珪藻土が含まれた側壁部と、珪藻土が含まれた天井部と、前記天井部の内壁面から下方に突出した突出部とを有する加熱調理用具。前記側壁部及び前記天井部は、体積比50以上の耐火断熱部材によって形成され、前記突出部は、前記天井部の内壁面の少なくとも中央部から、下方に突出しており、前記突出部の最下部から前記天井部の外壁面まで貫通する煙突穴をさらに有する請求項1に加熱調理用具。前記側壁部の下半分の領域に設けられた食材取出し口と、前記食材取出し口を塞ぐための板状蓋とをさらに有し、前記板状蓋は、体積比50以上の耐火断熱部材で形成されている請求項2に記載の加熱調理用具。前記側壁部と前記天井部との接合領域において、少なくとも内壁面は、滑らかな曲面を形成し、前記突出部は、前記側壁部と前記天井部との接合領域から連続して滑らかな曲面を形成する請求項2に記載の加熱調理用具。珪藻土が含まれた側壁部と、珪藻土が含まれた天井部と、前記天井部の内壁面から下方に突出した突出部とを有する加熱調理窯。珪藻土で構成されたコンロ部をさらに有し、前記側壁部及び前記天井部が、前記コンロ部の上に着脱自在に載せられてなる請求項5に記載の加熱調理窯。本発明は、効率的に加熱調理が可能な加熱調理窯を提供する。本発明に係る加熱調理用具は、珪藻土が含まれた側壁部と、珪藻土が含まれた天井部と、前記天井部の内壁面から下方に突出した突出部とを有する。好適には、前記側壁部及び前記天井部は、体積比50以上の耐火断熱部材によって形成され、前記突出部は、前記天井部の内壁面の少なくとも中央部から、下方に突出しており、前記突出部の最下部から前記天井部の外壁面まで貫通する煙突穴をさらに有する。好適には、前記側壁部の下半分の領域に設けられた食材取出し口と、前記食材取出し口を塞ぐための板状蓋とをさらに有し、前記板状蓋は、体積比50以上の耐火断熱部材で形成されている。好適には、前記側壁部と前記天井部との接合領域において、少なくとも内壁面は、滑らかな曲面を形成し、前記突出部は、前記側壁部と前記天井部との接合領域から連続して滑らかな曲面を形成する。また、本発明に係る加熱調理窯は、珪藻土が含まれた側壁部と、珪藻土が含まれた天井部と、前記天井部の内壁面から下方に突出した突出部とを有する。好適には、珪藻土で構成されたコンロ部をさらに有し、前記側壁部及び前記天井部が、前記コンロ部の上に着脱自在に載せられてなる。本発明によれば、効率的に加熱調理が可能な加熱調理窯を提供できる。以下、図面を引用しながら、本発明の加熱調理窯の第1の実施形態を説明する。第1の実施形態図1は、第1の実施形態の携行用加熱調理窯1の正面図である。図2は、第1の実施形態の携行用加熱調理窯1の背面図である。図3は、第1の実施形態の携行用加熱調理窯1の右側面図である。図4は、第1の実施形態の携行用加熱調理窯1の左側面図である。図5は、第1の実施形態の携行用加熱調理窯1の平面図である。図6は、第1の実施形態の携行用加熱調理窯1の底面図である。図7は、図5のG-G線矢視断面図である。図8は、図8のH-H線矢視断面図である。図9は、図7の携行用加熱調理窯本体下部3のC-C線矢視断面図である。図10は、図8の携行用加熱調理窯本体下部3のD-D線矢視断面図である。図11は、図7の携行用加熱調理窯本体上部2のE-E線矢視上面断面図である。図12は、図7の携行用加熱調理窯本体下部3のF-F線矢視上面断面図である。図1~図12に例示するように、携行用加熱調理窯1は、携行用加熱調理窯本体上部2と、携行用加熱調理窯本体下部3とを有し構成されている。携行用加熱調理窯本体上部2は、本発明に係る加熱調理用具の一例であり、例えば、体積比50以上の珪藻土で一体的形成されている。携行用加熱調理窯本体下部3は、例えば、体積比50以上の珪藻土で形成されたコンロである。この携行用加熱調理窯1は、全体的に体積比50以上の珪藻土によって形成されている。珪藻土は粘土質を多く含んでいるため粘りが強く形が形成しやすい。また、焼くと硬く締まる特徴を有する。ここで、珪藻土とは、珪藻の化石を含む土壌成分であり、含珪藻泥岩を含む概念である。なお、本発明の加熱調理用具及び加熱調理窯は、珪藻土製や珪藻泥岩製に限定するものではなく、上記鉱物と同程度以上の耐火性及び断熱性を有する耐火断熱部材で構成されてもよい。例えば、酸性白土、カオリン、ベントナイト、タルク、砂、及びパーライト並びにこれらに類似する不溶性の鉱物性物質で、本発明の加熱調理用具又は加熱調理窯が構成されてもよい。さらには、保温性や断熱性、適度な強度など珪藻土や珪藻泥岩と同じ特性を有するものや、蓄熱性、耐熱性などの性質も含むものであれば、鉄、アルミニウム、あるいはこれら合金であってもよい。さらにセラミックスや土でも上記性質、特性を有するならばその材質は適宜に選択することができる。携行用加熱調理窯本体上部2及び携行用加熱調理窯本体下部3は、図1から図6に示すように、着脱自在に一体化して、略円柱形状になるよう形成されている。携行用加熱調理窯本体上部2は、食材取出し口4と、2つの板状蓋5と、2つの取手9とを有している。食材取出し口4は、携行用加熱調理窯本体上部2の側壁部の下半分の領域に設けられた開口であり、食材の出し入れが可能な程度の大きさを有する。板状蓋5は、例えば、珪藻土で構成されており、2つの板状蓋5により食材取出し口4が塞がれるように構成されている。取手9は、図3及び図4に示すように、携行用加熱調理窯本体上部2の外周壁の、互いに対向する位置に設けられている。また、図7に示すように、携行用加熱調理窯本体上部2は、珪藻土が含まれた側壁部11と、珪藻土が含まれた天井部12とで構成されたドーム状部材であり、この天井部の内壁面から下方に突出した突出部13を有する。突出部13は、携行用加熱調理窯本体上部2の天井部12の内壁面の少なくとも中央部から、下方に突出している。より具体的には、突出部13は、携行用加熱調理窯本体上部2の天井部12の内壁面の中央部から鉛直下方に突出した、略円筒形状の突起物である。突出部13は、例えば、体積比50以上の珪藻土で、天井部と一体で構成されている。また、携行用加熱調理窯本体上部2は、煙突穴10を有している。煙突穴10は、突出部13の最下部から、携行用加熱調理窯本体上部2の天井部12の外壁面まで貫通している通気口である。より具体的には、煙突穴10は、突出部13の最下部から、鉛直上方に外壁面まで貫通する通気口である。本例の煙突穴10は、円筒形状の突出部13の中心軸に沿って設けられた通気口である。側壁部11と天井部12との接合領域において、少なくとも内壁面は、滑らかな曲面を形成し、突出部13は、側壁部11と天井部12との接合領域から連続して滑らかな曲面を形成するものである。携行用加熱調理窯本体下部3は、例えば、体積比50以上の珪藻土で形成されたコンロであり、燃料投入口6と、投入口板状蓋7と、給排気口8とを有している。燃料投入口6は、携行用加熱調理窯本体下部3の側壁部の上半分の領域に設けられた開口であり、燃料の出入れが可能な程度の大きさを有する。投入口板状蓋7は、例えば、珪藻土で構成されており、板状の蓋により燃料投入口6を塞ぐように構成されている。給排気口8は、携行用加熱調理窯本体下部3の側壁部の下半分の領域にあり、燃料投入口6の鉛直下方に設けられた開口であり、携行用加熱調理窯本体下部3の内部から外壁面へと貫通している。また、給排気口8は、燃料投入口6とで平行で同方向に位置している。給排気口8には、空気取り入れ量を調整するための開閉扉が設けられており、燃料の火力を調整することができる。また、携行用加熱調理窯本体下部3の内部上面には被加熱物ピザなどを受ける炉床14が設置できる。携行用加熱調理窯本体下部3は、内部の部材として、炉床14と、燃料受板17とを有している。炉床14は、着脱可能な円盤状の板状部材であり、被加熱物を配置する面の裏面に、脚状の突起を有している。脚状の突起は、携行用加熱調理窯1の使用時に炉床14の脱落を防ぐためである。また、炉床14の裏面の中心部は、半円球状に窪んでいる。図8に示すように、携行用加熱調理窯本体上部2と携行用加熱調理窯本体下部3とは、着脱自在で組み合わせることができ、それぞれの内部の側壁部には溝加工されている。また、図11に示すように、携行用加熱調理窯本体上部2の溝15aは、側壁部の内壁面において、食材取出し口4に対向する位置に等間隔で配置されている。また、図12に示すように、携行用加熱調理窯本体下部3の溝15bは、側壁部の内壁面に設けられており、等間隔で配置されている。また、図8に示すように、携行用加熱調理窯本体上部2と、携行用加熱調理窯本体下部3とを溝15aと溝15bとが組み合うように重ねることで、携行用加熱調理窯本体下部3からの熱を携行用加熱調理窯本体上部2内部に送り込むことができ、より内部を高温にすることができる。溝の形は半円形でも半四角形でもよい。燃料受板16は、図7及び図9に示すように、携行用加熱調理窯本体下部3の内部の底面部にあり、円盤状で貫通口17が規則的に配置されている。貫通口17は、燃料受板16の強度が保たれれば数に限りなく、携行用加熱調理窯本体下部3の底面に固定できるならば形は円形でも四角形でもよい。また、携行用加熱調理窯本体下部3の外壁底面には、脚と、その内側で隣接する溝とが設けられている。携行用加熱調理窯本体下部3を持ち上げる際には、溝に指が引っ掛かり、携行用加熱調理窯本体下部3の保持を容易にする。なお、携行用加熱調理窯本体上部2と携行用加熱調理窯本体下部3とは互いに着脱自在になっており、携行用加熱調理窯本体下部3と同等の機能及び特性を有するものであれば、代用可能である。図13は、第1実施形態の内部熱分布のシミュレーションである。図14は、第1実施形態の内部の気流温度分布のシミュレーションである。図15は、第1実施形態の内部の気流方向分布のシミュレーションである。上記構成において、携行用加熱調理窯本体下部3に、炭や薪などの熱源を設置すると、熱源から発せられた熱は、内壁面に沿って携行用加熱調理窯本体上部2に移動し、突出部13によって下方に押し下げられ、その後、煙突穴10から排気される。このとき、携行用加熱調理窯本体上部2に置かれた食材は、満遍なく加熱されることになる。図13及び図14は、携行用加熱調理窯1に熱源を入れた時の熱分布及び気流温度分布を示し、図15は、携行用加熱調理窯本体上部2の内部構造による気流方向分布を示している。上記より携行用加熱調理窯本体上部2の内部構造により満遍なく加熱できることを示している。以上説明したように、本実施形態の携行用加熱調理窯1によれば、珪藻土を使用することにより、適度の硬さがあり、被加熱物の油分や水分を珪藻土の多孔質が吸収し水っぽくならず焼き上がり、焦げが着き難く、焦げがついたとしても剥離するように切除することで対応可能である。また保温性があるため窯の温度上昇が早く、少量の燃料で短時間に熱処理が行え、断熱性により窯本体の表面温度は高温にはなりにくい。そのため使用後、短時間で搬送可能となる。また、側壁部11と、天井部12と、突出部13と、煙突穴10とにより、携行用加熱調理窯本体上部2内の気体に気流が生まれ、携行用加熱調理窯本体上部2内の温度が均一になり、比較的早く温度上昇させることができる。さらに、熱せられた気体が上部から被加熱物に注がれるため、被加熱物の中心部も満遍なく比較的均一に加熱することができる。すなわち、本実施形態において、体積比50以上の珪藻土で窯を構成することにより、適度の硬さがあり、保温性があるため窯の温度上昇が早く、少量の燃料で短時間に熱処理が行え、断熱性により窯本体の表面温度は高温にはなりにくい。しかし、鋳鉄製など蓄熱性および耐熱性に優れている材質に比べれば、遠赤外線によって被加熱物を熱する効果があまり期待できない。そこで、図13から図15に示すように、携行用加熱調理窯本体下部3からの熱せられた気体が、溝15a及び溝15bを通過し、携行用加熱調理窯本体上部2の内部へ移動し、携行用加熱調理窯本体上部2の側壁部11を伝い、珪藻土が含まれた天井部12へと上昇する。その後、天井部12の内壁面から下方に突出した突出部13により、気体が降下し、煙突穴10により導かれ排気される。この熱の対流が繰り返されることによって、水蒸気が籠ることなく、被加熱物に、熱せられた気体が吹き当たり、被加熱物が配置された空間は、ほぼ均一に加熱することができる。さらに、2つの板状蓋5で食材取出し口4を閉じることによって、熱の放出を防ぎ、より高温状態を保つことが可能になる。次に、図面を引用しながら、本発明の加熱調理窯の第2の実施形態を説明する。第2の実施形態図16は、第2の実施形態の携行用加熱調理窯18の前斜視図である。図17は、第2の実施形態の携行用加熱調理窯18の後斜視図である。図18は、図16中のI-I線に沿った第2実施形態の断面矢視図である。図16~図18に例示するように、携行用加熱調理窯18は、全体的に体積比50以上の珪藻土によって形成されている。前後被加熱物の挿入方向の側壁面は略垂直になっており左右の側壁面と天井部とが緩やかな曲線を描いてドーム型を形成している。天井部の外壁面中央部には、前後方向に長い窪みが設けられている。この窪みは、取出し口19及び内部の突出部13と略平行である。また、図16が示すように、携行用加熱調理窯18は、取出し口19と、板状蓋20と、給排気口21とを有している。取出し口19は、携行用加熱調理窯18の垂直面の側壁部の下半分の領域に設けられた開口である。燃料を燃焼させるコンロ部と、被加熱物を加熱する窯部とが一体化しているため、取出し口19は、食材の出入れと、燃料の出入れとが可能な程度の大きさを有する。板状蓋20は、例えば、珪藻土で構成されており、板状蓋20により取出し口19が塞がれるように構成されている。また、板状蓋20には取手が付いており、取出し口19の開閉の際に使用する。本例の板状蓋20は、取出し口19を塞ぐ蓋としての機能に加えて、取出し口19を開けているときに、出入れする物食材や燃料を仮置きするための台として機能を有する。すなわち、取出し口19の前方に、本例の板状蓋20を倒した状態で設置すると、板状蓋20の上面と、携行用加熱調理窯18内部の炉床とが、ほぼ同じ高さとなり、一体の床面が形成される。給排気口21は、ドーム型を形成した本体の土台部分である領域に設けられた開口である。なお、図18に示すように、第2の実施形態の携行用加熱調理窯18は、第1の実施形態と内部構造が類似しているため、同一の番号を付し、その説明を省略する。図19は、第2実施形態の内部熱分布のシミュレーションである。図20は、第2実施形態の内部の気流温度分布のシミュレーションである。上記構成において、携行用加熱調理窯18に熱源を設置すると、内部気体が暖められるため、窯内で気体が流れ煙突穴10から排気される。置かれた食材は、満遍なく加熱されることになる。図19及び図20に示すように、携行用加熱調理窯18に熱源を入れた時の熱の分布及び気流の流れを示し、第1実施形態と同様の内部構造により満遍なく加熱できることを示している。以上、本実施形態の携行用加熱調理窯によれば、体積比50以上の珪藻土で構成することにより第1の実施形態と同様の効果がある。また、本実施形態によれば、緩やかな曲線を持つ天井部に外壁面にある窪みは、重量の軽減や、外気に排出される煙突穴10からの排気を窪み沿いに導く効果もある。また、図21及び図22の示すように煙突部を設置することにより、外部への排気が効率よくなるほか、煙の籠り易い場所でも使用可能となる。また、被加熱物の配置場所と、燃料を燃焼するコンロ部とが同窯内にあるため、燃料から出る遠赤外線の影響を受けやすくなり、被加熱物をより加熱できる。よって、より香ばしくて美味しく加熱することができる。さらに板状蓋20で取出し口19を閉じることによって、熱の放出を防ぎ、より高温状態を保つことが可能になる。