現像剤担持体と、前記現像剤担持体に現像剤が供給されつつ搬送される第1の搬送室と、前記第1の搬送室の両端部に接続して、前記第1の搬送室と現像剤の循環路を形成する第2の搬送室と、前記第1の搬送室に回転可能に設けられ、前記循環路の循環方向に現像剤を搬送する螺旋状の第1のスクリューと、前記第2の搬送室に回転可能に設けられ、前記循環路の循環方向に現像剤を搬送する螺旋状の第2のスクリューと、前記循環路内において、前記第1のスクリューもしくは第2のスクリューの少なくともどちらか一方に設けられ、回転に伴って現像剤を前記循環方向と逆向き搬送させる巻き方向の螺旋状の逆スクリュー部と、を有することを特徴とする現像装置。前記現像装置に現像剤を補給するための補給部を備え、前記逆スクリュー部は、前記循環路における前記補給部が現像剤を補給する位置よりも循環方向下流側であって、かつ、前記第2の搬送室の循環方向下流側に設けられた前記第1の搬送室との現像剤受け渡し位置よりも循環方向上流側に設けられていることを特徴とする請求項1記載の現像装置。前記逆スクリュー部は、前記逆スクリュー部が設けられたスクリューの回転に伴って現像剤を前記循環方向に搬送する巻き方向のスクリュー部よりも、スクリュー羽根の螺旋ピッチが小さいことを特徴とする請求項1又は2に記載の現像装置。前記逆スクリュー部の稜線の少なくとも一部が、前記スクリュー部の稜線よりも回転中心側に位置することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の現像装置。前記逆スクリュー部と前記スクリュー部との間に、スクリュー羽根高さ全体に渡る隙間を設けていることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の現像装置。前記逆スクリュー部と前記スクリュー部との境界領域であって、前記逆スクリュー部と前記スクリュー部の両方のスクリュー羽根から周方向に離れた位置に、螺旋角を持たない攪拌突起を設けていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の現像装置。画像形成装置の小型化に伴って現像装置の現像剤容量が少なくなる一方で、画像形成装置の生産性向上に伴うプロセススピードの高まりから時間当たりトナー消費量の最大値は増えている。このため、現像装置には、画像に応じた現像剤補給量の幅広い範囲において、現像装置内を循環する限られた現像剤に対して、新たに補給した現像剤を速やかに混合拡散させて、トナー帯電量をより短時間で高め得る性能が求められている。特許文献1に示される現像装置では、スクリュー羽根の1ピッチ内における現像剤の攪拌性能は攪拌突起によって高められるものの、スクリュー羽根それ自体が間仕切りとなって、スクリュー羽根を挟んだ二つの領域の現像剤の混合攪拌は阻害されている。そして、スクリュー羽根の1ピッチ内に補給された現像剤がスクリュー羽根の1ピッチ内に閉じ込められたまま搬送されると、循環経路の現像剤に搬送方向のトナー濃度現像剤の総量に占めるトナーの重量比のばらつきが発生する。循環経路に沿ったトナー濃度の変動がそのまま現像剤担持体に担持されると、静電像の現像むらが発生して、現像された画像に濃度むらが発生する可能性がある。また、補給された現像剤がスクリュー羽根の1ピッチ内に閉じ込められたまま搬送されると、その外側に比較して補給された現像剤の割合が高くなる分、平均のトナー帯電量も低くなり易く、未帯電トナーの割合も高くなる。このため、上述したように、現像剤の飛散や白地部にトナーが付着する画像不良が問題となる可能性がある。言い換えれば、先行する1ピッチのスクリュー羽根が搬送方向に現像剤を押し進める動作は、引き続く1ピッチのスクリュー羽根によって搬送される現像剤との混合を阻止する仕切り搬送動作に他ならない。このようなスクリュー羽根それ自身が有する攪拌性能の限界について特許文献1には何らの示唆もない。本発明は、スクリュー羽根を挟んだ二つの領域の現像剤を積極的に混合して補給された現像剤をスクリュー部材の長手方向に効率的に拡散させて、循環経路のトナー濃度及びトナー帯電量のばらつきを軽減できる現像装置を提供することを目的としている。本発明の現像装置は、現像剤担持体と、前記現像剤担持体に現像剤が供給されつつ搬送される第1の搬送室と、前記第1の搬送室の両端部に接続して、前記第1の搬送室と現像剤の循環路を形成する第2の搬送室と、前記第1の搬送室に回転可能に設けられ、前記循環路の循環方向に現像剤を搬送する螺旋状の第1のスクリューと、前記第2の搬送室に回転可能に設けられ、前記循環路の循環方向に現像剤を搬送する螺旋状の第2のスクリューと、前記循環路内において、前記第1のスクリューもしくは第2のスクリューの少なくともどちらか一方に設けられ、回転に伴って現像剤を前記循環方向と逆向き搬送させる巻き方向の螺旋状の逆スクリュー部とを有するものである。本発明の現像装置では、図8のaに示すように、スクリュー羽根に仕切られた状態で搬送されてきた現像剤が、逆スクリュー羽根に達すると、図8のbに示すように、それまでのスクリュー羽根を挟んだ二つの領域の仕切りが解消されて一体となる。と同時に、スクリュー部材の回転に伴って、逆スクリュー羽根が先行する現像剤を押し戻して後続の現像剤に混合する。したがって、スクリュー羽根を挟んだ二つの領域の現像剤を積極的に混合して補給された現像剤をスクリュー部材の長手方向に効率的に拡散させて、循環経路のトナー濃度及びトナー帯電量のばらつきを軽減できる。以下、図面を参照して本発明の実施形態を詳細に説明する。本発明は、現像剤を搬送するスクリュー部材の途中に現像剤を逆送して長手方向に混合攪拌させる領域が設定されている限りにおいて、実施形態の構成の一部または全部を、その代替的な構成で置き換えた別の実施形態でも実施できる。従って、二成分現像剤を用いる現像装置であれば、第1の搬送経路と第2の搬送経路を横方向に配置する横型のみならず、第1の搬送経路と第2の搬送経路を縦方向に配置する縦型の現像装置でも実施できる。現像剤担持体を1本用いる現像装置のみならず、2本、3本用いる現像装置でも実施できる。二成分現像剤を用いて画像形成を行う画像形成装置であれば、タンデム型/1ドラム型、中間転写型/記録材搬送型/直接転写型、モノクロ/フルカラーの区別無く実施できる。本実施形態では、トナー像の形成/転写に係る主要部のみを説明するが、本発明は、必要な機器、装備、筐体構造を加えて、プリンタ、各種印刷機、複写機、FAX、複合機等、種々の用途で実施できる。なお、特許文献1に示される画像形成装置の一般的な事項については、図示を省略して重複する説明を省略する。<画像形成装置>図1は画像形成装置の構成の説明図である。図1に示すように、画像形成装置100は、中間転写ベルト5に沿ってイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの画像形成部Pa、Pb、Pc、Pdを配列したタンデム型中間転写方式のフルカラープリンタである。画像形成部Paでは、感光ドラム1aにイエロートナー像が形成されて中間転写ベルト5に一次転写される。画像形成部Pbでは、感光ドラム1bにマゼンタトナー像が形成されて中間転写ベルト5に一次転写される。画像形成部Pc、Pdでは、それぞれ感光ドラム1c、1dにシアントナー像、ブラックトナー像が形成されて中間転写ベルト5に一次転写される。中間転写ベルト5に担持された四色のトナー像は、二次転写部T2へ搬送されて記録材Pへ二次転写される。中間転写ベルト5は、テンションローラ61と駆動ローラ63と対向ローラ62に掛け渡して支持され、駆動ローラ63に駆動されて273mm/secのプロセススピードで矢印R2方向に回転する。二次転写ローラ10は、対向ローラ62によって内側面を支持された中間転写ベルト5に当接して二次転写部T2を形成する。記録材カセット12から引き出された記録材Pは、分離ローラ13で1枚ずつに分離して、レジストローラ14へ送り出される。レジストローラ14は、停止状態で記録材Pを受け入れて待機させ、中間転写ベルト5のトナー像にタイミングを合わせて二次転写部T2へ記録材Pを送り出す。トナー像と重ねて記録材Pが二次転写部T2を挟持搬送される過程で、二次転写ローラ10に正極性の直流電圧が印加されることにより、フルカラートナー像が中間転写ベルト5から記録材Pへ二次転写される。転写されずに中間転写ベルト5の表面に残った転写残トナーは、ベルトクリーニング装置18に回収される。四色のトナー像を二次転写された記録材Pは、中間転写ベルト5から曲率分離して定着装置16へ送り込まれ、加熱加圧を受けて表面にトナー像を定着された後に、機体外部へ排出される。画像形成部Pa、Pb、Pc、Pdは、現像装置4a、4b、4c、4dで用いるトナーの色がイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックと異なる以外は、実質的に同一に構成される。以下では、イエローの画像形成部Paについて説明し、他の画像形成部Pb、Pc、Pdについては、説明中の構成部材に付した符号の末尾のaをb、c、dに読み替えて説明されるものとする。画像形成部Paは、感光ドラム1aの周囲に、コロナ帯電器2a、露光装置3a、現像装置4a、一次転写ローラ6a、ドラムクリーニング装置7aを配置している。感光ドラム1aは、帯電極性が負極性の感光層をアルミニウムシリンダの基体上に形成して構成され273mm/secのプロセススピードで矢印R1方向に回転する。コロナ帯電器2aは、コロナ放電に伴う荷電粒子を照射して感光ドラム1aの表面を、負極性の暗部電位VDに一様に帯電処理する。露光装置3aは、イエローの分解色画像を展開した走査線画像データをON-OFF変調したレーザービームを回転ミラーで走査して、感光ドラム1aの表面に画像の静電像を書き込む。暗部電位VDに帯電した感光ドラム1aの表面電位が露光を受けて明部電位VLに低下することで、負極性に帯電したトナーが付着可能となる。なお、露光装置3aは、レーザービームスキャナに代えて、発光ダイオード素子アレイ等他の画素列発光体を用いることもできる。現像装置4aは、後述するように、感光ドラム1aに形成された静電像を反転現像してトナー像を形成する。一次転写ローラ6aは、中間転写ベルト5の内側面を押圧して感光ドラム1aと中間転写ベルト5の間に一次転写部を形成する。一次転写ローラ6aに正極性の電圧を印加することにより、感光ドラム1aに担持されたトナー像が中間転写ベルト5へ一次転写される。ドラムクリーニング装置7aは、感光ドラム1aにクリーニングブレードを摺擦させて、中間転写ベルト5への一次転写を逃れて感光ドラム1aに残った転写残トナーを回収する。なお、感光ドラム1aは、アモルファスシリコン感光体等の無機感光体を使用することもできる。また、ベルト状の感光体を用いることも可能である。帯電方式、転写方式、クリーニング方式、定着方式に関しても、上記方式に限られるものではない。<現像装置>図2は現像装置の構成の説明図である。図3は現像装置の平面図である。図2に示すように、現像装置4aは、感光ドラム1a表面から所定の隙間を隔てて現像スリーブ28が対向するように設置されている。現像容器22には、非磁性トナーと磁性キャリアからなる二成分現像剤の現像剤が充填され、現像剤は、現像容器22内に配設された現像スクリュー25及び攪拌スクリュー26で攪拌され摩擦帯電される。現像装置4aは、トナーとキャリアを含む現像剤二成分現像剤を帯電させて、回転する現像スリーブ28に担持させて、感光ドラム1aとの対向部へ搬送する。現像剤は、磁気ブラシ状態で感光ドラム1aの静電像を摺擦して、静電像にトナーを付着させて反転現像する。現像容器22の感光ドラム1aに対向した現像領域に相当する位置に開口部が設けられ、この開口部に、現像スリーブ28が感光ドラム1a方向に一部露出するように回転可能に配設されている。現像スリーブ28は、アルミニウムやステンレスのような非磁性材料で構成されて直径は20mm、感光ドラム1aの直径は80mmである。現像スリーブ28と感光ドラム1aとが最近接する現像領域における対向間隔は、現像領域に搬送した現像剤を感光ドラム1と接触させた状態で現像が行なえるように、最近接領域を約300μmに設定されている。螺旋状の第1のスクリューの一例である現像スクリュー25は、第1の搬送室の一例である現像室23に回転可能に設けられ、現像剤の循環路内の循環方向に現像剤を搬送する。螺旋状の第2のスクリューの一例である攪拌スクリュー26は、第2の搬送室の一例である攪拌室24に回転可能に設けられ、現像剤の循環路内の循環方向に現像剤を搬送する。現像スクリュー25は、現像スリーブ28に沿ってほぼ平行に配置され、回転に伴って現像スリーブ28に現像剤を供給する。現像スクリュー25は、矢印方向時計回り方向に回転する。時計回りとした理由は、現像スリーブ28への現像剤の上向き供給という観点で有利だからである。攪拌スクリュー26は、攪拌室24内に現像スクリュー25とほぼ平行に配置され、現像スクリュー25と逆方向半時計回りに回転する。図3に示すように、現像剤は、攪拌スクリュー26から現像スクリュー25へ受け渡されてマグネットローラ29を有する現像スリーブ28に向けて搬送され、現像スリーブ28表面に担持されて、感光ドラム1a上の静電像に供給され、これを現像する。現像容器22の内部は、長手方向に延在する隔壁27によって、ほぼ中央で現像室23と攪拌室24とに区画されている。現像室23と攪拌室24は、隔壁27の長手方向の両端部の開口部11、12で連通している。現像スクリュー25と攪拌スクリュー26は、隔壁27を挟んで現像剤を長手方向の逆方向に搬送して、隔壁27の開口部11、12を通じて現像剤を受け渡すことにより、現像室23と攪拌室24とに現像剤を循環させる。現像剤は、現像装置4aの現像容器22内を攪拌を受けつつ矢印で示すように循環する過程で、トナーとキャリアが摩擦して、トナーが負極性に、キャリアが正極性にそれぞれ帯電する。トナー補給口21には現像剤補給装置H21が接続される。画像形成に伴って現像剤中のトナーが消費されるため、現像剤補給装置H21は、トナー補給口21を通じてトナー100の補給用現像剤を補給する。現像剤補給装置H21は、1枚の画像形成ごとにトナー消費量を求めて、次の画像形成時に、その量に相当する未帯電の現像剤を攪拌室24へ補給する。図2に示すように、現像スリーブ28の内部にはキャリアを拘束する磁界形成部材であるマグネットローラ29が非回転状態に設置されている。マグネットローラ29は、感光ドラム1aに対向させた現像極N1と、規制ブレード穂切り部材30に対向させた磁極S1と、磁極S1、S2の間の磁極N2と、現像室23に対向させた磁極S2、S3とを有する。現像スリーブ28は、現像時に、矢印R4方向反時計方向に回転し、規制ブレード30による磁気ブラシの穂切りによって層厚を規制された現像剤を担持して、これを感光ドラム1aと対向する現像領域へ搬送する。現像領域では、現像極N1の磁界に応答して形成される二成分現像剤の磁気ブラシが感光ドラム1a上に形成された静電像を摺擦しつつトナーを付着させて静電像を反転現像する。この時、現像効率、つまり、静電像へのトナー付与率を向上させるために、現像スリーブ28には、電源D28から直流電圧Vdcに交流電圧を重畳した振動電圧が印加される。本実施形態では、ピークツウピーク電圧Vppが1800Vで周波数fが12kHzの矩形波の交流電圧を-500Vの直流電圧Vdcに重畳して用いた。しかし、直流電圧Vdc値、交流電圧Vpp、波形は、これに限られるものではない。このような磁気ブラシ現像法においては、交流電圧を印加すると現像効率が増して画像は高品位になるが、逆に、画像の白地部にトナーが付着する白地かぶり画像が発生し易くなる。このため、現像スリーブ28に印加する直流電圧Vdcと感光ドラム1aの帯電電位白地部電位との間に電位差かぶり取りコントラストを設けて、白地かぶりを防止している。磁気ブラシの穂切り部材である規制ブレード30は、板状のアルミニウムなどの非磁性材料で形成され、感光ドラム1aよりも現像スリーブ28の回転方向上流側に配設されて、現像スリーブ28の長手方向に沿って延在している。そして、規制ブレード30の先端と現像スリーブ28との間隙を、現像剤が通過して現像領域へと送られ、この間隙を調整することによって、現像スリーブ28上に形成される磁気ブラシの穂切り量が規制されて、現像領域へ搬送される現像剤量が調整される。規制ブレード30と現像スリーブ28は、間隙を200~1000μm、好ましくは300~700μmに設定される。本実施形態では、400μmに設定しており、規制ブレード30によって、現像スリーブ28上の単位面積当りの現像剤コート量を30mg/cm2に規制している。現像領域においては、現像スリーブ28は、感光ドラム1aの表面の移動方向と順方向に回転し、周速比は、感光ドラム1aとの周速比で1.75倍の周速で回転する。この周速比に関しては、0~3.0倍の間で設定され、好ましくは、0.5~2.0倍の間に設定されれば、何倍でも構わない。移動速度比は、大きくなればなるほど、現像効率がアップするが、大き過ぎると、トナー飛散、現像剤劣化等の問題が発生し易くなるので、上記の範囲内で設定することが好ましい。<比較例>図4は比較例の現像装置の平面図である。図4に示すように、比較例の現像装置4hは、開口部に現像スリーブ56を有する現像室52と、トナー補給口51を有し、現像剤を収容するとともに現像室52との間で現像剤の循環を行う攪拌室53からなる。現像室52には現像スクリュー54が備えられ、攪拌室53には攪拌スクリュー55が備えられている。現像室52にある現像剤は、現像スクリュー54により攪拌循環させられると同時に現像スリーブ56へと供給される。現像後の現像スリーブ56上の現像剤は、再び現像室52に戻され、第一の攪拌部材54により攪拌循環させられる。また、現像剤補給装置H51は、トナー消費量や現像剤中のトナー濃度に応じて所望の量のトナー若しくは現像剤をトナー補給口51から補給する。現像剤は、現像スクリュー54び攪拌スクリュー55によって攪拌を受けつつ矢印の方向に循環させられている。比較例では、従来の技術として、現像室52から攪拌室53への現像剤の受け渡しを円滑に行うために、現像スクリュー54の下流側端部に、逆巻き螺旋状の攪拌翼57を設けている。攪拌室53から現像室52への現像剤の受け渡しを円滑に行うために、攪拌スクリュー55の下流側端部に、逆巻き螺旋状の攪拌翼58を設けている。攪拌翼58は、360度、1ピッチ分設けられ、1ピッチの長さは、現像スクリュー54のスクリュー羽根の1/2に設定している。攪拌翼58は、攪拌スクリュー55によって攪拌室53を搬送されて来た現像剤を押し戻して開口部61に臨む攪拌室53内の現像剤圧力を高めて、現像剤を開口部61へ流し込む。比較例の現像装置4hは、トナーとキャリアを攪拌する機能が十分でない場合、かぶりや画像濃度ムラなどの画像弊害が発生することがあった。かぶりとは、トナーがドラム上の所望の位置に飛翔せず、本来トナーが載ってはならないところ例えばドラム上白地部に載ってしまう現象をいう。攪拌スクリュー55がトナーとキャリアを攪拌する機能が十分でない場合、トナー補給後にトナーとキャリアが十分に混ざり合うことができずに、トナーの帯電電荷量Qと現像剤量Mの比であるトナー帯電量Q/M[μQ/g]が現像容器50内で不均一になる。その結果、トナー帯電量Q/Mが小さいトナーを現像電界によりコントロールすることが難しくなることによる。一般に、トナーとキャリアは十分に攪拌することによってトナー帯電量Q/Mが大きくなり、より均一になると考えられている。この問題を解決するため、攪拌スクリュー55にリブを設置したり、攪拌スクリュー55の攪拌翼に切り欠き部を設けたりすることが考えられる。現像剤に対する搬送力を低下させ、攪拌機会を増加させ、攪拌能力の向上を図ることができる。しかし、攪拌されている現像剤はマクロに見れば全体が同方向に搬送されているため、隣り合う攪拌翼で区切られた領域にある現像剤と同じく隣り合う攪拌翼で区切られた別の領域にある現像剤は互いに接触する機会はそれほど多く無い。このため、攪拌翼で区切られた現像剤同士が十分に攪拌されるまでに時間がかかった。以下の実施例では、攪拌スクリュー26の長手方向に現像剤が搬送される中間領域の一部分が回転に伴って現像剤を循環方向と逆向き搬送させる巻き方向以下逆巻きと略すの攪拌翼31bに置き換えられている。これにより、現像剤を長手方向でも十分に攪拌し、従来に比べてより均一なトナー帯電量Q/M、トナー濃度の現像剤を現像スリーブへと供給し、かぶりや画像濃度ムラ等の画像弊害の発生を抑制している。<実施例1>図5は実施例1の現像装置の部分的な拡大図である。図6は攪拌スクリューの部分的な拡大図である。図7は従来の現像装置における現像剤の搬送の説明図である。図8は実施例1の現像装置における現像剤の搬送の説明図である。図9は逆巻き螺旋状の攪拌翼が1ピッチの場合の攪拌混合作用の説明図である。図10は逆巻き螺旋状の攪拌翼が2ピッチの場合の攪拌混合作用の説明図である。図3に示すように、実施例1では、第1の搬送室の一例である現像室23は、現像剤担持体の一例である現像スリーブ28に現像剤が供給されつつ搬送される。第2の搬送室の一例である攪拌室24は、現像室23の両端部に接続して現像剤の受け渡しが可能である。スクリュー部材の一例である攪拌スクリュー26は、スクリュー羽根の一例である順方向巻きの攪拌翼31aを有して攪拌室24に配置される。攪拌スクリュー26は、現像室23から受け渡された現像剤を攪拌しつつ現像装置23とは逆方向に搬送して、現像室23に受け渡す。現像剤補給部の一例であるトナー補給口21は、現像室23の現像スリーブ28よりも搬送方向下流側又は攪拌室24の搬送方向上流側領域に設けてある。攪拌スクリュー26は、攪拌室24におけるトナー補給口21から現像室23への現像剤受け渡し位置までの間に、逆スクリュー部の一例である逆巻きの攪拌翼31bを有する。逆巻きの攪拌翼31bは、順方向巻きのスクリュー部の一例である攪拌翼31aで仕切られた二つの領域の現像剤を混合させるように、攪拌翼31aとは螺旋の進み方向が逆に設定されている。逆巻きの攪拌翼31bは、順方向巻きの攪拌翼31aよりも螺旋ピッチが小さい。トナー補給口21は、攪拌スクリュー26の循環方向下流側端部から240mmの位置に設置されている。現像スクリュー25と攪拌スクリュー26は、共にスクリュー径20mm、軸径6mmである。現像スクリュー25についてはピッチ20mmである。攪拌スクリュー26に関しては、20mmのピッチからなる攪拌翼31aとトナー補給口から現像剤循環方向下流側に120mmの位置にある10mmのピッチからなる一巻きの攪拌翼31bから構成されている。現像スクリュー25と攪拌スクリュー26は、回転数が360rpmである。現像剤は、非磁性トナーと磁性キャリアからなり、その重量比は非磁性トナー/磁性キャリア×100=8[]であり、現像装置4aに充填されて循環する現像剤量は300gである。図5に示すように、攪拌スクリュー26は、スクリュー軸26sの周りに螺旋状の攪拌翼31aを備えており、その一部分が攪拌翼31aとは逆巻きの攪拌翼31bに置き換えられている。以降、逆巻きの部分を攪拌翼31bとし、それ以外の順方向巻きの部分を攪拌翼31aとする。実施例1では、逆巻きの攪拌翼31bは一巻きであり、攪拌スクリュー26が一回転したときに、逆巻きの攪拌翼31bが進む距離以降単にピッチとするは順方向巻きの攪拌翼31aのピッチの1/2に設定している。攪拌翼31bは、現像剤の循環路中にあり、現像剤は攪拌翼31bを乗り越えて下流側に搬送される。ここで、現像剤の循環路とは、現像剤が通り過ぎる領域のことである。逆巻きの攪拌翼31bは、攪拌室24から現像室23への現像剤の受け渡しには関与せず、順方向巻きの攪拌翼31aによって仕切られていた現像剤を、トナー補給口21から開口部11までの間で長手方向に攪拌混合することである。これに対して、図4の比較例における攪拌スクリュー55の端部に配置された逆巻きの攪拌翼58は、現像剤の流れる向きを変えて攪拌室53から現像室52への現像剤の受け渡しを円滑にしている。しかし、現像剤が逆巻きの攪拌翼58を乗り越えて通り過ぎていく訳ではない。図6に示すように、実施例1では、攪拌スクリュー26の長手方向中間の一部を逆巻きの攪拌翼31bにすることによって、現像剤が、この部分において特に良く長手方向に攪拌される。現像剤は、攪拌翼31aによって現像剤の循環方向へ搬送されるが、逆巻きの攪拌翼31bに差し掛かったところで、攪拌翼bから循環方向と逆の方向へと力を受けて外側へ変位する。しかし、後方からは現像剤が循環方向へ搬送されているので、攪拌翼31bにおいて、循環方向へ搬送される現像剤と逆方向へ搬送される現像剤とがぶつかり合うことになる。この部分において、現像剤は、他の現像剤との接触機会が増え、より効率的に現像剤の攪拌がなされる。図7に示すように、攪拌翼55aの一部を逆巻きにせず、代わりにリブ63を立てて攪拌を促す提案は今までもなされてきた。しかし、このような構成では、ミクロに見れば現像剤はリブ63により攪拌されるものの、攪拌されている現像剤は、マクロに見れば全体が同方向に搬送されている。2ピッチの攪拌翼55aの間に挟まれた領域dにある現像剤と、隣り合う1ピッチの攪拌翼55aに挟まれた別の領域d’にある現像剤とは互いに接触する機会がそれほど多く無く、相互の攪拌されることは少ない。これに対して、図8のaに示すように、攪拌翼31aの一部を逆巻きの攪拌翼31bとした場合、逆巻きの攪拌翼31bがスラスト方向で一部の現像剤を逆方向に搬送する。これにより、図8のbに示すように、攪拌翼31b付近において、隣り合う攪拌翼31aによって搬送されていた現像剤と、その隣の隣り合う攪拌翼31aによって搬送されていた現像剤とが混ざり合う。逆巻きの攪拌翼31b付近において、順方向巻きの攪拌翼31aに仕切られていた現像剤同士の接触機会が提供される。このため、図7に示すリブ63の攪拌作用に比べて、より広範囲の現像剤を効率的に攪拌できる。加えて、逆巻きの攪拌翼31b付近では、互いに逆方向に搬送される現像剤がぶつかり合うため、図7に示すように一方向のみに搬送し、現像剤全体が並列にほぼ同じ運動をする攪拌部材に比べて、複雑な流れが生じる。その結果、現像剤の団塊が細かく崩されて攪拌混合されやすく、それによって現像剤のトナー帯電量Q/Mが隅々まで大きくなり易い。図3に示すように、逆巻きの攪拌翼31bは、トナー補給口21よりも下流側で、なるべくトナー補給口21に近い位置に配置されることが好ましい。逆巻きの攪拌翼31bは、攪拌室24の下流側の端部に比べてトナー補給口21の方が近くなるような位置に設置されることが望ましい。トナー補給口21にトナーが補給されてからなるべく早い段階で長手方向に攪拌混合してトナーを分散させることにより、早く現像剤のトナー帯電量Q/Mを大きくさせることが、トナー飛散を抑制するために有効だからである。図3に示すように、逆巻きの攪拌翼31bは、1/2ピッチ以上1ピッチ以下の長さであることが望ましい。1/2ピッチ未満の場合は、長手方向へ攪拌が進む前に現像剤の全体が攪拌翼31bを通過してしまうからである。1ピッチ以上の場合は、現像剤の正常な循環の邪魔になり易いからである。図3に示すように、逆巻きの攪拌翼31bの1ピッチの長さは、順方向巻きの攪拌翼31aの1ピッチの長さよりも短いことが望ましい。図9に示すように、順方向巻きの攪拌翼31aによって搬送されている現像剤は、逆巻きの攪拌翼31bに差し掛かったところで、攪拌翼31bにより引き戻され、循環方向上流から搬送されてくる後続の現像剤と衝突する。循環方向に搬送されている現像剤と逆方向に搬送されている現像剤がぶつかり合った後、攪拌翼31bを乗り越えて循環方向に搬送される。このとき、循環方向に搬送される現像剤が逆方向に搬送される現像剤よりも少なければ、攪拌翼31bによって現像剤が押し戻されてしまい、現像剤の循環が不安定になってしまう。一般に、攪拌翼のピッチは、大きいほどスクリューの一回の回転により搬送される現像剤の量は多く、かつ現像剤が移動する距離も大きい。よって、現像剤を安定して循環させるには、順方向巻きの攪拌翼31aの1ピッチの長さが逆巻きの攪拌翼31bの1ピッチの長さよりも大きいことが必要である。図10に示すように、攪拌翼31bが二巻き以上の場合、現像剤循環方向上流側の攪拌翼31b-1を越えたあと、現像剤は循環方向下流側の攪拌翼31b-2と攪拌翼31b-1とで挟まれた領域Cへと入る。領域Cでは、現像剤を循環方向へ搬送する力は無く、攪拌翼31b-2により逆方向へと搬送する力のみが働く。そのため、現像剤は、攪拌翼31b-1を越えたあと、攪拌翼31b-2により再び攪拌翼31b-1まで戻され、再び攪拌翼31b-1を越えていく場合が多い。このことから、攪拌翼31bの巻き数が多いほど繰り返し攪拌されるため、現像剤の攪拌性は向上するが、現像剤の搬送性は低下する。一方、現像剤の攪拌性は、攪拌翼31bが少なくとも一巻きあれば良いことが発明者らの検討により分かっているため、攪拌翼31bは一巻きがより好ましい。実施例1では、順方向巻きの搬送翼31aの一部を現像剤の搬送方向とは逆の方向に搬送する形状とすることにより、局所的に現像剤を搬送方向とは逆の方向に引き戻し、現像領域に搬送されるまでの時間を延ばすことができる。新たに補給された現像剤の攪拌機会を増加させると同時に、攪拌翼で区切られた現像剤同士の攪拌を促進することができる。これにより、補給した現像剤が循環する現像剤に対して比較例よりも均一に混ざり合い、均一に帯電した均一なトナー濃度の現像剤を現像スリーブ28へ供給することができる。比較例よりも均一に混ざり合い、均一に帯電し、均一なトナー濃度の現像剤を現像スリーブへ供給できる。<実験結果>図11はトナー帯電量分布の測定結果の説明図である。図3に示す実施例1の現像装置と図4に示す比較例の現像装置とで、かぶり画像の濃度を比較する実験を行い、併せてトナー帯電量分布を比較する実験を行った。比較例の現像装置は、攪拌スクリュー55に局所的に現像剤を逆方向に搬送する攪拌翼31bが設置されていないもので、その他の構成は実施例1における構成と同じものである。かぶり画像とは、不十分な攪拌により現像剤が十分に帯電されていないトナー帯電量Q/Mが小さい場合に、トナーがドラム上の所望の位置に飛翔せず、本来トナーが載ってはならないところ例えばドラム上白地部に載ってしまう現象をいう。図3に示すように、トナー補給口21へ補給された未帯電のトナーが十分な攪拌を受ける前に現像スリーブ28に担持されると、トナーの摩擦帯電機会が不足して、かぶり画像が発生し易くなる。実施例1においては、トナー補給口21へ補給されたトナーは、A4用紙で約10枚後に現像スリーブ28へ到達することが発明者らの事前の色替え検討実験により分かっている。色替え検討実験とは、現像容器22に収容されている現像剤と異なる色のトナーを補給してから、それが現像スリーブへ28到達して観察されるまでの時間を計る実験である。そのため、かぶり画像濃度の測定は、トナー補給口21へトナーを補給してから、A4用紙で約10枚の時間が経過して、補給トナーがすべて現像領域に差し掛かったタイミングで測定した。トナー補給口21へ補給するトナーは0.8gとし、現像スリーブ28に印加する直流電圧と感光ドラム1aの帯電電位即ち白地部電位との間の電位差Vbackを150Vとした。なお、トナー補給量を0.8gとした理由は、一般の複写機の補給量が大体この程度であるからである。0.8gよりも補給量が大きいと、現像容器内のトナー濃度が十分に下がってから一度に補給するため濃度変動が激しく、適していない。逆に0.8gよりも補給量が小さいと、トナー補給時の精度が悪くなるということが考えられる。かぶり画像の程度は、感光ドラム1a上のかぶりトナーを直接採取して、感光ドラム1a上の白地部のかぶりトナーの濃度かぶり濃度を求めて数値化することによって評価した。測定方法は、感光ドラム1a上に転移したかぶりトナーを透明粘着テープにて採取し、このサンプルテープと、基準テープとして何も付着させていない未使用の粘着テープとを白紙上に貼り付け、それぞれの反射率を測定した。そして、基準テープの反射率からサンプルテープの反射率を差し引いてかぶり濃度とした。反射率は、東京電色製反射計TC-6DSにより測定した。通常、かぶり濃度が1以上のときに、かぶり画像不良とされ、画像評価がNGとされる。かぶり濃度=転写紙上のかぶり部の反射濃度-転写紙の反射濃度表1は、実施例1の現像装置と比較例の現像装置とにおけるトナー補給後のかぶり濃度測定の結果である。表1に示すように、実施例1における構成の方が、従来現像装置に比べてかぶりの程度は軽く、かぶりが減少している。表1の実験結果を裏付けるために、実施例1の現像装置と比較例の現像装置とで、現像スリーブ2856にコーティングされている現像剤中のトナーの帯電量分布を測定して比較した。未帯電トナーが増えると、静電像の白地部に付着するトナーが増えてかぶり濃度が高くなるからである。トナーの帯電量分布は、ホソカワミクロン株式会社のEspartアナライザーにて測定した。Espartアナライザーは、電場と音響場を同時に形成させた検知部測定部に試料粒子を導入し、レーザードップラー法で粒子の移動速度を測定して、粒径と帯電量を測定する装置である。Espartアナライザーでは、測定部に入った試料粒子は、音響場と電場の影響を受けて水平方向に偏倚しながら落下しこの水平方向の速度のビート周波数がカウントされる。そして、そのカウント値がコンピュータに割り込みで入力され、リアルタイムでコンピュータ画面に粒子径分布あるいは単位粒径当たりの帯電量分布で示される。Espartアナライザーは、所定の個数分本実施形態では3000個としたのトナーが測定されると画面が停止し、その後、帯電量と粒子径の3次元分布や粒径別の帯電量分布、平均帯電量クーロン/重量などを表示することができる。Espartアナライザーの測定部に試料粒子としてトナーを導入することで、トナーの帯電量を測定し、トナーの帯電性能から粒径と帯電量の関係を評価することができる。Espartアナライザーの測定部へのトナーの導入方法は、測定対象となる現像剤を電磁石等に保持させ、適正な圧力のエアを吹きかけることによりトナーのみを現像剤中から分離して検知部測定部に試料粒子として導入する方法を採用した。キャリアを電磁石から分離させることなく、かつキャリアからトナーは分離させ得るようにエア圧を調整した。図11のaに示すように、比較例の現像装置では、平均トナー帯電量Q/Mのピークとは別に、トナー帯電量Q/Mがゼロの近傍に小さなピークを持つ。これは、図4に示すように、トナー補給口51に補給されたトナーが十分に攪拌帯電させられることなく、現像スリーブ56に担持されて現像部へと供給され、トナー帯電量Q/Mの小さいトナーが混在していることの現れである。図11のbに示すように、実施例1の現像装置では、トナー帯電量Q/Mがゼロの部分にはピークがほとんど無く、図3に示すようにトナー補給口21補給されたトナーは、十分に攪拌帯電されていることが分かる。以上より、実施例1の現像装置は、比較例の現像装置よりも現像剤が良く攪拌されることによって、現像剤の帯電量がより均一に近くなり、トナー帯電量が小さいトナーが少なくなる。これによって、かぶり画像濃度が表1のように減少している。以上より、攪拌スクリュー26に局所的に逆方向に搬送する攪拌翼31bを設けることにより、攪拌翼31aで仕切られた2つのピッチの現像剤攪拌が促進されることによって、トナーが十分に帯電され、かぶり画像の程度を良化することが可能となった。攪拌スクリュー26に局所的に逆巻きの攪拌翼31bを設けて現像剤の長手方向の攪拌が促進されることにより、現像剤が十分に帯電され、かぶりの程度を軽減することが可能となった。なお、局所的に逆方向に搬送する攪拌翼31bの設けられる位置としては、現像室23と攪拌室24で形成する循環路内であれば、どこに設けても本発明の効果を得ることができる。但し、より好ましい位置としては、実施例1のように、トナー補給口21よりも搬送方向下流であって、かつ、現像室23の搬送方向下流側に設けられた攪拌室24との受渡し口よりもトナー搬送方向上流側の領域である。実施例1の形態では、現像剤の撹拌性の向上を図りながら、補給トナーの撹拌不足によるかぶり画像の発生を抑制することができる。<実施例2>図12は実施例2の現像装置における攪拌スクリューの構造の説明図である。図13は実施例2の変形例の現像装置における攪拌スクリューの構造の説明図である。実施例2は、基本的な構成は、実施例1と同じであるため、図12、図13中、実施例1と同一の構成部材には図5と同一の符号を付して重複する説明を省略する。図12に示すように、実施例2では、順方向巻きの攪拌翼31aと逆巻きの攪拌翼31bの境界部を結合せずに、僅かな間隙を設けていることを特徴とする。図9に示すように、実施例1では、順方向巻きの攪拌翼31aと逆巻きの攪拌翼31bの境界部に間隙が設けられておらず、境界部が結合している。このため、連続画像形成の継続による現像剤の劣化流動性の低下が発生すると、境界部に現像剤が凝集し易くなる。その結果、攪拌翼31aと攪拌翼31bで鋭角状に囲まれた三角形の領域に現像剤が詰まって、攪拌翼31bの実質的な逆巻きの長さが損なわれ、逆巻きの攪拌翼31bが十分な攪拌機能を果たせなくなる可能性がある。実施例2では、順方向巻きの攪拌翼31aと逆巻きの攪拌翼31bとの境界部を結合せずに、僅かな間隙を設ける。これにより、逆巻きの攪拌翼31bの近傍で循環方向に搬送されている現像剤と逆方向に搬送されている現像剤同士がぶつかり合い、攪拌翼31aと攪拌翼31bの境界部における間隙から一部の現像剤が逃げていく。これにより、順方向巻きの攪拌翼31aと逆巻きの攪拌翼31bで囲まれた領域に、2つの攪拌翼31a、31bの結合部の隙間へ向かう現像剤の流れを作り出すことができる。その結果、連続画像形成が継続して現像剤の流動性が損なわれても、攪拌翼31aと攪拌翼31bの境界部において、現像剤の詰まりを抑制でき、より長期間にわたって攪拌翼31bによる現像剤の攪拌が可能となる。一方、順方向巻きの攪拌翼31aと逆巻きの攪拌翼31bの境界部の間隙を広げすぎると、間隙では現像剤が攪拌翼31a、31bのいずれからも搬送力を受けないため、間隙に停滞して現像剤をせき止める可能性が高まる。実施例1の現像装置を用いた実験によると、間隙は、攪拌翼31aのピッチと攪拌翼31bのピッチの和の1/10以下が好ましく、これ以上に間隙を広げると、間隙にある現像剤が現像剤の循環をせき止め易くなる。実施例1のように、攪拌翼31aのピッチが20mm、攪拌翼31bのピッチが10mmの場合、間隙は約2mmが好ましい。図13に示すように、攪拌翼31aと攪拌翼31bの境界部を結合せずに、攪拌翼31aと攪拌翼31bの位相をずらしてもよい。位相のずれた攪拌翼31a、31bの間に図12と同様に隙間が形成されて、隙間に停滞する現像剤を押し流すような現像剤の流れが形成されるからである。<実施例3>図14は実施例3の現像装置における攪拌スクリューの構造の説明図である。図15は逆巻きの攪拌翼の切欠き効果の説明図である。図16は逆巻きの攪拌翼の切り欠き面積と現像剤の詰まり易さの関係の説明図である。実施例3は、基本的な構成は、実施例1と同じであるため、図15、図16中、実施例1と同一の構成部材には図5と同一の符号を付して重複する説明を省略する。図14に示すように、実施例3では、逆巻きの攪拌翼31bは、稜線の少なくとも一部が攪拌スクリュー26の順方向巻きの攪拌翼31aの稜線よりも回転中心側に位置する。逆巻きの攪拌翼31bよりも上流側における順方向巻きの攪拌翼31aと逆巻きの攪拌翼31bとの間に、攪拌翼31a、31bのスクリュー羽根高さ全体に渡る隙間を設けている。攪拌スクリュー26に設けた逆巻きの攪拌翼31bに切り欠き部31kを設けることにより、実施例2と同様に、順方向巻きの攪拌翼31aと逆巻きの攪拌翼31bの境界部に停滞する現像剤の流れを良くした。これにより、実施例1よりも一段と攪拌が促進されて現像剤が十分に帯電され、かぶりの程度が軽減された。図15に示すように、逆巻きの攪拌翼31bの一部を切欠いた構成にすることにより、逆巻きの攪拌翼31bの近傍で循環方向に搬送されている現像剤と逆方向に搬送されている現像剤同士がぶつかり合うようになる。ぶつかった現像剤の一部が攪拌翼31bの切り欠き部31kから逃げていくことにより、攪拌翼31aと攪拌翼31bで囲まれた領域から攪拌翼31bの切り欠き部31kに向かう流れを作り出すことができる。このようにして、実施例2と同じく、順方向巻きの攪拌翼31aと逆巻きの攪拌翼31bに囲まれた領域への現像剤の詰まりを抑制する。図16に示すように、切り欠き部31kの面積を異ならせて攪拌翼31aと攪拌翼31bで囲まれた領域の現像剤の詰まりを評価した。切り欠き部31kは大きいほど、現像剤が切り欠き部31kから逃げていくので、攪拌翼31aと攪拌翼31bで囲まれた領域に発生する流れは大きくなって、現像剤の詰まりは軽減する。しかし、切り欠き部31kは大きいほど、攪拌翼31bによる局所的な剤の循環方向と逆方向への搬送力も小さくなり、それによって、別の現像剤との接触機会が減るため、攪拌翼31bの攪拌力も低下する。このため、切り欠き部31kは大きすぎては好ましくなく、スクリュー径の20以下程が好ましい。これ以上に切り欠き部31kを大きくした場合、攪拌能力が著しく低下してしまうからである。<実施例4>図17は実施例4の現像装置における攪拌スクリューの構成の説明図である。図18は逆巻きの攪拌翼の口径と現像剤の劣化し易さの関係の説明図である。実施例4は、基本的な構成は、実施例1と同じであるため、図17、図18中、実施例1と同一の構成部材には図5と同一の符号を付して重複する説明を省略する。図17に示すように、実施例4では、逆巻きの攪拌翼31bは、稜線の少なくとも一部が攪拌スクリュー26の順方向巻きの攪拌翼31aの稜線よりも回転中心側に位置する。逆巻きの攪拌翼31bの直径を順方向巻きの攪拌翼31aよりも小さくした。言い換えれば、図15の実施例3の切り欠き部31kを逆巻きの攪拌翼31bの全体に同一の切り込み量で形成している。逆巻きの攪拌翼31bの直径を順方向巻きの攪拌翼31aよりも小さくすることにより、逆巻きの攪拌翼31bが現像剤を循環方向に対して逆方向へと搬送する搬送力が小さくなる。このため、逆巻きの攪拌翼31b近傍で現像剤同士がぶつかり合う際に生じる現像剤圧力が小さくなって、現像剤にかかるせん断力が弱くなり、トナー表面に付いている外添剤がはがれたり埋め込まれたりするトナー劣化の発生を軽減できる。図18に示すように、逆巻きの攪拌翼31bの直径を変化させて所定時間の現像装置空運転におけるトナー劣化の程度を評価した。トナー劣化の程度は、所定量の現像剤の落下積み重ね高さで流動性を評価して行った。攪拌翼31bの径は小さいほど、攪拌翼31bによる循環方向と逆方向への搬送力は小さくなるため、現像剤に加わる力剤圧が小さくなって、トナー劣化は抑制される。しかし、同時に逆方向への現像剤の戻し量も減るため、実施例3で説明したように別の現像剤との接触機会が減り、攪拌翼31bの攪拌力も低下する。このため、攪拌翼31bの径は小さすぎては好ましくなく、攪拌翼31aのスクリュー径の80程がより好ましい結果が得られた。これ以上スクリュー径を小さくした場合、やはり攪拌能力が著しく低下してしまうからである。<実施例5>図19は実施例5の現像装置における攪拌スクリューの構成の説明図である。図20は比較例の攪拌スクリューの構成の説明図である。実施例5は、基本的な構成は、実施例1と同じであるため、図19、図20中、実施例1と同一の構成部材には図5と同一の符号を付して重複する説明を省略する。図19に示すように、実施例5では、逆巻きの攪拌翼31bよりも上流側における順方向巻きの攪拌翼31aと逆巻きの攪拌翼31bとの境界領域における両方のスクリュー羽根から周方向に離れた位置にリブ部材32を設けている。リブ部材32は、螺旋角を持たない攪拌突起の一例である。順方向巻きの攪拌翼31aと逆巻きの攪拌翼31bで囲まれた領域に、軸26sから放射線状に突出しているリブ部材32を設けている。リブ部材32を設ける構成により、攪拌翼31b近傍で循環方向に搬送されている現像剤と逆方向に搬送されている現像剤同士がぶつかり合い、他の現像剤との接触機会が増え、攪拌性が向上する。これに加えて、リブ部材32により攪拌スクリュー26の回転方向に現像剤がかき混ぜられ、攪拌スクリュー26の回転方向にも現像剤同士の接触機会があたえられるため、実施例1に比べて、より良く現像剤を攪拌することが可能となる。ここで、リブ部材としては、攪拌翼31aと攪拌翼31bで囲まれた領域に、軸26sから放射線状に突出しており、現像剤に対し攪拌スクリュー26の回転方向に力を加えるものであれば何でも良い。しかし、図20に示すように、攪拌翼31aと攪拌翼31bの両方に接する形状は好ましくない。攪拌翼31aと攪拌翼31bに接する形状のリブ部材は、攪拌翼31aと攪拌翼31bとリブ部材によって囲まれた領域gに流れが生じず、現像剤が詰まってしまう可能性があるからである。実施例5において、好ましいリブ部材32の配置としては、攪拌翼31aと攪拌翼31bの間の距離が1.5mmとなる位置に幅5mm、奥行き1mm、高さ7mmの直方体型のリブ部材が挙げられる。<実施例6>図21は実施例6の現像装置の構成の説明図である。実施例6は、基本的な構成は、実施例1と同じであるため、図21中、実施例1と同一の構成部材には図1と同一の符号を付して重複する説明を省略する。図21に示すように、実施例6では、現像装置4a、4b、4c、4dが、現像室と攪拌室とを高さ方向に重ねて配置した縦型である。縦型の現像装置においても、順方向巻きの攪拌翼を有する攪拌スクリューに逆巻きの攪拌翼を設けることで、実施例1と同様な効果が得られる。