ビームパターンを制御可能なアンテナを用いて無線通信を行う無線通信装置であって、通信相手との間で信号の送受信を行う第1の送受信手段と、周辺環境の画像情報を取得する画像取得手段と、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対してビームが向くように、前記ビームパターンを制御するビーム制御手段とを備えたことを特徴とする無線通信装置。前記第1の送受信手段の通信品質が劣化したか否かを検出する通信劣化検出手段をさらに備え、前記通信劣化検出手段により、前記通信品質の劣化が検出された場合に、前記ビーム制御手段が、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対してビームが向くように、前記ビームパターンを制御することを特徴とする請求項1に記載の無線通信装置。前記第1の送受信手段より低い周波数を用いて、前記通信相手との間で信号の送受信を行う第2の送受信手段と、前記第1の送受信手段と、前記第2の送受信手段のうち、使用する送受信手段を切り替える通信切替手段とをさらに備え、前記第1の送受信手段により送受信が行われている場合に、前記通信劣化検出手段により、前記通信品質の劣化が検出されたときは、前記通信切替手段により、使用する送受信手段を前記第2の送受信手段に切り替え、前記第2の送受信手段により送受信が行われている場合に、前記ビーム制御手段が、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定した場合には、前記通信切替手段により、使用する送受信手段を前記第1の送受信手段に切り替えることを特徴とする請求項2に記載の無線通信装置。前記無線通信装置の方向や仰角を制御する姿勢制御手段をさらに備え、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対して、前記無線通装置が向くように、前記姿勢制御手段によって、前記方向と仰角を制御することを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の無線通信装置。前記通信相手に対して自局を認識させるための光源又は画像表示装置を備えたことを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載の無線通信装置。前記第1の送受信手段が、ミリ波を用いて無線通信を行なうことを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の無線通信装置。ビームパターンを制御可能なアンテナを用いて無線通信を行うために、通信相手との間で信号の送受信を行う第1の送受信手段と、周辺環境の画像情報を取得する画像取得手段と、ビームを制御するビーム制御手段とを備えた無線通信装置におけるビーム制御方法であって、前記ビーム制御手段が、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対してビームが向くように、前記ビームパターンを制御するビーム制御ステップを有することを特徴とするビーム制御方法。前記無線通信装置は、前記第1の送受信手段の通信品質が劣化したか否かを検出する通信劣化検出手段をさらに備え、前記ビーム制御手段が、前記通信劣化検出手段によって前記通信品質の劣化が検出された場合に、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対してビームが向くように、前記ビームパターンを制御することを特徴とする請求項7に記載のビーム制御方法。前記無線通信装置は、前記第1の送受信手段より低い周波数を用いて、前記通信相手との間で信号の送受信を行う第2の送受信手段と、前記第1の送受信手段と、前記第2の送受信手段のうち、使用する送受信手段を切り替える通信切替手段とをさらに備え、前記第1の送受信手段により送受信が行われている場合に、前記通信劣化検出手段により、前記通信品質の劣化が検出されたときは、前記通信切替手段により、使用する送受信手段を前記第2の送受信手段に切り替え、前記第2の送受信手段により送受信が行われている場合に、前記ビーム制御手段が、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定した場合には、前記通信切替手段により、使用する送受信手段を前記第1の送受信手段に切り替えることを特徴とする請求項8に記載のビーム制御方法。前記無線通信装置は、前記無線通信装置の方向や仰角を制御する姿勢制御手段をさらに備え、前記姿勢制御手段が、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対して、前記無線通装置が向くように、前記方向と仰角を制御することを特徴とする請求項7から9のいずれかに記載のビーム制御方法。ところで、アンテナのビームパターンが制御可能な無線通信装置において、従来技術を用いて狭ビーム幅の無線信号の到来方向を推定する場合、高分解能処理が要求されるとともに、探索ステップ数も増加するため、信号処理負荷の増大や到来方向推定が完了するまでに要する時間が長くなるという問題がある。本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、狭ビーム幅の無線信号の到来方向を推定する場合において、信号処理負荷を増大させることなく、到来方向推定が完了するまでに要する時間が短縮することができる無線通信装置およびビーム制御方法を提供することを目的とする。本発明は、ビームパターンを制御可能なアンテナを用いて無線通信を行う無線通信装置であって、通信相手との間で信号の送受信を行う第1の送受信手段と、周辺環境の画像情報を取得する画像取得手段と、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対してビームが向くように、前記ビームパターンを制御するビーム制御手段とを備えたことを特徴とする。本発明は、前記第1の送受信手段の通信品質が劣化したか否かを検出する通信劣化検出手段をさらに備え、前記通信劣化検出手段により、前記通信品質の劣化が検出された場合に、前記ビーム制御手段が、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対してビームが向くように、前記ビームパターンを制御することを特徴とする。本発明は、前記第1の送受信手段より低い周波数を用いて、前記通信相手との間で信号の送受信を行う第2の送受信手段と、前記第1の送受信手段と、前記第2の送受信手段のうち、使用する送受信手段を切り替える通信切替手段とをさらに備え、前記第1の送受信手段により送受信が行われている場合に、前記通信劣化検出手段により、前記通信品質の劣化が検出されたときは、前記通信切替手段により、使用する送受信手段を前記第2の送受信手段に切り替え、前記第2の送受信手段により送受信が行われている場合に、前記ビーム制御手段が、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定した場合には、前記通信切替手段により、使用する送受信手段を前記第1の送受信手段に切り替えることを特徴とする。本発明は、前記無線通信装置の方向や仰角を制御する姿勢制御手段をさらに備え、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対して、前記無線通装置が向くように、前記姿勢制御手段によって、前記方向と仰角を制御することを特徴とする。本発明は、前記通信相手に対して自局を認識させるための光源又は画像表示装置を備えたことを特徴とする。本発明は、前記第1の送受信手段が、ミリ波を用いて無線通信を行なうことを特徴とする。本発明は、ビームパターンを制御可能なアンテナを用いて無線通信を行うために、通信相手との間で信号の送受信を行う第1の送受信手段と、周辺環境の画像情報を取得する画像取得手段と、ビームを制御するビーム制御手段とを備えた無線通信装置におけるビーム制御方法であって、前記ビーム制御手段が、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対してビームが向くように、前記ビームパターンを制御するビーム制御ステップを有することを特徴とする。本発明は、前記無線通信装置は、前記第1の送受信手段の通信品質が劣化したか否かを検出する通信劣化検出手段をさらに備え、前記ビーム制御手段が、前記通信劣化検出手段によって前記通信品質の劣化が検出された場合に、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対してビームが向くように、前記ビームパターンを制御することを特徴とする。本発明は、前記無線通信装置は、前記第1の送受信手段より低い周波数を用いて、前記通信相手との間で信号の送受信を行う第2の送受信手段と、前記第1の送受信手段と、前記第2の送受信手段のうち、使用する送受信手段を切り替える通信切替手段とをさらに備え、前記第1の送受信手段により送受信が行われている場合に、前記通信劣化検出手段により、前記通信品質の劣化が検出されたときは、前記通信切替手段により、使用する送受信手段を前記第2の送受信手段に切り替え、前記第2の送受信手段により送受信が行われている場合に、前記ビーム制御手段が、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定した場合には、前記通信切替手段により、使用する送受信手段を前記第1の送受信手段に切り替えることを特徴とする。本発明は、前記無線通信装置は、前記無線通信装置の方向や仰角を制御する姿勢制御手段をさらに備え、前記姿勢制御手段が、前記画像取得手段により取得した画像情報から前記通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対して、前記無線通装置が向くように、前記方向と仰角を制御することを特徴とする。本発明によれば、取得した画像情報から通信相手の無線通信装置の方向を特定し、当該方向に対してビームが向くように、ビームパターンを制御するようにしたため、狭ビーム幅の無線信号の到来方向を推定する場合において、信号処理負荷を増大させることなく、到来方向推定が完了するまでに要する時間が短縮することができるという効果が得られる。<第1の実施形態>以下、図面を参照して、本発明の第1の実施形態による無線通信装置およびビーム制御方法を説明する。図1は同実施形態の構成を示すブロック図である。この図において、符号100は、無線通信装置である。ここでは、図1に示す無線通信装置100が2つ存在し、これらが、互いに無線通信を行うものとする。無線通信装置100は、アレーアンテナを備えるアンテナ制御部102、送受信部104、ビーム制御値算出部108、画像検出手段110、自己表示部111により構成する。アンテナ制御部102は、アレーアンテナの各アレー素子の制御を行うことで、任意のビームの形成を行う。アンテナ制御部102は、ビーム制御値算出部108から通知されるパラメータに応じてビームパターンの制御を行う。ここで、パラメータとは、いわゆる重み係数であり、各アンテナに対して振幅成分と位相成分により構成される重み係数を、通信相手にビームが向くように設定する。通信相手にビームが向くようなビームの形成方法としては、例えばビームフォーマー法に対して検出した通信相手の方向を適用すれば実現できる。また、アンテナとしてアレーアンテナを用いたが、ビームパターンを制御可能なアンテナであればこれに限らない。送受信部104は、アレーアンテナを備えるアンテナ制御部102を介して受信した受信電波に含まれる受信信号の復調処理や復号処理などを行い、データを外部に出力するとともに、外部から入力されたデータに対して符号化や変調処理などを行い、デジタルアナログ変換後、アナログ信号を搬送波を用いアレーアンテナから送信することにより、通信を実現する。ここで、外部とは、例えば無線通信装置100を接続したコンピュータ等である。送受信部104は通信品質を測定し、通信品質の劣化を検出した場合はビーム制御値算出部108に通信品質の劣化を通知する。ここで、通信品質の劣化は、例えば受信電力が閾値を下回ることを検出することにより検出する。画像検出部110は、無線通信装置100の周辺状況を画像情報として取得し、取得した画像情報をビーム制御値算出部108に通知する。ビーム制御値算出部108は、画像検出部110により取得した画像情報を解析し、通信相手となる無線通信装置の方向を特定する。すなわち、通信相手が放射する光、表示する画像、あるいは、通信相手となる無線通信装置自体の形色を画像処理により検出する。そして、検出結果から通信相手となる無線通信装置の方向を特定し、ビーム形成に必要な値を計算し、アンテナ制御部102に通知する。アンテナ制御部102はビーム制御値算出部108から通知されるパラメータ重み係数に応じてビームパターンの制御を行いビームの方向を調整し、通信品質の改善を行う。ここで、画像検出部110としては、CCDChargeCoupledDeviceやCMOSイメージセンサなどの撮像素子が適用できるが、通信相手から放射される光、通信相手が表示する画像、あるいは、通信相手の色や形を検出し画像情報として取得できるものであればこれらに限らない。自己表示部111は、通信相手が自己の方向を検出するためのトリガーを与える。すなわち、自己表示部111が光源によって実現される場合には、通信相手はこの光源から照射される光を検出することによって、光源の方向を通信相手の方向として特定する。また、自己表示部111が画像表示を行う場合には、QRコードが画像として表示されてもよい。なお、無線通信装置100自体の形、色によって通信相手を検出する場合には、自己表示部111は実質的には実装されない。次に、図2を参照して、図1に示す無線通信装置100を変形した無線通信装置200について説明する。図2に示す無線通信装置200が図1に示す無線通信装置100と異なる点は、光源206を用いて通信相手を特定する点、送受信部104に代えてミリ波の電波を利用して通信を行うミリ波通信部204が設けられている点、画像検出部110としてイメージセンサ210を備えた点である。アンテナ制御部202、ビーム制御値算出部208は、図1に示すアンテナ制御部102、ビーム制御値算出部108と同様である。光源206は可視光、或いは否可視光を照射する。アンテナ制御部202は、アレーアンテナのアレー素子の制御を行なうことで、任意のビームの形成を行なう。アンテナ制御部202は、ビーム制御値算出部208から通知されるパラメータ重み係数に応じてアンテナの制御を行なう。ミリ波通信部204はアンテナによって受信された受信電波に含まれる受信信号の復調処理や復号処理等を行ない、データを外部に出力するとともに、外部から入力されたデータを符号化や変調処理等を行ない、デジタルアナログ変換後、アナログ信号をミリ波の搬送波を用いてアンテナから送信することにより、ミリ波を用いた通信を実現する。また、ミリ波通信部204は通信品質を測定し、通信品質の劣化を検出した場合はビーム制御値算出部208に劣化を通知する。イメージセンサ210は、無線通信装置200の周辺状況を画像情報として取得する。取得したデータをビーム制御値算出部208に通知する。ビーム制御値算出部208は、イメージセンサ210で取得した画像情報を解析し、通信相手となる無線通信装置が出力する光源を画像処理により検出する。検出結果から通信相手となる無線通信装置の方向を特定し、ビーム形成に必要な重み係数を計算し、アンテナ制御部202に通知する。次に、図3を参照して、図2に示す無線通信装置200の動作を説明する。図3は、図2に示す無線通信装置200の動作を示すフローチャートである。まず、イメージセンサ210は、画像情報を取得してビーム制御値算出部208へ出力するステップS1。これを受けて、ビーム制御値算出部208は、取得した画像情報について光源の有無について判定を行いステップS2、光源が検出されれば、検出された光源と無線通信装置の位置関係から光源の位置と方向を算出するステップS3。予め対向通信を行なう通信装置の光源の波長情報、或いは光源の形状、或いは光源を含んだ無線通信装置の画像情報を利用することで通信相手の方向の特定を行なう。そして、ビーム制御値算出部208は、算出結果に基づき、ビームを形成するように、アンテナ制御部202へ指示を出力する。これを受けて、アンテナ制御部202は、ビーム制御値算出部208から通知された算出結果を基に送信電波のビーム形成を行なうことによりビームのトラッキングを行なうステップS4。このように、イメージセンサ210により取得した画像情報を解析することにより、通信相手の方向を短時間で検出することが可能になる。従来技術において、例えばミリ波のような直進性の高い周波数帯を使っている場合には、各方向からの受信電力等のデータを取得するためのセンシング処理を行うために時間を要していたところ、イメージセンサ210で画像情報を取得する場合には、例えば、広角なイメージセンサを用いた場合に、水平方向に90度の視野の画像が取得できるとすると、4回360度÷90度の画像取得により、水平方向全体の画像データを取得することができる。また、このときに使用するイメージセンサ210の解像度が高ければ、その後の画像情報の解析により高い精度で通信相手の照射する光源等を特定することが可能となる。よって、センシング処理にかかる時間を大きく削減し、画像処理により通信相手の位置する方向を特定することによって、高速なビーム制御を実現することが可能となる。<第2の実施形態>次に、図4を参照して、本発明の第2の実施形態による無線通信装置およびビーム制御方法を説明する。図4は、第2の実施形態による無線通信装置300の構成を示すブロック図である。図4に示す無線通信装置300が図2に示す無線通信装置200と異なる点は、姿勢制御部306が新たに設けられている点である。無線通信装置300は、光源308を用いて通信相手を特定し、かつ、姿勢制御部306による姿勢制御によってアンテナ制御部302によるアンテナ制御を行う構成である。光源308は可視光、或いは非可視光を照射する。アンテナ制御部302は、アレーアンテナの各アレー素子の制御を行なうことで、任意のビームの形成を行なう。アンテナ制御部302はビーム制御値算出部310から通知されるパラメータに応じてアンテナの制御を行なう。ミリ波通信部304はアンテナから受信された、受信電波に含まれる受信信号の復調処理や復号処理等を行ない、データを外部に出力するとともに、外部から入力されたデータを符号化や変調処理等を行ない、デジタルアナログ変換後、アナログ信号をミリ波の搬送波を用いてアンテナから送信することにより、ミリ波を用いた通信を実現する。また、ミリ波通信部304は通信品質を測定し、通信品質の劣化を検出した場合はビーム制御値算出部310に劣化を通知する。イメージセンサ312は、無線通信装置300の周辺状況を画像情報として取得する。取得した画像情報をビーム制御値算出部310に出力する。ビーム制御値算出部310は、イメージセンサ312により取得した画像情報を解析し、通信相手となる無線通信装置が出力する光源を画像処理により検出する。検出結果から通信相手となる無線通信装置の方向を特定し、無線通信装置の姿勢制御量とビーム形成に必要な重み係数を計算し、姿勢制御部306とアンテナ制御部302にそれぞれ通知する。姿勢制御部306は、無線通信装置300の絶対的な基準方位や垂直水平などを基にビーム制御値算出部310から通知された姿勢制御量に基づき、無線通信装置の姿勢制御を行なう。なお、姿勢制御は物理的な制御を伴うことから、構造的な制限により姿勢制御では十分に通信相手の方向を向くことができない場合がある。このような場合には、アンテナ制御部302によるビーム形成を併用することによって、受信信号の品質を改善する。次に、図5を参照して、図4に示す無線通信装置300の動作を説明する。図5は、図4に示す無線通信装置300の動作を示すフローチャートである。まず、イメージセンサ312は、画像情報を取得してビーム制御値算出部310へ出力するステップS11。これを受けて、ビーム制御値算出部208は、取得した画像情報において光源の有無について判定を行いステップS12、光源が検出されれば、検出された光源と無線通信装置の位置関係から光源の位置と方向を算出するステップS13。予め対向通信を行なう無線通信装置の光源の波長情報、或いは光源の形状、或いは光源を含んだ無線通信装置の画像情報を利用することで通信相手の方向の特定を行なう。そして、ビーム制御値算出部208は、算出した方向から無線通信装置300の姿勢制御量とビーム形成を行なうための制御値を算出してステップS14、アンテナ制御部302と姿勢制御部306に対して算出した方向の情報を通知する。これを受けて、姿勢制御部306は、無線通信装置300の姿勢制御を行うステップS15。一方、アンテナ制御部202は、ビーム制御値算出部208から通知された算出結果を基に送信電波のビーム形成を行なうことによりビームのトラッキングを行なうステップS16。<第3の実施形態>次に、図6を参照して、本発明の第3の実施形態による無線通信装置およびビーム制御方法を説明する。図6は、第3の実施形態による無線通信装置400の構成を示すブロック図である。図6に示す無線通信装置300が図2に示す無線通信装置200と異なる点は、マイクロ波通信部402と通信方式切替部408が新たに設けられている点である。無線通信装置400は、光源410を用いて通信相手を特定し、かつ、通信品質が劣化した場合には、マイクロ波による通信に切り替える構成である。光源410は可視光、或いは否可視光を照射する。アンテナ制御部404は、アレーアンテナの各アレー素子の制御を行なうことで、任意のビームの形成を行なう。アンテナ制御部404はビーム制御値算出部412から通知されるパラメータに応じてアンテナの制御を行なう。ミリ波通信部406は、アンテナから受信された、受信電波に含まれる受信信号の復調処理や復号処理等を行ない、データを外部に出力する。また、外部から入力されたデータに対して符号化や変調処理等を行ない、デジタルアナログ変換後、アナログ信号をミリ波の搬送波を用いてアンテナから送信する。これにより、ミリ波を用いた通信を実現する。マイクロ波通信部402は、マイクロ波を利用した送受信を実施する。また、ミリ波通信部406は通信品質を測定し、通信品質の劣化を検出した場合はビーム制御値算出部412に通信品質の劣化を通知する。イメージセンサ414は、無線通信装置400の周辺状況を画像情報として取得する。取得したデータをビーム制御値算出部412に通知する。ビーム制御値算出部412は、イメージセンサ414で取得した画像情報を解析し、通信相手となる無線通信装置が出力する光源を画像処理により検出する。検出結果から通信相手となる無線通信装置の方向を特定し、ビーム形成に必要な値を計算し、アンテナ制御部404に通知する。ここで、光源、通信相手の表示する画像、通信相手の無線通信装置自体の形状、色により通信相手の方向を特定する場合には、通信相手との間での見通しがない場合には、通信相手を検出することができない。そこで、通信方式切替部408は、マイクロ波通信部402とミリ波通信部406の切替えを行なう。ミリ波通信を行なっている際に通信品質が劣化した場合は、まずマイクロ波通信に切り替える。このようにすることで、通信の継続性を確保することができる。その後、マイクロ波通信時に、ビーム制御値算出部412が光源を新たに発見した場合は、通信方式切替部408に検出結果を通知し、ミリ波通信へ移行する。次に、図7を参照して、図6に示す無線通信装置400の動作を説明する。図7は、図6に示す無線通信装置400の動作を示すフローチャートである。まず、ミリ波通信部406は、ミリ波を用いた通信を実施しているステップS21際に、通信品質の測定を行ないステップS22、通信品質の劣化を検出したか否かを判定するステップS23。この判定の結果、通信品質の劣化が検出されなければ処理を終了する。一方、通信品質の劣化が検出された場合、ミリ波通信部406は、通信品質が劣化したことを通信方式切替部408へ通知する。これを受けて、通信方式切替部408は、マイクロ波通信部402に対して通信を開始する指示を出して、ミリ波を用いた通信から、マイクロ波を用いた通信へ通信方式の切替を行なうステップS24。次に、イメージセンサ414の電源を投入しステップS25、イメージセンサ414は、画像情報を取得してビーム制御値算出部412へ出力するステップS26。これを受けて、ビーム制御値算出部412は、取得した画像情報において光源の有無について判定を行いステップS27、光源が検出されれば、検出された光源と無線通信装置の位置関係から光源の位置と方向を算出するステップS28。ビーム制御値算出部412は、算出結果に基づき、ビームを形成するように、アンテナ制御部404へ指示を出力する。これを受けて、アンテナ制御部404は、ビーム制御値算出部412から通知された算出結果を基に送信電波のビーム形成を行なうことによりビームのトラッキングを行なうステップS29。次に、ビーム制御値算出部412は、通信方式切替部408に対して、通信方式の切替えを指示する。通信方式切替部408は、ミリ波通信部406に対して、ミリ波による通信の開始を指示するとともに、マイクロ波通信部402に対して通信の終了を指示する。これを受けて、ミリ波通信部406は、ミリ波を用いた通信を開始しステップS30、マイクロ波通信部402は、マイクロ波を用いた通信を終了するステップS31。そして、イメージセンサの電源をOFFにしてステップS32、処理を終了する。なお、図7に示す例では、省電力化のためにミリ波で通信している間はイメージセンサの電源をOFFしたが、ミリ波通信時もイメージセンサの電源をOFFすることなく稼働させ、ミリ波通信時のビーム制御に利用してもよい。<第4の実施形態>次に、図8を参照して、本発明の第4の実施形態による無線通信装置およびビーム制御方法を説明する。図8は、第4の実施形態による無線通信装置500の構成を示すブロック図である。図8に示す無線通信装置500が図6に示す無線通信装置300と異なる点は、姿勢制御部510が新たに設けられている点である。無線通信装置500は、光源512を用いて通信相手を特定し、かつ、ビーム制御値算出部514により光源が検出できなかった場合には、マイクロ波による通信に切り替え、かつ、姿勢制御によってアンテナ制御を行う構成である。光源512は可視光、或いは非可視光を照射する。アンテナ制御部504は、アレーアンテナの各アレー素子の制御を行なうことで、任意のビームの形成を行なう。アンテナ制御部はビーム制御値算出部514から通知されるパラメータに応じてアンテナの制御を行なう。ミリ波通信部506はアンテナから受信された、受信電波に含まれる受信信号の復調処理や復号処理等を行ない、データを外部に出力する。また、外部から入力されたデータを符号化や変調処理等を行ない、デジタルアナログ変換後、アナログ信号をミリ波の搬送波を用いてアンテナから送信する。これにより、ミリ波を用いた通信を実現する。マイクロ波通信部502はマイクロ波を利用した送受信を実施する。また、ミリ波通信部506は通信品質を測定し、通信品質の劣化を検出した場合はビーム制御値算出部514に劣化を通知する。イメージセンサ516は、無線通信装置500の周辺状況を画像情報として取得する。取得した画像情報をビーム制御値算出部514に通知する。ビーム制御値算出部514は、イメージセンサ516で取得した画像情報を解析し、通信相手となる無線通信装置が出力する光源を画像処理により検出する。検出結果から通信相手となる無線通信装置の方向を特定し、無線通信装置500の姿勢制御量とビーム形成に必要な値を計算し、姿勢制御部510とアンテナ制御部504にそれぞれ通知する。姿勢制御部510は、無線通信装置500の絶対的な基準方位や垂直水平などを基に姿勢制御部510から通知された姿勢制御量に基づき、無線通信装置の姿勢制御を行なう。ここで、光源、通信相手の表示する画像、通信相手の無線通信装置自体の形状、色により通信相手の方向を特定する場合には、通信相手との間での見通しがない場合には、通信相手を検出することができない。そこで、通信方式切替部508は、マイクロ波通信部502とミリ波通信部506の切替を行なう。ミリ波通信を行なっている際に通信品質が劣化した場合は、まずマイクロ波通信に切り替える。このようにすることで、通信の継続性を確保することができる。その後、マイクロ波通信時に、ビーム制御値算出部514が光源を新たに発見した場合は、通信方式切替部508に検出結果を通知し、ミリ波通信へ移行する。次に、図9を参照して、図8に示す無線通信装置500の動作を説明する。図9は、図8に示す無線通信装置500の動作を示すフローチャートである。まず、ミリ波通信部506は、ミリ波を用いた通信を実施しているステップS41際に、通信品質の測定を行ないステップS42、通信品質の劣化を検出したか否かを判定するステップS43。この判定の結果、通信品質の劣化が検出されなければ処理を終了する。一方、通信品質の劣化が検出された場合、ミリ波通信部506は、通信品質が劣化したことを通信方式切替部508へ通知する。これを受けて、通信方式切替部508は、マイクロ波通信部502に対して通信を開始する指示を出して、ミリ波を用いた通信から、マイクロ波を用いた通信へ通信方式の切替を行なうステップS44。次に、イメージセンサ516の電源を投入しステップS45、イメージセンサ516は、画像情報を取得してビーム制御値算出部514へ出力するステップS46。これを受けて、ビーム制御値算出部514は、取得した画像情報において光源の有無について判定を行いステップS47、光源が検出されれば、検出された光源と無線通信装置の位置関係から光源の位置と方向を算出するステップS48。そして、ビーム制御値算出部514は、算出した方向から無線通信装置500の姿勢制御量とビーム形成を行なうための制御値を算出してステップS49、アンテナ制御部504と姿勢制御部510に対して算出した方向の情報を通知する。これを受けて、姿勢制御部510は、無線通信装置500の姿勢制御を行うステップS50。一方、アンテナ制御部504は、ビーム制御値算出部514から通知された算出結果を基に送信電波のビーム形成を行なうことによりビームのトラッキングを行なうステップS51。次に、ビーム制御値算出部514は、通信方式切替部508に対して、通信方式の切替えを指示する。通信方式切替部508は、ミリ波通信部506に対して、ミリ波による通信の開始を指示するとともに、マイクロ波通信部502に対して通信の終了を指示する。これを受けて、ミリ波通信部506は、ミリ波を用いた通信を開始しステップS52、マイクロ波通信部502は、マイクロ波を用いた通信を終了するステップS53。そして、イメージセンサの電源をOFFにしてステップS54、処理を終了する。なお、図9に示す例では、省電力化のためにミリ波で通信している間はイメージセンサの電源をOFFしたが、ミリ波通信時もイメージセンサの電源をOFFすることなく稼働させ、ミリ波通信時のビーム制御に利用してもよい。<第5の実施形態>次に、図10を参照して、本発明の第5の実施形態による無線通信装置およびビーム制御方法を説明する。図10は、第5の実施形態による無線通信装置における通信開始の動作を示すシーケンス図である。ここでは、一方の無線通装置を無線通装置Aと称し、この無線通信装置Aの通信相手の無線通信装置を無線通信装置Bと称する。まず、時刻t11において、無線通信開始要求を受け、通信を開始しようとする無線通信装置Aは、時刻t12において、自身が具備している光源から認証用の信号を含んだ光を放射する。そして、この光を時刻t13において、画像検出部により検出した無線通信装置Bは、光に含まれる信号を分析し、自局宛の信号であった場合に無線通信装置Aとの通信を開始する。通信開始の手段としては、無線通信装置Bが認証用の信号を含んだ光を放射してもよいし、通信用の電波を放射してもよい。図10に記載のシーケンスでは、時刻t14において通信開始許可信号を含んだ光を放射している。図10に記載のシーケンス例は無線LANの認証シーケンスと組み合わせた例であるため、時刻t15からt110までのシーケンスは無線LANの認証シーケンスとなる。図10に記載の認証シーケンスは、無線LANの認証シーケンスを強化した形であるが、光信号による認証終了後に無線通信装置間でデータ通信を開始することも可能である。本実施形態によれば、直進性が高く、壁などを透過しない光を用いて認証を行うため、セキュリティを向上することができる。<第6の実施形態>次に、図11を参照して、本発明の第6の実施形態による無線通信装置およびビーム制御方法を説明する。図11は、第5の実施形態による無線通信装置における通信開始の動作を示すシーケンス図である。ここでは、一方の無線通装置を無線通装置Aと称し、この無線通信装置Aの通信相手の無線通信装置を無線通信装置Bと称する。まず、時刻t21において、無線通信要求を受け、通信を開始しようとする無線通信装置Aは、時刻t22において、自身が具備している画像表示装置に認証用の画像を表示する。そして、時刻t23において、この画像を画像検出部により検出した無線通信装置Bはこの画像が自局宛の信号であることを示すと認識した場合に無線通信装置Aとの通信を開始する。通信開始の手段としては、図11に示すシーケンスでは、無線通信装置Bが時刻t24において認証用の画像を表示しているが、通信用の電波を放射してもよい。図11に記載のシーケンス例は無線LANの認証シーケンスと組み合わせた例であるため、時刻t25からt210までのシーケンスは無線LANの認証シーケンスとなる。図11に記載の認証シーケンスは、無線LANの認証シーケンスを強化した形であるが、画像による認証終了後に無線通信装置間でデータ通信を開始することも可能である。本実施形態によれば、直進性が高く、壁などを透過しない画像を用いて認証を行うため、セキュリティを向上することができる。このように、無線通信装置が放射する光、表示する画像、あるいは、無線機の色や形を、イメージセンサを用いて検出し、検出した画像情報を画像解析することで相手局の方向を特定することが可能となる。この結果を用いアレーアンテナの制御を行うことで、到来方向の推定及びビームパターンの制御が可能となる。また、マイクロ波とミリ波の両方の機能を有した無線機では、マイクロ波で通信している間もイメージセンサを用いたミリ波通信の可否に対するセンシングを実施することができるため、マイクロ波を用いた無線システムからミリ波を用いた無線通信システムへの切り替えを容易に実施することができる。このようにすることで、ミリ波を用いた指向性が強く、狭ビーム幅の無線信号に対しても、高速に到来方向を検出し、ビームパターンを制御することが可能となるため、通信開始にかかる時間が短縮される。従来、たとえばアレーアンテナを制御する際の到来方向推定方法としては、主に受信電力レベルに基づいて方向を推定する方法が利用されてきたが、狭ビーム幅の無線信号の到来方向を推定する場合は、高分解能処理が要求され、また、探索ステップ数も増加することとなるから、信号処理負荷の増大や到来方向推定が完了するまでに要する時間が長くなるといった問題があった。以上説明したように、本発明では、無線信号の受信電力レベルを使用せずに、無線通信装置が別途備えるイメージセンサ等の光源や画像を認識する手段を用いて通信相手の存在する方向を特定し、当該方向を電波の到来方向として特定することによって、信号処理負荷の増大や到来方向推定に要する時間の短縮化を実現した。本発明は、特に、ミリ波のような直進性の高い電波を使用する無線通信システムにおいて有効である。直進性の高い電波を使用する場合は、マルチパス波によるフェージングがないため、イメージセンサ等により認識された通信相手の方向が、無線信号の受信電力レベルが最も高くなる方向と一致するためである。また、イメージセンサ等によって通信相手が特定できない場合は、通信相手との間に障害物がある場合と見なし、この場合は直進性の低いマイクロ波による通信に切り替える構成とすることによって、通信の継続性を高くすることができる。なお、図1、図2、図4、図6、図8における各処理部の機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することによりビーム制御処理を行ってもよい。なお、ここでいうコンピュータシステムとは、OSや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。また、コンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ROM、CD-ROM等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。さらにコンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムが送信された場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリRAMのように、一定時間プログラムを保持しているものも含むものとする。また、上記プログラムは、このプログラムを記憶装置等に格納したコンピュータシステムから、伝送媒体を介して、あるいは、伝送媒体中の伝送波により他のコンピュータシステムに伝送されてもよい。ここで、プログラムを伝送する伝送媒体は、インターネット等のネットワーク通信網や電話回線等の通信回線通信線のように情報を伝送する機能を有する媒体のことをいう。また、上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであってもよい。さらに、前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるもの、いわゆる差分ファイル差分プログラムであってもよい。