"Aフタロシアニン顔料、Bジピロメテン構造を含む色素多量体、C重合開始剤、D重合性化合物、およびE溶剤を含み、前記D重合性化合物が、エポキシ基およびイソシアナート基の少なくとも一方を含むエチレン性不飽和重合性化合物である着色硬化性組成物。前記エポキシ基およびイソシアナート基の少なくとも一方を含むエチレン性不飽和重合性化合物が、グリシジルメタアクリレート、または2-メタアクリロイルエチルオキシエチルイソシアナートである請求項1に記載の着色硬化性組成物。前記ジピロメテン構造を含む色素多量体における色素部位が、下記一般式Mで表されるジピロメテン化合物と金属もしくは金属化合物とから得られるジピロメテン金属錯体化合物またはその互変異性体に由来する構造である請求項1または請求項2に記載の着色硬化性組成物。一般式M中、R4~R10は、各々独立に水素原子または1価の置換基を表す。ただし、R4とR9とが互いに結合して環を形成することはない。請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物が、フォトリソ法による着色画素形成に用いられる着色硬化性組成物。請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物を用いてなるカラーフィルタ。請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物を支持体上に付与して着色層を形成する着色層形成工程と、前記着色層に対してパターン様の露光をして潜像を形成する露光工程と、前記潜像が形成された着色層を現像してパターンを形成する現像工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。請求項5に記載のカラーフィルタを備えた固体撮像素子。請求項5に記載のカラーフィルタを備えた液晶表示装置。請求項5に記載のカラーフィルタを備えた有機EL表示装置。染料を含有するカラーフィルタ用着色硬化性組成物においては、上述の問題の他に下記6~8の染料特有の本質的な問題がある。6次色塗布時における染料の染み込み染料の染み込みとは、染料を含む着色硬化性組成物を用いて着色パターンを形成する場合、先に形成した他色のパターンまたは層に、次色の着色硬化性組成物を塗布した時に着色硬化性組成物に含まれる染料が染み込むことであり、着色画素に混色が生じる。7アルカリ現像時の染料の溶出染料を用いる着色硬化性組成物では、多量の染料の添加が必要であって、結果、フォトリソ性に寄与する成分の相対含有量が少なくなる。そのため感度低下により低露光量領域でパターンが剥離しやすくなる、またはアルカリ現像時の染料の溶出等により所望の形状や色濃度が得られない、等のパターン形成不良が生じやすい。8加熱処理による熱拡散色移り染料を用いる着色硬化性組成物では、成膜後に加熱処理を施した場合に、隣接画素間や積層状態での層間で色移りが生じやすい。色移りは混色の原因となる。さらに上述の問題に加え、下記9の問題がある。9現像後の現像残渣基板上及び他色上の現像残渣現像残渣には基板上に残る現像残渣と、先に形成した他色パターンまたは層に残る現像残渣があり、いずれも混色の原因となる。上記6~9のうち、特に6、8及び9は混色の原因となり、近年の固体撮像素子の超高画素化における感度向上を大きく妨げる要因となる。特許文献8では、ジピロメテン染料固有の光吸収特性に由来した分光特性に関しては開示があるものの、アルカリ現像時の着色剤の溶出、着色剤の染み込み、加熱処理による着色剤の熱拡散色移り、及び現像残渣についての言及はなされていない。本発明は、上記状況に鑑みてなされたものであり、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、アルカリ現像時の着色剤の溶出が抑制された着色膜を形成しうる着色硬化性組成物を提供することを目的とする。また、本発明は、該着色硬化性組成物を用いて所望の色相の着色画素を有するカラーフィルタ及びその製造方法、並びに該カラーフィルタを備えた固体撮像素子、液晶表示装置、および有機EL表示装置を提供することを目的とする。即ち、前記課題を解決するための具体的手段は以下の通りである。<1>Aフタロシアニン顔料、Bジピロメテン構造を含む色素多量体、C重合開始剤、D重合性化合物、およびE溶剤を含み、前記D重合性化合物が、エポキシ基およびイソシアナート基の少なくとも一方を含むエチレン性不飽和重合性化合物である着色硬化性組成物。<2>前記エポキシ基およびイソシアナート基の少なくとも一方を含むエチレン性不飽和重合性化合物が、グリシジルメタアクリレート、または2-メタアクリロイルエチルオキシエチルイソシアナートである<1>に記載の着色硬化性組成物。<3>前記ジピロメテン構造を含む色素多量体における色素部位が、下記一般式Mで表されるジピロメテン化合物と金属もしくは金属化合物とから得られるジピロメテン金属錯体化合物またはその互変異性体に由来する構造である<1>または<2>に記載の着色硬化性組成物。一般式M中、R4~R10は、各々独立に水素原子または1価の置換基を表す。ただし、R4とR9とが互いに結合して環を形成することはない。<4><1>~<3>のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物が、フォトリソ法による着色画素形成に用いられる着色硬化性組成物。<5><1>~<4>のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物を用いてなるカラーフィルタ。<6><1>~<4>のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物を支持体上に付与して着色層を形成する着色層形成工程と、前記着色層に対してパターン様の露光をして潜像を形成する露光工程と、前記潜像が形成された着色層を現像してパターンを形成する現像工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。<7><5>に記載のカラーフィルタを備えた固体撮像素子。<8><5>に記載のカラーフィルタを備えた液晶表示装置。<9><5>に記載のカラーフィルタを備えた有機EL表示装置。本発明においては、D重合性化合物として、エポキシ基およびイソシアナート基の少なくとも一方を含むエチレン性不飽和重合性化合物を用いているので、着色剤であるBジピロメテン構造を含む色素多量体の活性水素、特に該色素多量体がカルボキシル基を有する場合にはカルボキシル基と重合性化合物のエポキシ基またはイソシアナート基とが反応するものと考えられ、該色素多量体のアルカリ可溶性基であるカルボキシル基がエチレン性不飽和重合性基に置換されるものと推測される。これによって該色素多量体のアルカリ可溶性基であるカルボキシル基は封鎖されるため該色素多量体のアルカリ溶解性は低下し、さらに、該色素多量体は、露光を受けたときに置換されたエチレン性不飽和重合性基が反応してさらに高分子化されるので、アルカリ液への溶解性が減少し、露光部における該色素多量体は、アルカリ現像時の溶出が抑制されるのと推測される。特に、本発明の好ましい態様において、重合性化合物として、グリシジルメタアクリレート、または2-メタアクリロイルエチルオキシエチルイソシアナートを用いた場合には、低分子化合物なので着色層である固層中においても、重合性化合物の分子移動が大きく、本発明の効果がより向上するものと考えられる。本発明の着色硬化性組成物は、着色剤としてAフタロシアニン顔料とBジピロメテン構造を含む色素多量体とを含む青色または緑色の着色硬化性組成物であり、カラーフィルタの調製において青色または緑色の画素形成に用いられる。青色または緑色の着色層は、露光光として特に有効なi線365nmを吸収し、露光光が着色層の下部まで透過しにくく、露光部を硬化させにくい。このため露光部は、アルカリ現像液に対して溶解しやすく、着色剤等が青色または緑色画素から溶出し易い。本発明を用いることにより、青色または緑色の着色画素形成において、アルカリ現像時に青色または緑色画素から着色剤等の溶出が抑制され、目標の色相にあった青色または緑色画素の設計ができる。本発明によれば、アルカリ現像時の着色剤の溶出が抑制された着色膜を形成しうる着色硬化性組成物を提供することができる。また、該着色硬化性組成物を用いて所望の色相の着色画素を有するカラーフィルタ及びその製造方法、並びに該カラーフィルタを備えた固体撮像素子、液晶表示装置、および有機EL表示装置を提供することができる。以下、本発明の着色硬化性組成物、カラーフィルタ及びその製造方法、固体撮像素子、液晶表示装置並びに有機EL表示装置について詳述する。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様に限定されるものではない。なお、本明細書において~を用いて表される数値範囲は、~の前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む範囲を意味する。≪着色硬化性組成物≫本発明の着色硬化性組成物は、Aフタロシアニン顔料、Bジピロメテン構造を含む色素多量体以下、適宜特定色素多量体と称する。、C重合開始剤、D重合性化合物、およびE溶剤を含み、前記D重合性化合物が、エポキシ基およびイソシアナート基の少なくとも一方を含むエチレン性不飽和重合性化合物以下、適宜特定重合性化合物と称する。であることを特徴とする。以下に、本発明の着色硬化性組成物を構成する各成分について説明する。Aフタロシアニン顔料本発明に用いるAフタロシアニン顔料としては、フタロシアニン骨格を有する顔料であれば特に制限されるものではない。また、フタロシアニン顔料に含まれる中心金属としては、フタロシアニン骨格を構成できる金属であればよく、特に限定されない。その中でも、中心金属としては、マグネシウム、チタン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、亜鉛、アルミニウムが好ましく用いられる。本発明におけるフタロシアニン顔料として、具体的には、C.I.ピグメントブルー15、C.I.ピグメントブルー15:1、C.I.ピグメントブルー15:2、C.I.ピグメントブルー15:3、C.I.ピグメントブルー15:4、C.I.ピグメントブルー15:5、C.I.ピグメントブルー15:6、C.I.ピグメントブルー16、C.I.ピグメントブルー17:1、C.I.ピグメントブルー75、C.I.ピグメントブルー79、C.I.ピグメントグリーン7、C.I.ピグメントグリーン36、C.I.ピグメントグリーン37、クロロアルミニウムフタロシアニン、ヒドロキシアルミニウムフタロシアニン、アルミニウムフタロシアニンオキシド、亜鉛フタロシアニンが挙げられる。中でも、耐光性と着色力との点から、C.I.ピグメントブルー15、C.I.ピグメントブルー15:6、ピグメントブルー15:1、C.I.ピグメントブルー15:2が好ましく、特に、C.I.ピグメントブルー15:6が好ましい。本発明に用いるAフタロシアニン顔料としては、高解像度、および高透過率とする観点から、なるべく粒子サイズの小さいものの使用が好ましい。平均一次粒子径は、0.01μm~0.1μmであることが好ましく、さらに好ましくは、0.01μm~0.05μmの範囲である。上記した平均一次粒子径を有するフタロシアニン顔料は、ソルトミリング等の方法で顔料粒子を微細化することによって得られる。また、平均一次粒子径は、TEM透過型電子顕微鏡を用いて測定することができる。すなわち、TEM写真を画像解析して粒径分布を調べることにより行なう。より具体的には、顔料粉体をTEMで3~10万倍で観察し、写真を撮り、1000個の一次粒子の長径を測定し、この操作を顔料粉体の部位を変えて合計で3箇所について行い、結果を平均する。フタロシアニン顔料は、後述の分散剤、溶剤等とともに予め顔料分散液として調製し、着色硬化性組成物に用いることが好ましい。分散剤分散剤としては、公知の顔料分散剤や界面活性剤が用いられる。分散剤としては、多くの種類の化合物が用いられるが、例えば、フタロシアニン顔料誘導体市販品EFKA-745エフカ社製、ソルスパース5000日本ルーブリゾール株製;オルガノシロキサンポリマーKP341信越化学工業株製、メタアクリル酸系共重合体ポリフローNo.75、No.90、No.95以上、共栄社油脂化学工業株製、W001裕商株製等のカチオン系界面活性剤;ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステル等のノニオン系界面活性剤;W004、W005、W017以上、裕商株製等のアニオン系界面活性剤;EFKA-46、EFKA-47、EFKA-47EA、EFKAポリマー100、EFKAポリマー400、EFKAポリマー401、EFKAポリマー450以上、森下産業株製、ディスパースエイド6、ディスパースエイド8、ディスパースエイド15、ディスパースエイド9100以上、サンノプコ株製等の高分子分散剤;ソルスパース3000、5000、9000、12000、13240、13940、17000、24000、26000、28000などの各種ソルスパース分散剤日本ルーブリゾール株製;アデカプルロニックL31、F38、L42、L44、L61、L64、F68、L72、P95、F77、P84、F87、P94、L101、P103、F108、L121、P-123以上、株ADEKA製、及びイソネットS-20三洋化成株製が挙げられる。また、川研ファインケミカル株製ヒノアクトT-8000Eなどの両性分散剤も挙げられる。本発明の着色硬化性組成物中における分散剤の含有量は、顔料に対して、1質量~80質量が好ましく、5質量~70質量がより好ましく、10質量~60質量が最も好ましい。本発明におけるフタロシアニン顔料の着色硬化性組成物中における含有量は、着色硬化性組成物の全固形分に対して、10質量~70質量が好ましく、20質量~60質量がより好ましく、35質量~50質量が最も好ましい。本発明では、着色硬化性組成物の全固形分とは、着色硬化性組成物を構成する成分のうち、溶剤を除いた成分の合計含有量を示す。また、フタロシアニン顔料と特定色素多量体との含有比は、質量基準で、フタロシアニン顔料:特定色素多量体=100:10~100:200が好ましく、100:20~100:100がより好ましく、100:25~100:75が更に好ましい。Bジピロメテン構造を含む色素多量体=特定色素多量体本発明における特定色素多量体は、ジピロメテン構造を含むことを特徴とする。前記ジピロメテン構造を含む色素多量体における色素部位としては、下記一般式Mで表されるジピロメテン化合物と金属もしくは金属化合物とから得られるジピロメテン金属錯体化合物またはその互変異性体に由来する構造であることが好ましい。一般式M中、R4~R10は、各々独立に水素原子または1価の置換基を表す。ただし、R4とR9とが互いに結合して環を形成することはない。前記一般式Mで表されるジピロメテン化合物と金属または金属化合物とから得られるジピロメテン金属錯体化合物またはその互変異性体としては、具体的には、下記一般式5又は下記一般式6で表されるジピロメテン金属錯体化合物が挙げられる。但し、本発明はこれらに限定されるものではない。一般式5で表されるジピロメテン金属錯体化合物上記一般式5中、R4~R9は各々独立に、水素原子、又は置換基を表し、R10は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表す。X1は、Maに結合可能な基を表し、X2は、Maの電荷を中和する基を表し、X1とX2は、互いに結合してMaと共に5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。ただし、R4とR9とが互いに結合して環を形成することはない。なお、上記一般式5で表されるジピロメテン金属錯体化合物は、互変異性体を含む。色素残基を構成するために前記一般式5で表されるジピロメテン金属錯体化合物から水素原子が1つ又は2つ外れる部位としては特に限定はないが、合成適合性の点で、R4~R9のいずれか1つ又は2つの部位が好ましく、R4、R6、R7及びR9のいずれか1つ又は2つの部位がより好ましく、R4及びR9のいずれか1つ又は2つの部位が更に好ましい。本発明における特定色素多量体はアルカリ可溶性基を有することが好ましい。特定色素多量体にアルカリ可溶性基を導入する方法として、アルカリ可溶性基を有する色素単量体又は構造単位を用いる場合、前記一般式5で表されるジピロメテン金属錯体化合物のR4~R10、X1、X2のいずれか1つ又は2つ以上の置換基にアルカリ可溶性基を持たせることができる。これら置換基の中でも、R4~R9及びX1のいずれかが好ましく、R4、R6、R7及びR9のいずれかがより好ましく、R4及びR9のいずれかが更に好ましい。上記一般式5で表されるジピロメテン金属錯体化合物は、本発明の効果を損なわない限りにおいて、アルカリ可溶性基以外の官能基を有していてもよい。上記R4~R9としては、例えば、ハロゲン原子例えば、フッ素、塩素、臭素、アルキル基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24の、直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基で、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、t-ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、2-エチルヘキシル、ドデシル、ヘキサデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシル、1-ノルボルニル、1-アダマンチル、アルケニル基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~18のアルケニル基で、例えば、ビニル、アリル、3-ブテン-1-イル、アリール基好ましくは炭素数6~48、より好ましくは炭素数6~24のアリール基で、例えば、フェニル、ナフチル、ヘテロ環基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~18のヘテロ環基で、例えば、2-チエニル、4-ピリジル、2-フリル、2-ピリミジニル、1-ピリジル、2-ベンゾチアゾリル、1-イミダゾリル、1-ピラゾリル、ベンゾトリアゾール-1-イル、シリル基好ましくは炭素数3~38、より好ましくは炭素数3~18のシリル基で、例えば、トリメチルシリル、トリエチルシリル、トリブチルシリル、t-ブチルジメチルシリル、t-ヘキシルジメチルシリル、ヒドロキシ基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のアルコキシ基で、例えば、メトキシ、エトキシ、1-ブトキシ、2-ブトキシ、イソプロポキシ、t-ブトキシ、ドデシルオキシ、シクロアルキルオキシ基で、例えば、シクロペンチルオキシ、シクロヘキシルオキシ、アリールオキシ基好ましくは炭素数6~48、より好ましくは炭素数6~24のアリールオキシ基で、例えば、フェノキシ、1-ナフトキシ、ヘテロ環オキシ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~18のヘテロ環オキシ基で、例えば、1-フェニルテトラゾール-5-オキシ、2-テトラヒドロピラニルオキシ、シリルオキシ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~18のシリルオキシ基で、例えば、トリメチルシリルオキシ、t-ブチルジメチルシリルオキシ、ジフェニルメチルシリルオキシ、アシルオキシ基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~24のアシルオキシ基で、例えば、アセトキシ、ピバロイルオキシ、ベンゾイルオキシ、ドデカノイルオキシ、アルコキシカルボニルオキシ基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~24のアルコキシカルボニルオキシ基で、例えば、エトキシカルボニルオキシ、t-ブトキシカルボニルオキシ、シクロアルキルオキシカルボニルオキシ例えば、シクロヘキシルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ基好ましくは炭素数7~32、より好ましくは炭素数7~24のアリールオキシカルボニルオキシ基で、例えば、フェノキシカルボニルオキシ、カルバモイルオキシ基好ましくは炭素数1~48、よりこの好ましくは炭素数1~24のカルバモイルオキシ基で、例えば、N,N-ジメチルカルバモイルオキシ、N-ブチルカルバモイルオキシ、N-フェニルカルバモイルオキシ、N-エチル-N-フェニルカルバモイルオキシ、スルファモイルオキシ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のスルファモイルオキシ基で、例えば、N,N-ジエチルスルファモイルオキシ、N-プロピルスルファモイルオキシ、アルキルスルホニルオキシ基好ましくは炭素数1~38、より好ましくは炭素数1~24のアルキルスルホニルオキシ基で、例えば、メチルスルホニルオキシ、ヘキサデシルスルホニルオキシ、シクロヘキシルスルホニルオキシ、アリールスルホニルオキシ基好ましくは炭素数6~32、より好ましくは炭素数6~24のアリールスルホニルオキシ基で、例えば、フェニルスルホニルオキシ、アシル基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のアシル基で、例えば、ホルミル、アセチル、ピバロイル、ベンゾイル、テトラデカノイル、シクロヘキサノイル、アルコキシカルボニル基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~24のアルコキシカルボニル基で、例えば、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、オクタデシルオキシカルボニル、シクロヘキシルオキシカルボニル、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルシクロヘキシルオキシカルボニル、アリールオキシカルボニル基好ましくは炭素数7~32、より好ましくは炭素数7~24のアリールオキシカルボニル基で、例えば、フェノキシカルボニル、カルバモイル基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のカルバモイル基で、例えば、カルバモイル、N,N-ジエチルカルバモイル、N-エチル-N-オクチルカルバモイル、N,N-ジブチルカルバモイル、N-プロピルカルバモイル、N-フェニルカルバモイル、N-メチルN-フェニルカルバモイル、N,N-ジシクロへキシルカルバモイル、アミノ基好ましくは炭素数32以下、より好ましくは炭素数24以下のアミノ基で、例えば、アミノ、メチルアミノ、N,N-ジブチルアミノ、テトラデシルアミノ、2-エチルへキシルアミノ、シクロヘキシルアミノ、アニリノ基好ましくは炭素数6~32、より好ましくは炭素数6~24のアニリノ基で、例えば、アニリノ、N-メチルアニリノ、ヘテロ環アミノ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~18のヘテロ環アミノ基で、例えば、4-ピリジルアミノ、カルボンアミド基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~24のカルボンアミド基で、例えば、アセトアミド、ベンズアミド、テトラデカンアミド、ピバロイルアミド、シクロヘキサンアミド、ウレイド基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のウレイド基で、例えば、ウレイド、N,N-ジメチルウレイド、N-フェニルウレイド、イミド基好ましくは炭素数36以下、より好ましくは炭素数24以下のイミド基で、例えば、N-スクシンイミド、N-フタルイミド、アルコキシカルボニルアミノ基好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~24のアルコキシカルボニルアミノ基で、例えば、メトキシカルボニルアミノ、エトキシカルボニルアミノ、t-ブトキシカルボニルアミノ、オクタデシルオキシカルボニルアミノ、シクロヘキシルオキシカルボニルアミノ、アリールオキシカルボニルアミノ基好ましくは炭素数7~32、より好ましくは炭素数7~24のアリールオキシカルボニルアミノ基で、例えば、フェノキシカルボニルアミノ、スルホンアミド基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のスルホンアミド基で、例えば、メタンスルホンアミド、ブタンスルホンアミド、ベンゼンスルホンアミド、ヘキサデカンスルホンアミド、シクロヘキサンスルホンアミド、スルファモイルアミノ基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のスルファモイルアミノ基で、例えば、N、N-ジプロピルスルファモイルアミノ、N-エチル-N-ドデシルスルファモイルアミノ、アゾ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のアゾ基で、例えば、フェニルアゾ、3-ピラゾリルアゾ、アルキルチオ基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のアルキルチオ基で、例えば、メチルチオ、エチルチオ、オクチルチオ、シクロヘキシルチオ、アリールチオ基好ましくは炭素数6~48、より好ましくは炭素数6~24のアリールチオ基で、例えば、フェニルチオ、ヘテロ環チオ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~18のヘテロ環チオ基で、例えば、2-ベンゾチアゾリルチオ、2-ピリジルチオ、1-フェニルテトラゾリルチオ、アルキルスルフィニル基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のアルキルスルフィニル基で、例えば、ドデカンスルフィニル、アリールスルフィニル基好ましくは炭素数6~32、より好ましくは炭素数6~24のアリールスルフィニル基で、例えば、フェニルスルフィニル、アルキルスルホニル基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のアルキルスルホニル基で、例えば、メチルスルホニル、エチルスルホニル、プロピルスルホニル、ブチルスルホニル、イソプロピルスルホニル、2-エチルヘキシルスルホニル、ヘキサデシルスルホニル、オクチルスルホニル、シクロヘキシルスルホニル、アリールスルホニル基好ましくは炭素数6~48、より好ましくは炭素数6~24のアリールスルホニル基で、例えば、フェニルスルホニル、1-ナフチルスルホニル、スルファモイル基好ましくは炭素数32以下、より好ましくは炭素数24以下のスルファモイル基で、例えば、スルファモイル、N,N-ジプロピルスルファモイル、N-エチル-N-ドデシルスルファモイル、N-エチル-N-フェニルスルファモイル、N-シクロヘキシルスルファモイル、スルホ基、ホスホニル基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のホスホニル基で、例えば、フェノキシホスホニル、オクチルオキシホスホニル、フェニルホスホニル、ホスフィノイルアミノ基好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~24のホスフィノイルアミノ基で、例えば、ジエトキシホスフィノイルアミノ、ジオクチルオキシホスフィノイルアミノが挙げられる。前記R4及びR9としては、上記の中でも、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、カルボンアミド基、ウレイド基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基が好ましく、カルボンアミド基、ウレイド基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基がより好ましく、カルボンアミド基、ウレイド基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基が更に好ましく、カルボンアミド基、ウレイド基が特に好ましい。前記R5及びR8としては、上記の中でも、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、ニトリル基、イミド基、カルバモイルスルホニル基が好ましく、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルスルホニル基、ニトリル基、イミド基、カルバモイルスルホニル基がより好ましく、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、ニトリル基、イミド基、カルバモイルスルホニル基が更に好ましく、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基が特に好ましい。前記R6及びR7としては、上記の中でも、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアリール基、置換又は無置換のヘテロ環基が好ましく、更に好ましくは置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアリール基である。R6及びR7がアルキル基を表す場合の、該アルキル基としては、好ましくは、炭素数1~12の直鎖、分岐鎖、又は環状の置換又は無置換のアルキル基であり、より具体的には、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、シクロプロピル基、n-ブチル基、i-ブチル基、t-ブチル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、及び、ベンジル基が挙げられ、より好ましくは炭素数1~12の分岐鎖、又は環状の置換又は無置換のアルキル基であり、より具体的には、例えば、イソプロピル基、シクロプロピル基、i-ブチル基、t-ブチル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基が挙げられ、更に好ましくは、炭素数1~12の2級又は3級の置換又は無置換のアルキル基であり、より具体的には、例えば、イソプロピル基、シクロプロピル基、i-ブチル基、t-ブチル基、シクロブチル基、シクロヘキシル基が挙げられる。R6及びR7がアリール基を表す場合の、該アリール基としては、好ましくは、置換又は無置換のフェニル基、置換又は無置換のナフチル基が挙げられ、より好ましくは置換又は無置換のフェニル基である。R6及びR7がヘテロ環基を表す場合の、該ヘテロ環基としては、好ましくは、置換又は無置換の2-チエニル基、置換又は無置換の4-ピリジル基、置換又は無置換の3-ピリジル基、置換又は無置換の2-ピリジル基、置換又は無置換の2-フリル基、置換又は無置換の2-ピリミジニル基、置換又は無置換の2-ベンゾチアゾリル基、置換又は無置換の1-イミダゾリル基、置換又は無置換の1-ピラゾリル基、置換又は無置換のベンゾトリアゾール-1-イル基が挙げられ、より好ましくは置換又は無置換の2-チエニル基、置換又は無置換の4-ピリジル基、置換又は無置換の2-フリル基、置換又は無置換の2-ピリミジニル基、置換又は無置換の1-ピリジル基が挙げられる。前記一般式5中、Maは、金属原子又は金属化合物を表す。金属原子又は金属化合物としては、錯体を形成可能な金属原子又は金属化合物であればいずれであってもよく、2価の金属原子、2価の金属酸化物、2価の金属水酸化物、又は2価の金属塩化物が含まれる。例えば、Zn、Mg、Si、Sn、Rh、Pt、Pd、Mo、Mn、Pb、Cu、Ni、Co、Fe等、及びAlCl、InCl、FeCl、TiCl2、SnCl2、SiCl2、GeCl2などの金属塩化物、TiO、VO等の金属酸化物、SiOH2等の金属水酸化物が含まれる。これらの中でも、錯体の安定性、分光特性、耐熱、耐光性、及び製造適性等の観点から、金属原子又は金属化合物として、Fe、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Mo、Mn、Cu、Ni、Co、TiO、及びVOが好ましく、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Cu、Ni、Co、及びVOが更に好ましく、Zn、Cu、Co、及びVOが特に好ましく、Znが最も好ましい。また、前記一般式5中、R10は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表し、好ましくは水素原子である。前記一般式5中、X1は、Maに結合可能な基であればいずれであってもよく、具体的には、水、アルコール類例えば、メタノール、エタノール、プロパノール等、更に金属キレート[1]坂口武一上野景平著1995年南江堂、[2]1996年、[3]1997年等に記載の化合物が挙げられる。中でも、製造の点で、水、カルボン酸化合物、アルコール類が好ましく、水、カルボン酸化合物がより好ましい。前記一般式5中、X2で表されるMaの電荷を中和する基としては、例えば、ハロゲン原子、水酸基、カルボン酸基、燐酸基、スルホン酸基等が挙げられ、中でも、製造の点で、ハロゲン原子、水酸基、カルボン酸基、スルホン酸基が好ましく、水酸基、カルボン酸基がより好ましい。前記一般式5中、X1とX2は、互いに結合して、Maと共に5員、6員、又は7員の環を形成してもよい。形成される5員、6員、及び7員の環は、飽和環であっても不飽和環であってもよい。また、5員、6員、及び7員の環は、炭素原子のみで構成されていてもよく、窒素原子、酸素原子、又は/及び硫黄原子から選ばれる原子を少なくとも1個有するヘテロ環を形成していてもよい。前記一般式5で表される化合物の好ましい態様としては、R4~R9は各々独立に、R4~R9の説明で記載した好ましい態様であり、R10はR10の説明で記載した好ましい態様であり、MaはZn、Cu、Co、又はVOであり、X1は水、又はカルボン酸化合物であり、X2は水酸基、又はカルボン酸基であり、X1とX2とが互いに結合して5員又は6員環を形成していてもよい。一般式6で表されるジピロメテン金属錯体化合物上記一般式6中、R11及びR16は各々独立に、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、又はヘテロ環アミノ基を表す。R12~R15は各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R17は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表す。X2及びX3は、NRRは水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表す。、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子を表す。Y1及びY2は、NRRは水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表す。、窒素原子、又は炭素原子を表す。R11とY1は、互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよく、R16とY2は、互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。X1はMaと結合可能な基を表し、aは0、1、又は2を表す。なお、上記一般式6で表されるジピロメテン金属錯体化合物は、互変異性体を含む。色素残基を構成するために前記一般式6で表されるジピロメテン金属錯体化合物から水素原子が1つ又は2つ外れる部位としては特に限定はないが、R11~R17、X1、Y1~Y2のいずれか1つ又は2つの部位である。これらの中でも、合成適合性の点で、R11~R16及びX1のいずれか1つ又は2つの部位が好ましく、より好ましくは、R11、R13、R14及びR16のいずれか1つ又は2つの部位であり、更に好ましくは、R11及びR16のうち1つ又は2つの部位である。本発明における特定色素多量体にアルカリ可溶性基を導入する方法として、アルカリ可溶性基を有する色素単量体又は構造単位を用いる場合、前記一般式6で表されるジピロメテン金属錯体化合物のR11~R17、X1、Y1~Y2のいずれか1つ又は2つ以上の置換基にアルカリ可溶性基を持たせることができる。これら置換基の中でも、R11~~R16及びX1のいずれかが好ましく、R11、R13、R14及びR16のいずれかがより好ましく、R11及びR16のいずれかが更に好ましい。上記一般式6で表されるジピロメテン金属錯体化合物は、本発明の効果を損なわない限りにおいて、アルカリ可溶性基以外の官能基を有していてもよい。上記R12~R15は、前記一般式5中のR5~R8と同義であり、好ましい態様も同様である。上記R17は、前記一般式5中のR10と同義であり、好ましい態様も同様である。上記Maは、前記一般式5中のMaと同義であり、好ましい範囲も同様である。より詳細には、前記一般式6において上記R12~R15のうち、前記R12及びR15としては、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、ニトリル基、イミド基、又は、カルバモイルスルホニル基が好ましく、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルスルホニル基、ニトリル基、イミド基、カルバモイルスルホニル基がより好ましく、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、ニトリル基、イミド基、カルバモイルスルホニル基が更に好ましく、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基が特に好ましい。前記R13及びR14としては、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアリール基、置換又は無置換のヘテロ環基が好ましく、更に好ましくは置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアリール基である。ここで、より好ましいアルキル基、アリール基、及びヘテロ環基の具体例は、一般式5の前記R6及びR7において列記した具体例を同様に挙げることができる。前記一般式6中、R11及びR16は、アルキル基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは炭素数1~12の直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基で、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、t-ブチル、ヘキシル、2-エチルヘキシル、ドデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシル、1-アダマンチル、アルケニル基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは炭素数2~12のアルケニル基で、例えば、ビニル、アリル、3-ブテン-1-イル、アリール基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは炭素数6~18のアリール基で、例えば、フェニル、ナフチル、ヘテロ環基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環基で、例えば、2-チエニル、4-ピリジル、2-フリル、2-ピリミジニル、2-ピリジル、2-ベンゾチアゾリル、1-イミダゾリル、1-ピラゾリル、ベンゾトリアゾール-1-イル、アルコキシ基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは炭素数1~18のアルコキシ基で、例えば、メトキシ、エトキシ、プロピルオキシ、ブトキシ、ヘキシルオキシ、2-エチルヘキシルオキシ、ドデシルオキシ、シクロヘキシルオキシ、アリールオキシ基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数1~18のアリールオキシ基で、例えば、フェノキシ、ナフチルオキシ、アルキルアミノ基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは炭素数1~18のアルキルアミノ基で、例えば、メチルアミノ、エチルアミノ、プロピルアミノ、ブチルアミノ、ヘキシルアミノ、2-エチルヘキシルアミノ、イソプロピルアミノ、t-ブチルアミノ、t-オクチルアミノ、シクロヘキシルアミノ、N,N-ジエチルアミノ、N,N-ジプロピルアミノ、N,N-ジブチルアミノ、N-メチル-N-エチルアミノ、アリールアミノ基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは炭素数6~18のアリールアミノ基で、例えば、フェニルアミノ、ナフチルアミノ、N,N-ジフェニルアミノ、N-エチル-N-フェニルアミノ、又はヘテロ環アミノ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環アミノ基で、例えば、2-アミノピロール、3-アミノピラゾール、2-アミノピリジン、3-アミノピリジンを表す。前記R11及びR16としては、上記の中でも、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、ヘテロ環アミノ基が好ましく、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、がより好ましく、アルキル基、アルケニル基、アリール基が更に好ましく、アルキル基が特に好ましい。前記一般式6中、R11及びR16のアルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、又はヘテロ環アミノ基が、更に置換可能な基である場合には、後述する一般式1のR1の置換基で説明する置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。前記一般式6中、X2及びX3は、NR、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子を表す。ここで、Rは、水素原子、アルキル基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは炭素数1~12の直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基で、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、t-ブチル、ヘキシル、2-エチルヘキシル、ドデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシル、1-アダマンチル、アルケニル基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは炭素数2~12のアルケニル基で、例えば、ビニル、アリル、3-ブテン-1-イル、アリール基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは炭素数6~18のアリール基で、例えば、フェニル、ナフチル、ヘテロ環基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環基で、例えば、2-チエニル、4-ピリジル、2-フリル、2-ピリミジニル、1-ピリジル、2-ベンゾチアゾリル、1-イミダゾリル、1-ピラゾリル、ベンゾトリアゾール-1-イル、アシル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数2~18のアシル基で、例えば、アセチル、ピバロイル、2-エチルヘキシル、ベンゾイル、シクロヘキサノイル、アルキルスルホニル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~18のアルキルスルホニル基で、例えば、メチルスルホニル、エチルスルホニル、イソプロピルスルホニル、シクロヘキシルスルホニル、アリールスルホニル基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数6~18のアリールスルホニル基で、例えば、フェニルスルホニル、ナフチルスルホニルを表す。上記Rのアルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基は、後述する一般式1のR1の置換基で説明する置換基で置換されていてもよく、複数の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。前記一般式6中、Y1及びY2は、NR、窒素原子、又は炭素原子を表し、Rは、前記X2及びX3のRと同義であり、好ましい態様も同様である。前記一般式6中、R11とY1は、互いに結合して炭素原子と共に5員環例えば、シクロペンタン、ピロリジン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、テトラヒドロチオフェン、ピロール、フラン、チオフェン、インドール、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、6員環例えば、シクロヘキサン、ピペリジン、ピペラジン、モルホリン、テトラヒドロピラン、ジオキサン、ペンタメチレンスルフィド、ジチアン、ベンゼン、ピペリジン、ピペラジン、ピリダジン、キノリン、キナゾリン、又は7員環例えば、シクロヘプタン、ヘキサメチレンイミンを形成してもよい。前記一般式6中、R16とY2は、互いに結合して炭素原子と共に5員環例えば、シクロペンタン、ピロリジン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、テトラヒドロチオフェン、ピロール、フラン、チオフェン、インドール、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、6員環例えば、シクロヘキサン、ピペリジン、ピペラジン、モルホリン、テトラヒドロピラン、ジオキサン、ペンタメチレンスルフィド、ジチアン、ベンゼン、ピペリジン、ピペラジン、ピリダジン、キノリン、キナゾリン、又は7員環例えば、シクロヘプタン、ヘキサメチレンイミンを形成してもよい。前記一般式6中、R11とY1、及びR16とY2が結合して形成される5員、6員、及び7員の環が、置換可能な環である場合には、後述する一般式1のR1の置換基で説明する置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。前記一般式6中、X1はMaと結合可能な基を表し、具体的には、前記一般式5におけるX1と同様な基が挙げられ、好ましい態様も同様である。aは0、1、又は2を表す。前記一般式6で表される化合物の好ましい態様としては、R12~R15は各々独立に、前記一般式5中のR5~R8の説明で記載した好ましい態様であり、R17は前記一般式5中のR10の説明で記載した好ましい態様であり、MaはZn、Cu、Co、又はVOであり、X2はNRRは水素原子、アルキル基、窒素原子、又は酸素原子であり、X3はNRRは水素原子、アルキル基、又は酸素原子であり、Y1はNRRは水素原子、アルキル基、窒素原子、又は炭素原子であり、Y2は窒素原子、又は炭素原子であり、R11及びR16は各々独立に、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、又はアルキルアミノ基であり、X1は酸素原子を介して結合する基であり、aは0又は1である。R11とY1とが互いに結合して5員又は6員環を形成、又はR16とY2とが互いに結合して5員、6員環を形成していてもよい。前記一般式6で表される化合物の更に好ましい態様としては、R12~R15は各々独立に、一般式5で表される化合物におけるR5~R8の説明で記載した好ましい態様であり、R17は前記一般式5中のR10の説明で記載した好ましい態様であり、MaはZnであり、X2及びX3は、酸素原子であり、Y1はNHであり、Y2は窒素原子であり、R11及びR16は各々独立に、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、又はアルキルアミノ基であり、X1は酸素原子を介して結合する基であり、aは0又は1である。R11とY1とが互いに結合して5員又は6員環を形成、又はR16とY2とが互いに結合して5員、6員環を形成していてもよい。前記一般式5及び一般式6で表されるジピロメテン金属錯体化合物のモル吸光係数は、膜厚の観点から、できるだけ高いほうが好ましい。また、最大吸収波長λmaxは、色純度向上の観点から、520nm~580nmが好ましく、530nm~570nmが更に好ましい。なお、最大吸収波長、及びモル吸光係数は、分光光度計UV-2400PC島津製作所社製により測定されるものである。前記一般式5及び一般式6で表されるジピロメテン金属錯体化合物の融点は、溶解性の観点から、高すぎない方がよい。前記一般式5及び一般式6で表されるジピロメテン金属錯体化合物は、米国特許第4,774,339号、同第5,433,896号、特開2001-240761号公報、同2002-155052号公報、特許第3614586号公報、Aust.J.Chem,1965,11,1835-1845、J.H.Bogeretal,HeteroatomChemistry,Vol.1,No.5,3891990等に記載の方法で合成することができる。具体的には、特開2008-292970号公報の段落0131~0157に記載の方法を適用することができる。本発明における特定色素多量体は、ジピロメテン構造を含む色素多量体であり、ジピロメテン構造を含む色素多量体における色素部位が、前記一般式Mで表されるジピロメテン化合物と金属または金属化合物とから得られるジピロメテン金属錯体化合物またはその互変異性体に由来する構造であることが好ましい。さらに、前記一般式Mで表されるジピロメテン化合物と金属または金属化合物とから得られるジピロメテン金属錯体化合物またはその互変異性体としては、前記一般式5又は前記一般式6で表されるジピロメテン金属錯体化合物が好ましい。次に色素多量体について説明する。本発明における特定色素多量体は、ジピロメテン構造を含む色素多量体であるが、重量平均分子量Mwが5000以上20,000以下であることが好ましく、よし好ましくは5000以上16,000以下であり、さらに好ましくは6,000以上12,000以下である。重量平均分子量Mwが5,000未満であると、着色膜とした際、加熱処理による着色剤の熱拡散色移り、着色剤の染み込み、耐アルカリ溶出性、耐溶剤性が悪化する傾向がある。重量平均分子量が20,000を超えると、特に、現像残渣が悪化する傾向がある。また、分散度Mw/Mnとしては、1.00以上2.50以下であることが好ましい。分散度Mw/Mnが2.50を超えると、着色膜とした際、加熱処理による着色剤の熱拡散色移り、着色剤の染み込み、耐アルカリ溶出性、耐溶剤性が悪化する傾向がある。分散度Mw/Mnは、1.00以上2.50以下であることが必要であり、好ましくは1.00以上2.20以下であり、より好ましくは1.00以上2.00以下である。なお、重量平均分子量および分子量分布は、ゲル浸透クロマトグラフィ法GPCで、東ソー株式会社製HLC-8220GPC展開溶媒NMP、検出RI、ポリスチレンによる換算値を用いて測定された値を指す。本発明における色素多量体は、アルカリ可溶性基を有することが好ましい。アルカリ可溶性基としては、カルボキシル基、ホスホノ基、スルホ基などが挙げられる。中でも、カルボキシル基が好ましい。後述するフォトリソ法で好適に使用する観点で、特定色素多量体の酸価は、0.5mmol/g以上3.0mmol/g以下であることが好ましく、0.6mmol/g以上2.5mmol/g以下であることがより好ましく、0.7mmol/g以上2.0mmol/g以下であることが特に好ましい。本発明における特定色素多量体としては、二量体、三量体、オリゴマー、ポリマーなどが挙げられる。本発明で用いる色素多量体を共重合反応で合成する場合、前記他の重合性モノマーコモノマーは、重合性色素モノマーと重合可能なものであれば特に限定はない。これらのコモノマーには、スチレン系化合物、カルボン酸モノマー、およびそのエステル、アミド、イミドまたは無水物、ビニル化合物が含まれる。スチレン系化合物の例を挙げると、スチレン、α-メチルスチレン、ヒドロキシスチレン、p-クロロメチルスチレン、m-クロロメチルスチレンである。α,β-不飽和カルボン酸の例を挙げると、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、メサコン酸、1-ブチン-2,3,4-トリカルボン酸である。不飽和カルボン酸のエステルの例を挙げると、上記α,β-不飽和カルボン酸のメチルエステル、エチルエステル、2-ヒドロキシエチルエステル、プロピルエステル、ブチルエステル、オクチルエステル、ドデシルエステル、2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルエステル、1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルエステル、2-3-2-ベンゾトリアゾリル-4-ヒドロキシフェニルエチルエステルである。不飽和カルボン酸のアミドの例を挙げると、上記α,β-不飽和カルボン酸のメチルアミド、ジメチルアミド、エチルアミド、ジエチルアミド、プロピルアミド、ジプロピルアミド、ブチルアミド、ジブチルアミド、ヘキシルアミド、オクチルアミド、フェニルアミドなどである。不飽和カルボン酸のイミドの例を挙げると、マレイミド、イタコンイミド、N-ブチルマレイミド、N-オクチルマレイミド、N-フェニルマレイミドである。ビニル化合物の例を挙げると、酢酸ビニル、N-ビニルカルバゾール、N-ビニルピロリドンである。重合性色素モノマーとコモノマーとの共重合比は、重合性色素モノマーの種類によって異なるが通常、重合性色素モノマー100gに対して、コモノマー5~10000gの割合であることが好ましく、コモノマー5~1000gの割合であることがより好ましく、コモノマー5~100gの割合であることが特に好ましい。本発明における特定色素多量体としては、下記一般式A、一般式B、及び、一般式Cで表される構成単位の少なくとも一つを有し、又は、一般式Dで表されるジピロメテン構造を含む色素多量体、が好適である。一般式Aで表される構成単位一般式A中、XA1は重合によって形成される連結基を表し、LA1は単結合または2価の連結基を表し、Dyeはジピロメテン構造を含む色素化合物から任意の水素原子を1個~1m個取り除いた色素残基を表す。XA2は重合によって形成される連結基を表し、LA2は単結合または2価の連結基を表し、mは0~3の整数を表し、mが2以上のときは、[内の構造は同じであっても異なっていてもよい。DyeとLA2とは、共有結合、イオン結合、及び、配位結合のいずれで連結されていてもよい。前記一般式A中、XA1及びXA2は、それぞれ独立に、重合によって形成される連結基を表す。すなわち重合反応で形成される主鎖に相当する繰り返し単位を形成する部分を指す。なお、2つので表された部位が繰り返し単位となる。XA1及びXA2としては、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の不飽和エチレン基を重合して形成される連結基、環状エーテルを開環重合して形成される連結基等が挙げられ、好ましくは、不飽和エチレン基を重合して形成される連結基である。具体的には以下に示す連結基等が挙げられるが、本発明における重合によって形成される連結基はこれらに限定されるものではない。尚、下記X-1~X-15においてで示された部位でLA1またはLA2と連結していることを表す。一般式A中、LA1及びLA2は、それぞれ独立に、単結合または2価の連結基を表す。LA1及びLA2としては、それぞれ独立に、炭素数1~30の置換もしくは無置換の直鎖、分岐もしくは環状アルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、ブチレン基など、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリーレン基例えば、フェニレン基、ナフタレン基等、置換もしくは無置換のヘテロ環連結基、-CH2=CH2-、-O-、-S-、-NR-、-C=O-、-SO-、-SO2-、下記一般式2で表される連結基、下記一般式3で表される連結基、又は下記一般式4で表される連結基等、及びこれらを2個以上連結して形成される連結基例えば、-NRC=O-、-OC=O-、-C=ONR-、-C=OO-を表す。前記Rは、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。本発明の2価の連結基は、本発明の効果を奏しうる範囲であれば何ら限定されない。ここで、R2は、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。R3は、水素原子、又は置換基を表す。kは、0~4の整数を表し、kが2以上のときは、R3は同じであっても異なっていてもよい。一般式2~一般式4中、は、上記一般式1における-CR1=CH2基と結合する位置を表し、は、上記一般式1におけるL2又はDyen=0の場合と結合する位置を表す。一般式A中、mは0~3の整数を表す。mが2以上の場合、複数存在するXA2は同じであっても異なっていてもよい。同様に、mが2以上の場合、複数存在するLA2は同じであっても異なっていてもよい。前記mは、0~2の整数が好ましく、0又は1がより好ましく、0が特に好ましい。一般式A中、Dyeは、ジピロメテン構造を含む色素化合物の任意の水素原子を1個~1m個取り除いた色素残基を表す。一般式A中、DyeとLA2とは、共有結合、イオン結合、配位結合のいずれで連結されていてもよいが、イオン結合又は配位結合で連結されていることが好ましい。一般式Bで表される構成単位一般式B中、XB1は重合によって形成される連結基を表し、LB1は単結合または2価の連結基を表し、AはDyeとイオン結合もしくは配位結合可能な基を表す。Dyeは、Aとイオン結合もしくは配位結合可能な基を有するジピロメテン構造を含む色素化合物、または該色素化合物から任意の水素原子を1個~m個除いた色素残基を表す。XB2は重合によって形成される連結基を表し、LB2は単結合または2価の連結基を表し、mは0~3の整数を表し、mが2以上のときは、[内の構造は同じであっても異なっていてもよい。DyeとLB2とは、共有結合、イオン結合、および、配位結合のいずれで連結されていてもよい。一般式B中のXB1、LB1、およびmは、それぞれ前記一般式A中のXA1、LA1、およびmと同義であり、好ましい範囲も同じである。一般式B中のXB2およびLB2は、それぞれ前記一般式A中のXA2およびLA2と同義であり、好ましい範囲も同じである。一般式B中のAで表される基としては、Dyeとイオン結合もしくは配位結合可能な基であればよく、イオン結合できる基としては、アニオン性基、カチオン性基のどちらでもよい。アニオン性基としては、カルボキシル基、ホスホ基、スルホ基、アシルスルホンアミド基、スルホンイミド基など、pKaが12以下のアニオン性基が好ましく、より好ましくはpKaが7以下であり、更に好ましくは、5以下である。アニオン性基はDye中のMaもしくはヘテロ環基とイオン結合もしくは配位結合しても良いが、Maとイオン結合することがより好ましい。アニオン性基として好ましい具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されない。下記具体例中、Rは、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。一般式B中のAで表されるカチオン性基としては、置換もしくは無置換のオニウムカチオン例えば、置換もしくは無置換のアンモニウム基、ピリジニウム基、イミダゾリウム基、スルホニウム基、ホスホニウム基などが好ましく、特に置換アンモニウム基が好ましい。一般式B中、mは0~3の整数を表す。mが2以上の場合、複数存在するXB2は同じであっても異なっていてもよい。同様に、mが2以上の場合、複数存在するLB2は同じであっても異なっていてもよい。前記mは、0~2の整数が好ましく、0又は1がより好ましく、0が特に好ましい。一般式B中のDyeは、ジピロメテン構造を含む色素化合物、または該色素化合物から任意の水素原子を1個~m個除いた色素残基である。一般式B中、DyeとLB2とは、共有結合、イオン結合、配位結合のいずれで連結されていてもよいが、イオン結合又は配位結合で連結されていることが好ましい。一般式Cで表される構成単位一般式C中、LC1は単結合または2価の連結基を表し、Dyeはジピロメテン構造を含む色素化合物から任意の水素原子を2個取り除いた2価の色素残基を表す。一般式C中のLC1は、前記一般式AにおけるLA1と同義であり、好ましい範囲も同じである。以下に、本発明の特定色素多量体を構成するジピロメテン構造を含む構成単位を示す。共重合成分本発明の特定色素多量体は、前記一般式A、一般式B、及び、一般式Cで表される構成単位のみで構成されていてもよいが、前記一般式A、一般式B、及び、一般式Cで表される構成単位の少なくとも一つと、他の構成単位と、を含んで構成されていてもよいこの場合、前記一般式A、一般式B、及び、一般式Cで表される構成単位の少なくとも一つと、他の構成単位と、の少なくとも一方がアルカリ可溶性基を含むことが好ましい。。他の構成単位としては、側鎖にアルカリ可溶性基カルボキシル基、ホスホノ基、スルホ基、等を有する構造単位が好ましい。以下、他の構成単位の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。また、不飽和基を側鎖に有する下記の構成単位も共重合成分として好ましい。例えば、エチレン性不飽和基例えば、メタクリル基、アクリル基、スチリル基等が挙げられ、これらの構成単位を含むことによって耐熱性、耐溶剤性が良好となる。一般式Dで表される色素多量体一般式D中、LD1はm価の連結基を表し、mは2~100の整数を表し、mが2以上のときは、Dyeの構造は同じであっても異なっていてもよい。Dyeはジピロメテン構造を含む色素化合物から任意の水素原子を1個取り除いた色素残基を表す。mは好ましくは2~80であり、より好ましくは2~40であり、特に好ましくは2~10である。mが2の場合、LD1で表される2価の連結基としては、炭素数1~30の置換もしくは無置換の直鎖、分岐もしくは環状アルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、ブチレン基など、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリーレン基例えば、フェニレン基、ナフタレン基等、置換もしくは無置換のヘテロ環連結基、-CH2=CH2-、-O-、-S-、-NR-、-C=O-、-SO-、-SO2-,および、これらを2個以上連結して形成される連結基例えば、-NRC=O-、-OC=O-、-C=ONR-、-C=OO-、-NRC=ONR-などが好適に挙げられる。前記Rは、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。mが3以上のm価の連結基は、置換もしくは無置換のアリーレン基1,3,5-フェニレン基、1,2,4-フェニレン基、1,4,5,8-ナフタレン基など、へテロ環連結基例えば、1,3,5-トリアジン基など、アルキレン連結基等を中心母核とし、前記2価の連結基が置換して形成される連結基が挙げられる一般式1で表される色素単量体本発明における特定色素単量体は、下記一般式1で表されるジピロメテン構造を含む色素単量体を重合させて得られることも好ましい。上記一般式1中、R1は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、又はアリール基を表す。L1は、-NR2C=O-、-OC=O-、-C=ONR2-、-C=OO-、下記一般式2で表される基、下記一般式3で表される基、又は下記一般式4で表される基を表す。L2は、2価の連結基を表す。m及びnは各々独立に、0又は1を表す。Dyeはジピロメテン構造を含む色素残基を表す。R2は、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。ここで、R2は、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。R3は、水素原子、又は置換基を表す。kは、0~4の整数を表し、kが2以上のときは、R3は同じあっても異なっていてもよい。一般式2~一般式4中、は、上記一般式1における-CR1=CH2基と結合する位置を表し、は、上記一般式1におけるL2又はDyen=0の場合と結合する位置を表す。すなわち、前記一般式1で表されるジピロメテン構造を含む色素単量体は、ジピロメテン構造を含む色素化合物に、-L2n-L1m-CR1=CH2で表される重合性基が導入された化合物である。なお、m及びnのいずれもが0の場合、ジピロメテン構造を含む色素化合物に直接-CR1=CH2基が導入される。前記一般式1中、R1は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、又はアリール基を表す。R1がアルキル基又はアリール基の場合、無置換でも置換されていてもよい。上記R1がアルキル基の場合、好ましくは炭素数1~36、より好ましくは炭素数1~6の置換もしくは無置換の直鎖、分岐鎖又は環状のアルキル基が好適である。アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、オクチル基、イソプロピル基、シクロヘキシル基等が挙げられる。上記R1がアリール基の場合、好ましくは炭素数6~18、より好ましくは6~14、さらに好ましくは炭素数6~12の置換もしくは無置換のアリール基が好適である。アリール基の例としては、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。上記R1が置換アルキル基及び置換アリール基の場合の置換基は、ハロゲン原子例えば、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アルキル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のアルキル基で、例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、イソプロピル、t-ブチル、2-エチルヘキシル、ドデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシル、アダマンチル、アリール基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数6~12のアリール基で、例えば、フェニル、ナフチル、ヘテロ環基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環基で、例えば、2-チエニル、4-ピリジル、2-フリル、2-ピリミジニル、1-ピリジル、2-ベンゾチアゾリル、1-イミダゾリル、1-ピラゾリル、ベンゾトリアゾール-1-イル、シリル基好ましくは炭素数3~24、より好ましくは炭素数3~12のシリル基で、例えば、トリメチルシリル、トリエチルシリル、トリブチルシリル、t-ブチルジメチルシリル、t-ヘキシルジメチルシリル、ヒドロキシル基、シアノ基、ニトロ基、スルホン酸基、ホスホン酸基、カルボキシル基、アルコキシ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12、更に好ましくは炭素数1~6のアルコキシ基で、例えば、メトキシ、エトキシ、1-ブトキシ、2-ブトキシ、イソプロポキシ、t-ブトキシ、ドデシルオキシ、シクロアルキルオキシ基で、例えば、シクロペンチルオキシ、シクロヘキシルオキシ、アリールオキシ基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数6~12のアリールオキシ基で、例えば、フェノキシ、1-ナフトキシ、ヘテロ環オキシ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環オキシ基で、例えば、1-フェニルテトラゾール-5-オキシ、2-テトラヒドロピラニルオキシ、シリルオキシ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のシリルオキシ基で、例えば、トリメチルシリルオキシ、t-ブチルジメチルシリルオキシ、ジフェニルメチルシリルオキシ、アシルオキシ基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは炭素数2~12のアシルオキシ基で、例えば、アセトキシ、ピバロイルオキシ、ベンゾイルオキシ、ドデカノイルオキシ、アルコキシカルボニルオキシ基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは炭素数2~12、更に好ましくは炭素数2~6のアルコキシカルボニルオキシ基で、例えば、エトキシカルボニルオキシ、t-ブトキシカルボニルオキシ、シクロアルキルオキシカルボニルオキシ例えば、シクロヘキシルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ基好ましくは炭素数7~24、より好ましくは炭素数7~12のアリールオキシカルボニルオキシ基で、例えば、フェノキシカルボニルオキシ、カルバモイルオキシ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12、更に好ましくは炭素数1~6のカルバモイルオキシ基で、例えば、N,N-ジメチルカルバモイルオキシ、N-ブチルカルバモイルオキシ、N-フェニルカルバモイルオキシ、N-エチル-N-フェニルカルバモイルオキシ、スルファモイルオキシ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12、更に好ましくは炭素数1~6のスルファモイルオキシ基で、例えば、N,N-ジエチルスルファモイルオキシ、N-プロピルスルファモイルオキシ、アルキルスルホニルオキシ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12、更に好ましくは炭素数1~6のアルキルスルホニルオキシ基で、例えば、メチルスルホニルオキシ、ヘキサデシルスルホニルオキシ、シクロヘキシルスルホニルオキシ、アリールスルホニルオキシ基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数6~12のアリールスルホニルオキシ基で、例えば、フェニルスルホニルオキシ、アシル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のアシル基で、例えば、ホルミル、アセチル、ピバロイル、ベンゾイル、テトラデカノイル、シクロヘキサノイル、アルコキシカルボニル基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは炭素数2~12、更に好ましくは炭素数2~6のアルコキシカルボニル基で、例えば、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、オクタデシルオキシカルボニル、シクロヘキシルオキシカルボニル、アリールオキシカルボニル基好ましくは炭素数7~24、より好ましくは炭素数7~12のアリールオキシカルボニル基で、例えば、フェノキシカルボニル、カルバモイル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のカルバモイル基で、例えば、カルバモイル、N,N-ジエチルカルバモイル、N-エチル-N-オクチルカルバモイル、N,N-ジブチルカルバモイル、N-プロピルカルバモイル、N-フェニルカルバモイル、N-メチル-N-フェニルカルバモイル、N,N-ジシクロへキシルカルバモイル、アミノ基好ましくは炭素数24以下、より好ましくは炭素数12以下のアミノ基で、例えば、アミノ、メチルアミノ、N,N-ジブチルアミノ、テトラデシルアミノ、2-エチルへキシルアミノ、シクロヘキシルアミノ、アニリノ基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数6~12のアニリノ基で、例えば、アニリノ、N-メチルアニリノ、ヘテロ環アミノ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環アミノ基で、例えば、4-ピリジルアミノ、カルボンアミド基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは炭素数2~12のカルボンアミド基で、例えば、アセトアミド、ベンズアミド、テトラデカンアミド、ピバロイルアミド、シクロヘキサンアミド、ウレイド基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のウレイド基で、例えば、ウレイド、N,N-ジメチルウレイド、N-フェニルウレイド、イミド基好ましくは炭素数20以下の、より好ましくは炭素数12以下のイミド基で、例えば、N-スクシンイミド,N-フタルイミド、アルコキシカルボニルアミノ基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは炭素数2~12のアルコキシカルボニルアミノ基で、例えば、メトキシカルボニルアミノ、エトキシカルボニルアミノ、t-ブトキシカルボニルアミノ、オクタデシルオキシカルボニルアミノ、シクロヘキシルオキシカルボニルアミノ、アリールオキシカルボニルアミノ基好ましくは炭素数7~24、より好ましくは炭素数7~12のアリールオキシカルボニルアミノ基で、例えば、フェノキシカルボニルアミノ、スルホンアミド基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のスルホンアミド基で、例えば、メタンスルホンアミド、ブタンスルホンアミド、ベンゼンスルホンアミド、ヘキサデカンスルホンアミド、シクロヘキサンスルホンアミド、スルファモイルアミノ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のスルファモイルアミノ基で、例えば、N、N-ジプロピルスルファモイルアミノ、N-エチル-N-ドデシルスルファモイルアミノ、アゾ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~24のアゾ基で、例えば、フェニルアゾ、3-ピラゾリルアゾ、アルキルチオ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のアルキルチオ基で、例えば、メチルチオ、エチルチオ、オクチルチオ、シクロヘキシルチオ、アリールチオ基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数6~12のアリールチオ基で、例えば、フェニルチオ、ヘテロ環チオ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環チオ基で、例えば、2-ベンゾチアゾリルチオ、2-ピリジルチオ、1-フェニルテトラゾリルチオ、アルキルスルフィニル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のアルキルスルフィニル基で、例えば、ドデカンスルフィニル、アリールスルフィニル基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数6~12のアリールスルフィニル基で、例えば、フェニルスルフィニル、アルキルスルホニル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のアルキルスルホニル基で、例えば、メチルスルホニル、エチルスルホニル、プロピルスルホニル、ブチルスルホニル、イソプロピルスルホニル、2-エチルヘキシルスルホニル、ヘキサデシルスルホニル、オクチルスルホニル、シクロヘキシルスルホニル、アリールスルホニル基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数6~12のアリールスルホニル基で、例えば、フェニルスルホニル、1-ナフチルスルホニル、スルファモイル基好ましくは炭素数24以下、より好ましくは炭素数16以下のスルファモイル基で、例えば、スルファモイル、N,N-ジプロピルスルファモイル、N-エチル-N-ドデシルスルファモイル、N-エチル-N-フェニルスルファモイル、N-シクロヘキシルスルファモイル、スルホ基、ホスホニル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のホスホニル基で、例えば、フェノキシホスホニル、オクチルオキシホスホニル、フェニルホスホニル、ホスフィノイルアミノ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のホスフィノイルアミノ基で、例えば、ジエトキシホスフィノイルアミノ、ジオクチルオキシホスフィノイルアミノが挙げられる。上記の置換基の中でも、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、ヒドロキシル基、スルホン酸基、ホスホン酸基、カルボン酸基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、シクロアルキルカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、カルバモイルオキシ基、スルファモイルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、カルボンアミド基、イミド基、スルホンアミド基、スルファモイルアミノ基、スルファモイル基が好ましく、アルキル基、アリール基、ヒドロキシル基、スルホン酸基、ホスホン酸基、カルボン酸基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、カルバモイルオキシ基、スルファモイルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、カルボンアミド基、スルホンアミド基、スルファモイルアミノ基、スルファモイル基がより好ましく、ヒドロキシル基、スルホン酸基、ホスホン酸基、カルボン酸基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、カルバモイルオキシ基、スルファモイルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基が更に好ましく、ヒドロキシル基、スルホン酸基、カルボン酸基、アルコキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、カルバモイルオキシ基、スルファモイルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基が特に好ましい。上記の特に好ましい置換基の中でも、スルホン酸基、カルボン酸基、アルコキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基、アルコキシカルボニル基がより好ましく、スルホン酸基、カルボン酸基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基が更に好ましく、スルホン酸基、カルボン酸基、アルコキシ基が特に好ましい。前記一般式1中、R1としては、水素原子、アルキル基、アリール基が好ましく、水素原子、アルキル基が特に好ましい。前記一般式1中、R1の置換アルキル基及び置換アリール基の置換基が、更に置換可能な基である場合には、前記で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。前記一般式1中、L1は、-NR2C=O-、-OC=O-、-C=ONR2-、-C=OO-、下記の一般式2で表される基、一般式3で表される基、又は一般式4で表される基を表す。ここで、R2は、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。前記一般式1中、R2のアルキル基、アリール基、及びヘテロ環基は、前記R1の置換アルキル基及び置換アリール基の置換基で説明したアルキル基、アリール基、及びヘテロ環基が例として挙げられ、好ましい態様も同様である。上記R2のアルキル基、アリール基、及びヘテロ環基は、前記R1で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。以下に、前記一般式1中、L1で表される下記の一般式2で表される基、一般式3で表される基、及び一般式4で表される基について説明する。ここで、R2は、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表し、R3は、水素原子、又は置換基を表し、kは、0~4の整数を表し、kが2以上のときは、R3は同じあっても異なっていてもよい。は、前記一般式1における-CR1=CH2基と結合する位置を表し、は、前記一般式1におけるL2又はDyen=0の場合と結合する位置を表す。上記R2は、前記一般式1で説明したR2と同義であり、好ましい態様も同様である。上記R3は、水素原子又は置換基を表し、R3で表される置換基としては、前記R1の置換アルキル基及び置換アリール基で説明した置換基が例として挙げられ、好ましい態様も同様である。kは0、1、2、3、4を表す。kが2、3、4の場合、R3は同じでもよく、異なっていてもよい。上記R3の置換基が、更に置換可能な基である場合には、前記R1で説明した置換基で、置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。上記L1としては、合成上の観点から、-NR2C=O-、-OC=O-、-C=ONR2-、-C=OO-が好ましく、-OC=O-、-C=ONR2-、-C=OO-がより好ましく、-C=ONR2-、-C=OO-が更に好ましい。次に、前記一般式1中、L2について説明する。上記L2は、L1又は-CR1=CH2基m=0の場合と、Dyeとを連結する2価の連結基を表す。上記L2は、好ましくは、アルキレン基、アラルキレン基、アリーレン基、-O-、-C=O-、-OC=O-、OC=OO-、-OSO2-、-OC=ONR50-、-NR50-、-NR50C=O-、-NR50C=OO-、-NR50C=ONR51-、-NR50SO2-、-NR50SO2NR51-、-S-、-S-S-、-SO-、-SO2-、-SO2NR50-、-SO2O-等が挙げられる。また、上記の2価の連結基が、複数個結合して、新たに2価の連結基を形成していてもよい。上記のR50及びR51は各々独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。R50及びR51のアルキル基、アリール基、及びヘテロ環基は、前記R1の置換基で説明したアルキル基、アリール基、及びヘテロ環基が例として挙げられ、好ましい態様も同様である。R50及びR51のアルキル基、アリール基、及びヘテロ環基は、前記R1の置換基で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。前記L2が、アルキレン基、アラルキレン基、又はアリーレン基である場合、無置換でもよく置換されていてもよく、置換されている場合には、前記R1の置換基で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。前記L2がアルキレン基、アラルキレン基、又はアリーレン基である場合、炭素数1~12のアルキレン基、炭素数6~18のアラルキレン基、炭素数6~18のアリーレン基が好ましく、炭素数1~8のアルキレン基、炭素数6~16のアラルキレン基、炭素数6~12のアリーレン基がより好ましく、炭素数1~6のアルキレン基、炭素数6~12のアラルキレン基が更に好ましい。前記L1とL2との組み合わせとしては、L1が-NR2C=O-、-OC=O-、-C=ONR2-、-C=OO-で、L2が炭素数1~12のアルキレン基、炭素数6~18のアラルキレン基、炭素数6~18のアリーレン基、炭素数2~18のアルキルチオエーテル、炭素数2~18のアルキルカルボンアミド基、炭素数2~18のアルキルアミノカルボニル基の態様が好ましい。より好ましくは、L1が-OC=O-、-C=ONR2-、-C=OO-で、L2が炭素数1~8のアルキレン基、炭素数6~16のアラルキレン基、炭素数6~12のアリーレン基、炭素数2~12のアルキルチオエーテル、炭素数2~12のアルキルカルボンアミド基、炭素数2~12のアルキルアミノカルボニル基の態様であり、更に好ましくは、L1が-C=ONR2-、-C=OO-で、L2が炭素数1~6のアルキレン基、炭素数6~12のアラルキレン基、炭素数2~6のアルキルチオエーテル、炭素数2~6のアルキルカルボンアミド基、炭素数2~6のアルキルアミノカルボニル基の態様である。下記に、前記一般式1中において-L2n-L1m-CR1=CH2で表される重合性基の例を挙げる。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。特定色素多量体の例示化合物以下、本発明における特定色素多量体の例示化合物を示すが、本発明は以下の例示化合物に何ら限定されるものではない。なお、以下の例示化合物において、wt-は質量基準である。また、例示化合物2-1~2-5においては、組成比aを構成する構成成分と、組成比bcに相当するメタクリル酸成分を、表中に示す割合に従って重合を行う。重合により生じた色素多量体のメタクリル酸成分の一部は、組成比aを構成する構成成分と等モル量分だけZnに配位することになる。特定色素多量体の合成例以下に、特定色素多量体の具体例のいくつかについて、合成方法の例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。~例示化合物1-4の合成~下記色素単量体15.0g、メタクリル酸0.68gおよび連鎖移動剤としてn-ドデカンチオール240mgをプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートPGMEA32mlに溶解させ、窒素下、85°Cで攪拌し、ジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート542mgを添加した。その後、ジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート240mgを二時間おきに二度追加添加し、90°Cに昇温し、更に二時間攪拌した。反応終了後、アセトニトリル400ml中に反応液を滴下し、得られた結晶をろ過し、例示化合物1-44.8gを得た。なお、下記色素単量体1は例えば特開2008-292970号公報記載の合成法に準じて合成できる。また、連鎖移動剤量の増減および反応温度の上下によって、重量平均分子量を調整でき、また再沈殿溶媒種類/量の変更によって分散度を調整できる。~例示化合物2-3の合成~下記色素単量体220g、メタクリル酸5.88gおよび連鎖移動剤としてチオリンゴ酸520mgをプロピレングリコールモノメチルエーテルPGME150mlに溶解させ、窒素下、85°Cで攪拌し、ジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート1.2gを添加した。その後、ジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート1.2gを二時間おきに二度追加添加し、90°Cに昇温し、更に二時間攪拌した。反応終了後、アセトニトリル2000ml中に反応液を滴下し、得られた結晶をろ過し、例示化合物2-321.2gを得た。1HNMRスペクトルからAcOのプロトンのピークが消失していることから例示化合物2-3のように主鎖カルボン酸が配位していることを確認した。なお、下記色素単量体2も例えば特開2008-292970号公報記載の合成法に準じて合成できる。また、連鎖移動剤量の増減および反応温度の上下によって、重量平均分子量を調整でき、また再沈殿溶媒種類/量の変更によって分散度を調整できる。以上、本発明における特定色素多量体について説明したが、本発明の着色硬化性組成物において、特定色素多量体は1種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。また、本発明の着色硬化性組成物では、Aフタロシアニン顔料、およびB特定色素多量体以外のその他の着色剤を併用してもよい。その他の着色剤の例については後述する。本発明の着色硬化性組成物の全固形分中におけるAフタロシアニン顔料、およびB特定色素多量体の合計の総含有量は、0.1~70質量が好ましく、1~65質量がより好ましく、5~60質量が特に好ましい。本発明の着色硬化性組成物に、その他の着色剤を併用した着色硬化性組成物の全固形分中の総着色剤の含有量は、1~70質量が好ましく、20~65質量がより好ましく、40~60質量が特に好ましい。本発明の着色硬化性組成物は、得られる着色膜の分光特性をさらに改善するため、他の着色剤顔料や染料を併用して使用してもよい。併用してもよい顔料の具体例を挙げると、カラーインデックスピグメントレッド9、19、38、43、97、122、123、144、149、166、168、177、179、180、192、215、216、208、217、220、223、224、226、227、228、240、254、ピグメントイエロー20、24、86、81、83、93、108、109、110、117、125、137、138、139、147、148、150、153、154、166、168、185、ピグメントオレンジ36、ピグメントバイオレット23などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。染料の具体例を挙げると、カラーインデックスアシッドレッド52、87、92、122、486、ソルベントレッド8、24、83、109、125、132、ディスパースレッド60、72、88、206、ベーシックレッド12、27、アシッドブルー9、40、83、129、249、ソルベントブルー25、35、36、55、67、70、ディスパースブルー56、81、60、87、149、197、211、214、ベーシックブルー1、7、26、77、アシッドグリーン18、ソルベントグリーン3、ベーシックグリーン1、アシッドイエロー38、99、ソルベントイエロー25、88、89、146、ディスパースイエロー42、60、87、198、ベーシックイエロー21であるが、これらに限定されるものではない。さらに、これらの染料や顔料は要望の色相を得るために、本発明の着色硬化性組成物に2種類以上を混合して用いても構わない。D重合性化合物本発明の着色硬化性組成物は、D重合性化合物を含有する。前記D重合性化合物としては、エポキシ基およびイソシアナート基の少なくとも一方を含むエチレン性不飽和重合性化合物である。本発明の着色硬化性組成物には、D重合性化合物として、エポキシ基およびイソシアナート基の少なくとも一方を含むエチレン性不飽和重合性化合物以外の重合性化合物を含んでもよい。前記したエポキシ基およびイソシアナート基の少なくとも一方を含むエチレン性不飽和重合性化合物としては、グリシジルメタアクリレート、および2-メタアクリロイルエチルオキシエチルイソシアナート、2-メタクリロイルオキシエチルイソシアネート昭和電工社製、カレンズMOI、1,1-ビスアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネート昭和電工社製、カレンズBOIなどが好ましい。これらの化合物を重合性化合物に用いることで現像時に置ける現像液への染料の溶出の抑制が良好となる。これらの内、特に好ましくは、グリシジルメタアクリレート、2-メタクリロイルオキシエチルイソシアネート、1,1-ビスアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネートである。また、本発明の着色硬化性組成物には、エポキシ基およびイソシアナート基の少なくとも一方を含むエチレン性不飽和重合性化合物以外の構造の重合性化合物以下、適宜その他の重合性化合物と称する。を含有することができる。本発明の着色硬化性組成物に用いることのできるその他の重合性化合物としては、エポキシ基、またはイソシアナート基を含まないで、エチレン性不飽和二重結合を少なくとも1個有する重合性化合物であればよい。その他の重合性化合物は当該産業分野において広く知られるものであり、本発明においてはこれらを特に限定無く用いることができる。その他の重合性化合物は、例えばモノマー、プレポリマーすなわち2量体、3量体、及びオリゴマー、又はそれらの混合物若しくはそれらの共重合体などの化学的形態をもつ。モノマー及びその共重合体の例としては、例えば、不飽和カルボン酸例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸などや、そのエステル類、又はアミド類が挙げられ、好ましくは、不飽和カルボン酸と脂肪族多価アルコール化合物とのエステル、不飽和カルボン酸と脂肪族多価アミン化合物とのアミド類が用いられる。また、ヒドロキシル基、アミノ基、又はメルカプト基等の求核性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル又はアミド類と単官能又は多官能のイソシアナート類又はエポキシ類との付加反応物、及びヒドロキシル基、アミノ基、又はメルカプト基等の求核性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル又はアミド類と単官能又は多官能のカルボン酸との脱水縮合反応物等も好適に使用される。更に、ハロゲン基又はトシルオキシ基等の脱離性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル又はアミド類と単官能又は多官能のアルコール類、アミン類、又はチオール類との置換反応物も好適である。また、別の例として、上記の不飽和カルボン酸の代わりに、不飽和ホスホン酸、スチレン、又はビニルエーテル等に置き換えた化合物群を使用することも可能である。脂肪族多価アルコール化合物と不飽和カルボン酸とのエステルのモノマーの具体例としては、例えば、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、イタコン酸エステル等が挙げられる。アクリル酸エステルとしては、例えば、エチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、1,3-ブタンジオールジアクリレート、テトラメチレングリコールジアクリレート、プロピレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリロイルオキシプロピルエーテル、トリメチロールエタントリアクリレート、ヘキサンジオールジアクリレート、1,4-シクロヘキサンジオールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ペンタエリスリトールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールジアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ソルビトールトリアクリレート、ソルビトールテトラアクリレート、ソルビトールペンタアクリレート、ソルビトールヘキサアクリレート、トリアクリロイルオキシエチルイソシアヌレート、ポリエステルアクリレートオリゴマー、イソシアヌール酸EO変性トリアクリレート等がある。メタクリル酸エステルとしては、テトラメチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、1,3-ブタンジオールジメタクリレート、ヘキサンジオールジメタクリレート、ペンタエリスリトールジメタクリレート、ペンタエリスリトールトリメタクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタクリレート、ジペンタエリスリトールジメタクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタクリレート、ソルビトールトリメタクリレート、ソルビトールテトラメタクリレート、ビスp-3-メタクリルオキシ-2-ヒドロキシプロポキシフェニルジメチルメタン、ビス-p-メタクリルオキシエトキシフェニルジメチルメタン等がある。イタコン酸エステルとしては、エチレングリコールジイタコネート、プロピレングリコールジイタコネート、1,3-ブタンジオールジイタコネート、1,4-ブタンジオールジイタコネート、テトラメチレングリコールジイタコネート、ペンタエリスリトールジイタコネート、ソルビトールテトライタコネート等がある。クロトン酸エステルとしては、エチレングリコールジクロトネート、テトラメチレングリコールジクロトネート、ペンタエリスリトールジクロトネート、ソルビトールテトラクロトネート等がある。イソクロトン酸エステルとしては、エチレングリコールジイソクロトネート、ペンタエリスリトールジイソクロトネート、ソルビトールテトライソクロトネート等がある。マレイン酸エステルとしては、エチレングリコールジマレート、トリエチレングリコールジマレート、ペンタエリスリトールジマレート、ソルビトールテトラマレート等がある。その他のエステルの例として、例えば、特公昭51-47334号、特開昭57-196231号各公報記載の脂肪族アルコール系エステル類や、特開昭59-5240号、特開昭59-5241号、特開平2-226149号各公報記載の芳香族系骨格を有するもの、特開平1-165613号公報記載のアミノ基を含有するもの等も好適に用いられる。更に、前述のエステルモノマーは混合物としても使用することができる。さらに、酸基を含有するモノマーも使用でき、例えば、メタアクリル酸、ペンタエリスリトールトリアクリレートコハク酸モノエステル、ジペンタエリスリトールペンタアクリレートコハク酸モノエステル、ジペンタエリスリトールテトラアクリレートのコハク酸ジエステル、ペンタエリスリトールトリアクリレートマレイン酸モノエステル、ジペンタエリスリトールペンタアクリレートマレイン酸モノエステル、ペンタエリスリトールトリアクリレートフタル酸モノエステル、ジペンタエリスリトールペンタアクリレートフタル酸モノエステル、ペンタエリスリトールトリアクリレートテトラヒドロフタル酸モノエステル、ジペンタエリスリトールペンタアクリレートテトラヒドロフタル酸モノエステル等が挙げられる。特に、ペンタエリスリトールトリアクリレートコハク酸モノエステルが現像性感度の観点から好ましい。また、脂肪族多価アミン化合物と不飽和カルボン酸とのアミドのモノマーの具体例としては、メチレンビス-アクリルアミド、メチレンビス-メタクリルアミド、1,6-ヘキサメチレンビス-アクリルアミド、1,6-ヘキサメチレンビス-メタクリルアミド、ジエチレントリアミントリスアクリルアミド、キシリレンビスアクリルアミド、キシリレンビスメタクリルアミド等がある。その他の好ましいアミド系モノマーの例としては、特公昭54-21726記載のシクロへキシレン構造を有すものを挙げることができる。また、イソシアナートと水酸基の付加反応を用いて製造されるウレタン系付加重合性化合物も好適であり、そのような具体例としては、例えば、特公昭48-41708号公報に記載されている1分子に2個以上のイソシアナート基を有するポリイソシアナート化合物に、下記一般式で表される化合物における水酸基を含有するビニルモノマーを付加させた1分子中に2個以上の重合性ビニル基を含有するビニルウレタン化合物等が挙げられる。一般式CH2=CR10COOCH2CHR11OHただし、R10及びR11は、H又はCH3を示す。また、特開昭51-37193号、特公平2-32293号、特公平2-16765号各公報に記載されているようなウレタンアクリレート類や、特公昭58-49860号、特公昭56-17654号、特公昭62-39417号、特公昭62-39418号各公報記載のエチレンオキサイド系骨格を有するウレタン化合物類も好適である。更に、特開昭63-277653号、特開昭63-260909号、特開平1-105238号各公報に記載される、分子内にアミノ構造やスルフィド構造を有する付加重合性化合物類を用いることによっては、非常に感光スピードに優れた光重合性組成物を得ることができる。その他の例としては、特開昭48-64183号、特公昭49-43191号、特公昭52-30490号各公報に記載されているようなポリエステルアクリレート類、エポキシ樹脂とメタアクリル酸を反応させたエポキシアクリレート類等の多官能のアクリレートやメタクリレートを挙げることができる。また、特公昭46-43946号、特公平1-40337号、特公平1-40336号各公報記載の特定の不飽和化合物や、特開平2-25493号公報記載のビニルホスホン酸系化合物等も挙げることができる。また、ある場合には、特開昭61-22048号公報記載のペルフルオロアルキル基を含有する構造が好適に使用される。更に日本接着協会誌vol.20、No.7、300~308ページ1984年に光硬化性モノマー及びオリゴマーとして紹介されているものも使用することができる。これらの重合性化合物について、感度の点では1分子あたりの不飽和基含量が多い構造が好ましく、多くの場合、2官能以上が好ましい。また、画像部すなわち硬化膜の強度を高くするためには、3官能以上のものがよく、更に、異なる官能数異なる重合性基例えばアクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、スチレン系化合物、ビニルエーテル系化合物のものを併用することで、感度と強度の両方を調節する方法も有効である。硬化感度の観点から、メタアクリル酸エステル構造を2個以上含有する化合物を用いることが好ましく、3個以上含有する化合物を用いることがより好ましく、4個以上含有する化合物を用いることが最も好ましい。また、硬化感度、および、未露光部の現像性の観点では、カルボン酸基又はEO変性体構造を含有する化合物が好ましい。また、硬化感度、および、露光部強度の観点ではウレタン結合を含有することが好ましい。また、着色硬化性組成物中の他の成分例えば、樹脂、重合開始剤、着色剤との相溶性、分散性に対しても、重合性化合物の選択使用法は重要な要因であり、例えば、低純度化合物の使用や、2種以上の併用により相溶性を向上させうることがある。また、基板等との密着性を向上せしめる目的で特定の構造を選択することもあり得る。以上の観点より、ビスフェノールAジアクリレート、ビスフェノールAジアクリレートEO変性体、トリメチロールプロパントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリロイルオキシプロピルエーテル、トリメチロールエタントリアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ペンタエリスリトールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ソルビトールトリアクリレート、ソルビトールテトラアクリレート、ソルビトールペンタアクリレート、ソルビトールヘキサアクリレート、トリアクリロイルオキシエチルイソシアヌレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレートEO変性体、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートEO変性体、ペンタエリスリトールトリアクリレートコハク酸モノエステルなどが好ましいものとして挙げられ、また、市販品としては、ウレタンオリゴマーUAS-10、UAB-140山陽国策パルプ社製、DPHA-40H日本化薬社製、UA-306H、UA-306T、UA-306I、AH-600、T-600、AI-600共栄社製、UA-7200新中村化学社製が好ましい。中でも、ビスフェノールAジアクリレートEO変性体、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、トリアクリロイルオキシエチルイソシアヌレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレートEO変性体、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートEO変性体、ペンタエリスリトールトリアクリレートコハク酸モノエステルなどが、市販品としては、DPHA-40H日本化薬社製、UA-306H、UA-306T、UA-306I、AH-600、T-600、AI-600共栄社製がより好ましい。本発明の着色硬化性組成物の全固形分中におけるD重合性化合物の含有量は、1質量~90質量であることが好ましく、5質量~80質量であることがより好ましく、10質量~70質量であることが更に好ましい。この範囲とすることによって、硬化性が向上し、パターン成形性が良好となる。また、エポキシ基およびイソシアナート基の少なくとも一方を含むエチレン性不飽和重合性化合物の含有量は、着色硬化性組成物の全固形分100部に対して、質量基準で0.5部~10部であることが好ましい。この範囲とすることによって、硬化性が向上すると共に、アルカリ現像液に対する着色剤の溶出が抑制される。C重合開始剤本発明の着色硬化性組成物は、C重合開始剤を含有することができる。重合開始剤としては、感放射線性化合物である光重合開始剤を含有することが好ましい。前記光重合開始剤は、光により分解し、前述した重合性化合物等の重合可能な成分の重合を開始、促進する化合物であり、特に、波長300nm~500nmの領域に吸収を有する化合物であることが好ましい。なお光重合開始剤は、上記のように光により重合を開始する特性のほかに、熱により重合を開始する性質も併せて有するものであってもよい。また、光重合開始剤は、単独で、又は2種以上を併用して用いることができる。本発明に用いられる光重合開始剤としては、例えば、有機ハロゲン化化合物、オキソシジアゾール化合物、カルボニル化合物、ケタール化合物、ベンゾイン化合物、アクリジン化合物、有機過酸化化合物、アゾ化合物、クマリン化合物、アジド化合物、メタロセン化合物、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、有機ホウ酸塩化合物、ジスルホン酸化合物、オキシム化合物、オニウム塩化合物、アシルホスフィンオキシド化合物、アルキルアミノ化合物、等が挙げられる。以下、これらの各化合物について詳細に述べる。有機ハロゲン化化合物としては、具体的には、例えば、若林等、BullChem.SocJapan42、29241969、米国特許第3,905,815号明細書、特公昭46-4605号、特開昭48-36281号、特開昭55-32070号、特開昭60-239736号、特開昭61-169835号、特開昭61-169837号、特開昭62-58241号、特開昭62-212401号、特開昭63-70243号、特開昭63-298339号の各公報、M.P.HuttJournalofHeterocyclicChemistry1No3,1970等に記載の化合物が挙げられ、特に、トリハロメチル基が置換したオキサゾール化合物、s-トリアジン化合物が挙げられる。s-トリアジン化合物として、より好適には、すくなくとも一つのモノ、ジ、又はトリハロゲン置換メチル基がs-トリアジン環に結合したs-トリアジン誘導体、具体的には、例えば、2,4,6-トリスモノクロロメチル-s-トリアジン、2,4,6-トリスジクロロメチル-s-トリアジン、2,4,6-トリストリクロロメチル-s-トリアジン、2-メチル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-n-プロピル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-α,α,β-トリクロロエチル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-フェニル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-p-メトキシフェニル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-3,4-エポキシフェニル-4、6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-p-クロロフェニル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-1-p-メトキシフェニル-2,4-ブタジエニル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-スチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-p-メトキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-p-i-プロピルオキシスチリル-4、6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-p-トリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-4-メトキシナフチル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-フェニルチオ-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-ベンジルチオ-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2,4,6-トリスジブロモメチル-s-トリアジン、2,4,6-トリストリブロモメチル-s-トリアジン、2-メチル-4,6-ビストリブロモメチル-s-トリアジン、2-メトキシ-4,6-ビストリブロモメチル-s-トリアジン等が挙げられる。オキソジアゾール化合物としては、2-トリクロロメチル-5-スチリル-1,3,4-オキソジアゾール、2-トリクロロメチル-5-シアノスチリル-1,3,4-オキソジアゾール、2-トリクロロメチル-5-ナフト-1-イル-1,3,4-オキソジアゾール、2-トリクロロメチル-5-4-スチリルスチリル-1,3,4-オキソジアゾールなどが挙げられる。カルボニル化合物としては、ベンゾフェノン、ミヒラーケトン、2-メチルベンゾフェノン、3-メチルベンゾフェノン、4-メチルベンゾフェノン、2-クロロベンゾフェノン、4-ブロモベンゾフェノン、2-カルボキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン誘導体、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン、2,2-ジエトキシアセトフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、α-ヒドロキシ-2-メチルフェニルプロパノン、1-ヒドロキシ-1-メチルエチル-p-イソプロピルフェニルケトン、1-ヒドロキシ-1-p-ドデシルフェニルケトン、2-メチル-4’-メチルチオフェニル-2-モルホリノ-1-プロパノン、1,1,1-トリクロロメチル-p-ブチルフェニルケトン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-4-モルホリノブチロフェノン等のアセトフェノン誘導体、チオキサントン、2-エチルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジイソプロピルチオキサントン等のチオキサントン誘導体、p-ジメチルアミノ安息香酸エチル、p-ジエチルアミノ安息香酸エチル等の安息香酸エステル誘導体等を挙げることができる。ケタール化合物としては、ベンジルメチルケタール、ベンジル-β-メトキシエチルエチルアセタールなどを挙げることができる。ベンゾイン化合物としてはm-ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインメチルエーテル、メチル-o-ベンゾイルベンゾエートなどを挙げることができる。アクリジン化合物としては、9-フェニルアクリジン、1,7-ビス9-アクリジニルヘプタンなどを挙げることができる。有機過酸化化合物としては、例えば、トリメチルシクロヘキサノンパーオキサイド、アセチルアセトンパーオキサイド、1,1-ビスtert-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスtert-ブチルパーオキシシクロヘキサン、2,2-ビスtert-ブチルパーオキシブタン、tert-ブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、2,5-ジメチルヘキサン-2,5-ジハイドロパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、tert-ブチルクミルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジtert-ブチルパーオキシヘキサン、2,5-オキサノイルパーオキサイド、過酸化こはく酸、過酸化ベンゾイル、2,4-ジクロロベンゾイルパーオキサイド、ジイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ-2-エチルヘキシルパーオキシジカーボネート、ジ-2-エトキシエチルパーオキシジカーボネート、ジメトキシイソプロピルパーオキシカーボネート、ジ3-メチル-3-メトキシブチルパーオキシジカーボネート、tert-ブチルパーオキシアセテート、tert-ブチルパーオキシピバレート、tert-ブチルパーオキシネオデカノエート、tert-ブチルパーオキシオクタノエート、tert-ブチルパーオキシラウレート、3,3’,4,4’-テトラ-t-ブチルパーオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’,4,4’-テトラ-t-ヘキシルパーオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’,4,4’-テトラ-p-イソプロピルクミルパーオキシカルボニルベンゾフェノン、カルボニルジt-ブチルパーオキシ二水素二フタレート、カルボニルジt-ヘキシルパーオキシ二水素二フタレート等が挙げられる。アゾ化合物としては、例えば、特開平8-108621号公報に記載のアゾ化合物等を挙げることができる。クマリン化合物としては、例えば、3-メチル-5-アミノ-s-トリアジン-2-イルアミノ-3-フェニルクマリン、3-クロロ-5-ジエチルアミノ-s-トリアジン-2-イルアミノ-3-フェニルクマリン、3-ブチル-5-ジメチルアミノ-s-トリアジン-2-イルアミノ-3-フェニルクマリン等を挙げることができる。アジド化合物としては、米国特許第2848328号明細書、米国特許第2852379号明細書並びに米国特許第2940853号明細書に記載の有機アジド化合物、2,6-ビス4-アジドベンジリデン-4-エチルシクロヘキサノンBAC-E等が挙げられる。メタロセン化合物としては、特開昭59-152396号公報、特開昭61-151197号公報、特開昭63-41484号公報、特開平2-249号公報、特開平2-4705号公報、特開平5-83588号公報記載の種々のチタノセン化合物、例えば、ジ-シクロペンタジエニル-Ti-ビス-フェニル、ジ-シクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,6-ジフルオロフェニ-1-イル、ジ-シクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,4-ジ-フルオロフェニ-1-イル、ジ-シクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,4,6-トリフルオロフェニ-1-イル、ジ-シクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,3,5,6-テトラフルオロフェニ-1-イル、ジ-シクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,3,4,5,6-ペンタフルオロフェニ-1-イル、ジ-メチルシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,6-ジフルオロフェニ-1-イル、ジ-メチルシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,4,6-トリフルオロフェニ-1-イル、ジ-メチルシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,3,5,6-テトラフルオロフェニ-1-イル、ジ-メチルシクロペンタジエニル-Ti-ビス-2,3,4,5,6-ペンタフルオロフェニ-1-イル、特開平1-304453号公報、特開平1-152109号公報記載の鉄-アレーン錯体等が挙げられる。ヘキサアリールビイミダゾール化合物としては、例えば、特公平6-29285号公報、米国特許第3,479,185号、同第4,311,783号、同第4,622,286号等の各明細書に記載の種々の化合物、具体的には、2,2’-ビスo-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-ブロモフェニル4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo,p-ジクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラm-メトキシフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo,o’-ジクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-ニトロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-メチルフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-トリフルオロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール等が挙げられる。有機ホウ酸塩化合物としては、例えば、特開昭62-143044号、特開昭62-150242号、特開平9-188685号、特開平9-188686号、特開平9-188710号、特開2000-131837、特開2002-107916、特許第2764769号、特開2002-116539号、等の各公報、及び、Kunz,MartinRadTech’98.ProceedingApril19-22,1998,Chicago等に記載される有機ホウ酸塩、特開平6-157623号公報、特開平6-175564号公報、特開平6-175561号公報に記載の有機ホウ素スルホニウム錯体或いは有機ホウ素オキソスルホニウム錯体、特開平6-175554号公報、特開平6-175553号公報に記載の有機ホウ素ヨードニウム錯体、特開平9-188710号公報に記載の有機ホウ素ホスホニウム錯体、特開平6-348011号公報、特開平7-128785号公報、特開平7-140589号公報、特開平7-306527号公報、特開平7-292014号公報等の有機ホウ素遷移金属配位錯体等が具体例として挙げられる。ジスルホン酸化合物としては、特開昭61-166544号公報、特開2002-328465号公報等記載される化合物等が挙げられる。オキシム系化合物としては、J.C.S.PerkinII19791653-1660、J.C.S.PerkinII1979156-162、JournalofPhotopolymerScienceandTechnology1995202-232、特開2000-66385号公報記載の化合物、特開2000-80068号公報、特表2004-534797号公報記載の化合物等が挙げられる。また、オニウム塩化合物としては、例えば、S.I.Schlesinger,Photogr.Sci.Eng.,18,3871974、T.S.Baletal,Polymer,21,4231980に記載のジアゾニウム塩、米国特許第4,069,055号明細書、特開平4-365049号公報等に記載のアンモニウム塩、米国特許第4,069,055号、同4,069,056号の各明細書に記載のホスホニウム塩、欧州特許第104、143号、特開平2-150848号、特開平2-296514号の各公報に記載のヨードニウム塩などが挙げられる。本発明に用いることのできるヨードニウム塩は、ジアリールヨードニウム塩であり、安定性の観点から、アルキル基、アルコキシ基、アリーロキシ基等の電子供与性基で2つ以上置換されていることが好ましい。本発明に用いることのできるスルホニウム塩としては、欧州特許第370,693号、同390,214号、同233,567号、同297,443号、同297,442号、米国特許第4,933,377号、同161,811号、同4,760,013号、同4,734,444号、同2,833,827号、独国特許第2,904,626号、同3,604,580号、同3,604,581号の各明細書に記載のスルホニウム塩が挙げられ、安定性と感度の点から好ましくは電子吸引性基で置換されていることが好ましい。電子吸引性基としては、ハメット値が0より大きいことが好ましい。好ましい電子吸引性基としては、ハロゲン原子、カルボン酸などが挙げられる。また、その他の好ましいスルホニウム塩としては、トリアリールスルホニウム塩の1つの置換基がクマリン、アントラキノン構造を有し、300nm以上に吸収を有するスルホニウム塩が挙げられる。別の好ましいスルホニウム塩としては、トリアリールスルホニウム塩が、アリロキシ基、アリールチオ基を置換基に有する300nm以上に吸収を有するスルホニウム塩が挙げられる。また、オニウム塩化合物としては、J.V.Crivelloetal,Macromolecules,106,13071977、J.V.Crivelloetal,J.PolymerSci.,PolymerChem.Ed.,17,10471979に記載のセレノニウム塩、C.S.Wenetal,Teh,Proc.Conf.Rad.CuringASIA,p478Tokyo,Oct1988に記載のアルソニウム塩等のオニウム塩等が挙げられる。アシルホスフィンオキシド化合物としては、BASF社製のイルガキュア819、ダロキュア4265、ダロキュアTPOなどが挙げられる。アルキルアミノ化合物としては、例えば、特開平9-281698号公報の段落番号[0047]、特開平6-19240号公報、特開平6-19249号公報等に記載のジアルキルアミノフェニル基を有する化合物やアルキルアミン化合物が挙げられる。具体的には、ジアルキルアミノフェニル基を有する化合物としてはp-ジメチルアミノ安息香酸エチル等の化合物や、p-ジエチルアミノベンズカルバルデヒド、9-ジュロリジルカルバルデヒド等のジアルキルアミノフェニルカルバルデヒドが、アルキルアミン化合物としてはトリエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエチルアミン等が挙げられる。前記光重合開始剤としては、上記した開始剤を任意に用いることができるが、露光感度の観点から、より好ましくは、有機ハロゲン化化合物のトリアジン系化合物s-トリアジン化合物、ケタール化合物、ベンゾイン化合物、メタロセン化合物、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、オキシム化合物、アシルホスフィンオキシド化合物、ヘキサアルキルアミノ化合物であり、トリアジン系化合物、オキシム化合物、ヘキサアリールビイミダゾール系化合物、およびアルキルアミノ化合物が更に好ましく、オキシム化合物が最も好ましい。特に、本発明の着色硬化性組成物を固体撮像素子用のカラーフィルタにおける着色画素の形成に用いる場合、処方上、組成物中の顔料濃度が高くなるため、重合開始剤の添加量は少なくなり、感度が低下してしまう場合がある。また、露光をステッパーで行う際には、トリアジン化合物等のごとく、露光時にハロゲン含有化合物を発生する開始剤を用いると、機器の腐食の原因となる場合がある。これらを考慮すれば、感度と諸性能を満足させる光重合開始剤としては、オキシム化合物が好ましく、特に、365nmに吸収を有するオキシム化合物が最も好ましい。本発明においては、オキシム化合物の中でも、下記一般式dで表される化合物が感度、径時安定性、後加熱時の着色の観点から好ましい。また、市販品としては、BASF社製イルガキュアOXE-01、OXE-02なども好ましい。上記一般式d中、R22及びX22は、各々独立に、1価の置換基を表し、A22は、2価の有機基を表し、Arは、アリール基を表す。nは、1~5の整数である。R22としては、高感度化の点から、アシル基が好ましく、具体的には、アセチル基、プロピオニル基、ベンゾイル基、トルイル基が好ましい。A22としては、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、無置換のアルキレン基、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、tert-ブチル基、ドデシル基で置換されたアルキレン基、アルケニル基例えば、ビニル基、アリル基で置換されたアルキレン基、アリール基例えば、フェニル基、p-トリル基、キシリル基、クメニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナントリル基、スチリル基で置換されたアルキレン基が好ましい。Arとしては、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、置換又は無置換のフェニル基が好ましい。置換フェニル基の場合、その置換基としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン基が好ましい。X22としては、溶剤溶解性と長波長領域の吸収効率向上の点から、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルキニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリールオキシ基、置換基を有してもよいアルキルチオキシ基、置換基を有してもよいアリールチオキシ基、置換基を有してもよいアミノ基が好ましい。また、一般式dにおけるnは1~2の整数が好ましい。また、上記構造を有する化合物以外の好ましいオキシム化合物としては、下記一般式d-2又は一般式d-3で表される構造を有するものが挙げられる。上記一般式d-3における、R22、A22、及びAr、一般式d-3における、R22、X22、A22、Ar、及びnは、それぞれ一般式dにおけるR22、X22、A22、Ar、及びnと同義である。以下、本発明の着色硬化性組成物に好適なオキシム化合物の具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。本発明の着色硬化性組成物の全固形分中における重合開始剤の含有量は、0.1質量~50質量であることが好ましく、より好ましくは0.5質量~30質量、特に好ましくは1質量~20質量である。この範囲で、良好な感度とパターン形成性が得られる。E溶剤本発明の着色硬化性組成物は、E溶剤を含有する。前記溶剤としては、例えば、以下に示される有機溶剤から選択される液体が挙げられ、着色硬化性組成物中に含まれる各成分の溶解性や、塗布性などを考慮して選択されるものであり、これら所望の物性を満足すれば基本的に特には限定されないが、安全性を考慮して選ばれることが好ましい。溶剤の具体例としては、エステル類、例えば、酢酸エチル、酢酸-n-ブチル、酢酸イソブチル、ギ酸アミル、酢酸イソアミル、プロピオン酸ブチル、酪酸イソプロピル、酪酸エチル、酪酸ブチル、オキシ酢酸メチル、オキシ酢酸エチル、オキシ酢酸ブチル、メトキシ酢酸メチル、メトキシ酢酸エチル、メトキシ酢酸ブチル、エトキシ酢酸メチル、エトキシ酢酸エチル、3-オキシプロピオン酸メチル、3-オキシプロピオン酸エチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、2-オキシプロピオン酸メチル、2-オキシプロピオン酸エチル、2-オキシプロピオン酸プロピル、2-メトキシプロピオン酸メチル、2-メトキシプロピオン酸エチル、2-メトキシプロピオン酸プロピル、2-エトキシプロピオン酸メチル、2-エトキシプロピオン酸エチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸エチル、2-メトキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-エトキシ-2-メチルプロピオン酸エチル、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、ピルビン酸プロピル、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、2-オキソブタン酸メチル、2-オキソブタン酸エチル等;エーテル類、例えば、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、メチルセロソルブアセテートエチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチルセロソルブアセテートエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、プロピレングリコールメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールプロピルエーテルアセテート等;ケトン類、例えば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、2-ヘプタノン、3-ヘプタノン等;芳香族炭化水素類、例えば、トルエン、キシレン等;が好ましい。これらの中でも、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、2-ヘプタノン、シクロヘキサノン、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、プロピレングリコールメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等がより好ましい。これらの溶剤は一種単独で用いてもよいが、着色硬化性組成物を構成する各成分の溶解性、塗布面状の改良などの観点から、2種以上を混合することも好ましい。この場合、特に好ましくは、上記の3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、2-ヘプタノン、シクロヘキサノン、エチルカルビトールアセテート、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールメチルエーテル、及びプロピレングリコールメチルエーテルアセテートから選択される2種以上で構成される混合溶液である。本発明の着色硬化性組成物におけるE溶剤の含有量としては、50~90質量が好ましく、60~95質量がより好ましく、70~90質量が最も好ましい。溶剤の含有量が前記範囲内であることにより、異物の発生抑制の点で有利である。なお、着色硬化性組成物をインクジェット法によるカラーフィルタの製造に用いる場合は、硬化性の観点からE溶剤の含有量は少ない方が好ましく、E溶剤を用いない形態もありうる。本発明の着色硬化性組成物は、上述した必須成分以外に、アルカリ可溶性樹脂、架橋剤、界面活性剤などの公知の成分を、本発明の効果を損なわない限りにおいて、目的に応じて併用してもよい。以下、本発明に使用しうる各種成分について説明する。アルカリ可溶性樹脂本発明の着色硬化性組成物は、さらにアルカリ可溶性樹脂を含有することが好ましい。アルカリ可溶性樹脂を含有することにより、現像性パターン形成性が向上する。アルカリ可溶性樹脂としては、線状有機高分子重合体であって、分子好ましくは、アクリル系共重合体、スチレン系共重合体を主鎖とする分子中に少なくとも1つのアルカリ可溶性を促進する基例えば、カルボキシル基、リン酸基、スルホン酸基などを有するアルカリ可溶性樹脂の中から適宜選択することができる。このうち、更に好ましくは、溶剤に可溶で弱アルカリ水溶液により現像可能なものである。アルカリ可溶性樹脂の製造には、例えば、公知のラジカル重合法による方法を適用することができる。ラジカル重合法でアルカリ可溶性樹脂を製造する際の温度、圧力、ラジカル開始剤の種類及びその量、溶媒の種類等々の重合条件は、当業者において容易に設定可能であり、実験的に条件を定めるようにすることもできる。アルカリ可溶性樹脂として用いられる線状有機高分子重合体としては、側鎖にカルボン酸を有するポリマーが好ましく、メタクリル酸共重合体、アクリル酸共重合体、イタコン酸共重合体、クロトン酸共重合体、マレイン酸共重合体、部分エステル化マレイン酸共重合体等、並びに側鎖にカルボン酸を有する酸性セルロース誘導体、水酸基を有するポリマーに酸無水物を付加させたもの挙げられる。特に、メタアクリル酸と、これと共重合可能な他の単量体との共重合体が、アルカリ可溶性樹脂として好適である。メタアクリル酸と共重合可能な他の単量体としては、アルキルメタアクリレート、アリールメタアクリレート、ビニル化合物などが挙げられる。アルキルメタアクリレート及びアリールメタアクリレートとしては、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、ペンチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、トリルメタアクリレート、ナフチルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート等、ビニル化合物としては、スチレン、αメチルスチレン、ビニルトルエン、グリシジルメタクリレート、アクリロニトリル、ビニルアセテート、Nビニルピロリドン、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、ポリスチレンマクロモノマー、ポリメチルメタクリレートマクロモノマー等を挙げることができる。アルカリ可溶性樹脂としては、下記一般式EDで示される化合物以下エーテルダイマーと称することもある。を必須とする単量体成分を重合してなるポリマーaを用いることも好ましい。一般式ED中、R1およびR2は、それぞれ独立して、水素原子または置換基を有していてもよい炭素数1~25の炭化水素基を表す。前記エーテルダイマーを示す前記一般式ED中、R1およびR2で表される置換基を有していてもよい炭素数1~25の炭化水素基としては、特に制限はないが、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、t-アミル基、ステアリル基、ラウリル基、2-エチルヘキシル基、等の直鎖状または分岐状のアルキル基;フェニル基等のアリール基;シクロヘキシル基、t-ブチルシクロヘキシル基、ジシクロペンタジエニル基、トリシクロデカニル基、イソボルニル基、アダマンチル基、2-メチル-2-アダマンチル基、等の脂環式基;1-メトキシエチル基、1-エトキシエチル基等のアルコキシ基で置換されたアルキル基;ベンジル基等のアリール基で置換されたアルキル基;等が挙げられる。これらの中でも特に、メチル基、エチル基、シクロヘキシル基、ベンジル基、等のような酸や熱で脱離しにくい1級または2級炭素の置換基が耐熱性の点で好ましい。前記エーテルダイマーの具体例としては、例えば、ジメチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジn-プロピル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジイソプロピル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジn-ブチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジイソブチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジt-ブチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジt-アミル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジステアリル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジラウリル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ2-エチルヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ1-メトキシエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ1-エトキシエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジベンジル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジフェニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジシクロヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジt-ブチルシクロヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジジシクロペンタジエニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジトリシクロデカニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジイソボルニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジアダマンチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ2-メチル-2-アダマンチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート等が挙げられる。これらの中でも特に、ジメチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジシクロヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジベンジル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエートが好ましい。これらエーテルダイマーは、1種のみであってもよいし、2種以上であってもよい。前記一般式EDで示される化合物由来の構造体は、その他の単量体を共重合させてもよい。これらの中では、特に、ベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸共重合体ヤベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸/他ノモノマーカラナル多元共重合体が好適である。この他、2-ヒドロキシエチルメタクリレートを共重合したもの、特開平7-140654号公報に記載の、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/ベンジルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルアクリレート/ポリメチルメタクリレートマクロモノマー/ベンジルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシエチルメタクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/メチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシエチルメタクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/ベンジルメタクレート/メタクリル酸共重合体などが挙げられる。また、本発明における着色硬化性組成物の架橋効率を向上させるために、重合性基を有したアルカリ可溶性樹脂を使用してもよい。重合性基を有したアルカリ可溶性樹脂としては、アリル基、メタアクリル基、アリルオキシアルキル基等を側鎖に含有したアルカリ可溶性樹脂等が有用である。これら重合性基を含有するアルカリ可溶性樹脂としては、予めイソシアナート基とOH基を反応させ、未反応のイソシアナート基を1つ残し、かつメタアクリロイル基を含む化合物とカルボキシル基を含むアクリル樹脂との反応によって得られるウレタン変性した重合性二重結合含有アクリル樹脂、カルボキシル基を含むアクリル樹脂と分子内にエポキシ基及び重合性二重結合を共に有する化合物との反応によって得られる不飽和基含有アクリル樹脂、酸ペンダント型エポキシアクリレート樹脂、OH基を含むアクリル樹脂と重合性二重結合を有する2塩基酸無水物を反応させた重合性二重結合含有アクリル樹脂、OH基を含むアクリル樹脂とイソシアナートと重合性基を有する化合物を反応させた樹脂、特開2002229207号公報及び特開2003335814号公報に記載されるα位又はβ位にハロゲン原子或いはスルホネート基などの脱離基を有するエステル基を側鎖に有する樹脂を塩基性処理を行うことで得られる樹脂などが好ましい。アルカリ可溶性樹脂の酸価としては好ましくは30mgKOH/g~200mgKOH/g、より好ましくは50mgKOH/g~150mgKOH/gであることが好ましく、70~120mgKOH/gであることが最も好ましい。また、アルカリ可溶性樹脂の重量平均分子量Mwとしては、2,000~50,000が好ましく、5,000~30,000がさらに好ましく、7,000~20,000が最も好ましい。アルカリ可溶性樹脂の着色硬化性組成物中における含有量としては、該組成物の全固形分に対して、1~15質量が好ましく、より好ましくは、2~12質量であり、特に好ましくは、3~10質量である。架橋剤本発明の着色硬化性組成物は、架橋剤を含有してもよい。架橋剤としては、架橋反応によって膜硬化を行なえるものであれば特に限定はなく、例えば、aエポキシ樹脂、bメチロール基、アルコキシメチル基、およびアシロキシメチル基から選ばれる少なくとも一つの基で置換されたメラミン化合物、グアナミン化合物、グリコールウリル化合物、またはウレア化合物、cメチロール基、アルコキシメチル基、およびアシロキシメチル基から選ばれる少なくとも一つの基で置換されたフェノール化合物、ナフトール化合物、またはヒドロキシアントラセン化合物、が挙げられる。中でも、多官能エポキシ樹脂が好ましい。前記aエポキシ樹脂としては、エポキシ基を有し、かつ架橋性を有するものであればいずれでもよく、例えば、ビスフェノールAグリシジルエーテル、エチレングリコールジグリシジルエーテル、ブタンジオールジグリシジルエーテル、へキサンジオールジグリシジルエーテル、ジヒドロキシビフェニルジグリシジルエーテル、フタル酸ジグリシジルエステル、N,N-ジグリシジルアニリン等の2価のグリシジル基含有低分子化合物、同様に、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、トリメチロールフェノールトリグリシジルエーテル、TrisP-PAトリグリシジルエーテル等に代表される3価のグリシジル基含有低分子化合物、同様に、ペンタエリスリトールテトラグリシジルエーテル、テトラメチロールビスフェノールAテトラグリシジルエーテル等に代表される4価のグリシジル基含有低分子化合物、同様に、ジペンタエリスリトールペンタグリシジルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサグリシジルエーテル等の多価グリシジル基含有低分子化合物等が挙げられる。前記架橋剤bに含まれるメチロール基、アルコキシメチル基、アシロキシメチル基が置換している数としては、メラミン化合物の場合は2~6、グリコールウリル化合物、グアナミン化合物、ウレア化合物の場合は2~4であるが、好ましくはメラミン化合物の場合は5~6、グリコールウリル化合物、グアナミン化合物、ウレア化合物の場合は3~4である。以下、前記bのメラミン化合物、グアナミン化合物、グリコールウリル化合物およびウレア化合物を総じて、bに係る化合物メチロール基含有化合物、アルコキシメチル基含有化合物、またはアシロキシメチル基含有化合物ということがある。前記bに係るメチロール基含有化合物は、bに係るアルコキシメチル基含有化合物をアルコール中で塩酸、硫酸、硝酸、メタンスルホン酸等の酸触媒存在下、加熱することにより得られる。前記bに係るアシロキシメチル基含有化合物は、bに係るメチロール基含有化合物を塩基性触媒存在下、アシルクロリドと混合攪拌することにより得られる。以下、前記置換基を有するbに係る化合物の具体例を挙げる。前記メラミン化合物として、例えば、ヘキサメチロールメラミン、ヘキサメトキシメチルメラミン、ヘキサメチロールメラミンのメチロール基の1~5個がメトキシメチル化した化合物またはその混合物、ヘキサメトキシエチルメラミン、ヘキサアシロキシメチルメラミン、ヘキサメチロールメラミンのメチロール基の1~5個がアシロキシメチル化した化合物またはその混合物、などが挙げられる。前記グアナミン化合物として、例えば、テトラメチロールグアナミン、テトラメトキシメチルグアナミン、テトラメチロールグアナミンの1~3個のメチロール基をメトキシメチル化した化合物またはその混合物、テトラメトキシエチルグアナミン、テトラアシロキシメチルグアナミン、テトラメチロールグアナミンの1~3個のメチロール基をアシロキシメチル化した化合物またはその混合物などが挙げられる。前記グリコールウリル化合物としては、例えば、テトラメチロールグリコールウリル、テトラメトキシメチルグリコールウリル、テトラメチロールグリコールウリルのメチロール基の1~3個をメトキシメチル化した化合物またはその混合物、テトラメチロールグリコールウリルのメチロール基の1~3個をアシロキシメチル化した化合物またはその混合物、などが挙げられる。前記ウレア化合物として、例えば、テトラメチロールウレア、テトラメトキシメチルウレア、テトラメチロールウレアの1~3個のメチロール基をメトキシメチル化した化合物またはその混合物、テトラメトキシエチルウレア、などが挙げられる。bに係る化合物は、単独で使用してもよく、組合わせて使用してもよい。前記架橋剤c、即ち、メチロール基、アルコキシメチル基、およびアシロキシメチル基から選ばれる少なくとも一つの基で置換された、フェノール化合物、ナフトール化合物、またはヒドロキシアントラセン化合物は、前記架橋剤bの場合と同様、熱架橋により上塗りフォトレジストとのインターミキシングを抑制すると共に、膜強度を更に高めるものである。以下、これら化合物を総じて、cに係る化合物メチロール基含有化合物、アルコキシメチル基含有化合物、またはアシロキシメチル基含有化合物ということがある。前記架橋剤cに含まれるメチロール基、アシロキシメチル基、アルコキシメチル基の数としては、一分子当り最低2個必要であり、熱架橋性および保存安定性の観点から、骨格となるフェノール化合物の2位,4位が全て置換されている化合物が好ましい。また、骨格となるナフトール化合物、ヒドロキシアントラセン化合物も、OH基のオルト位、パラ位が全て置換されている化合物が好ましい。骨格となるフェノール化合物の3位または5位は、未置換であっても置換基を有していてもよい。また、骨格となるナフトール化合物においても、OH基のオルト位以外は、未置換であっても置換基を有していてもよい。前記cに係るメチロール基含有化合物は、フェノール性OH基のオルト位またはパラ位2位または4位が水素原子である化合物を原料に用い、これを水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、アンモニア、テトラアルキルアンモニウムヒドロキシド等の、塩基性触媒の存在下でホルマリンと反応させることにより得られる。前記cに係るアルコキシメチル基含有化合物は、cに係るメチロール基含有化合物をアルコール中で塩酸、硫酸、硝酸、メタンスルホン酸等の酸触媒の存在下で加熱することにより得られる。前記cに係るアシロキシメチル基含有化合物は、cに係るメチロール基含有化合物を塩基性触媒の存在下アシルクロリドと反応させることにより得られる。架橋剤cにおける骨格化合物としては、フェノール性OH基のオルト位またはパラ位が未置換の、フェノール化合物、ナフトール化合物、ヒドロキシアントラセン化合物等が挙げられ、例えば、フェノール、クレゾールの各異性体、2,3-キシレノ-ル、2,5-キシレノ-ル、3,4-キシレノール、3,5-キシレノール、ビスフェノールAなどのビスフェノール類、4,4’-ビスヒドロキシビフェニル、TrisP-PA本州化学工業株製、ナフトール、ジヒドロキシナフタレン、2,7-ジヒドロキシアントラセン、等が使用される。前記架橋剤cの具体例としては、トリメチロールフェノール、トリメトキシメチルフェノール、トリメチロールフェノールの1~2個のメチロール基をメトキシメチル化した化合物、トリメチロール-3-クレゾール、トリメトキシメチル-3-クレゾール、トリメチロール-3-クレゾールの1~2個のメチロール基をメトキシメチル化した化合物、2,6-ジメチロール-4-クレゾール等のジメチロールクレゾール、テトラメチロールビスフェノールA、テトラメトキシメチルビスフェノールA、テトラメチロールビスフェノールAの1~3個のメチロール基をメトキシメチル化した化合物、テトラメチロール-4,4’-ビスヒドロキシビフェニル、テトラメトキシメチル-4,4’-ビスヒドロキシビフェニル、TrisP-PAのヘキサメチロール体、TrisP-PAのヘキサメトキシメチル体、TrisP-PAのヘキサメチロール体の1~5個のメチロール基をメトキシメチル化した化合物、ビスヒドロキシメチルナフタレンジオール、等が挙げられる。また、ヒドロキシアントラセン化合物として、例えば、1,6-ジヒドロキシメチル-2,7-ジヒドロキシアントラセン等が挙げられる。また、アシロキシメチル基含有化合物として、例えば、上記メチロール基含有化合物のメチロール基を、一部または全部アシロキシメチル化した化合物等が挙げられる。これらの化合物の中で好ましいものとしては、トリメチロールフェノール、ビスヒドロキシメチル-p-クレゾール、テトラメチロールビスフェノールA、TrisP-PA本州化学工業株製のヘキサメチロール体またはそれらのメチロール基がアルコキシメチル基およびメチロール基とアルコキシメチル基の両方で置換されたフェノール化合物が挙げられる。これらcに係る化合物は、単独で使用してもよく、組合わせて使用してもよい。本発明の着色硬化性組成物が架橋剤を含有する場合、その総含有量は、該組成物の全固形分質量に対して、1~70質量が好ましく、5~50質量がより好ましく、7~30質量が特に好ましい。該含有量が前記範囲内であると、充分な硬化度と未硬化部の溶出性とを保持でき、硬化部の硬化度が不足したり、未硬化部の溶出性が著しく低下することを防ぐことができる。界面活性剤本発明の着色硬化性組成物には、塗布性をより向上させる観点から、各種の界面活性剤を添加してもよい。界面活性剤としては、フッ素系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤などの各種界面活性剤を使用できる。特に、本発明の着色硬化性組成物は、フッ素系界面活性剤を含有することで、塗布液として調製したときの液特性特に、流動性がより向上することから、塗布厚の均一性や省液性をより改善することができる。即ち、フッ素系界面活性剤を含有する着色硬化性組成物を適用した塗布液を用いて膜形成する場合においては、被塗布面と塗布液との界面張力を低下させることにより、被塗布面への濡れ性が改善され、被塗布面への塗布性が向上する。このため、少量の液量で数μm程度の薄膜を形成した場合であっても、厚みムラの小さい均一厚の膜形成をより好適に行える点で有効である。フッ素系界面活性剤中のフッ素含有率は、3質量~40質量が好適であり、より好ましくは5質量~30質量であり、特に好ましくは7質量~25質量である。フッ素含有率がこの範囲内であるフッ素系界面活性剤は、塗布膜の厚さの均一性や省液性の点で効果的であり、着色硬化性組成物中における溶解性も良好である。フッ素系界面活性剤としては、例えば、メガファックF171、同F172、同F173、同F176、同F177、同F141、同F142、同F143、同F144、同R30、同F437、同F475、同F479、同F482、同F554、同F780、同F781以上、DIC株製、フロラードFC430、同FC431、同FC171以上、住友スリーエム株製、サーフロンS-382、同SC-101、同SC-103、同SC-104、同SC-105、同SC1068、同SC-381、同SC-383、同S393、同KH-40以上、旭硝子株製等が挙げられる。ノニオン系界面活性剤として具体的には、グリセロール、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン並びにそれらのエトキシレート及びプロポキシレート例えば、グリセロールプロポキシレート、グリセリンエトキシレート等、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステルBASF社製のプルロニックL10、L31、L61、L62、10R5、17R2、25R2、テトロニック304、701、704、901、904、150R1、ソルスパース20000日本ルーブリゾール株等が挙げられる。カチオン系界面活性剤として具体的には、フタロシアニン誘導体商品名:EFKA-745、森下産業株製、オルガノシロキサンポリマーKP341信越化学工業株製、メタアクリル酸系共重合体ポリフローNo.75、No.90、No.95共栄社化学株製、W001裕商株製等が挙げられる。アニオン系界面活性剤として具体的には、W004、W005、W017裕商株社製等が挙げられる。シリコーン系界面活性剤としては、例えば、東レダウコーニング株トーレシリコーン株式会社製トーレシリコーンDC3PA、トーレシリコーンSH7PA、トーレシリコーンDC11PA,トーレシリコーンSH21PA,トーレシリコーンSH28PA、トーレシリコーンSH29PA、トーレシリコーンSH30PA、トーレシリコーンSH8400、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製TSF-4440、TSF-4300、TSF-4445、TSF-4460、TSF-4452、信越シリコーン株式会社製KP341、KF6001、KF6002、ビックケミー社製BYK307、BYK323、BYK330等が挙げられる。界面活性剤は、1種のみを用いてもよいし、2種類以上を組み合わせてもよい。界面活性剤の添加量は、着色硬化性組成物の全固形分に対して、0.001質量~2.0質量が好ましく、より好ましくは0.005質量~1.0質量である。重合禁止剤本発明の着色硬化性組成物においては、該着色硬化性組成物の製造中又は保存中において、重合性化合物の不要な熱重合を阻止するために、少量の重合禁止剤を添加することが望ましい。本発明に用いうる重合禁止剤としては、ハイドロキノン、p-メトキシフェノール、ジ-t-ブチル-p-クレゾール、ピロガロール、t-ブチルカテコール、ベンゾキノン、4,4’-チオビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、N-ニトロソフェニルヒドロキシアミン第一セリウム塩等が挙げられる。重合禁止剤の添加量は、全組成物の質量に対して、約0.01質量~約5質量が好ましい。<各種添加物>本発明の着色硬化性組成物には、さらに必要に応じて各種添加物、例えば充填剤、上記以外の高分子化合物、密着促進剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、凝集防止剤等を配合することかできる。これらの例としては、例えば、特開2008-292970号公報の段落番号[0274]~[0276]に記載の添加物を挙げることができる。<着色硬化性組成物の調製方法>本発明の着色硬化性組成物の調製に際しては、組成物の上述の各成分を一括配合してもよいし、各成分を溶剤に溶解した後に逐次配合してもよい。また、配合する際の投入順序や作業条件は特に制約を受けない。全成分を同時に溶剤に溶解して着色硬化性組成物を調製してもよいし、必要に応じては各成分を適宜2つ以上の溶液としておいて、使用時塗布時にこれらの溶液を混合して着色硬化性組成物として調製してもよい。上記のようにして調製された着色硬化性組成物は、好ましくは孔径0.01~3.0μm、より好ましくは孔径0.05~0.5μm程度のポリエチレン、ポリプロピレン、ナイロン製のフィルタなどを用いて濾別した後、使用に供することもできる。本発明の着色硬化性組成物は、固体撮像素子例えば、CCD、CMOS等、液晶表示装置や有機EL表示装置などに用いられるカラーフィルタの着色画素形成用として好適に用いることができる。特に、CCD、及びCMOS等の固体撮像素子用のカラーフィルタ形成用として好適に用いることができる。本発明の着色硬化性組成物は、例えばフォトリソ法によるカラーフィルタの製造に用いられる場合、着色パターンが微少サイズで薄膜に形成され、しかも良好な矩形の断面プロファイルが要求される固体撮像素子用のカラーフィルタの形成に特に好適である。具体的には、カラーフィルタを構成する画素パターンサイズ基板法線方向からみた画素パターンの辺長が2μm以下である場合例えば0.5~2.0μmは、その面積が非常に小さいことから、特に他色への染み込みや色移り、残渣は色分離能低下によって顕著に感度が低下する。これは、特に画素パターンサイズが0.5~1.7μm更に0.5~1.2μmの場合にさらに顕著になる。一方、本発明の着色硬化性組成物を用いれば、上記のような2μm以下の画素パターンサイズでも、パターン形成性に優れ、染み込み、色移り、残渣などの混色を抑制したカラーフィルタを作製することができる。また、一般に染料を用いる着色硬化性組成物では、先に形成した他色のパターンまたは層に染料が塗布時に染み込みやすく混色を生じやすい次色塗布時における染料の染み込み。さらには、染料を用いる着色硬化性組成物では多量の染料の添加が必要であって、結果、フォトリソ性に寄与する成分の相対含有量が少なくなる。そのため感度低下により低露光量領域でパターンが剥離しやすくなる、またはアルカリ現像時の染料の溶出等により所望の形状や色濃度が得られない、等のパターン形成不良が生じやすいアルカリ現像時の染料の溶出。さらには、染料を用いる着色硬化性組成物では、成膜後に加熱処理を施した場合に、隣接画素間や積層状態での層間で色移りが生じやすい加熱処理による熱拡散。しかしながら、フタロシアニン顔料および特定色素多量体を含む本発明の着色硬化性組成物を用いれば、染料並みの透明性を保持しながら、上記の染料特有の、次色塗布時における染料の染み込み、アルカリ現像時の染料の溶出、加熱処理による熱拡散色移りが、大幅に抑制できた着色膜カラーフィルタを作製することができる。≪カラーフィルタ及びその製造方法≫本発明のカラーフィルタは、前記本発明の着色硬化性組成物を用いてなるものである。このため本発明のカラーフィルタは、アルカリ現像時の染料の溶出が抑制される。次に、本発明の着色硬化性組成物を用いて、フォトリソ法でカラーフィルタを形成する方法について説明する。本発明の着色硬化性組成物を用いて、フォトリソ法によりパターンを形成する方法としては、例えば、特開2008-292970号公報の段落番号[0277]~[0284]に記載の方法が挙げられる。具体的には、前記着色硬化性組成物を支持体上に付与して着色層を形成する工程以下、着色層形成工程ともいうと、形成された着色層に対してパターン様の露光をして潜像を形成する露光工程以下、露光工程ともいうと、前記潜像が形成された着色層を現像してパターンを形成する現像工程以下、現像工程ともいうと、を有するカラーフィルタの製造方法以下、本発明のカラーフィルタの製造方法ともいうが挙げられる。<着色層形成工程>本発明のカラーフィルタの製造方法では、まず、支持体上に、既述の本発明の着色硬化性組成物を回転塗布、流延塗布、ロール塗布、インクジェット法、スプレー塗布等の塗布方法により付与して、塗布層を形成し、その後、必要に応じて、予備硬化プリベークを行い、該付与層を乾燥させて着色層を形成する着色層形成工程。本発明のカラーフィルタの製造方法に用いられる支持体としては、例えば、液晶表示装置、有機EL表示装置等に用いられる無アルカリガラス、ソーダガラス、ホウケイ酸ガラスパイレックス登録商標ガラス、石英ガラス、及びこれらに透明導電膜を付着させたものや、CCDやCMOS等の固体撮像素子等に用いられる光電変換素子基板、シリコン基板等などが挙げられる。これらの基板は、各画素を隔離するブラックストライプが形成されている場合もある。また、これらの支持体上には、必要により、上部の層との密着改良、物質の拡散防止、或いは表面の平坦化のために、下塗り層を設けてもよい。なお、着色硬化性組成物を支持体上に回転塗布する際には、液の滴下量を低減のため、着色硬化性組成物の滴下に先立ち、適当な有機溶剤を滴下、回転させることにより、着色硬化性組成物の支持体への馴染みをよくすることができる。上記プリベークの条件としては、ホットプレートやオーブンを用いて、70°C~130°Cで、0.5分間~15分間程度加熱する条件が挙げられる。また、着色硬化性組成物により形成される着色層の厚みは、目的に応じて適宜選択されるが、一般的には、0.2μm~5.0μmであることが好ましく、0.3μm~2.5μmであることが更に好ましく、0.3μm~1.5μm最も好ましい。なお、ここでいう着色層の厚さは、プリベーク後の膜厚である。<露光工程>続いて、本発明のカラーフィルタの製造方法では、支持体上に形成された着色層には、パターン様の露光をして潜像を形成する露光工程。パターン様の露光は、マスクを介して露光してもよい。この露光に適用し得る光若しくは放射線としては、g線、h線、i線、KrF光、ArF光が好ましく、特にi線が好ましい。照射光にi線を用いる場合、100mJ/cm2~10000mJ/cm2の露光量で照射することが好ましい。また、その他の露光光線としては、超高圧、高圧、中圧、低圧の各水銀灯、ケミカルランプ、カーボンアーク灯、キセノン灯、メタルハライド灯、可視及び紫外の各種レーザー光源、蛍光灯、タングステン灯、太陽光等も使用できる。レーザー光源を用いた露光工程前記レーザー光源を用いた露光方式では、光源として紫外光レーザーを用いることができる。レーザーは英語のLightAmplificationbyStimulatedEmissionofRadiation誘導放出により光の増幅の頭文字である。反転分布をもった物質中でおきる誘導放出の現象を利用し、光波の増幅、発振によって干渉性と指向性が一層強い単色光を作り出す発振器および増幅器、励起媒体として結晶、ガラス、液体、色素、気体などがあり、これらの媒質から固体レーザー、液体レーザー、気体レーザー、半導体レーザーなどの公知の紫外光に発振波長を有するレーザーを用いることができる。その中でも、レーザーの出力および発振波長の観点から、固体レーザー、ガスレーザーが好ましい。前記レーザー光源を用いた露光方式に用いることのできるレーザーとしては、300nm~380nmの範囲である波長の範囲の紫外光レーザーが好ましく、さらに好ましくは300nm~360nmの範囲の波長である紫外光レーザーが、レジスト着色硬化性組成物の感光波長に合致しているという点で好ましい。具体的には、特に出力が大きく、比較的安価な固体レーザーのNd:YAGレーザーの第三高調波355nmや、エキシマレーザーのXeCl308nm、XeF353nmを好適に用いることができる。被露光物着色層に対する露光量としては、1mJ/cm2~100mJ/cm2の範囲であり、1mJ/cm2~50mJ/cm2の範囲がより好ましい。露光量がこの範囲であると、パターン形成の生産性の点で好ましい。前記レーザー光源を用いた露光方式に使用可能な露光装置としては、特に制限はないが市販されているものとしては、Callistoブイテクノロジー株式会社製やEGISブイテクノロジー株式会社製やDF2200G大日本スクリーン株式会社製などが使用可能である。また上記以外の装置も好適に用いられる。また、発光ダイオードLED及びレーザーダイオードLDを活性放射線源として用いることが可能である。特に、紫外線源を要する場合、紫外LED及び紫外LDを使用することができる。例えば、日亜化学株は、主放出スペクトルが365nmと420nmとの間の波長を有する紫色LEDを上市している。更に一層短い波長が必要とされる場合、米国特許番号第6,084,250号明細書は、300nmと370nmとの間に中心付けされた活性放射線を放出し得るLEDを開示している。また、他の紫外LEDも、入手可能であり、異なる紫外線帯域の放射を照射することができる。本発明で特に好ましい活性放射線源は、UV-LEDであり、特に好ましくは、340~370mにピーク波長を有するUV-LEDである。紫外光レーザーは平行度が良好なので、露光の際にマスクを使用せずとも、パターン露光ができる。しかし、マスクを用いてパターンを露光した場合、さらにパターンの直線性が高くなるのでより好ましい。露光した着色層は、次の現像処理前にホットプレートやオーブンを用いて、70°C~180°Cで、0.5分間~15分間程度加熱することができる。また、露光は、着色層中の着色剤の酸化褪色を抑制するために、チャンバー内に窒素ガスを流しながら行なうことができる。<現像工程>続いて、露光後の着色層に対し、現像液にて現像を行う現像工程。これにより、ネガ型の着色されたパターンレジストパターンを形成することができる。現像液は、着色層の未硬化部を溶解し、硬化部を溶解しないものであれば、種々の有機溶剤の組み合わせやアルカリ性水溶液を用いることができる。前記アルカリ性の水溶液としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、硅酸ナトリウム、メタ硅酸ナトリウム、アンモニア水、エチルアミン、ジエチルアミン、ジメチルエタノールアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、テトラエチルアンモニウムヒドロキシド、コリン、ピロール、ピペリジン、1,8ジアザビシクロ[5,4,0]7ウンデセン等のアルカリ性化合物の水溶液が挙げられる。現像液がアルカリ性水溶液である場合、アルカリ濃度が好ましくはpH11~13、更に好ましくはpH11.5~12.5となるように調整するのがよい。特に、テトラメチルアンモニウムヒドロキシドを、濃度が0.001質量~10質量、好ましくは0.01質量~5質量となるように調整したアルカリ性水溶液を現像液として用いることができる。現像時間は、30秒~300秒が好ましく、更に好ましくは30秒~120秒である。現像温度は、20°C~40°Cが好ましく、更に好ましくは23°Cである。現像は、パドル方式、シャワー方式、スプレー方式等で行うことができる。また、アルカリ性水溶液を用いて現像した後は、水で洗浄することが好ましい。洗浄方式も、目的に応じて適宜選択されるが、シリコンウエハ基板等の支持体を回転数10rpm~500rpmで回転させつつ、その回転中心の上方より純水を噴出ノズルからシャワー状に供給してリンス処理を行うことができる。その後、必要に応じて、形成された着色パターンに対し後加熱及び/又は後露光を行い、着色パターンの硬化を促進させてもよい後硬化工程。<後硬化工程>本発明においては、上記した現像によりパターンを形成する工程の後に、さらに、得られたパターンをさらに硬化させる後硬化工程を実施することが好ましい。後硬化工程は、加熱後加熱及び/又は露光紫外線照射等の後露光によって行うが、得られたパターンをさらに硬化させ、次色のパターン形成のための着色層を形成する工程等での、パターンの溶解等を防止したり、得られたカラーフィルタの画素の耐溶剤性を向上したりすることができる。後硬化工程は、紫外線照射による紫外線照射工程であることが好ましい。-紫外線照射工程-紫外線照射工程では、後露光によるパターンの硬化を行う。具体的には、前記パターン形成工程で現像処理を行なった後のパターンに、例えば、現像前の露光処理における露光量[mJ/cm2]の10倍以上の照射光量[mJ/cm2]の紫外光UV光を照射する。パターン形成工程での現像処理と後述の加熱処理との間に、現像後のパターンにUV光を所定時間、照射することにより、後に加熱された際に色移りするのを効果的に防止できる。本工程での照射光量が10倍未満であると、着色画素間や上下層間における色移りを防止できない場合がある。中でも、UV光の照射光量は、パターン形成工程での露光時の露光量の12倍以上200倍以下が好ましく、15倍以上100倍以下がより好ましい。後露光は、g線、h線、i線、KrF、ArF、UV光、電子線、X線等により行うことができるが、g線、h線、i線、UV光が好ましく、特に、UV光が好ましい。UV光の照射UVキュアを行う際は、20°C以上50°C以下好ましくは25°C以上40°C以下の低温で行うことが好ましい。UV光の波長は、200~300nmの範囲の波長を含んでいることが好適であり、光源としては、例えば、高圧水銀ランプ、低圧水銀ランプ等を使用することができる。照射時間としては、10~180秒、好ましくは20~120秒、更に好ましくは30~60秒である。UV光を照射する光源としては、例えば、超高圧水銀灯、高圧水銀灯、低圧水銀灯、DEEPUVランプなどを用いることができる。中でも、照射される紫外光中に275nm以下の波長光を含み、かつ275nm以下の波長光の照射照度[mW/cm2]が紫外光中の全波長光の積分照射照度に対して5以上である光を照射できるものが好ましい。紫外光中の275nm以下の波長光の照射照度を5以上とすることで、着色画素間や上下層への色移りの抑制効果及び耐光性の向上効果をより効果的に高めることができる。この点から、前記パターン形成工程での露光に用いられるi線等の輝線などの光源と異なる光源、具体的には高圧水銀灯、低圧水銀灯などを用いて行なうことが好ましい。中でも、前記同様の理由から、紫外光中の全波長光の積分照射照度に対して7以上が好ましい。また、275nm以下の波長光の照射照度の上限は、25以下が望ましい。なお、積分照射照度とは、分光波長ごとの照度単位面積を単位時間に通過する放射エネルギー;[mW/m2]を縦軸とし、光の波長[nm]を横軸とした曲線を引いた場合に照射光に含まれる各波長光の照度の和面積をいう。紫外線照射工程の後露光において照射される紫外光における積分照射照度は、200mW/cm2以上であることが好ましい。積分照射照度が200mW/cm2以上であると、着色画素間や上下層への色移りの抑制効果及び耐光性の向上効果をより効果的に高めることができる。中でも、250~2000mW/cm2が好ましく、300~1000mW/cm2がより好ましい。また後加熱は、ホットプレートやオーブンを用いて、100°C~300°Cで実施することが好ましく、更に好ましくは、150°C~250°Cである。後加熱時間は、30秒~30000秒が好ましく、更に好ましくは、60秒~1000秒である。後硬化工程においては、後露光と後加熱は、併用してもよく、この場合はどちらを先に行ってもよいが、後加熱に先立って、後露光を実施することが好ましい。後露光で硬化を促進させることにより、後加熱過程で見られるパターンの熱ダレやすそ引きによる形状の変形を抑止するためである。このようにして得られた着色パターンがカラーフィルタにおける着色画素を構成することになる。複数の色相の着色画素を有するカラーフィルタの作製においては、前記着色層形成工程、前記露光工程、及び前記現像工程、及び必要に応じて後硬化工程を所望の色数に合わせて繰り返すことにより、所望数の色相に構成されたカラーフィルタを作製することができる。本発明の着色硬化性組成物は、例えば、塗布装置吐出部のノズル、塗布装置の配管部、塗布装置内等に付着した場合でも、公知の洗浄液を用いて容易に洗浄除去することができる。この場合、より効率の良い洗浄除去を行うためには、本発明の着色硬化性組成物に含まれる溶剤として前掲した溶剤を洗浄液として用いることが好ましい。また、特開平7-128867号公報、特開平7-146562号公報、特開平8-278637号公報、特開2000-273370号公報、特開2006-85140号公報、特開2006-291191号公報、特開2007-2101号公報、特開2007-2102号公報、特開2007-281523号公報などに記載の洗浄液も、本発明の着色硬化性組成物の洗浄除去用の洗浄液として好適に用いることができる。洗浄液としては、アルキレングリコールモノアルキルエーテルカルボキシレート、又はアルキレングリコールモノアルキルエーテルを用いることが好ましい。洗浄液として用いうるこれら溶剤は、単独で用いても2種以上を混合して用いてもよい。溶剤を2種以上を混合する場合、水酸基を有する溶剤と水酸基を有しない溶剤とを混合してなる混合溶剤が好ましい。水酸基を有する溶剤と水酸基を有しない溶剤との質量比は、1/99~99/1、好ましくは10/90~90/10、更に好ましくは20/80~80/20である。混合溶剤としては、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートPGMEAとプロピレングリコールモノメチルエーテルPGMEの混合溶剤で、その比率が60/40であることが特に好ましい。なお、着色硬化性組成物に対する洗浄液の浸透性を向上させるために、洗浄液には、着色硬化性組成物が含有しうる界面活性剤として前掲した界面活性剤を添加してもよい。更に、本発明の着色硬化性組成物を用いたカラーフィルタの製造方法としては、上記の方法以外にも、インクジェット法にも用いることができる。インクジェット法でカラーフィルタを製造する方法は特に限定されないが、隔壁により区画された凹部を有する基板を準備する工程と、前記凹部に、インクジェット法によって、本発明の着色硬化性組成物具体的には、後述する本発明のインクジェット用インクの液滴を付与して、カラーフィルタの着色画素を形成する工程と、を有する。例えば、特開2008-250188号公報の段落番号[0114]~[0128]に記載の方法等を用いることができる。本発明のカラーフィルタは、さらに透明導電膜として、酸化インジウムスズITO層を有していてもよい。ITO層の形成方法としては、例えば、インライン低温スパッタ法や、インライン高温スパッタ法、バッチ式低温スパッタ法、バッチ式高温スパッタ法、真空蒸着法、及びプラズマCVD法などが挙げられ、特にカラーフィルタに対するダメージを少なくするため、低温スパッタ法が好ましく用いられる。≪本発明のカラーフィルタの用途≫本発明のカラーフィルタは、例えば、TV、パーソナルコンピュータ等の液晶表示装置、有機EL表示装置、液晶プロジェクタ、ゲーム機、携帯電話などの携帯端末、デジタルカメラ、カーナビなどの表示装置、特にカラー表示装置の用途に特に制限なく好適に適用できる。また、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、内視鏡、携帯電話などに使用されるCCDイメージセンサー、CMOSイメージセンサーなどの固体撮像素子用のカラーフィルタとして好適に用いることができる。特に100万画素を超えるような高解像度のCCD素子やCMOS素子等に好適である。<固体撮像素子>本発明の固体撮像素子は、本発明のカラーフィルタを備えたものである。本発明の固体撮像素子として、具体的には、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、内視鏡、携帯電話などに使用されるCCDイメージセンサー又はCMOSイメージセンサーが好適である。特に100万画素を超えるような高解像度のCCDイメージセンサー又はCMOSイメージセンサーが好適である。固体撮像素子の構成としては、本発明のカラーフィルタを備え、固体撮像素子として機能する構成であれば特に限定はないが、例えば、次のような構成が挙げられる。即ち、支持体上に、受光エリアを構成する複数のフォトダイオード及びポリシリコン等からなる転送電極を有し、その上に、本発明のカラーフィルタを設け、次いで、マイクロレンズを積層する構成である。また、本発明のカラーフィルタを備えるカメラシステムは、着色剤の光褪色性の観点から、カメラレンズやIRカット膜が、ダイクロコートされたカバーガラス、マイクロレンズ等を備えており、その材料の光学特性は、400nm以下のUV光の一部又は全部を吸収するものであることが望ましい。また、カメラシステムの構造としては、着色剤の酸化褪色を抑止するため、カラーフィルタへの酸素透過性が低減されるような構造になっていることが好ましく、例えば、カメラシステムの一部又は全体が窒素ガスで封止されていることが好ましい。<液晶表示装置、有機EL表示装置等の表示装置>本発明の液晶表示装置、有機EL表示装置等の表示装置は、本発明のカラーフィルタを備えたものである。本発明の表示装置として、具体的には、液晶ディスプレイ液晶表示装置;LCD、有機ELディスプレイ有機EL表示装置、液晶プロジェクタ、ゲーム機用表示装置、携帯電話などの携帯端末用表示装置、デジタルカメラ用表示装置、カーナビ用表示装置などの表示装置、特にカラー表示装置が好適である。表示装置の定義や各表示装置の説明は、例えば電子ディスプレイデバイス佐々木昭夫著、株工業調査会1990年発行、ディスプレイデバイス伊吹順章著、産業図書株平成元年発行などに記載されている。また、液晶表示装置については、例えば次世代液晶ディスプレイ技術内田龍男編集、株工業調査会1994年発行に記載されている。本発明が適用できる液晶表示装置に特に制限はなく、例えば、上記の次世代液晶ディスプレイ技術に記載されている色々な方式の液晶表示装置に適用できる。本発明のカラーフィルタは、中でも特に、カラーTFT方式の液晶表示装置に対して有効である。カラーTFT方式の液晶表示装置については、例えばカラーTFT液晶ディスプレイ共立出版株1996年発行に記載されている。更に、本発明はIPSなどの横電界駆動方式、MVAなどの画素分割方式などの視野角が拡大された液晶表示装置や、STN、TN、VA、OCS、FFS、及びR-OCB等にも適用できる。また、本発明のカラーフィルタは、明るく高精細なCOAColorfilterOnArray方式にも供することが可能である。COA方式の液晶表示装置にあっては、カラーフィルタ層に対する要求特性としては、通常の要求特性に加え、層間絶縁膜に対する要求特性、即ち低誘電率及び剥離液耐性が必要である。本発明のカラーフィルタでは、紫外光レーザーによる露光方法を用いることや、着色画素の色相や膜厚を選択することによって、露光光である紫外光レーザーの透過性を高めることができるものと考えられる。これによって、着色画素の硬化性が向上するので、TFT基板上に直接または間接的に設けた着色層の特に剥離液耐性が向上し、COA方式の液晶表示装置に有用である。低誘電率の要求特性を満足するためには、カラーフィルタ層の上に樹脂被膜を設けてもよい。さらにCOA方式により形成される着色層には、着色層上に配置されるITO電極と着色層の下方の駆動用基板の端子とを導通させるために、一辺の長さが1~15μm程度の矩形のスルーホールあるいはコの字型の窪み等の導通路を形成する必要であり、導通路の寸法即ち、一辺の長さを特に5μm以下にすることが好ましいが、本発明を用いることにより、5μm以下の導通路を形成することも可能である。これらの画像表示方式については、例えば、EL、PDP、LCDディスプレイ-技術と市場の最新動向-東レリサーチセンター調査研究部門2001年発行の43ページなどに記載されている。前記液晶表示装置は、本発明のカラーフィルタ以外に、電極基板、偏光フィルム、位相差フィルム、バックライト、スペーサ、視野角保障フィルムなどさまざまな部材から構成される。本発明のカラーフィルタは、これらの公知の部材で構成される液晶表示装置に適用することができる。これらの部材については、例えば、’94液晶ディスプレイ周辺材料ケミカルズの市場島健太郎株シーエムシー1994年発行、2003液晶関連市場の現状と将来展望下巻表良吉株富士キメラ総研2003年発行に記載されている。バックライトに関しては、SIDmeetingDigest13802005A.Konnoet.alや、月刊ディスプレイ2005年12月号の18~24ページ島康裕、同25~30ページ八木隆明などに記載されている。本発明のカラーフィルタを液晶表示装置に用いると、従来公知の冷陰極管の三波長管と組み合わせたときに高いコントラストを実現できるが、更に、赤、緑、青のLED光源RGB-LEDをバックライトとすることによって輝度が高く、また、色純度の高い色再現性の良好な液晶表示装置を提供することができる。また、有機EL表示装置に用いると、高いコントラストを実現するとともに、輝度が高く、また、色純度の高い色再現性の良好な有機EL表示装置を提供することができる。以上、本発明の着色硬化性組成物、カラーフィルタ及びその製造方法、固体撮像素子、並びに表示装置について、種々の実施形態を挙げて詳細に説明したが、本発明は、上記の実施形態には限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、各種の改良や変更を行ってもよいのは、もちろんのことである。以下に実施例を挙げて本発明を更に具体的に説明する。以下の実施例に示す材料、試薬、割合、機器、操作等は本発明の範囲から逸脱しない限り適宜変更することができる。従って、本発明の範囲は以下に示す具体例に限定されるものではない。なお、以下の実施例において、特に断りのない限り、及び部は質量及び質量部を表す。<PigmentBlue-15:6顔料分散液>C.I.PigmentBlue15:6を11.5部平均2次粒子径55nm、及び顔料分散剤BYK-161BYK社製を3.5部、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート以下、PGMEAと称する。85部からなる混合液を、ビーズミルジルコニアビーズ0.3mm径により3時間混合分散した。その後さらに、減圧機構付き高圧分散機NANO300010日本ビーイーイー株製を用いて、2000kg/cm3の圧力下で流量500g/minとして分散処理を行なった。この分散処理を10回繰り返し、顔料分散液を得た。顔料分散液について、顔料の平均1次粒子径を動的光散乱法MicrotracNanotracUPA-EX150日機装社製により測定したところ、25nmであった。実施例1<着色硬化性組成物1の調製>下記の各成分を混合して溶解し、着色硬化性組成物を得た。PigmentBlue-15:6顔料分散液モル比=70:30、重量平均分子量300000.53部界面活性剤ソルスパース20000日本ルーブリゾール株製1シクロヘキサノン溶液0.10部溶剤PGMEA34.79部実施例2~8、比較例1~2<着色硬化性組成物2~10の調製>着色硬化性組成物1の調製における各成分を表2に記載のように変更し、それ以外は着色硬化性組成物1の調製と同様にして着色硬化性組成物2~10を調整した。表2で用いた化合物の構造を下記に示す。なお、表2で2種以上の化合物を同一欄に記載したものは2種を混合して用いたことを示し、その量の欄の分子は先に記載の化合物の量を表し、分母は後に記載の化合物の量を表す。M-101:2-メタクリロイルオキシエチルイソシアネート昭和電工社製、カレンズMOIM-102:1,1-ビスアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネート昭和電工社製、カレンズBOIなお、着色硬化性組成物5の調製においては、前記PigmentBlue-15:6顔料分散液の調製において、PigmentBlue-15:6の20質量をPigmentViolet-23に置き換え、これ以外はPigmentBlue-15:6顔料分散液の調製と同様にして得られた顔料分散液を用いた。得られた着色硬化性組成物1~10を用いて、下記の評価方法で現像抜けを評価した。1下塗り層付ガラスウエハの作製6inchガラスウエハをオーブン中で200°Cのもと30分加熱処理した。次いで、このガラスウエハ上にCT-4000富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製を乾燥膜厚1μmになるように塗布し、更に200°Cのホットプレート上で5分加熱乾燥させて下塗り層を形成し、下塗り層付ガラスウエハを得た。硬化性組成物の2着色塗布、露光、現像、吸光度の測定着色硬化性組成物1~10を、前記1で得られた下塗り層付ガラスウエハの下塗り層上に塗布し、乾燥後の膜厚が0.6μmになるように着色硬化性組成物の塗布膜を形成した。そして、100°Cのホットプレートを用いて120秒間加熱処理プリベークを行なった後、顕微分光測定装置ラムダビジョン社製LVmicroVを用いて吸光度を測定した測定1。次いで、i線ステッパー露光装置FPA-3000i5Canon株製を使用して365nmの波長でパターンが5μm四方のアイランドパターンマスクを通して100~2500mJ/cm2の範囲で露光量を100mJ/cm2ずつ変化させて照射した。その後、照射された塗布膜が形成されているガラスウエハをスピンシャワー現像機DW-30型;株ケミトロニクス製の水平回転テーブル上に載置し、アルカリ現像液CD-2000富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製を用いて23°Cで300秒間パドル現像を行なった。次いで、該ガラスウエハを回転数50rpmで回転させつつ、その回転中心の上方より純水を噴出ノズルからシャワー状に供給してリンス処理を行ない、その後スプレー乾燥し、着色パターンを得た。その後、顕微分光測定装置ラムダビジョン社製LVmicroVを用いて5μmのパターンが形成されている露光量で照射された着色パターンの吸光度を測定した測定2。3評価上記測定1、測定2により得られた透過吸収スペクトルを、下記の式により、アルカリ現像液へ染料が溶出しているか否かの溶出度を評価した。溶出度=測定2の波長550nmの吸光度測定2の波長650nmの吸光度-測定1の波長550nmの吸光度測定1の波長650nmの吸光度x1004評価基準○:溶出度<20△:20≦溶出度<50×:溶出度≧50表3に示すように、本発明の着色硬化性組成物は、アルカリ現像液を用いて現像したときに染料の溶出が小さく、所望の色相の着色画素を得ることができた。"