タイヤの回転力によって回転する環状の中空体と、前記中空体の表面に巻き回されるコイルと、前記タイヤの回転速度の変化に伴って、前記コイルが巻き回された前記中空体内の空間を通って移動可能な球形の磁石と、前記磁石が前記コイルの近傍を通るとき、前記コイルに流れる電流によって生じた電力の供給を受けて動作するセンサ素子と、を含むことを特徴とするモニタ装置。前記中空体の内周面または前記磁石の表面に、前記タイヤの回転速度の上昇に伴って前記磁石が移動することを防ぐ凹部または凸部を設けたことを特徴とする請求項1に記載のモニタ装置。前記中空体は、その内周面に、前記タイヤの回転速度の上昇に伴って前記磁石が移動することを抑止する抑止部材をさらに含むことを特徴とする請求項1に記載のモニタ装置。前記センサ素子が、前記タイヤの部位ごとの圧力、温度、加速度、角速度に関する情報の少なくなくとも一つを検出することを特徴とする請求項1に記載のモニタ装置。前記コイルに流れる電流によって生じた電力を蓄積する蓄電部をさらに含み、前記蓄積部に蓄積された電力は、前記センサ素子に所定の時間間隔で提供されることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載のモニタ装置。タイヤの回転力によって回転する円環を構成する中空体と、前記中空体の表面に巻き回されるコイルと、前記タイヤの回転速度の変化に伴って、前記中空体の前記コイルが巻き回された空間を通って移動可能な球形の磁石と、前記磁石が前記コイルの近傍を通るとき、前記コイルに流れる電流によって生じた電力の供給を受けて動作するセンサ素子と、前記センサ素子の動作によって出力された信号を送信する送信部と、を含むモニタ装置と、前記送信装置によって送信された信号を受信する受信装置と、を含むことを特徴とするモニタシステム。前記モニタ装置が前記中空体の円環上に複数設けられ、複数の前記センサ素子の各々は、前記タイヤの部位ごとの圧力、温度、加速度、角速度に関する情報の少なくなくとも一つを検出し、前記送信部は、前記センサ素子によって検出された信号を前記受信装置に送信することを特徴とする請求項6に記載のモニタシステム。しかしながら、上記した特許文献1に記載された発明は、発電機にコイルスプリングを用いている。コイルスプリングは、経時的な劣化等によってその弾性力が変化し得る部材である。コイルスプリングの弾性力が変化すると、発電量が設計値と相違するようになり、発電機がタイヤの内圧を検出するセンサを動作させるのに充分な電力を発電できなくなる恐れがある。このため、特許文献1に記載された発明は、電池の交換が不要になっても、発電機をメンテナンスする必要がある。このような特許文献1記載の発明は、磁石によって発電された電力を使うことのメリットが充分得られないという問題がある。本発明は、上記した点に鑑みてなされたものであって、メンテナンスの必要性が小さい簡易な構成で、磁石によって発電された電力を使うメリットを充分生かすことができるモニタ装置、モニタシステムを提供することを目的とする。上記の課題を解消するため、本発明の一態様のモニタ装置は、タイヤ例えば図2に示したタイヤ2の回転力によって回転する環状の中空体例えば図1aに示した中空体101と、前記中空体の表面に巻き回されるコイル例えば図1aに示したコイル103と、前記タイヤの回転速度の変化に伴って、前記コイルが巻き回された前記中空体内の空間を通って移動可能な球形の磁石例えば図1bに示した磁石102と、前記磁石が前記コイルの近傍を通るとき、前記コイルに流れる電流によって生じた電力の供給を受けて動作するセンサ素子例えば図3に示したセンサ204と、を含むことを特徴とする。本発明の一態様のモニタ装置は、前記中空体の内周面または前記磁石の表面が、前記タイヤの回転速度の上昇に伴って前記磁石が移動することを防ぐ凹部または凸部例えば図5に示した凸部502a、101aを設けたことが望ましい。本発明の一態様のモニタ装置は、前記中空体が、その内周面に、前記タイヤの回転速度の上昇に伴って前記磁石が移動することを抑止する抑止部材例えば図6に示した抑止部材601をさらに含むことが望ましい。本発明の一態様のモニタ装置は、前記センサ素子が、前記タイヤの部位ごとの圧力、温度、加速度、角速度に関する情報の少なくなくとも一つを検出することを特徴とすることが望ましい。本発明の一態様のモニタ装置は、前記コイルに流れる電流によって生じた電力を蓄積する蓄電部をさらに含み、前記蓄積部に蓄積された電力は、前記センサ素子に所定の時間間隔で提供されることが望ましい。本発明の一態様のモニタシステムは、タイヤの回転力によって回転する円環を構成する中空体と、前記中空体の表面に巻き回されるコイルと、前記タイヤの回転速度の変化に伴って、前記中空体の前記コイルが巻き回された空間を通って移動可能な球形の磁石と、前記磁石が前記コイルの近傍を通るとき、前記コイルに流れる電流によって生じた電力の供給を受けて動作するセンサ素子と、前記センサ素子の動作によって出力された信号を送信する送信部と、を含むモニタ装置と、前記送信装置によって送信された信号を受信する受信装置例えば図3に示した受信部207と、を含むことが望ましい。本発明の一態様のモニタシステムは、前記モニタ装置が前記中空体の円環上に複数設けられ、複数の前記センサ素子の各々は、前記タイヤの部位ごとの圧力、温度、加速度、角速度に関する情報の少なくなくとも一つを検出し、前記送信部は、前記センサ素子によって検出された信号を前記受信装置に送信することを特徴とする。本発明は、経時的な劣化のない球形の磁石を、中空体内を移動させることによって発電をさせるから、メンテナンスの必要性が小さい簡易な構成で、磁石によって発電された電力を使うメリットを充分生かすことができるモニタ装置、モニタシステムを提供することができる。以下、本発明のモニタ装置、モニタシステムの第1実施形態、第2実施形態、第3実施形態を説明する。第1実施形態構成図1a、bは、本発明の第1実施形態のモニタ装置を説明するための図である。図1aは、モニタ装置を、中空体101の長さ方向に沿って切断した断面図である。図1bは、中空体101の内部に封入された磁石102を示した図である。モニタ装置は、タイヤ図3に図示の回転力によって回転する環状の中空体101と、中空体101の表面に巻き回されるコイル103と、タイヤの回転速度の変化に伴って、中空体101のコイル103が巻き回された空間を通って移動可能な球形の磁石102と、磁石102がコイル103の近傍を通るとき、コイル103に流れる電流によって生じた電力の供給を受けて動作するセンサ素子を含むコントローラ104と、を含んでいる。第1実施形態では、コイル103とコントローラ104とが一体的に組み込まれてユニットを構成している。このような構成によれば、コイル103とコントローラ104との間に信号線をひき回す必要がなくなって、信号線の断線等を防ぐことができる。また、タイヤ内におけるモニタ装置のレイアウトを簡易化することができる。また、モニタ装置が簡易にレイアウトできることにより、コイル103及びコントローラ104のユニットは中空体外周上であれば多数箇所、容易にコントローラ104とともに設置可能で、タイヤの部位ごとの圧力、温度、加速度、角速度といった情報を測定することができる。第1実施形態にあっても、図1aに示したように、コイル103及びコントローラ104のユニットが中空体101の円環上に複数2つ設けられている。図1aに示したように、中空体101は、断面が円形の筒体を環状にして構成され、筒体は樹脂等で形成されている。また、中空体101は、タイヤの内部に設けられる所謂タイヤチューブであってもよい。コイル103は、中空体101の表面に巻き回され、中空体101の表面に固定されている。図1bに示したように、磁石102は、球形状を有していて、その中心を通る断面に沿ってN極とS極とに分けられる。図1aに示した中空体101中を図1bに示した磁石102が移動するとき、磁石102はコイル103の近傍を通ることになる。図1bに示した磁石102は、転がることによってS極とN極とが交互に切り替わり、磁石102近傍の磁界を変化させる。このため、磁石102が通ったときにコイル103に電流が流れ、電力が発生する。図2は、図1bに示したモニタ装置のセッティング場所を説明するための図であって、ホイール1と、タイヤ2とを示している。第1実施形態では、図1bに示したモニタ装置を、図2に示したホイール1の部位1aに、中空体101を固定する、あるいはタイヤ2の内側の部位2aに中空体101を固定するものとする。図3は、図1に示したコントローラ104を説明するための図である。図2に示したように、コントローラ104は、コイル103に流れた電流を整流する整流器201と、整流器201によって整流された電流によって発生した電力をコンデンサ205に充電する充電制御部202と、コンデンサ205に充電された電力が供給されて動作するセンサ204と、センサ204に電力を一定の時間間隔で供給するためのタイマ203と、センサ204が出力した信号を外部に送信する送信部206と、を含んでいる。第1実施形態では、センサ204を圧力センサとし、タイヤ2の内圧を検出している。センサ204は、タイヤ2の内圧を検出し、送信部206は、検出された圧力の値を示す信号を、電力の供給を受けるタイミングで外部に送信する。また、第1実施形態では、車両の室内に受信部207を設け、送信部206によって送信された信号を受信する。受信部207は、公知のキーレスエントリー等の電装品によって送信された信号を受信する構成と同様のものであってもよい。受信部207は、図示しないコントローラと接続されていて、コントローラは、例えば、受信した信号が予め定められた圧力以下の圧力を示す場合、図示しないブザーを鳴動させたり、図示しないディスプレイのパンクを示すアイコンを点灯させたりする。以上述べたモニタ装置と、受信部207とによって、第1実施形態のタイヤ内の圧力のモニタシステムが構成される。なお、第1実施形態は、センサ204を、圧力を検出するセンサを設けるものに限定するものでなく、他の物理量を検出するセンサを用いるものであってもよい。他の物理量としては、例えば、圧力、温度、加速度、角速度等が考えられる。温度を検出するセンサを第1実施形態のモニタ装置に適用すれば、タイヤ2の内部の温度を検出し、タイヤ2の発熱等を観測することができる。さらに、第1実施形態では、円環をなす中空体101の円周上に複数のコイル103及びコントローラ104のユニットを設置することにより、タイヤ2の部位ごとの圧力、温度、加速度、角速度といった走行情報のいずれか一つあるいは、それらを組み合わせて検出、送信することができる。すなわち、第1実施形態は、複数のユニットの各々が有するセンサ204が、圧力、温度、加速度、角速度の情報のうち、互いに相違するいずれか1つを検出するものとすることができる。このような構成では、例えば、図1aに示したコントローラ104の一方に温度を検出するセンサ204を設け、他方に加速度を検出するセンサ204を設けることができる。また、第1実施形態では、複数のユニットの各々が有するセンサ204が、圧力、温度、加速度、角速度の情報のうち、同じ情報を検出するものとすることができる。このような構成では、例えば、図1aに示した2つのコントローラ104の両方に温度を検出するセンサ204を設け、タイヤ2の部位による温度の違い温度分布を検出することができる。さらに、第1実施形態では、送信部206によって複数の情報が送信される場合、受信部207が、複数の情報を組み合わせて図示しないコントローラに指示を出力するようにしてもよい。例えば、図1aに示したコントローラ104の一方に温度を検出するセンサ204を設け、他方に加速度を検出するセンサ204を設けた場合、コントローラ104の一方が加速度と温度との情報を併せてタイヤにかかる負荷を推定し、推定された負荷を受信部207に送信することができる。あるいは、2つのコントローラ104から出力された情報が各々受信部207に送信され、受信部207が、加速度と温度との情報を併せてタイヤにかかる負荷を推定することもできる。動作次に、第1実施形態のモニタ装置の動作を説明する。図4a、b、cは、第1実施形態のモニタ装置の動作を説明するための図である。図4aは、車両が加速してタイヤ2の回転速度が高まった場合の磁石102の挙動を説明するための図である。タイヤ2の回転速度が高まる車両が加速すると、タイヤ2に対し、矢線Aの方向に加速度がかかる。加速度により、磁石102には力が加わり、磁石102は矢線Bの方向に転がりながら移動する。磁石102は、中空体101の内周面に沿って転がって、中空体101の内周面であって、表面にコイル103が巻きまわされた箇所を通過する。このとき、中空体101表面のコイル103に電流が流れる。また、図4bは、車両が減速してタイヤ2の回転速度が低下した場合の磁石102の挙動を説明するための図である。タイヤ2の回転速度が低下する車両が減速すると、タイヤ2に対し、矢線Cの方向に負の加速度がかかる。加速度により、磁石102には力が加わり、磁石102は矢線Dの方向に転がりながら移動する。磁石102は、中空体101の内周面に沿って転がって、中空体101の内周面であって、表面にコイル103が巻きまわされた箇所を通過する。このとき、中空体101表面のコイル103に電流が流れる。図4cは、車両が一定の速度で走行していて、タイヤ2が一定の回転速度で回転している状態を示している。このとき、磁石102には力が加わらず、磁石102と中空体101の内周面との相対的な位置関係は変化することがない。このため、図4cに示した状態では、コイルに電流が流れることがない。図4a~cで示したように、第1実施形態のモニタ装置は、タイヤの回転速度が変動するときにだけ磁石102が移動して発電が起こる。発電した電力は、図3に示したコンデンサ205に蓄積される。このような第1実施形態によれば、タイヤの回転速度が変動するたびに発電が起こり、コンデンサに電力が蓄積されていく。そして、前記したように、蓄積されている電力が所定の時間間隔でセンサ204に供給されるから、蓄積された電力を効率的に消費してタイヤ2の内部の圧力を検出することができる。以上説明した第1実施形態によれば、タイヤ2の内部で発電する機構を経時劣化が起こる弾性体を用いることなく実現することができる。このため、タイヤ2に設けられるTPMSに電池の交換が必要ないハーベスティング技術を用いることのメリットを充分生かすことができる。また、第1実施形態では、車両の速度が変化するときにだけ発電が起こることによる発電量の不足を補うため、蓄積された電力を一定の時間間隔でセンサ204に供給している。このため、第1実施形態は、蓄積された電力を効率的に利用して、センサ204を長時間動作させることができる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態のモニタ装置を説明する。図5は、第2実施形態の中空体101と、磁石502とを示した図であって、図1に示した中空体101の、その長さ方向に沿う従断面図である。図5において、図1~4に示した構成と同様の構成については同様の符号を付し、その説明を一部略すものとする。第2実施形態のモニタ装置は、中空体101の内周面または磁石102の表面が、タイヤ2の回転速度の上昇に伴って磁石102が移動することを防ぐ凹部または凸部を有するものである。第2実施形態では、表面に凸部を設けて磁石102を磁石502に加工している。また、第2実施形態では、中空体101の内周面に凸部101aを設けている。このような第2実施形態によれば、磁石502に図4に示した矢線Aの方向の力が加わったとき、磁石502の凸部502aが内周面の凸部101aに引っ掛かる。このため、第2実施形態によれば、磁石502が図4に示した矢線Bの方向に移動することを妨げることができる。一方、磁石502の凸部502aは、磁石502に図4に示した矢線Cの方向の力が加わったときには凸部101aによって移動が妨げられる可能性が少ない。以上のことにより、第2実施形態では、車両が加速したときに磁石502が移動することなく発電が起こらない。また、車両が減速したときには磁石502が移動し、発電が起こる。このため、第2実施形態では、車両の加速に使用されるべき運動エネルギーが発電に費やされることがなくなって、車両の運動エネルギーを効率的に使用することができる。なお、以上説明した第2実施形態の凸部101a、502aは、図5に示した形状に限定されるものではなく、磁石102が一方の方向に移動することが妨げられて、他方の方向に移動することを妨げないものであれば、どのような形状であってもよい。また、このような部材は、凸部に限定されるものではなく、凹部であってもよい。さらに、磁石502の移動方向を規制する部材は、磁石102の表面と中空体101の内周面の両方に形成されることに限定されるものではなく、どちらか一方にのみ形成されるものであってもよい。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態のモニタ装置を説明する。図6は、第3実施形態の中空体101と、磁石102とを示した図であって、図1に示した中空体101の、その長さ方向に沿う縦断面図である。図6において、図1~4に示した構成と同様の構成については同様の符号を付し、その説明を一部略すものとする。第3実施形態のモニタ装置は、中空体101が、その内周面に、タイヤ2の回転速度の上昇に伴って磁石102が移動することを抑止する抑止部材601を備えるものである。抑止部材601は、互いの間隙が一方向に向かって狭まるように、枠部601bに固定された複数の三角片601aによって形成されている。三角片601aは、例えば平面視において二等辺三角形形状を有していて、その底辺が枠部601bと接続されている。枠部601bは、中空体101の内周に固定されていて、中空体101の内周と略等しい直径を有する円環である。三角片601a、枠部601bは、例えば樹脂によって形成されている。また、三角片601a、枠部601bを樹脂で作成すれば、三角片601a、枠部601bを一体的に形成することも可能である。このような第3実施形態によれば、磁石102は、抑止部材601に妨げられて、図6に示した矢線Eの方向に移動することができない。一方、磁石102は、矢線Eと反対の方向に移動するときは、抑止部材601に移動を妨げられることがない。第3実施形態では、抑止部材601を、例えば図1に示した中空体101内部の、コイル103同士の間に設けるようにしてもよい。そして、第3実施形態では、抑止部材601を、タイヤ2の前方に向けて三角片601aの間隙が狭まるように設ければ、車両が加速したときに磁石102が移動することなく発電が起こらない。また、車両が減速したときには磁石502が移動し、発電が起こる。このため、第2実施形態では、車両の加速に使用されるべき運動エネルギーが発電に費やされることがなくなって、車両の運動エネルギーを効率的に使用することができる。なお、第3実施形態の抑止部材601は、図6に示した形状に限定されるものでなく、磁石102の移動方向を規制できるものであれば、どのようなものであってもよい。さらに、以上説明した本発明の範囲は、図示され記載された例示的な実施形態に限定されるものではなく、本発明が目的とするものと均等な効果をもたらすすべての実施形態をも含む。さらに、本発明の範囲は、特許請求の範囲に記載された請求項により画される発明の特徴の組み合わせに限定されるものではなく、すべての開示されたそれぞれの特徴のうち特定の特徴のあらゆる所望する組み合わせによって画されうる。