部は、前記フォークを下降動作させる場合、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度に必要な流量の作動油を流出させるように前記電磁比例弁の開度を調整し、前記同時動作が行われる場合であって、前記傾動指示部材の操作量に応じた指示速度で前記マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な必要回転数に比して、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で前記フォークを下降動作させるために必要な必要回転数が小さい場合、前記制御部は、その回転数差に相当する流量分の作動油の流出を規制するように前記電磁比例弁の開度を調整し、前記流量制御弁は、作動油を前記油圧ポンプ側に流通させることを要旨とする。マストの前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせるために必要な必要回転数よりも、フォークを下降動作させるために必要な必要回転数が小さい場合には、下降動作の速度が指示速度よりも速くなる。しかし、本発明では、制御部が、回転数差に相当する流量分の作動油の流出を規制するように電磁比例弁の開度を調整することにより、フォークを昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で下降動作させることができる。請求項6に記載の発明は、請求項1~請求項5のうち何れか一項に記載のフォークリフトの油圧制御装置において、前記流量制御弁は、前記リフトシリンダと前記流出制御機構の間と、前記流出制御機構と前記油圧ポンプの間の圧力差によって弁開度を調整することにより、前記ドレイン側に流通させる流量を調整することを要旨とする。これによれば、流量制御弁を圧力差によって開弁及び閉弁する構成としたので、弁開度を電気的に制御する場合に比して油圧制御装置の構成及び制御を簡素化することができる。本発明によれば、フォークとマストを同時動作させる場合において、両動作対象を良好に動作させることができる。第1の実施形態以下、本発明を具体化した第1の実施形態を図1~図4にしたがって説明する。図2に示すように、バッテリ式のフォークリフト11の車体フレーム12にはその前部にマスト13が設けられている。マスト13は車体フレーム12に対して傾動可能に支持された左右一対のマストとしてのアウタマスト13aと、その内側に昇降可能に装備されたインナマスト13bとからなる。両アウタマスト13aの後側には荷役用油圧シリンダとしてのリフトシリンダ14がアウタマスト13aと平行に固定されるとともに、リフトシリンダ14のピストンロッド14aの先端がインナマスト13bの上部に連結されている。インナマスト13bの内側にはリフトブラケット15がインナマスト13bに沿って昇降可能に装備され、リフトブラケット15にはフォーク16が取着されている。インナマスト13bの上部にはチェーンホイール17が支承され、チェーンホイール17には、第1端部がリフトシリンダ14の上部に、第2端部がリフトブラケット15にそれぞれ連結されたチェーン18が掛装されている。そして、リフトシリンダ14の伸縮によりチェーン18を介してフォーク16がリフトブラケット15とともに昇降動される。車体フレーム12の左右両側には荷役用油圧シリンダとしてのティルトシリンダ19の基端が回動可能に支持されるとともに、ティルトシリンダ19のピストンロッド19aの先端がアウタマスト13aの上下方向ほぼ中央部に回動可能に連結されている。そして、ティルトシリンダ19の伸縮によりマスト13が傾動される。運転室20の前部にはステアリング21、昇降指示部材としてのリフトレバー22及び傾動指示部材としてのティルトレバー23がそれぞれ設けられている。図2においてはリフトレバー22とティルトレバー23とが重なった状態で示されている。リフトレバー22の操作によりリフトシリンダ14が伸縮されるとともにフォーク16が昇降するようになっている。また、ティルトレバー23の操作によりティルトシリンダ19が伸縮されるとともに、マスト13が傾動するようになっている。マスト13は、予め定めた最後傾位置から最前傾位置の間で傾動可能とされている。図2に示すマスト13の位置を垂直位置とした場合、運転室20に接近する方向に傾動する動作が後傾動作となり、運転室20から離間する方向に傾動する動作が前傾動作となる。本実施形態のフォークリフト11の構成では、ティルトシリンダ19が伸びる方向に動作した時にマスト13が前傾動作する一方で、ティルトシリンダ19が縮む方向に動作した時にマスト13が後傾動作する。以下、本実施形態の油圧制御装置について図1にしたがって説明する。油圧制御装置は、リフトシリンダ14及びティルトシリンダ19の動作を制御する。そして、本実施形態の油圧制御装置は、図1に示すように、単一のポンプと該ポンプを駆動する単一のモータにより、リフトシリンダ14及びティルトシリンダ19を動作させる機構油圧回路を構成している。リフトシリンダ14のボトム室14bに接続される油路としての配管K1は、油圧ポンプ及び油圧モータとして機能する油圧ポンプモータ30に接続されている。油圧ポンプモータ30には、電動機及び発電機として機能するモータ回転電機31が接続されている。本実施形態においてモータ31は、油圧ポンプモータ30を油圧ポンプとして作動させる場合に電動機となり、油圧ポンプモータ30を油圧モータとして作動させる場合に発電機となる。本実施形態の油圧ポンプモータ30は、一方向に回転可能な構成とされている。リフトシリンダ14と油圧ポンプモータ30の間には、電磁比例弁としてのリフト下降用比例弁32が配設されている。リフト下降用比例弁32は、下降動作の際にボトム室14bから排出される作動油を油圧ポンプモータ30へ流通させる開状態としてその開度を任意に変更可能な第1位置32aと、作動油の流通を許容しない閉状態としての第2位置32bを取り得る。本実施形態においてリフト下降用比例弁32は、第1位置32aの時、リフトシリンダ14のボトム室14bから油圧ポンプモータ30側への作動油の流出を許容する一方で、第2位置32bの時、ボトム室14bから油圧ポンプモータ30側への作動油の流出を遮断する流出制御機構を構成する。また、油圧ポンプモータ30の吸入口30aには、チェック弁33を介して作動油を貯留する油タンクTが接続されている。チェック弁33は、油タンクTからの作動油を流通させる一方で、その逆方向からの作動油を流通させないように配設されている。また、リフト下降用比例弁32における作動油の流出側には、配管K1から分岐形成されて油タンクTに接続されるバイパス流路としての配管K2が接続されている。そして、配管K2には、配管K2を流れる作動油の流量を制御する流量制御弁34が配設されている。本実施形態において流量制御弁34は、リフト下降用比例弁32と、流量制御弁34における作動油の流出側に接続されるバイパス流路配管K2の間に配設されている。流量制御弁34は、全閉状態としての第1位置34aと、全開状態としての第2位置34bと、開状態としてその開度を調整可能な第3位置34cを取り得る。本実施形態の流量制御弁34は、リフトシリンダ14とリフト下降用比例弁32の間の圧力P1と、リフト下降用比例弁32と油圧ポンプモータ30の間の圧力P2との圧力差に応じて、第1位置34a、第2位置34b、及び第3位置34cの何れかの位置を取り得るように作動する。具体的に言えば、流量制御弁34は、圧力P1と圧力P2の圧力差が大きくなるほど開度を閉じるように作動するとともに、前記圧力差が小さくなるほど開度を開くように作動する。このため、流量制御弁34が第1位置34aの場合、リフトシリンダ14のボトム室14bから排出された作動油は、リフト下降用比例弁32を介して油圧ポンプモータ30の吸入口30a側に流通する。すなわち、この場合は、リフト下降用比例弁32を流通した作動油の全てが図1に示す流量Q1となって油圧ポンプモータ30の吸入口30a側に流通する。一方、流量制御弁34が第2位置34b及び第3位置34cの場合、リフトシリンダ14のボトム室14bから排出された作動油は、リフト下降用比例弁32を介して油圧ポンプモータ30の吸入口30a側と油タンクT側に流通する。すなわち、この場合は、リフト下降用比例弁32を流通した作動油のうち、図1に示す流量Q1分が油圧ポンプモータ30の吸入口30a側に流通する一方で、図1に示す流量Q2分が油タンクT側に流通する。流量制御弁34は、圧力差に応じて所望の開度を取り得るように予め調整されている。油圧ポンプモータ30の吐出口30b側の配管K1には、リフト上昇用比例弁35と、チェック弁36とが接続されている。リフト上昇用比例弁35は、油圧ポンプモータ30から吐出される作動油をボトム室14bへ流通させる開状態としてその開度を任意に変更可能な第1位置35aと、前記作動油を油路としての配管K3に接続されるティルト用比例弁37へ流通させる閉状態としての第2位置35bを取り得る。チェック弁36は、リフト上昇用比例弁35からの作動油をリフトシリンダ14のボトム室14b側へ流通させる一方で、その逆方向からの作動油を流通させないように接続されている。油圧ポンプモータ30の吐出口30b側の配管K1には、油タンクTにフィルタ38を介して接続される油路としての配管K4と、ティルト用比例弁37に接続される油路としての配管K5とが、分岐接続されている。配管K4には、油圧上昇を防止するリリーフ弁39が接続されている。また、配管K4には、ティルト用比例弁37からの作動油を油タンクTに流通させる油路としての配管K6が接続されている。配管K5には、油圧ポンプモータ30からの作動油を流通させる一方で、その逆方向からの作動油を流通させないようにチェック弁40が接続されている。ティルト用比例弁37は、閉状態としての第1位置37aと、開状態としてその開度を調整可能な第2位置37bと、開状態としてその開度を調整可能な第3位置37cを取り得る。第1位置37aは、リフト上昇用比例弁35からの作動油を油タンクTに流通させる。本実施形態のティルト用比例弁37は、第1位置37aを中立位置とし、制御部Sの制御によって第2位置37b又は第3位置37cの何れかの方向に動く。第2位置37bは、チェック弁40からの作動油を、ティルトシリンダ19のロッド室19rに接続される油路としての配管K7に流通させる。また、第2位置37bは、ティルトシリンダ19のボトム室19bに接続される油路としての配管K8からの作動油を、配管K6に流通させる。第3位置37cは、チェック弁40からの作動油を配管K8に流通させるとともに、配管K7からの作動油を配管K6に流通させる。次に、油圧制御装置の制御部Sの構成を説明する。制御部Sには、リフトレバー22の操作量を検出するポテンショメータ22aとティルトレバー23の操作量を検出するポテンショメータ23aとが電気的に接続されている。制御部Sは、リフトレバー22の操作量に基づくポテンショメータ22aからの検出信号をもとに、モータ31の回転を制御するとともに、リフト下降用比例弁32とリフト上昇用比例弁35の切換えを制御する。また、制御部Sは、ティルトレバー23の操作量に基づくポテンショメータ23aからの検出信号をもとに、モータ31の回転を制御するとともに、ティルト用比例弁37の切換えを制御する。また、制御部Sには、インバータS1が電気的に接続されている。そして、モータ31には、バッテリBTの電力がインバータS1を介して供給される。なお、モータ31で生じた電力は、インバータS1を介してバッテリBTに蓄電される。以下、本実施形態の油圧制御装置の作用を説明する。まず、フォーク16の上昇動作、マスト13の前傾動作、及びマスト13の後傾動作をそれぞれ単独動作させる場合について説明する。単独動作とは、フォーク16を動作させる時にはマスト13を前傾動作又は後傾動作させず、マスト13を動作させる時にはフォーク16を上昇動作又は下降動作させないことである。フォーク16を上昇動作させる場合は、リフトシリンダ14のボトム室14bに作動油を供給する。このため、制御部Sは、リフトレバー22の操作量に応じた指示速度で上昇動作させるために必要な油圧ポンプモータ30の必要回転数と、リフト上昇用比例弁35の弁開度を算出する。そして、制御部Sは、算出した必要回転数をモータ31の指令回転数としてモータ31の駆動を制御するとともに、リフト上昇用比例弁35を算出した弁開度の第1位置35aで開く。また、制御部Sは、上昇動作時、リフト下降用比例弁を第2位置32bとする。これにより、油圧ポンプモータ30は、モータ31の回転によって油圧ポンプとして機能することで油タンクTの作動油を吸込み、その作動油を吐出口30bから吐出する。この作動油は、リフト上昇用比例弁35、及びチェック弁36を通じて、ボトム室14bに供給される。その結果、フォーク16は、リフトシリンダ14の伸長によって上昇動作する。なお、制御部Sは、上昇動作を終了させる場合、リフト上昇用比例弁35を第2位置35bとする。また、マスト13を後傾動作させる場合は、ティルトシリンダ19のロッド室19rに作動油を供給する一方で、ボトム室19bから作動油を排出する。このため、制御部Sは、ティルトレバー23の操作量に応じた指示速度で後傾動作させるために必要な油圧ポンプモータ30の必要回転数と、ティルト用比例弁37の弁開度を算出する。そして、制御部Sは、算出した必要回転数をモータ31の指令回転数としてモータ31の駆動を制御するとともに、ティルト用比例弁37を算出した弁開度の第2位置37bで開く。また、制御部Sは、後傾動作時、リフト下降用比例弁32を第2位置32bとするとともにリフト上昇用比例弁35を第2位置35bとする。これにより、油圧ポンプモータ30は、モータ31の回転によって油圧ポンプとして機能することで油タンクTの作動油を吸込み、その作動油を吐出口30bから吐出する。この作動油は、チェック弁40、及びティルト用比例弁37を通じて、ロッド室19rに供給される。一方、ボトム室19bの作動油は、ティルト用比例弁37を通じて、油タンクTに排出される。その結果、マスト13は、ティルトシリンダ19の収縮によって後傾動作する。なお、制御部Sは、後傾動作を終了させる場合、ティルト用比例弁37を第1位置37aとする。一方、マスト13を前傾動作させる場合は、ティルトシリンダ19のボトム室19bに作動油を供給する一方で、ロッド室19rから作動油を排出する。このため、制御部Sは、ティルトレバー23の操作量に応じた指示速度で前傾動作させるために必要な油圧ポンプモータ30の必要回転数と、ティルト用比例弁37の弁開度を算出する。そして、制御部Sは、算出した必要回転数をモータ31の指令回転数としてモータ31の駆動を制御するとともに、ティルト用比例弁37を算出した弁開度の第3位置37cで開く。また、制御部Sは、前傾動作時、リフト下降用比例弁32を第2位置32bとするとともにリフト上昇用比例弁35を第2位置35bとする。これにより、油圧ポンプモータ30は、モータ31の回転によって油圧ポンプとして機能することで油タンクTの作動油を吸込み、その作動油を吐出口30bから吐出する。この作動油は、チェック弁40、及びティルト用比例弁37を通じて、ボトム室19bに供給される。一方、ロッド室19rの作動油は、ティルト用比例弁37を通じて、油タンクTに排出される。その結果、マスト13は、ティルトシリンダ19の伸長によって前傾動作する。なお、制御部Sは、前傾動作を終了させる場合、ティルト用比例弁37を第1位置37aとする。次に、単独動作にてフォーク16を下降動作させる場合、及び同時動作にてフォーク16の下降動作とマスト13の前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせる場合について、図3及び図4を用いて説明する。同時動作とは、フォーク16とマスト13を同時に動作させることである。図3に示すように、制御部Sは、リフトレバー22の操作によって下降動作が指示されるとステップS10を肯定判定するとともに、ティルトレバー23が操作されておらずステップS11を肯定判定した場合、単独動作にてフォーク16を下降動作させるための制御を行う。当該制御において制御部Sは、リフトレバー22の操作量に応じた指示速度で下降動作させるために必要な油圧ポンプモータ30の必要回転数と、リフト下降用比例弁32の弁開度を算出するステップS12。次に、制御部Sは、下降動作時にモータ31が必要以上に電力を消費しないように、モータ31の出力トルクを制限するためのトルク制限処理を行うステップS13。トルク制限処理において、制御部Sは、トルク制限値として所定値例えば、0Nmを設定する。そして、制御部Sは、ステップS12で算出した必要回転数をモータ31の指令回転数とするとともにステップS14、その指令回転数とトルク制限値にしたがってモータ31の駆動を制御する。また、制御部Sは、リフト下降用比例弁32をステップS12で算出した弁開度の第1位置32aで開く。また、制御部Sは、単独動作による下降動作時、リフト上昇用比例弁35を第2位置35bとするとともに、ティルト用比例弁37を第1位置37aとする。リフト下降用比例弁32が開弁すると、リフトシリンダ14のボトム室14bから排出される作動油は、リフト下降用比例弁32を介して油圧ポンプモータ30側へ流通する。このとき、モータ31は、油圧ポンプモータ30がボトム室14bから排出された作動油を駆動力として指令回転数で動作する場合、出力トルクがマイナス側の値となり、回生動作を行う。つまり、モータ31は、油圧ポンプモータ30が油圧モータとして機能することで発電機として機能する。このため、発電機として動作するモータ31で生じた電力は、インバータS1を介してバッテリBTに蓄電されることになる。なお、制御部Sは、下降動作を終了させる場合、リフト下降用比例弁32を第2位置32bとする。このような回生動作は、フォーク16の積荷が十分に重い状態での下降動作時に生じ得る。つまり、この場合の下降動作では、フォーク16や積荷の重量によってボトム室14b内の作動油が排出され易く、リフトレバー22の操作量に応じた指示速度で下降動作させるために必要な流量の作動油がリフト下降用比例弁32の弁開度に合わせて油圧ポンプモータ30側に流通する。このため、油圧ポンプモータ30は、モータ31を力行側で動作させなくても、リフトレバー22の操作量に応じた指示速度で下降動作させるために必要な必要回転数、すなわち指令回転数で動作する。回生動作では、リフト下降用比例弁32の弁開度により、下降動作の速度が制御される。なお、流量制御弁34は、圧力P1と圧力P2の圧力差に応じて閉弁状態と所望開度による開弁状態と、を取り得る。本実施形態において流量制御弁34は、リフト下降用比例弁32が第2位置32bとされて下降動作を行っていない場合、圧力P1と圧力P2の圧力差P1>P2によって閉弁状態第1位置34aとされる。そして、流量制御弁34は、リフト下降用比例弁32が開弁状態第1位置32aとされて作動油が流通し始めると、圧力P1と圧力P2の圧力差が小さくなるように推移することにより開弁状態となる。このとき、作動油は、配管K1を通じて油圧ポンプモータ30側へ流通するとともに図1に示す流量Q1、流量制御弁34の弁開度に応じた流量の作動油は配管K2を通じて油タンクT側ドレイン側に流通する図1に示す流量Q2。その後、流量制御弁34は、油圧ポンプモータ30の回転上昇に伴って圧力P1と圧力P2の圧力差が大きくなるように推移することにより再び閉弁状態となる。このとき、作動油は、配管K1を通じて油圧ポンプモータ30側のみに流通する図1に示す流量Q1。図4には、上記説明による単独動作で下降動作が行われる場合の各種特性操作量、開度、必要回転数、指令回転数、流量、圧力を示す。そして、図4に示す単独動作で下降動作が行われる場合の特性は、前述した回生動作が行われる場合に生じ得る。一方、流量制御弁34は、回生動作時のようにリフト下降用比例弁32の弁開度によって下降動作の速度を指示速度で制御できない場合、所望開度で開弁することにより指示速度を充足させるための動作を行う。フォーク16の積荷が軽い状態で下降動作が行われる場合は、フォーク16や積荷の重量のみによってはボトム室14b内の作動油が排出され難く、リフトレバー22の操作量に応じた指示速度で下降動作させるために必要な流量の作動油が油圧ポンプモータ30側に流通し難い。このため、油圧ポンプモータ30を指令回転数で回転させて指示速度を充足させるためには、モータ31を力行動作させる必要がある。しかし、モータ31を力行動作させる場合は電力を消費することになるので、本実施形態の油圧制御装置ではトルク制限による制御を行うことで、消費電力を抑制させている。このようにトルク制限によってモータ31を制御した場合は、モータ31の回転数が抑えられることになるので、下降動作を指示速度で行わせるために必要な流量が不足することになるが、この不足分の流量を補うように流量制御弁34が動作する。つまり、流量制御弁34は、油圧ポンプモータ30側へ流通する作動油の流量が少なくなることで圧力P2が上昇し、圧力P1との圧力差が小さくなることに伴って開弁状態とされる。これにより、リフトシリンダ14から排出される作動油は、油圧ポンプモータ30側に流通する流量図1に示す流量Q1と、流量制御弁34を介して油タンクTドレイン側に流通する流量図1に示す流量Q2と、に分配される。したがって、流量制御弁34が作動油の流通路となる配管K2を開くことによって前述した不足分の流量が補われることにより、下降動作の指示速度が充足されることになる。このように本実施形態の油圧制御装置では、単独動作による下降動作時、回生動作を行うことができない条件下において、モータ31の制御と流量制御弁34の作用によって消費電力を抑制しつつ、下降動作の指示速度を充足させることが実現される。次に、図3のステップS11を否定判定し、同時動作にてフォーク16の下降動作とマスト13の前傾動作又は後傾動作の何れか一方の動作を行わせる場合について説明する。この場合、制御部Sは、リフトレバー22の操作量に応じた指示速度で下降動作させるために必要な油圧ポンプモータ30の必要回転数と、リフト下降用比例弁32の弁開度を算出するステップS15。また、制御部Sは、ステップS12において、ティルトレバー23の操作量に応じた指示速度で前傾動作又は後傾動作させるために必要な油圧ポンプモータ30の必要回転数と、ティルト用比例弁37の弁開度を算出する。次に、制御部Sは、ステップS15で算出した下降動作に必要な必要回転数と前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数を比較するステップS16。そして、制御部Sは、下降動作に必要な必要回転数の方が大きい場合、ステップS16を肯定判定してステップS17からの処理を行う一方、下降動作に必要な必要回転数の方が小さい場合、ステップS16を否定判定してステップS18からの処理を行う。本実施形態の油圧制御装置は、同時動作を行う場合、ステップS16の判定結果に関係なく、モータ31の指令回転数としては前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数を採用する。このため、ステップS16を肯定判定してステップS17に移行した制御部Sは、ステップS15で算出した前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数をモータ31の指令回転数とする。そして、制御部Sは、リフト下降用比例弁32をステップS15で算出した弁開度の第1位置32aで開くとともに、ティルト用比例弁37をステップS15で算出した弁開度の第2位置37b又は第3位置37cで開く。制御部Sは、ティルト用比例弁37を、後傾動作の場合に第2位置37bで開き、前傾動作の場合に第3位置37cで開く。また、制御部Sは、リフト上昇用比例弁35を第2位置35bとする。下降動作に必要な必要回転数の方が大きい場合に、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数を指令回転数としてモータ31を駆動させると、下降動作においてはモータ31の実回転数、すなわち油圧ポンプモータ30の実回転数が不足し、下降動作を指示速度で行わせるために必要な流量が不足する。このため、本実施形態の油圧制御装置では、不足分の流量を補うように流量制御弁34が動作する。つまり、流量制御弁34は、油圧ポンプモータ30側へ流通する作動油の流量が少なくなることで圧力P2が上昇し、圧力P1の圧力差が小さくなることに伴って開弁状態とされる。これにより、リフトシリンダ14から排出される作動油は、油圧ポンプモータ30側に流通する流量図1に示す流量Q1と、流量制御弁34を介して油タンクTドレイン側に流通する流量図1に示す流量Q2と、に分配される。したがって、流量制御弁34が作動油の流通路となる配管K2を開くことによって前述した不足分の流量が補われることにより、下降動作の指示速度が充足されることになる。図4には、上記説明による下降動作に必要な必要回転数の方が大きい場合に同時動作が行われるときの各種特性操作量、開度、必要回転数、指令回転数、流量、圧力を示す。このように本実施形態の油圧制御装置では、単一の油圧ポンプモータ30及び単一のモータ31を用いて下降動作と前傾動作又は後傾動作の同時動作を行う場合において、下降動作の指示速度、及び前傾動作又は後傾動作の指示速度の両方を充足させることができる。一方、下降動作に必要な必要回転数の方が小さい場合ステップS16を否定判定した場合に、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数を指令回転数としてモータ31を駆動させると、下降動作においてはモータ31の実回転数、すなわち油圧ポンプモータ30の実回転数が過剰となる。つまり、下降動作を指示速度で行わせるために必要な流量よりも多くの作動油が流通することになるので、その結果、指示速度よりも下降動作が速くなってしまう。このため、本実施形態の油圧制御装置において、ステップS16を否定判定してステップS18に移行した制御部Sは、リフト下降用比例弁32の開度補正値を算出する。ステップS18において制御部Sは、下降動作に必要な必要回転数と前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数の回転数差から、その回転数分の流量に相当するリフト下降用比例弁32の開度を開度補正値として算出する。次に、制御部Sは、ステップS18で算出した開度補正値をもとに、ステップS15で算出した弁開度を補正するステップS19。この補正により、リフト下降用比例弁32の開度は、ステップS15で算出した弁開度よりも開度補正値分、小さくなる。次に、制御部Sは、ステップS15で算出した前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数をモータ31の指令回転数とする。そして、制御部Sは、リフト下降用比例弁32をステップS19で補正した弁開度の第1位置32aで開くとともに、ティルト用比例弁37をステップS15で算出した弁開度の第2位置37b又は第3位置37cで開く。制御部Sは、ティルト用比例弁37を、後傾動作の場合に第2位置37bで開き、前傾動作の場合に第3位置37cで開く。また、制御部Sは、リフト上昇用比例弁35を第2位置35bとする。このような制御により、本実施形態の油圧制御装置では、モータ31が前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数で動作したとしても、下降動作についてはリフト下降用比例弁32の開度調整によって指示速度が充足される。一方、リフト下降用比例弁32の開度を調整した場合は、リフト下降用比例弁32を介して油圧ポンプモータ30側へ流通する流量が減少することになる。つまり、前傾動作又は後傾動作を指示速度で行わせるために必要な流量が不足する。この不足分の流量については、油圧ポンプモータ30と油タンクTの間に配設したチェック弁33を通じて油タンクTから作動油が吸い込まれて供給されることにより補われる図1に示す流量Q3。その結果、前傾動作又は後傾動作の指示速度が充足されることになる。図4には、上記説明による下降動作に必要な必要回転数の方が小さい場合に同時動作が行われるときの各種特性操作量、開度、必要回転数、指令回転数、流量、圧力を示す。このように本実施形態の油圧制御装置では、単一の油圧ポンプモータ30及び単一のモータ31を用いて下降動作と前傾動作又は後傾動作の同時動作を行う場合において、下降動作の指示速度、及び前傾動作又は後傾動作の指示速度の両方を充足させることができる。なお、下降動作に必要な必要回転数の方が小さい場合、流量制御弁34は、閉弁状態とされている。したがって、第1の実施形態によれば、以下に示す効果を得ることができる。1流量制御弁34を配設することにより、下降動作に必要な必要回転数が不足する場合は、流量制御弁34が不足回転数分に相当する流量の作動油を油タンクT側に流通させる。これにより、フォーク16をリフトレバー22の操作量に応じた指示速度で下降動作させることができる。2そして、フォーク16の下降動作とマスト13の前傾動作又は後傾動作を同時動作させる場合に、モータ31の指令回転数をマスト13の前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数としたときであっても、それぞれの動作を指示速度で行わせることができる。すなわち、下降動作に必要な必要回転数が不足する場合は、流量制御弁34が不足回転数分に相当する流量の作動油を油タンクT側に流通させるから、下降動作の指示速度を充足させることができる。3また、フォーク16の下降動作とマスト13の前傾動作又は後傾動作を同時動作させる場合に、モータ31の指令回転数をマスト13の前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数としたときであっても、それぞれの動作を指示速度で行わせることができる。すなわち、下降動作の速度が指示速度よりも速くなる場合には、リフト下降用比例弁32の開度調整をすることにより、下降動作の指示速度を充足させることができる。そして、リフト下降用比例弁32の開度調整によって油圧ポンプモータ30側へ流通する作動油の流量が不足する場合は、チェック弁33により、油タンクTから作動油を吸い込み、ティルト用比例弁37側へ流通させるので、マスト13の前傾動作又は後傾動作の指示速度を充足させることができる。4また、フォーク16を単独動作で下降動作させる場合において、モータ31を力行動作させるときであっても、モータ31の制御トルク制限と流量制御弁34の作用により、消費電力を抑制しつつ、下降動作の指示速度を充足させることができる。5流量制御弁34を圧力差によって開弁及び閉弁する構成としたので、弁開度を電気的に制御する場合に比して油圧制御装置の構成及び制御を簡素化することができる。6油圧制御装置を単一の油圧ポンプモータ30と単一のモータ31によって構成した場合であっても、流量制御弁34により各動作の指示速度を充足させることができるので、複数の油圧ポンプモータやモータによって油圧制御装置を構成する場合に比して装置全体のコスト削減を図ることができる。第2の実施形態次に、本発明を具体化した第2の実施形態を図1、図5及び図6にしたがって説明する。なお、以下に説明する実施形態は、既に説明した実施形態と同一構成について同一符号を付すなどしてその重複する説明を省略又は簡略する。本実施形態の油圧制御装置では、ティルト用比例弁37とティルトシリンダ19の間に、圧力補償弁A1図1に二点鎖線で図示するが配設されている。圧力補償弁A1は、ティルトシリンダ19へ流通する作動油の圧力が設定圧を越えた場合に流通させる流量を調整する。設定圧は、ティルトレバー23の操作量に応じて設定される。そして、油圧ポンプモータ30から吐出されてティルトシリンダ19側へ供給される作動油の流量が、ティルトレバー23の操作量に応じた指示速度に必要な流量よりも多くなる場合には、圧力補償弁A1によって流量調整がなされる。圧力補償弁A1によって流量調整がなされた場合は、油圧ポンプモータ30とティルト用比例弁37との間の圧力が上昇し、当該圧力がリリーフ弁39に設定されるリリーフ圧を越えると、リリーフ弁39を通じて作動油が油タンクTに排出される。したがって、本実施形態の油圧制御装置では、圧力補償弁A1を配設することにより、油圧ポンプモータ30から吐出されてティルトシリンダ19側へ供給される作動油の流量が、ティルトレバー23の操作量に応じた指示速度に必要な流量よりも多くなる場合であっても、前記操作量に応じた指示速度で前傾動作又は後傾傾動作を行い得るようになる。本実施形態では、圧力補償弁A1とリリーフ弁39により、流量を調整する流量調整機構が構成される。以下、本実施形態の油圧制御装置の作用を説明する。なお、以下の作用説明では、下降動作に必要な必要回転数の方が前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数よりも大きい状態で同時動作させる場合についてのみ説明する。その他の動作については、第1の実施形態と同一である。図5において、制御部Sは、ステップS15で各必要回転数、及び弁開度を算出すると、続いて、モータ31の出力トルクを制限するためのトルク制限処理を行うステップS15a。トルク制限処理において、制御部Sは、トルク制限値として所定値例えば、0Nmを設定する。なお、本実施形態の油圧制御装置では、モータ31が力行動作する場合において、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数よりも大きい回転数で動作するときにトルク制限値にしたがってトルク制限による制御を行う。次に、制御部Sは、ステップS15aの処理後、ステップS16においてステップS15で算出した下降動作に必要な必要回転数と前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数を比較する。そして、制御部Sは、ステップS16を肯定判定した場合、すなわち下降動作に必要な必要回転数の方が大きい場合、その下降動作に必要な必要回転数をモータ31の指令回転数とする。また、制御部Sは、リフト下降用比例弁32をステップS15で算出した弁開度の第1位置32aで開くとともに、ティルト用比例弁37をステップS15で算出した弁開度の第2位置37b又は第3位置37cで開く。なお、制御部Sは、ステップS16を否定判定した場合、第1の実施形態と同様にステップS18,S19の処理を行うとともに、ステップS21において前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数をモータ31の指令回転数とする。以下、本実施形態の油圧制御装置において、下降動作に必要な必要回転数をモータ31の指令回転数として制御を行う場合について図6を用いて具体的に説明する。図6には、積荷の重量、揚高、ティルト角度、下降動作に必要な必要回転数などの諸条件に基づき生じ得るモータ31の出力トルク特性を3つ例示している。出力トルク特性T1は、例えば、リフトレバー22のフル操作により重量0Kgの状態で最揚高位置から下降動作させる一方で、ティルトレバー23の微操作により最前傾位置から後傾動作させる場合に生じ得る。このような出力トルク特性T1が生じ得る場合、図6に示すように、下降動作に必要な必要回転数図中の点aでモータ31を駆動させると、モータ31は力行動作する。このため、制御部Sは、トルク制限によってモータ31を駆動することで、モータ31の実回転数油圧ポンプモータ30の実回転数を低下させる。この例の場合、トルク制限後の回転数は、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数に移行する図中の点b。すなわち、制御部Sは、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数未満まで回転数を低下させると、前傾動作又は後傾動作の指示速度を充足することができないので、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数を下限値として制御を行う。これにより、モータ31の消費電力が低下する。一方、前述したトルク制限を行うと、下降動作を指示速度で行わせるために必要な流量が不足することになる。このため、本実施形態の油圧制御装置では、第1の実施形態の油圧制御装置と同様に、不足分の流量を補うように流量制御弁34が動作する。すなわち、流量制御弁34は、モータ31の実回転数が抑えられて、油圧ポンプモータ30側へ流通する作動油の流量が少なくなることで圧力P2が上昇し、圧力P1との圧力差が小さくなることに伴って開弁状態とされる。これにより、リフトシリンダ14から排出される作動油は、油圧ポンプモータ30側に流通する流量図1に示す流量Q1と、流量制御弁34を介して油タンクTドレイン側に流通する流量図1に示す流量Q2と、に分配される。したがって、流量制御弁34が作動油の流通路となる配管K2を開くことによって前述した不足分の流量が補われることにより、下降動作の指示速度が充足されることになる。その一方で、前傾動作又は後傾動作については、出力トルク特性T1の場合、モータ31が前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数で駆動することで、指示速度が充足されることになる。出力トルク特性T2は、例えば、リフトレバー22のフル操作により重量XkgX<0で、例えば1500kgの積荷を最揚高位置から下降動作させる一方で、ティルトレバー23の微操作により最前傾位置から後傾動作させる場合に生じ得る。このような出力トルク特性T2が生じ得る場合、図6に示すように、下降動作に必要な必要回転数図中の点cでモータ31を回転させると、モータ31は力行動作する。このため、出力トルク特性T1の時と同様に、トルク制限によってモータ31を駆動することで、モータ31の実回転数油圧ポンプモータ30の実回転数を低下させる。この例の場合、トルク制限後の回転数は、出力トルクが0Nmとなる回転数に移行する図中の点d。これにより、モータ31の消費電力が低下する。なお、前記回転数は、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数よりも大きな回転数である。そして、前述したトルク制限を行うと、下降動作を指示速度で行わせるための必要な流量が不足することになる。このため、本実施形態の油圧制御装置では、第1の実施形態の油圧制御装置と同様に、不足分の流量を補うように流量制御弁34が動作する。なお、流量制御弁34の動作は、出力トルク特性T1の時と同じである。その一方で、出力トルク特性T2の場合、モータ31は、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数よりも大きな回転数で駆動している。このため、油圧ポンプモータ30からは、前傾動作又は後傾動作の指示速度に必要な流量よりも多い流量の作動油が吐出されていることになり、この流量をティルト用比例弁37に供給すると指示速度よりも速い速度で前傾動作又は後傾動作することになる。しかし、本実施形態の油圧制御装置では、図1に示すように、ティルト用比例弁37とティルトシリンダ19の間に圧力補償弁A1を配設しているので、その圧力補償弁A1の作用によって指示速度に必要な流量に調整される。その結果、前傾動作又は後傾動作の指示速度が充足される。出力トルク特性T3は、例えば、リフトレバー22の微操作により重量XkgX<0で、例えば1500kgの積荷を最揚高位置から下降動作させる一方で、ティルトレバー23の微操作により最前傾位置に近い角度まで前傾動作させる場合に生じ得る。このような出力トルク特性T3が生じ得る場合、図6に示すように、下降動作に必要な必要回転数図中の点eでモータ31を駆動させると、モータ31は、出力トルクがマイナス側の値となり、回生動作する。このため、出力トルク特性T3のようにモータ31が回生動作をする場合は、指令回転数を下降動作に必要な必要回転数として制御する。その一方で、出力トルク特性T3の場合、モータ31は、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数よりも大きな回転数で駆動している。このため、油圧ポンプモータ30からは、前傾動作又は後傾動作の指示速度に必要な流量よりも多い流量の作動油が吐出されていることになり、この流量をティルト用比例弁37に供給すると指示速度よりも速い速度で前傾動作又は後傾動作することになる。しかし、本実施形態の油圧制御装置では、前述したように、圧力補償弁A1の作用によって指示速度に必要な流量に調整される。その結果、前傾動作又は後傾動作の指示速度が充足される。したがって、第2の実施形態によれば、第1の実施形態の効果1、3~6に加えて、以下に示す効果を得ることができる。7フォーク16の下降動作とマスト13の前傾動作又は後傾動作を同時動作させる場合に、モータ31の指令回転数を、下降動作に必要な必要回転数と前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数のうち大きい方の必要回転数としたときであっても、それぞれの動作を指示速度で行わせることができる。すなわち、下降動作に必要な必要回転数が不足する場合は、流量制御弁34が不足回転数分に相当する流量の作動油を油タンクT側に流通させるから、下降動作の指示速度を充足させることができる。また、圧力補償弁A1とリリーフ弁39の作用により、ティルトシリンダ19へ供給される流量が必要な流量に調整されるので、マスト13を指示速度で前傾動作又は後傾動作させることができる。8また、モータ31の指令回転数を下降動作に必要な必要回転数とする場合には、モータ31の出力トルク特性に応じてモータ31を制御トルク制限するから、消費電力を抑制することができる。また、流量制御弁34の作用により、下降動作の指示速度を充足させることもできる。なお、各実施形態は以下のように変更してもよい。○図3及び図5のステップS13,S15aのトルク制限処理で設定するトルク制限値を0Nm以上の値、例えば5Nmなどにしても良い。○図7は、図1に二点鎖線で囲んだ領域A2に対応する図である。そして、図7に示すように、流出制御機構を、リフト下降用比例弁32に加えて、ポペット弁45と電磁弁46とによって構成しても良い。下降動作時には、ポペット弁45と電磁弁46が開弁するとともに、リフト下降用比例弁32の開度によって油圧ポンプモータ30側へ流出する作動油の流量が制御される。また、流量制御弁34は、リフトシリンダ14とリフト下降用比例弁32の間の圧力と、リフト下降用比例弁32と油圧ポンプモータ30の間の圧力との圧力差によって開弁する。○図8は、図1に二点鎖線で囲んだ領域A2に対応する図である。そして、図8に示すように、流量制御弁として、電磁比例弁47を油圧ポンプモータ30とリフト下降用比例弁32の間に配設しても良い。この場合、制御部Sは、下降動作に必要な必要回転数に対してモータ31の実回転数が不足する場合、その回転数差分の流量に相当する開度で電磁比例弁47を開く。これにより、各実施形態と同様に、下降動作の指示速度を充足できる。○図9は、図1に二点鎖線で囲んだ領域A2に対応する図である。そして、図9に示すように、流量制御弁として、電磁比例弁47を流出制御機構と油圧ポンプモータ30との間に配設するとともに、流出制御機構を、ポペット弁45と電磁弁46とによって構成しても良い。下降動作時には、ポペット弁45と電磁弁46が開弁するとともに、ポペット弁45の開度によって油圧ポンプモータ30側へ流出する作動油の流量が制御される。また、制御部Sは、下降動作に必要な必要回転数に対してモータ31の実回転数が不足する場合、その回転数差分の流量に相当する開度で電磁比例弁47を開く。これにより、各実施形態と同様に、下降動作の指示速度を充足できる。○図10は、図1に二点鎖線で囲んだ領域A2に対応する図である。そして、図10に示すように、流出制御機構を、リフト下降用比例弁32に加えて、ポペット弁45、電磁弁46、及びオリフィス48とによって構成しても良い。下降動作時には、ポペット弁45と電磁弁46が開弁するとともに、リフト下降用比例弁32の開度によって油圧ポンプモータ30側へ流出する作動油の流量が制御される。また、流量制御弁34は、リフトシリンダ14とリフト下降用比例弁32の間の圧力と、リフト下降用比例弁32と油圧ポンプモータ30の間の圧力との圧力差によって開弁する。○各実施形態は、単一の油圧ポンプモータ30を備えた油圧制御装置としたが、図11に示すように、油圧ポンプモータ30に接続されるモータ31に動力伝達装置50を介して別の油圧ポンプモータ51を接続し、複数の油圧ポンプモータ30,51を備えた油圧制御装置に具体化しても良い。この別例における動力伝達装置50は、モータ31の回転軸及び油圧ポンプモータ51の回転軸にそれぞれ連結されるとともに、油圧ポンプモータ51からモータ31への一方向にのみ駆動トルクを伝達可能で、モータ31からの駆動トルクに対しては空転して油圧ポンプモータ51への駆動トルクの伝達を行わないワンウェイクラッチである。そして、油圧ポンプモータ51の吸入口51aは、リフト下降用比例弁32における作動油の流出側と配管接続されている。これにより、リフトシリンダ14のボトム室14bから排出された作動油図中の流量Q1は、各実施形態のように油圧ポンプモータ30の吸入口30aへは流れず、油圧ポンプモータ51の吸入口51aへ流れる。また、油圧ポンプモータ51へ流入した作動油は、油タンクTに排出される。図11に示す油圧制御装置の構成によれば、リフトシリンダ14のボトム室14bから排出されるとともにリフト下降用比例弁32を介して油圧ポンプモータ51へ流入する作動油によって油圧ポンプモータ51を油圧モータとして作動させることができる。そして、油圧ポンプモータ51が油圧モータとして作動すると、その駆動トルクが動力伝達装置50を介してモータ31へ伝達されることによってモータ31を発電機として作動させることができる。これにより、モータ31で生じた電力をインバータS1を介してバッテリBTに蓄電させることができる。すなわち、回生動作が行われる。図11に示す油圧制御装置において単独動作にてフォーク16を下降動作させる場合は、前述したように回生動作が行われる。そして、図11に示す油圧制御装置では、各実施形態で説明したように、リフト下降用比例弁32の弁開度によって下降動作の速度を指示速度で制御できない場合、流量制御弁34が圧力P1と圧力P2の圧力差に応じて所望開度で開弁することにより指示速度を充足させるための動作を行う。つまり、流量制御弁34が開弁することにより、下降動作を指示速度で行わせるために必要な流量の不足分が配管K2側ドレイン側へ流通する。また、図11に示す油圧制御装置は、フォーク16の下降動作とマスト13の前傾動作又は後傾動作の何れかを同時動作させる場合において、第1の実施形態と同様の制御内容で制御することができる。つまり、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数を指令回転数としてモータ31を駆動させる場合において、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数よりも下降動作に必要な必要回転数の方が小さいときには、油圧モータとして機能する油圧ポンプモータ51の駆動トルクがモータ31に伝達される。そして、この駆動トルクは、モータ31を回転させるためのアシストトルクとしてモータ31に付与されることで、消費電力を抑制しつつ、前傾動作又は後傾動作の指示速度、及び下降動作の指示速度のそれぞれを充足させることができる。また、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数よりも下降動作に必要な必要回転数の方が大きい場合には、モータ31の指令回転数を前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数で制御することにより、下降動作を指示速度で行わせるために必要な流量が不足する。しかし、前述同様に、流量制御弁34が流量の不足分を補うように開弁することによって指示速度が充足される。また、図11に示す油圧制御装置は、フォーク16の下降動作とマスト13の前傾動作又は後傾動作の何れかを同時動作させる場合において、第2の実施形態と同様の制御内容で制御することができる。つまり、前傾動作又は後傾動作に必要な必要回転数の方が大きく、当該必要回転数を指令回転数としてモータ31を駆動させる場合には、油圧モータとして機能する油圧ポンプモータ51の駆動トルクがモータ31に伝達される。そして、この駆動トルクは、モータ31を回転させるためのアシストトルクとしてモータ31に付与されることで、消費電力を抑制しつつ、前傾動作又は後傾動作の指示速度、及び下降動作の指示速度のそれぞれを充足させることができる。また、下降動作に必要な必要回転数の方が大きく、当該必要回転数を指令回転数としてモータ31を駆動させる場合には、モータ31の出力トルク特性に応じてトルク制限を行うことで、消費電力を抑制しつつ、前傾動作又は後傾動作の指示速度、及び下降動作の指示速度のそれぞれを充足させることができる。このとき、下降動作を指示速度で行わせるために必要な流量が不足している場合は、前述同様に、流量制御弁34が流量の不足分を補うように開弁することによって指示速度が充足される。また、前傾動作又は後傾動作が指示速度よりも速くなる場合は、圧力補償弁A1の作用によって指示速度に必要な流量に調整される。以下、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想を以下に追記する。イ昇降指示部材の操作によってリフトシリンダへ作動油を給排させることによりフォークを昇降動作させるとともに、傾動指示部材の操作によってティルトシリンダへ作動油を給排させることにより前記フォークが装着されるマストを前傾動作又は後傾動作させるフォークリフトの油圧制御装置において、単一の油圧ポンプと、前記油圧ポンプを駆動させる単一の電動機と、前記リフトシリンダと油圧ポンプの間に配設されるとともに、前記フォークを下降動作させる場合に前記リフトシリンダのボトム室から前記油圧ポンプへの作動油の流出を許容する一方で、前記フォークを停止させている場合又は上昇動作させる場合に前記リフトシリンダのボトム室から前記油圧ポンプへの作動油の流出を遮断する流出制御機構と、前記油圧ポンプと前記流出制御機構の間に配設される流量制御弁と、前記昇降指示部材の操作に基づく昇降動作、及び前記傾動指示部材の操作に基づく前傾動作又は後傾動作のうち少なくとも何れか一方の動作を行わせる場合に前記電動機の駆動を制御する制御部と、を備え、前記フォークの下降動作を行わせる場合には、前記昇降指示部材の操作量に応じた指示速度で前記下降動作を行わせるために必要な前記油圧ポンプの必要回転数と前記油圧ポンプの実回転数の回転数差に応じて、前記流量制御弁が、前記リフトシリンダから排出される作動油の前記油圧ポンプ側へ流す流量とドレイン側へ流す流量を制御することを特徴とするフォークリフトの油圧制御装置。"