"フレキシブル太陽電池モジュールを固定部材に固定するフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構であって、前記モジュールは、剛体部と連結されており、前記固定部材は、前記剛体部が差し込まれたときに、前記剛体部を弾性力によって挟み込む弾性挟持部を有しており、前記剛体部および前記弾性挟持部の少なくとも一方は、テーパー面を有しており、前記剛体部は、前記弾性挟持部と前記テーパー面を介して接触しながら、前記弾性挟持部に差し込まれることを特徴とするフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記剛体部は、前記弾性挟持部への差し込み側の端部に、前記テーパー面を有していることを特徴とする請求項1に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性挟持部は、前記剛体部が差し込む側の端部に、前記テーパー面を有していることを特徴とする請求項1に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記テーパー面は、前記剛体部の差し込み方向に対して鋭角を形成する面で構成されていることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性挟持部は、断面略U字形の凹部を有する断面略U字形の弾性体で構成されており、前記剛体部は、前記弾性体の前記凹部に差し込まれることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性挟持部は、間隙を介して対向する一対の平板部と、一方の平板部が回動するように、前記一対の平板部を連結する連結部と、前記一方の平板部を他方の平板部に向かって付勢する付勢部材とを有しており、前記剛体部は、前記一対の平板部の間隙に差し込まれることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記固定部材は、前記弾性挟持部を外側から挟み込んで支持する支持部材をさらに有していることを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性挟持部および前記支持部材は、前記剛体部が貫通する貫通孔をそれぞれ有していることを特徴とする請求項7に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記モジュールと前記剛体部とは、各々の端部同士を積層して連結されていることを特徴とする請求項8に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記剛体部の表面には、前記剛体部を前記弾性挟持部に差し込んでいったときに、前記弾性挟持部と当接する突起部が形成されていることを特徴とする請求項8に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記モジュールと前記剛体部とは、厚さが同一となるように連結されていることを特徴とする請求項8に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記剛体部および前記弾性挟持部の一方には、前記剛体部の差し込み方向とは異なる方向に突出する突出部が設けられており、他方には、前記突出部が入り込む嵌合部が設けられていることを特徴とする請求項1から11のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性挟持部は、対向配置される一対の弾性ローラで構成されており、前記剛体部は、前記一対の弾性ローラの間に差し込まれることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性ローラと前記剛体部とのうちの一方には、突出部が形成されており、他方には、前記弾性ローラの回転に伴って前記突出部が入り込む嵌合部が形成されていることを特徴とする請求項13に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性ローラの外周面には、突出部または嵌合部が形成されており、前記剛体部には、該剛体部の差し込みに伴う前記弾性ローラの回転時に、前記突出部または前記嵌合部と摺動することによって該剛体部の差し込みを案内する案内部が形成されていることを特徴とする請求項13に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記一対の弾性ローラは、それぞれ外周面の一部に平面部を有しており、前記剛体部は、前記一対の弾性ローラの各平面部で挟まれて固定されることを特徴とする請求項13から15のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性挟持部には、前記剛体部の差し込み状態において、前記剛体部に設けられた配線を介して前記モジュールの電極と電気的に接続される固定側電極が形成されていることを特徴とする請求項1から16のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性挟持部は、前記剛体部の差し込み状態において、前記モジュールの電極と前記剛体部上の配線を介して電気的に接続される前記剛体部の電極が露出する開口部を有していることを特徴とする請求項1から16のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性挟持部には、前記剛体部の差し込み状態において、前記モジュールの電極と直接、電気的に接続される固定側電極が形成されていることを特徴とする請求項1から16のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性挟持部は、前記テーパー面を有して対向する一対の板ばねで構成されており、前記剛体部は、前記一対の板ばねの間に差し込まれることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性挟持部は、モジュール間接続用配線を有しているとともに、複数のモジュールと連結される各剛体部が差し込まれたときに、各剛体部を挟み込み、各剛体部が前記弾性挟持部に差し込まれたときに、各剛体部上の配線および前記モジュール間接続用配線を介して、各モジュールの電極が電気的に接続されることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記弾性挟持部は、複数のモジュールと連結される各剛体部が差し込まれたときに、各剛体部を挟み込み、各剛体部の端部には、各剛体部の差し込み方向に突出した突出部がそれぞれ形成されており、各突出部は、前記モジュールの電極と電気的に接続される剛体側電極が露出する電極露出面を備えており、前記電極露出面は、前記剛体部の差し込み方向に平行に形成されており、各電極露出面が対向するように各突出部を重ねたときの、各突出部の厚さの合計は、各剛体部の厚さに等しく、前記弾性挟持部は、各剛体側電極が電気的に接続されるように各電極露出面を介して各突出部を重ねた状態で、各剛体部を挟み込むことを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。請求項1から22のいずれかに記載の固定機構に用いられ、前記固定機構の固定部材が有する弾性挟持部によって挟み込まれる剛体部と連結されていることを特徴とするフレキシブル太陽電池モジュール。ところで、近年では、太陽電池モジュールをフレキシブルに構成したフレキシブルPVも開発されている。フレキシブルPVは、建物の屋根や壁面のみならず、曲面にも固定部材を介して設置することが可能であることから、設置の自由度が高く、さらに持ち運びも容易であるという利点がある。しかし、固定対象がフレキシブルPVである場合、上記した従来の固定機構を適用することは困難と思われる。その理由は以下の通りである。上記のように、太陽電池モジュール101と平板部102a102bとの間に緩衝材103を介在させる構成では、太陽電池モジュール101を緩衝材103に差し込んだものを、固定部材102の2つの平板部102a102bの間に差し込む必要がある。ここで、固定対象がリジッドタイプのPVであれば、そのPVは剛性が高いため硬いため、緩衝材103に差し込むことは容易である。しかし、固定対象がフレキシブルタイプのPVであれば、そのPVは剛性が低いため柔らかいため、緩衝材103に差し込むことが困難である。したがって、固定対象がフレキシブルPVである場合、上記した従来の固定機構を適用して、フレキシブルPVを固定部材102に固定することは困難となる。そこで、フレキシブルPVを緩衝材を介さずに固定部材の2つの平板部で直接挟み込んで固定する構成も考えられる。しかし、この場合は、フレキシブルPVが固定部材と直接接触するため、フレキシブルPVの破損を招く。また、フレキシブルPVは、剛性が低いことに加えて、その厚さが一般に1~2mmと薄いので、フレキシブルPVを2つの平板部で挟み込むだけでは、フレキシブルPVが抜けやすくなる。本発明は、上記の問題点を解決するためになされたもので、その目的は、固定対象としてフレキシブルな太陽電池モジュールを用いる場合であっても、そのモジュールを固定部材に容易に固定できるとともに、そのモジュールの破損および抜けを防止することができる固定機構と、その固定機構に用いられるフレキシブル太陽電池モジュールとを提供することにある。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構は、フレキシブル太陽電池モジュールを固定部材に固定するフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構であって、前記モジュールは、剛体部と連結されており、前記固定部材は、前記剛体部が差し込まれたときに、前記剛体部を弾性力によって挟み込む弾性挟持部を有しており、前記剛体部および前記弾性挟持部の少なくとも一方は、テーパー面を有しており、前記剛体部は、前記弾性挟持部と前記テーパー面を介して接触しながら、前記弾性挟持部に差し込まれることを特徴としている。フレキシブル太陽電池モジュール以下、単にモジュールとも称するは、剛体部と連結されている。剛体部を固定部材の弾性挟持部に差し込むと、弾性挟持部がその剛体部を弾性力によって挟み込む。これにより、モジュールが剛体部を介して固定部材に固定される。このように、フレキシブルなモジュールを固定部材に固定する場合には、剛体部を弾性挟持部に差し込めばよい。剛体部は、剛性を有しているため、剛性の低いフレキシブルなモジュールそのものを差し込む場合に比べると、その差し込みは容易である、しかも、剛体部は、弾性挟持部とテーパー面を介して接触しながら差し込まれるので、剛体部の差し込みに伴って、弾性挟持部は弾性変形することになり、剛体部の差し込みは一層容易となる。したがって、固定対象としてフレキシブルなモジュールを用いる場合であっても、そのモジュールを剛体部を介して固定部材に容易に固定することができる。また、剛体部は弾性挟持部にその弾性力で挟み込まれるため、剛体部は弾性挟持部から抜けにくくなり、モジュールが固定部材から簡単に外れてしまうのを回避することもできる。また、モジュールは固定部材に直接固定されるのではなく、剛体部を介して固定される。これにより、固定時にモジュールが固定部材と接触することはないので、固定時にモジュールが破損するのも防止することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記剛体部は、前記弾性挟持部への差し込み側の端部に、前記テーパー面を有していてもよい。剛体部のテーパー面が弾性挟持部と接触することにより、弾性挟持部を容易に弾性変形させることができ、剛体部を弾性挟持部に容易に差し込むことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性挟持部は、前記剛体部が差し込む側の端部に、前記テーパー面を有していてもよい。剛体部が弾性挟持部のテーパー面と接触することにより、弾性挟持部を容易に弾性変形させることができ、剛体部を弾性挟持部に容易に差し込むことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記テーパー面は、前記剛体部の差し込み方向に対して鋭角を形成する面で構成されていてもよい。この場合、剛体部の差し込みに伴って弾性挟持部を確実に弾性変形させて、剛体部を弾性挟持部に差し込むことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性挟持部は、断面略U字形の凹部を有する断面略U字形の弾性体で構成されており、前記剛体部は、前記弾性体の前記凹部に差し込まれてもよい。剛体部が断面略U字形の弾性体の凹部に差し込まれることで、弾性体の弾性力によって剛体部を挟み込む構成を容易に実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性挟持部は、間隙を介して対向する一対の平板部と、一方の平板部が回動するように、前記一対の平板部を連結する連結部と、前記一方の平板部を他方の平板部に向かって付勢する付勢部材とを有しており、前記剛体部は、前記一対の平板部の間隙に差し込まれてもよい。一方の平板部と付勢部材とが一体的に弾性を持つ部材として機能するため、例えば一方の平板部を剛体で構成しても弾性挟持部全体を弾性体で構成しなくても、一対の平板部の間隙に剛体部を差し込むことで、剛体部を弾性力によって挟み込むことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記固定部材は、前記弾性挟持部を外側から挟み込んで支持する支持部材をさらに有していてもよい。この場合、剛体部が弾性挟持部に差し込まれたときに、弾性挟持部の外側への弾性変形が支持部材によって抑えられ、弾性挟持部に、剛体部を挟み込む方向の弾性力を確実に付与することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性挟持部および前記支持部材は、前記剛体部が貫通する貫通孔をそれぞれ有していてもよい。剛体部を弾性挟持部に差し込み、弾性挟持部および支持部材の各貫通孔を貫通させることにより、弾性挟持部は、剛体部を先端以外の位置で挟み込んだり、剛体部を完全に貫通させてモジュールを挟み込んだりすることができる。つまり、剛体部の差し込み方向において、固定部材に対するモジュールの相対的な固定位置を調節することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記モジュールと前記剛体部とは、各々の端部同士を積層して連結されていてもよい。モジュールと剛体部との連結部では、段差が生じる。このため、剛体部を弾性挟持部に差し込んでいったときに、モジュールと剛体部との段差部分がストッパーとして働き、それ以上剛体部を弾性挟持部に差し込んで貫通させることができなくなる。つまり、上記の段差部分で、剛体部の差し込み量を制限することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記剛体部の表面には、前記剛体部を前記弾性挟持部に差し込んでいったときに、前記弾性挟持部と当接する突起部が形成されていてもよい。剛体部を弾性挟持部に差し込んでいったときに、剛体部表面の突起部が弾性挟持部と当接することにより、剛体部の弾性挟持部に対する差し込み量を制限することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記モジュールと前記剛体部とは、厚さが同一となるように連結されていてもよい。剛体部を弾性挟持部に差し込んでいったときに、剛体部を完全に貫通させて、弾性挟持部がモジュールを挟み込むようにすることができる。この場合、弾性挟持部を貫通した部分例えばフレキシブルなモジュールの一部および剛体部をモジュールの裏面側に折り曲げて、複数のモジュールを固定部材を介して設置面に敷き詰めることが可能となり、これによってモジュール全体の開口率設置面の面積に対する、発電に寄与する部分の面積の割合を上げることができる。つまり、剛体部がモジュールの背面に隠れることで、モジュール全体の開口率を算出するにあたり、発電能力を持たない剛体部の面積を考慮する必要がないため、モジュール全体の開口率を上げることができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記剛体部および前記弾性挟持部の一方には、前記剛体部の差し込み方向とは異なる方向に突出する突出部が設けられており、他方には、前記突出部が入り込む嵌合部が設けられていてもよい。突出部の突出方向、すなわち、突出部の嵌合部への嵌合方向は、剛体部の弾性挟持部への差し込み方向とは異なる方向であるので、剛体部を弾性挟持部に差し込んで、突出部が嵌合部に入り込んだ後、剛体部に弾性挟持部から抜ける方向の外力が加わったときでも、剛体部が抜けるのを確実に防止することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性挟持部は、対向配置される一対の弾性ローラで構成されており、前記剛体部は、前記一対の弾性ローラの間に差し込まれてもよい。弾性挟持部を一対の弾性ローラで構成し、剛体部を一対の弾性ローラ間に差し込む場合でも、剛体部の差し込みに伴って各弾性ローラが弾性変形し、しかも回転するため、剛体部の差し込みが容易となる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性ローラと前記剛体部とのうちの一方には、突出部が形成されており、他方には、前記弾性ローラの回転に伴って前記突出部が入り込む嵌合部が形成されていてもよい。弾性ローラの回転に伴って突出部が嵌合部に入り込むので、弾性ローラに対する剛体部の差し込み方向の位置決めが適切になされる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性ローラの外周面には、突出部または嵌合部が形成されており、前記剛体部には、該剛体部の差し込みに伴う前記弾性ローラの回転時に、前記突出部または前記嵌合部と摺動することによって該剛体部の差し込みを案内する案内部が形成されていてもよい。この構成では、剛体部の差し込みに伴う弾性ローラの回転時に、弾性ローラの突出部または嵌合部が剛体部の案内部と摺動することにより、剛体部の差し込みが案内される。これにより、差し込み方向とは垂直な方向の、剛体部と弾性挟持部弾性ローラとの位置ずれを防止することができ、位置合わせの精度を高めることができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記一対の弾性ローラは、それぞれ外周面の一部に平面部を有しており、前記剛体部は、前記一対の弾性ローラの各平面部で挟まれて固定されてもよい。この構成では、各弾性ローラの外周面曲面で剛体部を挟んで固定する場合に比べて、剛体部と各弾性ローラとの接触面積が増大し、摩擦力が増大する。このため、剛体部がずれにくくなり、剛体部を強固に固定できる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性挟持部には、前記剛体部の差し込み状態において、前記剛体部に設けられた配線を介して前記モジュールの電極と電気的に接続される固定側電極が形成されていてもよい。この構成では、剛体部を弾性挟持部に差し込んで固定すると同時に、モジュールで発生した電力を、モジュールの電極、剛体部の配線、固定側電極を介して外部に取り出すことができる。したがって、固定作業とは別に、モジュールからの電力の取り出しのための配線作業を不要とすることができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性挟持部は、前記剛体部の差し込み状態において、前記モジュールの電極と前記剛体部上の配線を介して電気的に接続される前記剛体部の電極が露出する開口部を有していてもよい。この構成では、剛体部を弾性挟持部に差し込んで固定したときに、弾性挟持部の開口部を介して外部配線を剛体部の電極と接続することができる。これにより、モジュールで発生した電力を、モジュールの電極、剛体部の配線、剛体部の電極、外部配線を介して外部に取り出すことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性挟持部には、前記剛体部の差し込み状態において、前記モジュールの電極と直接、電気的に接続される固定側電極が形成されていてもよい。この構成では、剛体部を弾性挟持部に差し込んで固定すると同時に、モジュールで発生した電力を、モジュールの電極、および固定側電極を介して外部に取り出すことができる。したがって、固定作業とは別に、モジュールからの電力の取り出しのための配線作業を不要とすることができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性挟持部は、前記テーパー面を有して対向する一対の板ばねで構成されており、前記剛体部は、前記一対の板ばねの間に差し込まれてもよい。弾性挟持部を一対の板ばねで構成した場合でも、板ばねを弾性変形させながら、剛体部を一対の板ばねの間に差し込んで固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性挟持部は、モジュール間接続用配線を有しているとともに、複数のモジュールと連結される各剛体部が差し込まれたときに、各剛体部を挟み込み、各剛体部が前記弾性挟持部に差し込まれたときに、各剛体部上の配線および前記モジュール間接続用配線を介して、各モジュールの電極が電気的に接続されてもよい。この場合、複数のモジュールの固定と、各モジュール間の電気的な接続とを、1つの固定部材弾性挟持部で行うことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記弾性挟持部は、複数のモジュールと連結される各剛体部が差し込まれたときに、各剛体部を挟み込み、各剛体部の端部には、各剛体部の差し込み方向に突出した突出部がそれぞれ形成されており、各突出部は、前記モジュールの電極と電気的に接続される剛体側電極が露出する電極露出面を備えており、前記電極露出面は、前記剛体部の差し込み方向に平行に形成されており、各電極露出面が対向するように各突出部を重ねたときの、各突出部の厚さの合計は、各剛体部の厚さに等しく、前記弾性挟持部は、各剛体側電極が電気的に接続されるように各電極露出面を介して各突出部を重ねた状態で、各剛体部を挟み込んでもよい。この場合、複数のモジュールの固定と、各モジュール間の電気的な接続とを、1つの固定部材弾性挟持部で行うことができる。しかも、各突出部同士が重なることで各剛体側電極が電気的に接続されるので、各剛体側電極を電気的に接続するための配線を弾性挟持部に設けなくても、各モジュールを電気的に接続することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールは、上述した本発明の固定機構に用いられ、前記固定機構の固定部材が有する弾性挟持部によって挟み込まれる剛体部と連結されている構成であってもよい。この構成では、フレキシブルな太陽電池モジュールを、剛体部を介して固定部材に容易に固定することができる。また、剛体部は弾性挟持部に挟み込まれるため、弾性挟持部から抜けにくくなり、モジュールの固定部材からの抜けを防止できる。さらに、モジュールは剛体部を介して固定部材に固定されるので、固定時にモジュールが固定部材と接触することはなく、固定時にモジュールが破損するのも防止できる。本発明によれば、剛体部を弾性挟持部に差し込むことにより、フレキシブルな太陽電池モジュールを剛体部を介して固定部材に容易に固定することができる。また、剛体部は弾性挟持部の弾性力で挟み込まれるため、モジュールの抜けを防止できる。さらに、モジュールは剛体部を介して固定部材に固定されるところ、固定時にモジュールが固定部材と接触することはないので、固定時にモジュールが破損するのも防止できる。本発明の実施の一形態について、図面に基づいて説明すれば、以下の通りである。モジュールの構成まず、本実施形態の固定機構に適用される太陽電池モジュール以下、単にモジュールと称するについて説明する。図1は、モジュール1の平面図と、その平面図におけるA-A’線矢視断面図とを併せて示したものである。なお、上記の平面図では、便宜上、後述する保護層15およびラミネート層16の図示を省略している。モジュール1は、基板11上に、透明電極12と、発電層13と、対向電極14とを順に形成してこれらを保護層15で覆い、さらに全体をラミネート層16で封止することによって構成されており、その厚さは例えば1~2mmとなっている。太陽電池の製造方法の詳細については、例えば特開2010-109207号公報アモルファスシリコン方式、特開2009-146625号公報色素増感方式、特開2010-177497号公報有機薄膜方式にて公知であるため、その説明を省略する。本実施形態では、透明電極12および対向電極14は、例えばITOIndiumTinOxideの薄膜で形成されており、発電層13は、例えばアモルファスシリコンを用いて形成されている。また、基板11、保護層15およびラミネート層16は、例えばポリイミド樹脂、EVA樹脂EthyleneVinylAcetate、ETFE樹脂Ethylenetetrafluoroethyleneでそれぞれ形成されている。なお、各構成部材は、上記の材料に限定されるわけではない。また、保護層15およびラミネート層16については、これらのうちの少なくとも一方が設けられればよい。上記のように、樹脂からなる基板11上に各層を薄膜で形成し、全体を樹脂で覆うことにより、モジュール1は、全体としてフレキシブルに構成されている。1組の透明電極12、発電層13および対向電極14によって、太陽電池セルが構成されている。そして、隣り合う太陽電池セルが直列に接続される、つまり、隣り合う一方の太陽電池セルの透明電極12と他方の太陽電池セルの対向電極14とが電気的に接続されることにより、サブユニットが形成されている。さらに、複数のサブユニットは相互に直列または並列に接続されている。また、モジュール1には、電力取り出し用の電極19a19bが2か所に形成されている。電極19a19bは、正側または負側の電極にそれぞれ対応しており、例えば導電テープによって形成されている。モジュール内で直列接続された各太陽電池セルのうち、接続方向直列接続された列方向の一端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17、配線層18および一方の電極19aがこの順で形成されている。また、上記接続方向の他端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17が形成されており、他方の電極19bは、上記電極層17から引き出される配線層18上に形成されている。これらの電極層17および配線層18も、基板11上で上記の保護層15およびラミネート層16によって覆われている。上記のように、複数の太陽電池セルをつなぎ合わせてモジュール化することにより、各太陽電池セルにて得られる出力電力を足し合わせて、モジュール全体として大きな出力を得ることができる。なお、太陽電池としては、単結晶シリコン、多結晶シリコン、アモルファスシリコン、CISCuInS2、CIGSCuIn,GaSe2、CdTeなどを用いるものや、色素増感太陽電池、有機薄膜太陽電池などがあるが、アモルファスシリコンや化合物系例えばCISなどの薄膜系の太陽電池では、太陽電池セル製造時に、直列接続されたサブユニットまでをパターニング等によって同時に製造することができる。モジュール封止の手法としては、例えば接着樹脂を介して保護用の防湿フィルムを基板11の両面からラミネートする方法などがある。なお、基板11は、上記したようなポリイミド等のプラスチックプラスチックフィルムで構成されてもよいし、薄膜金属金属フィルムで構成されてもよい。これらのフレキシブルな基板を用いた場合、例えば長尺状のフィルムにロールツーロール方式で太陽電池サブユニットを形成し、それを任意の場所でカットして相互に直列または並列接続して封止することによって、モジュール化することができる。固定機構の詳細次に、上記構成のモジュール1の固定機構Mについて、実施例1~8として説明する。なお、以下での説明の便宜上、モジュール1の厚さ方向に対応する方向を上下方向または縦方向とも称し、モジュール1の幅方向に対応する方向を左右方向または横方向とも称する。<実施例1>図2aは、実施例1の固定機構Mの概略の構成を示す断面図であり、図2bは、上記固定機構Mのモジュール側の平面図である。固定機構Mは、フレキシブルなモジュール1を固定部材2に固定するものである。上記のモジュール1は、剛体部3と接着剤4を介して連結されている。剛体部3は、例えば金属や樹脂など、後述する弾性挟持部5よりも剛性を有し、かつ、所定形状への加工がしやすい材料を用いて形成されている。なお、剛体部3の剛性の程度の詳細については後述する。固定部材2は、弾性挟持部5と、支持部材6とを有している。弾性挟持部5は、モジュール1と連結された剛体部3が差し込まれたときに、剛体部3を弾性力によって挟み込むものであり、本実施例では、断面略U字形の凹部51aを有する断面略U字形の弾性体51を横置きにして構成されている。つまり、弾性挟持部5は、弾性体51の凹部51aに剛体部3が水平方向から差し込まれたときに、その剛体部3を上下方向からの弾性力によって挟み込む。このような弾性力による挟み込みを実現するため、凹部51aの上下方向の開口幅は、剛体部3の厚さよりも少し小さい幅となっている。弾性挟持部5の弾性体51は、ゴムなどの弾性を有する樹脂で形成可能であるが、弾性挟持部5の弾性の程度の詳細については後述する。支持部材6は、弾性挟持部5を外側から挟み込んで支持するものであり、対向する2つの平板部6162を連結部63で連結して構成されている。一方の平板部62は、他方の平板部61よりも長く形成されており、これによって支持部材6は全体として断面略横J字形に形成されている。このような支持部材6は、例えば1枚の金属板を所定形状に折り曲げることによって形成可能である。平板部62は、例えば建物の屋根や壁面等の設置面に接着剤またはボルト等によって固定される。また、本実施例では、剛体部3は、弾性挟持部5への差し込み側の端部31に、テーパー面31aを有している。テーパー面31aは、剛体部3の差し込み方向剛体部3側から弾性挟持部5側に向かう方向に対して鋭角を形成する面例えば平面で構成されており、例えば剛体部3が上下対称および左右対称の形状となるように、端部31に4つ設けられている。この結果、剛体部3の端部31は、弾性挟持部5への差し込み側に先細りの形状となっている。なお、図2bに示すように、剛体部3の端部31における上下の2つのテーパー面31aは、モジュール1の幅方向に対応する横方向の全域にわたって形成されているが、図3に示すように、横方向の複数の位置に分割して形成されていてもよい。弾性挟持部5は、剛体部3が差し込む側の端部、すなわち、断面略U字形の弾性体51の両端部51bに、テーパー面51cを有している。テーパー面51cも、剛体部3の差し込み方向に対して鋭角を形成する面例えば平面で構成されている。この結果、弾性挟持部5の両端部51bは、剛体部3が差し込む側に向かって凹部51aの上下方向の開口幅が広がる形状となっている。つまり、テーパー面51cは、弾性体51の凹部51aよりも上側の端部51bおよび下側の端部51bにそれぞれ形成されて、弾性挟持部5全体として上下対称な形状となっている。次に、本実施例の固定機構Mにおけるモジュール1の固定の手順について説明する。図4aに示すように、モジュール1と剛体部3とを連結した状態で、剛体部3の固定部材2弾性挟持部5への差し込みを開始すると、図4bに示すように、剛体部3の上下方向の2つのテーパー面31aが、弾性挟持部5の弾性体51の上下のテーパー面51cとそれぞれ接触する。そして、剛体部3をさらに差し込むと、剛体部3は弾性体51よりも剛性が高いため、剛体部3は変形しないが、弾性体51は剛体部3が差し込まれるにしたがって、テーパー面31aから凹部51aを広げる方向の力を受けて弾性変形し、この弾性変形によって剛体部3は凹部51a内をさらに奥に向かって進行することが可能となる。そして、図4cに示すように、剛体部3の凹部51aへの差し込みが完了すると、剛体部3は弾性体51の弾性力によって上下から挟まれた状態で保持、固定される。つまり、モジュール1は、剛体部3を介して固定部材2に固定される。以上のように、本実施例では、モジュール1と連結された剛体部3を弾性挟持部5に差し込むことにより、モジュール1を剛体部3を介して固定部材2に固定するようにしている。剛体部3は、剛性を有しているため、剛性の低いフレキシブルなモジュール1そのものを固定部材2に差し込む場合に比べると、その差し込みは容易である、しかも、剛体部3は、弾性挟持部5とテーパー面31a51cを介して接触しながら差し込まれるので、剛体部3の差し込みに伴って弾性挟持部5は弾性変形することになり、剛体部3の差し込みは一層容易となる。したがって、固定対象としてフレキシブルなモジュール1を用いる場合であっても、そのモジュール1を剛体部3を介して固定部材2に容易に固定することができる。また、剛体部3は弾性挟持部5にその弾性力で挟み込まれるため、弾性挟持部5から抜けにくくなり、モジュール1が固定部材2から簡単に外れてしまうのを回避することができる。つまり、モジュール1を、剛体部3を介して、容易にかつ強く固定部材2に固定することができる。また、モジュール1を剛体部3を介して固定部材2に固定することで、固定時にモジュール1が固定部材2と直接接触することがない。これにより、固定時におけるモジュール1の破損を防止することもできる。また、本実施例では、剛体部3および弾性挟持部5がテーパー面31a51cをそれぞれ有しており、テーパー面31a51c同士が接触しながら、剛体部3が弾性挟持部5に差し込まれる。これにより、剛体部3の差し込みに伴って弾性挟持部5を容易に弾性変形させることができ、剛体部3を弾性挟持部5に容易に差し込むことができる。なお、剛体部3の差し込みに伴って弾性挟持部5を弾性変形させるためには、剛体部3および弾性挟持部5のうちの少なくとも一方がテーパー面を有していればよい。つまり、剛体部3および弾性挟持部5のうちの一方のみがテーパー面を有していても、剛体部3の差し込みに伴って弾性挟持部5を弾性変形させることができるので、剛体部3の弾性挟持部5への差し込みを容易にすることができる実施例2参照。また、剛体部3のテーパー面31aおよび弾性挟持部5のテーパー面51cは、剛体部3の差し込み方向に対して鋭角となる面で形成されているので、剛体部3の差し込みに伴って凹部51aの開口幅が広がるように弾性挟持部5を確実に弾性変形させることができ、剛体部3を弾性挟持部5に確実に差し込むことができる。また、本実施例では、断面略U字形の弾性体51の凹部51aに剛体部3が差し込まれるので、弾性体51の弾性力によって剛体部3を挟み込む構成を容易に実現することができる。また、固定部材2の支持部材6は、弾性挟持部5を外側から挟み込んで支持しているので、剛体部3が弾性挟持部5に差し込まれたときに、弾性挟持部5の外側への弾性変形が支持部材6によってある程度抑えられるが、これによって、弾性挟持部5に、剛体部3を挟み込む方向の弾性力を確実に付与することができる。剛体部のバリエーションについて図5は、剛体部3の他の構成を示す斜視図である。同図に示すように、剛体部3のテーパー面31aは、弾性挟持部5への差し込み側の端部に、差し込み方向に突出する円錐部32を設けたときの、円錐部32の側面32aで構成されてもよい。このとき、円錐部32の数は、単数であってもよいし、複数であってもよい。また、図6a~図6iは、剛体部3のさらに他の構成をそれぞれ示すとともに、モジュール1と剛体部3との連結のバリエーションを示す平面図である。なお、図6a~図6fでは、剛体部3が、上下方向に傾くテーパー面31a図4等参照のみを有しているものとする。図6aに示すように、剛体部3は、モジュール1の幅方向の全域にわたって形成されて、接着剤でモジュール1の片面に接着されていてもよい。また、図6bに示すように、剛体部3は、モジュール1の幅方向に分割された状態で、モジュール1の片面に接着されていてもよい。さらに、図6cに示すように、複数の剛体部3の一部はモジュール1の表面に接着され、残りの剛体部3はモジュール1の裏面に接着されていてもよい。また、剛体部3は、図6dに示すように、モジュール1の幅方向の両端部にのみ形成されていてもよいし、図6eに示すように、モジュール1の幅方向の中央部にのみ形成されていてもよい。さらに、剛体部3を複数設ける場合は、図6fに示すように、剛体部3のモジュール1からの突き出し量を、剛体部3ごとに変化させてもよい。また、図6g~図6iに示すように、剛体部3が、上下方向に傾くテーパー面31aに加えて、左右方向に傾くテーパー面31aを有している構成において、図6gに示すように、剛体部3は、モジュール1の幅方向に分割され、かつ、幅方向の長さが異なる状態で、モジュール1の片面に接着されていてもよい。また、図6gに示すように、複数の剛体部3の一部はモジュール1の表面に接着され、残りの剛体部3はモジュール1の裏面に接着されるとともに、モジュール1の表面側と裏面側とで、剛体部3の左右方向に傾くテーパー面31aの形状を異ならせてもよい。さらに、図6iに示すように、剛体部3は、モジュール1の幅よりも大きな幅を有してモジュール1に接着されていてもよい。なお、逆に、剛体部3の幅は、モジュール1の幅よりも小さくてもよい。また、図7a~図7cは、剛体部3のさらに他の構成をそれぞれ示すとともに、モジュール1と剛体部3との連結のバリエーションを示す断面図である。なお、便宜上、剛体部3のテーパー面31a図4等参照の図示を省略する。図7aに示すように、厚さが例えば0.1~5mm程度の薄膜剛体3a3bの一部を接着剤3cで接着することによって剛体部3を構成してもよい。そして、薄膜剛体3a3bの接着剤3cで接着されていない部位と、モジュール1の端部とを接着剤4で接着し、薄膜剛体3a3bによってモジュール1の端部を両側から挟み込む構成としてもよい。また、図7bに示すように、厚さが例えば5mm程度以上の剛体部3に凹部3dを形成し、この凹部3dの内面に接着剤4を介してモジュール1を接着し、固定する構成としてもよい。さらに、図7cに示すように、モジュール1と剛体部3とを同じ厚さで形成するとともに、両者の繋ぎ目を覆うように、2つの補強部材7で上下から接着剤4を介して挟み込む構成としてもよい。また、図8a~図8dは、剛体部3のさらに他の構成をそれぞれ示すとともに、モジュール1と剛体部3との連結のバリエーションを示す断面図である。なお、便宜上、剛体部3のテーパー面31a図4等参照の図示を省略する。図8aに示すように、モジュール1をラミネートするときに、剛体部3の一部を同時にラミネートすることによって、両者を連結してもよい。また、図8bに示すように、モジュール1と剛体部3とを、はとめ鋲8を用いて固定するようにしてもよい。さらに、図8cdに示すように、剛体部3の端部にモジュール1側に突出する突出部3eを設けて、モジュール1のラミネート時に突出部3eを同時にラミネートして両者を連結してもよい。このとき、図8cに示すように、モジュール1のラミネートによって、モジュール1と剛体部3とが同じ厚さとなっていてもよいし、図8dに示すように、モジュール1よりも剛体部3のほうが相対的に厚くなっていてもよい。剛体部の剛性の程度について次に、剛体部3の剛性の程度について説明する。剛体部3は、曲げ剛性が500Nm2以上であることが望ましい。ここで、曲げ剛性とは、剛体部3を構成する材料のヤング率と断面2次モーメントとの積で表される。ヤング率Pa=N/m2は、弾性率ともいい、材料に力を加えたときにどれだけ変形するかという程度を数字で表したものである。参考として、剛体部3に適用可能な各材料のヤング率を図9に示す。一方、断面2次モーメントm4は、曲げモーメントに対する物体の変形のしにくさを表した量である。物体の断面が例えば長方形の場合、図10に示すように、断面2次モーメントIxは、物体の幅をbmとし、厚さをDmとして、bD3/12で表される。したがって、剛体部3の材料として、例えばフェライト系ステンレス鋼SUS430を用いる場合ヤング率は200GPa、剛体部3を厚さ7mm、幅100mmの板材とすれば、剛体部3の断面2次モーメントは、100×10-3×7×10-33/12=2.9×10-9m4となるので、曲げ剛性は、200×109×2.9×10-9=572Nm2となり、500Nm2以上の曲げ剛性を実現できる。つまり、ヤング率が200GPa程度の金属を用いる場合は、剛体部3の厚さおよび幅を上記のように設定することで、500Nm2以上の曲げ剛性を実現できる。また、剛体部3の材料として、例えばABS樹脂を用いる場合ヤング率は2.65GPa、剛体部3を厚さ30mm、幅100mmの板材とすれば、剛体部3の断面2次モーメントは、100×10-3×30×10-33/12=225×10-9m4となるので、曲げ剛性は、2.65×109×225×10-9=596Nm2となり、500Nm2以上の曲げ剛性を実現できる。このように、用いる材料ヤング率に応じて、剛体部3の厚さおよび幅を適切に設定することにより、剛体部3として500Nm2以上の曲げ剛性を実現することができる。特に、図9に示した加工性の良い材料を用いれば、その厚さの調整によって曲げ剛性を容易に調整することができるため、望ましい。弾性挟持部の弾性の程度について次に、弾性挟持部5の弾性の程度について説明する。弾性挟持部5の硬度は、50以下であることが望ましい。弾性挟持部5の硬度は、例えばゴム硬度計で計測することができる。ゴム硬度計では、硬度を0~100までの数値で表したときに、0が柔らかく、100が硬いことを意味する。弾性挟持部5としてゴムを用いる場合、SBRスチレンブタジエンゴム、BRブタジエンゴム、CRクロロプレンゴム、IRイソプレンゴム、EPM、EPDMエチレンプロピレンゴム、NBRアクリロニトリルブタジエンゴムまたはニトリルゴム、シリコーンゴム、ふっ素ゴム、アクリルゴム、ウレタンゴムなどの工業ゴムを用いることにより、成形を容易に行うことが可能である。弾性挟持部5としては、上記の各種ゴムのほかに、スポンジ状、ブラシ状のクッション材を用いることもでき、この場合でも、硬度50以下を実現することができる。支持部材の形状について図11aは、上記固定機構Mのさらに他の構成を示す平面図であり、図11bは、同図aにおけるA-A’線矢視断面図である。なお、図11bでは、便宜上、弾性挟持部5の図示を省略している。また、図12および図13は、上記固定機構Mのさらに他の構成を示す断面図である。支持部材6は、図11bに示すように、剛体部3の幅方向全体横方向全体を覆うように形成されていてもよいし、図12および図13に示すように、一部に開口部6aを有する形状で形成されてもよい。このとき、図12に示すように、モジュール1の電極と剛体部3上で電気的に接続される各電極に対応する位置に開口部6aを形成して、剛体部3上の各電極を各開口部6aを介して露出させてもよいし、図13に示すように、共通の開口部6aを介して剛体部3上の各電極を全て露出させるようにしてもよい。なお、支持部材6の内部の弾性挟持部5についても、剛体部3の横方向全体を覆うように形成されてもよいし、上記の開口部6aと同様の開口部を有して形成されてもよい。図12および図13の構成では、開口部6aを介して、剛体部3上の電極と外部配線とを接続することにより、モジュール1にて発生した電力を外部に取り出すことができる。なお、電力の取り出しの詳細な構成については、後述する実施例6でも説明する。<実施例2>図14aは、実施例2の固定機構Mの概略の構成を示すとともに、剛体部3を弾性挟持部5に差し込む前の状態を示す断面図であり、図14bは、上記固定機構Mのモジュール側の平面図であり、図14cは、剛体部3を差し込んだ後の固定機構Mの断面図である。本実施例では、弾性挟持部5弾性体51にのみテーパー面51cを形成し、剛体部3にはテーパー面を形成していない。このような構成において、図14aの状態から、剛体部3の弾性挟持部5への差し込みを開始すると、剛体部3の端部は弾性挟持部5のテーパー面51cと接触する。そして、テーパー面51cと接触しながら剛体部3がさらに差し込まれることにより、弾性挟持部5は凹部51aが広がるように弾性変形し、この弾性変形によって剛体部3は凹部51a内をさらに奥に向かって進行する。そして、図14cに示すように、剛体部3の凹部51aへの差し込みが完了した状態では、剛体部3は弾性体51の弾性力によって上下から挟まれた状態で保持、固定される。このように、弾性挟持部5にのみテーパー面51cを形成した場合でも、剛体部3が弾性挟持部5とテーパー面51cを介して接触しながら差し込まれることにより、弾性挟持部5は弾性変形し、剛体部3を差し込むことが容易となる。ところで、図15は、上記固定機構Mの他の構成を示す断面図である。同図に示すように、弾性挟持部5は、一対の平板部5253と、連結部54と、付勢部材55とを有して構成されていてもよい。一対の平板部5253は、間隙を介して対向しており、この間隙に剛体部3が差し込まれる。連結部54は、一方の平板部52が回動するように、一対の平板部5253を連結している。この結果、一対の平板部5253および連結部54は、全体として、断面略横U字形となっている。回動しない平板部53は、支持部材6で支持されている。付勢部材55は、一方の平板部52を他方の平板部53に向かって付勢するものであり、例えばばねで構成されている。上記した平板部5253において、剛体部3が差し込む側の端部には、テーパー面52a53aが形成されている。テーパー面52a53aは、剛体部3の差し込み方向に対して鋭角を形成する面で構成されている。したがって、一対の平板部5253のテーパー面52a53aの間隙開口幅は、剛体部3が差し込む側に向かって広がっている。この構成において、剛体部3の端部が平板部5253の各テーパー面52a53aと接触しながら、剛体部3が平板部5253の間隙に差し込まれると、平板部52は付勢部材55の付勢に抗して回動し、これによって剛体部3はさらに上記間隙内を奥に向かって進行する。剛体部3の差し込みが完了した状態では、剛体部3は平板部52を介して付勢部材55によって押圧されるため、平板部5253で上下から挟まれた状態で保持、固定される。このように、図15の構成では、弾性挟持部5の一方の平板部52と付勢部材55とが一体的に弾性を持つ部材として機能する。このため、弾性挟持部5全体を弾性体で構成しなくても、つまり、一方の平板部52を剛体で構成しても、一対の平板部5253の間隙に剛体部3を差し込むことで、剛体部3を弾性力によって挟み込むことができる。なお、上記の平板部52を弾性体で構成してもよい点は勿論のことである。また、図16は、上記固定機構Mのさらに他の構成を示す断面図である。図15の構成では、付勢部材55およびそれによって付勢される一方の平板部52は、他方の平板部53よりも上方に位置しているが、図16に示すように、付勢される一方の平板部52は、他方の平板部53よりも下方に位置して、付勢部材55の付勢力によって上方に剛体部3を押圧する構成としてもよい。また、付勢部材55の一端平板部52の固定側とは反対側を支持部材6の内面に固定し、支持部材6が平板部53と付勢部材55とを挟み込む構成としてもよいこの点は図15の構成でも同様である。<実施例3>図17aは、実施例3の固定機構Mの平面図であり、図17bは、上記固定機構Mの断面図である。本実施例では、実施例2の構成において、弾性挟持部5が貫通孔5bを有しており、支持部材6が貫通孔6bを有している。これにより、弾性挟持部5に差し込まれた剛体部3は、各貫通孔5b6bを貫通することが可能となっている。剛体部3を弾性挟持部5に差し込み、弾性挟持部5および支持部材6の各貫通孔5b6bを貫通させることにより、弾性挟持部5は、剛体部3を先端以外の位置で挟み込んだり、剛体部3を完全に貫通させてモジュール1を挟み込んだりすることができる。これにより、固定部材2に対するモジュール1の相対的な固定位置を、剛体部3の差し込み方向に調節することができる。このとき、図17bに示すように、モジュール1と剛体部3とが、各々の端部同士を積層して連結されていれば、その連結部分で段差が生じる。したがって、剛体部3が各貫通孔5b6bを貫通できても、モジュール1は上記の各貫通孔5b6bを貫通することができず、モジュール1の端部が貫通孔5b以外の部分で弾性挟持部5と当接したときに、剛体部3の差し込み方向の移動が止まる。つまり、剛体部3を弾性挟持部5に差し込んでいったときに、モジュール1と剛体部3との段差部分がストッパーとして働き、それ以上剛体部3を弾性挟持部5に差し込んで貫通させることができなくなる。したがって、モジュール1と剛体部3とを上記のように連結している場合には、その連結部分、つまり、連結により生じる段差部分で、剛体部3の差し込み量を制限することができる。また、図18は、固定機構Mの平面図であって、弾性挟持部5が剛体部3を先端以外の位置で挟み込んでいる状態を示している。同図に示すように、剛体部3の表面に突起部3fを形成してもよい。この構成では、剛体部3を弾性挟持部5に差し込んでいったときに、突起部3fが弾性挟持部5と当接することにより、剛体部3の差し込み方向の移動が止まる。したがって、モジュール1と剛体部3との連結部分が弾性挟持部5に当接しなくても、剛体部3の差し込み量を所定の位置で制限することができる。また、図19は、固定機構Mの平面図であって、剛体部3が弾性挟持部5を完全に貫通し、弾性挟持部5がモジュール1を挟み込んでいる状態を示している。ただし、ここでは、図8cで示したように、モジュール1と剛体部3とは、厚さが同一となるように連結されているものとする。このように、剛体部3を完全に貫通させて弾性挟持部5がモジュール1を挟み込むようにした場合、弾性挟持部5を貫通したモジュール1の一部および剛体部3をモジュール1の裏面側に折り曲げて、複数のモジュール1を固定部材2を介して設置面に敷き詰めることが可能となる。この場合、発電に寄与しない部分少なくとも剛体部3がモジュール1の裏面に隠れるため、複数のモジュールの開口率、つまり、設置面全体に対する発電に寄与する部分の面積の比を上げることができる。<実施例4>図20abcは、実施例4の固定機構Mの断面図であって、上記固定機構Mにおけるモジュール1の固定の手順を示している。本実施例では、実施例1の構成において、剛体部3には突出部3gが設けられており、弾性挟持部5の凹部51aには剛体部3の突出部3gが入り込む嵌合部5gが設けられている。突出部3gは、剛体部3の表面から、剛体部3の差し込み方向とは異なる方向例えば垂直方向に突出している。この構成によれば、剛体部3を弾性挟持部5の凹部51aに差し込んでいったときに、剛体部3の突出部3gが弾性挟持部5のテーパー面51cと接触し、端部を押し上げるように弾性挟持部5を弾性変形させた後、嵌合部5gに入り込む。突出部3gの突出方向突出部3gの嵌合部5gへの嵌合方向は、剛体部3の弾性挟持部5への差し込み方向とは異なる方向であるので、剛体部3に弾性挟持部5から抜ける方向差し込み方向とは逆方向の外力が加わったときでも、剛体部3が抜けるのを確実に防止することができる。また、図21は、上記固定機構Mの他の構成を示す断面図である。本実施例では、剛体部3の差し込み時に突出部3gが弾性挟持部5の端部を押し上げるため、弾性挟持部5は実施例1の場合よりも大きく弾性変形しようとする。しかし、支持部材6が弾性挟持部5を外側から挟み込む構成では、剛体部3の差し込みを容易にするために、支持部材6を若干変形させる必要がある。そこで、図21に示すように、支持部材6を、弾性挟持部5の凹部51aに対して剛体部3の差し込み側とは反対側を挟み込むように構成してもよい。この場合、剛体部3の差し込み時に弾性挟持部5のみを変形させることが可能となり、本実施例のように剛体部3に突出部3gを設ける構成であっても、剛体部3の差し込みを容易にすることができる。また、図22および図23は、上記固定機構Mのさらに他の構成を示す平面図である。なお、これらの図面では、便宜上、支持部材6の図示を省略している。このように、弾性挟持部5に、剛体部3の差し込み方向とは異なる方向に突出する突出部5hを設ける一方、剛体部3に、上記の突出部5hが入り込む嵌合部3hを設けるようにしてもよい。さらに、突出部5hの突出方向突出部5hの嵌合部3hへの嵌合方向は、モジュール1の幅方向である横方向であってもよい。また、図22に示すように、剛体部3および弾性挟持部5は、モジュール1の一端側に複数組設けられ、他端側にも複数組み設けられてもよい。さらに、図23に示すように、剛体部3および弾性挟持部5は、モジュール1の両端で、モジュール1の幅方向にわたって延びて形成されていてもよい。<実施例5>図24aは、実施例5の固定機構Mの平面図であり、図24bは、上記固定機構Mの断面図である。本実施例では、固定機構Mの弾性挟持部5が、対向配置される一対の弾性ローラ5656で構成されている。各弾性ローラ5656は、例えばゴムローラからなり、図示しない付勢部材例えばばねによって対向方向に付勢されている。剛体部3が一対の弾性ローラ5656の間に差し込まれると、各弾性ローラ5656は回転しながら、その弾性変形によって剛体部3を挟み込む。このように、弾性挟持部5を一対の弾性ローラ5656で構成した場合、剛体部3の差し込みに伴って、各弾性ローラ5656は弾性変形するだけでなく、回転もするため、剛体部3の差し込みが容易となり、モジュール1を剛体部3を介して弾性挟持部5に固定することが容易となる。また、弾性挟持部5を一対の弾性ローラ5656で構成した場合、各弾性ローラ5656の各外周面のうち、各外周面の間隔が剛体部3の差し込み方向下流側に向かって徐々に狭まる部分は、逆に、剛体部3が差し込む側差し込み方向上流側に向かって各外周面の間隔が広がるテーペー形状をなしているとも言える。このため、剛体部3の差し込み時に、剛体部3が各弾性ローラ5656の各外周面と接触したときに、各弾性ローラ5656を容易に弾性変形させることができ、剛体部3の差し込みが一層容易となる。図25は、上記固定機構Mの他の構成を示す平面図である。同図に示すように、弾性挟持部5の一対の弾性ローラ5656は、モジュール1の幅方向の複数位置で例えば両端で剛体部3を挟み込むように設けられていてもよい。また、図26aは、上記固定機構Mのさらに他の構成を示す平面図であり、図26bは、上記他の固定機構Mの断面図である。この固定機構Mでは、図25の構成において、弾性挟持部5がさらに弾性ローラ57を有している。弾性ローラ57は、一対の弾性ローラ5656と剛体部3の差し込み方向にずれて配置され、しかも、モジュール1の幅方向にも一対の弾性ローラ5656とずれて配置されている。そして、弾性ローラ57は、剛体部3を下から支持する支持板58との間で剛体部3を挟み込むように、図示しない付勢部材によって付勢されている。このような構成であっても、剛体部3の差し込みに伴う、一対の弾性ローラ5656および弾性ローラ57の弾性変形と回転とにより、剛体部3を容易に差し込むことができる。また、図27aは、上記固定機構Mのさらに他の構成を示す平面図であり、図27bは、上記他の固定機構Mの断面図である。この固定機構Mでは、図24abの構成において、一方の弾性ローラ56の表面に複数の突出部56aが形成されており、剛体部3に複数の嵌合部3mが形成されている。各突出部56aは、弾性ローラ56の外周面から突出するように、回転方向に沿って外周面上に形成されている。また、剛体部3の各嵌合部3mは、剛体部3の差し込み方向に沿って形成される凹部で構成されている。なお、各嵌合部3mは貫通孔で構成されてもよい。各突出部56aの回転方向の形成ピッチは、各嵌合部3mの差し込み方向の形成ピッチと同じである。この構成では、剛体部3の差し込みに伴う弾性ローラ56の回転に伴って、各突出部56aが各嵌合部3mに入り込むので、弾性ローラ56に対する剛体部3の差し込み方向の位置決めを適切に行うことができる。なお、突出部56aと嵌合部3mとの位置関係は、逆であってもよい。つまり、剛体部3に突出部を設ける一方、弾性ローラ56に、上記の突出部が入り込む嵌合部を設ける構成としても、上記と同様の効果を得ることができる。また、図28aは、上記固定機構Mのさらに他の構成を示す平面図であり、図28bは、上記他の固定機構Mの断面図である。この固定機構Mでは、図24abの構成において、弾性ローラ56の外周面に嵌合部56bが形成されている。この嵌合部56bは、弾性ローラ56の回転方向に沿う溝形状で構成されている。一方、剛体部3には、案内部3pが形成されている。案内部3pは、剛体部3の差し込みに伴う弾性ローラ56の回転時に、嵌合部56bと摺動することによって剛体部3の差し込みを案内するものであり、例えば差し込み方向に沿って延びる突出部で構成されている。この構成では、剛体部3の差し込みに伴う弾性ローラ56の回転時に、嵌合部56bが案内部3pと摺動することにより、剛体部3の差し込みが案内されるので、剛体部3と弾性ローラ56との位置ずれを防止しながら、剛体部3を差し込むことができる。つまり、剛体部3の差し込み方向と垂直な方向における位置合わせの精度を高めることができる。また、図29aは、上記固定機構Mのさらに他の構成を示す平面図であり、図29bは、上記他の固定機構Mの断面図である。このように、弾性ローラ56の外周面に、弾性ローラ56の回転方向に沿って突出する突出部56cを設ける一方、剛体部3に、差し込み方向に沿った溝形状の案内部3qを設ける構成としてもよい。この構成であっても、剛体部3の差し込みに伴う弾性ローラ56の回転時に、案内部3qが突出部56cと摺動することによって剛体部3の差し込みを案内することにより、上記と同様に位置合わせの精度を高めることができる。なお、図29abの例では、弾性ローラ56の突出部56cは、弾性ローラ56の回転方向に沿って連続的に形成されているが、回転方向に沿って断続的に形成されていてもよい複数の突出部56cを回転方向に所定間隔を介して並べる構成としてもよい。同様に、図28abで示した剛体部3の案内部3p突出部は、剛体部3の差し込み方向に連続的に形成されているが、上記方向に沿って断続的に形成されていてもよい案内部3pとしての複数の突出部を差し込み方向に所定間隔を介して並べる構成としてもよい。また、図30aは、上記固定機構Mのさらに他の構成を示す平面図であり、図30bcは、上記固定機構Mの断面図であって、図30bは剛体部3の差し込み途中での断面図であり、図30cは剛体部3の差し込み終了時点での断面図である。この固定機構Mでは、図24abの構成において、一対の弾性ローラ5656が、それぞれ外周面の一部に平面部56d56dを有しており、剛体部3が差し込まれたときに、その差し込みが終了する時点で剛体部3を各平面部56d56dで挟み込むように回転する。この構成では、剛体部3は、一対の弾性ローラ5656の各平面部56d56dで挟まれて固定されるので、各弾性ローラ5656の外周面の曲面部分で剛体部3を挟んで固定する場合に比べて、剛体部3と各弾性ローラ5656との接触面積が増大し、摩擦力が増大する。このため、剛体部3がずれにくくなり、剛体部3を強固に固定することができる。<実施例6>図31aは、実施例6の固定機構Mの平面図であり、図31bは、同図aにおけるA-A’線矢視断面図であり、図31cは、同図aにおけるB-B’線矢視断面図である。なお、図31aでは、便宜上、モジュール1および支持部材6の図示を省略している。本実施例では、モジュール1で発生した電力を剛体部3および固定部材2を介して外部に取り出す構成について説明する。剛体部3上には、剛体上配線33が形成されている。剛体上配線33は、例えば公知のインクジェット出力やスクリーン印刷により、銀ペースト等の導電性材料を塗布することによって形成される。剛体上配線33は、モジュール1の正極側および負極側の電極19a19bにそれぞれ対応する剛体上配線33a33bで構成されている。剛体上配線33は、ラミネート材などの絶縁膜34で覆われており、絶縁膜34の上には、銀ペーストによって剛体側電極3536が形成されている。剛体側電極3536は、絶縁膜34の所定の位置に設けられたコンタクトホールを介して剛体上配線33と導通している。また、剛体側電極35は、モジュール1の電極19と電気的に接続されており、その接続部の周囲には、封止用の樹脂やオーリングからなる絶縁部材37が形成されている。なお、モジュール1と剛体部3とは、所定の位置で図示しない接着剤によって固定されている。一方、剛体側電極36は、弾性挟持部5の凹部51aに形成された後述する固定側電極59と電気的に接続可能な位置に形成されている。なお、剛体側電極35は、モジュール1の正極側および負極側の電極19a19bにそれぞれ対応する剛体側電極35a35bで構成されている。同様に、剛体側電極36も、モジュール1の正極側および負極側の電極19a19bにそれぞれ対応する剛体側電極36a36bで構成されている。一方、弾性挟持部5の凹部51aには、固定側電極59が形成されている。剛体側電極59は、モジュール1の正極側および負極側の電極19a19bにそれぞれ対応する剛体側電極59a59bで構成されており、各剛体側電極59a59bは、支持部材6の外部に設けられる外部配線60a60bとそれぞれ電気的に接続されている。また、固定側電極59の周囲には、防水を兼ねたオーリングなどの絶縁部材61が形成されている。図32aは、上記固定機構Mにおいて、剛体部3を弾性挟持部5に差し込む前の状態を示す断面図であり、図32bは、剛体部3を弾性挟持部5に差し込んだ後の状態を示す断面図である。同図aの状態から、剛体部3を弾性挟持部5の凹部51aに差し込むことにより、同図bに示すように、剛体側電極36は、固定側電極59と電気的に接続されることになる。これにより、剛体部3の差し込み状態では、剛体部3に設けられた剛体上配線33を介して、モジュール1の電極19と固定側電極59とが電気的に接続され、モジュール1で発生した電力を外部配線60を介して取り出すことが可能となる。このように、本実施例の構成によれば、剛体部3を弾性挟持部5に差し込んで固定すると同時に、モジュール1で発生した電力を、モジュール1の電極19、剛体上配線33、固定側電極59を介して外部に取り出すことができる。その結果、固定作業とは別に、モジュール1からの電力の取り出しのための配線作業を不要とすることができる。なお、本実施例では、弾性挟持部5側にテーパー面51cが形成されているが、剛体部3上に形成される配線、電極、絶縁膜は、全て薄膜で形成可能であるため、剛体部3にテーパー面を設けることも勿論可能である。また、図33は、上記固定機構Mの他の構成を示す平面図である。なお、同図では、便宜上、剛体部3と連結されるモジュール1、および支持部材6の図示を省略している。同図に示すように、弾性挟持部5は、剛体部3の差し込み状態において、モジュール1の電極19と剛体上配線33を介して電気的に接続される剛体側電極36が露出する開口部5aを有していてもよい。なお、開口部5aは、孔であってもよいし、切り欠きであってもよい。また、複数の弾性挟持部55をモジュール1の幅方向に離間して配置することで、その幅方向における弾性挟持部55の間のスペースを開口部5aとしてもよい。この構成では、支持部材6が開口部5a以外の部位で弾性挟持部5を支持するようにすれば開口部5aに対応する開口部6a図12、図13参照を有していれば、剛体部3を弾性挟持部5に差し込んで固定した後、弾性挟持部5の開口部5aを介して、剛体側電極36に外部配線を直接接続したり、導電性のクリップで剛体側電極36を挟み込むことができる。これにより、モジュール1で発生した電力を、モジュール1の電極19、剛体上配線33、剛体側電極36、外部配線またはクリップを介して外部に取り出すことができる。なお、上記の外部配線やクリップは、防水部材で覆われていることが望ましい。また、図34aは、上記固定機構Mのさらに他の構成を示す平面図であり、図34bは、同図aにおけるA-A’線矢視断面図であり、図34cは、同図aにおけるB-B’線矢視断面図である。なお、図34aでは、便宜上、支持部材6の図示を省略している。この固定機構Mでは、弾性挟持部5に設けられた固定側電極59が、剛体部3の差し込み状態において、モジュール1の電極19と直接、電気的に接続されるように形成されている。ただし、この固定機構Mでは、モジュール1が幅方向の一部でのみ剛体部3と連結されているものとする図34bc参照。また、モジュール1と剛体部3とを連結する構成としては、例えば図8dの構成を採用している。図35aは、上記固定機構Mにおいて、剛体部3を弾性挟持部5に差し込む前の状態を示す断面図であり、図35bは、剛体部3を弾性挟持部5に差し込んだ後の状態を示す断面図である。同図aの状態から、剛体部3を弾性挟持部5の凹部51aに差し込むことにより、同図bに示すように、モジュール1の電極19は、固定側電極59と直接電気的に接続される。したがって、このような固定機構Mの構成であっても、剛体部3を弾性挟持部5に差し込んで固定すると同時に、モジュール1で発生した電力を、モジュール1の電極19、および固定側電極59を介して外部に取り出すことができる。<実施例7>図36aは、実施例7の固定機構Mの断面図であって、剛体部3の弾性挟持部5への差し込み前の状態を示す断面図であり、図36bは、剛体部3の差し込み後の状態を示す断面図である。このように、弾性挟持部5は、テーパー面91aを有して対向する一対の板ばね9191で構成されていてもよい。そして、剛体部3は、一対の板ばね9191の間に差し込まれてもよい。テーパー面91aは、実施例1のテーパー面51cと同様に、剛体部3の差し込み方向に対して鋭角を形成する面で構成されている。特に、テーパー面91aは、剛体部3が差し込む側に凸となる曲面で構成されている。各板ばね9191の一端は、支持部材6に固定されており、他端は自由端となっている。各板ばね9191の他端同士は、板ばねのばね性弾性力により、互いに押圧している。図36aの状態から、剛体部3を一対の板ばね9191の間に差し込むと、図36bに示すように、剛体部3の差し込みに伴って、各板ばね9191は弾性変形するとともに剛体部3を弾性力によって挟み込む。したがって、弾性挟持部5を一対の板ばね9191で構成した場合でも、各板ばね9191を弾性変形させながら、剛体部3を一対の板ばね9191の間に差し込んで固定することができる。また、図37は、上記固定機構Mの他の構成を示す断面図である。同図に示すように、弾性挟持部5は、弾性体51の凹部51a内に板ばね92を有していてもよい。板ばね92は、平板を断面略U字形に折り曲げることによって形成されており、その一部が、剛体部3の差し込み方向に対して鋭角となるテーパー面92aとなっている。この構成では、剛体部3を凹部51aに差し込むときに、剛体部3が凹部51a内の板ばね92のテーパー面92aと接触し、板ばね92を弾性変形させながら凹部51aに差し込まれる。剛体部3の差し込みが完了すると、弾性体51を貫通するボルト93を締め付けて板ばね92を剛体部3に押圧することにより、剛体部3が弾性挟持部5に固定される。したがって、このような弾性挟持部5の構成であっても、モジュール1を剛体部3を介して弾性挟持部5に固定することができる。<実施例8>図38aは、実施例8の固定機構Mの断面図であって、剛体部3の弾性挟持部5への差し込み前の状態を示す断面図であり、図38bは、剛体部3の差し込み後の状態を示す断面図である。本実施例の固定機構Mでは、弾性挟持部5は、複数のモジュール1と連結される各剛体部3が差し込まれたときに、各剛体部3を挟み込んで同時に固定するようになっている。このとき、弾性挟持部5にはモジュール間接続用配線94が形成されており、図38bに示すように、各剛体部3が弾性挟持部5に差し込まれたときに、一方の剛体部3の剛体側電極36が、モジュール間接続用配線94を介して他方の剛体部3の剛体側電極36と電気的に接続される。このとき、各剛体部3の剛体側電極36が、実施例6と同様に、剛体上配線33および剛体側電極35を介して、モジュール1の電極19と電気的に接続されているとすれば、図38bのように弾性挟持部5に複数の剛体部3を差し込んで固定したときには、各モジュール1の電極19が、各剛体上配線33およびモジュール間接続用配線34を介して電気的に接続される。したがって、複数のモジュール1の固定と、各モジュール11間の電気的な接続とを、1つの固定部材2弾性挟持部5で行うことができる。また、図39aは、上記固定機構Mの他の構成を示す断面図であって、剛体部3の弾性挟持部5への差し込み前の状態を示す断面図であり、図39bは、剛体部3の差し込み後の状態を示す断面図である。この固定機構Mでは、図38abの構成と同様に、弾性挟持部5は、複数のモジュール1と連結される各剛体部3が差し込まれたときに、各剛体部3を挟み込んで同時に固定するようになっている。ただし、各剛体部3の端部には、各剛体部3の差し込み方向に突出した突出部38がそれぞれ形成されている。各突出部38は、弾性挟持部5と接触可能な実施例1と同様のテーパー面31aと、モジュール1の電極19と電気的に接続される剛体側電極36が露出する電極露出面36cとを備えている。なお、弾性挟持部5に各剛体部3が接触するテーパー面を設ける一方、各突出部38にテーパー面31aを設けないようにしてもよいし、両者にテーパー面を設けるようにしてもよい。電極露出面36cは、剛体部3の差し込み方向に平行に形成されている。これにより、各剛体部3を弾性挟持部5に差し込んだときに、各電極露出面36cが対向するように各突出部38を重ねることができる。このとき、各電極露出面36cが対向するように各突出部38を重ねたときの、各突出部38の厚さの合計は、各剛体部3の厚さに等しくなっている。なお、各突出部38の厚さは同じであってもよいし、異なっていてもよい。この構成では、図39bに示すように、弾性挟持部5は、各剛体部3が差し込まれたときに、各剛体側電極36が電気的に接続されるように各電極露出面36cを介して各突出部38を重ねた状態で、各剛体部3を挟み込む。これにより、複数のモジュール1が同じ弾性挟持部5で固定されると同時に、各複数のモジュール1が剛体部3の剛体側電極36を介して電気的に接続される。したがって、複数のモジュール1の固定と、各モジュール11間の電気的な接続とを、1つの固定部材2弾性挟持部5で行うことができる。しかも、各突出部38同士が重なることで各剛体側電極36が電気的に接続されるので、図38abのように各剛体側電極36同士を電気的に接続するための配線を弾性挟持部5に設けなくても、各モジュール1を電気的に接続することができる。なお、以上の各実施例で説明した構成を適宜組み合わせることによって固定機構を構成し、モジュールを固定することも勿論可能である。"