"バインダー樹脂と、少なくとも呈色性化合物および顕色剤を含有し、外殻により覆われたカプセル構造を有している着色剤とを備え、水媒体中に0.08重量の割合で分散させてホモジナイザーT25デジタルULTRATURRAXIKA社製:シャフトジェネレーター;S25N10Gを用い5000rpmで30分間撹拌する撹拌処理に供した当該トナーに対するフロー式粒子像測定装置を用いた測定において、円相当径で06μm以上25μm以下の粒子が30個数以下である消色可能な電子写真用トナー。請求項1に記載のトナーにおいて、前記トナーの、フロー式粒子像測定装置を用いた測定により得られる、円相当径で06μm以上25μm以下の粒子の個数の割合Aと、前記撹拌処理に供した前記トナーの、フロー式粒子像測定装置を用いた測定により得られる、円相当径で06μm以上25μm以下の粒子の個数の割合Bとが、B≦20の関係を満足する消色可能な電子写真用トナー。請求項1または2に記載のトナーにおいて、前記トナーの体積平均粒子径Cと前記撹拌処理に供した前記トナーの体積平均粒子径Dとが、085≦Dの関係を満足する消色可能な電子写真用トナー。請求項1から3のいずれか1つに記載のトナーにおいて、前記着色剤の体積平均粒子径が0.5~3.5μmである消色可能な電子写真用トナー。請求項4に記載のトナーにおいて、前記トナーの体積平均粒子径が4~20μmである消色可能な電子写真用トナー。バインダー樹脂を含む粒子と、少なくとも呈色性化合物製および顕色剤を含有し、外殻により覆われたカプセル構造を有している体積平均粒子径が0.5~3.5μmの着色剤とを分散媒中に分散させ、分散させた前記バインダー樹脂を含む粒子と前記着色剤とを凝集、融着させ、円形度が0.88~0.95である粒子を得る消色可能な電子写真用トナーの製造方法。請求項6に記載のトナーの製造方法において、前記円形度の値を、フロー式粒子像測定装置を用いた測定により得る電子写真用トナーの製造方法。しかしながら、これらの技術においては、製造後のトナーの微粉量のみを測定している。また、超音波照射では製造後トナーよりも微粉量は多くなりやすい一方、トナーに現像器内と同程度のストレスを与えられないため、実際の使用時の微粉量を再現することができない。そのため、従来技術によっては、かぶりなどの画質、トナー飛散による機体汚染の影響への改善が十分でない。この明細書は上述した問題点を解決するためになされたものであり、カプセル化された着色剤を含む消色可能なトナーにおいて、かぶりおよびトナー飛散の発生を抑制可能な技術を提供することを目的とする。この明細書は、バインダー樹脂と、少なくとも呈色性化合物および顕色剤を含有し、外殻により覆われたカプセル構造を有している着色剤とを備え、水媒体中に0.08重量の割合で分散させてホモジナイザーT25デジタルULTRATURRAXIKA社製:シャフトジェネレーター;S25N10Gを用い5000rpmで30分間撹拌する撹拌処理に供した当該トナーに対するフロー式粒子像測定装置を用いた測定において、円相当径で06μm以上25μm以下の粒子が30個数以下である消色可能な電子写真用トナーに関する。本実施形態の電子写真用トナー以下、単にトナーとも称すは、バインダー樹脂と、着色剤とを少なくとも含有する。本実施形態のトナーにおいては、トナーを水媒体に0.08重量の割合で分散し、ホモジナイザーT25デジタルULTRATURRAXIKA社製:シャフトジェネレーター;S25N10Gを用いて5000rpmで30分間の撹拌処理以下、単に撹拌処理、またはホモジナイザー処理とも称すに供した後においてフロー式粒子像分析装置において円相当径が06μm以上25μm以下の粒子が30個数以下である。さらに、より好ましくは20個数以下である。本実施形態において、着色剤は、外殻により覆われたカプセル化構造を有する。本発明者は、カプセル化構造を有する着色剤を含む消色可能なトナー、特に体積平均粒子径体積D50が0.5~3.5μmである着色剤を含有するトナーにおいては、かぶりやトナー飛散の原因が、画像形成装置の動作中にトナーに与えられるストレスによってバインダー樹脂と着色剤の界面においてバインダー樹脂が割れやすくなることにある点を見出した。トナーが割れるときに、バインダー樹脂の微粉が生じる。特に着色剤がトナーから大きく露出している場合に、このような破砕現象が起きやすいこともわかった。なお、微粉のうちでも、後述するフロー式粒子像分析装置において円相当径が06μm以上25μm以下の粒子が、帯電特性を悪化させ、画質に深刻な影響を与える。そして、鋭意研究の結果、トナーを上述の撹拌処理に供することにより画像形成装置において使用した場合と同等のストレスをトナーに与えることができること、および当該撹拌処理を行った後にフロー式粒子像分析装置を用いた測定において円相当径が06μm以上25μm以下の粒子が30個数以下であるトナーは、画像形成装置に装填して使用したときに微粉の発生が抑えられ、かぶり、およびトナー飛散を改善できることを見出し、本実施形態のトナーを完成させた。本実施形態のトナーの説明においては、特に円相当径が06μm以上25μm以下の粒子を微粉と称す。なお、本実施形態のトナーは、撹拌処理後の微粉の発生量が特定の数値30個数以下である場合に画像のかぶりやトナー飛散を抑制できることを見出したことに基づいている。よって、撹拌処理後の微粉の発生量の下限値については特に限定されない。ここで、本実施形態のトナーは、フロー式粒子像分析装置FlowParticleImageAnalyzerを用いて個数を基準とする分布の測定を用いて特定される。本明細書においてフロー式粒子像分析装置とは、粒子像を撮影して、それぞれの粒子の2次元画像の面積から、同一の面積を有する円の直径を円相当径として算出する装置である。トナー粒子のフロー式粒子像分析装置による測定は、例えば、シスメックス株式会社製のフロー式粒子像分析装置FPIA2100を用いて測定することができる。ここで、フロー式粒子像分析装置を使用したトナーの微粉の割合の測定方法の一例を説明する。当該測定においては、フィルタなどを用いて所定体積中に含まれる測定範囲の粒子数を例えば20個以下に減少させた水媒体中に、界面活性剤と、試料を加え、超音波分散器などを用いて分散処理を行う。当該分散処理により、試料の分散液の粒子濃度が1000×10315000×103個mL、好ましくは6000×10315000×103個mL測定円相当径範囲の粒子を対象としてとなるように調整する。当該分散液を、フロー式粒子像分析装置を用いた測定に供し、2000個以上のトナー粒子を計測し、06μm以上400μm未満の範囲の円相当径を有する粒子の粒度分布を測定して06μm以上25μm以下の粒子の割合個数の値を得る。本発明者らは、円相当径が06μm以上25μm以下の粒子の割合個数は、例えば、後述するバインダー樹脂と着色剤との凝集処理および融着処理を経て製造される場合、融着処理後に得られる粒子の円形度との関係があることも見出した。本実施形態のトナーにおいては、さらに、撹拌処理に供されていないトナーについて、上述のフロー式粒子像測定装置を用いた測定により得られる、円相当径で06μm以上25μm以下の粒子の個数の割合Aと、撹拌処理に供したトナーの、上述のフロー式粒子像測定装置を用いた測定により得られる、円相当径で06μm以上25μm以下の粒子の個数の割合Bとが、B≦20の関係を満足することが好ましい。B≦20の関係を満足することにより、画像形成装置内でのトナーの割れによる微粉の発生をさらに抑えて帯電特性をさらに改善することができる。よって、かぶりや、トナー飛散による機体内部の汚染をさらに抑制することができる。なお、上述のとおり、撹拌処理後の微粉の発生量の下限値については特に限定されないため、当該Bについても下限値については特に限定されない。さらにまた、本実施形態のトナーにおいては、撹拌処理に供したトナーの体積平均粒子径Dと、撹拌処理に供されることなく測定されたトナーの体積平均粒子径Cとが085≦Dの関係を満足することが好ましい。当該関係を満足することにより、トナーの割れをさらに抑えて帯電特性をさらに改善することができる。よって、かぶりや、トナー飛散による機体内部の汚染をさらに抑制することができる。なお、Dの上限値については特に限定されないが、撹拌処理によるトナーへの影響から、Dの範囲は、例えば、085≦D<1とすることができる。なお、本明細書において、体積平均粒子径とは、粒径から計算される個々の粒子の体積和から求められ、これらの総体積和が50となるときに対応する粒子の粒径体積D50をいう。当該体積平均粒子径は、例えばMaltisizer3ベックマンコールター社製:アパーチャー径100μmを用いて測定することができる。続いて、本実施形態のトナーの構成成分について説明する。本実施形態のトナーは、着色剤と、バインダー樹脂とを含む。なお、本明細書において、着色剤とは、トナーに色を付与する1種の化合物、または組成物をいう。本実施形態において、着色剤は、呈色性化合物と、顕色剤とを有する。本実施形態で使用されるトナーの材料は、バインダー樹脂と、着色剤とを含み、製造されるトナーが消色可能である限り特に限定されない。例えば、他に必要に応じて含有または外面において保持される成分としては、離形剤、帯電制御剤、凝集剤、中和剤、外添剤等を挙げることができる。本実施形態においてバインダー樹脂としては、例えばポリスチレン、スチレンブタジエン共重合体、スチレンアクリル共重合体などのスチレン系樹脂、ポリエチレン、ポリエチレン酢酸ビニル共重合体、ポリエチレンノルボルネン共重合体、ポリエチレンビニルアルコール共重合体などのエチレン系樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル系樹脂、フェノール系樹脂、エポキシ系樹脂、アリルフタレート系樹脂、ポリアミド系樹脂、及びマレイン酸系樹脂が挙げられる。これら樹脂は1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。バインダー樹脂は、好ましくは1以上の酸価を有する。また、124-ベンゼントリカルボン酸トリメリット酸やグリセリン等の3価以上の多価のカルボン酸や多価のアルコール成分を用いて、上記のポリエステル成分を架橋構造にしてもよい。本実施形態のトナーにおいては、組成の異なる2種類以上のポリエステル樹脂を混合して使用してもよい。また、本実施形態のトナーにおいて、ポリエステル樹脂は、非晶性でも結晶性でも良い。また、ポリスチレン系樹脂としては、芳香族ビニル成分とメタアクリル酸エステル成分とを共重合させたものが好ましい。芳香族ビニル成分として、スチレン、αメチルスチレン、o-メチルスチレン、p-クロロスチレン等が挙げられる。アクリル酸エステル成分として、エチルアクリレート、プロピルアクリレート、ブチルアクリレート、2-エチルヘキシルアクリレート、ブチルメタクリレート、エチルメタクリレート、メチルメタクリレート等が挙げられる。この中ではブチルアクリレートを用いるのが一般的である。重合方法としては、一般的に乳化重合法が採られ、各成分の単量体を、乳化剤を含んだ水相中でラジカル重合することにより得られる。なお、ポリエステル樹脂およびポリスチレン系の樹脂のガラス転移温度は、35°C以上80°C以下が望ましく、40°C以上75°C以下がより望ましい。ガラス転移温度が35°Cより低い場合、範囲内にある場合よりも保存性が悪化し、現像機内でブロッキングする。一方、ガラス転移温度が75°Cより高い場合、範囲内にあるよりも十分な定着性を確保することができなくなる。ポリエステル系樹脂の重量平均分子量Mwは5000以上30000以下が望ましい。一方、ポリスチレン系樹脂の重量平均分子量Mwは10000以上70000以下がより望ましい。重量平均分子量Mwが5000ポリスチレン系樹脂の場合は10000未満である場合、範囲内にあるよりもトナーの耐熱保存性が低下する。また、重量平均分子量Mwが30000ポリスチレン系樹脂の場合は70000より大きい場合、範囲内にある場合よりも定着温度が高くなるため、定着処理における電力消費量を抑える観点から好ましくない。呈色性化合物とは、代表的にはロイコ染料であり、顕色剤により発色することが可能な電子供与性の化合物である。例えば、ジフェ二ルメタンフタリド類、フェニルインドリルフタリド類、インドリルフタリド類、ジフェニルメタンアザフタリド類、フェニルインドリルアザフタリド類、フルオラン類、スチリノキノリン類、ジアザローダミンラクトン類等が挙げられる。具体的には、3,3-ビスp-ジメチルアミノフェニル-6-ジメチルアミノフタリド、3-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イルフタリド、3,3-ビス1-n-ブチル-2-メチルインドール-3-イルフタリド、3,3-ビス2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-4-アザフタリド、3-2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド、3-2-エトキシ-4-N-エチルアニリノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド、3,6-ジフェニルアミノフルオラン、3,6-ジメトキシフルオラン、3,6-ジ-n-ブトキシフルオラン、2-メチル-6-N-エチル-N-p-トリルアミノフルオラン、2-N,N-ジベンジルアミノ-6-ジエチルアミノフルオラン、3-クロロ-6-シクロヘキシルアミノフルオラン、2-メチル-6-シクロヘキシルアミノフルオラン、2-2-クロロアニリノ-6-ジ-n-ブチルアミノフルオラン、2-3-トリフルオロメチルアニリノ-6-ジエチルアミノフルオラン、2-N-メチルアニリノ-6-N-エチル-N-p-トリルアミノフルオラン、1,3-ジメチル-6-ジエチルアミノフルオラン、2-クロロ-3-メチル-6-ジエチルアミノフルオラン、2-アニリノ-3-メチル-6-ジエチルアミノフルオラン、2-アニリノ-3-メチル-6-ジ-n-ブチルアミノフルオラン、2-キシリジノ-3-メチル-6-ジエチルアミノフルオラン、1,2-ベンツ-6-ジエチルアミノフルオラン、1,2-ベンツ-6-N-エチル-N-イソブチルアミノフルオラン、1,2-ベンツ-6-N-エチル-N-イソアミルアミノフルオラン、2-3-メトキシ-4-ドデコキシスチリルキノリン、スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-dピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3′-オン,2-ジエチルアミノ-8-ジエチルアミノ-4-メチル-、スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-dピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3′-オン,2-ジ-n-ブチルアミノ-8-ジ-n-ブチルアミノ-4-メチル-、スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-dピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3′-オン,2-ジ-n-ブチルアミノ-8-ジエチルアミノ-4-メチル-、スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-dピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3′-オン,2-ジ-n-ブチルアミノ-8-N-エチル-N-i-アミルアミノ-4-メチル-、スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-dピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3′-オン,2-ジ-n-ブチルアミノ-8-ジ-n-ブチルアミノ-4-フェニル、3-2-メトキシ-4-ジメチルアミノフェニル-3-1-ブチル-2-メチルインドール-3-イル-4,5,6,7-テトラクロロフタリド、3-2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4,5,6,7-テトラクロロフタリド、3-2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-ペンチル-2-メチルインドール-3-イル-4,5,6,7-テトラクロロフタリド等である。さらに、ピリジン系、キナゾリン系、ビスキナゾリン系化合物等を挙げることができる。これらは、2種以上混合して使用しても良い。呈色性化合物を呈色させる顕色剤としては、ロイコ染料にプロトンを与える電子受容性化合物である。例えば、フェノール類、フェノール金属塩類、カルボン酸金属塩類、芳香族カルボン酸及び炭素数2~5の脂肪族カルボン酸、スルホン酸、スルホン酸塩、リン酸類、リン酸金属塩類、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステル金属塩類、亜リン酸類、亜リン酸金属塩類、モノフェノール類、ポリフェノール類、1、2、3-トリアゾール及びその誘導体等があり、さらにその置換基としてアルキル基、アリール基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルボキシ基及びそのエステル又はアミド基、ハロゲン基等を有するもの、及びビス型、トリス型フェノール等、フェノール-アルデヒド縮合樹脂等、さらにそれらの金属塩が挙げられる。これらは、2種以上混合して使用しても良い。具体的には、フェノール、o-クレゾール、ターシャリーブチルカテコール、ノニルフェノール、n-オクチルフェノール、n-ドデシルフェノール、n-ステアリルフェノール、p-クロロフェノール、p-ブロモフェノール、o-フェニルフェノール、p-ヒドロキシ安息香酸n-ブチル、p-ヒドロキシ安息香酸n-オクチル、p-ヒドロキシ安息香酸ベンジル、ジヒドロキシ安息香酸またはそのエステル、たとえば2,3-ジヒドロキシ安息香酸、3,5-ジヒドロキシ安息香酸メチル、レゾルシン、没食子酸、没食子酸ドデシル、没食子酸エチル、没食子酸ブチル、没食子酸プロピル、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、4,4-ジヒドロキシジフェニルスルホン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシフェニルスルフィド、1-フェニル-1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-3-メチルブタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-2-メチルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ヘキサン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ヘプタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-オクタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ノナン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-デカン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ドデカン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルエチルプロピオネート、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニル-4-メチルペンタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ヘプタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ノナン、2,4-ジヒドロキシアセトフェノン、2,5-ジヒドロキシアセトフェノン、2,6-ジヒドロキシアセトフェノン、3,5-ジヒドロキシアセトフェノン、2,3,4-トリヒドロキシアセトフェノン、2,4-ジヒドロキシベンゾフェノン、4,4’-ジヒドロキシベンゾフェノン、2,3,4-トリヒドロキシベンゾフェノン、2,4,4’-トリヒドロキシベンゾフェノン、2,2’,4,4’-テトラヒドロキシベンゾフェノン、2,3,4,4’-テトラヒドロキシベンゾフェノン、2,4’-ビフェノール、4,4’-ビフェノール、4-[4-ヒドロキシフェニルメチル]-1,2,3-ベンゼントリオール、4-[3,5-ジメチル-4-ヒドロキシフェニルメチル]-1,2,3-ベンゼントリオール、4,6-ビス[3,5-ジメチル-4-ヒドロキシフェニルメチル]-1,2,3-ベンゼントリオール、4,4’-[1,4-フェニレンビス1-メチルエチリデンビスベンゼン-1,2,3-トリオール]、4,4’-[1,4-フェニレンビス1-メチルエチリデンビス1,2-ベンゼンジオール]、4,4’,4’’-エチリデントリスフェノール、4,4’-1-メチルエチリデンビスフェノール、メチレントリス-p-クレゾール等がある。着色剤の外殻を形成するカプセル化剤シェル材についても特に限定されず、当業者が適宜設定できる。さらに、本実施形態においては、必要に応じて消色剤が含有される。消色剤は、呈色性化合物、顕色剤、消色剤の3成分系において、熱によりロイコ染料と顕色剤による発色反応を阻害し、無色にすることができるものであれば、公知のものが使用できる。消色剤は、特に、特開昭60-264285、特開2005-1369、特開2008-280523等で公知である消色剤の温度ヒステリシスを利用した発色消色機構が、瞬時消去性において優れている。この発色した3成分系の混合物を、特定の消色温度Th以上に加熱すると、消色化させることができる。さらに、消色した混合物をTh以下の温度に冷却しても消色状態が維持される。さらに温度を下げると特定の復色温度Tc以下においてロイコ染料と顕色剤による発色反応が再度復活し、発色状態に戻るという可逆的な発色消色反応を起こすことが可能である。特に、本発明で使用する消色剤は、室温をTrとするとTh>Tr>Tcという関係を満たすことが好ましい。この温度ヒステリシスを引き起こすことが可能な消色剤は、例えばアルコール類、エステル類、ケトン類、エーテル類、酸アミド類が挙げられる。特にエステル類が良い。具体的には、置換芳香族環を含むカルボン酸エステル、無置換芳香族環を含むカルボン酸と脂肪族アルコールのエステル、分子中にシクロヘキシル基を含むカルボン酸エステル、脂肪酸と無置換芳香族アルコール又はフェノールのエステル、脂肪酸と分岐脂肪族アルコールのエステル、ジカルボン酸と芳香族アルコール又は分岐脂肪族アルコールのエステル、ケイ皮酸ジベンジル、ステアリン酸ヘプチル、アジピン酸ジデシル、アジピン酸ジラウリル、アジピン酸ジミリスチル、アジピン酸ジセチル、アジピン酸ジステアリル、トリラウリン、トリミリスチン、トリステアリン、ジミリスチン、ジステアリン等があげられる。これらは、2種以上混合して使用しても良い。離型剤として、例えば、低分子量ポリエチレン、低分子量ポリプロピレン、ポリオレフィン共重合物、ポリオレフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、パラフィンワックス、フィッシャートロプシュワックスの如き脂肪族炭化水素系ワックス、酸価ポリエチレンワックスの如き脂肪族炭化水素系ワックスの酸化物、または、それらのブロック共重合体、キャンデリラワックス、カルナバワックス、木ろう、ホホバろう、ライスワックスの如き植物系ワックス、みつろう、ラノリン、鯨ろうの如き動物系ワックス、オゾケライト、セレシン、ぺトロラクタムの如き鉱物系ワックス、モンタン酸エステルワックス、カスターワックスの如き脂肪酸エステルを主成分とするワックス類、脱酸カルナバワックスの如き脂肪酸エステルを一部または全部を脱酸化したものなどがあげられる。さらに、パルミチン酸、ステアリン酸、モンタン酸、あるいは更に長鎖のアルキル基を有する長鎖アルキルカルボン酸類の如き飽和直鎖脂肪酸、ブラシジン酸、エレオステアリン酸、バリナリン酸の如き不飽和脂肪酸、ステアリルアルコール、エイコシルアルコール、ベヘニルアルコール、カルナウビルアルコール、セリルアルコール、メリシルアルコール、あるいは更に長鎖のアルキル基を有する長鎖アルキルアルコールの如き飽和アルコール、ソルビトールの如き多価アルコール、リノール酸アミド、オレイン酸アミド、ラウリン酸アミドの如き脂肪酸アミド、メチレンビスステアリン酸アミド、エチレンビスカプリン酸アミド、エチレンビスラウリン酸アミド、ヘキサメチレンビスステアリン酸アミドの如き飽和脂肪酸ビスアミド、エチレンビスオレイン酸アミド、ヘキサメチレンビスオレイン酸アミド、N,N′-ジオレイルアジピン酸アミド、N,N′-ジオレイルセバシン酸アミドの如き不飽和脂肪酸アミド類、m-キシレンビスステアリン酸アミド、N,N′-ジステアリルイソフタル酸アミドの如き芳香族系ビスアミド、ステアリン酸カルシウム、ラウリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウムの如き脂肪酸金属塩-般に金属石けんといわれているもの、脂肪族炭化水素系ワックスにスチレンやアクリル酸の如きビニル系モノマーを用いてグラフト化させたワックス、ベヘニン酸モノグリセリドの如き脂肪酸と多価アルコールの部分エステル化物、植物性油脂を水素添加することによって得られるヒドロキシル基を有するメチルエステル化合物が挙げられる。帯電制御剤は、摩擦帯電電荷量を制御するために添加される。帯電制御剤としては、例えば、ニグロシン系染料、4級アンモニウム系化合物、ポリアミン系樹脂などの正帯電性帯電制御剤、また、含金属アゾ化合物が用いられ、金属元素が鉄、コバルト、クロムの錯体、錯塩、あるいはその混合物、含金属サリチル酸誘導体化合物も使用可能であり、金属元素がジルコニウム、亜鉛、クロム、ボロンの錯体、錯塩、あるいはその混合物などの負帯電性帯電制御剤が挙げられる。界面活性剤としては、例えば、硫酸エステル塩系、スルホン酸塩系、リン酸エステル系、せっけん系等のアニオン性界面活性剤、アミン塩型、4級アンモニウム塩型等のカチオン性界面活性剤、ポリエチレングリコール系、アルキルフェノールエチレンオキサイド付加物系、及び多価アルコール系等の非イオン性界面活性剤が挙げられる。本実施形態のトナーが、凝集、融着工程を経て製造される場合、本実施形態のトナーの製造のために凝集剤が使用される。凝集剤としては、例えば、塩化ナトリウム、塩化カルシウム、硝酸カルシウム、塩化バリウム、塩化マグネシウム、塩化亜鉛、硫酸マグネシウム、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム、硫酸カリウムアルミニウムなどの金属塩、およびポリ塩化アルミニウム、ポリ水酸化アルミニウム、多硫化カルシウム等の無機金属塩重合体、ポリメタアクリル酸エステル、ポリアクリル酸エステル、ポリアクリルアミド、アクリルアミドアクリル酸ソーダ共重合体等の高分子凝集剤、ポリアミン、ポリジアリルアンモニウムハライド、メラニンホルムアルデヒド縮合物、ジシアンジアミド等の凝結剤、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノール、2-メチルー2-プロパノール、2-メトキシエタノール、2-エトキシエタノール、2-ブトキシエタノール等のアルコール類、アセトニトリル、14―ジオキサン等の有機溶剤、塩酸、硝酸等の無機酸、蟻酸、酢酸等の有機酸が挙げられる。中和剤としては、無機塩基類やアミン化合物が使用できる。無機塩基類としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどが挙げられる。アミン化合物として、例えば、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、プロピルアミン、イソプロピルアミン、ジプロピルアミン、ブチルアミン,イソブチルアミン、sec-ブチルアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、イソプロパノールアミン、ジメチルエタノールアミン、ジエチルエタノールアミン、N-ブチルジエタノールアミン、N,N-ジメチル-1,3-ジアミノプロパン、N,N-ジエチル-1,3-ジアミノプロパンなどが挙げられる。外添剤は、例えば、流動性や帯電性を調整するために、トナー粒子に対して0.01~20重量の無機微粒子を外添混合することができる。このような無機微粒子としてはシリカ、チタニア、アルミナ、チタン酸ストロンチウム、酸化錫等を単独であるいは2種以上混合して使用することができる。無機微粒子は疎水化剤で表面処理されたものを使用することが環境安定性向上の観点から好ましい。また、このような無機酸化物以外に1μm以下の樹脂微粒子をクリーニング性向上のために外添してもよい。続いて、本実施形態のトナーの製造方法について説明する。本実施形態のトナーは、例えば、カプセル化された着色剤と、バインダー樹脂の粒子とを凝集および融着させることにより製造することができる。カプセル化した着色剤の形成方法は、界面重合法、コアセルベーション法、insitu重合法、液中乾燥法、液中硬化被膜法等がある。特に、メラミン樹脂をシェル成分として使用するIn-Situ法、ウレタン樹脂をシェル成分として使用する界面重合法等が良い。In-Situ法の場合、まず、上記3成分呈色性化合物、顕色剤、および必要に応じて加えられる消色剤を溶解混合し、水溶性高分子または界面活性剤水溶液中に乳化させる。その後、メラミンホルマリンプレポリマー水溶液を添加し、加熱し重合することによりカプセル化することができる。界面重合法の場合は、上記3成分と多価のイソシアネートプレポリマーを溶解混合し、水溶性高分子または界面活性剤水溶液中に乳化させる。その後、ジアミンまたはジオール等の多価塩基を添加し、加熱重合することによりカプセル化することができる。着色剤の体積D50は特に限定されず、当業者が適宜設定することができるが、着色剤の体積D50が小さい場合には、発色性の劣った色材となる場合があり、このような発色性の劣った着色剤を含有させたトナーを製造しても充分な画像濃度を得ることができない。よって、着色剤の発色性の観点から、着色剤の体積D50は0.5~3.5μmであることが好ましい。また、体積D50が0.5~3.5μmの範囲外であると、範囲内にある場合と比較して着色剤の取り込みが悪化することが実験的に確認されている。小径の着色剤の取り込みが悪化するメカニズムについては、正確にはわかっていないが、カプセル化着色剤を用いた場合には、一定の粒子径未満の場合にバインダー樹脂への取り込みが悪化するとともに、微粉発生量が多くなる。後述する図3参照。また、カプセル化した着色剤を、具体的な呈色性化合物および顕色剤の種類にもよるが、例えば-20~-30°C下に置くなどすることにより、呈色性化合物と顕色剤とを結合させて発色させる。続いて、以上のようにして調製されたカプセル化された着色剤とバインダー樹脂を含む粒子とを凝集させる。具体的には、着色剤とバインダー樹脂を含む粒子とを分散媒、例えば水などの水性分散媒に分散させた分散液中に凝集剤を添加し、次いで加熱して凝集させる。凝集剤の種類、添加量、加熱温度は、当業者が適宜設定できる。次に、加熱によりバインダー樹脂の流動性を高め、凝集させた第1の凝集粒子と樹脂微粒子とを融着させる。当該融着処理における加熱温度も、当業者が適宜設定することができる。なお、融着処理により得られる粒子の円形度は、例えば0.88~0.95であることが好ましい。円形度が0.88より低いと融着が十分でなく、範囲内にある場合と比べて、トナー強度が小さく割れやすくなるため、微粉が発生しやすくなる。また、0.95より円形度が高いとトナーの強度はあるもののメカニズムは定かではないが着色剤が分離しやすくなり、その結果範囲内にある場合と比べて微粉が発生しやすくなる。当該円形度は、例えば、融着処理時における温度凝集剤添加後に昇温させるときの目標温度、および融着処理を行う時間を変更することにより調整することができる。また、融着処理に得られる粒子の大きさについては特に限定されず、製造されるトナーの粒子径等を考慮して、当業者が適宜設定できる。円形度は、フロー式粒子像測定装置を用いた測定によってその値を得ることができる。具体的には、フロー式粒子像分析装置を使用して、円相当径0.60~400μmの範囲内の粒子について、円相当径の粒子径を測定する。そして測定された粒子の円形度を下記式1より求め、円形度の総和を全粒子数で除した値を、円形度とする。1000~1500個の粒子について測定を行い、算出した値を平均円形度とする。但し、式1中において、nは円形度であり、lは粒子像と同じ投影面積を持つ円の周囲長であり、mは粒子の投影像の周囲長である。続いて、融着処理により得られた粒子を洗浄、乾燥してトナーを生成する。生成されたトナーには、必要に応じ、外添剤が外添される。電子写真用トナーの体積D50は特に限定されないが、トナーのハンドリングや、画質の観点から、4~20μmが好ましい。また、本実施形態のトナーにおいて、含有成分の割合は特に限定されず、当業者が適宜設定することができるが、電子写真用トナー中に含まれる着色剤量は5~35重量であることが好ましい。5重量未満であると取り込みは良好になるが十分な発色性を確保することができない。35重量より多いとトナー表面に析出しやすくなり、かつバインダー樹脂との界面の増加によりトナーにストレスがかかると範囲内にある場合よりも微粉が発生しやすくなる。本実施形態のトナーの製造方法により得られるトナーは、通常のトナーと同様に、キャリアと混合されて現像剤として構成され、例えばMFPMultiFunctionPeripheralなどの画像形成装置に搭載されて、記録媒体への画像形成用に用いられる。画像形成工程においては、記録媒体に転写された本実施形態のトナーによるトナー像が定着温度で加熱される結果、樹脂が溶融して記録媒体に浸透し、その後該樹脂が固化することにより記録媒体に画像が形成される定着処理。また、記録媒体に形成された画像は、トナーの消色処理を行うことにより消去することができる。具体的な消色処理は、消色開始温度以上の加熱温度で画像が形成された記録媒体を加熱して、結合している呈色性化合物と顕色剤とを解離させることにより行うことができる。以下、実施例により、本実施形態のトナーについてより詳細に説明するが、本発明は当該実施例によって何ら限定されるものではない。樹脂離型剤混合微粒化分散液1の作成バインダー樹脂としてポリエステル樹脂Tg52°C95重量部、離型剤としてエステルワックス5重量部を混合した後、120°Cに温度設定した2軸混練機を用いて溶融混練し、混練組成物を得た。得られた混練組成物を奈良機械製作所社製ハンマーミルを用いて体積平均粒径12mmに粗粉砕し、粗粒子を得た。粗粒子をホソカワミクロン社製バンタムミルを用いて体積平均粒径005mmに中粉砕し、中砕粒子を得た。中砕粒子30重量部、アニオン性界面活性剤としてアルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム12重量部、アミン化合物としてトリエチルアミン1重量部、イオン交換水678重量部をNANO3000を用いて160MPa、180°Cで処理し、分散する粒子の体積平均粒径が500nmである分散液を調整した。樹脂離型剤混合微粒化分散液2の作成バインダー樹脂としてポリエステル樹脂Tg57°C95重量部、離型剤としてエステルワックス5重量部を混合した後、120°Cに温度設定した2軸混練機を用いて溶融混練し、混練組成物を得た。得られた混練組成物を奈良機械製作所社製ハンマーミルを用いて体積平均粒径12mmに粗粉砕し、粗粒子を得た。粗粒子をホソカワミクロン社製バンタムミルを用いて体積平均粒径005mmに中粉砕し、中砕粒子を得た。中砕粒子30重量部、アニオン性界面活性剤としてアルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム12重量部、アミン化合物としてトリエチルアミン1重量部、イオン交換水678重量部をNANO3000を用いて160MPa、180°Cで処理し体積平均粒径が350nmである分散液を調整した。着色剤分散液1の作成ロイコ染料として3-2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド1重量部、顕色剤として2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン5重量部、消色剤としてピメリン酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル化合物50重量部からなる成分を加温溶解した。この加温溶解された成分、カプセル化剤として芳香族多価イソシアネートプレポリマー20重量部、酢酸エチル40重量部を混合した溶液を8ポリビニルアルコール水溶液250重量部中に投入し、乳化分散し、70°Cで約1時間攪拌を続けた後、反応剤として水溶性脂肪族変性アミン2重量部を添加し、さらに液温を90°Cに保って約3時間攪拌を続けて無色のカプセル粒子を得た。さらに、このカプセル粒子分散体を冷凍庫-30°Cに入れて発色させ、青色の発色粒子C1分散体を得た。この発色粒子C1を島津製作所製SALD7000を用いて測定したところ、その体積平均粒径は2μmであった。また、完全消色温度Thは79°Cで、完全発色温度Tcは-20°Cであった。着色剤分散液2の作成ロイコ染料として3-4-ジエチルアミノ-2-ヘキシルオキシフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド2重量部、顕色剤として1,1-ビス4′-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン4重量部、1,1-ビス4′-ヒドロキシフェニルn-デカン4重量部、消色剤としてカプリル酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル50重量部からなる成分を均一に加温溶解し、この加温溶解された成分、カプセル化剤として芳香族多価イソシアネートプレポリマー30重量部、酢酸エチル40重量部を混合した溶液を、8ポリビニルアルコール水溶液300重量部中に乳化分散し、70°Cで約1時間攪拌を続けた後、反応剤として水溶性脂肪族変性アミン2.5部を加え、更に6時間攪拌を続けて無色のカプセル粒子を得た。さらに、このカプセル粒子分散体を冷凍庫-30°Cに入れて発色させ、青色の発色粒子C2分散体を得た。この発色粒子C2を島津製作所製SALD7000を用いて測定したところ、その体積平均粒径は33μmであった。また、完全消色温度Thは55°Cで、完全発色温度Tcは-24°Cであった。着色剤分散液3の作成ロイコ染料として3-2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド1重量部、顕色剤として2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン5重量部、消色剤としてピメリン酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル化合物50重量部からなる成分を加温溶解し、この加温溶解された成分、カプセル化剤として芳香族多価イソシアネートプレポリマー20重量部、酢酸エチル40重量部を混合した溶液を8ポリビニルアルコール水溶液250重量部中に投入し、乳化分散し、70°Cで約1時間攪拌を続けた後、反応剤として水溶性脂肪族変性アミン2重量部を添加し、さらに液温を90°Cに保って約1.5時間攪拌を続けて無色のカプセル粒子を得た。さらに、このカプセル粒子分散体を冷凍庫に入れて発色させ、青色の発色粒子C3分散体を得た。この発色粒子C3を島津製作所製SALD7000を用いて測定したところ、その体積平均粒径は10μmであった。また、完全消色温度Thは79°Cで、完全発色温度Tcは-30°Cであった。着色剤分散液4の作成ロイコ染料として3-2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド1重量部、顕色剤として2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン5重量部、消色剤としてピメリン酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル化合物50重量部からなる成分を加温溶解し、この加温溶解された成分、カプセル化剤として芳香族多価イソシアネートプレポリマー20重量部、酢酸エチル40重量部を混合した溶液を8ポリビニルアルコール水溶液250重量部中に投入し、乳化分散し、90°Cで約1時間攪拌を続けた後、反応剤として水溶性脂肪族変性アミン重量2部を添加し、さらに液温を90°Cに保って約1時間攪拌を続けて無色のカプセル粒子を得た。さらに、このカプセル粒子分散体を冷凍庫に入れて発色させ、青色の発色粒子C4分散体を得た。この発色粒子C1を島津製作所製SALD7000を用いて測定したところ、その体積平均粒径は04μmであった。また、完全消色温度Thは79°Cで、完全発色温度Tcは-35°Cであった。着色剤分散液5の作成ロイコ染料として3-4-ジエチルアミノ-2-ヘキシルオキシフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド2重量部、顕色剤として1,1-ビス4′-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン4重量部、1,1-ビス4′-ヒドロキシフェニルn-デカン4重量部、消色剤としてカプリル酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル50重量部からなる成分を均一に加温溶解した。この加温溶解された成分、カプセル化剤として芳香族多価イソシアネートプレポリマー30重量部、酢酸エチル40重量部を混合した溶液を、8ポリビニルアルコール水溶液300重量部中に乳化分散し、70°Cで約1時間攪拌を続けた後、反応剤として水溶性脂肪族変性アミン2.5重量部を加え、更に6.5時間攪拌を続けて無色のカプセル粒子を得た。さらに、このカプセル粒子分散体を冷凍庫に入れて発色させ、青色の発色粒子C5分散体を得た。この発色粒子C5島津製作所製SALD7000を用いて測定したところ、その体積平均粒径は36μmであった。また、完全消色温度Thは55°Cで、完全発色温度Tcは-24°Cであった。<実施例1>樹脂離型剤分散液1を15重量部、着色剤分散液1を17重量部、イオン交換水685重量部を加え混合した。凝集剤として5重量硫酸アルミニウム水溶液5重量部を30°Cで添加した。金属塩添加後40°Cまで昇温し、1時間放置した後、10重量ポリカルボン酸ナトリウム塩水溶液10重量部を添加後、70°Cまで昇温し1時間放置した。冷却後、得られた分散液の固形分について、遠心分離機を使った遠心分離、上澄み液の除去、及びイオン交換水による洗浄を繰り返し行い、上澄みの導電率が50μScmとなるまで洗浄した。その後、真空乾燥機を用いて含水率が10重量以下となるまで乾燥させトナー粒子を得た。乾燥後、添加剤として、疎水性シリカ2重量部、酸化チタン05重量部をトナー粒子表面に付着させ、所望の電子写真用トナーを得た。<実施例2>樹脂離型剤分散液1を15重量部、着色剤分散液2を17重量部、イオン交換水685重量部を加え混合した。凝集剤として5重量硫酸アルミニウム水溶液5重量部を30°Cで添加した。金属塩添加後40°Cまで昇温し、1時間放置した後、10重量ポリカルボン酸ナトリウム塩水溶液10重量部を添加後、70°Cまで昇温し1時間放置した。冷却後、得られた分散液の固形分について、遠心分離機を使った遠心分離、上澄み液の除去、及びイオン交換水による洗浄を繰り返し行い、上澄みの導電率が50μScmとなるまで洗浄した。その後、真空乾燥機を用いて含水率が10重量以下となるまで乾燥させトナー粒子を得た。乾燥後、添加剤として、疎水性シリカ2重量部、酸化チタン05重量部をトナー粒子表面に付着させ、所望の電子写真用トナーを得た。<実施例3>樹脂離型剤分散液1を15重量部、着色剤分散液3を17重量部、イオン交換水685重量部を加え混合した。凝集剤として5重量硫酸アルミニウム水溶液5重量部を30°Cで添加した。金属塩添加後40°Cまで昇温し、1時間放置した後、10重量ポリカルボン酸ナトリウム塩水溶液10重量部を添加後、70°Cまで昇温し1時間放置した。冷却後、得られた分散液の固形分について、遠心分離機を使った遠心分離、上澄み液の除去、及びイオン交換水による洗浄を繰り返し行い、上澄みの導電率が50μScmとなるまで洗浄した。その後、真空乾燥機を用いて含水率が10重量以下となるまで乾燥させトナー粒子を得た。乾燥後、添加剤として、疎水性シリカ2重量部、酸化チタン05重量部をトナー粒子表面に付着させ、所望の電子写真用トナーを得た。<実施例4>樹脂離型剤分散液1を15重量部、着色剤分散液1を17重量部、イオン交換水685重量部を加え混合した。凝集剤として5重量硫酸アルミニウム水溶液5重量部を30°Cで添加した。金属塩添加後40°Cまで昇温し、1時間放置した後、10重量ポリカルボン酸ナトリウム塩水溶液10重量部を添加後、80°Cまで昇温し1時間放置した。冷却後、得られた分散液の固形分について、遠心分離機を使った遠心分離、上澄み液の除去、及びイオン交換水による洗浄を繰り返し行い、上澄みの導電率が50μScmとなるまで洗浄した。その後、真空乾燥機を用いて含水率が10重量以下となるまで乾燥させトナー粒子を得た。乾燥後、添加剤として、疎水性シリカ2重量部、酸化チタン05重量部をトナー粒子表面に付着させ、所望の電子写真用トナーを得た。<実施例5>樹脂離型剤分散液2を15重量部、着色剤分散液1を17重量部、イオン交換水685重量部を加え混合した。凝集剤として5重量硫酸アルミニウム水溶液5重量部を30°Cで添加した。金属塩添加後40°Cまで昇温し、1時間放置した後、10重量ポリカルボン酸ナトリウム塩水溶液10重量部を添加後、75°Cまで昇温し1時間放置した。冷却後、得られた分散液の固形分について、遠心分離機を使った遠心分離、上澄み液の除去、及びイオン交換水による洗浄を繰り返し行い、上澄みの導電率が50μScmとなるまで洗浄した。その後、真空乾燥機を用いて含水率が10重量以下となるまで乾燥させトナー粒子を得た。乾燥後、添加剤として、疎水性シリカ2重量部、酸化チタン05重量部をトナー粒子表面に付着させ、所望の電子写真用トナーを得た。<比較例1>樹脂離型剤分散液1を15重量部、着色剤分散液4を17重量部、イオン交換水685重量部を加え混合した。凝集剤として5重量硫酸アルミニウム水溶液5重量部を30°Cで添加した。金属塩添加後40°Cまで昇温し、1時間放置した後、10重量ポリカルボン酸ナトリウム塩水溶液10重量部を添加後、80°Cまで昇温し1時間放置した。冷却後、得られた分散液の固形分について、遠心分離機を使った遠心分離、上澄み液の除去、及びイオン交換水による洗浄を繰り返し行い、上澄みの導電率が50μScmとなるまで洗浄した。その後、真空乾燥機を用いて含水率が10重量以下となるまで乾燥させトナー粒子を得た。乾燥後、添加剤として、疎水性シリカ2重量部、酸化チタン05重量部をトナー粒子表面に付着させ、所望の電子写真用トナーを得た。<比較例2>樹脂離型剤分散液1を15重量部、着色剤分散液5を17重量部、イオン交換水685重量部を加え混合した。凝集剤として5重量硫酸アルミニウム水溶液5重量部を30°Cで添加した。金属塩添加後40°Cまで昇温し、1時間放置した後、10重量ポリカルボン酸ナトリウム塩水溶液10重量部を添加後、80°Cまで昇温し1時間放置した。冷却後、得られた分散液の固形分について、遠心分離機を使った遠心分離、上澄み液の除去、及びイオン交換水による洗浄を繰り返し行い、上澄みの導電率が50μScmとなるまで洗浄した。その後、真空乾燥機を用いて含水率が10重量以下となるまで乾燥させトナー粒子を得た。乾燥後、添加剤として、疎水性シリカ2重量部、酸化チタン05重量部をトナー粒子表面に付着させ、所望の電子写真用トナーを得た。<比較例3>樹脂離型剤分散液1を15重量部、着色剤分散液1を17重量部、イオン交換水685重量部を加え混合した。凝集剤として5重量硫酸アルミニウム水溶液5重量部を30°Cで添加した。金属塩添加後40°Cまで昇温し、1時間放置した後、10重量ポリカルボン酸ナトリウム塩水溶液10重量部を添加後、80°Cまで昇温し2時間放置した。冷却後、得られた分散液の固形分について、遠心分離機を使った遠心分離、上澄み液の除去、及びイオン交換水による洗浄を繰り返し行い、上澄みの導電率が50μScmとなるまで洗浄した。その後、真空乾燥機を用いて含水率が10重量以下となるまで乾燥させトナー粒子を得た。乾燥後、添加剤として、疎水性シリカ2重量部、酸化チタン05重量部をトナー粒子表面に付着させ、所望の電子写真用トナーを得た。<比較例4>樹脂離型剤分散液1を15重量部、着色剤分散液1を17重量部、イオン交換水685重量部を加え混合した。凝集剤として5重量硫酸アルミニウム水溶液5重量部を30°Cで添加した。金属塩添加後40°Cまで昇温し、1時間放置した後、10重量ポリカルボン酸ナトリウム塩水溶液10重量部を添加後、65°Cまで昇温した。冷却後、得られた分散液の固形分について、遠心分離機を使った遠心分離、上澄み液の除去、及びイオン交換水による洗浄を繰り返し行い、上澄みの導電率が50μScmとなるまで洗浄した。その後、真空乾燥機を用いて含水率が10重量以下となるまで乾燥させトナー粒子を得た。乾燥後、添加剤として、疎水性シリカ2重量部、酸化チタン05重量部をトナー粒子表面に付着させ、所望の電子写真用トナーを得た。<フロー式粒子像測定装置を用いた測定>06μm以上25μm以下の粒子の測定はフロー式粒子像測定装置FPIA2100、シスメックス社製を用い測定した。トナーの試料は、以下のように調製した。まず、100mlビーカーに、トナー試料40mg、これにアルキルベンゼンスルホン酸塩分散剤2mlを加え、5分間超音波分散した。これに全量が30mlになるようにパーティクルシース液を添加し、再度5分間超音波分散したものをトナーの測定用試料とした。この測定用試料について、フロー式粒子像測定装置を用いて測定用試料中に分散するトナー粒子の静止画像を撮影および画像解析して2000個以上のトナー粒子を計測し、06μm以上400μm未満の範囲の円相当径を有する粒子の粒度分布を測定して06μm以上25μm以下の粒子の割合個数の値を得た。また、融着により得られた粒子の円形度は、測定時濃度が6000×10315000×103個mLとなるように融着により得られた粒子の試料を調製し、フロー式粒子像測定装置を用いて得た。<ホモジナイザー処理の条件決定>まず、実施例5のトナーを用いて、5重量トナー分散液を調製した。5重量トナー分散液を0.1mLに10重量やしのみ石鹸0.1mL、イオン交換水5.8mLを加え、トナーの割合が0.08重量となるように調整した。また、当該0.08重量で分散した分散液を希釈し、図1において示す割合でトナーが分散する各分散液を調製した。各分散液に含まれるトナーの体積D50μmは10.45μmであった。また、FPIA2100シスメックス社製を用いた測定結果から、0.6μm以上2.5μm以下の粒子の割合は12.39個数であった。トナーの割合が異なる各分散液について、図1に示す回転数および攪拌時間でT25デジタルULTRATURRAXIKA社製:シャフトジェネレーター;S25N10Gを用いた撹拌処理を行った。また、実施例5のトナーを、シリコーン樹脂で被服したフェライトキャリアと混合し、東芝テック社製複写機eSTUDIO4520Cに装填して、エージング条件で3000枚相当稼動させた。その後、フロー式粒子像測定装置を用いた測定により、発生した微粉確認した。当該微粉量を、図1において実機評価として示す。図1に示す結果から、トナーを0.08重量の割合で水に分散させ、5000rpmの回転数で30分間撹拌処理を行った場合に、実機の稼動でトナーに与えられるストレスと同等のストレスをトナーに与えることができることが理解される。そこで、実施例1にかかるトナーについても同様に、東芝テック社製複写機eSTUDIO4520Cに装填した場合と、トナーを0.08重量の割合で水に分散させ、5000rpmの回転数で30分間撹拌処理を行った場合の微粉発生量を、同様に測定した。その結果、トナーを0.08重量の割合で水に分散させ、5000rpmの回転数で30分間撹拌処理を行った場合の微粉発生量は、実機の稼動で発生するトナー微粉量と極めて近似していた。図2に、トナーを0.08重量の割合で水に分散させ、5000rpmの回転数で30分間撹拌処理を行った場合の微粉発生量と、実機の稼動で発生するトナー微粉量を示す。さらに、他の実施例および比較例のトナーについても、0.08重量の割合で水に分散させ、5000rpmの回転数で30分間撹拌処理を行った場合の微粉発生量は、実機の稼動で発生するトナー微粉量と極めて近似していた。これらの結果から、トナーを0.08重量の割合で水に分散させ、5000rpmの回転数で30分間撹拌処理を行うことで、実機中で用いた場合と同様にトナーに対しストレスを与えることができることが理解される。このようにして攪拌条件を決定した上で、各実施例および比較例のトナーについて攪拌処理を施し、フロー式粒子像測定装置シスメックス社製FPIA2100を用いて得られた円相当径で06μm以上25μm以下の粒子の割合個数を図3に示す。同様に、実施例および比較例のトナーについて、ベックマンコールター社製Multisizer3アパーチャー径100μmを用いて体積平均粒子径D50を測定した。なお、図2においては、ホモジナイザー処理をすることなく06μm以上25μm以下の粒子の割合個数および体積D50を測定した割合と、ホモジナイザー処理後に06μm以上25μm以下の粒子の割合個数および体積平均粒子径D50を測定した割合とを示している。さらに、図2においては、フロー式粒子像測定装置を用いて測定した、融着処理の終了時における粒子の円形度も表示している。<かぶり、トナー飛散の評価>実施例および比較例のトナーについて、かぶりおよびトナー飛散の評価を行い、結果を図3に示した。かぶりの評価は、具体的には、連続3枚コピーし,3枚中1,2,3枚目の反射率をXRite938を用いて測定し,その平均値と未転写紙の反射率2ヵ所/1枚の平均値の差により確認した。図3においては、020未満の場合をA、030未満の場合をB、040未満の場合をC、040以上の場合をDとして表示している。また、トナー飛散の評価は、具体的には、東芝テック社製複写機eSTUDIO4520Cに装填して、3000枚通紙し確認した。図3においては、飛散量が10mg未満の場合をA、25mg未満の場合をB、50mg未満の場合をC、50mg以上の場合をDとして表示している。実施例および比較例の結果から、ホモジナイザー処理をした後のフロー式粒子像測定装置を用いた測定において06μm以上25μm以下の粒子が30個数以下であったものは、かぶりおよびトナー飛散において、いずれも比較例よりも優れた結果を得た。また、図3において微粉量の変化率として表したBAの値が2.0以下であるものについては、かぶりおよびトナー飛散をさらに改善することができた。さらに、図2において体積D50の変化率として表したDCの値が085以上である場合には、かぶりおよびトナー飛散をさらに改善することができた。<消色性の評価>各実施例のトナーを、シリコーン樹脂で被覆したフェライトキャリアと混合し、東芝テック製MFPe-studio4520cで画像出力をおこなった。定着器温度を70°Cに設定し、紙送り速度を30mm/secに調整した、比較例1に係るトナーを除き、いずれの実施例のトナーを用いた場合においても、紙媒体に画像濃度0.5の発色画像が形成することができた。比較例1に係るトナーについては、充分な画像濃度が得られなかった。また、各実施例のトナーによって発色画像が形成された紙媒体を、定着器温度を100°Cに設定し、紙送り速度100mm/secで搬送することにより、形成された画像が無色になることが確認された。さらに、画像が消去された紙媒体を-30°Cの冷凍庫に保管すると、消色以前の画像濃度0.5に復帰することを確認した。本発明は、その精神または主要な特徴から逸脱することなく、他の様々な形で実施することができる。そのため、前述の実施の形態はあらゆる点で単なる例示に過ぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の範囲は、特許請求の範囲によって示すものであって、明細書本文には、なんら拘束されない。さらに、特許請求の範囲の均等範囲に属する全ての変形、様々な改良、代替および改質は、すべて本発明の範囲内のものである。以上に詳述したように上述の実施の形態によれば、カプセル化された着色剤を含有する消色可能なトナーにおいて、画質を改善することができる技術を提供することができる。"