"圧縮機、流路切替装置、凝縮器、減圧装置及び蒸発器を冷媒配管で接続した冷媒回路を備え、前記冷媒には可燃性冷媒を用い、前記流路切替装置は、手動で前記冷媒回路の流路を切り替えることができることを特徴とする蒸気圧縮式ヒートポンプ装置。前記流路切替装置は、該流路切替装置から突出する突出部を有する流路切替部材を備え、該突出部に外力を加えることにより、前記冷媒回路の流路を切り替えることができることを特徴とする請求項1に記載の蒸気圧縮式ヒートポンプ装置。前記流路切替装置は、磁界を供給することによって駆動される流路切替部材を備え、該流路切替部材に外部から磁界を供給することによって、前記冷媒回路の流路を切り替えることができることを特徴とする請求項1に記載の蒸気圧縮式ヒートポンプ装置。前記圧縮機は、該圧縮機に貯留されている冷凍機油が吐出口又は冷媒封入口から取り出し可能な圧縮機であり、該圧縮機を収納する筐体を備え、該筐体には、前記吐出口又は前記冷媒封入口が下向きとなるように前記筐体を保持可能な面部が設けられていることを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の蒸気圧縮式ヒートポンプ装置。前記圧縮機は、該圧縮機に貯留されている冷凍機油が吸入口又は冷媒封入口から取り出し可能な圧縮機であり、該圧縮機を収納する筐体を備え、該筐体には、前記吸入口又は前記冷媒封入口が下向きとなるように前記筐体を保持可能な面部が設けられていることを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の蒸気圧縮式ヒートポンプ装置。しかしながら、例えば空気調和装置等の蒸気圧縮式ヒートポンプ装置は、使用する冷媒量が多い。このため、空気調和装置等の蒸気圧縮式ヒートポンプ装置に可燃性冷媒を用いた場合、従来の冷蔵庫の冷媒回収方法のような配管を穿孔して冷媒を回収する方法は好ましくない。工具刃物と穿孔された穴のすきま、又は穿孔ジグと配管の隙間から多量の冷媒が漏洩する蓋然性が高いためである。また、可燃性冷媒を用いた空気調和装置等の蒸気圧縮式ヒートポンプ装置から冷媒を回収する方法として、冷媒回路に冷媒回収機を設けた従来の冷蔵庫等の冷媒回収方法例えば特許文献1参照が用いられた実績は乏しい。このため、可燃性冷媒を用いた空気調和装置等の蒸気圧縮式ヒートポンプ装置から冷媒を回収する方法として、冷媒回路に冷媒回収機を設けた従来の冷蔵庫等の冷媒回収方法例えば特許文献1参照を用いる場合、安全確保に関する配慮や工夫が必要である。冷媒回路に冷媒回収用の接続口が設けられている空気調和装置等の場合、この接続口に冷媒回収機を接続して蒸気圧縮式ヒートポンプ装置内の冷媒を回収することとなる。また、室外機と室内機が分離したセパレート型の空気調和装置の場合、冷媒回路の配管接続部に冷媒回収機を接続して蒸気圧縮式ヒートポンプ装置内の冷媒を回収することとなる。このとき、空気調和装置に可燃性冷媒を使用している場合、発火の蓋然性を下げるための配慮をした専用の機器冷媒回収機等にて、冷媒の抜き取り、回収を実施する必要がある。発火の蓋然性を下げるための配慮とは、冷媒回収機にリレー等の接点を有する部品を使用しない、冷媒回収機が高温にならないための安全装置を設ける、漏洩した可燃性冷媒を検知するディテクターと冷媒漏洩を知らせるアラーム装置を冷媒回収機に設ける、及び冷媒回収機に換気装置を設置する等である。このため、発火の蓋然性を下げるための配慮をした専用の機器と、従来の冷媒回収に利用する機器やボンベとは区別して使用する必要がある。したがって、フェールセーフの観点から、これらの機器が間違って接続してしまうことが無いようにしなければならないという問題点があった。また、蒸気圧縮式ヒートポンプ装置に用いられる冷媒は、圧縮機の機構部潤滑のために冷媒回路内に封入された冷凍機油に可溶である場合が多い。特に、蒸気圧縮式ヒートポンプ装置の修理や廃棄のとき等、蒸気圧縮式ヒートポンプ装置を停止している状況では、冷凍機油の温度が比較的低く、より多くの冷媒が冷凍機油に溶存する。冷媒回収により、一部の冷凍機油は冷媒回収機に移送され、冷媒回収機内部で加熱、攪拌等により比較的容易かつ安全に分離される。しかしながら、多くの冷凍機油は圧縮機内部に残る。この冷凍機油は圧縮機等が取り外されたのちに、圧縮機の吸入口や吐出口から取り出される。蒸気圧縮式ヒートポンプ装置に可燃性冷媒を用いた場合、冷凍機油には可燃性冷媒が比較的多量に溶存しているので、回収された冷凍機油の引火点が大きく低下する。この場合、冷凍機油の保管、運搬、処分の際に冷凍機油が発火する危険性がある。また、圧縮機等がリサイクルや処分される際、残存する冷凍機油が発火する可能性がある。したがって、冷凍機油は、できる限り冷媒回収機に回収して可燃性冷媒と冷凍機油を分離し、引火点を十分に上げて処理、処分することが望まれる。つまり、蒸気圧縮式ヒートポンプ装置側に冷凍機油を回収しやすい工夫を施さなければならないという問題点があった。空気調和装置は、室外熱交換器及び圧縮機が収納された室外機と、室内熱交換器が収納された室内機に分離し、室外機と室内機との間を冷媒が通過する冷媒配管で連結して構成する場合が多い。このような空気調和装置を廃棄する場合やリサイクルする場合、空気調和装置からの冷媒回収作業が行われる。このとき、圧縮機の運転が可能な状態であれば、例えば室外機の冷媒流出側配管に設けられた液側閉鎖弁を閉めて強制冷房運転を実施する。そして、室内機側の冷媒ガスを室外機側に流入させる。その後、例えば室外機の冷媒流入側配管に設けられたガス側閉鎖弁を閉めて、室外機側に冷媒を貯留する。そして、室内外ユニットの接続配管を分離して、空気調和装置から冷媒を回収する。このようにして大気への冷媒漏洩を防止している。空気調和装置から冷媒を回収した後、冷凍機油の回収が行われる。冷凍機油の多くは圧縮機に貯留されている。この圧縮機内の冷凍機油は、ガス側閉鎖弁から回収される。しかしながら、流路切替装置例えば四方弁の状態や、圧縮機の構造等から、圧縮機内の冷凍機油を液側閉鎖弁からしか回収出来ない場合がある。圧縮機と液側閉鎖弁との間には室外熱交換器が接続されているため、圧縮機から液側閉鎖弁までの配管経路は長い。このため、圧縮機内の冷凍機油を十分に回収出来ない場合がある。したがって、圧縮機内の冷凍機油をガス側閉鎖弁から回収できるようにつまり短い配管経路側から圧縮機内の冷凍機油を回収できるように、流路切替装置によって冷媒回路の冷媒流路を切り換える必要がある。しかしながら、空気調和装置を廃棄する場合やリサイクルする場合、空気調和装置に電源を供給できる状態に無い場合が多い。流路切替装置はニードル弁を電磁的に切り替え、圧縮機の差圧を利用して流路切替弁を切り替える構成である。このため、流路切替装置に電源を供給できない状態では、流路切替装置によって冷媒回路の冷媒流路を切り換えることができない。したがって、流路切替装置に電源を供給することなく、簡便に冷媒回路の冷媒流路を切り替えることができないという問題点があった。蒸気圧縮式ヒートポンプ装置に多く使用される全密閉式圧縮機には、高圧シェルタイプ全密閉式圧縮機と低圧シェルタイプ全密閉式圧縮機がある。高圧シェルタイプ全密閉式圧縮機は、低圧の冷媒を圧縮機構部に吸引して圧縮し、圧縮機電動機等を収納する密閉容器シェル内に一旦吐出して、密閉容器から冷媒回路に高圧冷媒を吐出する。低圧シェルタイプ全密閉式圧縮機は、圧縮機電動機等を収納する密閉容器内に低圧の冷媒を吸引し、圧縮機構部にて冷媒を圧縮して、圧縮機外へ高圧冷媒を吐出する。いずれの全密閉式圧縮機においても、冷凍機油が圧縮機構部分や軸受け等の潤滑を目的として、一定量の冷凍機油が密閉容器内に貯留されている。圧縮動作が行われない状態では、この貯留された冷凍機油は密閉容器に接続されている配管以外から取出すことは著しく困難である。この冷凍機油は圧縮機構部分や軸受け等の潤滑が目的である。このため、全密閉式圧縮機は、使用状態の姿勢では冷凍機油が全密閉式圧縮機の外に出にくい構造となっている。したがって、全密閉式圧縮機の密閉容器内に貯留されている冷凍機油を回収するため、冷凍機油が自重で密閉容器内から排出されるように、使用状態とは異なる姿勢で全密閉式圧縮機を支持できるような構造的配慮が必要であるという問題点があった。本発明は上述のような課題のうちの少なくとも1つを解消するためになされたものであり、可燃性冷媒を安全に取り扱うことができ、安全に修理、廃棄することができる蒸気圧縮式ヒートポンプ装置を得ることを目的とする。本発明に係る蒸気圧縮式ヒートポンプ装置は、圧縮機、流路切替装置、凝縮器、減圧装置及び蒸発器を冷媒配管で接続した冷媒回路を備え、前記冷媒には可燃性冷媒を用い、前記流路切替装置は、手動で前記冷媒回路の流路を切り替えることができるものである。本発明においては、蒸気圧縮式ヒートポンプ装置の冷媒回路の冷媒流路を手動で切り替えることができるので、蒸気圧縮式ヒートポンプ装置に残存する可燃性冷媒を十分安全なレベルにまで減らすことが出来る。以下、蒸気圧縮式ヒートポンプ装置を空気調和装置として用いた場合について説明する。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1に係る空気調和装置を示す斜視図である。また、図2は、この空気調和装置の室外機と内外接続配管との接続部を示す要部拡大斜視図である。なお、図2は図1のカバー301を外した状態の要部拡大斜視図である。本実施の形態1に係る空気調和装置は、室外機300、室内機350が内外接続配管6及び内外接続配管8で接続されて構成されている。図1に示すように、内外接続配管6は室外機300の側面に設けられたストップバルブ51に接続されている。この空気調和装置には、GWPが150以下の可燃性冷媒が用いられている。GWPが150以下の可燃性冷媒とは、例えば、テトラフルオロプロペン又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒である。より詳しくは、例えば、2,3,3,3-テトラフルオロプロペン又は2,3,3,3-テトラフルオロプロペンを含む混合冷媒である。図3は、本発明の実施の形態1に係るストップバルブを示す斜視図である。ストップバルブ51には、室外熱交換器から延設された配管が接続される接続口、内外接続配管接続口金ネジ部55及びチャージングバルブ接続口金ネジ部57が形成されている。ここで、内外接続配管接続口金ネジ部55及びチャージングバルブ接続口金ネジ部57が、本発明の接続口に相当する。内外接続配管接続口金ネジ部55には内外接続配管6が接続されており内外接続配管接続口金ネジ部55と内外接続配管6とはフレアナット52で固定されている。チャージングバルブ接続口金ネジ部57は冷媒回収機が接続される接続口であり、通常は図3に示すようにチャージングバルブ保護ナット54で閉塞されている。また、ストップバルブ51には、室外熱交換器と内外接続配管6との間の冷媒流路を開閉するための弁部60図4及び図5に示すが設けられている。この弁部60は開口部51aから操作可能となっている。開口部51aは、ストップバルブ保護ナット53で閉塞されている。図4は、本発明の実施の形態1に係る空気調和装置におけるチャージングバルブ接続口金ネジ部から冷媒を回収している状態のストップバルブを示す断面模式図である。また、図5は、図4のP部詳細図である。この図4、図5及び図2を用いて、ストップバルブ51のチャージングバルブ接続口金ネジ部57から冷媒を回収する場合について説明する。ストップバルブ51のチャージングバルブ接続口金ネジ部57から冷媒を回収する場合、図2に示すように、冷媒回収機373がストップバルブ51に接続される。より具体的には、図4に示すように、冷媒回収機373のチャージホース371先端部に設けられた冷媒回収機接続口金59がチャージングバルブ接続口金ネジ部57に螺合される。このとき、ストップバルブ51は、室外熱交換器と内外接続配管6との間の冷媒流路が開状態となっている。つまり、内外接続配管6に冷媒が存在する状態となっている。この場合、図4に示すチャージングバルブ接続口金部ネジ径58を例えば9/16-16UNFにすると、図5に示すD部ネジ径は、外径が14.288mm、谷の径が12.761mmになる。一方、従来の空気調和装置使用冷媒R410Aに使用されている冷媒回収機接続口金チャージングバルブネジサイズ1/2-20UNF用は、めねじの谷の径が12.700mm、内径が11.328mmである。このため、従来の空気調和装置に使用されている冷媒回収機接続口金はチャージングバルブ接続口金ネジ部57に取り付かない。つまり、誤って従来の冷媒回収機で冷媒回収されることがない。また、同様に従来の冷媒例えばR410Aが間違って充填されることがない。次に、室外機300に冷媒を貯留して冷媒回収する場合について説明する。図6は、本発明の実施の形態1に係る空気調和装置における室外機に冷媒を貯留して回収する状態のストップバルブを示す断面模式図である。ストップバルブ51は、室外熱交換器と内外接続配管6との間の冷媒流路が閉状態となっている。室外機300に冷媒を貯留した後、内外接続配管接続口金ネジ部55に冷媒回収機を接続して、室外機300から冷媒を回収する。内外接続配管接続口金ネジ部55のネジ部も、上記と同様にネジサイズを大きくすることにより同じ効果が得られる。上述のように、本実施の形態1に係る空気調和機は、冷媒としてテトラフルオロプロペン又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を使用している。これらの冷媒は、従来の冷媒と比較してガス密度が小さい。ガス密度の小さな冷媒の単位時間当たりの熱搬送量をガス密度の大きな冷媒と同様に保とうとすると、ガス管内の流速が大きくなる。一般に流速が増えると、流速に比例して圧損がふえる。このため、例えば図7に示す冷媒回路においては、内外接続配管8及びストップバルブ9を経由して圧縮機1に吸入される冷媒ガス状態は、圧縮機1の吸入配管14の部分で圧力が下がることになる。そして、吸入圧力が下がった状態から、圧縮機1にて冷媒蒸気が圧縮されて吐出配管13に吐出される。圧縮機1は、この吸入圧力の下落分を補って圧縮仕事をするため、多くの圧縮機入力を要することになる。つまり、同じヒートポンプ効果を得るために余分な入力を必要とすることから、空気調和装置蒸気圧縮式ヒートポンプ装置のエネルギー効率が下がる。したがって、内外接続配管8の直径を大きくする対策が採られることになる。上述のとおり、廃棄や移設等で空気調和機を取り外す場合、圧縮機の運転が可能な状態では、液側閉鎖弁図1におけるストップバルブ5を閉め、強制冷房運転を実施する。そして、室内機350側の冷媒ガスを室外機300側に吸い込み、ガス側閉鎖弁図1におけるストップバルブ9を閉めて、室外機300側に冷媒を閉じ込める。その後、室内機350と室外機300の接続配管内外接続配管6及び内外接続配管8を取り外す。大気への冷媒漏洩を避けるため、修理やリサイクルする時点で図6の内外接続配管接続部55に冷媒回収機371のチャージホース371を接続し、冷媒の回収を行う。したがって、内外接続配管接続口金ネジ部径56を大きくして冷媒回収機の誤接続を避けることが有効になる。なお、従来の空気調和機に使用されている、室外機300と室内機350とを接続する内外接続配管は、液管内外接続配管6に相当の直径外径は6.35mm1/4インチであり、ガス管内外接続配管8に相当の直径外径は9.52mm3/8インチである。例えば、本実施の形態1のような相対的にガス密度の小さな冷媒を用いる空気調和機では、内外接続配管8の直径外径を12.7mm1/2インチに変更することが有効である。実施の形態2.図7は、本発明の実施の形態2に係る空気調和機の冷房運転状態を示す冷媒回路図である。図8は、この空気調和機の暖房運転状態を示す冷媒回路図である。図9は、高圧シェルタイプ全密閉式圧縮機の一例を示す縦断面模式図である。また、図10は、低圧シェルタイプ全密閉式圧縮機の一例を示す縦断面模式図である。なお、図7及び図8に示す矢印は冷媒流れ方向を表す。実施の形態1と同一符号については同じ構造、機能のものであり、実施の形態1の構造は実施の形態2に使用されているものである。図7に示すように、ポンプダウンされた冷媒は、室外機にストップバルブ5とストップバルブ9で閉じ込められている。例えば、圧縮機1に図10に示す低圧シェルタイプ全密閉式圧縮機が使用されている場合、低圧シェルタイプ全密閉式圧縮機は、吸入配管14又冷媒封入配管15から冷凍機油100を取り出すことができる。このため、ストップバルブ9に冷媒回収機373を接続することにより、比較的短い配管長で冷凍機油100を回収することができる。しかしながら、例えば、圧縮機1に図9に示す高圧シェルタイプ全密閉式圧縮機が使用されている場合、高圧シェルタイプ全密閉式圧縮機は、吐出配管13又はこの吐出配管13近傍に設けられている冷媒封入配管15図示せずから冷凍機油100を取り出さなければならない。このため、ストップバルブ5に冷媒回収機373を接続して冷凍機油100を回収しなければならない。この配管長は長いため、ほとんど冷凍機油100を回収できない。このとき、流路切替装置四方弁2を図8に示す暖房運転状態方向に切り替えることができれば、圧縮機1が高圧シェルタイプ全密閉式圧縮機の場合にも、ストップバルブ9からの冷凍機油100の回収が可能になる。図11は、本発明の実施の形態2に係る空気調和機の冷媒回路図であり、流路切替装置の作動状態の説明図である。また、図12は、この流路切替装置の断面模式図である。流路切替装置四方弁2は、内部でバルブ20を移動させることにより、接続口2aから流入した冷媒の流路を切り替えられる構成となっている。このバルブ20が、本発明の流路切替部材に相当する。例えば、図11に示す状態では、接続口2aから流入した冷媒は接続口2bより流出する。その後、接続口2bから流出した冷媒は接続口2cから流入し、接続口2dから流出する。バルブ20を図11に示す状態から左側に移動させた状態では、接続口2aから流入した冷媒は接続口2dより流出する。その後、接続口2dから流出した冷媒は接続口2cから流入し、接続口2bから流出する。バルブ20の移動は、そして、流路切替装置四方弁2の外部に設けられた電磁コイル25の通電によって行われる。電磁コイル25に通電し、電磁コイル25内のニードル弁が移動する。これにより、中央の弁室26の両側に配置された2つの弁室27,28のどちらか一方を選択的に減圧する。減圧された弁室と中央の弁室との間に発生する差圧によって、中央の弁室に配置された弁体20を移動させるようにしている。図12に示すとおり、バルブ20は、ピストン20a、ピストン20b、バルブ切り替えハンドル20dで構成されており、これらは一体形成されている。ここで、バルブ切り替えハンドル20dが本発明の突出部に相当する。このバルブ切り替えハンドル20dは、ガスシール23を貫通して、流路切替装置四方弁2の外部に突出している。バルブ切り替えハンドル20dを左右に移動させることにより、電源の供給等を必要とせずにつまり手動で、簡便に冷媒流路を切り替えることができる。図13は、本発明の実施の形態2における流路切替装置の別の一例を示す断面模式図である。この流路切替装置四方弁2のバルブ20には、例えば磁性体ピストン20eが設けられている。外部から磁石24をピストン20eに近づけ、矢印の方向に動かすことにより、バルブ20を左側に移動させることができる。このように構成しても、流路切替装置四方弁2への電源供給等を必要とせずにつまり手動で、簡便に冷媒流路を切り替えることができる。なお、磁石24は永久磁石でもよいし、電源によって通電するコイルであってもよい。さらに、ピストン20e部分をあらかじめ着磁しておいてもよい。実施の形態3.上述のように、図9に示す高圧シェルタイプ全密閉式圧縮機は、吐出配管13又は冷媒封入配管15から冷凍機油100が取り出される。図10に示す低圧シェルタイプ全密閉式圧縮機は、吸入配管14又は冷媒封入配管15から冷凍機油100が取り出される。しかしながら、これらの配管は、必ずしも使用時の姿勢で冷凍機油100が抜き取りやすい方向には向いているとはいえない。そこで、これらの配管を冷凍機油100が自重で落下しやすい方向に向けた上で、冷媒回収機373に接続することが望まれる。実施の形態1,2と同一符号については同じ構造、機能のものであり、実施の形態1,2の構造は実施の形態3に使用されているものである。図14は、本発明の実施の形態3に係る室外機300の模式図であり、aが使用状態を示す模式図、bが冷凍機油回収状態の模式図である。図14aに示すように、室外機300の筐体には、保持板203の一方の端部がヒンジ201によって回転自在に取り付けられている。この保持板203の他方の端部には、保持板204がヒンジ202によって回転自在に取り付けられている。冷凍機油100を抜き取るため、図14bの様に保持板203及び保持板204をせり出して、室外機300の姿勢を変える。そして、室外機300が斜めの状態になるように保持する。ここで、保持板203の地面との接地面が本発明の面部に相当する。保持板204は、圧縮機1の配管方向が好適になるように、あらかじめ長さが決められている。この状態にて冷媒回収機371を接続して、冷凍機油100を冷媒と一緒に回収する。このようにすることで、圧縮機1から効率よく冷凍機油100を回収することができる。室外機300の重量を安全に支えるため、保持板203、保持板204、ヒンジ201及びヒンジ202は、室外機300の筐体と同様な素材例えば鉄板や鉄系の材料で構成されている。冷媒回収中、外部からの振動等で室外機300が転倒し、配管が損傷して可燃性冷媒が流出するような事故をさけるため、その体勢の維持を目的に十分な強度を保有する必要があるからである。このため、室外機300に比べて十分な大きさ室外機300が振動等により動く範囲に対して十分に大きなサイズを有するように保持板203及び保持板204を構成している。図15は、本発明の実施の形態3にかかる室外機の別の一例を示す分解斜視図である。また、図16はこの室外機の背面パネルを示す斜視図である。室外機300の機械室近傍には、室外機300の筐体強度を大きく損なわない部分に取り外し可能なサービスパネル400が設けられている。このサービスパネル400は、取り付けネジ401で室外機300の筐体に取り付けられている。サービスパネル400が取り外された後は、流路切替装置2等が露出して冷媒回路切り替え等の作業が可能になるように構成されている。本実施の形態3に係る室外機300の圧縮機1には、高圧シェルタイプ全密閉式圧縮機が用いられている。この高圧シェルタイプ全密閉式圧縮機の冷媒吐出方向430は概鉛直上方になるように構成されている。圧縮機1高圧シェルタイプ全密閉式圧縮機から冷凍機油100を取り出す場合、上述のとおり、流路切替装置2を暖房状態に切り替える。その後、圧縮機1内部の冷凍機油100の取り出しを容易に行うため、図17のように室外機300を天地が逆転するように設置する。天地逆転状態で室外機300を倒立させた状態でも筐体の十分強度を保つため、図16のように背面パネル410を鉄板にてコの字構造に構成している。さらに、天地逆転状態で室外機300を倒立させた状態でも安定して姿勢を保てるように、トップパネル420を鉄板にて構成している。また、トップパネル420の大きさは筐体投影面とほぼ同じ大きさに構成している。ここで、トップパネル420の天面部天地逆転状態で地面と接する面部が本発明の面部に相当する。"