"複数のパイプユニット同士を連結するパイプユニットの連結構造であって、複数の開口を形成した管継手を分割することにより形成した複数の分割管継手と、前記複数のパイプユニットに形成された孔と前記複数の分割管継手に形成された孔とを介して連通される固定手段により、当該複数のパイプユニットを相互に連結するパイプユニットの連結構造。前記管継手が、中央部分が屈曲し、2本の丸管を繋げるための2本口管継手であり、前記分割管継手が、前記2本口管継手の二つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、当該二つの開口を切断した形状を備える、請求項1に記載のパイプユニットの連結構造。前記管継手が、直線状の円筒管の中央から他の円筒が突出した形状を備えた、3本の管体を繋げるための3本口管継手であり、前記分割管継手が、前記3本口管継手の三つの開口の内、真ん中の開口を上にした状態で上方から垂直に、前記三つの開口を切断した形状を備える請求項1に記載のパイプユニットの連結構造。前記管継手が、直線状の円筒管を長手方向中央で屈曲させ、当該屈曲部から他の円筒が突出した形状を備えた3本の管体を繋げるための3本口管継手であり、前記分割管継手が、前記3本口管継手の三つの開口の内、屈曲部分から突出した開口を下にした状態で、当該屈曲部分を形成する円筒管を水平面と平行に切断した場合の上部に分割された形状を備えた上部分割管継手と、前記上部分割管継手を取り外した状態で、前記下にした開口を上方から切断した形状とを備えた下部分割管継手とを備える、請求項1に記載のパイプユニットの連結構造。前記管継手が、2本の直線状の管体を相互に直交させた形状を備えた、4本の管体を繋げるための4本口管継手であり、前記分割管継手が、前記4本口管継手の四つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、前記四つの開口を切断した形状を備える請求項1に記載のパイプユニットの連結構造。前記管継手が、直線状の管体の中央から互いに直交する他の2本の管体を突出させた形状を備えた、4本の管体を繋げるための4本口管継手であり、前記分割管継手が、前記4本口管継手の四つの開口の内、直線状管体のいずれか一の開口を下にした状態で、直線状管体に直交する管体の上方から垂直に、当該直線状管体の側面に沿って2本の切断線を入れた形状を備える請求項1に記載のパイプユニットの連結構造。前記管継手が、直線状の管体の中央から互いに直交する他の2本の管体を突出させた形状を備えた、4本の丸管を繋げるための4本口管継手であり、前記管継手から請求項6に記載の分割管継手を取り除き、前記直線状管体の対向側面の内、上記2本の切断線の中心に対応する線に沿って、前記直線状管体を上方から垂直に切断した形状を更に備える請求項6に記載のパイプユニットの連結構造。請求項1から7いずれか1項に記載のパイプユニットの連結構造に用いる分割管継手。前記管継手が、断面が矩形状の角管を繋ぐ角管継手である、請求項1から7いずれか1項に記載のパイプユニットの連結構造、または、請求項8に記載のパイプユニットの連結構造に用いる分割管継手。前記固定手段が、前記パイプユニットに形成された孔に貫通可能な外径を備えた棒状部材と当該棒状部材を支持する部材であり、前記分割管継手の厚みと同一の厚みを備えた支持部材とを備えた固定ピンと、前記分割管継手の筒状部分に嵌合する筒状の締付管とを備え、前記複数のパイプユニットに形成された孔と前記複数の分割管継手に形成された孔若しくは前記複数の分割管継手に形成された切欠きとを介して前記固定ピンを差し込み、前記固定ピンが差し込まれた分割継手の筒状部分に前記締付管を締め付けることにより、複数のパイプユニットを相互に連結する請求項1から7いずれか一項に記載のパイプユニットの連結構造。管等の部材同士を連結するための技術として上記特許文献に開示の技術をはじめとして例えば、溶接が知られている。溶接のような方法で上記部材同士を連結することになると、溶接作業をするスタッフの技術により、溶接強度や、仕上がり精度にかなりの差が生じる。作業スタッフの技術により仕上がりを一定の精度にすることが可能な加工としては、単純な孔を形成することが考えられる。上記部材に対して、孔の形成のような単純な加工を行うだけで当該部材同士を連結可能な管継手は比較的需要が多い。しかしながら、上記特許文献に開示の管継手は、部材同士を連結する際の構造例えばT字型やクロス型のように、連結される部材同士の位置関係をいうに対応した複数の管継手を用意する必要があった。管継手自体はかさばるために、上記従来の管継手を大量に送付しようとすると容量がかなり大きくなるという問題があった。本発明の目的は、部材同士を連結する際の構造に応じた全ての管継手を用意する必要がなく、しかもかさばることが少なく、大量の搬送が可能な管継手を提供することにある。上記課題を達成するための本発明は、複数のパイプユニット同士を連結するパイプユニットの連結構造である。そして、本発明のパイプユニットの連結構造は、複数の分割管継手と固定手段とを備える。上記複数の分割管継手は、複数の開口を形成した管継手を分割することにより形成される。そして、固定手段が複数のパイプユニットに形成された孔と複数の分割管継手に形成された孔とを介して連通されることにより、複数のパイプユニットを相互に連結することを特徴とする。例えば、通常の管継手を使用してパイプユニットを立設して箱型の枠体を形成したい場合、以下の問題が生じる。一の管継手を用いてパイプユニット同士を連結させた後に、他の管継手を用いて他のパイプユニット同士を連結させようとすると当該管継手がパイプユニットに嵌らないことがある。上記のような箱型枠体であると隣同士の距離が定まっているので、パイプユニットが一端で固定されてしまうと他端での微調整が困難となるためである。本発明のように、管継手を分割することにより形成した分割管継手を使用すると、連結したいパイプユニットの一端が既に固定されていたとしても、多端での固定が容易となる。分割管継手を複数用いることによりたとえパイプユニットの一端が固定されていたとしても、多端での微調整をすることが必要ないからである。更に、管継手を分割することで一の管継手が他の形状の管継手を構成することも可能となる。上記の構成において、管継手が、中央部分が屈曲し、2本の丸管を繋げるための2本口管継手である場合には分割管継手は以下の構成を備える。すなわち、分割管継手は、2本口管継手の二つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、二つの開口を切断した形状を備える。この場合、上記分割管継手を2つ用いることでパイプユニット同士を連結することが可能である。上記の構成において、管継手が、直線状の円筒管の中央から他の円筒が突出した形状を備えた、3本の管体を繋げるための3本口管継手である場合には、分割管継手は以下の構成を備える。すなわち、分割管継手は、3本口管継手の三つの開口の内、真ん中の開口を上にした状態で上方から垂直に、三つの開口を切断した形状を備える。この場合、上記分割管継手を2つ用いることでパイプユニット同士を連結することが可能である。上記の構成において、管継手が、直線状の円筒管を長手方向中央で屈曲させ、屈曲部から他の円筒が突出した形状を備えた3本の管体を繋げるための3本口管継手である場合には、分割管継手は以下の構成を備える。すなわち、分割管継手は上部分割管継手と下部分割管継手を備える。上部分割管継手は、3本口管継手の三つの開口の内、屈曲部分から突出した開口を下にした状態で、当該屈曲部分を形成する円筒管を水平面と平行に切断した場合に、上部に分割された形状を備える。下部分割管継手は、上部分割管継手を取り外した状態で、下にした開口を上方から切断した形状を備える。この場合、上記分割管継手を3つ用いることでパイプユニット同士を連結することが可能である。一の上部分割管継手と二の下部分割管継手を用いる。上記の構成において、管継手が、2本の直線状の管体を相互に直交させた形状を備えた、4本の管体を繋げるための4本口管継手である場合には、分割管継手は以下の構成を備える。すなわち、分割管継手は、4本口管継手の四つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、四つの開口を切断した形状を備える。この場合、上記分割管継手を2つ用いることでパイプユニット同士を連結することが可能である。上記の構成において、管継手が、直線状の管体の中央から互いに直交する他の2本の管体を突出させた形状を備えた、4本の管体を繋げるための4本口管継手である場合には、分割管継手は以下の構成を備える。すなわち、分割管継手は、4本口管継手の四つの開口の内、直線状管体のいずれか一の開口を下にした状態で、直線状管体に直交する管体の上方から垂直に、当該直線状管体の側面に沿って2本の切断線を入れた形状を備える。更に、分割管継手は以下の構成を備える。すなわち、上記の構成の4本口管継手から上記分割管継手を取り除き、直線状管体の対向側面の内、2本の切断線の中心に対応する線に沿って、直線状管体を上方から垂直に切断した形状を備える。上記の構成のパイプユニットの連結構造に用いる分割管継手も本発明の効果を奏する。管継手は、断面が矩形状の角管を繋ぐ角管継手であってもよい。更に、上記の構成のパイプユニットの連結構造において、固定手段が、固定ピンと締付管を備える構成を採用してもよい。固定ピンは、パイプユニットに形成された孔に貫通可能な外径を備えた棒状部材と当該棒状部材を支持する部材であり、分割管継手の厚みと同一の厚みを備えた支持部材とを備える。締付管は、分割管継手の筒状部分に嵌合する筒状の管体である。そして、複数のパイプユニットに形成された孔と複数の分割管継手に形成された孔若しくは複数の分割管継手に形成された切欠きとを介して固定ピンを差し込み、固定ピンが差し込まれた分割継手の筒状部分に締付管を締め付けることにより、複数のパイプユニットを相互に連結する構成を採用する。上記の構成であると、固定ピンの支持部材の厚みと分割管継手の厚みが同一であるので、締付管により分割管継手が締め付けられることで、上記固定ピンが締め付けられて、複数のパイプユニットと分割管継手が強固に連結されることになる。本発明のパイプユニットの連結構造は、複数の分割管継手と固定手段とを備える。上記複数の分割管継手は、複数の開口を形成した管継手を分割することにより形成される。そして、固定手段が複数のパイプユニットに形成された孔と複数の分割管継手に形成された孔とを介して連通されることにより、複数のパイプユニットを相互に連結することを特徴とする。例えば、通常の管継手を使用してパイプユニットを立設して箱型の枠体を形成したい場合、以下の問題が生じる。一の管継手を用いてパイプユニット同士を連結させた後に、他の管継手を用いて他のパイプユニット同士を連結させようとすると当該管継手がパイプユニットに嵌らないことがある。上記のような箱型枠体であると隣同士の距離が定まっているので、パイプユニットが一端で固定されてしまうと他端での微調整が困難となるためである。本発明のように、管継手を分割することにより形成した分割管継手を使用すると、連結したいパイプユニットの一端が既に固定されていたとしても、多端での固定が容易となる。分割管継手を複数用いることによりたとえパイプユニットの一端が固定されていたとしても、多端での微調整をすることが必要ないからである。更に、管継手を分割することで一の管継手が他の形状の管継手を構成することも可能となる。従って、部材同士を連結する際の構造に応じた全ての管継手を用意する必要がなく、しかもかさばることが少なく、大量の搬送が可能な管継手を提供することが可能となる。以下に、本発明の分割管継手200A、200B、200C、200D、200E、200F、200G以下省略のため分割管継手200と示すこともある。について図面を参照して説明する。図1は、通常の管継手の全体構成を示す概略模式図であり、図2及び、図3から図11は、本発明の分割管継手200の全体構成を示す概略模式図であり、図12は本発明の分割継手200を使用して各パイプユニット同士を連結したときの概略模式図である。ただし、本発明に直接には関係しない各部の詳細は省略している。すなわち、図2に示すように、本発明の分割管継手200は、複数の開口を有する構造の管継手を分割した形状である。例えば、図1に示す所定形状の管継手を分割することで、本発明の分割管継手200が構成される。図1Aは、2本の丸管を繋げるための2本口継手100であり、中央部分が屈曲した形状である。本実施例では直角方向に屈曲させた。つまり、直線状の円筒管を長手方向中央で屈曲した形状になっている。すなわち、上記2本口継手100を使用することで、中央部分を屈曲させた状態で2本の丸管を繋げることが出来る。図1Bは、3本の丸管を繋げるための3本口継手110であり、2本の丸管を直線状に繋げた状態で継手中央に3本目の丸管を繋げることが可能である。つまり、直線状の円筒管の中央から円筒が突出した形状になっている。すなわち、上記3本口継手110を使用することで、直線状に繋げられた2本の丸管から直交する方向に3本目の丸管を繋げることが出来る。図1Cは、3本の丸管を繋げるための3本口管継手120であり、2本の丸管の中央部分を屈曲させた状態で継手中央に3本目の丸管を繋げることが可能である。つまり、直線状の円筒管を長手方向中央で屈曲させ本実施例では直角方向に屈曲させた、当該屈曲部から他の円筒が突出した形状になっている。すなわち、上記3本口継手120を使用することで、互いに直交させた状態で、3本の丸管を繋げることが出来る。図1Dは、4本の丸管を繋げるための4本口管継手130であり、直線状に繋げられた2本の丸管の中央から互いに直交する2本の丸管を突出させた状態で4本の丸管を繋げることが出来る。つまり、直線状の円筒管の長手方向中央に3本目の丸管を繋げるための円筒以下N本目の丸管を繋げるための円筒という意味で、N本目の円筒と表現する。を突出させ、当該3本目の円筒に直交する状態で4本目の円筒を上記直線状の円筒管の長手方向中央から突出させた形状になっている。すなわち、上記4本口継手130を使用することで、直線状に繋げられた2本の丸管から、互いに直交する2本の丸管を突出させた状態で、上記4本の丸管を繋げることが出来る。図1Eは、4本の丸管を繋げるための4本口管継手140であり、直線状に繋げられた2本の丸管の中央から2本の丸管を突出させた状態で4本の丸管を繋げることが出来る。上記図1Eの継手とは4本目の円筒の突出方向が異なっている。つまり、2本の直線状の管体を相互に直交させた形状であり、直線状の円筒管の長手方向中央に3本目の円筒を突出させ、当該3本目の円筒に反対方向に4本目の円筒を上記直線状の円筒管の長手方向中央から突出させた形状になっている。図1Fは、5本の丸管を繋げるための5本口管継手150であり、直線状に繋げられた2本の丸管の中央から3本の丸管を突出させた状態で5本の丸管を繋げることが出来る。上記図1Eの継手に、5本目の円筒を繋げた構成になっている。つまり、直線状の円筒管を2本形成し、当該2本の直線状の円筒管が互いに直交するように繋げ、上記円筒管の中央から上記円筒管に直交する3本目の円筒を突出させた形状になっている。図1Gは、6本の丸管を繋げるための6本口管継手160であり、直線状の円筒を3本形成し、上記直線状の円筒が互いに直交するように、繋げた形状になっている。本実施例の分割管継手200は上記管継手100~160を管体側面に沿って分割した形状である。例えば、図2に記載の各図は図1に記載の各管継手100~160に切断線を入れた図である。以下管継手の切断方法を説明することで、本発明の分割管継手200の構成を説明する。図2Aは図1Aの管継手に備える二つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、上記二つの開口を切断した様子を示している。図3は上記管継手100を切断した分割管継手200Aを示している。図3Aは斜視図であり、図3Bは平面図、図3C、図3Dが正面図若しくは側面図を示している。なお、上記分割管継手200Aは、上記管継手100を切断する他、一体成型により分割管継手200Aを形成しても構わない。図2Bは図1Bの管継手110に備える三つの開口の内、真ん中の開口を上にした状態で上方から垂直に、上記三つの開口を切断した様子を示している。すなわち、直線状に繋げた丸管に垂直に突出させた開口を上にすることになる。もちろん、直線状に繋げた丸管を立設させた状態で上記、三つの開口を切断する構成を採用しても構わない。図3は上記管継手110を切断した分割管継手200Bを示している。図4Aは斜視図であり、図4Bは平面図、図4C、図4Dが正面図若しくは側面図を示している。なお、分割管継手は、上記管継手110を切断する他、上記分割管継手を一体成型により形成しても構わない。図2Cは図1Cの管継手120に備える三つの開口の内、真ん中の開口を下にした状態で水平面と平行に切断した様子を示している。すなわち、屈曲部分から突出した開口を下にした状態で、当該屈曲部分を形成する丸管を水平面と平行に切断する。そして、図2Cに示す分割管継手200A図2Aに示す分割管継手200Aと同じ構成となる。を取り外した状態で、上記下にした開口を上方から切断することで、分割管継手200C,200Dを形成する。図5、図6、図7は上記管継手120を切断した分割管継手200A,200C,200Dを示している。図5A、図6Aは斜視図であり、図5B、図6Bは平面図、図5C図6C、図5D図6Dが正面図若しくは側面図を示している。なお、分割管継手200A、200C、200Dは、上記管継手120を切断する他、上記分割管継手200A,200C,200Dを一体成型により形成しても構わない。図2Dは図1Dの管継手130に備える四つの開口の内、真ん中の開口を下にした状態で、四つ若しくは三つの開口を切断した様子を示している。すなわち、図2Dに示すように、本実施例の管継手130は、直線状に伸ばした丸管に2本の丸管が直交する構成である。上記直線状に伸ばした丸管に直交する丸管の上方から垂直に、当該直線状丸管の側面に沿って2本の切断線を入れる。そして、上記直線状丸管の対向側面の内、上記2本の切断線の中心に対応する線に沿って、上記直線状丸管を上方から垂直に切断することになる。図8、図9、図10は上記管継手130を切断した分割管継手200E。200Fを示している。図8A、図9Aは斜視図であり、図8B、図9Bは平面図、図8C図9C、図8D図9Dが正面図若しくは側面図を示している。なお、分割管継手200E,200Fは、上記管継手130を切断する他、上記分割管継手200E,200Fを一体成型により形成しても構わない。図2Eは図1Eの管継手140に備える四つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、上記四つの開口を切断した様子を示している。図11は上記管継手140を切断した分割管継手200Gを示している。図11Aは斜視図であり、図11Bは平面図、図11C、図11Dが正面図若しくは側面図を示している。なお、分割管継手200Gは、上記管継手140を切断する他、上記分割管継手200Gを一体成型により形成しても構わない。図2Fは図1Fの管継手150に備える二つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、四つの開口をそれぞれ切断した様子を示している。すなわち、直線状に伸びた丸管から突出する三つの丸管の内、互いに直交する丸管を上方から垂直に切断するように、上記直線状の丸管を切断する。上記直線状に伸びた丸管側面から上記丸管が突出していない面については切断しない。したがって、各切断線は上記直線状の丸管の中心から90度若しくは180度ずつ離間することになる。図8、図11は上記管継手150を切断した分割管継手200E、200G図2D、図8に示す分割管継手200E及び、図2E、図11に示す分割管継手200Gと同じ構成となる。を示している。図8A、図11Aは斜視図であり、図8B図11Bは平面図、図8C図11C、図8D、図11Dが正面図若しくは側面図を示している。なお、分割管継手200E、200Gは、上記管継手150を切断する他、上記分割管継手200E、200Gを一体成型により形成しても構わない。図2Gは図1Gの管継手160に備える六つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、四つの開口をそれぞれ切断した様子を示している。すなわち、直線状に伸びた丸管から突出する四つの丸管の内、互いに直交する丸管を上方から垂直に切断するように、上記直線状の丸管を切断する。各切断線は上記直線状の丸管の中心から90度ずつ離間することになる。図8は上記管継手150を切断した分割管継手200E図2D、図2Fに示す分割管継手200Eと同じ構成となる。を示している。図8Aは斜視図であり、図8Bは平面図、図8C、図8D、が正面図若しくは側面図を示している。なお、分割管継手は、上記管継手160を切断する他、上記分割管継手を一体成型により形成しても構わない。上記のように構成した分割管継手200を用いることで、パイプユニット300同士の連結構造を簡単に構成することができる。図12は図2に示す分割管継手200を用いたパイプユニット300同士の連結構造500A、500B,500C、500D、500E,500F,500G以下省略のためパイプユニット300の連結構造500と示すこともあるの例を示した図である。丸管等のパイプユニット300に孔図示しないを形成し、上記分割管継手200に設けた孔210と当該パイプユニット300の孔にボルト及びナット等の固定手段400により固定することにより、上記パイプユニット300同士が連結することになる。上記のように構成した連結構造500によると、パイプユニット500同士を連結させる際に、上記パイプユニット500に孔をあける以外の加工を施す必要がない。ここで、図12Aのパイプユニット300の連結構造500Aは、図2Aに示す分割管継手200Aを使用した連結構造500である。同じく、図12Bは、図2Bに示す分割管継手200Bを使用した連結構造500であり、図12Cは、図2Cに示す分割管継手200A,200C,200Dを使用した連結構造500であり、図12Dは、図2Dに示す分割管継手200E、200Fを使用した連結構造500であり、図12Eは、図2Eに示す分割管継手200Gを使用した連結構造500であり、図12Fは、図2Fに示す分割管継手200E、200Gを使用した連結構造500であり、図12Gは、図2Gに示す分割管継手200Eを使用した連結構造500である。更に、上記のように分割管継手200を構成することで、当該分割管継手200は複数の連結構造500に使用することが可能となる。例えば、図3、図2A、図2Cに示す分割管継手200Aは、図12A及び図12Cに示すパイプユニット300の連結構造500A、500Cに用いることが可能である。図8、図2D、図2F、図2Gに示す分割管継手200Eは、図12D、図12F及び、図12Gに示すパイプユニット300の連結構造500D、500F、500Gに用いることが可能である。更に、図11、図2E図2Fに示す分割管継手200Gは、図12E及び図12Fに示すパイプユニット300の連結構造500E、500Fに用いることが可能である。上記実施例においては丸管を前提に説明したが、丸管以外の管であってもよい。例えば、角パイプであっても本発明の分割管継手200は好適に使用可能である。パイプユニット300は管体以外であってもよい。例えば中身の詰まった鋼材であっても構わない。上記パイプユニット300の連結構造500として、上記パイプユニット300を上記分割管継手200により連結した後、締付管600により当該分割管継手200を締め付けて固定する構成を採用してもよい。すなわち、後述の固定ピン510及び、締付管600が、上記固定手段400として機能することになる。例えば、図13に示すように、固定ピン510を形成する。上記固定ピン510が、上記分割管継手200と、パイプユニット300とを係止することになる。従って、上記固定ピン510は、パイプユニット300に形成された孔に貫通可能な外径を備えた棒状部材511と、当該棒状部材を上記パイプユニット300に形成された孔内に係止するための支持部材512とを備える。支持部材は、パイプユニット300同士を分割管継手200により連結した際に上記パイプユニット300に形成された孔当該分割管継手に形成される孔に嵌めこまれるような外径を備えることは言うまでもない。上記の場合、円形の支持部材511を形成した。更に、上記支持部材の厚みは上記分割管継手200と同じ厚みで形成されることになる。上記のように、固定ピン510によりパイプユニット300と分割管継手200が係止されると、上記分割管継手200を締付管600により締めつける。締付管600は、組み合わせた際の上記分割管継手200の筒状部分の外径と同一の内径を備える筒状管体である。上記締付管600により、上記分割管継手200を締め付けることで、図14各図に示すようなパイプユニット300の連結構造が構成される。したがって、上記パイプユニット300と分割管継手200を強固に固定することが可能となる。もちろん、固定ピン510の支持部材の厚みは上記分割管継手200と同じ厚みで形成されることで、上記のように、パイプユニット300が分割管継手200と強固に固定されることになる。なお、図14各図の締付管600の下には、図12各図に示した分割管継手200が形成されていることは言うまでもない。図13Cに示すような形状の固定ピン510を形成しても同様の効果を生じる。上記固定ピン510は、パイプユニット300に形成された孔に貫通可能な外径を備えた棒状部材511と、当該棒状部材を上記パイプユニット300に形成された孔内に係止するための支持部材512とを備える。この場合、屈曲させた棒を形成し、棒状の支持部材512を形成する。"