"被接続用のパイプ1の端部1Aに挿入される挿入筒部3を有する継手本体2と、上記挿入筒部3に外嵌された上記パイプ1の端部1Aを弾発的な締め付け力で締め付けるためのスリット5A付きの締付環体5と、該締付環体5の弾発力に抗して該締付環体5を拡径するように上記スリット5Aの端部に離脱可能に挟持されて、挿入される上記パイプ1の先端部1Bを検知して離脱する拡径片6と、を具備してなる管継手に於て、上記挿入筒部3の外周面には、シール溝及びシール材を省略し、複数本の低い係止突条8を独立円環状に突設し、上記挿入筒部3の内周面は内径寸法が同一のストレート孔部に形成され、しかも、上記パイプ1の端部1Aを締め付ける弾発的な締め付け力によって、上記パイプ1の端部内周面に上記係止突条8を食い込ませて、抜け止め兼密封作用をなさしめるように構成したことを特徴とする管継手。上記係止突条88間のピッチP1は2mm以下であって、上記係止突条8が低いとは、高さ寸法H8が01mm~03mmである請求項1記載の管継手。上記挿入筒部3の外周面に突設された三角状の低い係止突条8の軸心方向中間位置には、低い丸山型のシール用丸突条9が配設されている請求項1又は2記載の管継手。ところで、上述の図7~図10及び特許文献1に示した従来の管継手には、以下のような問題点があった。締付環体36によってパイプ31の端部を弾発的な締め付け力F36図10参照にて締め付けてパイプ31の矢印G方向への引き抜けを防止せんとしているが引き抜け抑止力が不十分であった。締付環体36の締め付け力F36のみでは引き抜け抑止力が不十分であったが故に、さらに、抜け止めリング38を必要とした。図7からも判るように、この抜け止めリング38がパイプ31から受ける反力は、袋ナット40及び透明包囲筒体41を経て、さらに螺着部42を介して継手本体33へ伝達されることとなるので、袋ナット40,包囲筒体41,螺着部42等は強度上十分な肉厚を要し、かつ、相互連結強度も必要であった。シール材35とシール溝凹周溝34を必要とし、このシール材35が無ければ流体の外部漏洩が避けられなかった。このようにシール材35とシール溝凹周溝34を必要としたために、挿入筒部32の肉厚寸法が増加して、挿入筒部32の貫通孔流路孔43が小径となり流体通過抵抗が増大する。また、上記特許文献2に示した従来の管継手では、上記ivを除いて、残りのの問題点があった。特に、この特許文献2のものでは、シール材が省略しているにかかわらず、挿入筒部の内周面は局部的に小径に形成縮径され、流体通過抵抗が大きいという問題点vが解決されずに残されていた。しかも、流体のシール性に不十分な点があり、かつ、引き抜け抑止力も不十分であった問題点viと呼ぶ。本発明は、上述の問題点の内で、少なくとも上記の問題点を解決することを目的とする。そこで、上記目的を達成するために、本発明に係る管継手は、被接続用のパイプの端部に挿入される挿入筒部を有する継手本体と、上記挿入筒部に外嵌された上記パイプの端部を弾発的な締め付け力で締め付けるためのスリット付きの締付環体と、該締付環体の弾発力に抗して該締付環体を拡径するように上記スリットの端部に離脱可能に挟持されて、挿入される上記パイプの先端部を検知して離脱する拡径片と、を具備してなる管継手に於て、上記挿入筒部の外周面には、シール溝及びシール材を省略し、複数本の低い係止突条を独立円環状に突設し、上記挿入筒部の内周面は内径寸法が同一のストレート孔部に形成され、しかも、上記パイプの端部を締め付ける弾発的な締め付け力によって、上記パイプの端部内周面に上記係止突条を食い込ませて、抜け止め兼密封作用をなさしめるように構成したものである。また、上記係止突条間のピッチは2mm以下であって、上記係止突条が低いとは、高さ寸法が01mm~03mmである。また、上記挿入筒部の外周面に突設された三角状の低い係止突条の軸心方向中間位置には、低い丸山型のシール用丸突条が配設されている。本発明によれば、前述の従来の問題点ととviを解決して、パイプの引抜けを防ぎ、構造も簡素で、部品点数も減少できて、製作も容易である。また、挿入筒部の貫通孔流路孔の径を増大でき、流体通過抵抗も減少できる。以下、図示の実施の形態に基づき本発明を詳説する。図1と図2に於て、1は被接続用のパイプであって、その端部1Aが矢印Aのように本発明に係る管継手Jに差込まれる。2は継手本体であって、パイプ1の端部1Aの内周面に挿入される挿入筒部3を一体に有している。パイプ1は、内周面が合成樹脂であれば各種の材質構造のものが使用できるが、好ましくは、PEX架橋ポリエチレン、PEポリエチレン、PBポリブデン等の合成樹脂管、あるいは、Al等の金属層を中間層として有する複合管が使用される。また、このパイプ1と管継手Jには給水、給湯等の液体、又は、エア,天然ガス,LPG等の気体が流れる。そして、挿入筒部3に外嵌されたパイプ端部1Aを図2と図3と図4に示すように弾発的な締め付け力で締め付けるためのスリット5A付きの締付環体5と、この締付環体5の弾発力に抗して締付環体5を拡径するようにスリット5Aに離脱可能に挟持された拡径片6を、備えている。この拡径片6は、図1から図2のように挿入されてくるパイプ1の先端部1Bを検知して離脱する。図1のように、拡径片6の一部分6Aは内径方向へ、締付環体5の内面から突出状とし、挿入されてくるパイプ1の先端部1Bが当接することで、図2に示すように、離脱する。そして、図1~図5に示すように、締付環体5の外周面には、密嵌状にC型弾発外嵌体10が外嵌され、弾発的な締め付け力を増大させる2重弾発構造のパイプ締付環状ユニットUを構成している。図5に概略図示したように、内層にC型の締付環体5を配設し、外層にC型弾発外嵌体10を配設して、相互に密接した2重弾発構造としたパイプ締付環状ユニットUは、図2に示すパイプ端部1Aを増強弾発力Fuによって弾発的にラジアル内方向へ締め付ける。ここで、締付環体5、C型弾発外嵌体10のラジアル内方向への弾発力を、各々、F5,F10とすれば図5参照、上記ユニットUの増強弾発力Fuは、Fu=F5F10にて示すことができる。このような2重弾発構造のパイプ締付環状ユニットUの強力な増強弾発力Fuによって、拡径片6が図2のように離脱した状態下でパイプ1の端部1Aを、挿入筒部3に対して高面圧で圧接する。また、内側内層の締付環体5と外側外層のC型弾発外嵌体10とを相互に連結する、ピンやリベットやボルトやバンド等の連結部材を省略している。つまり、C型弾発外嵌体10の弾発力F10によって、相互に常時密接状態を保つようにユニット化され、前述のパイプ締付環状ユニットUを構成している。図5A及び図3,図4に示すように、内側内層の締付環体5のスリット5Aと、外側外層のC型弾発外嵌体10のスリット10Aとを、周方向に同じ位置となるように組立てる場合と、図5Bに示すように周方向に180°反対位置に組立てる場合とがある。次に、図6は本発明の実施の一形態を示す図であって、図2の要部拡大図である。この図6と図1,図2に於て、挿入筒部3の外周面には、従来例の図7,図10に示したようなシール溝凹周溝34及びシール材35を省略して、複数本の低い三角状の係止突条8を独立円環状に突設している。そして、図1,図2等から明らかなように、挿入筒部3の内周面は内径寸法が同一のストレート孔部に形成される。言い換えれば、挿入筒部3の内周面から継手本体内周面に連なる流路内面が略平坦平滑となる。図5ABに示した弾発力Fuによる、パイプ端部1Aへの締め付け力によって、パイプ端部1Aの内周面に係止突条8を食い込ませて、矢印E方向へのパイプ抜けを阻止すると共に流体の外部漏洩を防止する。即ち、2重構造としたパイプ締付環状ユニットUの増強弾発力Fuによって、パイプ1の端部内周面に係止突条8を食い込ませて、パイプ1の内周面の樹脂が係止突条8,8間の溝に流れ込んで抜け止め兼密封作用をなさしめている。本発明に於て、係止突条8の本数は、3本~9本程度が好ましく特に、4~6本が望ましく、そのピッチP1は2mm以下の細かいピッチとする。この際、締付環体5の幅寸法W5の大小に対応して、係止突条8の本数を増減させるのが良い。また、係止突条8が低いとは、高さ寸法H8が、01mm~03mmであると定義する。図1,図2,図6では9本の場合を示している。さらに、挿入筒部3の外周面に突設された複数本の低い係止突条8の軸心方向中間位置には、低い丸山型のシール用丸突条9が配設されている。この丸山型のシール用丸突条9が低いとは、その高さ寸法H9が01mm~03mmであると定義する。このように、係止突条8とシール用丸突条9の高さ寸法H8,H9は略等しく設定され、従来公知のタケノ子状係止突条よりも十分に低く設定し、しかも、ピッチP1は、上記2mm以下として、従来公知のタケノコ状係止突条よりも極めて小さく設定している。また、図6に示すように、係止突条8,8相互の基本間隔ピッチP1に対して、シール用丸突条9と隣り合う係止突条8Aとの間のピッチP2,P3を、大きく設定する。後者のピッチP2,P3とを同一としても良いが、僅かに差を設けても良い。仮に、極めて大きい引抜力が矢印E方向に瞬間的に作用した際には、多数の係止突条8を越えてパイプ1の内面が矢印E方向へ移動するが、上記基本ピッチP1の移動で再び係止突条8が元の三角凹溝13に係止すると想定され、図6中に矢印E′,E′で示すように基本ピッチP1だけ移動する。このとき、一ピッチ分だけ矢印E′のように移動した凹溝13が存在しない平坦円周面が、丸突条9に対応して丸い凹状に弾性変形して密接状態となり、しかも、摩耗傷のない上記平坦円周面が丸い凹状に弾性変形するので、流体の外部漏洩が生じず、安定した密封性を発揮する。なお、係止突条8は、図6に示すように、管継手内方側に軸心直交状の辺18を有する直角三角形にした鋸歯状とするのが望ましい。さらに追加説明すれば、図1~図5に於て、拡径片6は高剛性の鋼材等から成り、図1のパイプ未挿入状態では、パイプ1の外径よりも僅かに大きな内径寸法に締付環体5の内径を拡大している。2重構造であるパイプ締付環状ユニットUは、内側の締付環体5を、いわば正確な真円に近い形状に作製すると共に、外側のC型弾発外嵌体10は強力な弾発力F10を発揮させるように幅寸法W10を締付環体5の幅寸法W5よりも大に設定するのが望ましい。さらには、外嵌体10の肉厚寸法T10を締付環体5の肉厚寸法T5よりも大きく設定するのが望ましい。2重構造であるパイプ締付環状ユニットUは、内側内層の締付環体5は、1重の厚肉のものと比較してバネ鋼材等をC型に塑性加工が容易であり、かつ、正確な真円状とすることも容易である。他方、外側外層の弾発外嵌体10も、1重の厚肉のものと比較してバネ鋼材等にてC型に塑性加工が容易であると共に、真円度は、それ程、厳密でなくて済むので、作製が容易で、十分に幅寸法W10と肉厚寸法T10を大きくしても、作製可能となるという利点を有する。しかも、内側内層の締付環体5のみの構成について考察すれば、図3と図4に於て、外嵌体10が存在しないとすれば、軸心方向幅寸法W5の方向に僅かに円錐状テーパ状に、拡径片6の存在によって変形する。つまり、拡径片6は、軸心方向幅寸法W5の方向の中央ではなくて、図4の左端側に偏在するため、弾性的に拡径した締付環体5は、図4の左側から右側へ僅かに縮径するテーパ状に変形し、パイプ1のスムースな挿入を阻害する虞がある。しかしながら、図4と図1に示す如く、外側外層の弾発外嵌体10は、図4,図1の左方向管継手内方向に、拡径片6、及び、締付環体5の内端15より延伸状に配設されていて、その幅寸法W10の中央近傍に拡径片6を配設可能であるので、環状ユニットUの内径―――即ち、締付環体5の内径―――が、管継手内方向へ拡大するテーパ状円錐状となることを防止できる。例えば、本発明に係る管継手Jの適用されるパイプ1の外径を、10mm~30mmとした場合に、図3と図4に於て、拡径片6を挟圧保持する挟圧力弾発力Fxは、200kg~800kgと極めて大きい。特に、図6に示したように、シール材を省略して密封を確実に行うには、係止突条8及びシール用丸突条9が十分にパイプ内周面に食い込む必要があり、既述のユニットUの弾発力Fu=F5F10を、十分に大きくせねばならないため、上記挟圧力弾発力Fxを、200kg~800kgと極めて大きく設定せねばならない。そこで、従来例の図7~図10に示したような一枚の素材バネ鋼帯板からなる締付環体36では、従来は全く不可能と考えられていた上述の200kg~800kgもの挟圧力を、本発明によって、初めて達成できたといえる。言い換えると、特に厚さ寸法の大きいバネ鋼帯板を、内径を10mm強~30mm強の小径筒型に塑性変形させようとすれば、製作中に破壊してしまう問題、真円状に加工することが至難であるという問題、及び、径寸法の変化に伴って弾発力締め付け力が極端に大小変化してしまうという問題があり、従来から、不可能と考えられていたのである。また、図1と図2に於て、12はカバーであり、離脱した締付環体5が収納される空間を有し、透明樹脂とするのが好ましく、外から目視にて拡径片6が離脱したか否かを確認できる。ところで、内層側を成す締付環体5の幅寸法W5について述べると、挿入筒部3の外径寸法をDとすれば、04D≦W5≦09Dとする。特に好ましいのは、06D≦W5≦08Dとすることであり、例えば、D=13mmではW5=9mmとし、D=17mmではW5=11mm等に設定する。上記範囲内に幅寸法W5が設定されることにより、確実に各係止突条8がパイプ1の内周面に食い込むと共に、パイプ1の内周面が、突条8と突条8の間の谷底面20に当接できる。さらに、突条8の本数が少なくて済み、同一の弾発力Fuから得られる各突条8のパイプ内周面への食い込み力圧接面圧力が大きくできる。なお、本発明は、図1,図2に例示した雄ネジアダプター型に限らず、雌ネジアダプターやソケットやチーズ等の各種の形式の管継手に応用自由である。本発明は以上述べたように、被接続用のパイプ1の端部1Aに挿入される挿入筒部3を有する継手本体2と、上記挿入筒部3に外嵌された上記パイプ1の端部1Aを弾発的な締め付け力で締め付けるためのスリット5A付きの締付環体5と、該締付環体5の弾発力に抗して該締付環体5を拡径するように上記スリット5Aの端部に離脱可能に挟持されて、挿入される上記パイプ1の先端部1Bを検知して離脱する拡径片6と、を具備してなる管継手に於て、上記挿入筒部3の外周面には、シール溝及びシール材を省略し、複数本の低い係止突条8を独立円環状に突設し、上記挿入筒部3の内周面は内径寸法が同一のストレート孔部に形成され、しかも、上記パイプ1の端部1Aを締め付ける弾発的な締め付け力によって、上記パイプ1の端部内周面に上記係止突条8を食い込ませて、抜け止め兼密封作用をなさしめるように構成したので、シール材が省略されることで、部品点数が減少し、構造が簡素化でき、さらに、挿入筒部3の貫通孔流路孔に縮径部位が無く、流体通過抵抗も減少できる。また、シール材が省略できることによって、パイプ挿入抵抗が減少して、挿入作業がスムースとなり、かつ、パイプ挿入未完了であった場合には容易に気付くことができる。また、上記係止突条8,8間のピッチP1は2mm以下であって、上記係止突条8が低いとは、高さ寸法H8が01mm~03mmであるので、PEX,PE,PB等の合成樹脂パイプや、内周面が樹脂のAl-プラスチック複合管に対して、係止突条8がその高さ寸法全体が食い込んで、抜け止め力と密封作用を発揮できる。そして、合成樹脂パイプ1の肉厚部分に過剰に食い込みすぎて、亀裂が生じてパイプ1が破壊することがない。また、アルミ-プラスチック複合管の場合は、中間層のアルミ層に係止突条8が接触して、異種金属間接触腐食が発生する虞がない。また、上記挿入筒部3の外周面に突設された三角状の低い係止突条8の軸心方向中間位置には、低い丸山型のシール用丸突条9が配設されているので、一層密封性シール性がアップする。"