車両の前後方向に設けられた車台の左右外方に前端が回動自在に取り付けられ、かつ前記車台の外側から前記車台の下方を通り前記車台の内側に至る湾曲した左右一対のトレーリング部材と、前記トレーリング部材に固定され、前記車両の左右輪が両端に組み付けられる車軸部材と、前記車台と前記トレーリング部材との間に設けられる左右一対の空気ばねと、前記車台と前記トレーリング部材との間に設けられる左右一対の衝撃吸収器と、左右一対の前記トレーリング部材の後端の間に設けられ、前記トレーリングリーフ間に相対変位が生じた際、前記相対変位に対して所望の反力を発生させる姿勢保持部材と、を備えて構成したことを特徴とする車両用空気ばね式懸架装置。前記姿勢保持部材は、断面が円形で、前記トレーリングリーフの後端に形成された姿勢保持部材取付部に、スプライン結合で固着されていることを特徴とする請求項1に記載の車両用空気ばね式懸架装置。前記トレーリング部材は、板ばねからなるトレーリングリーフであることを特徴とする請求項1又は2に記載の車両用空気ばね式懸架装置。しかしながら、特許文献1におけるクロスビームサポートビーム1は、単に左右のトレーリングリーフを連結して、空気ばねを載せることを目的とした部材で、金属板を加工した断面ほぼ四角形の角柱状であった。そのため、クロスビームは、クロスビームの中心軸を中心としてねじりが生じたり、クロスビームを湾曲させる応力が加えられたとき、どのような反力を発生させるか予測が困難であった。したがって、トレーリングリーフの後方にクロスビームを設けて左右のトレーリングリーフを連結させても、車両を安定させる、いわゆるスタビライザとしての作用をクロスビームに望むことができなかった。本発明は上記課題を解決し、簡易な構成で、車両の姿勢変化に対して適切な反力を生じさせ、車両の姿勢を安定させることができる車両用空気ばね式懸架装置を提供することを目的とする。本発明にかかる車両用空気ばね式懸架装置は、前記課題を解決し、目的を達成するため、次のように構成されている。車両の前後方向に設けられた車台の左右外方に前端が回動自在に取り付けられ、かつ車台の外側から車台の下方を通り車台の内側に至る湾曲した左右一対のトレーリング部材と、トレーリング部材に固定され、車両の左右輪が両端に組み付けられる車軸部材と、車台とトレーリング部材との間に設けられる左右一対の空気ばねと、車台とトレーリング部材との間に設けられる左右一対の衝撃吸収器と、左右一対のトレーリング部材の後端の間に設けられ、トレーリングリーフ間に相対変位が生じた際、相対変位に対して所望の反力を発生させる姿勢保持部材と、を備えて構成した。本発明によれば、簡易な構成で、車両の姿勢変化に対して適切な反力を生じさせ、車両の姿勢を安定させることができる。図1は、本発明の一実施形態にかかる車両用空気ばね式懸架装置10を搭載した車両100を示す斜視図であり、図2は、車両用空気ばね式懸架装置10を示す側面図であり、図3は、車両用空気ばね式懸架装置10を示す後面図であり、図4は、車両用空気ばね式懸架装置10を示す平面図である。図5は、姿勢保持部材を示す平面図であり、図6は、車両用空気ばね式懸架装置10を斜め上方から示す斜視図であり、図7は、車両用空気ばね式懸架装置10を斜めした方から示す斜視図である。以下、車両用空気ばね式懸架装置10及び車両100について、車両100の前進方向を前方とし、それを基準に前後左右を定め、重力の方向を下方、その逆を上方として説明する。又、車両100の中心に向かう方向を車両の内側、その逆を外側として説明する。車両100は、図1に示すように前方にキャビン102を備え、キャビン102の後方に荷台104を備えた貨物用車両であり、キャビン102の下方に前輪106、荷台104の下方に後輪108が設けられている。車両用空気ばね式懸架装置10は、後輪108に設けられている。車両100は、車台としてのフレーム120を備え、フレーム120の前方にエンジン112及び変速機114が搭載されている。フレーム120は、いわゆるラダー型といわれるフレームで、図3、図4にも示すように車両100の前後方向に2本平行に設けられたサイドフレーム122と、左右のサイドフレーム122間に車幅方向左右方向に渡された複数のクロスメンバ124などから構成されている。サイドフレーム122は、概ね断面コの字状で、コの字状の開口面を向かい合わせにしてフレーム120を形成している。車両用空気ばね式懸架装置10は、図1及び図2に示すようにフレーム120と後輪108駆動軸32の間に設けられ、後輪108の駆動軸32上にフレーム120を支持している。ここで、前輪用の懸架装置や車両用空気ばね式懸架装置10を介して前輪106や後輪108上に支持されている、フレーム120を含むキャビン102や荷台104等の車両100の上部を車体105とする。車両用空気ばね式懸架装置10は、図3に示すように、フレーム120を中心としてほぼ左右対称の構造を有している。以下、基本的に車両用空気ばね式懸架装置10の左側について説明し、車両用空気ばね式懸架装置10の右側の構造は、左側の構造と対称であるので説明を省略する。車両用空気ばね式懸架装置10は、図6及び図7に示すように左右にそれぞれトレーリング部材としてのトレーリングリーフ12と、空気ばねエアスプリング14と、衝撃吸収器ショックアブソーバ16とを一対備え、更に左右のトレーリングリーフ12の間に姿勢保持部材18が設けられている。トレーリングリーフ12は、板ばねであり、前端に目玉部20を備え、サイドフレーム122に固定された取付部130に目玉部20を介して回動自在に取り付けられている。トレーリングリーフ12は、図4に示すように目玉部20からフレーム120に沿って後方に延び、中間位置に車軸取付部22が設けられている。車軸取付部22は、取付板26と、U字状の取付金具28を備え、図2に示すように取付金具28で車軸部材24をトレーリングリーフ12に固定している。又、トレーリングリーフ12は、図4に示すように、車軸部材24の取り付け位置より後方で、車両100の内側に湾曲しており、フレーム車台120の外側からサイドフレーム122の直下を通過してフレーム120の内側に入り、更に後方に延びたトレーリングリーフ12の後端に姿勢保持部材取付部48が形成されている。姿勢保持部材取付部48は、トレーリングリーフ12の後端を筒状に曲げ、内径が姿勢保持部材18の外形に対応するように成形されている。更に、姿勢保持部材取付部48の内面には、スプラインが形成されている。姿勢保持部材取付部48に形成されたスプラインは、姿勢保持部材18に形成されたスプライン58図5参照。に対応して形成されている。車軸部材24は、図4、図6に示すように差動歯車部30と、駆動軸32と、外装体34とを備え、ドライブシャフト38図4参照。を介して図1に示す変速機114と連結している。差動歯車部30は、内部に差動機構を備え、左右の駆動軸32が噛み合い、ドライブシャフト38の回転力で左右の駆動軸32が回転駆動する。駆動軸32は、外装体34の内部に回動自在に収納してあり、外装体34から露出した左右両側方の軸端に後輪108が組み付けられる。車軸部材24は、外装体34の左右両側で、車軸取付部22によりトレーリングリーフ12に固定されている。又、差動歯車部30には、U字状の取付具31が設けてあり、取付具31に、フレーム120から延びる支持腕が連結し、差動歯車部30がフレーム120に対して前後左右に大きく振れることなく、上下方向には適宜移動するように保持されている。空気ばね14は、変形可能な密閉容器を備え、密閉容器の内部に空気を充填し、充填された空気の圧力により所望のばね力を生じさせる。空気ばね14は、車両100の上下方向に作動方向を有し、下部がトレーリングリーフ12に取り付けてあり、上部が取付具15によりフレーム120のサイドフレーム122に取り付けられている。空気ばね14には、空気圧縮機や圧力調整機等が接続されており、空気ばね14の内部圧力を任意の値に設定することが可能となっている。衝撃吸収器16は、衝撃吸収器本体40と、衝撃吸収器本体40の内部に摺動自在に組み付けられた作動竿とを備え、衝撃吸収器本体40の内部に収納された作動油が、作動竿に設けられた通過孔を通過する際に生じる流通抵抗を用い、衝撃吸収器16に加えられた衝撃を吸収する。尚、衝撃吸収器16は、前記構成に限るものではない。衝撃吸収器16は、上端が上部衝撃吸収器取付部42を介してフレーム120に取り付けてあり、下端が衝撃吸収器取付片36を介してトレーリングリーフ12に連結されている。衝撃吸収器取付片36は、図7にも示すように取付片本体部44と、取付片本体部44に一体に設けられた下部衝撃吸収器取付部46とを備え、車軸取付部22の取付板26と連続して形成してある。左右の衝撃吸収器取付片36は、それぞれフレーム120の内側に延び、下部衝撃吸収器取付部46に衝撃吸収器16の下部が取り付けられている。図5に姿勢保持部材18を示す。姿勢保持部材18は、ばね性を有する素材から形成された横断面が円形の筒状部材で、ほぼ直線状に形成されている。姿勢保持部材18は、左右両側に大径部56を備え、大径部56の外周面にスプライン58が形成してある。姿勢保持部材18は、大径部56をトレーリングリーフ12の後端に設けられた姿勢保持部材取付部48の内部に嵌めると、姿勢保持部材取付部48にスプライン結合で強固に取り付けられる。姿勢保持部材18は、トレーリングリーフ12の姿勢保持部材取付部48に、姿勢保持部材18の中心軸を中心とした回転方向矢印Aで示す。の取付位置、及び姿勢保持部材取付部48と姿勢保持部材18の取付角度が基本的に変化しないように強固に組み付けられている。又、姿勢保持部材18は、矢印Aで示す回転方向、及び姿勢保持部材18を湾曲させる方向矢印Bで示す。に所定の弾性力を有し、姿勢保持部材取付部48に取り付けたとき、左右のトレーリングリーフ12間の相対変位、つまり車体105の車軸部材24に対する姿勢変位を抑制する、いわゆるスタビライザとして機能する。姿勢保持部材18が有する弾性力は、車両100に応じて所定の値に設定されている。次に、車両用空気ばね式懸架装置10の作用、及び効果について説明する。車両用空気ばね式懸架装置10は、車両100が例えば凹凸のある路面を走行した場合、左右のトレーリングリーフ12が取付部130を中心として回動し、又、空気ばね14が伸縮し、後輪108が路面の凹凸に追従して上下動する。更に例えば、車両100が走行中に右に旋回したとする。すると、車軸部材24は、旋回外側に当たる左側が旋回内側に当たる右側より、車両100の前後方向に対して、相対的に後方に移動する。車軸部材24が、車両100に対して相対的に前後方向に変位すると、左右のトレーリングリーフ12間の前後位置に変位が生じる。すると、姿勢保持部材取付部48と姿勢保持部材18とのなす角度に変化が生じる。すなわち、旋回外側に当たる左側での両者間の角度は小さく、旋回内側での両者間の角度は大きくなる。姿勢保持部材18と姿勢保持部材取付部48は、両者間のなす角度が容易に変化しないように強固に嵌合されており、姿勢保持部材取付部48と姿勢保持部材18とのなす角度に変化が生じると、姿勢保持部材18が有する弾性力により、角度変化に対して姿勢保持部材18が反力を生じさせる。これにより、姿勢保持部材18は、左右のトレーリングリーフ12の間で発生しようとする前後方向の相対的な位置変化を抑制する。又、車両100の旋回動作に伴って作用する遠心力により、車体105が、車軸部材24に対して旋回外側である左側に傾斜すると、図3に示す旋回外側に相当する左の空気ばね14aが圧縮され、左側のトレーリングリーフ12aとフレーム120との距離が縮まる。一方、旋回内側に相当する右の空気ばね14bは伸張され、右側のトレーリングリーフ12bとフレーム120との距離が広がる。これにより、姿勢保持部材18には、姿勢保持部材18の中心軸を中心としたねじれ方向の力と、姿勢保持部材18を曲げようとする力が作用する。姿勢保持部材18は、姿勢保持部材取付部48にスプライン結合されているので、回転方向矢印Aの方向に対する反力が生じるともに、姿勢保持部材18を湾曲させる方向Bに対する反力も発生する。これにより、車軸部材24に対して車体105の傾斜を抑制するように姿勢保持部材18が作用する。又、この作用は、後輪108の左右一方が突起物に乗り上げたり、溝に落ちたりして、左右のトレーリングリーフ12の間で上下方向に差が生じた場合にも、同様に作用し、かかる車両100の揺れを抑制する。以上説明したように、本実施形態の車両用空気ばね式懸架装置10によれば、例えば車両100が旋回したことにより、左右のトレーリングリーフ12の間に相対的な変位が発生すると、このような変位に対して姿勢保持部材18が反力を生じさせ、車体105に生じる姿勢変化が抑制される。姿勢保持部材18は、円筒体状の棒状部材であるので、製造が容易で、コストを低減できる。円筒体状であるので、姿勢保持部材18のねじりや曲げに対して発生させる反力を容易に求めることができ、姿勢保持部材18による車両100の姿勢変化の抑制効果を、所望の値に設定することができる。姿勢保持部材18を、トレーリングリーフ12の後端に設けた姿勢保持部材取付部48に連結させたので、車両用空気ばね式懸架装置10の構成が簡易となり、組み付け工程を簡略化できる。姿勢保持部材取付部48を、トレーリングリーフ12の後端を加工して形成したので、部品点数を削減し、製造コストを低減できる。尚、前記例では、姿勢保持部材18を断面円形の筒体状としたが、本発明では、これに限らず、他の断面形状でもよい。また姿勢保持部材18は、直線状でなく、適宜屈曲、あるいは湾曲していてもよい。また衝撃吸収器取付片36は、車軸取付部22の取付板26と連続して形成したが、これに限らず、衝撃吸収器取付片36を車軸取付部22の取付板26と個別に形成し、トレーリングリーフ12に取り付けてもよい。車両用空気ばね式懸架装置10は、ばね性を有するトレーリングリーフ12でなく、ばねとしての機能を有していないアーム等の部材トレーリング部材で構成してもよい。又、車両用空気ばね式懸架装置10は、後輪108でなく、前輪106に取り付けてもよい。車軸部材24は、トレーリングリーフ12の上面ではなく、トレーリングリーフ12の下面に取り付けられていてもよい。更に、車両用空気ばね式懸架装置10を取り付ける車両は、貨物用車両でなく、他の車両であってもよい。