"肌当接面側に配置された表面シート、非肌当接面側に配置された裏面シート、及び両シート間に介在された吸収体を具備する縦長の吸収性物品であって、前記吸収体は、吸収性材料を含む吸収性コアを含んで構成され、該吸収性コアは、該吸収性材料が相対的に多い高坪量部と、該吸収性材料が相対的に少ない低坪量部とを有し、該高坪量部と該低坪量部とは所定方向に交互に形成されており、前記吸収性物品には、前記表面シート及び前記吸収性コアが一体的に凹陥してなる溝が形成されており、前記溝は、底壁部と該底壁部から立設する側壁部とによって画成され且つ少なくとも、所定方向に並んだ2個の前記高坪量部と2個の該高坪量部に挟まれた1個の前記低坪量部とに連なって形成されており、前記低坪量部における前記側壁部を構成する部位に、該低坪量部を厚み方向に貫通する裂け目が形成されている吸収性物品。前記溝の近傍は、前記高坪量部と前記低坪量部とで密度が異なる請求項1記載の吸収性物品。前記溝は、前記吸収性物品の排泄部対向部における該吸収性物品の長手方向に沿う両側部において、平面視して該吸収性物品の幅方向外方に向かって凸に湾曲した縦長の形状を含むように形成されている請求項1又は2記載の吸収性物品。前記低坪量部は、平面視して前記吸収性物品の長手方向に延びる直線状の部分を含むように形成されている請求項3記載の吸収性物品。前記低坪量部は、平面視して前記吸収性物品の幅方向に延びる直線状の部分を含むように形成されており、前記溝は、平面視して該吸収性物品の長手方向外方に向かって凸に湾曲した横長の形状を含むように形成されている請求項1~4の何れか一項に記載の吸収性物品。前記溝は、相対的に浅く凹陥している浅溝部と、相対的に深く凹陥している深溝部とを有し、該深溝部の少なくとも一部は、平面視して前記低坪量部と重なっている請求項1~5の何れか一項に記載の吸収性物品。前記深溝部は、前記溝の幅方向の中央部に位置し、該深溝部の該幅方向外方に、前記浅溝部が位置している請求項6記載の吸収性物品。特許文献1に記載されているように、吸収性コアが複数の領域に区画化されていない通常の吸収体に防漏溝を形成した場合、排泄液が防漏溝で堰き止められることによって防漏性が向上するという効果が奏される一方で、i排泄液が局所的に滞留し易く、濡れに起因する装着者の不快感を解消できない、ii高密度の防漏溝が吸収体に連続的に形成されることで吸収体が部分的に硬化するため、装着者の身体になじみにくくフィット性が低下する、等の不都合が生じるおそれがある。特許文献2及び3に記載の吸収体は、吸収性コアが複数の領域吸収部に区画化された構成を有しているため、通常の吸収体と比べれば前記i及びii、特に前記iiの不都合を生じ難いが、複数の吸収部が接着剤等の接合手段によってシートに接合固定されているため、例えば該吸収部及び該シートが同一の材料から一体的に形成されている場合に比して、両者間における排泄液の移行性に劣り、防漏溝との連携による排泄液の拡散吸収作用の点で改善の余地がある。そのため、特許文献2及び3に記載の吸収体と防漏溝との組み合わせを採用した吸収性物品は、特に、防漏溝による排泄液の堰き止め効果横漏れ防止効果に改善の余地があり、とりわけ、一回の排泄量が多い場合、その排泄液が肌当接面上を移動して防漏溝に到達し、更に該防漏溝を越えて吸収性物品の外側に移動し、横漏れを招くおそれがある。このような、防漏溝を越えた排泄液の移動に起因する横漏れを防止する方法として、防漏溝よりも吸収性物品の外側に吸収体を配置する方法が考えられる。例えば、吸収性物品の長手方向に延びる防漏溝が形成されている場合、該防漏溝よりも吸収性物品の幅方向内方に配置されている吸収体を、該防漏溝から吸収性物品の幅方向外方に延出させるのである。しかし、この方法は、そのような延出部分を有するようなある程度サイズ幅の大きな吸収体が必要となるため、吸収体のサイズ幅を狭くすることが難しく、昨今のニーズである吸収性物品のコンパクト化が困難で、製品設計の自由度に劣る。吸収体と防漏溝との連携による排泄液の拡散吸収作用効果に優れ、装着者の濡れに起因する不快感を解消し、フィット性にも優れる得る吸収性物品は未だ提供されていない。従って、本発明は、排泄液を素早く吸収拡散し、装着者の濡れに起因する不快感を解消し得る吸収性物品に関する。本発明は、肌当接面側に配置された表面シート、非肌当接面側に配置された裏面シート、及び両シート間に介在された吸収体を具備する縦長の吸収性物品であって、前記吸収体は、吸収性材料を含む吸収性コアを含んで構成され、該吸収性コアは、該吸収性材料が相対的に多い高坪量部と、該吸収性材料が相対的に少ない低坪量部とを有し、該高坪量部と該低坪量部とは所定方向に交互に形成されており、前記吸収性物品には、前記表面シート及び前記吸収性コアが一体的に凹陥してなる溝が形成されており、前記溝は、底壁部と該底壁部から立設する側壁部とによって画成され且つ少なくとも、所定方向に並んだ2個の前記高坪量部と2個の該高坪量部に挟まれた1個の前記低坪量部とに連なって形成されており、前記低坪量部における前記側壁部を構成する部位に、該低坪量部を厚み方向に貫通する裂け目が形成されている吸収性物品を提供するものである。本発明の吸収性物品によれば、排泄液を素早く吸収拡散し、装着者の濡れに起因する不快感を解消することができる。以下、本発明の吸収性物品を、その好ましい一実施形態である生理用ナプキンに基づき図面を参照して説明する。本実施形態のナプキン1は、図1及び図2に示すように、肌当接面側に配置された表面シート2、非肌当接面側に配置された裏面シート3、及び両シート2,3間に介在された吸収体4を具備しており、縦長一方向に長い形状である。ナプキン1は、図1に示すように、装着時に装着者の排泄部膣口に対向配置される排泄部対向部11と、装着時に排泄部対向部11よりも装着者の腹側に配される前方部12と、装着時に排泄部対向部11よりも装着者の背中側に配される後方部13とを、長手方向Xに有している。排泄部対向部11は、後述する、左右に一対のウイング部6,6を有する部分である。一対のウイング部6,6は、ナプキン1をショーツ等の下着に固定する際に、下着の股下部クロッチ部に巻かれて使用される部位である。尚、本発明の吸収性物品生理用ナプキンがウイング部を有していない場合、該生理用ナプキンの排泄部対向部は、製品長手方向の全長が25cm以下のいわゆる短時間昼用のナプキンでは、該ナプキンを長手方向に3等分して前方部、中央部、後方部とした場合の中央部前から2番目の領域であり、製品長手方向全長が25cmを超えるいわゆる長時間昼用及び夜用のナプキンでは、これらのナプキンを長手方向に4等分した場合の前から2番目の領域後から3番目の領域である。尚、本明細書において、肌当接面は、吸収性物品又はその構成部材における、吸収性物品の装着時に装着者の肌側に向けられる面であり、非肌当接面は、吸収性物品又はその部材における、吸収性物品の装着時に肌側とは反対側衣類側に向けられる面である。また、長手方向は、吸収性物品又はその構成部材の長辺に沿う方向であり、幅方向は、該長手方向と直交する方向である。図中、符号Xで示す方向は、吸収性物品吸収体、吸収性コアの長手方向であり、符号Yで示す方向は、吸収性物品吸収体、吸収性コアの幅方向である。図2に示すように、表面シート2は、吸収体4の肌当接面4aの全域を被覆し、更に吸収体4の長手方向Xに沿う左右両側縁から幅方向Yの外方に延出しており、また、裏面シート3は、吸収体4の非肌当接面4bの全域を被覆し、更に吸収体4の両側縁から幅方向Yの外方に延出している。また、表面シート2及び裏面シート3は、吸収体4の長手方向Xの前端及び後端それぞれから長手方向Xの外方にも延出しており、それらの延出部において、接着剤、ヒートシール、超音波シール等の公知の接合手段によって、互いに接合されている。ナプキン1の長手方向Xに沿う左右両側部には、図1及び図2に示すように、一対のサイドシート5,5がナプキン1の長手方向Xの全長に亘って配されている。サイドシート5は、その幅方向Yの内方側の側部が、公知の接合手段によって表面シート2の肌当接面2aに接合されており、外方側の側部が、吸収体4の長手方向Xに沿う側縁から幅方向Yの外方に延出し、その延出部が、公知の接合手段によって、裏面シート3における、吸収体4の側縁からの延出部に接合されている。裏面シート3及びサイドシート5は、排泄部対向部11において、吸収体4の側縁からの幅方向Yの外方への延出長さが最大となっており、それらの最大延出部によって一対のウイング部6,6が形成されている。ナプキン1の非肌当接面裏面シート3の非肌当接面3bは、装着時にショーツのクロッチ部等、衣類側に向けられる。非肌当接面3bには、ナプキン1をショーツ等の下着のクロッチ部に固定するための粘着部図示せずが設けられている。また、一対のウイング部6,6の非肌当接面裏面シート3の非肌当接面3bには、ショーツの外面非肌当接面に固定するための粘着部図示せずが設けられている。これらの粘着部は、ホットメルト粘着剤を所定箇所に塗布することにより設けられており、ナプキン1の使用前においてはフィルム、不織布、紙などからなる図示しない剥離シートによって被覆されている。吸収体4は、吸収性材料パルプ等の繊維材料、吸水性ポリマー等を含む吸収性コア40を含んで構成されている。本実施形態における吸収体4は、吸収性コア40を、ティッシュペーパーや透水性の不織布からなるコアラップシート図示せずで被覆して構成されている。吸収性コア40は、パルプ等の繊維材料のみから構成されていても良く、あるいは該繊維材料及び吸水性ポリマーを含んで構成されていても良く、また、後者の場合、繊維材料間に吸水性ポリマーが均一に混合された形態でも良く、あるいは繊維材料を主体とする繊維層と吸水性ポリマーを主体とするポリマー層とを含み、上下2層の該繊維層の間に該ポリマー層が挟持された形態でも良い。表面シート2と吸収体4との間、吸収体4と裏面シート3との間は、ドット、スパイラル、ストライプ等のパターン塗工された接着剤ホットメルト接着剤等により互いに接合されていても良い。吸収性コア40は、図2及び図3に示すように、吸収性材料が相対的に多い高坪量部41と、吸収性材料が相対的に少ない低坪量部4242X,42Yとを有し、高坪量部41と低坪量部42とは、所定方向長手方向X及び幅方向Yそれぞれに交互に形成されている。より具体的には、吸収性コア40には、図3に示すように、長手方向Xに沿って延びる直線状の低坪量部42Xと幅方向Yに沿って延びる直線状の低坪量部42Yとがそれぞれ複数形成され、低坪量部42全体として格子状に形成されており、これら直線状の低坪量部42X,42Yで区画された部位が、高坪量部41となっている。複数の直線状の低坪量部42Xは、それぞれ、吸収性コア40の長手方向Xの全長に亘って延びて形成されており、複数の直線状の低坪量部42Yは、それぞれ、吸収性コア40の幅方向Yの全長に亘って延びて形成されている。複数の高坪量部41は、それぞれ、図3aに示す如き平面視において矩形形状となっている。また、本実施形態においては、図2に示すように、高坪量部41は低坪量部4242X,42Yに比して厚みが大きく、そのため吸収性コア40は、高坪量部41が低坪量部42に比して隆起した凹凸構造を有している。吸収性コア40が凹凸構造を有していると、凹凸構造を有しておらず肌当接面及び非肌当接面の何れも略平坦な場合に比して、ナプキン1の装着時に吸収性コア40吸収体4の変形が誘導され易い。図2に示す如き吸収性コア40の断面視において、低坪量部4242X,42Yは、吸収性コア40の厚み方向に偏在している。より具体的には、低坪量部42は、図2に示すように、吸収性コア40の厚み方向Tにおいて肌当接面4a側に偏在している。そして、低坪量部42がこのように厚み方向Tにおいて肌当接面4a側に偏在していることにより、高坪量部41は、肌当接面4aとは反対側、即ち、厚み方向Tにおいて非肌当接面4b側に突出している。従って、吸収性コア40においては、肌当接面4a表面シート2との対向面は、後述する溝7の形成部位を除き、実質的に凹凸が無く略平坦であるのに対し、非肌当接面4b裏面シート3との対向面は、突出形成された高坪量部41凸部と高坪量部41,41間に位置する低坪量部42非凸部あるいは凹部とによる凹凸を有している。本実施形態に係る吸収性コア40前記凹凸構造は、その外観が、薄板状に成形された吸収性材料の一面側に、吸収性材料からなる平面視矩形形状の複数の吸収部が互いに離間配置されて構成されている点で、特許文献2及び3に記載の吸収体複数の吸収部をシートに固定してなる吸収体と類似するように見えるかもしれない。しかし、本実施形態に係る吸収性コア40は、後述するように、前記凹凸構造を有するように吸収性材料を成形して製造されるものであって、高坪量部41及び低坪量部42が、接着剤や熱融着等の接合手段を介さずに一体化されており、同一の材料による境界高坪量部41と低坪量部42との境界を有しないように形成されているのに対し、特許文献2及び3に記載の吸収体は、複数の前記吸収部を該吸収部とは別体の前記シートに固定して製造されたものであって、前記吸収部と前記シートとが接合手段を介して互いに接合されていて、前記吸収部と前記シートとの境界を有しているものであり、この点で両者は異なる。そして、このような構成の相違により、本実施形態に係る高坪量部41と低坪量部42とは、液がスムーズに移動し得る連続性を有しているのに対し、特許文献2及び3に記載の吸収体における前記吸収部と前記シートとは、両者間境界に接合手段からなる界面が存在するため、境界部分での液拡散が起こり易く、液がスムーズに移動し得る連続性を有しているとは言い難い。ナプキン1には、図1~図3に示すように、表面シート2及び吸収性コア40が一体的に凹陥してなる溝7が、所定方向に所定間隔をおいて少なくとも一対形成されている。溝7は、後述する底壁部71と側壁部72とによって画成された、空間ナプキン1の形成材料が存していない部位である。溝7は、図3aに示すように、長手方向Xに連続的に延びる一対の縦溝7X,7Xと、幅方向Yに連続的に延びる2本の横溝7Y1,7Y2とを含んで構成されており、これら4本の溝がそれぞれの端部で繋がって全体として環状の溝を形成している。一対の縦溝7X,7Xは、吸収性コア40の長手方向Xに沿う左右両側部に、幅方向Yに間隔をおいて形成されており、各縦溝7Xは、排泄部対向部11の長手方向Xの全長に亘って延びており、更に、前方部12及び後方部13それぞれにも延びている。横溝7Y1は前方部12に、横溝7Y2は後方部13にそれぞれ形成されている。両横溝7Y1,7Y2は、何れも平面視において、長手方向Xの外方に向かって凸に湾曲した横長の形状を含んで形成されており、両横溝7Y1,7Y2それぞれの凸の頂部は、幅方向Yの中央に位置している。溝77X,7Y1,7Y2は、図3に示すように、相対的に浅く凹陥している浅溝部73と、相対的に深く凹陥している深溝部74とを有している。溝7は、浅溝部73と深溝部74とが溝7の長さ方向に沿って交互に連なることによって、全体として連続線を形成している。溝7は、エンボス加工によって吸収性コア40を表面シート2と共に圧搾することによって形成されるところ、浅溝部73は、該エンボス加工において相対的に弱く圧搾され底部深さ底壁部71の肌当接面2aからの深さが浅い部位であり、深溝部74は、該エンボス加工において相対的に強く圧搾され該底部深さが深い部位である。浅溝部73及び深溝部74の平面視形状は、それぞれ、特に制限されず、長方形、正方形、菱形、円形、十字等とすることができる。溝77X,7Y1,7Y2は、熱を伴うか又は伴わないエンボス、あるいは超音波エンボス等のエンボス加工により常法に従って形成することができる。即ち、ナプキン1の製造工程において、吸収体4凹凸構造を有する吸収性コア40の一面上に表面シート2を供給した後、エンボス加工により所定部位を表面シート2側から吸収体4側に向けて凹状に押し込む圧搾することにより、該所定部位に溝7を形成することができる。溝7においては、表面シート2及び吸収体4が熱融着等により一体化している。溝7は、少なくとも、所定方向に並んだ2個の高坪量部凸部41,41とこれら2個の高坪量部41,41に挟まれた1個の低坪量部非凸部あるいは凹部42とに連なって形成されている。即ち、溝7は、吸収性コア40の凹凸を跨ぐように形成されている。本実施形態においては、図3aに示すように、長手方向Xに関しては、排泄液を直接受ける部位である排泄部対向部11において、溝7の一部である一対の縦溝7X,7Xそれぞれが、長手方向Xに隣接する2個の高坪量部41,41及びそれらの間に位置する1個の低坪量部42Yに連なって形成されており、長手方向Xに連なる吸収性コア40の凹凸を跨ぐように形成されている。また、幅方向Yに関しては、前方部12において、溝7の一部である横溝7Y1が、幅方向Yに隣接する2個の高坪量部41,41及びそれらの間に位置する1個の低坪量部42Xに連なって形成されており、更に、後方部13において、溝7の一部である横溝7Y2が、同様に連なって形成されている。このような溝7と高坪量部41及び低坪量部42との位置関係は、後述する本発明による排泄液の吸収拡散作用をより確実に奏させるようにする上で重要であり、特に前述したように、溝7縦溝7Xが長手方向Xに連なる吸収性コア40の凹凸を跨ぐように形成されていることは、排泄液の幅方向Yへの移動に起因する外部への漏れ出しいわゆる横漏れの防止効果にかかわるものであり、重要である。そこで、本実施形態においては、斯かる溝7の凹凸を跨ぐ配置がより確実に得られるようにするための工夫として、ナプキン1の長手方向Xにおいて、低坪量部42を、前述したように、平面視して長手方向Xに延びる直線状の部分42Xを含むように形成し、また溝7を、平面視して湾曲部を有し且つ長手方向Xに延びる形状の部分7Xを含むように形成している。即ち、本実施形態においては、溝7の一部である一対の縦溝7X,7Xは、それぞれ、平面視において図3aに示すように、排泄部対向部11におけるナプキン1の長手方向Xに沿う両側部それぞれに、ナプキン1の幅方向Yの外方に向かって凸に湾曲した縦長の形状を含んでいる。このように、吸収性コア40の低坪量部42Xを、長手方向Xに完全に一致する直線状に形成する一方で、縦溝7Xを、長手方向Xとは完全には一致しない部分的に一致する湾曲部を有するように形成することにより、少なくとも縦溝7Xの該湾曲部は、平面視において、長手方向Xに延びる直線状の低坪量部42Xと完全には一致することがなく、縦溝7Xが、長手方向Xに連なる吸収性コア40の凹凸を跨ぐように形成されやすくなる。また、本実施形態においては、前記と同様の観点から、低坪量部42を、前述したように、平面視して幅方向Yに延びる直線状の部分42Yを含むように形成し、また溝7を、平面視して湾曲部を有し且つ幅方向Yに延びる形状の部分7Y1,7Y2を含むように形成している。即ち、本実施形態においては、溝7の一部である横溝7Y1,7Y2は、それぞれ、平面視において図3aに示すように、ナプキン1の前方部12又は後方部13において、ナプキン1の長手方向Xの外方に向かって凸に湾曲した横長の形状を含んでおり、それによって、少なくとも横溝7Y1,7Y2それぞれの湾曲部は、平面視において、幅方向Yに延びる直線状の低坪量部42Yと完全には一致することがなく、横溝7Y1,7Y2が、幅方向Yに連なる吸収性コア40の凹凸を跨ぐように形成されやすくなる。図4~図6には、吸収性コア40の各部における溝7の断面が模式的に示されている。溝77X,7Y1,7Y2は、図4~図6に示すように、底壁部71と該底壁部71から立設する側壁部72とによって画成されている。尚、図4~図6では、説明容易の観点から、浅溝部73及び深溝部74の図示を省略し、底壁部71を、溝7の長さ方向において段差の無い略平坦部として記載しているが、実際には、浅溝部73と深溝部74とでその底壁部の吸収性コア厚み方向における位置は異なっており、浅溝部73の底壁部71は相対的に表面シート2から近く、深溝部74の底壁部71は相対的に表面シート2から遠く、従って実際の底壁部71には、相対的に高い位置にある浅溝部73と相対的に低い位置にある深溝部74とに対応した段差が生じている本発明の主たる特長の1つとして、図3、図4及び図6に示すように、低坪量部4242Yにおける側壁部72を構成する部位に、低坪量部42を厚み方向に貫通する裂け目78が形成されている点が挙げられる。図7には、平面視して略楕円形状の裂け目78及びその近傍が拡大して模式的に示されている。裂け目78は、エンボス加工による溝7縦溝7Xの形成時吸収性コア40の圧搾時において、吸収性コア40が肌当接面4a側から非肌当接面4bに向けて凹状に押し込まれて変形した際に、低坪量部42がその変形形状に沿って引き伸ばされて破断した結果形成されたもので、吸収性コア40の形成材料が存していない空間である。裂け目78が空間であるが故に、排泄液は裂け目78を伝って移動することができない。裂け目78における排泄液の斯かる挙動は、排泄液が経血のような比較的粘性の高い液である場合に特に起こり易い。従って、本発明は、経血の吸収を主たる目的とする吸収性物品、例えば生理用ナプキンやパンティライナーに適用した場合に特に有効であると言える。このように、裂け目78は排泄液の移動を妨げる機能を有し、裂け目78の斯かる機能は、後述するように、排泄液のナプキン1の前後方向への拡散に寄与する。裂け目78は、前述したように、エンボス加工による溝7の形成に起因して、低坪量部42における側壁部72を構成する部位に形成されるが、高坪量部41における側壁部72を構成する部位には形成されない。その理由は、高坪量部41は、低坪量部42に比して厚みが大きく凸部として隆起しているため、溝7の形成時のエンボス加工において厚み方向に凹状に押し込まれたときに、その押し込みに応じて厚み方向に圧縮されやすく、低坪量部42のように厚み方向と交差する方向に引き伸ばされ難いためであると推察される。また、裂け目78の形成部位に関し、同じ低坪量部42における側壁部72であっても、裂け目78が形成されやすい部位と形成され難い部位とがある。即ち、一対の溝7,7一対の縦溝7X,7Xに挟まれた領域、換言すれば、縦溝7X底壁部71よりもナプキン内方側に位置する側壁部72は、裂け目78が形成されやすい部位であり、縦溝7Xを介してその反対側ナプキン外方側に位置する側壁部72は、裂け目78が形成され難い部位である。本実施形態においては、裂け目78は、溝7底壁部71よりもナプキン内方側に位置する側壁部72に形成されており、ナプキン外方側に位置する側壁部72には形成されていない。エンボス加工による溝7の形成時において、一対の縦溝7X,7Xに挟まれた領域は、該領域の幅方向Yの両端が上方表面シート2側から同時にエンボス加工されるため、上から押し込まれる力による、吸収体歪みの応力の逃げ場がなく、そのため裂け目78が形成されやすいのに対し、縦溝7Xよりも幅方向Yの外方側は、吸収体歪みの応力の逃げ場が幅方向Yの外側にあるため、裂け目78が形成され難いと推察される。従って、裂け目78の形成には、所定間隔をおいて形成された一対の溝7,7縦溝7X,7Xの存在が重要であると言える。裂け目78は、後述する、排泄液のナプキン1の前後方向への拡散作用を最大限に活かす観点から、少なくとも排泄部対向部11における、溝7縦溝7Xよりも幅方向Yの内方側に位置する側壁部72に形成されていることが好ましい。本実施形態においては、裂け目78は、排泄部対向部11のみならず、前方部12及び後方部13にも形成され、また、縦溝7Xの側壁部ナプキン内方側の側壁部72のみならず、横溝7Y1,7Y2それぞれの側壁部ナプキン内方側の側壁部72にも形成されている。横溝7Y1,7Y2は、裂け目78の形成に重要な役割を果たす、所定間隔をおいて形成された一対の溝に相当する。低坪量部42における側壁部72を構成する部位に裂け目78を確実に形成する観点から、図7に示すように、深溝部74の少なくとも一部は、平面視して低坪量部42と重なっていることが好ましい。前述したように深溝部74は、溝7を形成するためのエンボス加工において、浅溝部73に比して強く圧搾された部位であり、そのような強圧搾部である深溝部74が、平面視において低坪量部42と重なるように設計することにより、前述した該エンボス加工に起因する低坪量部42の破断が促進され、低坪量部42における側壁部72を構成する部位に裂け目78が形成されやすくなる。また、同様の観点から、深溝部74は、図7に示すように、溝7縦溝7Xの幅方向溝7の長さ方向と直交する方向の中央部に位置し、深溝部74の幅方向外方に、浅溝部73が位置していることが好ましい。浅溝部73の幅方向の長さをL9、深溝部74の幅方向の長さをL10とした場合、両者の比L9/L10は、好ましくは0.05~0.5、更に好ましくは0.1~0.4である。本実施形態においては、高坪量部41、低坪量部42並びに溝7及びその近傍に、高坪量部41が低坪量部42より高密度とされ、更に溝7が形成されていることによって、密度勾配が存在する。即ち、図3b及び図4~図6中、符号A~Eで示した部位の密度は、A≦B<<C<<E、より好ましくはA<B<<C<D<Eとなっており、溝7縦溝7Xから離れるほど密度が低く部位A、溝7に近づくほど密度が高くなり部位B及び/又はC、溝7底壁部71において密度が最大となる部位D及びE。また、溝7底壁部71については、低坪量部4242Yにおける部位Dは、高坪量部41における部位Eに比べ、やや密度が低くなされていることで溝7に沿った液の拡散性横漏れ防止効果が高められており、高坪量部41における溝7の近傍である部位Cに比べると、密度が高いことがより好ましい。溝7に近づくほど密度が高くなるという密度勾配は、主として、前述したエンボス加工による溝7の形成吸収性コア40の圧搾に起因するもので、従来の防漏溝が形成された吸収体においても存在する。密度勾配に関し本実施形態において特徴的なのは部位Cが部位Bよりも高密度B<<Cという点であり、溝7の近傍は、高坪量部41と低坪量部42とで密度が異なるということである。尚、溝の近傍とは、溝7を画成する側壁部72図4~図6参照、及びその隣接部溝7の平面視において側壁部72に隣接する部位を意味し、該隣接部は、溝7側壁部72の外面から溝7の長さ方向と直交する方向溝7の幅方向の外方に5mm以内の部位を意味する。通常、前記側壁部と前記隣接部との境界は明瞭ではないが、本発明では、吸収性物品の肌当接面側表面シート側に、平坦なアクリル板重さ5gを、溝をその幅方向に跨ぐように載せ、その状態でアクリル板の下方の溝を目視観察したときに、該溝の近傍前記隣接部から該溝の幅方向に向かって該溝に差し掛かる領域における、アクリル板から肌当接面表面シートが離間する部位を、前記境界と定義する。このように、溝7縦溝7Xの近傍である部位B及びCは、溝7から距離が同じであるにもかかわらず、高坪量部41に位置する部位Cの方が、低坪量部4242Yに位置する部位Bよりも密度が高い理由は、吸収性コア40の圧搾による溝7の形成前において、高坪量部41の方が低坪量部42よりも吸収性材料が多く存在し密度が高いためである。即ち、本実施形態に係る吸収性コア40は、後述するように、高坪量部41及び低坪量部42を有するように吸収性材料を堆積して凹凸構造を有する堆積物を得、該堆積物全体を加圧ロール等によって均一の圧縮力で圧縮することにより製造されるところ、斯かる圧縮工程においては、凸部としての高坪量部41の方が、非凸部あるいは凹部としての低坪量部42よりも強く圧縮されるため、高坪量部41部位Cの方が低坪量部42部位Bよりも高密度になるのである。このように、部位Bと部位Cとには溝7の形成前から密度差が存在しており、更に圧搾によって部位B及び部位Cに溝7を形成すると、溝7を画成する側壁部72及びその近傍においてこの密度差が反映され、その結果として密度に関しB<<Cとなるのである。尚、裂け目78は、図3bに示すように、溝7縦溝7Xを挟んで部位Bと左右対称の位置関係にあるため、低坪量部42における裂け目78の近傍裂け目78の周縁から3mm以内の領域は、部位Bと密度が略同じであり、従って、該裂け目78の近傍も部位Cに比して低密度低坪量部42における裂け目78の近傍<<Cとなっている。本実施形態のナプキン1は、溝7が形成される吸収性コアとして、高坪量部凸部41と低坪量部非凸部あるいは凹部42とで形成された凹凸構造を有する吸収性コア40を採用したことにより、従来の凹凸の無い平坦な吸収性コアと防漏溝との組み合わせを採用した吸収性物品が有する前記課題iiを解決することができ、吸収体4吸収性コア40に高密度な溝7が形成されているにもかかわらず、吸収体4の部分的な硬化が生じ難く、フィット性に優れる。また、図3に示すように、低坪量部42が溝7よりもナプキン1の外方溝7の外方部位に形成されていると、溝7による防漏効果が一層高まり、ナプキン1の周縁部特にナプキン1の長手方向Xに沿う両側縁部に柔らかい感触を与えることができる。また、図3に示すように、吸収性コア40の略全体に、高坪量部41が低坪量部42で囲まれた部位が配されていると、ナプキン1の装着時において装着者に対する当たりが柔らかくなり、柔軟な感触を提供できる。また、本実施形態のナプキン1は、主として、溝7が、所定方向に隣接する2個の高坪量部41,41とそれらの間に位置する1個の低坪量部42とに連なって形成されており、吸収性コア40の凹凸を跨ぐように形成されていることにより、経血等の排泄液を、その量の多少にかかわらず、素早く吸収拡散することができ、それによって、従来の凹凸の無い平坦な吸収性コアと防漏溝との組み合わせを採用した吸収性物品が有する前記課題iを解決することができ、防漏性横漏れ防止性に優れ、吸収体のサイズダウン、延いては吸収性物品のコンパクト化に対応できる。本実施形態のナプキン1における排泄液の吸収拡散作用について、図3bを参照して説明すると、ナプキン1の装着者が排泄した経血等の排泄液Wは、通常、排泄部対向部11の幅方向Yの中央部で受け止められ、肌当接面表面シート2の肌当接面2a上から溝7縦溝7Xに向かって幅方向Yに移動し、例えば図3bにおいて、部位A排泄部対向部11の幅方向Yの中央部近傍から裂け目78低坪量部42における溝7の近傍に向かって、ナプキン1の各種構成部材表面シート2、吸収性コア40等を伝って移動する。而して、裂け目78は、前述したように、吸収性材料等の吸収性コア40の形成材料ナプキン1の形成材料が存していない空間であるため、裂け目78の近傍に到達した排泄液Wは、裂け目78を伝ってこれを横断することができず、そのため、図3bに示すように、裂け目78の近傍を伝って裂け目78を避けるようにして、高坪量部41における溝7の近傍である部位C溝7よりも幅方向Yの内方側の部位Cに移動する。また、前述したように、低坪量部42における裂け目78の近傍は、溝7縦溝7Xを挟んで該裂け目78と左右対称位置にある部位Bと同様に、部位Cに比して低密度B<<Cとなっているため、該裂け目78の近傍と部位Cとの間には毛管力が作用しやすく、この毛管力によっても排泄液Wの部位Cへの移動が促進される。こうして、排泄液Wは、溝7の近傍で且つ溝7よりも幅方向Yの内方において、溝7に沿ってナプキン1の前後方向に移動し、排泄部対向部11から長手方向Xに速やかに拡散する。排泄液Wは、溝7の近傍で且つ溝7よりも幅方向Yの内方において部位Bから部位Cへ移動する途中で、高坪量部41に素早く吸収保持され、高坪量部41の吸収容量を超えた分が、図6に示すように、部位Cよりも幅方向Yの外方に位置する部位E高坪量部41における溝7を画成する底壁部71に移動する。部位Eは、溝7の形成時において最も圧縮された部位であり、幅方向Yに隣接する部位Cに比して圧倒的に密度が高いため、排泄液Wの部位Eから部位Cへの移動は起こり難く、従って、排泄液Wが溝7を越えてナプキン1の幅方向Yの外方に移動することは起こり難い。部位Cを経由して部位Eに移動した排泄液Wは、溝7の外側に漏れ出すことなく溝7を通って、隣接する部位D低坪量部42における溝7を画成する底壁部71に移動し、更に、これに隣接する別の部位Eに移動する。こうして、溝7を移動する排泄液Wは、その移動中に、主に高坪量部41に吸収保持される。このように、本実施形態のナプキン1においては、排泄部対向部11の幅方向Yの中央部に排泄された排泄液は、縦溝7X、及び縦溝7Xの近傍で且つ縦溝7Xよりも幅方向Yの内方に位置する部位の両方において、ナプキン1の前後方向に速やかに拡散され、斯かる拡散の途中で主に高坪量部41に速やかに吸収保持される。従って、本実施形態のナプキン1は、このような吸収体4吸収性コア40と溝7との連携による排泄液の拡散吸収作用により、排泄された排泄液を素早く拡散吸収でき、横漏れを起こし難く、装着者の濡れに起因する不快感を解消できる。このようなナプキン1における作用効果をより確実に奏させるようにする観点から、各部の寸法等は以下のように設定することが好ましい。吸収性コア40の高坪量部41の坪量S41と低坪量部42の坪量S42との比S41/S42は、好ましくは1.25~10、更に好ましくは3~6である。高坪量部41の坪量S41は、好ましくは100~600g/m2、更に好ましくは150~500g/m2であり、低坪量部42の坪量S42は、好ましくは10~150g/m2、更に好ましくは30~100g/m2である。高坪量部41の厚みT41と低坪量部42の厚みT42との比T41/T42は、好ましくは1~20、更に好ましくは1.5~10である。高坪量部41の厚みT41は、好ましくは0.5~10mm、更に好ましくは1~8mmであり、低坪量部42の厚みT42は、好ましくは0.1~5mm、更に好ましくは0.2~3.0mmである。低坪量部42の幅L1図3a参照は、好ましくは0.5~7.5mm、更に好ましくは1~5mmである。低坪量部42Xと42Yとで、幅L1は同じでも良く、異なっていても良い。高坪量部41の図3aに示す如き平面視における大きさは、吸収性物品の種類用途等によって異なるが、ナプキン1の如き生理用ナプキンにおいては、長手方向Xの長さL2図3a参照が、好ましくは5~50mm、更に好ましくは10~30mmであり、幅方向Yの長さL3図3a参照が、好ましくは3~30mm、更に好ましくは5~20mmである。高坪量部41は、面積50cm2当たり、5~70個、特に10~60個形成されていることが好ましい。溝77X,7Y1,7Y2の幅L5図3b参照は、好ましくは0.5~5.0mm、更に好ましくは1.0~4.0mmである。溝7の深さL6図5参照は、好ましくは0.5mm以上、さらに好ましくは1.0mmである。尚、深さL6は、溝7において最も深さが深い部位である、深溝部74の深さを意味する。浅溝部73の深さは、好ましくは0.5mm未満、更に好ましくは1.1.0mm未満である。裂け目78の溝77X,7Y1,7Y2の長さ方向に沿った長さL7図7参照は、当該裂け目78が形成されている低坪量部42の該長さ方向に沿った長さ例えば図7では、低坪量部42Yの、溝7Xの長さ方向に沿った長さに対して、好ましくは20~90、更に好ましくは40~80である。裂け目78の溝77X,7Y1,7Y2の幅方向に沿った長さL8図7参照は、前記長さL7以下L7≧L8であることが好ましい。尚、前述した溝7の各部の寸法は、肉眼で定規等を使って測定しても良いが、好ましくは、デジタルマイクロスコープを用いて測定する。例えば、KEYENCE社製デジタルマイクロスコープVHX-1000を用いて溝7を拡大撮影し、各部の寸法を測定することができる。前記溝7の幅L5は、溝7の底面で測定したものである。また、前記溝7の深さL6は、溝7の断面をデジタルマイクロスコープにより測定したものである。ナプキン1における各部の形成材料について説明すると、表面シート2及び裏面シート3としては、当該技術分野において従来用いられている各種のものを特に制限なく用いることができる。表面シート2としては、例えば、不織布や開孔フィルム等の液透過性のシートを用いることができる。裏面シート3としては、例えば、透湿性を有しない樹脂フィルムや、微細孔を有し、透湿性を有する樹脂フィルム、撥水不織布等の不織布、これらと他のシートとのラミネート体等を用いることができる。また、サイドシート5としては、当該技術分野において従来用いられている各種のものを特に制限なく用いることができ、例えば、撥水性の不織布や樹脂フィルム製のシートを用いることができる。吸収性コア40の形成材料である吸収性材料としては、当該技術分野において従来用いられている各種のものを特に制限なく用いることができ、例えば繊維材料として、木材パルプ、コットン、麻等の天然繊維;ポリエチレンやポリプロピレン等の合成樹脂からなる合繊繊維;アセテートやレーヨン等の半合成繊維等を用いることができる。また、吸収性材料としてこれらの繊維材料に加えて、更に粒子状等の各種形状の吸水性ポリマーを用いることもできる。以下に、本発明に係る吸収体吸収性コアの製造方法について、前述した吸収体4吸収性コア40の製造方法を例にとり説明する。図8には、吸収体4の製造方法の一実施態様及びそれに用いる製造装置が示されている。吸収体の製造装置は、矢印R1方向に回転駆動される回転ドラム50と、回転ドラム50の外周面に吸収性コア40の原料である吸収性材料45を供給するダクト60と、回転ドラム50の斜め下方に配置され、矢印R2方向に回転駆動されるトランスファーロール70と、回転ドラム50の周方向におけるダクト60とトランスファーロール70との間に配置されたバキュームボックス65と、バキュームボックス65と回転ドラム50との間及びトランスファーロール70と回転ドラム50との間を通るように配された、シート状の通気性部材であるメッシュベルト75と、トランスファーロール70の下方に配されたバキュームコンベア80とを備えている。回転ドラム50は、図8に示すように、円筒状をなし、モータ等の原動機からの動力を受けて、その外周面を形成する部材が水平軸回りを回転する。回転ドラム50の内側回転軸側の非回転部分には内部を減圧可能な空間56が形成されている。空間56には、吸気ファン等の公知の排気装置図示せずが接続されており、該排気装置を作動させることにより、空間56内を負圧に維持可能である。他方、回転ドラム50の内側回転軸側の空間57及び58には、装置外の空気を取り込み可能な配管図示せずが接続されている。図9に示すように、回転ドラム50の外周面には、製造する吸収性コア40の形状に対応する形状の凹部51が形成されている。凹部51の底面部52には、多数の細孔が形成されており、凹部51が、負圧に維持された空間56上を通過している間、凹部51の底面部52の細孔が吸収性材料45の吸引孔として機能する。一方、凹部51が形成されていない、回転ドラム50の外周面の左右両側部は、金属製の剛体からなる回転ドラム50のフレーム体からなり、非通気性である。凹部51の底面部52には、図9に示すように、凹部51内を複数の領域に区画する、区画部材53が複数突出して形成されている。各区画部材53は、非通気性の板状部材からなる。凹部51内は、複数の区画部材53によって、前述した吸収性コア40における複数の高坪量部41に対応する、複数の領域54に区画されている。各区画領域54の平面視における形状は、高坪量部51の平面視における形状と同形状矩形形状である。また、後述するように、吸収性材料が区画部材53の底面部52からの突出高さを超えて凹部51内に堆積されるようにするため、区画部材53の底面部52からの突出高さは、凹部51の深さよりも短くなっている。ダクト60は、図8に示すように、その一端側が、負圧に維持される空間56上に位置する回転ドラム50の外周面を覆っており、図示しない他端側には、繊維材料導入装置を有している。繊維材料導入装置は、例えば、シート状の木材パルプを粉砕して解繊パルプとし、その解繊パルプ繊維材料をダクト内に送り込む粉砕器を備えている。ダクト60の途中に吸水性ポリマーを導入する吸水性ポリマー導入部を設けることもできる。トランスファーロール70は、通気性を有する円筒状の外周部を有しており、モータ等の原動機からの動力を受けて、その外周部が水平軸回りを回転する。トランスファーロール70の内側回転軸側の非回転部分には、内部を減圧可能な空間71が形成されている。空間71には、吸気ファン等の公知の排気装置図示せずが接続されており、該排気装置を作動させることにより、空間71内を負圧に維持可能である。バキュームボックス65は、回転ドラム50の回転方向R1において、ダクト60の下流側端部61と、トランスファーロール70との間に配置されている。バキュームボックス65は、上下面、左右の両側面及び背面を有する箱状の形状を有し、背面に対向する部位に、回転ドラム50方向に向かって開口する開口部を有している。バキュームボックス65は、排気管67を介して、吸気ファン等の公知の排気装置図示せずが接続されており、該排気装置の作動により、バキュームボックス65内を負圧に維持可能である。メッシュベルト75は、シート状の通気性部材であり、網目を有する帯状の通気性ベルトが無端状に連結されたものであり、複数のフリーロール及びトランスファーロール70に案内されて所定の経路を連続的に移動する。メッシュベルト75は、トランスファーロール70の回転によって駆動される。メッシュベルト75は、図8に示すように、ダクト60の下流側端部61の近傍において、回転ドラム50の外周面上に導入された後、バキュームボックス65と回転ドラム50との間及びトランスファーロール70と回転ドラム50との間を順次通過するように配されている。メッシュベルト75は、バキュームボックス65の前記開口部の前を通過している間は、回転ドラム50の外周面に接触しており、トランスファーロール70と回転ドラム50とが最も接近している最接近部付近で、回転ドラム50の外周面から離れてトランスファーロール70上へと移行する。バキュームコンベア80は、駆動ロール81及び従動ロール82に架け渡された無端状の通気性ベルト83と、通気性ベルト83を挟んでトランスファーロール70と対向する位置に配されたバキュームボックス84とを備えている。次に、前述した吸収体の製造装置を用いて吸収体4吸収性コア40を連続的に製造する方法について説明する。前述した吸収体の製造装置を用いて吸収体4を製造するためには、回転ドラム50内の空間56、及びバキュームボックス65内を、それぞれに接続された排気装置を作動させて負圧にする。空間56内を負圧にすることで、ダクト60内に、吸収性材料45を回転ドラム50の外周面に搬送する空気流が生じる。また、回転ドラム50及びトランスファーロール70を回転させ、また、バキュームコンベア80を作動させる。そして、前記繊維材料導入装置を作動させて、ダクト60内に繊維材料を供給し、更には吸水性ポリマーを供給すると、これらの吸収性材料45は、ダクト60内を流れる空気流に乗り、飛散状態となって回転ドラム50の外周面に向けて供給される。ダクト60に覆われた部分を搬送されている間に、回転ドラム50の凹部51には、吸収性材料繊維材料と吸水性ポリマーとの混合物45が吸引される。吸収性材料45は、凹部51の各区画領域54の底面部52上に徐々に堆積していき、最終的には図10に示すように、区画部材53の底面部52からの突出高さを超えて凹部51内に堆積する。こうして得られた堆積物46においては、区画部材53上に吸収性材料45が堆積してなる部位区画部材対応部46aが、相対的に吸収性材料45の堆積量が少なく、その他の部位区画領域対応部46bが、相対的に吸収性材料45の堆積量が多くなっており、堆積物46全体として凹凸構造を有している。そして、回転ドラム50が回転して、凹部51がバキュームボックス65の対向位置にくると、凹部51内の堆積物46がバキュームボックス65からの吸引によって、メッシュベルト75に吸い付けられた状態となる。凹部51内の堆積物46は、その状態で、トランスファーロール70と回転ドラム50との最接近部の直前まで搬送され、該最接近部付近で、トランスファーロール70側からの吸引により、メッシュベルト75に吸い付けられた状態のまま凹部51より離型し、トランスファーロール70上へと移行する。こうして、メッシュベルト75と共にトランスファーロール70上に移行した堆積物46は、トランスファーロール70上のメッシュベルト75に吸着されたまま、バキュームコンベア80との受け渡し部トランスファーロール70の最下端部まで搬送され、該受け渡し部において、バキュームボックス84による吸引によりバキュームコンベア80上へと移行する。本実施形態の吸収体の製造装置においては、図8に示すように、堆積物46が載置される前のバキュームコンベア80上に、ティッシュペーパーや透水性の不織布からなる第1コアラップシート47が導入され、その第1コアラップシート47上に堆積物46が移行する。そして、更に、堆積物46の上面側に第2コアラップシート48が導入された後、両コアラップシート47,48に被覆された状態の堆積物46が所定の間隔で切断され、ナプキン1個分の寸法に切断された吸収体前駆体49が得られる。尚、図1及び図2では、両コアラップシート47,48の図示を省略している。そして、本実施形態の吸収体の製造装置においては、こうして得られた吸収体前駆体49を加圧手段90によって圧縮し、吸収体前駆体49を構成する堆積物46の厚みを積極的に減少させて、目的とする吸収体4吸収性コア40を得る。加圧手段90は、図8に示すように、表面平滑な一対のロール91,92を備え、ロール91,92間に導入された被加圧物を上下面から加圧して厚み方向に圧縮可能に構成されている。図11には、堆積物46の圧縮前後の状態が模式的に示されている。図11の矢印を挟んで左側の図は圧縮前の堆積物46、右側の図は圧縮後の堆積物46吸収性コア40を示し、また、左右両図において、上段は堆積物46吸収性コア40の断面図、下段は堆積物46の斜視図を示す。加圧手段90によって堆積物46を圧縮すると、吸収性材料が相対的に多く厚みの大きい区画領域対応部46b凸部は、吸収性材料が相対的に少なく厚みの小さい区画部材対応部46a非凸部あるいは凹部よりも強く圧縮される。その結果、堆積物46における区画領域対応部46bは、吸収性コア40において相対的に密度の高い高坪量部41となり、堆積物46における区画部材対応部46aは、吸収性コア40において相対的に密度の低い低坪量部42となる。前述した吸収体の製造方法によれば、相対的に高密度の高坪量部41と相対的に低密度の低坪量部42とが長手方向X及び幅方向Yの両方向に交互に形成されてなる凹凸構造を有する、吸収性コア40を効率良く製造することができる。高坪量部41の密度D41と低坪量部42の密度D42との比D41/D42は、好ましくは1.5~20、更に好ましくは2.0~10である。高坪量部41及び低坪量部42の密度は次のようにして測定される。<密度の測定方法>高坪量部41の密度は、高坪量部41の重量を高坪量部41の体積厚み×長さ×幅で除して算出した。低坪量部42の密度は、低坪量部42の重量を低坪量部42の体積厚み×長さ×幅で除して算出した。高坪量部41及び低坪量部42それぞれの体積の算出に用いる厚みは、次のようにして測定した。縦37mm、横37mm、厚み3mmのアクリルプレートを、測定対象の吸収性コア40上に置き、該吸収性コア40の高坪量部41の厚みについては、KEYENCE社製非接触式レーザー変位計レーザーヘッドLK-G30、変位計LK-GD500を用いて測定し、低坪量部42の厚みについては、KEYENCE社製マイクロスコープVHX-1000を用いて該吸収性コア40の断面図2に示す如き断面を観察することで測定した。また、高坪量部41及び低坪量部42それぞれの重量は、次のようにして測定した。測定対象の吸収性コア40にFEATHER社製カミソリフェザー剃刃S片刃を押し当てて、高坪量部41及び低坪量部42をそれぞれ切り出し、切り出した高坪量部41及び低坪量部42それぞれの重量を電子天秤AD社製電子天秤GR-300、精度:小数点以下4桁を用い測定した。本発明は、前記実施形態に制限されない。例えば、前記実施形態においては、低坪量部42は、吸収性コア40の厚み方向において肌当接面4a側に偏在していたが、これとは逆に、非肌当接面4b側に偏在していても良い。その場合、高坪量部41は、肌当接面4a側に突出し、吸収性コア40全体として、図2に示すものとは上下が逆になる。また、平面視直線状の低坪量部4242X,42Yは、図3に示すように吸収性コア40全体に形成前方部12、排泄部対向部11及び後方部13を跨ぐように形成されていなくても良く、排泄部対向部11における、少なくとも一対の溝7,7縦溝7X,7X及びその近傍溝周辺領域に挟まれた領域排泄部対向部11の幅方向内方部に形成されていれば良い。また、低坪量部42の平面視形状は、前記実施形態のように直線状に制限されず、曲線状でも良い。また、吸収性コア40において、高坪量部41は千鳥状に配置されていても良い。即ち、多数の高坪量部41を長手方向Xに所定間隔をおいて配置して高坪量部列を形成し、該高坪量部列を幅方向Yに所定間隔を置いて複数本配置した場合に、互いに隣接する高坪量部列における高坪量部41のピッチがずれていても良い。換言すれば、高坪量部41は、所定の高坪量部列における高坪量部41を、該高坪量部列と直交する方向幅方向Yに投影したときに、隣接する高坪量部41の投影像と一致しないように配置されていても良い。このようにすることで、仮に、幅方向Yに延びる溝7横溝7Y1及び7Y2が、前記実施形態図3参照のように、平面視してナプキン1の長手方向Xの外方に向かって凸に湾曲した横長の形状を含むように形成されていなくても例えば、横溝7Y1,7Y2が幅方向Yに延びる直線状に形成されていても、該横溝7Y1,7Y2と低坪量部42とが完全に一致することを防止できる。また、前述したように溝7を、所定方向ナプキン1の長手方向X又は幅方向Yに並んだ2個の高坪量部41,41と2個の該高坪量部41,41に挟まれた1個の低坪量部42とに連なって形成する方法、換言すれば、溝7と吸収性コア40の低坪量部42とを完全には一致させない方法としては、前記実施形態のように、溝7を平面視してナプキン1の外方に向かって凸に湾曲した形状を含むように形成し且つ低坪量部42を平面視して直線状に形成する方法の他に、a相対的に大きなサイズの高坪量部41の周りに相対的に小さなサイズの低坪量部42を配置する方法、b低坪量部42と組み合わされる高坪量部41として、平面視形状が5角形以上の多角形形状の高坪量部41の1種を単独で又は2種以上を組み合わせて用いる方法、c溝7の形成方向線状の溝7の延びる方向と低坪量部の形成方向線状の低坪量部の延びる方向との成す角度を30~60°に設定する方法、等が挙げられる。また、本発明の吸収性物品の適用例の一つとして生理用ナプキンを挙げたが、本発明は、例えば使い捨ておむつ、失禁パッド、パンティライナー等にも適用できる。"