"第1主面および第2主面を有する磁性体コア、ならびに、前記磁性体コアに巻回されたコイル導体を含んで構成されるアンテナコイルと、前記磁性体コアに近接配置された平面状導体と、を有するアンテナ装置であって、前記コイル導体は、前記磁性体コアの前記第1主面側に位置する第1導体部分と、前記磁性体コアの前記第2主面側に位置し、第1主面方向または第2主面方向からの平面視で前記第1導体部分とは異なる位置に配置された第2導体部分と、を有し、前記アンテナコイルは、前記磁性体コアの前記第1主面側が前記平面状導体側となるように、かつ、前記コイル導体の前記第1導体部分が前記平面状導体の端部寄りに配置されていて、前記コイル導体のうち前記第1導体部分が前記平面状導体に近接する方向に屈曲している、アンテナ装置。前記平面状導体は、筐体内に配置された回路基板に形成されたグランド電極であり、前記コイル導体の前記第2導体部分は前記平面状導体に対向配置されている、請求項1に記載のアンテナ装置。前記磁性体コアは、シート状に成型された、磁性体粉と樹脂材との混成体、または複数に小片化された焼結磁性体である、請求項1または2に記載のアンテナ装置。前記磁性体コアは、一方端の幅が他の部分の幅よりも大きい、請求項1~3のいずれかに記載のアンテナ装置。第1主面および第2主面を有する磁性体コア、ならびに、前記磁性体コアに巻回されたコイル導体を含んで構成されるアンテナコイルと、前記磁性体コアに近接配置された平面状導体と、前記アンテナコイルおよび前記平面状導体を収納する筐体と、を有する通信端末装置であって、前記コイル導体は、前記磁性体コアの前記第1主面側に位置する第1導体部分と、前記磁性体コアの前記第2主面側に位置し、第1主面方向または第2主面方向からの平面視で前記第1導体部分とは異なる位置に配置された第2導体部分と、を有し、前記アンテナコイルは、前記磁性体コアの前記第1主面側が前記平面状導体側となるように、かつ、前記コイル導体の前記第1導体部分が前記平面状導体の端部寄りに配置されていて、前記コイル導体のうち前記第1導体部分が前記平面状導体に近接する方向に屈曲している、通信端末装置。通信端末装置をリーダライタなどの通信相手にかざす場合、通信端末装置側アンテナと相手側アンテナとの成す角度が必ずしも一定ではなく、その位置関係角度関係によっては、安定した通信ができないか通信不能になるおそれがある。このような傾向は、通信端末装置リーダライタとICカードICタグとの間で通信を行うRFIDシステムよりも、通信端末装置同士で通信を行うRFIDシステムで特に顕著に現れる。特許文献1の通信端末装置では、図1に示したように、アンテナ装置が金属筐体97に形成されたアンテナ収納凹部97aに配置されるため、アンテナ装置の主面に垂直な方向から磁束を受ける状態では良好な通信状態を確保できるものの、リーダライタ側アンテナと端末側アンテナとのなす角度が大きくなると、さらには各アンテナ間の距離が大きくなると、十分な通信特性を確保することが困難である。本発明は上述の実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、通信相手との位置関係特に角度関係によらず、通信性能の劣化を抑え、広角度範囲で通信相手との通信が可能な通信端末装置を提供することにある。本出願の第1の形態のアンテナ装置は、第1主面および第2主面を有する磁性体コア、ならびに、前記磁性体コアに巻回されたコイル導体を含んで構成されるアンテナコイルと、前記磁性体コアに近接配置された平面状導体と、を有するアンテナ装置であって、前記コイル導体は、前記磁性体コアの前記第1主面側に位置する第1導体部分と、前記磁性体コアの前記第2主面側に位置し、第1主面方向または第2主面方向からの平面視で前記第1導体部分とは異なる位置に配置された第2導体部分と、を有し、前記アンテナコイルは、前記磁性体コアの前記第1主面側が前記平面状導体側となるように、かつ、前記コイル導体の前記第1導体部分が前記平面状導体の端部寄りに配置されていて、前記コイル導体のうち前記第1導体部分が前記平面状導体に近接する方向に屈曲している、ことを特徴とする。本出願の第2の形態のアンテナ装置は、前記平面状導体が、筐体内に配置された回路基板に形成されたグランド電極であり、前記コイル導体の前記第2導体部分が前記平面状導体に対向配置されていることを特徴とする。本出願の第3の形態のアンテナ装置は、前記磁性体コアが、シート状に成型された、磁性体粉と樹脂材との混成体、または複数に小片化された焼結磁性体であることを特徴とする。本出願の第4の形態のアンテナ装置は、前記磁性体コアの、一方端の幅が他の部分の幅よりも大きいことを特徴とする。本出願の第5の形態の通信端末装置は、第1主面および第2主面を有する磁性体コア、ならびに、前記磁性体コアに巻回されたコイル導体を含んで構成されるアンテナコイルと、前記磁性体コアに近接配置された平面状導体と、前記アンテナコイルおよび前記平面状導体を収納する筐体と、を有し、前記コイル導体は、前記磁性体コアの前記第1主面側に位置する第1導体部分と、前記磁性体コアの前記第2主面側に位置し、第1主面方向または第2主面方向からの平面視で前記第1導体部分とは異なる位置に配置された第2導体部分と、を有し、前記アンテナコイルは、前記磁性体コアの前記第1主面側が前記平面状導体側となるように、かつ、前記コイル導体の前記第1導体部分が前記平面状導体の端部寄りに配置されていて、前記コイル導体のうち前記第1導体部分が前記平面状導体に近接する方向に屈曲している、ことを特徴とする。本発明のアンテナ装置および通信端末装置は、特に、アンテナコイルを構成するコイル導体が、磁性体コアの第1主面側に位置する第1導体部分と、磁性体コアの第2主面側に位置し、主面方向から平面視したとき第1導体部分とは異なる位置に配置された第2導体部分とを有し、しかも、アンテナコイルは、磁性体コアの第1主面側が平面状導体側となるように、かつ、コイル導体の第1導体部分が平面状導体の端部側つまり筐体の上端部の近傍に位置するように配置されていて、コイル導体の第1部分が平面状導体に近接する方向に屈曲しているので、筐体の上端部を通信相手に向けて通信相手と無線通信を行うに際し、通信相手との位置関係特に角度関係に大きく依存せず、広角度範囲で通信相手との通信が可能である。《第1の実施形態》第1の実施形態に係る通信端末装置は、例えば携帯電話端末のような移動体通信端末として用いられる。図2はその通信端末装置が備えるアンテナコイルを示す図である。このアンテナコイル21は、例えば13.56MHzのようなHF帯のRFIDシステム用のアンテナとして用いられる。図2Aはアンテナコイルの平面図、図2Bは正面図である。このアンテナコイル21は、第1主面MS1および第2主面MS2を有する磁性体コア8と、この磁性体コア8に巻回されたコイル導体9を備えている。コイル導体9は、磁性体コア8の第1主面MS1側に位置する第1導体部分11と、磁性体コア8の第2主面MS2側に位置し、主面MS1方向から平面視したとき第1導体部分11とは異なる位置重ならない位置に配置された第2導体部分12とを有している。図2Aに示すように、磁性体コア8はフェライト粉と樹脂材との混成体が矩形板形状に成形されたものである。コイル導体9は、銅、銀、アルミニウム等の金属薄膜がPET等のフレキシブル基材10の表面に矩形渦巻き状にパターン形成されたものである。このコイル導体9の一端には端子電極91が形成されていて、他端には端子電極92が形成されている。これらの端子電極91,92は図外の給電回路に接続される。図3は、コイル導体9が形成されたフレキシブル基材10と磁性体コア8とを分離した状態での平面図である。この図3に示すように、フレキシブル基材10には、コイル導体9の巻回中心部に相当する位置に矩形状の開口部APが設けられている。磁性体コア8はこの開口部APに挿入されている。したがって、コイル導体9は、磁性体コア8の第1主面MS1側に位置する第1導体部分11、磁性体コア8の第2主面MS2側に位置する第2導体部分12をそれぞれ備えている。これらの磁性体コア8とコイル導体9とによってアンテナコイル21が構成されている。図4は第1の実施形態に係る通信端末装置およびそれが備えるアンテナ装置の構成を示す図である。図4Aはアンテナ装置101の下面図、図4Bはその正面図である。また、図4Cは通信端末機器201の概略断面図である。図4Aに示すように、回路基板20は、エポキシ樹脂等の熱硬化性樹脂を基材とし、その内層に、平板状導体としてのグランド導体GNDが設けられている。また、図示しないが、回路基板20の表面および裏面には、アンテナコイル21に接続される給電回路の他、移動体通信端末を構成するための様々な電子部品が搭載されている。また、図4Bに示すように、アンテナコイル21は、磁性体コア8の第1主面MS1が回路基板20に対面する状態で、絶縁性の支持台13を介して接合材によって回路基板20に搭載されている。したがって、磁性体コア8の第1主面MS1はグランド導体GND側に対面している。すなわち、磁性体コア8の第1主面MS1または第2主面MS2方向から平面視した状態で、アンテナコイル21はグランド導体GNDと重なるように配置されている。コイル導体9とグランド導体GNDとは、間隔G1~G2だけ離間して配置されている。このように支持台13でコイル導体9とグランド導体GNDとの間隔を稼ぐことにより、後述するように磁束の方位角θ=0°での通信特性が高まる。また、アンテナコイル21は、コイル導体9のうち第1導体部分11が第2導体部分12よりもグランド導体GNDに近接した位置となるように配置されている。さらにアンテナコイル21は、コイル導体9の第1導体部分11が筐体200の長手方向の端部Eの近傍に位置するように配置されている。この筐体200の長手方向の端部は、通信端末装置を縦長となる向きに把持した状態で上端部となる部分である。また、アンテナコイル21の磁性体コア8は、これを平面視したとき、グランド導体GNDの端部よりも磁性体コア8の端部が距離Tだけ突出するよう、構成配置されている。この距離Tはたとえば1~5mm平均的な条件で3mm程度である。この構造により、より磁束を拾いやすくなる。この通信端末装置201では、筐体200の長手方向の端部前記上端部Eに強い磁場が発生し、図4CのA方向からB方向にかけて、幅広い角度で良好な指向性を有する。そのため、筐体200の長手方向の端部前記上端部Eを通信相手に向けて通信相手と無線通信を行うに際し、広角度範囲で通信相手との通信が可能である。図5~図7は、図4Cに示した角度θを変化させたときのアンテナコイルを通る磁束の様子を模式的に表した図である。図5~図7において磁束を破線で表している。図5Aはθ=0°のときのアンテナコイルを通る磁束の様子を示す図であり、図5Bはその斜視図である。θ=0°のとき、磁性体コア8の第2主面MS2から磁性体コア8に入り、グランド導体GNDの側方へ向かうように抜ける磁束φsが生じる。このようにθ=0°のときコイル導体の巻回中心部を磁束が通過する。図6Aはθ=45°のときのアンテナコイルを通る磁束の様子を示す図であり、図6Bはその斜視図である。θ=45°のときも、磁性体コア8の第2主面MS2から磁性体コア8に入り、グランド導体GNDの側方へ向かうように抜ける磁束φsが生じる。このようにθ=45°のときもコイル導体の巻回中心部を磁束が通過する。図7はθ=90°のときのアンテナコイルを通る磁束の様子を示す図である。θ=90°のとき、磁束は磁性体コア8の外側の端部図における下端部から内側の端部へ上方へ抜ける。このようにθ=90°のときもコイル導体の巻回中心部を磁束が通過する。図8は通信相手側アンテナリーダライタアンテナに対する通信端末装置のかざす角度θと最大通信距離との関係を示す図である。ここで、特性ラインAは第1の実施形態に係るアンテナ装置101の特性、特性ラインBは、支持台が無く、アンテナコイルをグランド導体に対して間隔G1で平行に配置したアンテナ装置の特性である。支持台を設けないで、アンテナコイル全体をグランド導体に平行に配置したアンテナでは、リーダライタに対する携帯端末のかざす角度θが0°付近で最大通信距離が0mm通信不能となる。これに対し、第1の実施形態に係るアンテナでは、リーダライタに対する携帯端末のかざす角度θが0°でも最大通信距離が20mmで通信できる。このように広い角度範囲で最大通信距離を大きく確保できる。図9は通信端末装置同士で通信を行う様子を示す図であり、図9Aは通信端末装置同士で通信する状態の斜視図、図9Bはその断面図である。第1の通信端末装置201Aと第2の通信端末装置201Bのそれぞれの上端部Eを近接させた状態で通信を行う。この例では、二つの通信端末装置201A,201Bが鏡面対称の関係にあるものとすると、鏡面に対する筐体のなす角度がほぼ0°である。また、アンテナコイル21はグランド導体GNDより相手側アンテナに近い側に位置する。図5に示したように、アンテナコイル21のコイル導体は0°方向の磁束とも鎖交するので、図9のように、通信端末装置の背面同士を向かい合わせても通信端末装置同士で無線通信を行うことができる。図10は通信端末装置同士で通信を行う他の様子を示す図である。図10Aは通信端末装置同士で通信する状態の斜視図、図10Bはその断面図である。第1の通信端末装置201Aと第2の通信端末装置201Bのそれぞれの上端部Eを近接させた状態で通信を行う。この例では、二つの通信端末装置201A,201Bが鏡面対称の関係にあるものとすると、鏡面に対する筐体のなす角度がほぼ45°である。図6に示したように、アンテナコイル21のコイル導体は45°方向の磁束とも鎖交するので、図10のように、通信端末装置の背面同士を斜めにして筐体の上端部を近接させても通信端末装置同士で無線通信を行うことができる。図11は通信端末装置同士で通信を行うさらに他の様子を示す図である。図11Aは通信端末装置同士で通信する状態の斜視図、図11Bはその断面図である。第1の通信端末装置201Aと第2の通信端末装置201Bのそれぞれの上端部Eを近接させた状態で通信を行う。この例では、二つの通信端末装置201A,201Bが鏡面対称の関係にあるものとすると、鏡面に対する筐体のなす角度がほぼ90°である。ここで、図11Aにおいては、二つの通信端末装置201A、201Bの上端部Eが角度をもって対向するように描かれているが、これは作図上のもので、双方の上端部Eは平行状に対向しているものである。図7に示したように、アンテナコイル21のコイル導体は90°方向の磁束とも鎖交するので、図11のように、通信端末装置の上端部の端面同士を対向させても通信端末装置同士で無線通信を行うことができる。このように、通信端末装置を通信相手側のアンテナ装置にかざす角度が広い範囲で、通信を行うことができる。《第2の実施形態》図12は第2の実施形態に係るアンテナコイルの構成を示す図である。図12Aは、コイル導体9が形成された状態でのフレキシブル基材10の平面図である。コイル導体9はフレキシブル基材10の上面に形成されている。図12Bはコイル導体9の上層コイル導体部9Sの形状を示す図である。図12Cはコイル導体9の下層コイル導体部9Uの形状を示す図である。そして、図12Dは下層コイル導体部9Uと上層コイル導体部9Sとが重なった状態を示す図である。下層コイル導体部9U及び上層コイル導体部9Sはそれぞれほぼ矩形の渦巻き状であり、下層コイル導体部9Uと上層コイル導体部9Sとの間には絶縁層が介在している。但し、下層コイル導体部9Uの内側の端部と上層コイル導体部9Sの内側の端部とは導通して、両者は直列接続されている。このようにして前記コイル導体9はコイル導体開口部CWの周囲に渦巻き状に形成されている。フレキシブル基材10には、上層コイル導体部9Sの外側の端部に連続する端子電極91が設けられている。また、下層コイル導体部9Uの外側の端部に導通する端子電極92が設けられている。なお、下層コイル導体部9Uと上層コイル導体部9Sは、フレキシブル基材10の基材の片面に重ねて形成する代わりに、フレキシブル基材10の両面にそれぞれ形成してもよい。図12Aに示すように、フレキシブル基材10には前記コイル導体開口部CWに対応する位置に開口部APが形成されている。図13はアンテナコイル22の平面図である。フレキシブル基材10の開口部APには磁性体コア8が挿通されている。このことによってアンテナコイル22が構成される。このアンテナコイル22が回路基板20に近接配置または直接実装されることによってアンテナ装置が構成される。アンテナコイル22は、図12Aに示した端子電極91,92の形成面が回路基板20に対向するように配置され、回路基板20上の電極に端子電極91,92が接続される。なお、コイル導体9の下層コイル導体部9Uと上層コイル導体部9Sは、これらを平面視したときに、下層コイル導体部9Uと上層コイル導体部9Sの主要部同士が重ならないように配置されている。そのため、コイル導体9の各導体間の浮遊容量を低減し、所望の特性を有するアンテナコイルを構成できる。《第3の実施形態》第3の実施形態では、通信端末装置の筐体内へのアンテナコイルの配置と電気的接続の例を示す。図14Aは通信端末装置の主要部の断面図、図14Bはそのアンテナコイルの正面図である。フレキシブル基材10の上面にコイル導体9a、下面にコイル導体9bがそれぞれ形成されている。これらのパターンは第2の実施形態で図12に示したものと同様である。図12に示した例ではフレキシブル基材の片面に2層のコイル導体を形成したが、図14の例ではフレキシブル基材の両面に形成されていて、所定箇所でビア電極を介して接続されている。図14Aに示すように、アンテナコイル23は通信端末装置の筐体200の内面に貼り付けられている。また、このアンテナコイル23は、筐体200の長手方向の端部の近傍に位置する第1導体部分11が回路基板20側となるように配置されている。筐体200は、回路基板20の平面と平行な面で分離可能な上下の筐体で構成されている。アンテナコイル23が取り付けられた上側筐体が下側筐体に被せられた状態で、回路基板20に立てられているコンタクトピン31がコイル導体の端子電極91に接触する。このことによって、回路基板20に設けられた給電回路とアンテナコイル23とが電気的に接続される。このような構成であると、専用の支持台が不要である。そのため、アンテナコイル23と回路基板20との間の空間も利用できる。《第4の実施形態》図15Aは第4の実施形態に係るアンテナコイルに備える磁性体コア8の平面図、図15Bは第4の実施形態に係るアンテナコイル24の平面図である。第1の実施形態で図3に示したアンテナコイル21と異なるのは、磁性体コア8の一方端が他の部分より太く幅広に形成されていることである。このような形状の磁性体コア8を用いることにより、磁性体コア8を通る磁束が強くなり、通信相手のアンテナとの磁界結合を強めることができ、通信可能最長距離が長くなるなど、通信性能が向上する。ここで、図15Bにおいては、磁性体コア8の太い部分を第1の導体部分11に近接させてアンテナコイル24を構成したが、磁性体コア8の太い部分を第2の導体部分12に近接させてアンテナコイルを形成してもよい。磁性体コア8の太くする部分幅広にする部分は、第1の導体部分11に近接する部分、あるいは、第2の導体部分12に近接する部分のいずれかに限定されるものではない。このように、磁性体コア8の一方端を他の部分より太くすることによって、集磁効果が高まり、通信性能がより向上する。また、グランド導体の端部側となる磁性体コアの端部を太くすることにより、グランド導体の端部付近の磁気抵抗が低くなって集磁効果が高まる。なお、図15に示したアンテナコイル24では、磁性体コア8の一方の端部の全体が広く太く形成されているが、この部分は外側程広い台形状であってもよい。また、磁性体コア8の中央から両端部にかけて共に幅が広くなる蝶形状であってもよい。《第5の実施形態》図16Aは第5の実施形態に係るアンテナコイルに備える磁性体コア8の平面図、図16Bは第5の実施形態に係るアンテナコイル25の平面図である。このアンテナコイル25は、コイル導体が形成されたフレキシブル基材10と矩形板形状の磁性体コア8とを備えている。図15Bに示されているアンテナコイル24と異なるのは、磁性体コア8の構造である。図16Aに示されている磁性体コア8は、予め、碁盤目状に切り込み線を入れた平板状のフェライトの両面をフィルムでラミネートしたものを切り込み線でブレイクして小片化したものである。図16B中の破線で区切られた部分は、焼結磁性体の小片を表している。このような構成により、磁性体シート1全体は柔軟性をもつことになる。そのため、この磁性体シート1を備えたアンテナコイルは支持台の面に沿って容易に配置できる。また、例えば携帯端末の筐体の内面に沿って設けることができる。したがって種々の形状の筐体内に容易に組み込める。なお、図16Bにおいては、磁性体コア8の太い部分を第1の導体部分11に近接させてアンテナコイル22を構成したが、第4の実施形態で述べたとおり、磁性体コア8の太くする部分幅広にする部分は、第1の導体部分11に近接する部分、あるいは、第2の導体部分12に近接する部分のいずれかに限定されるものではない。このように、磁性体コア8の一方端を他の部分より太くすることによって、集磁効果が高まり、通信性能がより向上する。《第6の実施形態》第6の実施形態では、クラムシェル型の通信端末装置に適用した例を示す。図17Aは通信端末装置206の斜視図、図17Bはその断面図である。通信端末装置206の筐体はトップ側筐体200Aとボトム側筐体200Bとで構成されている。この場合、アンテナコイル21はトップ側筐体200Aの上端部E付近に配置する。トップ側筐体200Aには液晶表示パネル41が収められている。この液晶表示パネル41の背面にはシールド板41Sが貼付されているので、このシールド板41Sが本発明に係る平面状導体に相当する。ボトム側筐体200Bにはキー入力部42および回路基板20を備えている。このような構造であれば、トップ側筐体200Aとボトム側筐体200Bとを折りたたんだとき、アンテナコイル21がボトム側筐体200Bのグランド導体GNDとトップ側筐体200Aのシールド板との間に挟まれないので、折りたたんだ状態であっても、アンテナコイル21を利用して無線通信できる。《第7の実施形態》第7の実施形態では、スライド型の通信端末装置に適用した例を示す。図18Aは通信端末装置207の斜視図、図18Bはその断面図である。通信端末装置207の筐体はトップ側筐体200Aとボトム側筐体200Bとで構成されている。この場合、アンテナコイル21はトップ側筐体200Aの上端部E付近に配置する。トップ側筐体200Aには液晶表示パネル41が収められている。この液晶表示パネル41の背面にはシールド板41Sが貼付されているので、このシールド板41Sが本発明に係る平面状導体に相当する。ボトム側筐体200Bにはキー入力部42および回路基板20を備えている。トップ側筐体200Aを収納したときにアンテナコイル21と重なる部分が非グランド領域となるように、ボトム側筐体200B内の回路基板20のグランド導体をパターニングしておく。このような構造であれば、トップ側筐体200Aを収納したときであっても、アンテナコイルを利用して無線通信できる。《他の実施形態》なお、以上に示した各実施形態では、回路基板のグランド電極または液晶表示パネルの背面に配置されるシールド板を平面状導体の例として示したが、筐体の内面に形成されている導体膜や導体箔、さらには電池パックを平面導体として扱い、アンテナ装置を構成することもできる。また、平面状導体は矩形状の導体に限らず、様々な平面形状であってもよい。また、平面状導体は単層に限らず、複数層で構成されていてもよい。さらに、平面状導体はその主要部が平面状であればよく、他の部分に曲げ部分があってもよい。また、通信端末装置の筐体がスイーベル型であっても同様に適用できる。また、各実施形態では内層にグランド導体が形成された回路基板を用いた例を示したが、表面にグランド導体が形成された回路基板を備えたものにも同様に適用できる。"