"電源から供給される交流電圧を直流電圧に変換し、前記直流電圧を所望の周波数の交流電圧に変換する複数の電力変換器に対して、前記複数の電力変換器から出力させる交流電圧の指令値である出力電圧指令値および前記出力電圧指令値に係る情報を送信するための搬送波の比較からゲートパルス信号を生成し、前記複数の電力変換器に前記ゲートパルス信号を入力することで、前記複数の電力変換器から交流電動機に出力させる交流電圧を制御する電力変換器制御装置において、前記複数の電力変換器を各相に備え、各相における複数の電力変換器から出力される複数の交流電圧から求めた各相の出力電圧を前記交流電動機に出力させるとき、同相における複数の電力変換器に対する複数の搬送波の位相差を所定の値に保つように、前記複数の搬送波のうち少なくとも一つの搬送波の位相を変調させることを特徴とする電力変換器制御装置。請求項1に記載の電力変換器制御装置において、前記搬送波の位相の変調をすることができる所定の周期に基づいて、複数の搬送波における位相差を定めることを特徴とする電力変換器制御装置。請求項1に記載の電力変換器制御装置において、前記複数の搬送波における位相差は、360°に前記搬送波の一周期間における制御周期の分割数を除算して求めることを特徴とする電力変換器制御装置。請求項1乃至3のいずれかに記載の電力変換器制御装置において、前記搬送波の周波数は、前記出力電圧指令値の周波数の整数倍に変化させることを特徴とする電力変換器制御装置。請求項1乃至4のいずれかに記載の電力変換器制御装置において、前記電力変換器制御装置は、単相3レベル電力変換器を複数備えたマルチレベル電力変換器に対して、前記ゲートパルス信号を入力し、前記マルチレベル電力変換器から出力させる交流電圧を制御することを特徴とする電力変換器制御装置。請求項1乃至4のいずれかに記載の電力変換器制御装置において、前記電力変換器制御装置は、単相2レベル電力変換器を複数備えた直列多重型電力変換器に対して、前記ゲートパルス信号を入力し、前記直列多重型電力変換器から出力させる交流電圧を制御することを特徴とする電力変換器制御装置。請求項1乃至6のいずれかに記載の電力変換器制御装置において、前記搬送波の傾きを変化させることで、位相を変調させ、複数の搬送波の位相差を所定の値に保つようにすることを特徴とする電力変換器制御装置。請求項1乃至6のいずれかに記載の電力変換器制御装置において、前記搬送波の振幅を変化させることで、位相を変調させ、複数の搬送波の位相差を所定の値に保つようにすることを特徴とする電力変換器制御装置。請求項1乃至6のいずれかに記載の電力変換器制御装置において、前記搬送波にオフセット値を加算することで、位相を変調させ、複数の搬送波の位相差を所定の値に保つようにすることを特徴とする電力変換器制御装置。図15は、搬送波の一周期間における制御周期の分割数が4とし、前記同期PWM制御のように交流電動機の運転中に前記搬送波の周波数fcを変化させた場合の、従来の前記搬送波CA、CBの波形を示した図である。図15では、前記搬送波の周波数fcの値をfc1からfc2に変化させた場合、タイミング26の時点までに前記搬送波CA、CBの上側ピーク値Ca2を共通に変更している。前記搬送波CA、CBの下側ピーク値は前記搬送波の周波数fcによらず常に一定の値である。前記搬送波の周波数fcがfc1の場合では前記2つの搬送波の位相差Φは、所定の値である360°/4=90°である。しかし、前記搬送波の周波数fcをfc2に変化させると、前記位相差Φは90°でなくなる。このように位相差Φが所定の値である360°/LL:前記搬送波の一周期間における制御周期の分割数と異なる場合では、搬送波CBの位相と出力電圧指令値の位相が不一致となる。特許文献1より、このような状態ではパルス幅変調電圧に出力電圧誤差が発生し、前記出力電圧誤差がビート成分となりモータ出力トルクに脈動リプルが発生する。前記モータ出力トルクリプル成分が前記機械系固有振動数と一致すると、機械的振動が発生する。また、特許文献2に記載の搬送波と電圧指令値を同じタイミングで同期して変更する手法では、本発明のような5レベルインバータにおけるPWM制御において、2つの搬送波の位相差Φは、搬送波の周波数によって変化するため、前記手法を用いても前記位相差を所定の値に保つことができず、出力電圧誤差によるモータ出力トルクリプルが発生する。よって、本発明の課題は、前記特許文献1および2で問題となるモータ出力トルクに生じる脈動リプルを抑制するために、前記搬送波の周波数の変化に伴い、前記搬送波の位相を変調させ、複数の搬送波の位相差を所定の値に保つようにすることを課題とする。電源から供給される交流電圧を直流電圧に変換し、前記直流電圧を所望の周波数の交流電圧に変換する複数の電力変換器に対して、前記複数の電力変換器から出力させる交流電圧の指令値である出力電圧指令値および前記出力電圧指令値に係る情報を送信するための搬送波の比較からゲートパルス信号を生成し、前記複数の電力変換器に前記ゲートパルス信号を入力することで、前記複数の電力変換器から交流電動機に出力させる交流電圧を制御する電力変換器制御装置において、前記複数の電力変換器を各相に備え、各相における複数の電力変換器から出力される複数の交流電圧から求めた各相の出力電圧を前記交流電動機に出力させるとき、同相における複数の電力変換器に対する複数の搬送波の位相差を所定の値に保つように、前記複数の搬送波のうち少なくとも一つの搬送波の位相を変調させることを特徴とする。本発明により、交流電動機の運転中における搬送波の周波数変化時において、前記搬送波の位相を変調し、複数の搬送波の位相差を所定の値に保つことができ、搬送波の位相と出力電圧指令値の位相を一致させることで、パルス幅変調電圧の出力電圧誤差を抑制し、モータ出力トルクリプルを抑制することができる。高圧産業分野に用いられるマルチレベル電力変換装置といった大容量の電力変換装置は、単相電力変換器をNN:自然数個接続している。そのため、出力電圧指令値と搬送波の比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御する制御装置では、搬送波をMM:2以上の自然数個有している。図13は、N=2,M=2とし、単相電力変換器を単相3レベル電力変換器とした5レベル電力変換装置である。図13において、三相交流電源101から供給される交流電圧を、変圧器102にて変圧し、U相整流ダイオード103U、V相整流ダイオード103V、W相整流ダイオード103Wにて整流し、U相平滑コンデンサ104U、V相平滑コンデンサ104V、W相平滑コンデンサ104Wで平滑化し直流電圧を得る。U相5レベル電力変換器105U内の単相3レベル電力変換器201A、201Bを直列接続したU相5レベル電力変換器105U、V相5レベル電力変換器105V内の単相3レベル電力変換器202A、202Bを直列接続したV相5レベル電力変換器105V、W相5レベル電力変換器105W内の単相3レベル電力変換器203A、203Bを直列接続したW相5レベル電力変換器105Wによって前記直流電圧を任意の周波数、位相の交流へ変換し、交流電動機106へ供給し、該交流電動機を可変速制御する。U相5レベル電力変換器105U内の単相3レベル電力変換器201A、201B、V相5レベル電力変換器105V内の単相3レベル電力変換器202A、202B、W相5レベル電力変換器105W内の単相3レベル電力変換器203A、203Bへのゲートパルス信号GUA、GUB、GVA、GVB、GWA、GWBは、速度指令生成部107より生成される速度指令値ωrの値を用いて制御装置108にて算出する。図14は、図13内の制御装置108の構成を具体的に示す図である。図14において、前記速度指令値ωrより、前記乗算器109にてPole/2Pole:極数を乗算し、一次角周波数ω1を算出する。前記一次角周波数ω1より、電圧指令演算器110にて、d軸電圧指令値Vd、およびq軸電圧指令値Vqを算出する。また、前記一次角周波数ω1を積分器111により積分し、位相θを算出する。前記q軸電圧指令値Vq、前記d軸電圧指令値Vd、および前記位相θを用いて、前記出力電圧指令値座標変換112より出力電圧指令値VU、VV、VWを算出する。また、搬送波発生器113では、前記一次角周波数ω1より、搬送波CA、CBを算出する。前記U相の出力電圧指令値VUから単相3レベル電力変換器201A、201Bのユニット出力電圧指令変換器115Uにて、前記U相の単相3レベル電力変換器ごとの出力電圧指令値VU′を算出し、その値に-1を乗算し、正負を逆転した出力電圧指令値-VU′と、前記搬送波CA、CBのキャリア波形を単相3レベル電力変換器201Aと接続される比較器114UA、単相3レベル電力変換器201Bと接続される比較器114UBにおいて大小比較することでPWM変調された前記ゲートパルス信号GUA、GUBを発生する。同様に、前記V相、W相の単相3レベル電力変換器ごとの出力電圧指令値VV′、VW′を単相3レベル電力変換器202A、202Bのユニット出力電圧指令変換器115V、および203A、203Bのユニット出力電圧指令変換器115Wにてそれぞれ算出し、その値に-1を乗算し、正負を逆転した出力電圧指令値-VV′、-VW′と、前記搬送波CA、CBのキャリア波形を単相3レベル電力変換器202A、202B、203A、203Bと接続される比較器114VA、114VB、114WA、114WBにおいて大小比較することでPWM変調された、前記ゲートパルス信号GUA、GUB、GVA、GVB、GWA、GWBを発生させ、前記単相3レベル電力変換器を直列接続したU相5レベル電力変換器105U、V相5レベル電力変換器105V、W相5レベル電力変換器105Wのスイッチング素子のオンオフを制御する。図16は、実際に単相3レベル電力変換器に対して入力するゲートパルス信号は、どのように生成するかを例示している図である。ここで、前記キャリア波形と前記出力電圧指令値の大小関係を比較器で比較し、前記キャリア波形に対して前記出力電圧指令値が低く、かつ出力電圧指令値が正のときに、図16のTaのタイミングで、図17の左図におけるスイッチング素子aおよびbをスイッチングさせるゲートパルス信号を発生させ、単相3レベル電力変換器201Aまたは201Bに3000Vの電圧で出力させる。一方、前記キャリア波形に対して前記出力電圧指令値が低く、かつ出力電圧指令値が負のときは、図16のTbのタイミングで、図17の左図におけるスイッチング素子cおよびdをスイッチングさせてゲートパルス信号を発生させ、単相3レベル電力変換器201Aまたは201Bに-3000Vの電圧で出力させる。また、それ以外のTcのタイミングでは、図17の左図におけるスイッチング素子bおよびcをスイッチングさせるゲートパルス信号を発生させ、単相3レベル電力変換器201Aまたは201Bに0Vの電圧を出力させる。これらのスイッチング動作は、図17の左図のU相における単相3レベル電力変換器201A、および単相3レベル電力変換器201Bのそれぞれにゲートパルス信号GUA、GUBが入力されることで行われる。図17の右図は、前記U相5レベル電力変換器105Uにゲートパルス信号GUA、GUBを入力して、スイッチングしたときの波形の例を示すものである。同図は、前記U相5レベル電力変換器105Uの構成、Aユニットの出力電圧波形、Bユニットの出力電圧波形およびU相の出力電圧波形を表しているが、前記U相の出力電圧は、前記Aユニットの出力電圧とBユニットの出力電圧の差を取っている。これは、各ユニットでは、3レベルの階段状の電圧値となっているものを、多重化することで、5レベルの階段状の電圧値とし、より正弦波に近い波形で出力する構成になっている。これと同様の制御を、V相5レベル電力変換器105VおよびW相の5レベル電力変換器105Wに対しても行っている。本発明の第一の実施例を図1に示す。図1は、N=2,M=2,L=4とし、単相電力変換器を単相3レベル電力変換器とした5レベル電力変換装置図11における、前記搬送波CA、CBの波形を示した図である。前記搬送波CAについては、前記搬送波の周波数fcの値をfc1からfc2に変化させた場合、上側ピーク値をCa1からCa2に変更する。下側ピーク値は前記搬送波の周波数fcによらず、常に一定である。一方、前記搬送波CBについては、前記搬送波の周波数fcの値をfc1からfc2に変化させた場合、下側ピーク値CND、上側ピーク値CNUを、以下の式2、3に示すように個別に変更する。CND=Ca1-Ca2/2...2CNU=Ca1Ca2/2...3前記搬送波CA、CBの上側ピーク値、下側ピーク値の変更のタイミングについては、まず前記搬送波CBが山となるタイミング10の時点までに、前記搬送波CBの下側ピーク値CNDを変更する。次に前記搬送波CAが谷となるタイミング11の時点までに、前記搬送波CAの上側ピーク値Ca2を変更する。次に前記搬送波CBが谷となるタイミング12の時点までに、前記搬送波CBの上側ピーク値CNUを変更する。以降、前記搬送波の周波数fcが変化する場合には、同様の動作を繰り返す。上記のように、前記搬送波CAの上側ピーク値、および、前記搬送波CBの上側ピーク値、下側ピーク値をそれぞれ個別に変更することにより、前記搬送波CA、CBの位相差Φを常に所定の値である360°/4=90°に保つことができる。これにより、パルス幅変調電圧の出力電圧誤差を抑制し、モータ出力トルクの脈動リプルを抑制できる。本発明の効果を示すため、前記搬送波の周波数fcが連続的に変化する条件として、前記搬送波の周波数fcを常に出力電圧指令値の基本波周波数ftのK倍K:3の倍数とする同期PWM制御時の加速運転時における交流電動機のモータ出力トルクの変動について、シミュレーションを行った結果を図2、図3に示す。従来方式の搬送波の上側ピーク値、下側ピーク値の算出方法の場合図2と比較し、本発明図3を用いることにより、モータ出力トルクの脈動を抑制することができる。なお、本実施例は搬送波を三角波とした場合について示しているが、図4に示すように、L=2とし、搬送波がのこぎり波の場合においても、同様の方法で2つの搬送波の位相差Φを常に所定の値である360°/2=180°に保つことができる。次に、本発明の第2の実施例について、実施例1と異なる点について説明する。実施例1では、搬送波CAの下側ピーク値を搬送波の周波数fcによらず常に一定となるようにしたが、図5に示すように、搬送波CAの上側ピーク値を常に一定としてもよい。本実施例のように前記搬送波CAについて上側ピーク値を一定に設定すると、前記搬送波の周波数fcの値をfc1からfc2に変化させた場合、下側ピーク値を-Ca1から-Ca2に変更する。一方、前記搬送波CBについては、前記搬送波の周波数fcの値をfc1からfc2に変化させた場合、上側ピーク値CNU、下側ピーク値CNDを、以下の式4、5に示すように個別に変更する。CNU=Ca2-Ca1/2...4CND=-Ca1Ca2/2...5前記搬送波CA、CBの上側ピーク値、下側ピーク値の変更のタイミングについては、まず前記搬送波CBが谷となるタイミング13の時点までに、前記搬送波CBの上側ピーク値CNUを変更する。次に、前記搬送波CAが山となるタイミング14の時点までに、前記搬送波CAの下側ピーク値-Ca2を変更する。次に前記搬送波CBが山となるタイミング15の時点までに、前記搬送波CBの下側ピーク値CNDを変更する。以降、前記搬送波の周波数fcが変化する場合には、同様の動作を繰り返す。上記のように、前記搬送波CAの下側ピーク値、および、前記搬送波CBの上側ピーク値、下側ピーク値をそれぞれ個別に変更することにより、前記搬送波CA、CBの位相差Φを常に所定の値である90°に保つことができる。これにより、パルス幅変調電圧の出力電圧誤差を抑制し、モータ出力トルクの脈動リプルを抑制できる。実施例1では、前記搬送波CAの下側ピーク値を搬送波の周波数fcによらず常に一定とした際に、前記搬送波CAの上側ピーク値、前記搬送波CBの上側ピーク値、下側ピーク値を個別に変更する場合を示したが、本実施例のように、前記搬送波CAの上側ピーク値を常に一定とし、前記搬送波CAの下側ピーク値、前記搬送波CBの上側ピーク値、下側ピーク値を個別に変更する場合においても、実施例1と同様の効果を得られる。なお、実施例1、および本実施例では、前記搬送波CAの上側ピーク値、下側ピーク値、前記搬送波CBの上側ピーク値、下側ピーク値を個別に変更する場合について示しているが、図6に示すように、前記搬送波CBにオフセット値を加算する場合においても、2つの搬送波の位相差Φを常に所定の値である90°に保つことができる。次に、本発明の第3の実施例について、実施例1と異なる点について説明する。実施例1では、前記搬送波CAの下側ピーク値を搬送波の周波数fcによらず常に一定とした際に、前記搬送波CAの上側ピーク値、前記搬送波CBの上側ピーク値、下側ピーク値を個別に変更していたが、図7に示すように前記搬送波CA、CBの上側ピーク値、下側ピーク値は常に一定とし、前記搬送波の周波数fcの変化時に前記搬送波CA、CBの傾きを変更してもよい。前記搬送波CA、CBの傾きを変更するタイミングについては、前記搬送波CAが谷となるタイミング16の時点から、新たな傾きに変更する。以降、前記搬送波の周波数fcが変化する場合には、同様の動作を繰り返す。このように、前記搬送波CA、CBの上側ピーク値、下側ピーク値は常に一定とし、前記搬送波の周波数fcの変化時に前記搬送波CA、CBの傾きを変更した場合においても、2つの搬送波の位相差Φを常に所定の値である90°に保つことができるので、実施例1と同様の効果を得ることが可能である。次に、本発明の第4の実施例について、実施例1と異なる点について説明する。実施例1では、単相3レベル電力変換器を2つ直列に接続した5レベル電力変換装置の場合において、2つの搬送波の位相差Φが常に所定の値となる90°となるようにしたが、図8に示す直列多重型電力変換装置の場合に適用してもよい。U相、V相、W相の多重型電力変換装置をそれぞれU相多重型電力変換装置301、V相多重型電力変換装置302、W相多重型電力変換装置303で示す。304~306は前記U相多重型電力変換装置内の一部であり、同様の単相2レベル電力変換器が複数接続されている。307~308は前記V相多重型電力変換装置内の単相2レベル電力変換器、309~310は前記W相多重型電力変換装置内の単相2レベル電力変換器になり、前記U相多重型電力変換装置内の単相2レベル電力変換器304~306の接続構成と同様に、複数の単相2レベル電力変換器が接続されている。前記単相2レベル電力変換器304~310の各々に対して、制御装置116からPWM変調されたゲートパルス信号GU、GV、GWが出力され、前記単相2レベル電力変換器各々のスイッチング素子S1、S2、S3、S4のオンオフを制御する。本実施例では、N=2,M=4,L=4とし、前記直列多重型電力変換装置を、単相2レベル電力変換器を2つ接続した2段の直列多重型電力変換装置とする。図9は、前記2段の直列多重型電力変換装置における、PSPhaseShift方式での搬送波CCおよび、CDの波形の一例を示した図である。図9のように、前記搬送波の周波数fcをf1からf2に変化させた場合、前記搬送波CCの上側ピーク値をCa1/2からCa2/2に変更する。また、下側ピーク値を-Ca1/2から-Ca2/2に変更する。一方、前記搬送波CDについては、上側ピーク値CNU、下側ピーク値CNDを、以下の式6、7に示すように個別に変更する。CND=-Ca1Ca2/2...6CNU=Ca2-Ca1/2...7前記搬送波CC、CDの上側ピーク値、下側ピーク値の変更のタイミングについては、まず前記搬送波CCが山となるタイミング17の時点までに、前記搬送波CCの下側ピーク値-Ca2/2を変更する。次に、前記搬送波CDが山となるタイミング18の時点までに、前記搬送波CDの下側ピーク値CNDを変更する。次に、前記搬送波CCが谷となるタイミング19の時点までに、前記搬送波CCの上側ピーク値Ca2/2を変更する。次に、前記搬送波CDが谷となるタイミング20の時点までに、前記搬送波CDの上側ピーク値CNUを変更する。以降、前記搬送波の周波数fcが変化する場合には、同様の動作を繰り返す。このように、実施例1では、単相3レベル電力変換器を2つ直列に接続した5レベル電力変換装置の場合を示したが、本実施例のように、直列多重型電力変換装置の場合においても、2つの搬送波の位相差Φを常に所定の値である90°に保つことができるので、実施例1と同様の効果を得られる。次に本発明の第5の実施例について、実施例4と異なる点について説明する。実施例4では、前記2段の直列多重型電力変換装置における出力電圧指令値と搬送波の構成方法をPSPhaseShift方式としたが、図10に示すようにPDPhaseDisposition方式としてもよい。図10は、前記2段の直列多重型電力変換装置における、PDPhaseDisposition方式での搬送波CC1、CC2、CD1および、CD2の波形の一例を示した図である。図10のように、前記搬送波の周波数fcをf1からf2に変化させた場合、前記搬送波CC1の上側ピーク値をCa1からCa2へ変更する。下側ピーク値は前記搬送波の周波数fcの値によらず、常に一定である。前記搬送波CC2については、上側ピーク値C′NU1を以下の式8に示すように個別に変更する。下側ピーク値は前記搬送波の周波数fcの値によらず、常に一定である。C′NU1=-Ca1Ca2...8前記搬送波CD1については、上側ピーク値CNU2、下側ピーク値CND2を、以下の式9、10に示すように個別に変更する。CND2=3Ca1-Ca2/2...9CNU2=3Ca1Ca2/2...10前記搬送波CD2については、上側ピーク値C′NU2、下側ピーク値C′ND2を、以下の式11、12に示すように個別に変更する。C′ND2=-3Ca1Ca2/2...11C′NU2=-3Ca1-Ca2/2...12前記搬送波CC1、CC2、CD1および、CD2の上側ピーク値、下側ピーク値の変更のタイミングについては、まず前記搬送波CD1、CD2が山となるタイミング21の時点までに、前記搬送波CD1の下側ピーク値C′ND2、前記搬送波CD2の下側ピーク値C′ND2を変更する。次に、前記搬送波CC1、CC2が谷となるタイミング22の時点までに、前記搬送波CC1の上側ピーク値Ca2、前記搬送波CC2の上側ピーク値C′NU1を変更する。次に、前記搬送波CD1、CD2が谷となるタイミング23の時点までに、前記搬送波CD1の上側ピーク値CNU2、前記搬送波CD2の上側ピーク値C′NU2を変更する。以降、前記搬送波の周波数fcが変化する場合には、同様の動作を繰り返す。このように、前記2段の直列多重型電力変換装置における出力電圧指令値と搬送波の構成方法をPDPhaseDisposition方式とした場合においても、2つの搬送波の位相差Φを常に所定の値である90°に保つことができるので、実施例4と同様の効果を得られる。次に、本発明の第6の実施例について、実施例4と異なる点について説明する。実施例4では、前記2段の直列多重型電力変換装置における出力電圧指令値と搬送波の構成方法をPSPhaseShift方式とした際に前記搬送波CC、CDの上側ピーク値、下側ピーク値を個別に変更していたが、図11に示すように前記搬送波CC、CDの上側ピーク値、下側ピーク値は常に一定とし、前記搬送波の周波数fcの変化時に前記搬送波CC、CDの傾きを変更してもよい。前記搬送波CC、CDの傾きを変更するタイミングについては、前記搬送波CCが山となるタイミング24の時点までに、新たな傾きに変更する。以降、前記搬送波の周波数fcが変化する場合には、同様の動作を繰り返す。このように、前記2段の直列多重型電力変換装置における出力電圧指令値と搬送波の構成方法をPSPhaseShift方式とした際に、本実施例のように、前記搬送波CC、CDの上側ピーク値、下側ピーク値は常に一定とし、前記搬送波の周波数fcの変化時に前記搬送波CC、CDの傾きを変更した場合においても、2つの搬送波の位相差Φを常に所定の値である90°に保つことができるので、実施例4と同様の効果を得られる。次に、本発明の第7の実施例について、実施例5と異なる点について説明する。実施例5では、前記2段の直列多重型電力変換装置における出力電圧指令値と搬送波の構成方法をPDPhaseDisposition方式とした際に前記搬送波CC1、CC2、CD1および、CD2の上側ピーク値、下側ピーク値を個別に算出していたが、図12に示すように前記搬送波CC1、CC2、CD1および、CD2の上側ピーク値、下側ピーク値は常に一定とし、前記搬送波の周波数fcの変化時に前記搬送波CC1、CC2、CD1および、CD2の傾きを変更してもよい。前記搬送波CC1、CC2、CD1および、CD2の傾きを変更するタイミングについては、前記搬送波CC1、CC2が谷となるタイミング25の時点までに、新たな傾きを変更する。以降、前記搬送波の周波数fcが変化する場合には、同様の動作を繰り返す。このように、前記2段の直列多重型電力変換装置における出力電圧指令値と搬送波の構成方法をPDPhaseDisposition方式とした際に、本実施例のように、前記搬送波CC1、CC2、CD1および、CD2の上側ピーク値、下側ピーク値は常に一定とし、前記搬送波の周波数fcの変化時に前記搬送波CC1、CC2、CD1および、CD2の傾きを変更する場合においても、2つの搬送波の位相差Φを常に所定の値である90°に保つことができるので、実施例5と同様の効果を得られる。"