"ジエステルAとジエステルBを含有する軸受用潤滑油であって、Aが下記一般式1で表され総炭素数が24~29であるジエステルからなる群より選ばれる1種のジエステルであり、総炭素数yを有し、Aの含有量が軸受用潤滑油Xの重量に基づいて90重量以上100重量未満であり、Bがジオールと1価脂肪酸から得られる総炭素数がy-1以下であるジエステルであり、Bの含有量が軸受用潤滑油Xの重量に基づいて0重量を超え0.3重量以下である軸受用潤滑油X。[式中、k及びmは6~8の整数を表し、A1はプロピレン基を表し、nは、2~3の整数を表す。]ジエステルBが下記一般式2で表されるジエステルである請求項1に記載の潤滑油X。[式中、p及びrは0~8の整数を表し、A2はプロピレン基を表し、qは、1~3の整数を表す。]ジエステルBを軸受用潤滑油Xの重量に基づいて0.001~0.2重量含有する請求項1又は2に記載の潤滑油X。ジエステルBの総炭素数がy-3~y-1である請求項1~3のいずれか1項に記載の潤滑油X。全酸価0.1mgKOH/g以下、水酸基価1mgKOH/g以下、ヨウ素価0.5I2g/100g以下である請求項1~4のいずれか1項に記載の潤滑油X。下記一般式3で表されるモノエステルDの含有量が軸受用潤滑油Xの重量に基づいて0.2重量以下である請求項1~5のいずれか1項に記載の軸受用潤滑油X。[式中、sは0~8の整数を表し、A3はプロピレン基を表し、tは、1~3の整数を表す。]下記一般式4で表されるポリプロピレングリコールEの含有量が軸受用潤滑油Xの重量に基づいて0.1重量以下である請求項1~6のいずれか1項に記載の軸受用潤滑油X。[式中、A4はプロピレン基を表し、uは、1~3の整数を表す。]さらに酸化防止剤を含有する請求項1~7のいずれか1項に記載の軸受用潤滑油組成物K。流体軸受用である請求項8に記載の組成物K。分別蒸留により精製することを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載の潤滑油Xの製造方法。しかしながら、従来の潤滑油は、低温環境下で流動性があり、かつ幅広い温度領域で粘度が低いものの、高温環境下での蒸発量が多いため、長期間の使用において潤滑油量が少なくなりモータの故障を引き起こす問題があった。本発明の目的は、従来の潤滑油に比べて高温環境下での蒸発量が少なく、かつ幅広い温度領域で低粘度である軸受用潤滑油組成物を提供することにある。本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意検討した結果、本発明に到達した。すなわち、本発明はジエステルAとジエステルBを含有する軸受用潤滑油であって、Aが下記一般式1で表され総炭素数が24~29であるジエステルからなる群より選ばれる1種のジエステルであり、総炭素数yを有し、Aの含有量が軸受用潤滑油Xの重量に基づいて90重量以上100重量未満であり、Bがジオールと1価脂肪酸から得られる総炭素数がy-1以下であるジエステルであり、Bの含有量が軸受用潤滑油Xの重量に基づいて0重量を超え0.3重量以下である軸受用潤滑油X;さらに酸化防止剤を含有する軸受用潤滑油組成物K;該潤滑油Xの製造方法である。[式中、k及びmは6~8の整数を表し、A1はプロピレン基を表し、nは、2~3の整数を表す。]本発明の軸受用潤滑油組成物Kは、幅広い温度領域で粘度が低く、低温環境下で流動性があり、かつ高温環境下で潤滑油の蒸発損失量が少ない。本発明の軸受用潤滑油組成物Kの各成分について説明する。ジエステルA本発明のジエステルAは、下記一般式1で表され総炭素数が24~29であるジエステルからなる群より選ばれる1種のジエステルであり総炭素数yを有する。Aは軸受用潤滑油Xの主成分でありXの重量に基づいて90重量以上100重量未満X中に含有される。式中、k及びmは6~8の整数を表し、A1はプロピレン基を表し、nは、2~3の整数を表す。k及びmは、5以下であると蒸発損失量が大きく、粘度指数は低くなり、9以上であると粘度が高くなり流動点が高くなる。ジエステルAの総炭素数yは、23以下であると蒸発損失量が大きくなり、粘度指数は低くなる。30以上であると粘度が高くなり流動点が高くなる。ジエステルAが選ばれる総炭素数が24~29であるジエステルからなる群の例としては、ジプロピレングリコールジn-ノナノエート総炭素数:24、ジプロピレングリコールとn-オクタン酸、及びn-デカン酸のジエステル総炭素数:24、ジプロピレングリコールとn-ノナン酸、及びn-デカン酸のジエステル総炭素数:25、ジプロピレングリコールジn-デカノエート総炭素数:26、トリプロピレングリコールジn-オクタノエート総炭素数:25、トリプロピレングリコールとn-オクタン酸、及びn-ノナン酸のジエステル総炭素数:26、トリプロピレングリコールジn-ノナノエート総炭素数:27、トリプロピレングリコールとn-オクタン酸、及びn-デカン酸のジエステル総炭素数:27、トリプロピレングリコールとn-ノナン酸、及びn-デカン酸のジエステル総炭素数:28トリプロピレングリコールジn-デカノエート総炭素数:29等である。本発明のジエステルAは、ポリアルキレングリコールと一価脂肪酸とを常法に従って、好ましくは窒素等の不活性ガス雰囲気中、常圧または減圧下において、エステル化触媒の存在下または無触媒下で加熱撹拌しながらエステル化し、分別蒸留により精製することより調整することができる。分別蒸留に使用する分留管としては、ヴィグリュー型、同心円筒型、回転バンド型、充填カラム等の薄膜式分留管や泡鐘型、多孔板型等のプレート式分留管が好適に用いられる。ジエステルAは、加熱温度を160°C以上、真空度を2.66×10-1Pa以下の条件で上記分留管を備えた装置を用いることにより分別蒸留することができる。ジエステルB本発明の軸受用潤滑油Xは、ジエステルAとジエステルBを含有する軸受用潤滑油であって、Aが下記一般式1で表され総炭素数が24~29であるジエステルからなる群より選ばれる1種のジエステルであり総炭素数yを有し、Bがジオールと1価脂肪酸から得られる総炭素数がy-1以下であるジエステルであり、Bの含有量が軸受用潤滑油の重量に基づいて0重量を超え0.3重量以下であり、より好ましくは0.001~0.2重量であり、さらに好ましくは0.001~0.1重量である。ジエステルBの含有量が軸受用潤滑油Xの重量に基づいて0.3重量を超えると蒸発損失量が高くなる。Xが含有するジエステルBであって、総炭素数がy-1以下のものは、総炭素数がy-1~y-3のものであって、総炭素数がy-4以下のものは通常含有量が非常に少ない。本発明のジエステルBは、下記一般式2で表されることが好ましい。式中、p及びrは0~8の整数を表し、A2はプロピレン基を表し、qは、1~3の整数を表す。ジエステルBの具体例としては、ジエステルAがジプロピレングリコールジn-ノナノエート総炭素数:24の場合、ジプロピレングリコールとn-オクタン酸、及びn-ノナン酸のジエステル総炭素数23、ジプロピレングリコールジn-オクタノエート総炭素数:22、ジプロピレングリコールとn-ヘプタン酸、及びn-ノナン酸のジエステル総炭素数:22、ジプロピレングリコールとn-ヘプタン酸、及びn-オクタン酸のジエステル総炭素数:21、プロピレングリコールジn-ノナノエート総炭素数:21が挙げられ、Aがジプロピレングリコールジn-デカノエート総炭素数:26の場合、ジプロピレングリコールとn-オクタン酸、及びn-デカン酸のジエステル総炭素数:24、プロピレングリコールジn-デカノエート総炭素数:23が挙げられ、Aがトリプロピレングリコールジn-オクタノエート総炭素数:25の場合、トリプロピレングリコールとn-ヘキサン酸、及びn-オクタン酸のジエステル総炭素数:23、ジプロピレングリコールジn-オクタノエート総炭素数:22が挙げられ、Aがトリプロピレングリコールジn-ノナノエート総炭素数:27の場合、トリプロピレングリコールジn-オクタノエート、及びn-ノナノエート総炭素数:26、トリプロピレングリコールジn-オクタノエート総炭素数:25、トリプロピレングリコールとn-ヘプタン酸、及びn-ノナン酸のジエステル総炭素数:25、トリプロピレングリコールとn-ヘプタン酸、及びn-オクタン酸のジエステル総炭素数:24、ジプロピレングリコールジn-ノナノエート総炭素数:24が挙げられ、Aがトリプロピレングリコールジn-デカノエート総炭素数:29の場合、トリプロピレングリコールとn-オクタン酸、及びn-デカン酸のジエステル総炭素数:27、ジプロピレングリコールジn-デカノエート総炭素数:26が挙げられる。[モノエステルD]本発明の軸受用潤滑油Xは、モノエステルDの含有量が軸受用潤滑油Xの重量に基づいて0.2重量以下であり、より好ましくは0.15重量以下であり、さらに好ましくは0.1重量以下である。モノエステルDの含有量が軸受用潤滑油Xの重量に基づいて0.2重量以下であると蒸発損失量が高くならない。本発明のモノエステルDは、下記一般式3で表される。式中、sは0~8の整数を表し、A3はプロピレン基を表し、tは、1~3の整数を表す。モノエステルDの具体例としては、ジエステルAがジプロピレングリコールジn-ノナノエートの場合、ジプロピレングリコールモノn-ノナノエートが挙げられ、Aがジプロピレングリコールジn-デカノエートの場合、ジプロピレングリコールモノn-デカノエートが挙げられ、Aがトリプロピレングリコールジn-オクタノエートの場合、トリプロピレングリコールモノn-オクタノエートが挙げられ、Aがトリプロピレングリコールジn-ノナノエートの場合、トリプロピレングリコールモノn-ノナノエートが挙げられ、Aがトリプロピレングリコールジn-デカノエートの場合、トリプロピレングリコールモノn-デカノエートが挙げられる。ポリプロピレングリコールE本発明の軸受用潤滑油Xは、ポリプロピレングリコールEの含有量が軸受用潤滑油Xの重量に基づいて0.1重量以下であることが好ましく、より好ましくは0.05重量以下である。ポリプロピレングリコールの含有量が軸受用潤滑油Xの重量に基づいて0.1重量以下であると蒸発損失量が高くならない。本発明のポリプロピレングリコールEは、下記一般式4で表される。式中、A4はプロピレン基を表し、uは、1~3の整数を表す。ポリプロピレングリコールEの具体例としては、ジエステルAがジプロピレングリコールジn-ノナノエート、ジプロピレングリコールジn-デカノエートの場合、ジプロピレングリコールが挙げられ、Aがトリプロピレングリコールジn-オクタノエート、トリプロピレングリコールジn-ノナノエート、トリプロピレングリコールジn-デカノエートの場合、トリプロピレングリコールが挙げられる。本発明の軸受用潤滑油Xの全酸価は、腐食防止性、耐磨耗性、および安定性の観点から、好ましくは0.1mgKOH/g以下であり、さらに好ましくは0.05mgKOH/g以下である。本発明の軸受用潤滑油Xの水酸基価は、蒸発損失量の観点から、好ましくは1mgKOH/g以下であり、さらに好ましくは0.5mgKOH/g以下である。本発明の軸受用潤滑油Xのヨウ素価は、耐熱性の観点から、好ましくは0.5I2g/100g以下であり、さらに好ましくは0.3I2g/100g以下である。本発明の軸受用潤滑油組成物Kは、熱酸化安定性の観点から酸化防止剤を含有することが好ましい。酸化防止剤の具体例としては、2,6-ジ-tert-ブチル-p-クレゾール、2-tert-ブチル-4-ヒドロキシアニソール、2,5-ジ-tert-ブチルハイドロキノン、4-ヒドロキシメチル-2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、4,4’-メチレンビス-2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス-4-メチル-6-tert-ブチルフェノール、ペンタエリスリトールテトラキス[3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオナート]等のフェノール系、N-フェニル-α-ナフチルアミン、p,p’-ジオクチルジフェニルアミン、p,p’-ジノニルジフェニルアミン、混合ジアルキルジフェニルアミン等のアミン系、フェノチアジン等の硫黄系化合物等が挙げられる。これらの酸化防止剤は、単独又は組合わせて用いてもよく、酸化防止剤の添加量は軸受用潤滑油組成物Kの重量に基づいて、好ましくは0.01~5重量であり、さらに好ましくは0.01~3重量である。本発明の軸受用潤滑油組成物Kの100°C、40°C、0°C、及び-10°Cにおける動粘度は、以下の範囲であることが好ましい。100°Cにおける動粘度は、液漏れや焼き付き防止の観点から、好ましくは2.0mm2/s以上、さらに好ましくは2.5mm2/s以上であり、摩擦損失低減の観点から好ましくは5.0mm2/s以下、さらに好ましくは4.5mm2/s以下である。40°Cにおける動粘度は、摩擦損失低減の観点から好ましくは4~20mm2/s、さらに好ましくは4~15mm2/sである。0°Cにおける動粘度は、低温環境下での摩擦損失低減の観点から好ましくは20~80mm2/s、さらに好ましくは20~70mm2/sである。-10°Cにおける動粘度は、低温環境下での摩擦損失低減の観点から好ましくは60~160mm2/s、さらに好ましくは60~140mm2/sである。Kの粘度指数は、好ましくは100~300、さらに好ましくは120~300である。本発明の軸受用潤滑油組成物Kが含有することができる添加剤としては、酸化防止剤の他に、粘度指数向上剤、流動点降下剤、清浄剤、分散剤、油性向上剤、耐磨耗剤、極圧剤、消泡剤、抗乳化剤、腐食防止剤、防錆剤、加水分解防止剤、酸化防止剤などが挙げられる。合計添加量は軸受用潤滑組成物Kの重量に基づいて、好ましくは15重量以下であり、さらに好ましくは10重量以下である。本発明の軸受用潤滑油組成物Kは、特に流体軸受用潤滑油組成物として用いられるのが好ましい。流体軸受とは薄い液体の膜によって支持される軸受であり、具体的にはファンモータ、DCモータ、および磁気ディスク装置、光ディスク装置、光磁気ディスク装置、多面鏡駆動装置などのスピンドルモータ等に使用される軸受である。以下、実施例により本発明をさらに説明するが、本発明はこれに限定されない。以下において部は重量部、は重量を示す。実施例1軸受用潤滑油X-1撹拌装置、温度計、窒素導入管、および冷却管付き水分分留受器を備えた反応容器に、ジプロピレングリコール151.5部、n-デカン酸467.0部、キシレン30部、チタニウムテトライソプロポキシドTPT0.6部仕込み、窒素雰囲気下、200°Cまで昇温した。理論生成水量41gを目処にして留出してくる生成水を水分分留受器で除去しながらエステル化反応を約8時間行った。反応終了後、過剰の酸およびキシレンを蒸留により除去してエステル化粗物を得た。次いで、得られたエステル化粗物をヴィグリュー分留管を備えたナス型フラスコに移し、減圧下8.0×10-2Pa、220°Cで蒸留を行った。減圧蒸留により初留分を20体積除いた後、70体積を本留分として採取した。得られた本留分のジプロピレングリコールジn-デカノエートを軸受用潤滑油X-1とした。X-1を下記記載のLC-MS測定法で測定し、その純度をピーク面積より算出した重量で表し、その結果を表1に示した。また、X-1の全酸価は0.01mgKOH/g、水酸基価は0.1mgKOH/g以下、ヨウ素価は0.1I2g/100g以下であった。実施例2軸受用潤滑油X-2仕込みをトリプロピレングリコール192.2部、n-オクタン酸389.3部に変更した以外は、実施例1と同様に行い、トリプロピレングリコールジn-オクタノエートX-2を得た。X-2を下記記載のLC-MS測定法で測定し、その純度をピーク面積より算出した重量で表し、その結果を表1に示した。また、X-2の全酸価は0.01mgKOH/g、水酸基価は0.1mgKOH/g以下、ヨウ素価は0.1I2g/100g以下であった。実施例3軸受用潤滑油X-3仕込みをトリプロピレングリコール203.3部、n-ノナン酸401.7部に変更した以外は、実施例1と同様に行い、トリプロピレングリコールジn-ノナノエートX-3を得た。X-3を下記記載のLC-MS測定法で測定し、その純度をピーク面積より算出した重量で表し、その結果を表1に示した。また、X-3の全酸価は0.01mgKOH/g、水酸基価は0.1mgKOH/g以下、ヨウ素価は0.1I2g/100g以下であった。比較例1比較軸受用潤滑油X’-1撹拌装置、温度計、窒素導入管、および冷却管付き水分分留受器を備えた反応容器に、ジプロピレングリコール151.5部、n-デカン酸467.0部、キシレン30部、チタニウムテトライソプロポキシドTPT0.6部仕込み、窒素雰囲気下、200°Cまで昇温した。理論生成水量41gを目処にして留出してくる生成水を水分分留受器で除去しながらエステル化反応を約8時間行った。反応終了後、過剰の酸およびキシレンを蒸留により除去してエステル化粗物を得た。次いで、得られたエステル化粗物の全酸価に対して過剰の水酸化ナトリウム水溶液で中和し、中性になるまで水洗を行った後、活性炭処理を行った。次いで、濾過により活性炭を取り除き、エステル化粗物中の水分を蒸留により除去し、ジプロピレングリコールジn-デカノエートX’-1を得た。X’-1を下記記載のLC-MS測定法で測定し、その純度をピーク面積より算出した重量で表し、その結果を表1に示した。また、X’-1の全酸価は0.01mgKOH/g、水酸基価は0.1mgKOH/g以下、ヨウ素価は0.1I2g/100g以下であった。比較例2比較軸受用潤滑油X’-2仕込みをトリプロピレングリコール192.2部、n-オクタン酸389.3部に変更した以外は、比較例1と同様に行い、トリプロピレングリコールジn-オクタノエートX’-2を得た。X’-2を下記記載のLC-MS測定法で測定し、その純度をピーク面積より算出した重量で表し、その結果を表1に示した。また、X’-2の全酸価は0.03mgKOH/g、水酸基価は0.1mgKOH/g以下、ヨウ素価は0.1I2g/100g以下であった。比較例3比較軸受用潤滑油X’-3仕込みをトリプロピレングリコール203.3部、n-ノナン酸401.7部に変更した以外は、比較例1と同様に行い、トリプロピレングリコールジn-デカノエートX’-3を得た。X’-3を下記記載のLC-MS測定法で測定し、その純度をピーク面積より算出した重量で表し、その結果を表1に示した。また、X’-3の全酸価は0.01mgKOH/g、水酸基価は0.1mgKOH/g以下、ヨウ素価は0.1I2g/100g以下であった。比較例4比較軸受用潤滑油X’-4撹拌装置、温度計、窒素導入管、および冷却管付き水分分留受器を備えた反応容器に、ジプロピレングリコール173.5部、n-オクタン酸447.6部、キシレン30部、チタニウムテトライソプロポキシドTPT0.6部仕込み、窒素雰囲気下、200°Cまで昇温した。理論生成水量48gを目処にして留出してくる生成水を水分分留受器で除去しながらエステル化反応を約8時間行った。反応終了後、過剰の酸およびキシレンを蒸留により除去してエステル化粗物を得た。次いで、得られたエステル化粗物をヴィグリュー分留管を備えたナス型フラスコに移し、減圧下8.0×10-2Pa、220°Cで蒸留を行った。減圧蒸留により初留分を20体積除いた後、70体積を本留分として採取した。得られた本留分のジプロピレングリコールジn-オクタノエートを比較軸受用潤滑油X’-4とした。X’-4を下記記載のLC-MS測定法で測定し、その純度をピーク面積より算出した重量で表し、その結果を表1に示した。また、X’-4の全酸価は0.01mgKOH/g、水酸基価は0.1mgKOH/g以下、ヨウ素価は0.1I2g/100g以下であった。比較例5比較軸受用潤滑油X’-5仕込みをジプロピレングリコール134.5部、n-ドデカン酸481.9部に変更し、蒸留の減圧度を2.0×10-2Pa、加熱温度を240°Cに変更した以外は、比較例4と同様に行い、ジプロピレングリコールジn-ドデカノエートX’-5を得た。X’-5を下記記載のLC-MS測定法で測定し、その純度をピーク面積より算出した重量で表し、その結果を表1に示した。また、X’-5の全酸価は0.01mgKOH/g、水酸基価は0.1mgKOH/g以下、ヨウ素価は0.1I2g/100g以下であった。実施例4潤滑油組成物K-1の製造フェノール系酸化防止剤IRGANOX1010BASFジャパン製0.5部、アミン系酸化防止剤Vanlube-81Vanderbilt製0.5部を軸受用潤滑油X-199.0部に溶解し、潤滑油組成物K-1を得た。実施例5潤滑油組成物K-2の製造フェノール系酸化防止剤IRGANOX1010BASFジャパン製0.5部、アミン系酸化防止剤Vanlube-81Vanderbilt製0.5部を軸受用潤滑油X-299.0部に溶解し、潤滑油組成物K-2を得た。実施例6潤滑油組成物K-3の製造フェノール系酸化防止剤IRGANOX1010BASFジャパン製0.5部、アミン系酸化防止剤Vanlube-81Vanderbilt製0.5部を軸受用潤滑油X-399.0部に溶解し、潤滑油組成物K-3を得た。比較例6比較潤滑油組成物K’-1の製造フェノール系酸化防止剤IRGANOX1010BASFジャパン製0.5部、アミン系酸化防止剤Vanlube-81Vanderbilt製0.5部を比較軸受用潤滑油X’-199.0部に溶解し、比較潤滑油組成物K’-1を得た。比較例7比較潤滑油組成物K’-2の製造フェノール系酸化防止剤IRGANOX1010BASFジャパン製0.5部、アミン系酸化防止剤Vanlube-81Vanderbilt製0.5部を比較軸受用潤滑油X’-299.0部に溶解し、比較潤滑油組成物K’-2を得た。比較例8比較潤滑油組成物K’-3の製造フェノール系酸化防止剤IRGANOX1010BASFジャパン製0.5部、アミン系酸化防止剤Vanlube-81Vanderbilt製0.5部を比較軸受用潤滑油X’-399.0部に溶解し、比較潤滑油組成物K’-3を得た。比較例9比較潤滑油組成物K’-4の製造フェノール系酸化防止剤IRGANOX1010BASFジャパン製0.5部、アミン系酸化防止剤Vanlube-81Vanderbilt製0.5部を比較軸受用潤滑油X’-499.0部に溶解し、比較潤滑油組成物K’-4を得た。比較例10比較潤滑油組成物K’-5の製造フェノール系酸化防止剤IRGANOX1010BASFジャパン製0.5部、アミン系酸化防止剤Vanlube-81Vanderbilt製0.5部を比較軸受用潤滑油X’-599.0部に溶解し、比較潤滑油組成物K’-5を得た。比較例11比較潤滑油組成物K’-6の製造フェノール系酸化防止剤IRGANOX1010BASFジャパン製0.5部、アミン系酸化防止剤Vanlube-81Vanderbilt製0.5部をセバシン酸ジ2-エチルヘキシル総炭素数:2699.0部に溶解し、比較潤滑油組成物K’-6を得た。実施例1~3で得られた軸受用潤滑油X-1~X-3、及び比較例で得られた比較軸受用潤滑油X’-1~X’-5、ジエステルA、及びジエステルBの総炭素数、及びジエステルA、ジエステルB、モノエステルD、及びポリプロピレングリコールEの含有量を表1~3に示す。また、実施例4~6で得られた軸受用潤滑油組成物K-1~K-3、及び比較例6~11の比較軸受用潤滑油組成物K’-1~K’-6の-10°C、0°C、40°C、及び100°C動粘度、粘度指数、蒸発損失量の結果を表4に示す。[評価項目]ジエステルA、ジエステルB、モノエステルD、及びポリエチレングリコールEの含有量の測定方法本発明の軸受用潤滑油Xを液体クロマトグラフ-質量分析計LC-MS株式会社島津製作所、LC/MS2010EVを用いてSCAN法により測定した。SCAN法により検出されなかったB、D、Eは含有量を0重量とした。SCAN法により検出されたB、D、Eは、それぞれの分子関連イオンの検量線を作成し、ジエステルAを液体クロマトグラフ-質量分析計を用いて選択イオン検出SIM法により測定し、B、D、Eの含有量を定量した。また、ジエステルAの含有量は下記計算式1により算出した。<LC条件>カラム:ODS-IIID2mm、長さ15cm溶離液:メタノール/10mM酢酸アンモニウム水溶液=88/12流速:0.2mL/分<MS条件>イオン源:ESI測定モード:SCAN質量100~600、SIM<ジエステルAの含有量>ジエステルAの含有量重量=100.0-[B][D][E]1[B]:ジエステルBの含有量重量[D]:モノエステルDの含有量重量[E]:ポリプロピレングリコールEの含有量重量全酸価の測定方法JISK25012003年に準じて全酸価を測定した。水酸基価の測定方法JISK00701992年に準じて水酸基価を測定した。ヨウ素価の測定方法JISK00701992年に準じてヨウ素価を測定した。動粘度及び粘度指数の試験方法JISK22832000年に準じて測定した。蒸発損失量試験方法潤滑油組成物Kを容器容量20ml口内径14.5mm、胴径27.0mm、高さ55mmのガラス製容器に1000.0mg入れ、160°Cに温調した乾燥器に静置し、25時間加熱後の蒸発損失量を測定した。蒸発損失量は下記計算式2により算出した。蒸発損失量重量=G1-G2/1000.0×1002G1:1000.0mg容器重量mgG2:10時間加熱後の試料重量mg容器重量mg表4の結果から、本発明の軸受用潤滑油組成物である実施例4のK-1は、主成分が同じジエステルBの含有量が多い比較例6のK’-1に比べ蒸発損失量が少ない。同様に実施例5と比較例7、実施例6と比較例8を比較しても、実施例の蒸発損失量が少ないことがわかる。また、実施例4~6は、従来から汎用されている軸受用潤滑油組成物である比較例11のK’-6に比べて、蒸発損失量が少なく、かつ高温から低温まで幅広い温度領域で低粘度であることがわかった。また、比較例10のK’-5は0°Cで凝固し使用不能であった。したがって、本発明の潤滑油組成物は高温環境下でも潤滑油の蒸発損失量が少なく、かつ低温で凝固することなく、高温から低温まで幅広い温度領域で低粘度であることがわかる。"