"直列に接続された複数個の色素増感太陽電池セルを有する色素増感太陽電池セルモジュールであって、前記複数個の色素増感太陽電池セルのうちのn個nは1~4の整数を表すの色素増感太陽電池セルに対して少なくとも1個のバイパスダイオードが並列に接続された発電ユニットを少なくとも1つ有する色素増感太陽電池モジュール。nが1又は2である、請求項1に記載の色素増感太陽電池モジュール。直列に接続された前記複数個の色素増感太陽電池セルの総数をm個mは2以上の整数を表す、nが1である発電ユニットの数をp1個p1は0以上の整数を表す、nが2である発電ユニットの数をp2個p2は0以上の整数を表す、nが3である発電ユニットの数をp3個p3は0以上の整数を表す、nが4である発電ユニットの数をp4個p4は0以上の整数を表す、前記バイパスダイオードが並列接続されていない前記色素増感太陽電池セルの数をk個とした場合に、下記式:k=m-1×p12×p23×p34×p4式中、p1~p4の合計は1以上であるで表されるkが0である、請求項1に記載の色素増感太陽電池モジュール。前記色素増感太陽電池セルが、作用極と、前記作用極に対向する対極とを有し、前記発電ユニットに含まれるn個の前記色素増感太陽電池セルのうち少なくとも1つの色素増感太陽電池セルにおいて、前記作用極及び前記対極のうちのいずれか一方が可撓性基板を有する請求項1~3のいずれか一項に記載の色素増感太陽電池モジュール。前記色素増感太陽電池セルが、作用極と、前記作用極に対向する対極とを有し、前記作用極が、導電性基板と、前記導電性基板の表面上に設けられる酸化物半導体層と、前記酸化物半導体層に担持される光増感色素とを有し、前記作用極又は前記対極に対する前記バイパスダイオードの接続領域が、前記導電性基板の表面に直交する方向から前記接続領域および前記酸化物半導体層を見た場合に、前記酸化物半導体層と重ならない位置に設けられている、請求項1~4のいずれか一項に記載の色素増感太陽電池モジュール。前記色素増感太陽電池セルが、作用極と、前記作用極に対向し、金属基板を有する対極とを含み、前記バイパスダイオードが、2つの前記色素増感太陽電池セルの前記対極に含まれる前記金属基板のうち前記作用極と反対側にある裏面同士を接続している、請求項1~5のいずれか一項に記載の色素増感太陽電池モジュール。前記色素増感太陽電池セルを覆うバックシートをさらに有し、前記少なくとも1個のバイパスダイオードが前記バックシートと前記色素増感太陽電池セルとの間に設けられている、請求項1~6のいずれか一項に記載の色素増感太陽電池モジュール。しかし、上記特許文献1に記載の色素増感太陽電池モジュールは以下の課題を有していた。即ち上記色素増感太陽電池モジュールについて屋外暴露試験を行ったところ、発電効率が短期間で急激に低下する場合があった。このため、上記色素増感太陽電池モジュールについては、耐久性の点で改善が求められていた。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、優れた耐久性を有する色素増感太陽電池モジュールを提供することを目的とする。本発明者らは、上記課題が生じる原因について調べるべく、発電効率が短期間で急激に低下した色素増感太陽電池モジュールを調査した。即ち色素増感太陽電池モジュールの一部のセルに白色や黒色の斑点が生じていたため、この斑点が生じたセルについて解体調査を行った。その結果、これら斑点を生じたセルの内部では気泡が生じており、セルとして機能しなくなっていることが分かった。この現象は、シリコン系の太陽電池モジュールで生じるいわゆるホットスポットと呼ばれる現象に類似するものである。ホットスポット現象とは、太陽電池モジュールにおいて、極端に大きな電力が加わった場合にセルが過熱され、不良化する現象である。このホットスポット現象は一般的に、シリコン系の太陽電池モジュールで起こるものと考えられている。即ち、シリコン系の太陽電池モジュールを構成するシリコン系の太陽電池セルは、順方向バイアスを加えると電流が急激に増加するのに対し、逆方向バイアスを加えると電流が流れなくなるというI-V特性を有する。このI-V特性により、セルに逆方向バイアスが印加されると、抵抗損失が増加してセルが過熱され、不良化する。そこで、シリコン系太陽電池セルモジュールでは、このようなホットスポット現象が生じるのを避けるため、通常15~50個のセルに対して1個の割合でバイパスダイオードが並列に接続されている。これに対し、色素増感太陽電池モジュールでは、シリコン系太陽電池とは異なり、バイパスダイオードは不要であると一般に考えられていた例えばR.Sastrawan,etal,JournalofPhotochemistryandPhotobiographyA:Chemistry,178,pp.33-40,2006参照。即ち、色素増感太陽電池モジュールでは、それを構成するセルに逆方向バイアスが印加されると、わずかな電圧で電流が急激に増加するため、抵抗損失が増加せずセルが過熱されることがない。従って、シリコン系の太陽電池でホットスポットを生じるような条件で色素増感太陽電池モジュールを運転しても、セルが過熱されることがない。このような理由から、色素増感太陽電池モジュールでは一般に、バイパスダイオードは不要であると言われてきた。しかし、実際には、上述したように、色素増感太陽電池モジュールにおいても、ホットスポット現象と類似の現象が見られた。また発電効率が短期間で急激に低下した色素増感太陽電池モジュールではバイパスダイオードを設けていなかった。このことから、本発明者らは、色素増感太陽電池モジュールにおいて、バイパスダイオードを設けないことが、上記現象が生じた原因ではないかと考えた。そこで、はじめに、シリコン系太陽電電池モジュールと同様に、例えば48個のセルに対して1個の割合でバイパスダイオードを並列に接続してみた。しかし、バイパスダイオードを設けても、ホットスポットに類似の現象がなくなることはなかった。この結果から、上記のホットスポットに類似する現象は、色素増感太陽電池モジュールにおいてバイパスダイオードが設けられないことによるものではないのではないかとも考えたが、本発明者らは更に研究を続けた。具体的には、色素増感太陽電池モジュールに使用しているものと同様のサブモジュールを用いて屋外暴露状態を模擬した各種評価を行った。その結果、光を照射しながら、セルに小さい逆電圧を印加しただけではホットスポットに類似の現象は起こらないが、セルに過度の逆電圧を印加した場合にホットスポットに類似の現象が起こることが分かった。即ち、図1に示すように、対極の電位が作用極の電位よりも高くなるように電圧順方向電圧を印加した場合にはセルに変化は見られなかったが、対極の電位が作用極の電位よりも低くなるように電圧逆方向電圧を印加した場合、-2V付近からセル内部でガスが発生し、白色の斑点白変が生じた。さらに-6V以上では黒色の斑点黒変が生じた。そして、この現象は、電解質の種類を変えても、即ち異なる種類の電解質A,Bにおいても見られた。このように、本発明者らは、色素増感太陽電池モジュールでは、およそ-2.0Vの逆電圧が印加されるとセルが不良化することを見出した。そして、本発明者らは、この事実と、各色素増感太陽電池セルの発電圧が一般に約0.7Vであるという事実とに基づいて本発明を完成するに至った。即ち本発明は、直列に接続された複数個の色素増感太陽電池セルを有する色素増感太陽電池セルモジュールであって、前記複数個の色素増感太陽電池セルのうちのn個nは1~4の整数を表すの色素増感太陽電池セルに対して少なくとも1個のバイパスダイオードが並列に接続された発電ユニットを少なくとも1つ有する色素増感太陽電池モジュールである。この色素増感太陽電池モジュールによれば、発電ユニットにおいて、n個の色素増感太陽電池セルに対して少なくとも1個のバイパスダイオードが並列に接続されている。このため、色素増感太陽電池モジュールを屋外に配置し、発電ユニットにおけるn個の色素増感太陽電池セルのうちの1個の色素増感太陽電池セルにおいて影等により発電量が低下しても、その発電量が低下した色素増感太陽電池セル以下、異常セルと呼ぶに印加される最大電圧を、異常セルの発電圧と、発電量が低下していないn-1個の色素増感太陽電池セルにおける各発電圧の総和との合計に制限することが可能となる。ここで、順方向電圧の符号を、逆方向電圧の符号を-とすると、発電ユニットにおける各色素増感太陽電池セルにおける発電圧は一般に約0.7Vであるため、異常セルに印加される最大電圧は、0.7[V]-0.7×n-1[V]=1.4-0.7×n[V]となる。ここで、nが1~4の整数であるため、異常セルに印加される最大電圧は0.7[V]~-1.4[V]となり、異常セルには、色素増感太陽電池セルが不良化する-2.0Vの逆電圧が印加されないことになる。従って、本発明の色素増感太陽電池モジュールによれば、異常セルの不良化が十分に防止され、優れた耐久性を有することが可能となる。なお、色素増感太陽電池セルの発電圧は、理論的には最大で0.9[V]になるとも言われているが、この場合でも本発明によれば、異常セルに対し、色素増感太陽電池セルが不良化する-2.0Vの逆電圧が印加されることはない。即ち、各色素増感太陽電池セルの発電圧を0.9[V]とすると、異常セルに印加される最大電圧は、0.9[V]-0.9×n-1[V]=1.8-0.9×n[V]となる。ここで、nが1~4の整数である場合、異常セルに印加される最大電圧は0.9~-1.8[V]となり、異常セルには、色素増感太陽電池セルが不良化する-2.0Vの逆電圧が印加されないことになる。上記色素増感太陽電池モジュールにおいては、nが1又は2であることが好ましい。nが1である場合、発電ユニットにおいてバイパスダイオードと並列に接続されたn個の色素増感太陽電池セルのうち異常セルに印加される最大電圧は0.7[V]となり、nが2である場合、異常セルに印加される最大電圧は0[V]となる。従って、異常セルにおいて、逆電圧によるセルの不良化の心配がなくなる。上記色素増感太陽電池モジュールにおいては、直列に接続された前記複数個の色素増感太陽電池セルの総数をm個mは2以上の整数を表す、nが1である発電ユニットの数をp1個p1は0以上の整数を表す、nが2である発電ユニットの数をp2個p2は0以上の整数を表す、nが3である発電ユニットの数をp3個p3は0以上の整数を表す、nが4である発電ユニットの数をp4個p4は0以上の整数を表す、前記バイパスダイオードが並列接続されていない前記色素増感太陽電池セルの数をk個とした場合に、下記式:k=m-1×p12×p23×p34×p4式中、p1~p4の合計は1以上であるで表されるkが0であることが好ましい。この場合、色素増感太陽電池モジュールにおいて、バイパスダイオードが並列接続されていない色素増感太陽電池セルがなくなることになる。従って、kが0である色素増感太陽電池モジュールにおいては、いかなる色素増感太陽電池セルが異常セルになっても、バイパスダイオードに電流がバイパスされる。このため、kが0である色素増感太陽電池モジュールは、バイパスダイオードが並列接続されていない色素増感太陽電池セルが存在する場合に比べて、色素増感太陽電池モジュール全体としてより良好に機能することが可能となる。上記色素増感太陽電池モジュールにおいては、前記色素増感太陽電池セルが、作用極と、前記作用極に対向する対極とを有し、前記発電ユニットに含まれるn個の前記色素増感太陽電池セルのうちの少なくとも1つの色素増感太陽電池セルにおいて、前記作用極及び前記対極のうちのいずれか一方が、可撓性基板を有することが好ましい。作用極及び対極のうちのいずれか一方が可撓性基板を有すると、可撓性基板を有する作用極又は対極が、それに対向する電極側に向かって撓むことが可能となる。この場合、極間距離を短くすることができるため、各色素増感太陽電池セルの光電変換効率を向上させることができる。しかし、作用極と対極との間にマイナス電圧が印加されると、作用極と対極との間で気泡が発生し、膨張する。このとき、作用極及び対極のうちのいずれか一方が可撓性基板を有していると、気泡が発生した箇所で極間距離が大きくなってしまい、その部分に、より大きなマイナス電圧が印加される。その点、バイパスダイオードを用いると、このようなマイナス電圧が印加されても、マイナス電圧の印加による故障の発生を予防することができる。上記色素増感太陽電池モジュールにおいては、前記色素増感太陽電池セルが、作用極と、前記作用極に対向する対極とを有し、前記作用極が、導電性基板と、前記導電性基板の表面上に設けられる酸化物半導体層と、前記酸化物半導体層に担持される光増感色素とを有し、前記作用極又は前記対極に対する前記バイパスダイオードの接続領域が、前記導電性基板の表面に直交する方向から前記接続領域および前記酸化物半導体層を見た場合に、前記酸化物半導体層と重ならない位置に設けられていることが好ましい。この場合、作用極又は対極に対するバイパスダイオードの接続領域が、導電性基板の表面に直交する方向から接続領域および酸化物半導体層を見た場合に、酸化物半導体層と重ならない位置に設けられている。このため、ある色素増感太陽電池セルからバイパスダイオードを通してもう1つの色素増感太陽電池セルに電流を移す場合、抵抗により接続領域で熱が発生する。その場合でも、接続領域と酸化物半導体層とは、導電性基板の表面に直交する方向から接続領域および酸化物半導体層を見た場合に互いに重ならないため、酸化物半導体層に担持され熱に弱い光増感色素に熱が伝わることを十分に抑制することができる。また接続領域が例えば対極に設けられている場合、対極のうち接続領域が設けられている部分以下、接続領域設置部と呼ぶは、バイパスダイオードを接続する際に作用極の酸化物半導体層側に向かって押圧されて酸化物半導体層に近づく可能性や、バイパスダイオードの自重により酸化物半導体層に近づいたり酸化物半導体層から離れたりする可能性がある。このため、接続領域設置部では、接続領域設置部以外の部分に対し、対極と酸化物半導体層との間の距離極間距離が異なる可能性がある。そうすると、接続領域設置部においてのみ、作用極の酸化物半導体層との間の電圧が高くなったり低くなったりするため、その接続領域設置部と作用極の酸化物半導体層との間に電圧が集中し、マイナス電圧が印加されやすい。その点、本発明では、バイパスダイオードの接続領域が、導電性基板の表面に直交する方向から接続領域および酸化物半導体層を見た場合に、酸化物半導体層と重ならない位置に設けられている。このため、対極と作用極の酸化物半導体層との間で極間距離の異なる部分が形成されにくくなり、対極と作用極の酸化物半導体層との間で電圧が集中しにくくり、マイナス電圧が印加されにくくなる。このため、色素増感太陽電池セルの故障の発生を十分に防止でき、色素増感太陽電池モジュールの耐久性をより向上させることができる。上記色素増感太陽電池モジュールにおいては、前記色素増感太陽電池セルが、作用極と、前記作用極に対向し、金属基板を有する対極とを含み、前記バイパスダイオードが、2つの前記色素増感太陽電池セルの前記対極に含まれる前記金属基板のうち前記作用極と反対側にある裏面同士を接続していることが好ましい。この場合、バイパスダイオードが2つの色素増感太陽電池セルの対極に含まれる金属基板の裏面同士を接続している。このため、作用極の透明導電膜同士間をバイパスダイオードによって接続する場合と異なり、2つの色素増感太陽電池セル同士間にバイパスダイオードを配置するスペースを作る必要がない。このため、バイパスダイオードが作用極の透明導電膜同士を接続する場合に比べて、色素増感太陽電池モジュールにおける発電面積をより広くすることができる。上記色素増感太陽電池モジュールにおいては、前記色素増感太陽電池セルを覆うバックシートをさらに有し、前記少なくとも1個のバイパスダイオードが前記バックシートと前記色素増感太陽電池セルとの間に設けられていることが好ましい。この場合、バックシートにより、バイパスダイオードに水等の異物が入ることを防止することができる。また少なくとも1個のバイパスダイオードがバックシートと色素増感太陽電池セルとの間に設けられているため、バイパスダイオードが色素増感太陽電池セル同士の間に設けられている場合に比べて、発電面積をより広くすることができる。本発明によれば、優れた耐久性を有する色素増感太陽電池モジュールが提供される。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。<第1実施形態>まず本発明に係る色素増感太陽電池モジュールの第1実施形態について図2~図5を用いて説明する。図2は、本発明に係る色素増感太陽電池モジュールの第1実施形態を示す回路図、図3は、図2における発電ユニットの構成を示す図、図4は、色素増感太陽電池セルの構成例を示す断面図、図5は図3におけるバイパスダイオードの一例を示す断面図である。図2に示すように、色素増感太陽電池モジュール100は、発電システム集電線10と、グランド線20と、発電システム集電線10とグランド線20との間に配置される複数個本実施形態では4個の色素増感太陽電池パネル30と、発電システム集電線10からの色素増感太陽電池パネル30への逆電流を阻止するブロッキングダイオード40とを備えている。複数の色素増感太陽電池パネル30とブロッキングダイオード40とは、発電システム集電線10とグランド線20との間で直列に接続されている。図2に示すように、色素増感太陽電池パネル30は16個の発電ユニット50を有しており、色素増感太陽電池パネル30においては16個の発電ユニット50が直列に接続されている。ここで、発電ユニット50においては、図3に示すように、3個の直列接続された色素増感太陽電池セル60に対して1個のバイパスダイオード70が並列に接続されている。従って、1つの色素増感太陽電池パネル30においては、48個の色素増感太陽電池セル60が直列に接続されていることになり、色素増感太陽電池モジュール100全体では、48個×4個=192個の色素増感太陽電池セル60が直列に接続されていることになる。なお、発電ユニット50においては、バイパスダイオード70が2個以上設けられていてもよい。色素増感太陽電池モジュール100によれば、発電ユニット50において、3個の色素増感太陽電池セル60に対して1個のバイパスダイオード70が並列に接続されている。このため、色素増感太陽電池モジュール100を屋外に配置し、発電ユニット50における3個の色素増感太陽電池セル60のうちの1個の色素増感太陽電池セル60において影等により発電量が低下しても、その発電量が低下した異常セルに印加される最大電圧を、異常セルの発電圧と、発電量が低下していない2個の色素増感太陽電池セルにおける各発電圧の総和との合計に制限することが可能となる。ここで、順方向電圧の符号を、逆方向電圧の符号を-とすると、発電ユニット50における各色素増感太陽電池セル60における発電圧は通常、約0.7Vであるため、異常セルに印加される最大電圧は、0.7[V]-0.7×n-1[V]=1.4-0.7×n[V]となる。本実施形態ではnが3であるため、異常セルに印加される最大電圧は-0.7[V]となり、異常セルには、色素増感太陽電池セル60が不良化する-2.0Vの逆電圧が印加されないことになる。従って、本実施形態の色素増感太陽電池モジュール100によれば、異常セルの不良化が十分に防止され、優れた耐久性を有することが可能となる。ここで、図4に示すように、色素増感太陽電池セル60は、作用極110と、対極120と、作用極110及び対極120を結合する封止部130と、作用極110、対極120及び封止部130によって囲まれる電解質140とを備えている。そして、色素増感太陽電池モジュール100においては、隣り合う色素増感太陽電池セル60同士は、一方のセルの作用極110と、他方のセルの対極120とを電気的に接続することによって直列接続されている。一方、図5に示すように、バイパスダイオード70は、本体部71と、本体部71に接続される第1接続端子72aと、本体部71に接続される第2接続端子72bとを有している。そして、第1接続端子72aは、図3の色素増感太陽電池セル60cの対極120に電気的に接続され、第2接続端子72bは、図3の色素増感太陽電池セル60aの作用極110に電気的に接続されている。作用極110は、透明基板111と、透明基板111の上に設けられる透明導電膜112と、透明導電膜112上に設けられる多孔質酸化物半導体層113とを備えている。ここで、透明基板111と透明導電膜112とにより導電性基板114が構成されている。また多孔質酸化物半導体層113には光増感色素が担持されている。透明基板111を構成する材料は、例えば透明な材料であればよく、このような透明な材料としては、例えばホウケイ酸ガラス、ソーダライムガラス、白板ガラス、石英ガラスなどのガラス、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリカーボネートPC、ポリエーテルスルフォンPESなどが挙げられる。透明基板111の厚さは、色素増感太陽電池セル60のサイズに応じて適宜決定され、特に限定されるものではないが、例えば50~10000μmの範囲にすればよい。透明導電膜112を構成する材料としては、例えばスズ添加酸化インジウムIndium-Tin-Oxide:ITO、酸化スズSnO2、フッ素添加酸化スズFluorine-doped-Tin-Oxide:FTOなどの導電性金属酸化物が挙げられる。透明導電膜112は、単層でも、異なる導電性金属酸化物で構成される複数の層の積層体で構成されてもよい。透明導電膜112が単層で構成される場合、透明導電膜112は、高い耐熱性及び耐薬品性を有することから、FTOで構成されることが好ましい。また透明導電膜112として、複数の層で構成される積層体を用いると、各層の特性を反映させることが可能となることから好ましい。中でも、ITOで構成される層と、FTOで構成される層との積層体を用いることが好ましい。この場合、高い導電性、耐熱性及び耐薬品性を持つ透明導電膜が実現できる。透明導電膜112の厚さは例えば0.01~2μmの範囲にすればよい。多孔質酸化物半導体層113は、酸化物半導体粒子により形成されている。上記酸化物半導体粒子としては、例えば酸化チタンTiO2、酸化亜鉛ZnO、酸化タングステンWO5、酸化ニオブNb2O5、チタン酸ストロンチウムSrTiO3、酸化スズSnO2、酸化インジウムIn3O3、酸化ジルコニウムZrO2、酸化タリウムTa2O5、酸化ランタンLa2O3、酸化イットリウムY2O3、酸化ホルミウムHo2O3、酸化ビスマスBi2O3、酸化セリウムCeO2、酸化アルミニウムAl2O3又はこれらの2種以上で構成される酸化物半導体粒子が挙げられる。これら酸化物半導体粒子の平均粒径は1~1000nmであることが、色素で覆われた酸化物半導体の表面積が大きくなり、即ち光電変換を行う場が広くなり、より多くの電子を生成することができることから好ましい。ここで、多孔質酸化物半導体層113が、粒度分布の異なる酸化物半導体粒子を積層させてなる積層体で構成されることが好ましい。この場合、積層体内で繰り返し光の反射を起こさせることが可能となり、入射光を積層体の外部へ逃がすことなく効率よく光を電子に変換することができる。多孔質酸化物半導体層113の厚さは、例えば0.5~50μmとすればよい。なお、多孔質酸化物半導体層113は、異なる材料からなる複数の半導体層の積層体で構成することもできる。光増感色素としては、例えばビピリジン構造、ターピリジン構造などを含む配位子を有するルテニウム錯体や、ポルフィリン、エオシン、ローダミン、メロシアニンなどの有機色素が挙げられる。対極120は、対極基板121と、対極基板121の上に設けられる触媒膜122とを備えている。対極基板121は、例えばチタン、ニッケル、白金、モリブデン、タングステン等の耐食性の金属材料や、透明基板111と同様の材料にITO、FTO等の導電性酸化物を形成したもの等で構成される。対極基板121の厚さは、色素増感太陽電池セル60のサイズに応じて適宜決定され、特に限定されるものではないが、例えば0.005~0.1mmとすればよい。触媒膜122は、白金、炭素系材料又は導電性高分子などから構成される。対極基板121は、可撓性基板であることが好ましい。この場合、対極120が可撓性基板を有することとなり、可撓性基板を有する対極120が、それに対向する作用極110側に向かって撓むことが可能となる。この場合、極間距離を短くすることができるため、各色素増感太陽電池セル60の光電変換効率を向上させることができる。しかし、作用極110と対極120との間にマイナス電圧が印加されると、作用極110と対極120との間で気泡が発生し、膨張する。このとき、対極120が可撓性基板である対極基板121を有していると、気泡が発生した箇所で極間距離が大きくなってしまう。この場合、その部分に、より大きなマイナス電圧が印加される。その点、バイパスダイオード70を用いると、このようなマイナス電圧が印加されても、マイナス電圧の印加による故障の発生を予防することができる。封止部130は、例えばアイオノマー、エチレン-ビニル酢酸無水物共重合体、エチレン-メタクリル酸共重合体、エチレン-ビニルアルコール共重合体、紫外線硬化樹脂、又は、ビニルアルコール重合体で構成される。電解質140は通常、電解液で構成され、この電解液は例えばI-/I3-などの酸化還元対と有機溶媒とを含んでいる。有機溶媒としては、アセトニトリル、メトキシアセトニトリル、メトキシプロピオニトリル、プロピオニトリル、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンなどを用いることができる。酸化還元対としては、例えばI-/I3-のほか、臭素/臭化物イオンなどの対が挙げられる。色素増感太陽電池セル60は、酸化還元対としてI-/I3-のような揮発性溶質及び、高温下で揮発しやすいアセトニトリル、メトキシアセトニトリル、メトキシプロピオニトリルのような有機溶媒を含む電解液を電解質として用いた場合に特に有効である。この場合、色素増感太陽電池セル60の周囲の環境温度の変化によりセル空間の内圧の変化が特に大きくなり、封止部130と対極120との界面、および封止部130と作用極110との界面から電解質140が漏洩しやすくなるからである。なお、上記揮発性溶媒にはゲル化剤を加えてもよい。また電解質140は、イオン液体と揮発性成分との混合物からなるイオン液体電解質で構成されてもよい。この場合も、色素増感太陽電池セル60の周囲の環境温度の変化によりセル空間の内圧の変化が大きくなるためである。イオン液体としては、例えばピリジニウム塩、イミダゾリウム塩、トリアゾリウム塩等の既知のヨウ素塩であって、室温付近で溶融状態にある常温溶融塩が用いられる。このような常温溶融塩としては、例えば1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメチルスルホニルイミドが好適に用いられる。また揮発性成分としては、上記の有機溶媒や、1-メチル-3-メチルイミダゾリウムヨーダイド、LiI、I2、4-t-ブチルピリジンなどが挙げられる。さらに電解質140としては、上記イオン液体電解質にSiO2、TiO2、カーボンナノチューブなどのナノ粒子を混練してゲル様となった擬固体電解質であるナノコンポジットイオンゲル電解質を用いてもよく、また、ポリフッ化ビニリデン、ポリエチレンオキサイド誘導体、アミノ酸誘導体などの有機系ゲル化剤を用いてゲル化したイオン液体電解質を用いてもよい。<第2実施形態>次に、本発明の色素増感太陽電池モジュールの第2実施形態について図6を参照しながら説明する。図6は、本発明の色素増感太陽電池モジュールの第2実施形態を示す部分断面図である。なお、図6において、第1実施形態と同一又は同等の構成要素については同一符号を付し、重複する説明を省略する。図6に示すように、第一に、本実施形態の色素増感太陽電池モジュール200は、各色素増感太陽電池セル60の対極基板221が金属基板で構成され、隣り合う2つの色素増感太陽電池セル60の対極220に含まれる対極基板221のうち作用極210と反対側の裏面221a同士が1個のバイパスダイオード70によって接続されている点で相違する。ここで、隣り合う2つの色素増感太陽電池セル60の対極基板221の裏面221a同士が1個のバイパスダイオード70によって接続されているため、発電ユニット50においては、1個のバイパスダイオード70が、1つの色素増感太陽電池セル60に対して並列に接続されていることになる。この場合、各バイパスダイオード70が、2つの色素増感太陽電池セル60の対極220に含まれる対極基板221の裏面221a同士を接続している。このため、各バイパスダイオード70が、2つの色素増感太陽電池セル60の作用極210の透明導電膜112同士間を接続する場合と異なり、2つの色素増感太陽電池セル60同士間にバイパスダイオード70を配置するスペースを作る必要がない。このため、バイパスダイオード70が、2つの色素増感太陽電池セル60の作用極210の透明導電膜112同士を接続する場合に比べて、色素増感太陽電池モジュール200における発電面積をより広くすることができる。第二に、本実施形態の色素増感太陽電池モジュール200は、色素増感太陽電池セル60を覆うバックシート150をさらに有し、バックシート150と色素増感太陽電池セル60との間にバイパスダイオード70を有する点でも第1実施形態の色素増感太陽電池モジュール100と相違する。この場合、バックシート150により、バイパスダイオード70に水等の異物が入ることを防止することができる。またバイパスダイオード70がバックシート150と色素増感太陽電池セル60との間に設けられているため、バイパスダイオード70が色素増感太陽電池セル60同士の間に設けられている場合に比べて、発電面積をより広くすることができる。第三に、本実施形態の色素増感太陽電池モジュール200は、対極220に対するバイパスダイオード70の接続領域160が、導電性基板214の表面214aに直交する方向Aから接続領域160および多孔質酸化物半導体層113を見た場合に、多孔質酸化物半導体層113と重ならない位置に設けられている点でも第1実施形態の色素増感太陽電池モジュール100と相違する。この場合、対極220に対するバイパスダイオード70の接続領域160が、導電性基板214の表面214aに直交する方向Aから接続領域160および多孔質酸化物半導体層113を見た場合に、多孔質酸化物半導体層113と重ならない位置に設けられている。このため、ある色素増感太陽電池セル60からバイパスダイオード70を通してもう1つの色素増感太陽電池セル60に電流を移す場合、抵抗により接続領域160で熱が発生する。その場合でも、接続領域160と多孔質酸化物半導体層113とは、導電性基板214の表面214aに直交する方向Aから接続領域160および多孔質酸化物半導体層113を見た場合に互いに重ならないため、多孔質酸化物半導体層113に担持され熱に弱い光増感色素に熱が伝わることを十分に抑制することができる。また色素増感太陽電池セル60では接続領域160が対極220の対極基板221の裏面221aに設けられており、対極220のうち接続領域160が設けられている部分接続領域設置部は、バイパスダイオード70を接続する際に作用極210の多孔質酸化物半導体層113側に向かって押圧されて多孔質酸化物半導体層113に近づく可能性や、バイパスダイオード70の自重により多孔質酸化物半導体層113に近づいたり多孔質酸化物半導体層113から離れたりする可能性がある。このため、接続領域設置部では、接続領域設置部以外の部分に対し、対極220と多孔質酸化物半導体層113との間の距離極間距離が異なる可能性がある。この場合、接続領域設置部においてのみ、作用極210の多孔質酸化物半導体層113との間の電圧が高くなったり低くなったりするため、その接続領域設置部と作用極210の多孔質酸化物半導体層113との間に電圧が集中し、マイナス電圧が印加されやすい。その点、本実施形態では、バイパスダイオード70の接続領域160が、導電性基板214の表面214aに直交する方向Aから接続領域160および多孔質酸化物半導体層113を見た場合に、多孔質酸化物半導体層113と重ならない位置に設けられている。このため、対極220と作用極210の多孔質酸化物半導体層113との間で極間距離の異なる部分が形成されにくくなり、対極220と作用極210の多孔質酸化物半導体層113との間で電圧が集中しにくくり、マイナス電圧が印加されにくくなる。このため、色素増感太陽電池セル60の故障の発生を十分に防止でき、色素増感太陽電池モジュール200の耐久性をより向上させることができる。第四に、本実施形態の色素増感太陽電池モジュール200は、各色素増感太陽電池セル60の作用極210に含まれる透明基板211が、複数の色素増感太陽電池セル60の作用極210の共通の透明基板として使用されている点でも第1実施形態の色素増感太陽電池モジュール100と相違する。透明基板211を構成する材料は、透明基板111と同様である。対極基板221を構成する金属基板は、例えばチタン、ニッケル、白金、モリブデン、タングステン等の耐食性の金属材料である。バックシート150は、例えば第1熱可塑性樹脂層、金属層、第2熱可塑性樹脂層及び耐候性層を順次積層してなる。第1熱可塑性樹脂層及び第2熱可塑性樹脂層はそれぞれ、金属層と色素増感太陽電池セル60の裏面、金属層と耐候性層を接着させるためのものであり、金属層は、色素増感太陽電池セル60内に入り込む水蒸気を遮断するためのものである。耐候性層は、色素増感太陽電池セル60に対して最も外側に設けられる層であり、太陽光の照り返し光による樹脂層、熱可塑性樹脂層の劣化を抑制するためのものである。耐候性層は色素増感太陽電池セル60とは反対側に向けられている。金属層は、アルミニウムを含む金属材料で構成されていればよい。金属材料は通常、アルミニウム単体で構成されるが、アルミニウムと他の金属との合金であってもよい。他の金属としては、例えば銅、マンガン、亜鉛、マグネシウム、鉛、ビスマスが挙げられる。金属層の厚さは好ましくは1~50μmであり、より好ましくは6~25μmである。金属層の厚さが上記範囲内にあると、1μm未満である場合に比べて、ピンホールが形成されにくく、水蒸気をより効果的に遮断することができる。また金属層の厚さが上記範囲内にあると、50μmを超える場合に比べて、色素増感太陽電池セル60の裏面の形状に追従し易くなるほか、材料の使用量が削減できるため低コスト化が可能となる。第1及び第2熱可塑性樹脂層は、熱可塑性樹脂を含むものであればよく、このような熱可塑性樹脂としては、例えばアイオノマー、エチレン-メタクリル酸共重合体、無水マレイン酸変性ポリエチレン、エチレンーアクリル酸共重合体などの酸変性ポリオレフィン系熱可塑性樹脂が挙げられる。第1及び第2熱可塑性樹脂層の厚さは好ましくは20~100μmであり、より好ましくは30~80μmである。第1及び第2熱可塑性樹脂層の厚さが上記範囲内にあると、20μm未満である場合に比べて、金属層と色素増感太陽電池セル60又は耐候性層との間でより強固な接着性を維持できる。また第1及び第2熱可塑性樹脂層の厚さが上記範囲内にあると、100μmを超える場合に比べて、第1及び第2熱可塑性樹脂層がより熱的安定性に優れ、熱可塑性樹脂が変形することによる構造物全体の変形がより十分に抑えられる。耐候性層は、耐候性材料で構成される。耐候性材料は、熱可塑性樹脂を含むことが好ましい。この場合、耐候性層が熱可塑性樹脂を含まない場合に比べて、第2熱可塑性樹脂層との接着性をより向上させることができる。熱可塑性樹脂としては、例えばポリエチレンテレフタレートPET、ポリブチレンテレフタレートPBT、ポリエチレンナフタレートPENなどのポリエステル、ポリエチレンやポリプロピレンなどのポリオレフィンなどが挙げられる。本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。例えば上記第1実施形態では、発電ユニット50において、3個の直列接続された色素増感太陽電池セル60に対して1個のバイパスダイオード70が並列に接続されているが、4個の直列接続された色素増感太陽電池セル60に対して1個のバイパスダイオード70が並列に接続されていてもよく、2個の直列接続された色素増感太陽電池セル60に対して1個のバイパスダイオード70が並列に接続されていてもよく、第2実施形態のように、1個の色素増感太陽電池セル60に対して1個のバイパスダイオード70が並列に接続されていてもよい。なお、4個の色素増感太陽電池セル60に対して1個のバイパスダイオード70が並列に接続されている場合でも、異常セルに印加される最大電圧は、0.7[V]-0.7×4-1[V]=-1.4[V]となり、異常セルには、色素増感太陽電池セル60が不良化する-2.0Vの逆電圧が印加されないことになる。中でも、2個の直列接続された色素増感太陽電池セル60に対して1個のバイパスダイオード70が並列に接続されているか、1個の色素増感太陽電池セル60に対して1個のバイパスダイオード70が並列に接続されている態様が好ましい。2個の直列接続された色素増感太陽電池セル60に対して1個のバイパスダイオード70が並列に接続されている場合、バイパスダイオード70と並列に接続された2個の色素増感太陽電池セル60のうち異常セルに印加される最大電圧は0.7[V]となり、1個の色素増感太陽電池セル60に対して1個のバイパスダイオード70が並列に接続されている場合、異常セルに印加される最大電圧は0[V]となる。即ち異常セルに逆電圧が印加される心配がなくなる。よって、色素増感太陽電池セル60における逆電圧によるセルの不良化の心配がなくなる。また上記第1実施形態では、全ての発電ユニット50が3個の色素増感太陽電池セル6を有しているが、発電ユニット50の一部が3個の色素増感太陽電池セル60を有し、残部が2個の色素増感太陽電池セル60を有していてもよく、発電ユニット50の一部が1個の色素増感太陽電池セル60を有し、残部が4個の色素増感太陽電池セル60を有していてもよい。さらに発電ユニット50ごとに、色素増感太陽電池セル60の数が異なっていてもよい。さらに、本発明の色素増感太陽電池モジュールは、バイパスダイオードが並列に接続されていない色素増感太陽電池セルを有していてもいなくてもよい。即ち、本発明の色素増感太陽電池モジュールにおいて、直列に接続された色素増感太陽電池セル60の総数をm個mは2以上の整数を表す、nが1である発電ユニット50の数をp1個p1は0以上の整数を表す、nが2である発電ユニット50の数をp2個p2は0以上の整数を表す、nが3である発電ユニット50の数をp3個p3は0以上の整数を表す、nが4である発電ユニット50の数をp4個p4は0以上の整数を表す、バイパスダイオード70が並列接続されていない色素増感太陽電池セル60の数をk個とした場合に、kは下記式:k=m-1×p12×p23×p34×p4式中、p1~p4の合計は1以上であるで表されるが、kは0であってもよいし、1以上の整数であってもよい。但し、kは0であることが好ましい。この場合、色素増感太陽電池モジュールにおいて、バイパスダイオードが並列接続されていない色素増感太陽電池セルがなくなることになる。従って、kが0である色素増感太陽電池モジュールにおいては、いかなる色素増感太陽電池セルが異常セルになっても、バイパスダイオードに電流がバイパスされる。このため、kが0である色素増感太陽電池モジュールは、バイパスダイオードが並列接続されていない色素増感太陽電池セルが存在する場合に比べて、色素増感太陽電池モジュール全体としてより良好に機能することが可能となる。また上記第2実施形態では、バックシート150が使用されているが、バックシート150は省略されてもよい。さらに上記第2実施形態では、対極220に対するバイパスダイオード70の接続領域160が、導電性基板214の表面214aに直交する方向Aから接続領域160および多孔質酸化物半導体層113を見た場合に、多孔質酸化物半導体層113と重ならない位置に設けられているが、接続領域160は、多孔質酸化物半導体層113と重なる位置に設けられてもよい。また上記第2実施形態では、各バイパスダイオード70が、2つの色素増感太陽電池セル60の対極220に含まれる対極基板221の裏面221a同士を接続しているが、各パスダイオード70が2つの色素増感太陽電池セル60の作用極210に含まれる透明導電膜112同士を接続していてもよいし、対極220に含まれる対極基板221の裏面221aと、隣りの色素増感太陽電池セル60の作用極210に含まれる透明導電膜112とをバイパスダイオード70が接続していてもよい。以下、本発明の内容を、実施例及び比較例を挙げてより具体的に説明するが、本発明は、以下の実施例に限定されるものではない。実施例120cm角の色素増感太陽電池セルを48個用意した。ここで、色素増感太陽電池セルは、対極と、作用極と、封止部と、これらによって包囲される電解質とで構成した。対極としては、Ti箔にPtをコーティングしたものを用い、作用極として、FTOガラスにTiO2からなる多孔質酸化物半導体層を形成したものを用いた。また封止部としては、三井デュポンポリケミカル社製ハイミランを使用し、電解質としては、1-ヘキシル-3-メチルイミダゾリウムアイオダイドからなる溶媒に、LiI、I2及び4-t-ブチルピリジンを加えたものを使用した。そして、48個の色素増感太陽電池セルを直列に接続し、3個の色素増感太陽電池セルに対して1個のバイパスダイオードONセミコンダクタ社製ショットキーダイオード、1N5822を並列に接続した。このとき、バイパスダイオードは、具体的には以下のようにして3個の色素増感太陽電池セルに対して並列接続した。すなわち、2つの接続端子を有するバイパスダイオードの一方の接続端子を、ある色素増感太陽電池セルの対極基板を構成するTi箔の裏面に接続し、他方の接続端子を、バイパスダイオードの一方の接続端子を接続した色素増感太陽電池セルから3番目の色素増感太陽電池セルのTi箔の裏面に接続した。こうして16個の発電ユニットを作製した。次に、上記のようにして得られた16個の発電ユニットに対して抵抗を並列に接続した。ここで、抵抗にはダイオードを直列に接続した。こうして色素増感太陽電池パネルを得た。こうして得られた色素増感太陽電池パネルを4個作製し、これらと、ブロッキングダイオードとを直列に接続した。そして、ブロッキングダイオード側の端子を発電システム集電線に接続し、色素増感太陽電池パネル側の端子をグランド線に接続した。こうして色素増感太陽電池モジュールを得た。実施例21個の色素増感太陽電池セルに対して1個の割合でバイパスダイオードを並列に接続してなる発電ユニットを48個作製し、48個の発電ユニットに対して抵抗を並列に接続して色素増感太陽電池パネルを得たこと以外は実施例1と同様にして色素増感太陽電池モジュールを作製した。なお、本実施例において、バイパスダイオードは、具体的には以下のようにして1個の色素増感太陽電池セルに対して並列接続した。すなわち、2つの接続端子を有するバイパスダイオードの一方の接続端子を、ある色素増感太陽電池セルの対極基板を構成するTi箔の裏面に接続し、他方の接続端子を、バイパスダイオードの一方の接続端子を接続した色素増感太陽電池セルから1番目の色素増感太陽電池セルのTi箔の裏面に接続した。実施例32個の色素増感太陽電池セルに対して1個の割合でバイパスダイオードを並列に接続してなる発電ユニットを24個作製し、24個の発電ユニットに対して抵抗を並列に接続して色素増感太陽電池パネルを得たこと以外は実施例1と同様にして色素増感太陽電池モジュールを作製した。なお、本実施例において、バイパスダイオードは、具体的には以下のようにして2個の色素増感太陽電池セルに対して並列接続した。すなわち、2つの接続端子を有するバイパスダイオードの一方の接続端子を、ある色素増感太陽電池セルの対極基板を構成するTi箔の裏面に接続し、他方の接続端子を、バイパスダイオードの一方の接続端子を接続した色素増感太陽電池セルから2番目の色素増感太陽電池セルのTi箔の裏面に接続した。実施例44個の色素増感太陽電池セルに対して1個の割合でバイパスダイオードを並列に接続してなる発電ユニットを12個作製し、12個の発電ユニットに対して抵抗を並列に接続して色素増感太陽電池パネルを得たこと以外は実施例1と同様にして色素増感太陽電池モジュールを作製した。なお、本実施例において、バイパスダイオードは、具体的には以下のようにして4個の色素増感太陽電池セルに対して並列接続した。すなわち、2つの接続端子を有するバイパスダイオードの一方の接続端子を、ある色素増感太陽電池セルの対極基板を構成するTi箔の裏面に接続し、他方の接続端子を、バイパスダイオードの一方の接続端子を接続した色素増感太陽電池セルから4番目の色素増感太陽電池セルのTi箔の裏面に接続した。比較例148個の色素増感太陽電池セルに対して1個の割合でバイパスダイオードを並列に接続してなる発電ユニットを1個の作製し、1個の発電ユニットに対して抵抗を並列に接続して色素増感太陽電池パネルを得たこと以外は実施例1と同様にして色素増感太陽電池モジュールを作製した。なお、本実施例において、バイパスダイオードは、具体的には以下のようにして48個の色素増感太陽電池セルに対して並列接続した。すなわち、2つの接続端子を有するバイパスダイオードの一方の接続端子を、ある色素増感太陽電池セルの対極基板を構成するTi箔の裏面に接続し、他方の接続端子を、バイパスダイオードの一方の接続端子を接続した色素増感太陽電池セルから48番目の色素増感太陽電池セルのTi箔の裏面に接続した。比較例26個の色素増感太陽電池セルに対して1個の割合でバイパスダイオードを並列に接続してなる発電ユニットを8個作製し、8個の発電ユニットに対して抵抗を並列に接続して色素増感太陽電池パネルを得たこと以外は実施例1と同様にして色素増感太陽電池モジュールを作製した。なお、本実施例において、バイパスダイオードは、具体的には以下のようにして6個の色素増感太陽電池セルに対して並列接続した。すなわち、2つの接続端子を有するバイパスダイオードの一方の接続端子を、ある色素増感太陽電池セルの対極基板を構成するTi箔の裏面に接続し、他方の接続端子を、バイパスダイオードの一方の接続端子を接続した色素増感太陽電池セルから6番目の色素増感太陽電池セルのTi箔の裏面に接続した。耐久性評価実施例1~4及び比較例1~2の色素増感太陽電池モジュールについて屋外暴露試験を行い、色素増感太陽電池モジュール全体の効率であるエネルギー変換効率ηの経時変化を測定し、エネルギー変換効率ηが初期値の50以下となるまでの日数を測定することにより、色素増感太陽電池モジュールの耐久性を評価した。結果を表1に示す。表1に示す結果より、実施例1~4の色素増感太陽電池モジュールは、比較例1~2の色素増感太陽電池モジュールに比べて、ηが初期値の50以下になるまでの日数が極めて長かった。従って、本発明の色素増感太陽電池モジュールは、優れた耐久性を有することが確認された。"