大地に固定して設けられる支柱と、少なくとも発電機の回転子を内蔵して前記支柱の頂部に載置されるナセルと、当該ナセル内に設けられた前記回転子を風力により回転させるためのブレードと、当該ブレード及び前記回転子を接続するハブと、を有し、前記ブレードの先端に導体より成るレセプタが設けられ、当該レセプタと電気的に接続された導体が前記ブレードの外面に設けられた電極へと接続され、さらにリング電極が前記電極と対向して、かつ落雷時に前記電極と放電可能な放電ギャップを設けて前記ナセルに配置され、前記リング電極がリード線を介して、大地と接地された避雷素子に接続されていることを特徴とする耐雷システムを備えた風力発電装置。前記電極の大きさを直径10mmから50mmとしたことを特徴とする請求項1記載の耐雷システムを備えた風力発電装置。前記リング電極のリングの太さを直径10mmから50mmとしたことを特徴とする請求項1記載の耐雷システムを備えた風力発電装置。前記電極と前記リング電極との間隔を50mmから200mmとしたことを特徴とする請求項1記載の耐雷システムを備えた風力発電装置。このような問題に鑑みて、本発明の実施形態の目的とするところは、ブレードに落雷した際の雷撃電流がブレードを貫通し難く、かつナセルを含む支柱側に侵入させずに地面に流すことができる耐雷システムを備えた、比較的小型で安価な風力発電装置を提供することにある。上述の目的を達成するため、本発明の実施形態の耐雷システムを備えた風力発電装置は、次の構成を特徴とする。1大地に固定して設けられる支柱と、少なくとも発電機の回転子を内蔵して前記支柱の頂部に載置されるナセルと、当該ナセル内に設けられた前記回転子を風力により回転させるためのブレードと、当該ブレード及び前記回転子を接続するハブと、を有する。2前記ブレードの先端に導体より成るレセプタが設けられている。3当該レセプタと電気的に接続された導体が前記ブレードの外面に設けられた電極へと接続されている。4リング電極が前記電極と対向して、かつ落雷時に前記電極と放電可能な放電ギャップを設けて前記ナセルに配置されている。5前記リング電極がリード線を介して、大地と接地された避雷素子に接続されている。以下、本発明の実施形態について、図面を参照して具体的に説明する。[第1の実施形態]全体構成図1は本発明の一実施形態の耐雷システムを備えた風力発電装置の全体構成を示す側面図である。本実施形態の風力発電装置1は、大地に固定して設けられる支柱3と、発電機の回転子や制御系装置電子機器等を内蔵して支柱3の頂部に載置されるナセル4と、このナセル4内に設けられた発電機の回転子を風力により回転させるためのブレード羽根2と、ブレード2及び回転軸図示せずを接続するハブ5と、を有する。この風力発電装置1では、ブレード2が風を受けて回転し、その回転がハブ5等を介して発電機の回転子に伝達され、発電される。ブレード2においては、その中心部となるハブ5付近に棒電極6a、6b、6c6cは図示せずが設けられている。また、ナセル4には、これらの棒電極6a、6b、6cと対向した位置にリング電極7が配置され、このリング電極7はリード線9aを通じて、酸化亜鉛素子8に接続されている。酸化亜鉛素子8は、更にリード線9bを通じて大地へと繋がれており、雷撃電流の経路となっている。なお、酸化亜鉛素子8は、支え10により支柱3に固定されている。ブレード2本実施形態の風力発電装置1におけるブレード2は、3枚のブレード2a、2b、2c2cは図示せずで形成されている。図2は、ブレード2aの拡大図である。ブレード2aの本体部は上述したようにFRPで製作されているが、先端には金属導体より成るレセプタ13が設けられ、レセプタ13と電気的に接続された棒導体12aがブレード2a内の中空円筒11aの中を支持絶縁物図示せずにより支持されて配置され、棒電極6aへと接続されている。棒電極6、リング電極7図3は、風力発電装置1のリング電極7近傍の構造の拡大図である。棒電極6a、6b、6cとリング電極7とは、ブレード2a、2b、2cの位置にかかわりなく、一定の間隔dで対向する構成となっている。棒電極6a、6b、6cの大きさは、直径10mm~50mmが望ましい。10mm未満では強度的に問題となるし、50mmを超えると放電がしにくくなる可能性がある。リング電極7のリングの太さは、棒電極6a、6b、6cと同様、直径10mm~50mmが望ましい。10mm未満では強度的に問題となるし、50mmを超えると取り付けが容易でなくなるだけでなく、雷の極性にもよるが放電がしにくくなる可能性がある。棒電極6a、6bとリング電極7の間隔dであるが、ブレードの回転により両者が接触しなければ良く、50mm~200mmが望ましい。50mm未満では振動などで電極同士の接触が考えられ、200mmを超えると放電がしにくくなる可能性がある。作用このように、本実施形態の風力発電装置1は、ブレード2aの先端に形成されたレセプタ受雷部13と接続された棒導体12aを、ブレード2a内部を通じてハブ5近傍まで導き、ブレード2a外部の棒電極6aと接続している。また、棒電極6aはナセル4に配置されたリング電極7と対向させている。これより、レセプタ13への落雷時に棒電極6a-リング電極7間で放電させ、放電電流をリング電極7から酸化亜鉛素子8を介してリード線9bで大地へと導く構造とされている。いま、ブレード2aに落雷したとする。この場合、かなりの確率でブレード2aの先端に設けられたレセプタ13に落雷することが実験経験的に知られている。レセプタ13への雷撃により、レセプタ13と電気的に接続された棒導体12a及びレセプタ13と棒導体12aを通じ電気的に接続された棒電極6aの電位は急上昇し、対向して配置された大地とほぼ同電位のリング電極7との間で放電が生じる。この場合、雷撃電流が、レセプタ13→棒導体12a→棒電極6a→リング電極7→リード線9a→酸化亜鉛素子8→リード線9bの経路で大地へと流れる。この電流径路は、ブレード2aの本体FRP部を通過することは無いので、ブレードの破壊を防ぐことができる。また、ハブ5、ナセル4、支柱3も通過することは無いので、風力発電装置1の破壊を防ぐことが可能になる。また、雷撃電流は急峻なため、過大な電流が流れた場合、リード線9a、リード線9bのインダクタンス分の存在により、リング電極7が高電位となり、リング電極7とナセル4間で放電が生じ、ナセル4内部の制御系装置等へ悪影響を及ぼすことも考えられるが、酸化亜鉛素子8の存在によりリング電極7の電位は一定値に抑制される。このため、リング電極7とナセル4間で放電が生じる可能性は極めて低くなるので、リング電極7を必要以上に大きくする必要は無く小型化が可能となる。効果1レセプタ13からの金属導体をブレード2a内部の中空円筒11a内を通じてハブ5近傍まで導くことにより、ブレード2aに落雷した際の落雷電流は、ブレード2a自体を貫通することがないため、ブレード2aの破壊を防止することができる。2棒電極6a-リング電極7間で放電させ、放電電流をリング電極7からリード線9a、酸化亜鉛素子8、リード線9bで大地へ導くことにより、ナセル4内部やその他の装置の破壊を抑制することができる。3リング電極7とナセル4間の電圧は酸化亜鉛素子8によって抑制されるため、リング電極7とナセル4間の放電により支柱3へ電流が流れることを防止できる。4酸化亜鉛素子8の存在によりリング電極7の電位は一定値に抑制されるため、リング電極7とナセル4間で放電が生じる可能性は極めて低く、リング電極7を必要以上に大きくする必要はなくなり、小型化が可能となる。5ブレード2aに落雷した際の雷撃電流がブレード2aを貫通し難く、かつナセル4を含む支柱3側に侵入させずに地面に流すことができる耐雷システムを備えた、比較的小型で安価な風力発電装置1を提供することが可能になる。以上、ブレード2のうち特にブレード2aを取り上げて作用効果を説明したが、他のブレード2b、2cにおいても同様の作用効果を奏することができる。他の実施形態本発明は、次のような他の実施形態も含有する。1風力発電装置1では、3枚のブレード2a、2b、2c2cは図示せずでブレード2を形成したが、ブレード2として1~2枚のブレードを有するものでも良く、また4枚以上を有しても良い。2図2の実施形態においては、レセプタ13と電気的に接続するために棒導体12aを用いたが、棒状のみならず他の形状の導体を用いても良く、ワイヤ等の導体を用いても良い。3図2の実施形態においては、棒導体12aをブレード2a内の中空円筒11aの中に配置したが、ブレード2aの表面に配置しても良い。4図1の実施形態においては、ブレード2のハブ5付近に棒電極6a、6b、6cを形成したが、棒状のみならず円柱状、矩形上等の他の形状の導体を用いても良い。以上、本発明の実施形態を説明したが、この実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。この実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。この実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。