2本の水平梁と当該水平梁を連結する連結部材とを備えて床板を支持する仮設通路本体を有し、支持台に両端部が支持される仮設通路であって、2本の前記水平梁の少なくとも一方に前記仮設通路本体から突出して対となって取り付けられる2つのブラケットと、前記ブラケットに両端が固定され前記仮設通路本体の背面側に張力を加える張力付加部材とを有し、前記仮設通路本体が前記支持台に支持された状態のもとで前記仮設通路本体の中央部の撓みを抑制することを特徴とする仮設通路。請求項1記載の仮設通路において、前記張力付加部材を前記仮設通路本体の背面よりも離れる方向に迫り出させて前記水平梁に設けることを特徴とする仮設通路。請求項1または2記載の仮設通路において、前記張力付加部材をれぞれの前記水平梁に設けることを特徴とする仮設通路。請求項1~3のいずれか1項に記載の仮設通路において、前記仮設通路本体が前記支持台に接触する位置に近い端部にそれぞれの前記ブラケットを取り付けることを特徴とする仮設通路。特許文献1に記載されるように建築物に取り付けられた鋼材に配置するようにした仮設通路は、比較的短い間隔つまりピッチとなって建築物に設けられた鋼材に取り付けることができることになるので、仮設通路の長手方向中央部を含めて仮設通路の全体が鋼材により一定間隔置きに支持されることになり、仮設通路の撓み発生はない。また、特許文献2に記載されるように梁鉄筋の上に配置するようにした仮設通路においては、梁鉄筋の間隔が大きくないので、仮設通路の両端部を梁鉄筋の位置で支持するようにしても仮設通路の撓みは発生しない。これに対し、基盤面から高い位置に仮設通路を配置する場合には、基盤に取り付けられた支持台に仮設通路が配置されることになり、支持台の設置数を少なくなるために、仮設通路の両端部を比較的大きく離れた支持台に固定することになる。このように、支持台の設置台数を少なくするには、1台の仮設通路の長さを長くするとともに、仮設通路の長手方向中央部を支持台により支持しないようにする必要がある。仮設通路の両端部のみを支持台により支持するようにすると、仮設通路の長手方向中央部は自重により下方に向けて湾曲することになる。仮設通路が湾曲すると、その上を通ったり、作業を行ったりするための作業者の作業性が低下することになるので、1台の仮設通路の長さには限界がある。このため、支持台を長い間隔を置いて配置することができず、複数の仮設通路を連結して長い仮設通路を形成するには、短い長さの仮設通路の数を増加させるとともに、支持台の数も増加させる必要があり、仮設通路の敷設作業性を向上させることができないという問題点があった。本発明の目的は、仮設通路を長くし得るようにして仮設通路の敷設作業性を向上することにある。本発明の仮設通路は、2本の水平梁と当該水平梁を連結する連結部材とを備えて床板を支持する仮設通路本体を有し、支持台に両端部が支持される仮設通路であって、2本の前記水平梁の少なくとも一方に前記仮設通路本体から突出して対となって取り付けられる2つのブラケットと、前記ブラケットに両端が固定され前記仮設通路本体の背面側に張力を加える張力付加部材とを有し、前記仮設通路本体が前記支持台に支持された状態のもとで前記仮設通路本体の中央部の撓みを抑制することを特徴とする。本発明の仮設通路は、前記張力付加部材を前記仮設通路本体の背面よりも離れる方向に迫り出させて前記水平梁に設けることを特徴とする。本発明の仮設通路は、前記張力付加部材をそれぞれの前記水平梁に設けることを特徴とする。本発明の仮設通路は、前記仮設通路本体が前記支持台に接触する位置に近い端部にそれぞれの前記ブラケットを取り付けることを特徴とする。本発明の仮設通路は、張力付加部材により仮設通路本体の背面側に張力が加えられるので、仮設通路本体の表面側が凸となるように張力が加えられることになる。これにより、仮設通路をその両端部を支持台に支持した状態としたときには、仮設通路の長手方向中央部が下側に撓むことが抑制される。したがって、仮設通路を長い寸法とすることが可能となり、複数の仮設通路を連続的に基盤の上に敷設する場合に、基盤に取り付けられる支持台の数を少なくすることができるとともに仮設通路の数を少なくすることができるので、仮設通路の敷設作業を短時間に行うことができ、その作業性を向上させることができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。図1には3つの仮設通路10が示されており、それぞれの仮設通路10は基盤11に固定された支持台12に両端部が支持されている。図1においては2つの支持台12が示されており、中央部に示された仮設通路10は、両端部が支持台12に支持された状態で示され、左側の仮設通路10は支持台12に右端部が支持された状態で示され、右側の仮設通路10は支持台12に左側の端部が支持された状態で示されている。それぞれの仮設通路10の端部はジョイント部材13により連結されて、複数の仮設通路10によって全体的に連なった通路が形成される。その通路の上で作業者により建築物の仕上げ作業や、資材の運搬作業等が行われる。支持台12は、図2および図3に示されるように、2つの門形フレーム12aを有している。2つの門形フレーム12aは上端部側の布板14と、下側のパイプ15とにより連結されており、支持台12は全体的に直方体形状となっている。さらに、2つの門形フレーム12aの上端部には支持棒16が図2における左右両端部に取り付けられており、支持棒16により門形フレーム12aは相互に連結されている。仮設通路10は図4および図5に示されるように仮設通路本体20を有している。仮設通路本体20は図6に示されるように断面がほぼコの字形状の鋼材からなる2本の水平梁21と、2本の水平梁21を所定の間隔を隔てて相互に連結する複数のトランザムつまり連結部材22とにより形成されている。それぞれの水平梁21の内面にはブラケット23がボルト24により取り付けられるようになっており、ブラケット23は連結部材22の両端に取り付けられている。それぞれの水平梁21の内面には、図7に示されるように、ブラケット25がボルト24aにより取り付けられるようになっている。それぞれのブラケット25に固定されたピン26には図4Bに示されるように2本の筋交い27が交差するようにして係合される。したがって、2本の水平梁21に複数の連結部材22をねじ結合し、筋交い27をピン26に係合させることにより仮設通路本体20が組み立てられる。仮設通路本体20には複数の床板つまり足場板28が装着される。それぞれの足場板28は、図6に示されるように、連結部材22の上に支持される。図4に示される仮設通路本体20には、3枚が一列となって3列に足場板28が装着されており、合計9枚の足場板28が仮設通路本体20に装着されている。このように、図示する仮設通路10は、例えば、足場板1枚分の長さの仮設通路に比して3倍の長さとなる。床板つまり足場板28としては、作業者が走行することができるものであれば、木製や金属製の板部材でも良く、メッシュ状となった金属製のエクスパンション板でも金網でも良い。図5および図8に示されるように、それぞれの水平梁21には2つの固定金具31が対となって取り付けられている。それぞれの固定金具31は、図8に示されるように、内側片31aと外側片31bとこれらに連結される上側片31cとを有しており、ボルト32により水平梁21に固定されている。内側片31aと外側片31bはそれぞれ仮設通路本体20の背面から突出しており、突出端にはブラケット33がボルト34により固定されている。それぞれのブラケット33は、図9に示されるように、固定片33aと、これに対して直角となって仮設通路本体20の内方に突出した対向片33bとを有するL字形の金具により形成されており、ブラケット33の上端部には補強片33cが溶接されている。図8に示されるように、水平梁21に固定金具31を介して対となって取り付けられたブラケット33には、金属棒材からなる張力付加部材35が固定されている。張力付加部材35は、図5に示されるように、仮設通路本体20の背面よりも迫り出しており、仮設通路本体20と張力付加部材35との間にはスペース36が設けられている。張力付加部材35は、図4Bに示されるように、2本の水平梁21のそれぞれの背面側に取り付けられている。張力付加部材35の両端部はブラケット33の対向片33bに形成された取付孔を貫通しており、両端部に形成された雄ねじ部にはナット37がねじ止めされている。ナット37を締め付けることにより、張力付加部材35の仮設通路本体20に対する張力つまり引っ張り力が調整され、仮設通路10が使用されない状態のもとでは、図5において仮設通路10の表面側が凸となる方向に仮設通路本体20には張力が加えられる。これにより、図1に示されるように、足場板28が装着された仮設通路10が支持台12に配置された状態のもとでは、仮設通路10を長い寸法としても、仮設通路10の長手方向中央部が下側に湾曲するように撓むことが防止される。したがって、図1に示されるように、複数の支持台12を相互に長い距離を置いて基盤11に取り付けるようにしても、仮設通路10の使用時に仮設通路10の中央部が下向きとなるように撓むことが防止されるので、仮設通路10を長くすることができる。さらに、複数の仮設通路10により形成される通路全長を敷設するための支持台12の数を少なくすることができるので、仮設通路の敷設作業を効率的に行うことができる。張力付加部材35の端部を固定するためのブラケット33の水平梁21に対する固定位置は、仮設通路本体20の両端部のうち支持台12に近い位置となっている。これにより、ナット37の締め付けにより張力付加部材35に発生させる張力を大きくすることなく、仮設通路10の撓みを抑制することができる。図示する仮設通路本体20には、それぞれの水平梁21に張力付加部材35が取り付けられているが、少なくとも一方の水平梁21に張力付加部材35を取り付けるようにしても良いが、両方の水平梁21に張力付加部材35を取り付けることにより、仮設通路10の撓みを確実に抑制することができる。さらに、2本の水平梁21の中間の位置に長手方向に沿って張力付加部材35を取り付けるようにしても良い。その場合には2本の水平梁21を連結するようにブラケット33が取り付けられることになる。なお、張力付加部材35の両端部にナット37をねじ結合させることなく、張力付加部材35の一端部にブラケット33に当接する大径の頭部を設け、他端部にナット37をねじ結合させるようにしても良い。固定金具31の上側片31cには、図5および図9に示されるように引っ掛け部38が設けられており、仮設通路10をホイスト等の昇降機により持ち上げる際には、昇降機のフックが引っ掛け部38に係合される。それぞれの水平梁21には、図1~図3に示されるように、手摺り41が設けられた手摺り支柱42が着脱自在に装着されており、作業者が仮設通路10を走行する際の安全が図られている。さらに、仮設通路10には梯子43が取り付けられるようになっており、梯子43により基盤11から作業者が仮設通路10に上ることができるようになっている。ただし、手摺り41や梯子43を用いない形態の仮設通路10とすることも可能である。張力付加部材35は金属製の断面円形の棒材により形成されているが、断面四角形の棒材を用いても良く、張力を加えることができる部材であれば、金属製のワイヤやチェーン等を用いるようにしても良い。本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。図示する場合には支持台12が門形フレーム12aにより形成されているが、支持台12の構造としては図示する形態に限られることなく、種々の形態とすることができる。例えば、建築物に設けられた開口部に仮設通路10が橋渡されるときには、仮設通路10の両端部は建築物に支持されることになり、建築物が支持台を構成することになる。