カテーテルシースを製造する方法において、近位端および遠位端を有する非導電材料の管状部材を提供するステップであって、前記管状部材が、前記管状部材内を前記近位端から前記遠位端まで延在する1つまたは複数の電気伝導体をさらに有する、ステップと、前記管状部材内の前記少なくとも1つの電気伝導体にアクセスするために、前記管状部材の外壁に少なくとも1つの開口部を形成するステップと、少なくとも1つの導電要素を前記管状部材の前記外壁に、前記少なくとも1つの電気伝導体と導電接続して、前記少なくとも1つの導電要素が前記開口部に隣接しかつそれを包囲しているように取り付けるステップと、前記管状部材および前記少なくとも1つの導電要素を、前記管状部材が前記少なくとも導電要素の周囲において局所的に溶融して前記導電要素の各縁に沿ってシールを形成するように、誘導加熱による熱によって処理するステップと、を含むことを特徴とする方法。請求項1に記載の方法において、前記少なくとも1つの導電要素を前記管状部材に取り付けるステップが、半径方向に加えられる力によって構成されることを特徴とする方法。請求項2に記載の方法において、前記半径方向に加えられる力が、前記少なくとも1つの導電要素の外面が前記管状部材の前記外壁と実質的に同一平面に位置するように、前記少なくとも1つの導電要素を押し込むことを特徴とする方法。請求項2または3に記載の方法において、前記半径方向の力が加締めを含むことを特徴とする方法。請求項1に記載の方法において、前記少なくとも1つの導電要素の上に犠牲熱収縮を施すステップをさらに含むことを特徴とする方法。請求項1に記載の方法において、前記少なくとも1つの導電要素の上にモールドを付与するステップをさらに含むことを特徴とする方法。請求項1に記載の方法において、前記1つまたは複数の電気伝導体が、前記管状部材によって画定される内腔内に配置されることを特徴とする方法。請求項1に記載の方法において、前記1つまたは複数の電気伝導体が、前記管状部材の内壁と外壁との間に配置されることを特徴とする方法。請求項1に記載の方法において、前記少なくとも1つの導電要素が、前記管状部材の周囲の滑り嵌合体であるリング電極を含むことを特徴とする方法。近位端および遠位端を有する非導電材料の管状部材と、前記管状部材内で前記近位端から前記遠位端まで延在する少なくとも1つの電気伝導体と、前記管状部材内の前記少なくとも1つの電気伝導体にアクセスするための、前記管状部材の外壁の少なくとも1つの開口部と、前記管状部材の前記外壁の少なくとも1つの導電要素であって、前記開口部に隣接しかつそれを包囲し、前記少なくとも1つの電気伝導体と導電接続するように配置されている導電要素と、を具備し、前記管状部材が、前記少なくとも1つの導電要素の周囲において局所的に溶融するように、誘導加熱によって前記管状部材を熱処理することにより、前記少なくとも1つの導電要素の各縁に沿ってシールを形成するように構成されていることを特徴とするカテーテルシース。請求項10に記載のカテーテルシースであって、前記少なくとも1つの導電要素が、半径方向に加えられる力によって前記管状部材に取り付けられていることを特徴とするカテーテルシース。請求項11に記載のカテーテルシースであって、前記半径方向に加えられる力が、前記少なくとも1つの導電要素の外面が前記管状部材の前記外壁と実質的に同一平面であるように、前記少なくとも1つの導電要素を押し込むように構成されていることを特徴とするカテーテルシース。請求項11または12に記載のカテーテルシースであって、前記半径方向に加えられる力が加締めを含むことを特徴とするカテーテルシース。請求項10に記載のカテーテルシースであって、前記シールが、前記熱処理中に前記少なくとも1つの導電要素の上に犠牲熱収縮を施すことによって構成されることを特徴とするカテーテルシース。請求項10に記載のカテーテルシースであって、前記シールが、前記熱処理中に前記少なくとも1つの導電要素の上にモールドを付与することによって構成されることを特徴とするカテーテルシース。請求項10に記載のカテーテルシースであって、前記少なくとも1つの電気伝導体が、前記管状部材の内壁と外壁との間に配置されていることを特徴とするカテーテルシース。請求項10に記載のカテーテルシースであって、前記少なくとも1つの電気伝導体が、前記管状部材によって画定される内腔内に長手方向に配置されていることを特徴とするカテーテルシース。請求項10に記載のカテーテルシースであって、前記少なくとも1つの導電要素が、前記管状部材の周囲の滑り嵌合体であるリング電極を含むことを特徴とするカテーテルシース。図1は、心臓カテーテル10を示す。カテーテルは、ハンドル11と、ハンドル11から延在している細長いカテーテルシース12とを備えている。カテーテルシース12は略管状部材14から構成されており、管状部材14は、ハンドル11に接続された近位端16と、管状部材14に1つまたは複数の電極20が取り付けられている遠位端18とを有している。電極20は、管状部材14の近位端16と遠位端18との間の所定の軸方向に間隔が開けられた位置にある。種々の形状の電極を使用することができるが、添付図面には、内径が管状部材14の外径に等しいかまたはそれより大きい環状電極リング20が示されている。電極リング20は、好ましくはプラチナ-インジウムリングであるが、他の好適な導電材料から作製することができる。各リングの内径は、管状部材14の外径に近く、それにより、各リング電極20は、管状部材14の外面の周囲の滑り嵌合体である。管状部材14は、管状部材14の遠位端18において電極20に接続されている電気伝導体図1には示さずを含む。電気伝導体は、電極20によって検知される信号を、管状部材を介してハンドル11まで伝達することができ、ハンドル11では、コネクタ30が電気機器に、たとえばモニタ、刺激器、またはアブレーションに使用されるRFエネルギー源等のエネルギー源にさらに接続する。少なくとも1つの電気伝導体が電極20に関連することができるが、1つの電極に対していくつかの電気伝導体が必要な場合もある。管状部材14は、好ましくは、非導電性の生体適合性かつ弾性材料から形成されている。ポリエーテルブロックアミドPEBAX、シリコーンまたはポリウレタン等のポリマー材料を使用することができる。図2a~図2fは、管状部材14の遠位端18のクローズアップを、カテーテル部材14の製造プロセスを示す一連の図として概略的に示す。この実施形態では、管状部材14は、最初に、管状部材14内の細長い内腔31を画定する内側管状部分32によって形成される。複数の電気伝導体30そのうちの1つを図面の図2bに示すは、内側管状部分32の外面34の周囲に螺旋状に巻き付けられている。図面の図2cに示すように、プラスチック材料のコーティング36が、内側部分32と外側部分36との間に電気伝導体を挟装するように、電気伝導体30の上に敷かれている。管状部材14の遠位端18に1つまたは複数の電極を取り付けるために、図2dに示すように、管状部材14の外壁に開口部28が形成される。開口部28は、たとえば、管状部材14から部分38をレーザ切断することによって形成される。レーザ切断により、管状部材14の正確な切断が容易になり、管状部材から部分38を切断することにより、所望の1つまたは複数の電気伝導体30のみが現れる。図2dに示すように、開口部28は、電極20に接続される1つまたは複数の電気伝導体30が見えるようにする。開口部28は、図2eに示すように、エポキシ接着剤等の好適な生体適合性接着剤39で充填される。そして、リング電極が、開口部28を覆うように管状部材の上にはめ込められ、それにより、図2fに示すように、リング電極20が開口部28に隣接しかつそれを包囲している。開口部に挿入されたエポキシ接着剤39は導電性であり、したがって、電気伝導体30とリング電極20との導電性接続が確保される。図3a~図3cを参照すると、別のタイプの管状部材が提供されている。図3a~図3cにおける管状部材14は、1つまたは複数の通路、すなわち管状部材14を通って長手方向に延在する内腔22、24および26を画定している。内腔を、たとえば、偏向タイプカテーテル用の偏向スタイレット、または管状部材の遠位端18から管状部材14を通って管状部材の近位端16まで延在する1つまたは複数の電気伝導体30を収容するために使用することができる。このタイプのカテーテルシース14では、電気伝導体は、内腔22、24、26のうちの1つの中を長手方向に伸びる。管状部材14の遠位端18に1つまたは複数の電極20を取り付けるために、管状部材14の外壁に開口部28が形成されており、それにより、1つまたは複数の電気伝導体30を、それぞれの電極20に接続される管状部材から引き出すことができる。開口部28は、管状部材14内部の内腔から管状部材の外面まで延在している。図3bに示すように、1つまたは複数の電気伝導体30は、好ましくは、リング電極20の内面に接続されている。この導電性接続は、溶接、はんだ付けまたは他のあらゆる好適な方法によって提供される。一貫した結果を提供するため誘導溶接が好ましい。誘導溶接によって電気伝導体30をリング電極20に接続する場合、新たな材料を導入する必要がなく、そのため、誘導溶接により、いかなる中間材料も不要となる。図3cを参照すると、電気伝導体30が電極に導電接続されると、リング電極20が管状部材14の遠位端18の上の開口部の真上の位置にはめ込められ、一方で、電気伝導体30のいかなる余分な長さも、管状部材14の内腔内に引き戻される。リング電極20は、開口部28に隣接しかつそれを包囲して管状部材14の上にはめ込められると、電極リング20の周囲において管状部材を加熱し溶融させることにより適所に固定される。電極リング20の周囲の管状部材14の溶融プラスチックが、冷める際に固化するため、電極20の管状部材14への結合が発生する。大部分の加熱方法が、ホットエアガンまたは炉等の外部熱源を含む。誘導結合に基づく方法には、これらの方法に比べて多数の利点があり、したがって、そうした方法を用いて、リング電極20を包囲する管状部材14を加熱し溶融させて、電極20と開口部28との間のシールを形成する。誘導加熱を用いて、リング電極20等の導電物品を加熱し、溶融させまたははんだ付けすることができる。管状部材14を処理するために使用される誘導ヒータは、通常、コイル内を通る高周波交流電流を提供する電源から構成される。電極リング20が取り付けられている管状部材14は、コイルを通して挿入される。コイル内に配置された電極リング内に電流が誘導され、それにより金属リング20の抵抗加熱がもたらされる。リング電極20の温度が上昇すると、それによりプラスチック管状部材14がリング電極20の周囲において局所的に溶融し、2つの材料が合わせて結合する。誘導加熱は、高速であり、清潔であり、電極リングアセンブリを製造するのが従来の方法より単純である。コイルのサイズに応じて、誘導加熱により比較的小さい面積に対する的を絞った加熱が可能になり、それは、細長いロッド状物品を加熱またははんだ付けするのに特に有用である。加熱プロセス中、管状部材を支持し管状部材14の崩壊または変形を阻止するように、カテーテルシースの内腔内にマンドレルを挿入することができる。図4aおよび図4b、図5aおよび図5b、図6aおよび図6bならびに図7aおよび図7bは、管状部材14に1つまたは複数のリング電極20を取り付けるプロセス中の管状部材14を示す。図4aおよび図4bは、電極リング20と管状部材14との間の接続を、電極リング20と管状部材14との間の接続の一方の側のみが示されるように、管状部材14を通る縦断面として示す。電極20が管状部材14の上にはめ込められる際、図4aに示すように、電極リング20と管状部材14との間に小さい間隙40が残る。この小さい間隙を、電極リング20の周囲の管状部材14のプラスチック基材を局所的に加熱し溶融させて、電極リング20と管状部材14との間にシールを形成することにより充填することができる。図4bは、誘導加熱による封止が発生した後の、管状部材14と電極リング20との間の接続を示す。管状部材14は、リングの周囲で溶融し、この時点で冷却後にすみ肉48を形成する。このすみ肉48は、結合力を強化し、生体物質が電極20に隣接して捕捉されるのを防止するのに役立つ。電極リング20とカテーテルシース14との間の結合を、加締め、または圧着等の別の好適な機械的圧縮方法添付図面には示さずによって強化することができる。加締めは、ロッド、バーまたはチューブ等の金属物品を成形するプロセスである。特に、加締めを用いて、こうした物品の直径を低減するかまたはこうした物品に先細りをもたらすことができる。リング電極20が開口部28を覆う適所にはめ込められると、その直径は加締めによって低減し、そのため、リング電極が管状部材14の適所に緊密に固定される。加締め中、電極リング20を備えた管状部材14は、つち打ちしリングの周囲で回転することにより圧縮力を加えるダイの内部に配置される。別法として、圧縮中に管状部材の内部にマンドレルを挿入することができる。加締めプロセスが完了すると、リング電極20の外径は、管状部材14の外径と実質的に同じである。図5aは、電極リング20が加締めによって適所に固定された時の管状部材14と電極リング20との間の接続を概略的に示す。図5aに示すように、加締めによりリング電極20の直径が低減しており、電極20は管状部材14内に押し込められている。電極リング20が、シース14と同一平面であるようにシース14内に押し込められているが、プラスチック管状部材14が押し込められている場所においてリング電極20に隣接して、遷移ゾーン42が残っている。遷移ゾーン42は、電極リング20に近接してシース14の円周方向に伸びている。図5bは、電極リング20を備えた管状部材14が誘導加熱を受けた後のシース14および電極リング20を示す。管状部材14のプラスチック材料は、溶融し、冷却時に電極リング20の周囲で緊密に固化しているため、小さい遷移ゾーン42は充填されている。これにより、電極リング20と開口部28との間に緊密シールが提供される。図6aは、電極リング20が加締められている管状部材14の縦断面図を概略的に示す。管状部材14の溶融プラスチックがリング電極20に隣接するあらゆる間隙を充填することを確実にするために、カテーテルシース12を製造する時にモールドまたはダイをさらに使用することができる。製造プロセス中、モールドまたはダイ44は、管状部材14および電極20を覆い、それにより、溶融および冷却時に、リングの表面が管状部材14の表面と同一平面になる。図6bに示すように、加締め中に形成される遷移ゾーン42は、誘導加熱が行われた後に管状部材14のプラスチックで充填され、電極リング20は、管状部材14の外面と同一平面である。図7aは、犠牲熱収縮スリーブ、または電極リング20の上に配置された他の好適な管材の使用を示す。加熱時、電極リング20は、収縮スリーブに熱を伝達し、それにより、電極リング20の外面が管状部材14の表面と同一平面になるようにプラスチック管状部材14が溶融し成形される。図7bから、加締め中に形成された遷移ゾーン42図7aに示すが、誘導加熱による結合が発生した後にプラスチックで充填されたことが分かる。管状部材14の遠位端は、誘導による加熱を提供する制御された熱源を用いて加熱される。管状部材14の加熱により、管状部材14の材料がある程度まで液化し、一斉に流れて遷移ゾーン42の閉鎖をもたらす。さらに、管状部材の材料の半径方向膨張が発生し、その半径方向膨張程度はスリーブ46によって制約される。本カテーテルシースおよびその製造方法の利点は、電極リング20と管状部材14との間に緊密シールを提供し、リングの下をいかなる流体または他の物質も通過することができない、ということである。電極リングと管状部材14との間の接着が、いかなる接着剤を使用することもなく強化される、ということがさらなる利点である。誘導加熱により管状部材14および電極リング20を処理することにより、リング電極20の外側円周面と管状部材14の外側円周面との間の平滑な遷移がさらに確実になる。カテーテルシースの製造方法により、好適なカテーテルシースを製作する手続きが簡略化するということがさらなる利点である。さらに、管状シース14の材料の流れをもたらす誘導加熱技法の使用は、異物の侵入に対して管状部材を封止するのに役立つ。この加熱技法はまた、電極をカテーテルシースの適所に保持するのに役立つように機能し、したがって電極をより耐久性のあるものとする。本明細書を通して一実施形態、いくつかの実施形態または実施形態を言及する場合、それは、その実施形態に関連して記載されている特定の特徴、構造または特性が本発明の少なくとも1つの実施形態に含まれることを意味する。したがって、本明細書を通してさまざまな場所に一実施形態において、いくつかの実施形態においてまたは実施形態においてという句が現れる場合、それは、必ずしもすべて同じ実施形態を指しているとは限らないが、指している場合もある。さらに、1つまたは複数の実施形態において、当業者には本開示から明らかであるように、特定の特徴、構造または特性をあらゆる好適な方法で結合することができる。本明細書において、共通の対象を述べるための順序を表す形容詞第1、第2、第3等の使用は、特に指定されていない限り、単に、同様の対象の異なる例が言及されていることを示し、そのように述べられている対象が、時間的に、空間的に、順位において、または他の何らかの方法で所与の順序でなければならないことを意味するようには意図されていない。以下の特許請求の範囲および本明細書において、具備するあるいは備えるcomprising、から構成されるcomprisedofまたは具備する~あるいは備える~whichcomprisesという用語のいずれも、少なくとも後続する要素/特徴を含むが他を排除しないことを意味する、非限定用語opentermである。したがって、具備する、備えるという用語は、特許請求の範囲で使用される場合、その後に列挙されている手段または要素またはステップに対して限定するものと解釈されるべきではない。たとえば、AおよびBを具備する装置という表現の範囲は、要素AおよびBのみからなる装置に限定されるべきではない。本明細書における含むincludingまたは含む~whichincludesまたは、thatincudesという用語のいずれもまた、少なくともその用語に続く要素/特徴を含むが他を排除しないことを意味する非限定的用語である。したがって、含むとは具備する、備えると同義であり、それを意味する。本発明の例示的な実施形態の上記説明において、本発明のさまざまな特徴が、開示を簡素化しさまざまな発明の態様のうちの1つまたは複数の理解に役立つ目的で、単一の実施形態、図面またはその説明において合わせてグループ化されている場合があることが理解されるべきである。しかしながら、この開示の方法は、請求項に記載の発明が各請求項において明示的に列挙されているより多くの特徴を必要とするという意図を反映するものとして解釈されるべきではない。むしろ、以下の特許請求の範囲が反映するように、本発明の態様は、単一の前述の開示した実施形態のすべての特徴にあるとは限らない。したがって、発明を実施するための形態に続く特許請求の範囲は、本明細書において、この発明を実施するための形態に明示的に組み込まれており、各請求項は、本発明の別個の実施形態として独立している。さらに、本明細書に記載したいくつかの実施形態は、他の実施形態に含まれるいくつかの特徴を含むが他の特徴を含まない一方で、当業者には理解されるように、種々の実施形態の特徴の組合せが、本発明の範囲内にあるように意図されており、かつ種々の実施形態を形成する。たとえば、以下の特許請求の範囲において、請求項に記載されている実施形態のいずれをいかなる組合せで使用することも可能である。本明細書に提供する説明において、多数の所定の詳細が示されている。しかしながら、本発明の実施形態を、これらの所定の詳細なしに実施することができることが理解される。他の場合では、本明細書の理解を不明瞭にしないために、周知の方法、構造および技法は詳細には示していない。同様に、結合されたcoupledという用語は、特許請求の範囲で使用される場合、直接的な接続のみに限定されるものと解釈されるべきではないことが留意されるべきである。結合されたおよび接続されたという用語が、それらの派生語とともに使用される場合がある。これらの用語は、互いに対して同義語として意図されていないことが理解されるべきである。したがって、装置Bに結合された装置Aという表現の範囲は、装置の出力が装置Bの入力に直接接続されている装置またはシステムに限定されるべきではない。それは、Aの出力とBの入力との間に、他の装置または手段を含む経路であり得る経路が存在することを意味する。結合されたとは、2つ以上の要素が直接物理的にまたは電気的に接触していることか、または2つ以上の要素が互いに直接接触していないが、依然として互いに協働するかあるいは相互作用することを意味する場合がある。したがって、本発明の好ましい実施形態であると考えられるものについて説明したが、当業者は、本発明の趣旨から逸脱することなく、それに対して他のおよびさらなる変更を行うことができ、こうした変形および変更を本発明の範囲内にあるものとして請求することが意図されていることを理解するであろう。たとえば、上に示したいかなる手順formulaも、単に、使用することができる手続きを代表するものである。ブロック図に機能を追加するかまたはブロック図から機能を削除することができ、機能ブロックの間で動作を入れ替えることができる。本発明の範囲内に記載されている方法に対してステップを追加するかまたは削除することができる。当業者により、広く説明した本開示の範囲から逸脱することなく、所定の実施形態に示す開示に対して、多数の変形および/または変更を行うことができることが理解されよう。したがって、本実施形態は、すべての点において限定するものとしてではなく例示するものとしてみなされるべきである。