"木材によって形成された複数の長尺の縦枠部材と、木材によって形成された複数の帯板状の水平梁部材と、が組み合わされてなる枠組構造体であって、前記複数の縦枠部材が千鳥状に2列に配置されることで構成される第1の縦枠部材列および第2の縦枠部材列を備え、前記第1の縦枠部材列および第2の縦枠部材列の間には、前記複数の水平梁部材が、前記縦枠部材の軸方向に所定の間隔で配置されており、前記複数の水平梁部材の各々が、前記第1の縦枠部材列の縦枠部材、および前記第2の縦枠部材列の縦枠部材と接合されることで、前記第1の縦枠部材列と第2の縦枠部材列とが互いに固定されていることを特徴とする枠組構造体。前記帯板状の水平梁部材には、その軸方向の一辺部および他辺部に沿って千鳥状に複数の切欠部が形成されており、前記水平梁部材の一辺部に沿って形成されている切欠部に前記第1の縦枠部材列の縦枠部材が挿通された状態で、前記複数の水平梁部材の各々が、前記第1の縦枠部材列の縦枠部材と接合されるとともに、前記水平梁部材の他辺部に沿って形成されている切欠部に前記第2の縦枠部材列の縦枠部材が挿通された状態で、前記複数の水平梁部材の各々が、前記第1の縦枠部材列の縦枠部材と接合されていることを特徴とする請求項1に記載の枠組構造体。前記水平梁部材は、その断面が長方形状に形成され、該長方形断面の強軸方向が、前記第1の縦枠部材列および第2の縦枠部材列を構成する縦枠部材の軸方向に対して垂直をなすようにして配置されていることを特徴とする請求項2に記載の枠組構造体。前記複数の水平梁部材の各々が、前記第1の縦枠部材列の縦枠部材、および前記第2の縦枠部材列の縦枠部材と、ビスによって接合されていることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の枠組構造体。前記第1の縦枠部材列または前記第2の縦枠部材列の少なくともいずれか一方には、少なくともその隣接する縦枠部材同士を固定する縦枠固定部材が設置されていることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載の枠組構造体。前記縦枠固定部材が木製合板であることを特徴とする請求項5に記載の枠組構造体。前記第1の縦枠部材列と第2の縦枠部材列との間には、前記第1の縦枠部材列の縦枠部材と、この第1の縦枠部材列の縦枠部材に最も近接する前記第2の縦枠部材列の縦枠部材とを互いに固定する縦枠列固定部材が設置されていることを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載の枠組構造体。前記縦枠列固定部材が、縦枠部材の軸方向に所定の間隔で配置されている水平梁部材の間を接続するように設置されていることを特徴とする請求項7に記載の枠組構造体。帯板状の土台部材を備え、前記土台部材の一面側には、複数の係合部が千鳥状に2列に形成されており、前記土台部材の複数の係合部の各々に、前記縦枠部材の一端部が係合せられることで、前記複数の縦枠部材が千鳥状に2列に配置されていることを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載の枠組構造体。前記土台部材が木材によって形成されるとともに、前記係合部が、前記土台部材の一面側から突出するように設置された鋼製の棒状部材であって、前記土台部材の複数の棒状部材の各々に、前記縦枠部材の一端面に形成されている孔が挿通されることで、前記複数の縦枠部材が千鳥状に2列に配置されていることを特徴とする請求項9に記載の枠組構造体。前記第1の縦枠部材列を構成する縦枠部材の配置間隔、および前記第2の縦枠部材列を構成する縦枠部材の配置間隔と、前記水平梁部材の配置間隔とが、ともに同じ配置間隔となるように構成されていることを特徴とする請求項1から10のいずれかに記載の枠組構造体。前記第1の縦枠部材列を構成する縦枠部材の配置間隔、および前記第2の縦枠部材列を構成する縦枠部材の配置間隔と、前記水平梁部材の配置間隔とが、ともに1/4間または1/3間となるように構成されていることを特徴とする請求項11に記載の枠組構造体。請求項1から11のいずれかに記載の枠組構造体に用いられる縦枠部材であって、長尺の木製部材からなり、その断面寸法が1寸5分角の正方形状に形成されているとともに、前記水平梁部材が配置される位置に対応して予めマークが付されていることを特徴とする縦枠部材。請求項2または3に記載の枠組構造体に用いられる水平梁部材であって、帯板状の木製部材からなり、その軸方向の一辺部および他辺部に沿って千鳥状に複数の切欠部が形成されているとともに、前記木製部材の断面が長方形状に形成されていることを特徴とする水平梁部材。請求項4に記載の枠組構造体に用いられるビスであって、軸部と、該軸部よりも大径に形成された笠部と、該笠部から軸方向に延設された頭部と、を備えることを特徴とするビス。請求項1から11のいずれかに記載の枠組構造体を少なくともその一部に備えることを特徴とする建築物。前記建築物の一部をなす枠組構造体には、前記第1の縦枠部材列を構成する縦枠部材、または前記第2の縦枠部材列を構成する縦枠部材、の少なくともいずれか一方の縦枠部材を部分的に切断することで形成された開口が形成されていることを特徴とする請求項16に記載の建築物。ところで、上述した在来工法は、その建築工事全般にわたって高い技術が要求される工法と言われている。特に、柱と梁との接合は、一方の部材にホゾと呼ばれる突起を形成し、この突起を他方の部材に形成した仕口と呼ばれる穴に嵌挿することで行われるが、この接合作業には、特に高度な技術を要すると言われている。このため、在来工法による木造建築物の構築には、熟練した職人の手が不可欠であり、誰でも簡単に構築できるというものではない。一方、上述したツーバイフォー工法は、使用される製材が細かく規格化されている他、工場などで予めユニット化された構造体を現地で組み立てるため、在来工法と比べて、比較的簡単に構築することができると言われている。しかしながら、ユニット化された構造体の現地への搬入は人力では不可能であり、トラッククレーンなどの大型車両が必要となる。また、ツーバイフォー工法は、上述したように、壁状の構造体200の全体で荷重を支える構造であり、この構造体200に開口部を形成する場合には、その構造耐力の低下に見合うだけの補強を構造体200に対して行う必要がある。したがって、ツーバイフォー工法では、建築物を構築する前に、どこに開口部を設けるかについて予め計画しておく必要があり、施工の段階で開口部の位置を自由に変更することは難しい。また、一旦完成した建築物の増改築も簡単に行うことはできず、拡張性にも劣っている。また近年、国産間伐材の利用を促進することが、社会的に強く要求されている。しかしながら、上述した在来工法では、小径の間伐材は柱や梁などの主要構造材に用いることができず、羽柄材としての利用に限られることから、国産間伐材の利用を促進するのが難しいとの問題があった。また、ツーバイフォー工法にあっては、元来が北米から我が国に導入された工法であり、その製材規格も北米の規格で統一されているため、使用される材料も殆どが輸入木材である。したがって、ツーバイフォー工法の製材として、国産間伐材の利用を普及させるのは難しいのが現状である。本発明は、このような現状に鑑みなされた発明であって、従来は羽柄材としての利用に限られていた間伐材などの小径木を利用して、高い専門性を必要とせず、誰でも人力で簡単に構築できるとともに、自由性および拡張性にも優れ、特に仮設用の建築物などに適用されて好適な枠組構造体、および該枠組構造体に用いられる各種部材、並びに該枠組構造体を備える建築物を提供することを目的としている。本発明は、前述したような従来技術における課題及び目的を達成するために発明されたものであって、本発明の枠組構造体は、木材によって形成された複数の長尺の縦枠部材と、木材によって形成された複数の帯板状の水平梁部材と、が組み合わされてなる枠組構造体であって、前記複数の縦枠部材が千鳥状に2列に配置されることで構成される第1の縦枠部材列および第2の縦枠部材列を備え、前記第1の縦枠部材列および第2の縦枠部材列の間には、前記複数の水平梁部材が、前記縦枠部材の軸方向に所定の間隔で配置されており、前記複数の水平梁部材の各々が、前記第1の縦枠部材列の縦枠部材、および前記第2の縦枠部材列の縦枠部材と接合されることで、前記第1の縦枠部材列と第2の縦枠部材列とが互いに固定されていることを特徴とする。このように、千鳥状に2列に配置された複数の縦枠部材と、複数の水平梁部材とが組み合わされることで形成される本発明の枠組構造体は、いわば二重格子のような構造であり、鉛直荷重に対しては縦枠部材で支持するとともに、水平荷重に対しては水平梁部材で抵抗する合理的な構造となっている。また、縦枠部材および水平梁部材の配置間隔を適当に設定することで、小径木を利用した場合であっても、十分な構造耐力を備えている。上記発明において、前記帯板状の水平梁部材には、その軸方向の一辺部および他辺部に沿って千鳥状に複数の切欠部が形成されており、前記水平梁部材の一辺部に沿って形成されている切欠部に前記第1の縦枠部材列の縦枠部材が挿通された状態で、前記複数の水平梁部材の各々が、前記第1の縦枠部材列の縦枠部材と接合されるとともに、前記水平梁部材の他辺部に沿って形成されている切欠部に前記第2の縦枠部材列の縦枠部材が挿通された状態で、前記複数の水平梁部材の各々が、前記第1の縦枠部材列の縦枠部材と接合されている。このように、水平梁部材に予め切欠部を形成し、この切欠部に縦枠部材を挿通する構造とすれば、縦枠部材と水平梁部材とを簡単に接合することができる。また、このような切欠部を形成しても、水平梁部材の断面性能は殆ど低下しないため、枠組構造体の構造耐力が低下することもない。上記発明において、前記水平梁部材は、その断面が長方形状に形成され、該長方形断面の強軸方向が、前記第1の縦枠部材列および第2の縦枠部材列を構成する縦枠部材の軸方向に対して垂直をなすようにして配置されていることが望ましい。このように構成されていれば、水平梁部材が水平荷重に対して高い耐力を発揮するため、水平荷重に対して高い構造耐力を備えた枠組構造体とすることができる。また、上記発明において、前記複数の水平梁部材の各々が、前記第1の縦枠部材列の縦枠部材、および前記第2の縦枠部材列の縦枠部材と、ビスによって接合されていることが望ましい。このように、縦枠部材と水平梁部材とがビスによって接合されていれば、釘などで接合されている場合と比べて、その接合作業、および接合後の解体作業が容易であるとともに、解体後の部材の再利用も容易となる。また、上記発明において、前記第1の縦枠部材列または前記第2の縦枠部材列の少なくともいずれか一方には、少なくともその隣接する縦枠部材同士を固定する縦枠固定部材が設置されていることが望ましく、この際、上記発明において、前記縦枠固定部材が木製合板であることが望ましい。このような縦枠固定部材が設置されていれば、枠組構造体に高い構造耐力を備えさせることができる。また、縦枠固定部材を例えば木製合板とすることで、枠組構造体を利用して建築物を構築するに際し、この縦枠固定部材によって、建築物の外壁や内壁を構成することができる。また、上記発明において、前記第1の縦枠部材列と第2の縦枠部材列との間には、前記第1の縦枠部材列の縦枠部材と、この第1の縦枠部材列の縦枠部材に最も近接する前記第2の縦枠部材列の縦枠部材とを互いに固定する縦枠列固定部材が設置されていることが望ましく、この際、上記発明において、前記縦枠列固定部材が、縦枠部材の軸方向に所定の間隔で配置されている水平梁部材の間を接続するように設置されていることが望ましい。このような縦枠列固定部材が設置されていれば、枠組構造体により高い構造耐力を備えさせることができるため、縦枠部材や水平梁部材の部材断面を小さくすることや、縦枠部材や水平梁部材の配置間隔を長くすることが可能となる。また、上記発明において、帯板状の土台部材を備え、前記土台部材の一面側には、複数の係合部が千鳥状に2列に形成されており、前記土台部材の複数の係合部の各々に、前記縦枠部材の一端部が係合せられることで、前記複数の縦枠部材が千鳥状に2列に配置されていることが望ましく、この際、上記発明において、前記土台部材が木材によって形成されるとともに、前記係合部が、前記土台部材の一面側から突出するように設置された鋼製の棒状部材であって、前記土台部材の複数の棒状部材の各々に、前記縦枠部材の一端面に形成されている孔が挿通されることで、前記複数の縦枠部材が千鳥状に2列に配置されていることが望ましい。このような土台部材を備えていれば、土台部材の係合部に縦枠部材の一端部を係合させることにより、縦枠部材を簡単に千鳥状に2列に配置することができる。上記発明において、前記第1の縦枠部材列を構成する縦枠部材の配置間隔、および前記第2の縦枠部材列を構成する縦枠部材の配置間隔と、前記水平梁部材の配置間隔とが、ともに同じ配置間隔となるように構成されていることが望ましく、この際、上記発明において、前記第1の縦枠部材列を構成する縦枠部材の配置間隔、および前記第2の縦枠部材列を構成する縦枠部材の配置間隔と、前記水平梁部材の配置間隔とが、ともに1/4間または1/3間となるように構成されていることが望ましい。このように、縦枠部材の配置間隔と水平梁部材の配置間隔とが同じ間隔に構成されていれば、例えば、上述した縦枠固定部材などを設置する際に、その設置方向を間違うことがなく、施工性が向上する。また、その配置間隔が1/3間約607mm、または1/4間約455mmであれば、上述した縦枠固定部材として、一般に流通している各種の製材を切断加工することなくそのまま利用することができるため、施工性が格段に向上する。また、本発明の縦枠部材は、上述した枠組構造体に用いられる縦枠部材であって、長尺の木製部材からなり、その断面寸法が1寸5分角の正方形状に形成されているとともに、前記水平梁部材が配置される位置に対応して予めマークが付されていることを特徴とする。また、本発明の水平梁部材は、上述した枠組構造体に用いられる水平梁部材であって、帯板状の木製部材からなり、その軸方向の一辺部および他辺部に沿って千鳥状に複数の切欠部が形成されているとともに、前記木製部材の断面が長方形状に形成されていることを特徴とする。また、本発明のビスは、上述した枠組構造体に用いられるビスであって、軸部と、該軸部よりも大径に形成された笠部と、該笠部から軸方向に延設された頭部と、を備えることを特徴とする。また、本発明の建築物は、上述した枠組構造体を少なくともその一部に備えることを特徴とする。この際、上記発明において、前記建築物の一部をなす枠組構造体には、前記第1の縦枠部材列を構成する縦枠部材、または前記第2の縦枠部材列を構成する縦枠部材、の少なくともいずれか一方の縦枠部材を部分的に切断することで形成された開口が形成されている。本発明によれば、従来は羽柄材としての利用に限られていた間伐材などの小径木を利用して、高い専門性を必要とせず、誰でも人力で簡単に構築できるとともに、自由性および拡張性にも優れ、特に仮設用の建築物などに適用されて好適な枠組構造体、および該枠組構造体に用いられる各種部材、並びに該枠組構造体を備える建築物を提供するこができる。以下、本発明の実施の形態について、図面に基づいてより詳細に説明する。図1は、本発明の枠組構造体を示した斜視図、図2は、本発明の枠組構造体に用いられる水平梁部材を示した斜視図、図3は、本発明の枠組構造体に用いられる縦枠部材を示した斜視図である。また、図4は、本発明の枠組構造体に水平荷重が作用した場合において、水平梁部材の内部に生ずる応力を説明するための図である。本発明の枠組構造体2は、図1に示したように、複数の長尺の縦枠部材10a,10bと、複数の帯板状の水平梁部材20が組み合わされることで構成されている。図1に示したように、複数の縦枠部材10a,10bは、千鳥状に2列に配置されている。すなわち、図1の手前側には複数の縦枠部材10aが、互いに平行に立設した状態で、所定の間隔Lで配置されており、これにより、第1の縦枠部材列10Aが構成されている。また、図1の奥側には複数の縦枠部材10bが、互いに平行に立設した状態で、所定の間隔Lで配置されており、これにより、第2の縦枠部材列10Bが構成されている。なお、上記間隔Lは、縦枠部材10a,10bの芯間距離を示している。本発明において、上述した縦枠部材10a,10bの配置間隔Lは、特に限定されないが、例えば、1/3間約607mm、または1/4間約455mmに形成されていることが好ましい。上述した縦枠部材10a,10bがこのような配置間隔Lで配置されていれば、後述するように、この縦枠部材10a,10bの表面に木製合板などを設置する際に、一般に流通している木製合板を切断加工することなく利用することができるため、施工性が格段に向上する。なお、上述した1/3間または1/4間との寸法は、必ずしも厳密な寸法を意味するものではなく、木造建築物の分野において使用される際に標準的に含まれる誤差を含んだ寸法である。そして、第1の縦枠部材列10Aと、第2の縦枠部材列10Bとは、互いに平行となるように構成されるとともに、互いに1/2Lだけずらされて配置されている。このようにして、図1に示したように、複数の縦枠部材10a,10bが、千鳥状に2列に配置されている。また、図1に示したように、上述した第1の縦枠部材列10Aおよび第2の縦枠部材列10Bの間には、複数の水平梁部材20が、縦枠部材10a,10bの軸方向に所定の間隔Lhで配置されている。なお、この間隔Lhは、水平梁部材20の芯間距離を示している。本発明において、水平梁部材20の配置間隔Lhは特に限定されるものではないが、上述した縦枠部材10a,10bの配置間隔Lと同様の理由により、例えば、1/3間、または1/4間に形成されていることが好ましい。また、水平梁部材20の配置間隔Lhが、上述した縦枠部材10a,10bの配置間隔Lと同じ間隔に形成されていれば、縦枠部材10a,10bと水平梁部材20とで構成されるグリッドが正方形状に形成されるため、後述する縦枠固定部材や縦枠列固定部材の設置を規則的に容易に行うことが可能となり、その設置方向を間違うことがなく、施工性が向上する。そして、水平梁部材20が、上述した縦枠部材列10Aを構成する縦枠部材10a、および縦枠部材列10Bを構成する縦枠部材10bのそれぞれと接合され、第1の縦枠部材列10Aと第2の縦枠部材列10Bとが互いに固定されることで、本発明の枠組構造体2が構成されている。上述した水平梁部材20は、木製の帯板状部材からなり、その断面形状は特に限定されないが、本実施形態では長方形状に形成されている。そして、図2に示したように、その軸方向の一辺部24Aに沿って、コ字状の複数の切欠部22aが、所定の間隔Lで形成されているとともに、その軸方向の他辺部24Bに沿って、同じくコ字状の複数の切欠部22bが、所定の間隔Lで形成されている。また、この切欠部22a,22bは、縦枠部材10a,10bが挿通され得るように、縦枠部材10a,10bの断面形状よりも僅かに大きく形成されている。そして、上述した切欠部22aと切欠部22bとは、互いに平行に1/2Lだけずらされた位置に形成されている。そして、図2に示したように、複数の切欠部22a,22bが、千鳥状に配置されるように形成されている。このような水平梁部材20は、例えば、幅180mm、厚さ20mmや幅150mm、厚さ30mmの杉材などの荒板に、所定の間隔で切欠部22a,22bを形成することで、簡単に形成することが可能である。このような荒板は、国産材の木材市場において、羽柄材として豊富に流通しており、材料の入手が容易である。また、部材断面がこの程度の大きさであれば、人力によって簡単に搬入することが可能である。また、上述した縦枠部材10a,10bは、木製の長尺部材からなり、その断面形状は特に限定されないが、本実施形態では正方形状に形成されている。そして、図3に示したように、縦枠部材10a,10bの少なくとも1つの側面には、所定の間隔Lhで下穴12が形成されている。このような下穴12を縦枠部材10a,10bに予め形成しておけば、後述するように、縦枠部材10a,10bと水平梁部材20との接合作業を容易に行うことができる。また、このような下穴12が、縦枠部材10a,10bの全ての側面に形成されていれば、後述するように、縦枠部材10a,10bを配置する際に、その配置する向きを考慮する必要がなく、配置作業が容易になる。このような縦枠部材10a,10bとしては、例えば、いわゆるいんご角と呼ばれる1寸5分角約45mm×45mmの角材やいーにっさんと呼ばれる1寸2分×1寸3分約36mm×39mmの角材、およびいっさんいんごと呼ばれる1寸3分×1寸5分約39mm×45mmの角材などを好適に用いることができる。このようないんご角いーにっさんいっさんいんごと呼ばれる角材は、国産材の木材市場において、羽柄材として豊富に流通しており、材料の入手が容易である。また、部材断面がこの程度の大きさであれば、人力によって簡単に搬入することが可能である。なお、上述した1寸5分角または1寸2分×1寸3分との寸法は、必ずしも厳密な寸法を意味するものではなく、木造建築物の分野において使用される際に標準的に含まれる誤差を含んだ寸法である。そして、上述した縦枠部材10a,10bと水平梁部材20とは、図1に示したように、水平梁部材20に形成されている切欠部22aに縦枠部材10aが挿通されるとともに、切欠部22bに縦枠部材10bが挿通された状態で、各々接合されている。このようにして構成される本発明の枠組構造体2は、千鳥状に2列に配置された複数の縦枠部材10a,10bと、複数の水平梁部材20が組み合わされることで形成され、その枠組構造体2の表側および裏側に、複数のグリッドが各々規則的に配置された、いわば二重格子のような構造となっている。そして、鉛直荷重に対しては縦枠部材10a,10bで支持するとともに、水平荷重に対しては水平梁部材20で抵抗する構造となっている。この際、鉛直荷重を支持する縦枠部材10a,10bは、その軸方向を所定の間隔Lhで水平梁部材20によって固定されているため、座屈に対して高い構造耐力を備えている。また、本発明の枠組構造体2は、縦枠部材10a,10bが千鳥状に2列に配置されていることから、特に水平荷重に対して十分な構造耐力を備えている。すなわち、図4に示したように、図中の矢印方向から枠組構造体2に対して水平荷重Fが作用すると、水平梁部材20には図中の符号Sで示したようにジグザグ状に内部応力が伝播する。この際、この内部応力が伝播する部分は、切欠部22a,22bが形成されている位置と重ならないため、切欠部22a,22bを形成したことによる断面欠損は、水平梁部材20の構造耐力には殆ど影響を与えないこととなる。また、図4に示したように、水平梁部材20が、その断面の強軸方向が縦枠部材10a,10bに対して垂直をなすように配置されているため、水平荷重Fに対して高い構造耐力を発揮することができるようになっている。このようにして構成される本発明の枠組構造体2は、作用する荷重の大きさなどに応じて、上述した配置間隔Lおよび配置間隔Lhが適当に設定されることで、縦枠部材10a,10bや水平梁部材20に羽柄材などが利用された場合であっても、十分な構造耐力を備えている。また、図1に示したように、上述した縦枠部材10a,10bと水平梁部材20とから構成される本発明の枠組構造体2は、土台部材40の上に配置されている。土台部材40は、木製の帯板状部材からなり、図5に示したように、その帯板状部材の一面側の軸方向の一辺部42A側には、鋼製の棒状部材からなるスタッド44aが、所定の間隔Lで設置されている。また、その軸方向の他辺部42B側には、同じく鋼製の棒状部材からなるスタッド44bが、所定の間隔Lで設置されている。そして、これら複数のスタッド44aからなる列と、複数のスタッド44bからなる列とは、互いに平行に1/2Lだけずらされた位置に設置されている。そして、図5に示したように、複数のスタッド44a,44bが、千鳥状に2列に設置されている。また、図3に示したように、上述した縦枠部材10a,10bの一端面には、この棒状のスタッド44a,44bが挿通せられるような孔14が形成されている。したがって、この縦枠部材10a,10bの一端面に形成されている孔14を、上述したスタッド44a,44bに挿通し、両者を係合させることで、複数の縦枠部材10a,10bを、土台部材40の上に千鳥状に2列に簡単に配置することができるようになっている。なお、本発明において、土台部材40の上に縦枠部材10a,10bを固定する方法は、上述した方法に限定されない。例えば、図示しないが、土台部材40の一面側に複数の凹部を千鳥状に2列に形成し、この凹部と縦枠部材10a,10bの一端面とを係合させることで、複数の縦枠部材10a,10bを土台部材40の上に千鳥状に2列に配置することも可能である。このようにして構成される図1に示した枠組構造体2は、例えば、図6A,図6Bに示したように組み立てられる。ここで、図6Aおよび図6Bは、本発明の枠組構造体を組み立てる方法を説明するための図である。また、図7は、縦枠部材と水平梁部材とを接合する方法を説明するための図である。先ず、図6Aに示したように、スタッド44a,44bが形成されている側の面を上方に向けた状態で、土台部材40を配置する。そして、縦枠部材10bの一端面に形成されている孔14をスタッド44bに挿通させることで、縦枠部材10bを土台部材40の上に所定の間隔Lで配置していく。この際、上述したように、縦枠部材10bの断面形状が正方形状に形成されているとともに、その全ての側面に下穴12が形成されていれば、縦枠部材10bの向きを考慮することなく、簡単に配置することができる。次に、図6Bに示したように、複数の水平梁部材20を縦枠部材10bの軸方向に所定の間隔Lhで配置し、水平梁部材20と縦枠部材10bとを接合する。この際、上述した水平梁部材20の切欠部22bに縦枠部材10bを挿通させることで、水平梁部材20の水平方向の位置決めを簡単に行うことができる。またこの際、縦枠部材10bに形成されている下穴12を、水平梁部材20を配置する際の位置決め用のマークとして利用することで、水平梁部材20の鉛直方向の位置決めを簡単に行うことができる。そして最後に、土台部材40の一面側に設置されているスタッド44aに、縦枠部材10aの一端面に形成されている孔14を挿通させることで、縦枠部材10aを所定の間隔で配置していく。そして、水平梁部材20の切欠部22aに縦枠部材10aを挿通させた状態で、水平梁部材20と縦枠部材10aとを接合することで、図1に示した枠組構造体2が構築される。なお、上述した枠組構造体2の組み立て方法は一例であり、本発明の枠組構造体2の組立方法はこの方法に限定されない。例えば、上述した方法に替えて、縦枠部材10aと縦枠部材10bの配置する順番を逆にすることも可能である。また、先に、縦枠部材10aと縦枠部材10bを土台部材40の上に配置しておき、その後から水平梁部材20を配置することも可能である。また、縦枠部材10a,10bと水平梁部材20との接合方法は、特に限定されるものではないが、ビスによって接合されることが好ましい。例えば、図7に示したように、縦枠部材10a,10bに形成されている下穴12を利用してビス50を締めることで、縦枠部材10a,10bと水平梁部材20とを簡単に接合することができる。このようなビス50による接合は、釘で接合する場合と比べて作業が簡単であり、市販のビス締め機などを用いることで、誰でも簡単に接合することができる。また、接合後の解体作業、解体後の部材の再利用も容易であるため、本発明の枠組構造体2を例えば仮設用の建築物などに好適に適用することが可能となる。また、本発明の枠組構造体2にあっては、図8に示したビス50 ́によって、縦枠部材10a,10bと、水平梁部材20を接合することが好ましい。ここで図8は、本発明の別の実施形態のビスを説明するための図である。この図8に示したビス50 ́は、図8のaに示したように、先端が尖状に形成され、螺旋状の溝が形成されている軸部52と、この軸部52よりも大径に形成されている笠部54と、この笠部54から軸方向に延設されている頭部56と、から構成されている。そして、図8のbに示したように、軸部52がその先端より部材中に埋設されることで、縦枠部材10a,10bと水平梁部材20とが接合されるようになっている。このように構成されているビス50 ́は、笠部54が軸部52よりも大径に形成されているため、この笠部54がストッパーとなって、笠部54から軸方向に延設されている頭部56が、縦枠部材10a,10bには埋設されないようになっている。すなわち、ビス50 ́によって縦枠部材10a,10bと水平梁部材20とを接合した際に、縦枠部材10a,10bの表面からビス50 ́の頭部56が突出するようになっている。このようなビス50 ́によって縦枠部材10a,10bと水平梁部材20とを接合すれば、縦枠部材10a,10bの表面から突出する頭部56を、後述する縦枠固定部材30を設置する際の位置決めに利用することができるため、縦枠固定部材30を簡単に設置することができるようになる。次に、本発明の別の実施形態の枠組構造体2について、図9~図10を基にして、詳細に説明する。ここで、図9~図10は、本発明の別の実施形態の枠組構造体であって、縦枠固定部材が設置されている枠組構造体を示した斜視図である。図9~図10に示したように、本発明の別の実施形態の枠組構造体2では、その第1の縦枠部材列10Aに縦枠固定部材30が設置されている点が、上述した図1に示した枠組構造体2と異なっている。図9に示した枠組構造体2では、上述した縦枠固定部材30が、木製合板30a,30b,30cとなっている。木製合板30a,30bは、隣接する2本の縦枠部材10aと接合されており、その隣接する縦枠部材10a同士を固定している。また、木製合板30cは、連続して配置されている3本の縦枠部材10aと接合されており、その連続して配置されている3本の縦枠部材10a同士を固定している。また、図10に示した枠組構造体2では、上述した縦枠固定部材30は、木製の帯板状部材である筋交い部材30dとなっている。この筋交い部材30dは、第1の縦枠部材列10Aに対して、斜めに交差するように2本設置されている。そして、これら2本の筋交い部材30dは、第1の縦枠部材列10Aを構成する複数の縦枠部材10aの全てと各々接合されており、これら複数の縦枠部材10a同士を固定している。上述した縦枠固定部材30と縦枠部材10a,10bとの接合方法は、特に限定されるものではないが、上述した縦枠部材10a,10bと水平梁部材20との接合と同様に、ビスによって接合されていることが好ましい。このように、この別の実施形態の枠組構造体2では、隣接する縦枠部材10a同士が縦枠固定部材30によって固定されているため、高い構造耐力を備えている。また、この縦枠固定部材30を例えば木製合板などのパネル部材とすることで、後述するように、枠組構造体2を利用して建築物を構築するに際し、この縦枠固定部材30を建築物の外壁や内壁としても活用することもできる。またこの際、上述したように、縦枠部材10a,10bの配置間隔L、および水平梁部材20の配置間隔Lhを1/3間または1/2間とすることで、市場において豊富に流通している3尺幅、2尺幅の木製合板を、切断加工することなく効率よく縦枠固定部材30として利用することができるようになる。また、本発明の枠組構造体2では、少なくとも隣接する縦枠部材10a同士が縦枠固定部材30によって固定されていればよく、上述したツーバイフォー工法のように、全ての縦枠210が1枚の構造用合板230と一体化されている必要はない。したがって、縦枠固定部材30を小型化することが可能であり、上述した木製合板30aのように、縦枠固定部材30を人力で搬入できる程度の大きさに形成することが可能である。また、上述した実施形態では、第1の縦枠部材列10Aに縦枠固定部材30を設置したものを例として説明したが、本発明の枠組構造体2はこれに限定されず、例えば、第2の縦枠部材列10Bに縦枠固定部材30を設置してもよく、また例えば、第1の縦枠部材列10Aおよび第2の縦枠部材列10Bの両方に縦枠固定部材30を設置してもよいものである。また、上述したように、縦枠部材10a,10bと水平梁部材20とを図8に示したビス50 ́によって接合する場合には、このビス50 ́の頭部56を縦枠固定部材30の位置決めに利用することができる。例えば、図8のbに示したように、縦枠固定部材30の所定の箇所に位置決め孔32を予め形成しておき、この位置決め孔32を頭部56に挿通させることで、縦枠固定部材30を簡単に位置決めすることができる。また、図示しないが、この頭部56を利用して、隣接する頭部56同士を針金などで締結することで、隣接する縦枠部材10a同士、または隣接する縦枠部材10b同士を固定することも可能である。この場合は、頭部56を締結する針金が、上述した縦枠固定部材30となる。次に、本発明の更に別の実施形態の枠組構造体2について、図11~図12を基にして、詳細に説明する。ここで、図11は、本発明の更に別の実施形態の枠組構造体であって、縦枠列固定部材が設置されている枠組構造体を示した斜視図である。また、図12は、縦枠列固定部材を説明するための図であり、図12のaは、縦枠列固定部材が設置されている状態を示した側面図、図12のbは、縦枠列固定部材が設置されている状態を示した平面図、図12のcは、縦枠列固定部材を示した斜視図である。図11に示したように、本発明の更に別の実施形態の枠組構造体2は、その第1の縦枠部材列10Aと第2の縦枠部材列10Bとの間に、縦枠列固定部材60が設置されている点が、上述した図1に示した枠組構造体2と異なっている。この縦枠列固定部材60は、例えば、図12のcに示したように、棒状部材62と、この棒状部材62の両端に接続された板状部材64とから構成されている。この棒状部材62と板状部材64は、ともにステンレスなどの鋼材によって形成されており、上述した棒状部材62と板状部材64とは、溶接によって一定化されている。そして、この板状部材64の中心には孔64aが形成されており、この孔64にビスなどを挿通させることで、図12のaおよびbに示したように、縦枠列固定部材60と縦枠部材10a,10bとが接合されている。この際、縦枠列固定部材60は、図12のbに示したように、第1の縦枠部材列10Aの縦枠部材10aと、この縦枠部材10aに最も近接する第2の縦枠部材列10Bの縦枠部材10bの各々と接合されている。また、この縦枠列固定部材60は、図12のaに示したように、縦枠部材10a,10bの軸方向に所定の間隔で配置されている複数の水平梁部材20の間を接続するように設置されている。そして、この縦枠列固定部材60によって、第1の縦枠部材列10Aと、第2の縦枠部材列10Bとが互いに固定されている。このような縦枠列固定部材60が設置されている枠組構造体2は、第1の縦枠部材列10Aと、第2の縦枠部材列10Bとが互いに固定されているため、より高い構造耐力を備えている。したがって、縦枠部材10a,10bや水平梁部材20の部材断面を小さくすることや、縦枠部材10a,10bの配置間隔L、および水平梁部材20の配置間隔Lhを長くすることも可能である。この際、複数の縦枠列固定部材60が、図12のaに示したように、側面視において、トラス構造をなすように連続的にジグザグ状に配置されるとともに、図12のbに示したように、平面視において、トラス構造をなすように連続的にジグザグ状に配置されていることが好ましい。このように、複数の縦枠列固定部材60が連続的にジグザグ状に配置されていれば、鉛直荷重および水平荷重のいずれの方向の荷重に対しても、これら連続的にジグザグ状に配置された複数の縦枠列固定部材60が、トラス構造のように一体となって荷重に対して抵抗するため、枠組構造体2に更に高い構造耐力を備えさせることができる。次に、本発明の枠組構造体2を備えた建築物4について、図13~図14に基づいて、詳細に説明する。ここで、図13は、本発明の枠組構造体を備えた建築物を示した斜視図、図14は、本発明の枠組構造体を備えた別の建築物を示した斜視図である。図13に示したように、本発明の建築物4は、建築物4の四方の壁が枠組構造体2a,2b,2c,2dによって構成されている。このように、上述した枠組構造体2から構成される本発明の建築物4は、縦枠部材10a,10bおよび水平梁部材20など、限られた部材を規則的に組み合わせることで構成されるため、高い専門性を必要とせず、誰でも簡単に構築することが可能である。また、図14に示したように、本発明の別の建築物4では、建築物4の四方の壁が枠組構造体2a,2b,2c,2dによって構成されているとともに、その四方の壁を構成する枠組構造体2a,2b,2c,2dの外側には、縦枠固定部材として木製合板30aが設置されている。このようにして構成される本発明の建築物4は、枠組構造体2a,2b,2c,2dの外側に縦枠固定部材として木製合板30aが設置されているため、高い構造耐力を備えている。また、このような木製合板30aを設置することで、建築物4の外壁を構成することができる。また、図14に示した本発明の別の建築物4では、その枠組構造体2aに開口部Aが形成されている。この開口部Aは、枠組構造体2aを構築した後に、部分的に縦枠部材10a,10b、および水平梁部材20を切断することで形成されている。このように、本発明の建築物4では、枠組構造体2を構築した後から開口部Aを形成することができるため、建築物4を構築する前に、どこに開口を設けるかについて予め計画しておく必要がない。したがって、建築物4を施工する段階で開口部Aの位置を自由に決定することが可能である。また、本発明の建築物4では、枠組構造体2を構成する縦枠部材列10Aおよび10Bの間のスペースに、各種の配管や配線などを敷設することができる。したがって、建築物4を構築する前に、予め配管や配線の敷設位置について詳細に計画をしておく必要がなく、施工段階や施工後に、配管や配線の敷設位置を比較的自由に決定することが可能である。このような本発明の建築物4は、施工途中でのプラン変更や、増改築などが容易であり、自由性拡張性に優れている。したがって、例えば災害などの緊急時に建設される仮設用住居などの建築物として、特に好適に用いることができる。以上のとおり、本発明の枠組構造体2および枠組構造体2を備える建築物4は、従来は羽柄材としての利用に限られていた間伐材などの小径木を利用して、高い専門性を必要とせず、誰でも人力で簡単に構築できるとともに、自由性および拡張性にも優れ、特に仮設用の建築物などに適用されて好適である。以上、本発明の好ましい形態について説明したが、本発明は上記の形態に限定されるものではない。本発明の目的を逸脱しない範囲での種々の変更が可能である。例えば、本発明の建築物4は、何も仮設用の建築物には限定されず、例えば、物置小屋や倉庫などの本設用の建築物としても利用可能である。また、図13に示した建築物4を一つの単位とし、これを水平方向や鉛直方向に隣接して複数設置してこれらを接続することで、一つの大きな建築物を構築することも可能である。また、本発明の枠組構造体2の用途として、例えば、既存の建築物における部屋の間仕切り壁などにも好適に用いることが可能である。"