"リチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方を含む正極と、負極と、電解液と、を有するリチウムイオン二次電池において、前記リチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方は、前記リチウムイオン二次電池の最大充電電圧よりも高い電圧であって所定範囲内の充電電圧が印加されると前記リチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方から電子を放出するコート材料で表面をコーティングされることを特徴とするリチウムイオン二次電池。前記コート材料は、前記最大充電電圧よりも高い導電性発現電圧以上では導電性を示し、前記導電性発現電圧よりも低い電圧では絶縁性を示す高分子材料であることを特徴とする請求項1に記載のリチウムイオン二次電池。前記高分子材料は、ポリアセチレン、ポリパラフェニレン、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、あるいはこれらの誘導体であることを特徴とする請求項2に記載のリチウムイオン二次電池。前記コート材料は、前記最大充電電圧よりも高い溶解電圧が印加されると前記電解液に溶解する有機材料であることを特徴とする請求項1に記載のリチウムイオン二次電池。前記有機材料は、硫黄を含む有機硫黄化合物であることを特徴とする請求項4に記載のリチウムイオン二次電池。前記有機硫黄化合物は、テトラチアフルバレンの誘導体であることを特徴とする請求項5に記載のリチウムイオン二次電池。前記溶解電圧が異なる複数の前記有機材料を用い、前記リチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方は、内層側ほど前記溶解電圧が高くなり、外層側ほど前記溶解電圧が低くなる前記有機材料で多層コーティングすることを特徴とする請求項4から6のいずれか一項に記載のリチウムイオン二次電池。前記リチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方は、その表面を前記高分子材料でコーティングされ、さらに前記高分子材料の表面を前記有機材料でコーティングされることを特徴とする請求項2から7のいずれか一項に記載のリチウムイオン二次電池。前記充電電圧の所定範囲は、前記最大充電電圧よりも高く、かつ、前記電解液が分解する電圧よりも低い範囲で設定することを特徴とする請求項1から8のいずれか一項に記載のリチウムイオン二次電池。しかし、特許文献1の技術では、リチウム含有複合窒化物を正極に含む。そのために正極のエネルギー密度が減少し、正極そのものが持っている潜在容量をリチウム不在により全部を出し切れない、という問題がある。また、特許文献2の技術では、負極供与体を負極担持体に接触配置する構成であるために、エネルギー密度が低下する、という問題点があった。負極担持体内にトラップされ充放電できなくなるリチウムが増えることで電池容量が低下する、という問題もある。さらに、特許文献3の技術では、負極に挿入されるリチウムは塩として予め電解液中に過剰に添加されるため、不要なカウンターアニオン例えば六フッ化リン酸アニオンPF6などが電解液中に残ってしまう。同時に酸化分解した生成物も電解液中に存在すると、導電率低下を招く。そのものが持っている潜在容量をリチウム不在により全部を出し切れない、という問題がある。本発明はこのような点に鑑みてなしたものであり、従来よりも正極のエネルギー密度を維持し、電池容量の低下を抑制可能なリチウムイオン二次電池を提供することを目的とする。上記課題を解決するためになされた請求項1に記載の発明は、リチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方を含む正極と、負極と、電解液とを有するリチウムイオン二次電池において、前記リチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方は、前記リチウムイオン二次電池の最大充電電圧よりも高い電圧であって所定範囲内の充電電圧が印加されると前記リチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方から電子を放出するコート材料で表面がコーティングされることを特徴とする。この構成によれば、正極に含まれるリチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方以下では単にリチウム等と呼ぶ。の表面は、コート材料でコーティングされる。このコート材料は、所定範囲内の充電電圧が印加されると、リチウム等から電子を放出し易くなる。所定範囲内の充電電圧は、リチウムイオン二次電池の最大充電電圧よりも高い電圧で設定される。よって、充電時には最大充電電圧よりも高い充電電圧で印加するだけで、リチウム等から電子を放出する。一方、リチウム等はコート材料でコーティングされているだけであるので、従来よりも正極のエネルギー密度を維持することができ、電池容量の低下を抑制することができる。なお、リチウムはリチウム原子Li;リチウム金属とも呼ぶ。であり、リチウム化合物は少なくともリチウム原子を含む化合物合金を含むであれば任意である。コート材料はリチウム等をコーティングでき、かつ、所定範囲の充電電圧が印加されることでリチウムがイオン化しLi→Lie、当該イオン化に伴って電子eを外部に放出可能な状態になる材料であれば任意である。外部はコート材料によってコーティングされた外側の部材すなわち電解液や負極等が該当し、放出には電導を含む。例えば、最大充電電圧よりも高い電圧以上では導電性を示す材料具体的には、ポリアセチレン、ポリパラフェニレン、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、あるいはこれらの誘導体などや、最大充電電圧よりも高い電圧以上で充電を行うと電解液に溶解する有機材料などが該当する。最大充電電圧は、正極材料正極と負極材料負極とによって定まり、可逆的に充放電可能な電圧の中で最大の電圧である。所定範囲の充電電圧は、最大充電電圧よりも高く、電解液が分解解離を含むする電圧よりも低い電圧までの範囲内で設定する。請求項2に記載の発明は、前記コート材料は、前記最大充電電圧よりも高い導電性発現電圧以上では導電性すなわち電子がコート材料中を移動可能な状態を示すとともに、前記導電性発現電圧よりも低い電圧では絶縁性すなわち電子がコート材料中を移動不能な状態を示す高分子材料であることを特徴とする。この構成によれば、導電性発現電圧以上の充電電圧を印加するだけで導電性を示すようになるので、リチウム等から電子を放出することができる。一方、リチウム等はコート材料でコーティングされているだけであるので、従来よりも正極のエネルギー密度を維持することができ、電池容量の低下を抑制することができる。なお導電性発現電圧は、サイクリックボルタンメトリCyclicVoltammetry;以下では単にCVと呼ぶ。法で酸化電流が流れ始める電圧である。なお、導電性を示し始める電圧と、絶縁性を示し始める電圧とは一般的に一致しないので、これらの電圧相互間で導電性発現電圧を設定する。請求項3に記載の発明は、前記高分子材料は、ポリアセチレン、ポリパラフェニレン、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、あるいはこれらの誘導体であることを特徴とする。この構成によれば、これらの高分子材料を用いることで、低コストで実現することができる。請求項4に記載の発明は、前記コート材料は、前記最大充電電圧よりも高い溶解電圧が印加されると前記電解液に溶解する有機材料であることを特徴とする。この構成によれば、溶解電圧以上の充電電圧を印加するだけでコート材料が電解液に溶解し、リチウム等から電子を放出する。一方、リチウム等はコート材料でコーティングされているだけであるので、従来よりも正極のエネルギー密度を維持することができ、電池容量の低下を抑制することができる。なお溶解電圧は、安定な溶媒中でのCV法で不可逆的な酸化電流が流れ、その電圧を境界として溶媒中からICPInductivelyCoupledPlasma発光分光分析での硫黄成分が検出できる電圧である。請求項5に記載の発明は、前記有機材料は、硫黄を含む有機硫黄化合物であることを特徴とする。この構成によれば、有機硫黄化合物を用いることで、低コストで容易に実現することができる。請求項6に記載の発明は、前記有機硫黄化合物は、テトラチアフルバレンの誘導体であることを特徴とする。この構成によれば、テトラチアフルバレンの誘導体を用いることで、低コストで容易に実現することができる。請求項7に記載の発明は、前記溶解電圧が異なる複数の前記有機材料を用い、前記リチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方は、内層側ほど前記溶解電圧が高くなり、外層側ほど前記溶解電圧が低くなる前記有機材料で多層コーティングすることを特徴とする。この構成によれば、単一コーティングしたリチウム等や、二重以上の多層コーティングしたリチウム等とを混在させると、溶解電圧の大きさを調整することで溶解に伴って電子を放出するリチウム等を分別することができる。すなわち充電を行うごとに溶解電圧を高めてゆけば、当該溶解電圧に達していないリチウム等が溶解して電子を放出する。そのため、従来よりも最大充電電圧に充電可能な充電回数を増加させることができる。なお多層コーティングには、溶解電圧ごとに異なるコーティング層が明確な形態のみならず、内層側ほど溶解電圧が高くなって外層側ほど溶解電圧が低くなるようにコーティング層の境界が必ずしも明確でない形態を含む。請求項8に記載の発明は、前記リチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方は、その表面を前記高分子材料でコーティングされ、さらに前記高分子材料の表面を前記有機材料でコーティングされることを特徴とする。この構成によれば、リチウム等は、単層の高分子材料と、一層以上の有機材料とで多層コーティングされる。よって、高分子材料の作用効果と、有機材料の作用効果とを併せ持つリチウムイオン二次電池を提供することができる。請求項9に記載の発明は、前記充電電圧の所定範囲は、前記最大充電電圧よりも高く、かつ、前記電解液が分解する電圧よりも低い範囲で設定することを特徴とする。この構成によれば、設定可能な最大限の範囲で充電を行えるので、従来よりも正極のエネルギー密度を維持し、電池容量の低下を抑制可能なリチウムイオン二次電池を確実に提供できる。以下、本発明を実施するための形態について、図面に基づいて説明する。実施の形態1実施の形態1は、リチウム等の表面をコーティングするコート材料として高分子材料を適用する例であって、図1~図3を参照しながら説明する。図1には、電極板の構成例を模式的に断面図で示す。図2には、リチウム等をコート材料でコーティングした例を断面図で示す。図3には、高分子材料でコーティングした場合における充電時の状態を模式的に断面図で示す。本発明のリチウムイオン二次電池は、リチウムおよびリチウム化合物のうちで一方または双方を含む正極正極板、負極負極板、電解液などを有する。図1に示す正極板10は、例えば捲回型電池や積層型電池等のような様々の電池に用いられる正極側の電極板である。正極板10は、帯状をなす正極集電体12の面上に正極活物質層11,13が形成される。正極活物質層は正極層や正極合剤層などと呼ぶ場合もある。正極集電体12は、導電性の材料で帯状に形成される。導電性の材料は特に限定されるものではなく、従来公知の材質よりなる集電体を用いることができる。例えば、アルミニウム、ステンレス鋼、ニッケルメッキ鋼等を用いる。正極活物質層11,13の各厚さは製造する捲回型電池の仕様例えば電池容量や外形寸法等に合わせて設定され、例えば5~300μm程度である。正極活物質層11,13は、例えばリチウムイオンなどの軽金属イオンを吸蔵離脱することが可能な金属硫化物、金属酸化物または高分子化合物などの材料で構成される。本形態では正極活物質層11,13の双方を形成するが、正極活物質層11,13のいずれか一方のみを形成する構成としてもよい。以下では説明を簡単にするために、正極活物質層11を代表して説明する。正極活物質層11は、混練物を作製し、作製した混練物を正極集電体12の面上に塗工し、その後に乾燥することで形成される。混練物は、例えばバインダ結着剤、正極活物質、導電材導電助剤、溶媒などを混合してペースト状あるいは液状にした物である。バインダには、例えばポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリアクリル酸リチウム、EPDM、SBR、NBR、フッ素ゴム等を用いる。導電材には、例えばケッチェンブラック、アセチレンブラック、カーボンカーボンブラックを含む、グラファイト、カーボンナノチューブ、非晶質炭素等を用いる。溶媒には、例えばカーボネート類、ハロゲン化炭化水素、エーテル類、ケトン類、ニトリル類、ラクトン類、オキソラン化合物等を用いる。特に、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、1,2-ジメトキシエタン、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、エチルメチルカーボネート等及びそれらの混合溶媒が望ましい。これらの溶媒のうち、特にカーボネート類、エーテル類からなる群より選ばれた1種以上の非水溶媒を用いることが、支持塩の溶解性、誘電率及び粘度、安定性において優れ、電池の充放電効率も高くなる。正極活物質は、例えばリチウムイオンなどの軽金属イオンを吸蔵離脱することが可能な物質で構成される。具体的には、金属硫化物、金属酸化物または高分子化合物などが該当する。金属硫化物や金属酸化物には、リチウムを含有しない物質を含めてもよい。例えば、硫化チタンTiS2、硫化モリブデンMoS2、セレン化ニオブNbSe2、酸化バナジウムV2O5などが該当する。金属酸化物は、組成式LixMOyで表されるリチウム複合酸化物を用いるが望ましい。組成式のMは、例えばコバルトCo、ニッケルNi、マンガンMn、鉄Fe、亜鉛Zn、クロムCr、Al、Co、Ni、Ti、Siのうちで一以上の金属元素、あるいはリンPやホウ素Bなどの非金属元素である。二種以上の元素を適宜に組み合わせて用いてもよい。組成式中の添字について、xは0.05≦x≦2.0の範囲内で設定し、yは2≦y≦4の範囲内で設定するのが望ましい。正極活物質には、高電位、高容量、耐久性などの要求特性により、リチウム鉄複合酸化物、リチウムコバルト複合酸化物、リチウムニッケル酸化物などのリチウム複合酸化物を選定するのが望ましい。このリチウム複合酸化物はリチウム化合物に相当する。上述した金属硫化物や金属酸化物などのうちで二種以上組み合わせて用いてもよい。正極活物質に用いる材料は、電池の種類や用途等に応じて任意に選択できる。次に、上述した正極活物質に含まれるリチウムまたはリチウム化合物に対して、コート材料で表面をコーティングする例について、図2を参照しながら説明する。リチウムやリチウム化合物の形状は様々であるが、見易くするために図2以降では模式的に球形の断面図で示す。リチウム等の表面をコーティングする技術は周知であるので、図示および説明を省略する。図2に示すリチウム20リチウム金属またはリチウム化合物30は、コート材料に相当する高分子材料40によって表面がコーティングされる。この高分子材料40は、充電時において、最大充電電圧よりも高い導電性発現電圧以上の電圧が印加されると導電性を示し、導電性発現電圧よりも低い電圧が印加されると絶縁性を示す機能性材料である。具体的には、ポリアセチレン、ポリパラフェニレンPolyParaPhenylene;表3ではPPPと表記する、ポリアニリンPolyAniline;表3ではPANIと表記する、ポリピロール、ポリチオフェン、あるいはこれらの誘導体を用いるのが望ましい。ポリアニリンおよびその誘導体の構造式を下記の化1に示し、ポリピロールおよびその誘導体の構造式を下記の化2に示す。化1および化2に示す置換基R1~R8には、水素原子、ヒドロキシル基、ハロゲン、アミノ基、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基、フッ素基、トリフルオロメチル基、メチル基、エチル基等をそれぞれ任意に適用することができる。すなわち置換基R1~R8に同じ置換基を適用してもよく、置換基R1~R8の一以上で異なる置換基を適用してもよい。これらのうち、シアノ基、フッ素基、トリフルオロメチル基等などの置換基は、電位を上昇させる電子吸引基である。一方、メチル基やエチル基などの置換基は、電位を低下させる電子供与基である。最大充電電圧は、正極材料と負極材料とによって定まり、可逆的に充放電可能な電圧の中で最大の電圧である。導電性発現電圧は、CV法で酸化電流が流れ始める電圧であり、高分子材料40の材質によって異なる。よって充電電圧の所定範囲は、最大充電電圧よりも高く、電解液が分解する電圧よりも低い範囲で設定するのが望ましい。高分子材料40ポリパラフェニレンのコート量を変え、リチウム等すなわちリチウム20やリチウム化合物30にコーティングした後、大気中に放置する実験を行った。大気中に放置する状態では、高分子材料40が絶縁性を示す。この実験によるリチウム等の安定性を下記の表1に示す。なお、表1のコート量欄で示す百分率は、高分子材料40の重量をリチウム等の重量で除算した値である。上記表1の結果によれば、高分子材料40ポリパラフェニレンのコート量が少ない場合1以下ではリチウム等が黒色化した。黒色化は窒素化作用によるものとみられる。これに対して、コート量を多くすると40~1000ではリチウム等に変化がみられなかった。このことから、コート量が少ないと高分子材料40はリチウム等を保護できず、逆に多すぎると電池容量が減少する。高分子材料40のコート量は1~1000の範囲内で任意に設定可能であるが、上述した点を考慮して適切なコート量を設定する例えば40~100。こうすれば、リチウム等の安定化と、電池容量の確保を両立させることができる。高分子材料40がコーティングされたリチウム等すなわちリチウム20やリチウム化合物30を正極板10に含むリチウムイオン二次電池は、充電時に導電性発現電圧以上の電圧が印加されると導電性になる。充電時の電圧は、導電性発現電圧よりも高く、電解液が分解解離を含むする電圧よりも低い電圧までの範囲内で設定すればよい。この充電を行うと、図3に示すようにリチウム20から電子eが外部に放出されてイオン化される。すなわち、Li→Lieで示す反応が起こる。リチウム化合物30についても同様であり、電子eが外部に放出されてイオン化される。これらのイオン化によって、放電可能な電子eが蓄積され、電池が充電される。負極負極板に含まれる負極活物質は、特に限定されるものではなく、従来公知の負極活物質を用いることができる。負極活物質としては、例えばリチウムイオンを吸蔵放出できる化合物を用いたり、これらの化合物を組み合わせて用いることができる。リチウムイオンを吸蔵放出できる化合物としては、リチウム等の金属材料、ケイ素、スズ等を含有する合金材料、グラファイト、コークス、有機高分子化合物焼成体又は非晶質炭素等の炭素材料をあげることができる。これらの活物質は単独で用いるだけでなく、これらを複数種類混合して用いることもできる。例えば、負極活物質としてリチウム金属箔を用いる場合、銅等の金属からなる集電体の表面にリチウム箔を圧着することで形成できる。また負極活物質として合金材料、炭素材料を用いる場合は、負極活物質と結着材、導電助剤等を水、NMP等の溶媒中で混合した後、銅等の金属からなる集電体上に塗布され形成することができる。電解液非水電解液を含むは、特に限定されるものではなく、従来公知の電解液を用いることができる。例えば、溶媒に支持塩を溶解させた溶液、イオン液体、イオン液体に対して支持塩を溶解させた溶液などが該当する。上述した実施の形態1によれば、以下に示す各効果を得ることができる。まず請求項1に対応し、リチウム等すなわちリチウム20およびリチウム化合物30のうちで一方または双方は、リチウムイオン二次電池の最大充電電圧よりも高い所定範囲の充電電圧が印加されるとリチウム等から電子を放出する高分子材料40で表面がコーティングされる構成とした図2,図3を参照。この構成によれば、充電時に最大充電電圧よりも高い電圧を印加するだけで、リチウム等から電子を放出する。一方、リチウム等は高分子材料40でコーティングされているだけであるので、従来よりも正極のエネルギー密度を維持することができ、電池容量の低下を抑制することができる。請求項2に対応し、コート材料は、最大充電電圧よりも高い導電性発現電圧以上では導電性を示し、導電性発現電圧よりも低い電圧では絶縁性を示す高分子材料40である構成とした図2,図3を参照。この構成によれば、導電性発現電圧以上の充電電圧を印加するだけで導電性を示すようになるので、リチウム等から電子を放出する。一方、リチウム等は高分子材料40でコーティングされているだけであるので、従来よりも正極のエネルギー密度を維持することができ、電池容量の低下を抑制することができる。請求項3に対応し、高分子材料40は、ポリアセチレン、ポリパラフェニレン、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、あるいはこれらの誘導体である構成とした。この構成によれば、これらの素材を用いることで、低コストで実現することができる。請求項9に対応し、充電電圧の所定範囲は、最大充電電圧よりも高く、電解液が分解する電圧よりも低い範囲で設定する構成とした。この構成によれば、設定可能な最大限の範囲で充電を行えるので、従来よりも正極のエネルギー密度を維持し、電池容量の低下を抑制可能なリチウムイオン二次電池を確実に提供できる。実施の形態2実施の形態2は、リチウム等の表面をコーティングするコート材料として有機材料を適用する例であって、図4と図5を参照しながら説明する。なお、図示および説明を簡単にするために、実施の形態1で用いた要素と同一の要素には同一の符号を付して説明を省略する。図4に示すリチウム20またはリチウム化合物30は、コート材料に相当する有機材料50によって表面がコーティングされる。この有機材料50は、充電時において、最大充電電圧よりも高い溶解電圧が印加されると電解液に溶解する機能性材料である。具体的には、硫黄を含む有機硫黄化合物であれば任意の材料を適用であるが、特にテトラチアフルバレンTetrathiafulvaleneの誘導体を用いるのが望ましい。本明細書では、テトラチアフルバレンを表中においてTTFと表記略記する。またテトラチアフルバレンの誘導体であることが容易に分かるように、TTFまたはTTFのようにハイフンを用いて物質名を記載する。ただし、実際にはハイフンを用いないことが多い。テトラチアフルバレンの構造式を下記の化3Aに示し、その誘導体の汎用構造式を下記の化3Bに示す。化3Bに示す置換基R1~R4には、水素原子、ヒドロキシル基、ハロゲン、アミノ基、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基、フッ素基、トリフルオロメチル基、メチル基、エチル基、アルキルチオ基等をそれぞれ任意に適用することができる。すなわち置換基R1~R4に同じ置換基を適用してもよく、置換基R1~R4の一以上に他の置換基を適用してもよい。これらのうち、シアノ基、フッ素基、トリフルオロメチル基などの置換基は、電位を上昇させる電子吸引基である。一方、メチル基やエチル基などの置換基は、電位を低下させる電子供与基である。上述したテトラチアフルバレンの誘導体について、置換基を異ならせた材料物質の一例を下記の化4~化8に示す。化4には、トリメチル-テトラチアフルバレンTriMethylTetrathiafulvaleneの構造式を示す。化5には、アルキルチオ基を置換基とする構造式の一例を示す。すなわち化5Aには、エチルチオ基で置換したテトラキスエチルチオ-テトラチアフルバレン;表4ではTCETTTFと表記するの構造式を示す。化5Bには、メチルチオ基で置換したテトラキスメチルチオ-テトラチアフルバレンTetrakisTetrathiafulvalene;TMTTTFの構造式を示す。化6には、テトラメチル-テトラチアフルバレンTetramethylTetrathiafulvalene;TMTTFの構造式を示す。化7には、シアン化テトラチアフルバレンTetrathiafulvaleneCyanide;表4ではTTF4と表記するの構造式を示す。化8には、ハロゲン化テトラチアフルバレンTetrathiafulvaleneHalideの一種であるクロロイオドピラジノ-テトラチアフルバレンChroloIodoPyrazinoTetrathiafulvaleneの構造式を示す。最大充電電圧は、実施の形態1で定義した通りである。溶解電圧は、安定な溶媒すなわち電解液中においてCV法で不可逆的な酸化電流が流れ、その電圧を境界として溶媒中からICP発光分光分析での硫黄成分が検出できる電圧であり、有機材料50の材質によって異なる。よって充電電圧の所定範囲は、最大充電電圧よりも高く、電解液が分解する電圧よりも低い範囲で設定するのが望ましい。有機材料50テトラチアフルバレンのコート量を変え、リチウム等すなわちリチウム20やリチウム化合物30にコーティングした後、大気中に放置する実験を行った。この実験によるリチウム等の安定性を下記の表2に示す。なお、表2のコート量欄で示す百分率は、上記表1のコート量欄で示す百分率と同じ意味である。上記表2の結果によれば、有機材料50テトラチアフルバレンのコート量が少ない場合1以下ではリチウム等が黒色化した。これに対して、コート量を多くすると40~1000ではリチウム等に変化がみられなかった。このことから、コート量が少ないと有機材料50はリチウム等を保護できず、多すぎると電池容量が減少する。有機材料50のコート量は1~1000の範囲内で任意に設定可能であるが、上述した点を考慮して適切なコート量を設定する例えば40~100。こうして、リチウム等の安定化と、電池容量の確保を両立させることができる。有機材料50がコーティングされたリチウム等すなわちリチウム20やリチウム化合物30を正極板10に含むリチウムイオン二次電池は、充電時に溶解電圧以上の電圧が印加されると、当該有機材料50は電解液に溶解する。充電時の電圧は、溶解電圧よりも高く、電解液が分解解離を含むする電圧よりも低い電圧までの範囲内で設定すればよい。この充電を行うと図5に示すように有機材料50が溶解するので、リチウム20から直接的に電子eが外部に放出されてイオン化される。すなわち、Li→Lieで示す反応が起こる。リチウム化合物30についても同様であり、電子eが外部に放出されてイオン化される。これらのイオン化によって、放電可能な電子eが蓄積され、電池が充電される。上述した実施の形態2によれば、以下に示す各効果を得ることができる。なお、請求項1については、実施の形態1と同様の作用効果が得られる。請求項4に対応し、コート材料は、最大充電電圧よりも高い溶解電圧が印加されると電解液に溶解する有機材料50である構成とした図4,図5を参照。この構成によれば、溶解電圧以上の充電電圧を印加するだけで有機材料50が電解液に溶解し、リチウム等から電子を放出する。一方、リチウム等は有機材料50でコーティングされているだけであるので、従来よりも正極のエネルギー密度を維持することができ、電池容量の低下を抑制することができる。請求項5に対応し、有機材料50は、硫黄を含む有機硫黄化合物である構成とした化3~化8を参照。この構成によれば、低コストで容易に実現することができる。請求項6に対応し、有機硫黄化合物は、テトラチアフルバレンの誘導体である構成とした化3B,化4~化8を参照。この構成によれば、テトラチアフルバレンの誘導体を用いることで、低コストで容易に実現することができる。実施の形態3実施の形態3は、リチウム等の表面を多層コーティングする例であって、図6と図7を参照しながら説明する。図6には、有機材料で多層コーティングする例を断面図で示す。図7には、高分子材料と有機材料とで多層コーティングする例を断面図で示す。なお、図示および説明を簡単にするために、実施の形態1,2で用いた要素と同一の要素には同一の符号を付して説明を省略する。図6には、隣接する層で溶解電圧が異なる有機材料50を用いて多層コーティングする例を示す。図6Aには、リチウム等を三層第1層51から第3層53までで多層コーティングする。第1層51はリチウム等の表面をコーティングし、第2層52は第1層51の表面をコーティングし、第3層53は第2層52の表面をコーティングする。第1層51から第3層53までの材料は、実施の形態2で用いた材料であれば任意である。この場合、第1層51の溶解電圧以下では溶解電圧V1と呼ぶ。が最も高く、次に第2層52の溶解電圧以下では溶解電圧V2と呼ぶ。が高く、第3層53の溶解電圧以下では溶解電圧V3と呼ぶ。が最も低くなる材料を用いてコーティングするのが望ましい。すなわち、V1>V2>V3となる各層の材料を用いる。上述した三層コーティングを行ったリチウム等を正極板10に含むリチウムイオン二次電池は、充電時に印加する溶解電圧を変えることにより、最も外側の層から電解液に溶解させ、最大充電電圧を確実に確保可能な充電回数を増やすことができる。すなわち上述した図6Aの構成例では、まず溶解電圧V3以上かつ溶解電圧V2未満の充電電圧を印加すると、第3層53が電解液に溶解するので、図6Bに示す二層コーティングのリチウム等になる。次に、溶解電圧V2以上かつ溶解電圧V1未満の充電電圧を印加すると、第2層52が電解液に溶解するので、図6Cに示す単層コーティングのリチウム等になる。最後に、溶解電圧V1未満の充電電圧を印加すると、第1層51が電解液に溶解するので、図6Dに示すリチウム等になり、図5に示すようにリチウム等から直接的に電子eが外部に放出されてイオン化される。すなわち図6Dに示すリチウム等になって、初めてLi→Lieで示す反応が起こる。こうしたイオン化によって、放電可能な電子eが蓄積され、電池が充電される。ここで、図6Aや図6Bに示す複数層二層以上でコーティングされたリチウム等のみを正極板10に含む場合には、最内層の第1層51が電解液に溶解しないとリチウム等をイオン化できない。そのため、図6Dに示す単体のリチウム等を別途に含む構成としたり、図6Eや図6Fのコーディングをした構成を別途に含む構成としたり、図6Aから図6Fまでの構成をバランス良く正極板10に含む構成とするのが望ましい。この構成によれば、充電時の溶解電圧を適切に調整することで、イオン化可能なリチウム等の量を調整できる。したがって、最大充電電圧を確実に確保可能な充電回数を増やすことができる。図7には、最内層となる高分子材料40と、隣接する層で溶解電圧が異なる有機材料50とを用いて多層コーティングする例を示す。図7Aには、リチウム等を高分子材料40と二層第1層51と第2層52の有機材料50とで多層コーティングする。リチウム等の表面は高分子材料40でコーティングし、高分子材料40の表面を有機材料50の第1層51でコーティングし、同様に有機材料50の第2層52を第1層51の表面にコーティングする。第1層51と第2層52の材料は、実施の形態2で用いた材料であれば任意である。この場合、高分子材料40の導電性発現電圧以下では導電性発現電圧V0と呼ぶ。が最も高く、次に第1層51の溶解電圧V1が高く、最外層の第2層52の溶解電圧V2が最も低くなる材料を用いてコーティングするのが望ましい。すなわち、V0>V1>V2となる各層の材料を用いる。第2層52や第1層51が溶解電圧に応じて電解液に溶解するのは図6の構成例と同じであるので、上述した多層コーティングを行ったリチウム等を正極板10に含むリチウムイオン二次電池は、充電時に印加する溶解電圧を変えることにより、最も外側の層から電解液に溶解させ、最大充電電圧を確実に確保可能な充電回数を増やすことができる。ただし、リチウム等の表面を高分子材料40でコーティングするので、有機材料50が電解液に溶解した後は、図7Cに示す構造のリチウム等になる。そのため、図3に示すようにリチウム等から高分子材料40を通じて電子eが外部に放出されてイオン化される。すなわち、Li→Lieで示す反応が起こる。こうしたイオン化によって、放電可能な電子eが蓄積され、電池が充電される。ここで、図7Aや図7Bに示す有機材料50が一層以上でコーティングされたリチウム等のみを正極板10に含む場合には、最内層の第1層51が電解液に溶解しないとリチウム等をイオン化できない。そのため、図7Cおよび図7Dの一方または双方のコーディングをした構成を別途に含む構成としたり、図7Aから図7Dまでの構成をバランス良く正極板10に含む構成とするのが望ましい。さらには、図6Aから図6Fまでの構成や、図7Aから図7Dまでの構成のうちで、二以上の構成を適宜に組み合わせて正極板10に含む構成としてもよい。いずれの構成にせよ、充電時の電圧すなわち導電性発現電圧や溶解電圧を適切に調整することで、イオン化可能なリチウム等の量を調整できる。したがって、最大充電電圧を確実に確保可能な充電回数を増やすことができる。上述した実施の形態3によれば、以下に示す各効果を得ることができる。なお、図6については実施の形態2と同様の作用効果が得られ、図7については実施の形態1と同様の作用効果が得られる。請求項7に対応し、溶解電圧が異なる複数の有機材料50を用い、リチウム等は、内層側ほど溶解電圧が高くなり、外層側ほど溶解電圧が低くなる有機材料50で多層コーティングする構成とした図6を参照。いずれの構成にせよ、充電を行うごとに溶解電圧を高めてゆけば、当該溶解電圧に達していないリチウム等が溶解して電子を放出する。そのため、従来よりも最大充電電圧に充電可能な充電回数を増加させることができる。なお、図6では三層で多層コーティングしたが、二層や四層以上で多層コーティングする構成としても同様の作用効果が得られる。層数が増えると電池容量が減少ので、適切な層数例えば2~100層で多層コーティングすることにより、リチウム等の安定化と、電池容量の確保を両立させることができる。請求項8に対応し、リチウム等は、その表面を高分子材料40でコーティングされ、さらに高分子材料40の表面を有機材料50でコーティングされる構成とした図7を参照。この構成によれば、リチウム等は、単層の高分子材料40と、一層以上の有機材料50とで多層コーティングされる。よって、高分子材料40の作用効果と、有機材料50の作用効果とを併せ持つリチウムイオン二次電池を提供することができる。他の実施の形態以上では本発明を実施するための形態について実施の形態1~3に従って説明したが、本発明は当該形態に何ら限定されるものではない。言い換えれば、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施することもできる。例えば、次に示す各形態を実現してもよい。上述した実施の形態1,3では、コート材料である高分子材料40として、ポリアセチレン、ポリパラフェニレン、ポリアニリン化1を参照、ポリピロール化2を参照、ポリチオフェン、あるいはこれらの誘導体を用いた。この形態に代えて、導電性発現電圧以上の電圧を印加すると導電性を示し、導電性発現電圧よりも低い電圧を印加すると絶縁性を示す他の高分子材料を用いてもよい。他の高分子材料としては、例えば下記の化9に示すポリパラフェニレンビニレンや、化10に示すポリビニルスルホン酸が該当する。これらの誘導体を用いてもよい。他の高分子材料を用いる場合でも、導電性発現電圧以上の充電電圧を印加すると高分子材料が導電性を示すので、リチウム等から電子を放出してイオン化し易くなる。よって実施の形態1,3と同様の作用効果を得ることができる。上述した実施の形態2,3では、コート材料である有機材料50として、テトラチアフルバレンの誘導体を用いた化3~化8を参照。この形態に代えて、最大充電電圧よりも高い電圧以上で充電を行うと電解液に溶解する他の有機材料を用いてもよい。他の有機材料としては、例えばテトラシアノキノジメタンTetraCyanoquinodimethane;TCNQの誘導体や、下記の化11に示すビスエチレンジチオ-テトラチアフルバレンBisTetrathiafulvalene;BEDTTTF、下記の化12に示す有機不整合格子系伝導体5H21346tetrathiapentalene;MDTTSなどが該当する。これらの誘導体を用いてもよい。他の有機材料を用いる場合でも、最大充電電圧よりも高い充電電圧で充電を行うとコーティングされた他の有機材料が電解液に溶解する。よって実施の形態2,3と同様の作用効果を得ることができる。上述した実施の形態3では、溶解電圧が異なる複数の有機材料50を用いてリチウム等を多層コーティングする構成や図6を参照、最内層に高分子材料40を用いるとともに一層以上の溶解電圧が異なる有機材料50を用いて多層コーティングする構成とした図7を参照。有機材料50を用いて行う多層コーティングにかかる部位は各層の境界が明確な形態であるが、この形態に代えて各層の境界が必ずしも明確ではない形態で実現してもよい。この形態について、図8を参照しながら説明する。図8に示す構成例は、図6に対応する構成例である。すなわち、リチウム等リチウム20やリチウム化合物30の表面を複数溶解電圧層54でコーティングする。図示しないが、図7に対応する構成例も当然に可能である。複数溶解電圧層54は、リチウム等に近づくにつれて溶解電圧が高くなり、外表面に近づくにつれて溶解電圧が低くなる部位層である。図8の例では、溶解電圧の同電位を等高線のように破線で示す。必ずしも同電位が同心円状である必要はない。複数溶解電圧層54でコーティングする場合でも、最大充電電圧よりも高い充電電圧で充電を行うと、複数溶解電圧層54が部分的に電解液に溶解する。よって実施の形態3と同様の作用効果を得ることができる。実施例では、コート材料でコーティングしたリチウム等を含む正極正極板10、負極負極板、電解液などを有するリチウムイオン二次電池を製造した。各実施例における最大充電電圧は3.6Vであり、導電性発現電圧は3.8Vであり、溶解電圧は4.2Vであり、電解液が分解解離を含むする電圧は4.5Vである。正極正極板10の構成は、リチウム等を高分子材料40でコーティングする第1実施例と、有機材料50でコーティングする第2実施例とに分けた。正極活物質層11,13として正極集電体12の面上に塗工される混練物に用いた物質は次の通りである。バインダにはポリビニリデンジフルオライドPVDFを用いた。正極活物質は下記の表3,表4に示す通りである。導電材にはアセチレンブラックABを用いた。溶媒にはN-メチル-2-ピロリドンNMPを用いた。負極および電解液負極板には、カーボンを用いた。電解液には、エチレンカーボネートEC;C3H4O3とジエチルカーボネートDEC;C2H5OCOOC2H5とを体積比が20:80となる混合溶媒に対して、電解質としての六フッ化リン酸リチウムLiPF6が1molLとなるように溶解させた溶液を用いた。なお、正極と負極との間には電気的な絶縁作用とイオン伝導作用とを両立する部材であるセパレータを介在させるのが望ましい。電解質が液状である場合、セパレータは電解質を保持する役割をも果たす。セパレータには、例えば多孔質合成樹脂膜、特にポリオレフィン系高分子ポリエチレンやポリプロピレン等や、ガラス繊維からなる多孔質膜、不織布を用いる。セパレータは、正極及び負極の間の絶縁を担保する目的で、正極及び負極よりも更に大きい形態を採用することが望ましい。製造方法リチウムイオン二次電池の製造方法は、特に限定されるものではない。実施例では、正極集電体12の面上に上記の混練物を塗布した後に、乾燥を行って正極活物質層11,13を形成した。負極板についても、物質が異なる点を除いて同様である。その後、これらの電極を用いて従来公知の方法でリチウムイオン二次電池を製造することができる。第1実施例第1実施例は、上述した実施の形態1に対応する実施例である。下記の表3を参照しながら、実施例1~28と比較例1~3とについて説明する。表3の各欄は次の通りである。リチウム等の添加量欄は、正極活物質層11に含まれるリチウム等について、高分子材料40でコーティングしたリチウム等の重量を、コーティングの有無にかかわらずリチウム等の全体の重量で除算した百分率を意味する。高分子材料のコート量欄は、コーティングした層の厚さを意味する。電圧の欄は充電電圧を意味する。時間の欄は、充電時間を意味する。容量回復率の欄は、高電圧処理後の充電によって蓄えられた電池容量を処理前の電池容量で除算した百分率を意味する。実施例1は、高分子材料40ポリパラフェニレンでコーティングしたリチウム20リチウム金属を正極板10に含ませて、リチウムイオン二次電池を製造した。正極活物質層11,13に対するリチウム20の添加量を0.1とし、高分子材料40のコート量を0.01mとした。充電電圧を3.8Vとして10時間充電したところ、容量回復率は101であった。実施例2~16は、上述した実施例1と同様にして、高分子材料40ポリパラフェニレンでコーティングしたリチウム20を正極板10に含ませて、リチウムイオン二次電池を製造した。実施例1と異なるのは、正極活物質層11,13に対するリチウム20の添加量、高分子材料40のコート量、充電電圧、充電時間である。このように条件を変えて実施したところ、表3に示す容量回復率がそれぞれ得られた。実施例17では、高分子材料40ポリアニリンでコーティングしたリチウム化合物30窒化リチウム;Li3Nを正極板10に含ませて、リチウムイオン二次電池を製造した。正極活物質層11,13に対するリチウム化合物30の添加量を0.1とし、高分子材料40のコート量を0.01mとした。充電電圧を3.8Vとして10時間充電したところ、容量回復率は101であった。実施例18~28は、上述した実施例17と同様にして、高分子材料40ポリアニリンでコーティングしたリチウム化合物30窒化リチウム;Li3Nを正極板10に含ませて、リチウムイオン二次電池を製造した。実施例17と異なるのは、正極活物質層11,13に対するリチウム化合物30の添加量、高分子材料40のコート量、充電電圧、充電時間である。このように条件を変えて実施したところ、下記の表3に示す容量回復率がそれぞれ得られた。上述した実施例1~28に対して、比較例1~4は高分子材料40や有機材料50をコーティングしないリチウム等のみを正極板10に含ませて、リチウムイオン二次電池を製造した。充電電圧と充電時間を変えて充電してみたところ、下記の表3に示す容量回復率がそれぞれ得られた。上記表3に示す結果によれば、実施例1~28のリチウムイオン二次電池は、比較例1~4のリチウムイオン二次電池と同じかそれ以上の容量回復率が得られた。第2実施例第2実施例は、上述した実施の形態2に対応する実施例である。下記の表4を参照しながら、実施例29~56と比較例5~7とについて説明する。表4に示す添加量、コート量、電圧、時間および容量回復率の各欄は、表3で対応する各欄とそれぞれ同じ意味である。また、第2実施例における各実施例および各比較例では、第1実施例と同じ負極板および電解液の材料を共通して用いた。実施例29は、有機材料50シアン化テトラチアフルバレンでコーティングしたリチウム20リチウム金属を正極板10に含ませて、リチウムイオン二次電池を製造した。正極活物質層11,13に対するリチウム20の添加量を0.1とし、有機材料50のコート量を0.01mとした。充電電圧を3.8Vとして、充電時間を10時間行ったところ、容量回復率は101であった。実施例30~44は、上述した実施例29と同様にして、有機材料50シアン化テトラチアフルバレンでコーティングしたリチウム20を正極板10に含ませて、リチウムイオン二次電池を製造した。実施例29と異なるのは、正極活物質層11,13に対するリチウム20の添加量、有機材料50のコート量、充電電圧、充電時間である。このように条件を変えて実施したところ、表3に示す容量回復率がそれぞれ得られた。実施例45では、有機材料50テトラキスエチルチオ-テトラチアフルバレンでコーティングしたリチウム化合物30窒化リチウム;Li3Nを正極板10に含ませて、リチウムイオン二次電池を製造した。正極活物質層11,13に対するリチウム化合物30の添加量を0.1とし、有機材料50のコート量を0.01mとした。充電電圧を3.8Vとして、充電時間を10時間行ったところ、容量回復率は100であった。実施例46~56は、上述した実施例45と同様にして、有機材料50テトラキスエチルチオ-テトラチアフルバレンでコーティングしたリチウム化合物30窒化リチウム;Li3Nを正極板10に含ませて、リチウムイオン二次電池を製造した。実施例45と異なるのは、正極活物質層11,13に対するリチウム化合物30の添加量、有機材料50のコート量、充電電圧、充電時間である。このように条件を変えて実施したところ、下記の表4に示す容量回復率がそれぞれ得られた。上述した実施例29~56に対して、比較例5~7は高分子材料40や有機材料50をコーティングしないリチウム等のみを正極板10に含ませて、リチウムイオン二次電池を製造した。充電電圧と充電時間を変えて充電してみたところ、下記の表4に示す容量回復率がそれぞれ得られた。上記表4に示す結果によれば、実施例29~56のリチウムイオン二次電池は、比較例5~7のリチウムイオン二次電池と同じかそれ以上の容量回復率が得られた。"