"粒子径30μm未満及びアスペクト比粒子径の粒子厚さによる除算商が100以下の板状又は鱗片状の粒状物質母粒子と、該粒状物質母粒子の表面に被覆する粒径0.1μm未満の粒状物質子粒子とからなる複合粒子であって、上記粒状物質母粒子は天然セリサイトからなり、上記粒状物質子粒子はルチル型酸化チタンからなることを特徴とする複合粒子。請求項1に記載の複合粒子において、光学波長800nmの透過率の、光学波長400nmの透過率による減算差を可視光透過率とし、光学波長400nmの透過率の、光学波長290nmの透過率による減算差を紫外線遮蔽率とすると、可視光透過率が20以下及び/又は紫外線遮蔽率が40以上であることを特徴とする複合粒子。請求項1又は2に記載の複合粒子は、化粧品、薬剤、工業用フィラー、セラミックス圧粉体成形体焼結体より選ばれる、粒子集合体及び/又は粉体形態の製品の原料粉体として用いられることを特徴とする複合粒子。請求項1~3のいずれか一項に記載の複合粒子において、上記粒状物質を、水系溶媒、アルコール、又はエーテル系溶媒より選ばれる分散媒体中に分散し、全ての粒状物質を含む混合液体を製造する混合工程と、上記混合液体中で作用するvanderWaals引力と、界面電気二重層の重なりに基づく静電反発力との両微小力間の相互作用によって定まる上記混合液体中の上記粒状物質の平均表面間距離LDLVOを算出すると共に、上記混合液体中に含まれる上記粒状物質の固形分濃度と粒子径とによって定まる上記混合液体中の上記粒状物質の平均表面間距離LWoodcockを算出し、上記混合液体中の少なくとも上記粒状物質の平均表面間距離がLDLVO≧LWoodcockとなるように、上記混合液体中の上記粒状物質を分散化する分散工程と、該分散工程後の上記混合液体を100μm未満の液滴とし、該液滴から上記分散媒体を蒸発させる乾燥工程とを行って得られることを特徴とする複合粒子。請求項4に記載の複合粒子において、上記乾燥工程は、噴霧乾燥により行うことを特徴とする複合粒子。上記の現状分析に鑑み、本発明者らは、既往技術群の技術的課題を抜本的に解決することを可能とする複合粒子の形態制御法、及びその複合粒子と制御装置の開発を目標に鋭意研究を積み重ねた結果、液相中の粒子分散理論と、ナノ粒子充填理論に係る、粉体工学的学術的な現象の理解が進展しつつある点に着目した。粒子に働く微小力は、vanderWaals又はLondon-vanderWaals引力、分子間力、静電気力、液架橋力毛管凝縮力等から構成され、取り扱う雰囲気湿度、真空度、構成ガス組成等や、粉体特性粒子径、モルフォロジー外的形状、内的構造等、巨視的扁平度、微視的表面粗さ、材質に基づく親水撥油~疎水撥水性等により影響を受け、これらが、個々の材料系で適宜選択され、制御して用いられている。この中で、本発明者らは、静電ホモ反発力静電ヘテロ凝集力VanderWaals凝集力液架橋凝集力が、大気中=水分が本質的に存在はもちろん、多くの雰囲気中で粒子に働く付着力の支配的因子であり、特に液相中の粒子の付着力の中で、最も影響度が大きいと考えられていること、に着目した。粒子分散理論において、液相プロセスは、粒子粉体の制御性と、工程の経済性との整合が比較的とりやすい方法論であり、粒子粉体の均一分散BreakingDownにおいて、既往例でも用いられている図1。一方、緻密充填成形BuildingUpに関して、製剤の打錠工程において、主に乾式固相プロセスとして、六方細密充填等数学的モデルを実材料系に適用する既往例が種々行われている。この両者を組み合わせると、静電斥力を母子粒子の同種同士の均一分散に用い、母粒子表面を被覆可能な子粒子を量論組成で複合化しつつ、同時に母粒子子粒子夫々の凝集形成を回避した所謂オーダードミクスチャーOrderedMixture=均一な複合凝集フリーを、所与し得る可能性が見出せる。しかし、現時点では、粒子分散理論において、母粒子表面を被覆可能な子粒子を量論組成で添加すると、粒子相互の物理的接触が発生し得るにも関わらず恰も分散には限界がない=無限に分散し得るかのように、粒子充填理論が全く顧慮されていない。特に濃厚系スラリーと呼ばれる実際の製造現場の現実的な濃度条件下例えば40wt重量以上では、このような言わば無限に分散し得ると仮定した計算式では、子粒子の凝集を回避できない。その結果、現時点では、母粒子子粒子夫々の凝集形成を回避できていないか、凝集を回避しようとすれば、量論比より過剰に少ない子粒子しか添加し得ないという極めて大きな問題状況に留まっている図2。更に、近年、所謂ナノメーターサイズサブミクロン以下の微粒子ナノ粒子の実用化が進展したという状況変化が見られる。粉体工学等の学術的レベル研究室規模では、液相中の粒子分散理論と、ナノ粒子充填理論とを相乗させようとする試みが、数学的アプローチから実施されている。しかし、本発明者らは、その工業的実用化や検証実施例としては、あくまで数学的計算によるモデル範囲内や、ラボレベルの少量試料に留まっていて、本発明のような現実的規模の材料特性上の検証や、技術的必須項目の抽出に成功した先例は見当たらない。しかし、本発明者らは、これらは、既往の技術群が経験則に基づく知見の蓄積で得られた成果であったためで、現象の本質的な限定要素が明確化されていないこと、異分野の知見を組み合わせるという発想が希薄であること、等が理由であって、工業技術としての限界ではない、と考えた。本発明は、板状粒子を母粒子、予め固形結晶化されたナノメーターオーダー粒子を子粒子とした複合粒子において、母粒子子粒子の凝集フリー、且つ、母粒子表面に子粒子が微細均一に複合化し得るという、現状では不可能であった新規な形態制御法による複合粒子を提供することを目的とするものである。上記の課題を解決するための、参考発明は、粒子径30μm未満、及び、アスペクト比粒子径の粒子厚さによる除算商が100以下の、金属酸化物の、板状棒状紡錘状又は鱗片状の粒状物質母粒子、及び、粒子径0.1μm未満の、金属酸化物の粒状物質子粒子、より構成される、複合粒子を製造する方法において、粒状物質を、水系溶媒、アルコールないしエーテル系溶媒より選ばれる液状物質分散媒体中に分散し、全ての粒状物質を含む液状物質混合液体を製造し、混合液体中の、粒状物質の分散度と液状物質の乾燥速度を、制御因子として選択し、混合液体中で作用するvanderWaals引力と、界面電気二重層の重なりに基づく静電反発力との、両微小力間の相互作用によって定まる、混合液体中の粒状物質の平均表面間距離LDLVOを算出すると共に、同時に、混合液体中に含まれる粒状物質の固形分濃度と、粒子径とによって定まる、混合液体中の粒状物質の平均表面間距離LWoodcockを、別途算出して、混合液体中の粒状物質の平均表面間距離をLDLVO≧LWoodcockとなるよう、混合液体中の粒状物質を高分散化する制御を行うと共に、同時に、混合液体を100μm未満の液状物質液滴とし、液滴の制御温度を-100~10000°Cとなるように、液状物質の乾燥を高速度化する制御を行うことにより、母粒子と子粒子が単独で凝集することなく、母粒子表面に子粒子が均一状態又は局所的に制御された不均一状態で被覆された形態形状又は構造を有する複合粒子を作製することを特徴とする複合粒子の製造方法、である。また、本発明は、粒子径30μm未満及びアスペクト比粒子径の粒子厚さによる除算商が100以下の板状又は鱗片状の粒状物質母粒子と、該粒状物質母粒子の表面に被覆する粒径0.1μm未満の粒状物質子粒子とからなる複合粒子であって、上記粒状物質母粒子は天然セリサイトからなり、上記粒状物質子粒子はルチル型酸化チタンからなることを特徴とする複合粒子である。また、上記複合粒子の材料特性において、可視光透過率と紫外線遮蔽率を評価指標として選択し、光学波長800nmの透過率の、400nmの透過率による減算差を、可視光透過率、光学波長400nmの透過率の、290nmの透過率による減算差を、紫外線遮蔽率、として、各指標を定義し、可視光透過率が20以下、及び/又は、紫外線遮蔽率が40以上であることが好ましい。更に、参考発明は、上記の複合粒子の製造方法に使用するための装置であって、粒子径30μm未満、及び、アスペクト比が100以下の、金属酸化物の、板状棒状紡錘状又は鱗片状の粒状物質母粒子、及び、粒子径0.1μm未満の、金属酸化物の粒状物質子粒子、より構成される、粒状物質を、水系溶媒、アルコールないしエーテル系溶媒より選ばれる液状物質分散媒体中に分散し、全ての粒状物質を含む液状物質混合液体を製造する手段、混合液体中の粒状物質の平均表面間距離をLDLVO≧LWoodcockとなるように、混合液体中の粒状物質を高分散する手段、同時に、混合液体を100μm未満の液状物質液滴とする手段、液滴の温度を-100~10000°Cとなるように、液状物質の乾燥を高速度化する手段を有し、母粒子と子粒子が単独で凝集することなく、母粒子表面に子粒子が均一状態又は局所的に制御された不均一状態で被覆された形態形状又は構造を有する複合粒子製造用装置であることを特徴とする複合粒子の製造装置、である。次に、本発明及び参考発明について、更に詳細に説明する。本発明者らは、以上の着想を実現すべく鋭意検討した結果、具体的には、下記A~E5点の手段を、同時に、又は連続的に、又は断続的に組み合わせることで、発明を具現化した;1A高アスペクト比のミクロンオーダーの板状粒子と、平均粒子径0.1μm以下の予め固形結晶化された金属酸化物製の添加物質を用い、当該粒状物質を、水系の液状物質以下、分散媒体中に分散し、全ての粒状物質を含む液状の物質以下、混合物質を製造する手段A2B混合物質中で第二成分に作用する、vanderWaals引力と、界面電気二重層の重なりに基づく静電反発力との、両微小力間の相互作用によって定まる、混合物質中の第二成分相互の平均表面間距離以下、LDLVOを算出する手段B3C混合物質中に含まれる第二成分の固形分濃度と、第二成分の直径によって、混合物質中の第二成分相互の平均表面間距離以下、LWoodcockを算出する手段C4D混合物質中の第二成分相互の平均表面間距離をLDLVO≧LWoodcockとする手段D5E混合物質を100μm未満の液滴状物質にし、液滴状物質を-100~10000°Cの範囲の熱処理温度を与える装置に移動させる手段E手段A、即ち、対象とする材料群や、液状物質への分散方法について、現状の技術レベルと粒子複合化技術への適用可能性に関し、装置工学的に再検討した。その結果、化粧品薬剤工業用フィラー等の新材料開発の観点から、アセリサイト絹雲母、イ分散媒体、ウ添加物質、エ水系の液状物質中への分散、の、4種類、に着目した。アセリサイト絹雲母とは、絹雲母や白雲母、金雲母と総称される雲母族系粘土鉱物の野外名を示し、熱水の活動、変成岩中の作用、堆積岩の続成作用による生成等を成因とし、真珠光沢と滑性とを有することを特徴とする物質を示す。振草産セリサイト組成がSiO260.0以下、及びAl2O30.0以上、及びK2O6.0以上、及び平均粒子径15μm以下から成る含水ケイ酸アルミニウムカリウム、又は層状ケイ酸塩、又は雲母、又は粘土鉱物が、好適であるが、シリコン酸化物珪酸等とアルミニウム酸化物アルミナ等を主成分とする層状結晶構造を有する酸化物であれば、微量成分量が異なる物質でもよい。また、雲母及び粘土鉱物は、シリコン酸化物珪酸等とアルミニウム酸化物アルミナ等を主成分とする層状結晶構造を有する酸化物を示し、特に制限はない。更に、溶解度に関しても制限されるものではなく、非水溶性の雲母系粉体であっても、上記組成を有する物質であれば、任意の溶媒に対する易溶性の物質であっても、特に問題ではない。イ水系の液状物質以下、分散媒体とは、イオン交換水や蒸留水等を示し、原料の粒状物質セリサイトと添加物質とをイオン状態に溶解、又は粒状やコロイド状に分散させた溶液、又はスラリー等が例示されるが、特に制限されるものではない。ウセリサイト粉体の形状又は構造を制御するための粒状物質又は液状物質又はガス状物質以下、添加物質は、例えば物質の状態固体又は液体又は気体等、材質金属又は高分子又は酸化物又は非酸化物等、大きさ、添加量等については特に制限はなく、金、銀、銅、白金、鉄、チタン等の金属系、チタン系化合物、ホウ素系化合物、亜鉛系化合物等の各種機能付与促進剤、ポリエチレングリコール、ポリビニルアルコール、アラビアゴム等の各種高分子添加剤、各種界面活性剤、各種バインダー、加熱により分解してガス状物質を発生する性質を有する粒状物質又は液状物質又はガス状物質アゾ系物質等の発泡剤等、セリサイトやセリサイト以外の粘土鉱物系の板状粉体自身、等が例示される。エ水系の液状物質中への分散とは、摩砕型の湿式撹拌ボールミル、即ち、縦向きの円筒形をなして、冷却水が通されるジャケットを備え、ビーズが充填されるステータと、ステータ軸心に配置されてステータ上部に回転可能に軸承され、上側部の軸心を中空な排出路としたシャフトと、該シャフトと一体となって回転するセパレータと、該セパレータ下のシャフトに径方向に向けて突出されるピンないしディスク状のローターと、ステータより上方に突出するシャフトに固着され、モータのプーリとベルト掛けされるプーリと、ステータ底部にシャフト軸端に対向して設けられ、ビーズ分離用のスクリーンを備えた原料スラリーの供給口と、ステータより突出するシャフト上端の開口端に装着されるロータリージョイントより成り、セパレータは、シャフト軸方向に一定の間隔を存して固着される一対のディスクと、両ディスクを連結するブレードよりなってインペラを構成し、シャフトと共に回転してディスク間に入り込んだビーズとスラリーに遠心力を付与し、その比重差によってビーズを分離、即ち、比重の比較的大なるビーズを径方向外方に飛ばす一方、比重の比較的小さなスラリーをディスク間に開口してシャフトの径方向に形成される導出孔より上記排出路に通して上方に排出させる媒体撹拌型粉砕装置を好適とするが、特に制限はない。例えば、ジョークラッシャーやボールミルジェットミル振動ミル遊星ミル等の粉砕機、JIS-Z8840等に示される水平円筒型やV型の、容器回転機械撹拌流動撹拌型の混合機、ロールブレード型の混錬機や押し出し成形装置、流動層媒体型や振動型を含むや回転ドラムパン型噴霧型の造粒機乾燥機、ケーク遠心型の分級濾過沈降脱水機等の固液分離装置、サイクロンやバグフィルター等の篩い分け集塵機、等が例示される。本発明者らは、種々の理論的実験的検討によって、高アスペクト比のミクロンオーダーのセリサイト絹雲母と、平均粒子径0.1μm以下の予め固形結晶化されたチタニアナノ粒子を用い、蒸留水に、媒体撹拌型粉砕装置を分散解砕装置として適用するシステムを方法として好適とするが、材料種方法に関して、特に制限されるものではない。手段B、即ち、液相プロセスの粒子分散理論について、現状の技術レベルと粒子複合化技術への適用可能性に関し、装置工学的に再検討した。その結果、化粧品薬剤工業用フィラー等の新材料開発の観点から、粒子に働く微小力分子間力、静電気力、液架橋力、毛管凝縮力、等を検討し、アvanderWaals引力、イ界面電気二重層の重なりに基づく静電反発力、ウ両微小力間の相互作用によって定まる混合物質中の第二成分相互の平均表面間距離以下、LDLVO、の、3種類、に着目した。アvanderWaals又はLondon-vanderWaals引力とは、電荷を持たない中性の原子分子間等で働く凝集力の総称で、vanderWaals引力ポテンシャルVAは、下記の理論計算式、VA=-A×d÷24÷H但し、Aは、物質のHamaker定数10-20Jdは、平均粒子径mHは、引力が作用している粒子同士の平均表面間距離m以上の計算式より、算出する。イ界面電気二重層の重なりに基づく静電反発力とは、液状物質中に分散された粒子表面に界面電気二重層が形成され、粒子同士の電気二重層が重なり合って生じたイオン濃度変化浸透圧発生を下げようとして作用する斥力で、静電反発ポテンシャルVRは、下記の理論計算式、VR=π×d×εr×ε0×Ψ02×ln{1exp-κH}但し、εrは、空気中に置かれた粒子の誘電率10-20Jε0は、真空の誘電率F/mΨ0は、電気二重層厚さDebyeLengthで、通常ζ電位が用いられるκは、その逆数が電気二重層厚さDebyeLength以上の計算式より、算出する。ウ両微小力アvanderWaals引力とイ静電反発力間の相互作用によって定まる、混合物質中の第二成分相互の平均表面間距離LDLVOとは、vanderWaals引力ポテンシャルVAと静電反発ポテンシャルVRは和但し符号は逆符号なので実際は差、即ち、ポテンシャル障壁VTが、下記の経験式、VAVR<10~20×σ×T但し、σは、ステファン=ボルツマンStefan-Boltmann定数Tは、絶対温度Kポテンシャル障壁VTのピーク値VTmaxが、以上の計算式を満たすよう、粒子同士の平均表面間距離H以下、LDLVOを算出する。一般に、微粒子になるほど、DLVODerjaguin,Landau,VerweyandOverbeek理論で求められる静電反発により、ポテンシャル障壁が同じ表面電位でも小さくなり、静電反発作用による分散安定化は困難になる。そこで、理論計算例として、表面電位と対イオン濃度を同じにして、DLVO理論から計算されるvanderWaals引力と静電反発作用を考慮したポテンシャル曲線の計算例を、図6に示すナノメーター例として20nm、サブミクロン例として300nm、及び中間サイズとして100nm。即ち、先ずサブミクロン以上の粒子では、粒子の分散に必要なポテンシャル障壁のピーク値VTmaxが、Boltzmann定数と絶対温度の積の10~20倍以上あり、この表面電位条件で十分、分散可能である。一方、平均粒子径20nm等のナノ粒子では、ポテンシャル障壁が極めて低く、この条件では凝集を起こす。ナノ粒子の分散には百数十mV以上の高い表面電位が必要であるが、通常の方法では、こうした高い表面電位は得られない。従って、現時点では、粒子分散理論において、母粒子表面を被覆可能な子粒子を量論組成で添加すると、粒子相互の物理的接触が発生し得るにも関わらず、恰も分散には限界がないかのように、粒子充填理論が全く顧慮されていない。その結果、現時点では、母粒子子粒子夫々の凝集形成を回避できていないか、凝集を回避しようとすれば、量論比より過剰に少ない子粒子しか添加し得ない状況に留まっていること図2を、この理論計算結果は、示している。なお、vanderWaals引力と、界面電気二重層の重なりに基づく静電反発力との、両微小力間の相互作用によって定まる、混合物質中の第二成分相互の平均表面間距離LDLVOを、DLVO理論により求める方法を例示したが、特に制限されるものではなく、目的の濃厚系スラリーと呼ばれる実際の製造現場の現実的な濃度条件下例えば40wt重量以上での簡便な計算方法を供し得るものであれば、それに限定されない。手段C、即ち、固相プロセス乾式成形におけるそして、それを応用した液相中の粒子充填理論について、現状の技術レベルと粒子複合化技術への適用可能性に関し、装置工学的に再検討した。その結果、化粧品薬剤工業用フィラー等の新材料開発の観点から、粒子同士の平均表面間距離Hと平均粒子径d、その分散系に投入充填される粒子の濃度Fの、3種類の幾何学的関係数学的モデルを考慮すればよいことを見出した。具体的には、例えば汎用的な六方細密充填による下記の理論計算式、H=d×{π÷3÷√2÷F^1/3-1}或いはWoodcockらが提案した計算式、H=d×{√1÷3÷π÷F5/6-1}以上の計算式より、粒子の平均表面間距離を算出する。図7に、Woodcock式による粒子平均表面間距離以下、LWoodcockの理論計算例を示す図8と同様に、20、100、300nmとした。即ち、先ずサブミクロン以上の粒子では、表面電位の常識的な操作条件下において、粒子濃度Fが50vol体積以上にならないと、図6で示したDLVO理論で求められる粒子の分散に必要なポテンシャル障壁のピーク値とはならないことが読み取れる。一方、平均粒子径20nm等のナノ粒子では、許容し得る粒子濃度Fが数10volで、濃厚系スラリーと呼ばれる実際の製造現場の現実的な濃度条件例えば40wt重量以上と比べ、極めて非常識な所謂希薄系スラリー値となることが予想される。なお、混合物質中に含まれる第二成分の固形分濃度と、第二成分の直径によって、混合物質中の第二成分相互の平均表面間距離LWoodcockを、六方細密充填モデルと、Woodcock式により求める方法を例示したが、特に制限されるものではなく、目的の濃厚系スラリーと呼ばれる実際の製造現場の現実的な濃度条件下例えば40wt重量以上での簡便な計算方法を供し得るものであれば、それに限定されない。手段D、即ち、混合物質中の第二成分相互の平均表面間距離について、現状の技術レベルと粒子複合化技術への適用可能性に関し、装置工学的に再検討した。その結果、化粧品薬剤工業用フィラー等の新材料開発の観点から、特に混合物質中の第二成分即ち、分散系中の微細側の構成成分に着目し、相互の平均表面間距離を、下記の条件とすればよいことを見出した。LDLVO≧LWoodcock図8と9に、目的のナノメーターオーダー粒子のLDLVOを二種類の表面電位において、LWoodcockをナノメーターとサブミクロン、及び比較のためにナノメーターオーダー粒子の六方細密充填モデルの計算結果を合わせて例示する。なお、図89中には、DLVO理論による分散可能な閾値であるステファン=ボルツマン定数と絶対温度の積の例として、代表値15のラインを点線で表示した。即ち、ナノメーターオーダーの粒子では、表面電位の常識的な操作条件下において、第二成分相互の平均表面間距離が、分散限界の数nmレベルに達してしまう。そのような条件では、許容し得る粒子濃度Fが数10vol数volWoodcock式~30vol六方細密充填モデルで、許容し得る限界となる。しかしながら、本発明者らは、分散系中の微細側の構成成分に着目し、第二成分子粒子について、前記の手段DLDLVO≧LWoodcockを達成し、且つ、分散系中の主成分母粒子においては及び、子粒子を添加した混合物質においても、目的の濃厚系スラリーと呼ばれる実際の製造現場の現実的な濃度条件例えば40wt重量以上にすればよいことを見出した。ここで、混合液体の体積と重量の変換法を、チタニアと雲母セリサイト複合系で例示する:チタニア重量=20wt例:30÷30120g固形分重量=30wt30120÷30120350gチタニア:雲母の平均真密度2.4g/cm34g/cm3×20wt2g/cm3×80wt固形分体積=15vol2.4で除する以上、図8及び図1213に示す通り、LDLVO~LWoodcockとし、第二成分子粒子移動度を抑制すれば、局所制御の粒子複合化や、中空顆粒及び制御された陥没顆粒を製造できる例:粒子径の粗大化や、シリカ表面処理で電気的中性化し、凝集度を向上させる、等。図9及び図1213に示す通り、LDLVO>LWoodcockとし、第二成分子粒子移動度を増進すれば、均一な粒子複合化や、中実顆粒を製造できる例:粒子径微細化や、アルミナ表面処理で電気的に極性化し、凝集度を抑制する、等。本発明は、このような装置工学的な知見に基づいて具現化されたものである。手段E、即ち、液状物質→複合粒子転換プロセスについて、現状の技術レベルと粒子複合化技術への適用可能性に関し、装置工学的に再検討した。その結果、化粧品薬剤工業用フィラー等の新材料開発の観点から、ア混合物質→液滴状物質の転換プロセス、イ液滴状物質の熱処理プロセス、ウ液状物質→複合粒子の転換プロセス、の、3種類、に着目した。ア混合物質→液滴状物質の転換プロセスは、回転円板方式、2流体式等のガスノズル方式等の各種噴霧法、超音波霧化法、静電噴霧法、等が例示される。中でも、3流体又は4流体ノズル法、即ち、対象のミクロンオーダー母粒子を理論上は1個だけ含有し得る数~10数μmの液滴を生産性よく製造できる方法であって、供給口から液体を傾斜面に供給し、供給された液体を傾斜面に沿って高速流動させる空気流で薄く引き伸ばして薄膜流とし、薄膜流を傾斜面先端から気体中に噴射噴霧する際、尖鋭なエッジを特に境界として、その両面に設けられた2つ以上の傾斜面の途中に、2種以上の異なる液体を供給し、傾斜面に供給された液体を高速流動させる空気流で薄く引き伸ばして薄膜流とし、薄膜流を傾斜面先端のエッジから気体中に噴射噴霧することを特徴とする方法を、好適とする。この噴霧法には、同心円状の薄膜流を円錐状鉛筆状コーン面に流す3流体ノズル法と、線状の2種以上の異なる液体を三角柱状ナイフ状斜面に流す4流体ノズル法がある。しかし、目的の濃厚系スラリーと呼ばれる実際の製造現場の現実的な濃度条件例えば40wt重量以上を具現化できる方法であれば、任意の方法でよい。なお、混合物質の調製において、材料を限定せずに、粉体の形状や構造を制御して高機能化を達成する製法の面から検討した場合、金属アルコキシドと粒子表面水酸基との加水分解反応、加湿雰囲気中の粒子表面に生成した水膜を用いた局所加水分解法、Harding1972らにより提案された電気二重層のζ電位の電荷符号差を利用したヘテロ凝集法、エマルション法、懸濁重合法等がある。これらの所謂液相プロセスは、粘土鉱物を原料とした粉体、中でも板状又は鱗片状の粉体を適用した化粧品や薬剤分野においても、比較的多く見受けられる方法でありマイクロカプセル製造、チタニア被覆による紫外線遮蔽等、粉体の形状や構造の制御に関する代表的な液相法でもある。その製造原理は、水相と油相の反発に起因する構成成分の均一分散と、界面活性剤を利用した複合化とを利用するものである。比較的、粒子構造の制御性の高い方法として例示されるが、特に制限されるものではなく、汎用的な液相法に類型化される手法例えば湿式の表面処理、シランカップリング、硫酸チタニルの加水分解法、ゾルゲル法等等でも問題ない。中でも電気二重層のζ電位の電荷符号差を利用したヘテロ凝集法例えば非特許文献41~43は、Hardingらにより70年代に提案された汎用的な製法で、濃厚系スラリーと呼ばれる実際の製造現場の現実的な濃度条件下例えば40wt重量以上として信頼性が高く、静電斥力を母子粒子の同種同士の均一分散に、静電引力を母子粒子の異種同士の均一付着に、併用することを推奨できる。図10に、好適とする物質材料群のpHとζ電位の関係を例示する。粘土鉱物を原料とした板状又は鱗片状の粉体は、構成成分によって種々変化するが、凡そシリカSiO2とアルミナ代表例としてγAl2O3とαAl2O3の中間的な値を示す。一方、第二成分子粒子ナノメーターオーダー粒子として好適とするチタニアのζ電位も、材質にもよるが粘土鉱物に比較的近い値を示す。これは、静電引力を併用する観点からは不利である。そこで、チタニア粒子表面に、アルミナ特にγAl2O3等の多形アルミナ被覆を施す方法が好適例として示される。しかし、他の材料系の選択によって、例えば粘土鉱物とチタニアのζ電位の電荷符号差の大きい系を選ぶ、アルミナ以外例えば正に帯電させるのが有利ならば高分子被覆等等、特に制限されるものではない。イ液滴状物質の熱処理プロセスは、原料物質を溶解又は分散した液状物質の液滴を、液滴径を制御して温度コントロール場へ輸送し、液滴中の分散媒体の乾燥が液滴周囲から起こる物理現象を利用するものであればよく、噴霧乾燥法、噴霧熱分解法、ミスト熱分解法、超臨界法、凍結乾燥法、熱プラズマ法、気相反応法、等が例示されるが、特に制限されるものではない。ウ液状物質→複合粒子の転換プロセスを具体化する場合に、使用される装置構成を例示する。量産性や連続生産性を考慮して、粉体の形状や構造の制御に関する製法を検討すると、気相合成法気相法が相対的に優れている。中でも、噴霧乾燥法、噴霧熱分解法、凍結乾燥法、超臨界法等、噴霧法を中心とする液滴プロセスは、乳糖や吸入製剤の工業化に成功している代表的な気相法である。即ち、水系の分散媒体に、構成成分の粒状物質を溶解分散等した混合物質を作製し、これを噴霧→乾燥→析出→結晶化固化の各過程で、低温から加熱温度域に液滴が導入され、液滴から溶媒等が蒸発し、液滴の内部は液状物質状態で周囲から溶質が析出する際、溶解度の低い傾向を持つ溶質等が、先に析出する傾向を持つこの時、他の溶質等は液滴の内部で、液状物質状態を保持している。更に、液滴が加熱部を進行し、更に、溶媒が蒸発して溶質等の析出が進展すると、目的とする複合粒子が生成する。液滴の搬送方法は、不活性ガス等のガス状物質の気流で液滴を搬送する方法を好適とするが、液滴加熱部に液滴の損失を少なくして搬送できる方法であれば、任意の方法でよい。温度コントロール場、又は、同時又は連続的又は断続的に温度制御機能を付与可能な装置とは、石英、アルミナ、耐熱鋼等の反応管や反応壁を設け、雰囲気制御や、発生熱エネルギーの効率的利用が可能な密閉構造を好適とするが、反応に問題がなければ自由空間でもよい。また、反応駆動力としては、原料の自励的な反応が経済性の点で最も望ましいが、反応促進と短時間化の目的で、気相析出反応CVD法で多用される外部加熱電気炉加熱法や、プラズマ、アーク、火炎但し火炎とは、完全燃焼であり、水蒸気H2Oと二酸化炭素CO2に完全に分解される現象をいう、高還元比の部分燃焼但し還元比とは、水蒸気二酸化炭素と、水素H2一酸化炭素COとの比、氷や液体窒素、超臨界状態の二酸化炭素、等を利用又は併用することを妨げるものではない。製造された複合粒子の使用方法、及び複合粒子を利用した成形体や焼結体としては、化粧品材料を好適とするが、更に、半導体素子の保護絶縁等を目的としたパッケージング封止材料、絶縁材料、電極導電材料、電気粘性流体、化学機械研磨用スラリー、射出成形や鋳込み成形等のセラミック成形プロセス原料、基板材料、セラミック電子材料、セラミック構造材料、充填剤や嵩増剤等の各種フィラー系粉体、吸入療法用経肺薬剤、錠剤用薬剤粉体、等の材料系が例示される。紫外線遮蔽能及び可視光透過能等の薬効化粧機能は、化粧品として人肌上に使用された状態を、模式的に再現シミュレーション可能なことを条件とする。例えば化粧品原料を、実際にファンデーション組成物として配合されているシリコーン等の溶媒に、フーバーマーラー等の顔料塗料の濃度色相練肉性稠度の比較色合わせ試験機で混合混錬し、ガラス基板等の間に、ドクターブレード等で分散させた試料フィルムが例示される。その光学特性の評価は、分光光度計積分球ユニット装着は任意、OPACITYCHARTSLENETA社製等のデジタル変角光沢計スガ試験機社等、黒白色度隠蔽率色差計等、任意の方法でよい。一般に、フィルム状試料の紫外線可視光線等の透過率測定において、紫外~可視光~赤外線領域下の反射屈折散乱遮蔽効果能力は、物質例えばチタニアや酸化亜鉛等固有のバンドギャップに基づく光吸収効果と、フィルム中に分散した化粧品原料の一次粒子径と二次粒子径分散径又は凝集度に基づく屈折効果や散乱遮蔽効果等との相乗効果に依存する。紫外線遮蔽能及び可視光透過能等の薬効化粧機能の評価は、これらの諸効果の分解能を満足するものであれば、何ら限定されるものではない。質感、皺等の凹凸隠蔽性や、滑沢性使用感等の顔料化粧機能は、粒子1個に働く付着力の直接測定で得られた生データではなく、個々の粒子の集合体である粉体層所謂バルク粉体層を対象とし、粉体層で得られた数値を重量や表面積で規格化するものであった。即ち、計算値であり、直接測定で得られた生データではない方法や装置である。例えば、堆積した粉体層の自由表面と水平面とが成す角度である安息角や、スパチュラ角や差角、ISO企画化も行われたJenikeセルによる剪断応力試験法、Mohr応力円の破壊包絡線を基に計算する内部摩擦角、Carrの提唱に基づいた流動性と噴流性に係る経験的指数、重量又は体積基準での固め緩め嵩密度、両者の比である圧縮度、引張り破断試験法、錠剤破断試験法、曲げ試験法、更に、化学分析的な手法として、比表面積や粉体帯電量、粒子径とアスペクト比=化粧品業界では通常、板状粒子の最大長と厚みの比、粉体層の親水/疎水バランス、電子顕微鏡観察、篩い分けや静電気評価、複数モニターによるアンケート調査所謂官能評価、人造皮膚模型バイオスキンによる人肌上に使用された状態を模式的に再現シミュレーションした粉体特性評価、等が例示される。好適例として、滑沢性使用感等の顔料機能の定量化の方法は、Jenikeセル等による剪断応力試験法に基づく内部摩擦角評価を挙げるが、目的の濃厚系スラリーと呼ばれる実際の製造現場の現実的な濃度条件例えば40wt重量以上を具現化できる方法であれば、任意の方法でよい。本発明及び参考発明により、以下のような効果が奏される。1粒子1個及び/又は粒子群粉体層や粒子充填層、成形体、圧粉体等を含むの外部形態や内部構造の制御法による複合粒子に関して、1体質顔料、2パール顔料、3粒子複合化法、の3つの観点において、既往技術が持つ技術的問題、即ち、1粒子粉体の均一分散BreakingDownと、緻密充填成形BuildingUpとを、同時に制御した構成、が不可、2液相中の粒子分散理論と、ナノ粒子充填理論とに係る、粉体工学的理論を同時に制御条件として数式化した、技術項目の抽出、が不可、3機能性化粧品で必須の、顔料機能演色性や滑沢性等と薬効機能紫外線遮蔽等の相乗が、が不可、という、以上の3つの欠点を克服し得る。2そして、更には、1複合粒子の集合体粉体層や粒子充填層、成形体、圧粉体等を含むの、光学波長800nmの透過率の、400nmの透過率による減算差を、可視光透過率、光学波長400nmの透過率の、290nmの透過率による減算差を、紫外線遮蔽率、として、各指標を定義した時、可視光透過率が20以下、紫外線遮蔽率が40以上、2当該複合粒子の集合体の、滑沢性使用感指標の内部摩擦角が、15°以下、3高コストな人為的操作を要せず、経済的にも問題のない操作条件工程の改善、4特に、平均粒子径15μm以下、且つアスペクト比=平均粒子径÷平均粒子厚100以下の含水ケイ酸アルミニウムカリウム、又は層状ケイ酸塩、又は雲母、又は粘土鉱物製の板状の粒状物質原料と、平均粒子径0.1μm以下の予め固形結晶化された金属酸化物製の添加物質に好適な、発明としての技術的構成要素、という、4つの目的を達成し得るという、格段の効果が奏される。3その結果、板状粒子を母粒子、予め固形結晶化されたナノメーターオーダー粒子を子粒子とした複合粒子において、母粒子子粒子の凝集フリー、且つ、母粒子表面に子粒子が微細均一に複合化し得るという、現状では不可能であった新規な形態制御法による複合粒子を所与し得る。4本発明及び参考発明は、粉体工学の理論的な粒子複合化法を実材料向けの方法論として具現化し、近年需要が高まっている濃厚系スラリーと呼ばれる実際の製造現場の現実的な濃度条件下例えば40wt重量以上でのオーダードミクスチャー均一な複合凝集フリー製法や、フィラーや化粧品として使用される雲母系複合粒子の技術分野を拡大するものとして、有用である。次に、実施例参考例比較例により本発明を具体的に説明するが、本発明は、以下の実施例参考例比較例によって、何ら限定されるものではない。実施例参考例比較例において、新規性評価の制御因子特別な技術的特徴として、分散や複合を支配する微小力や、一個の粒子に着目した粉体一次特性、主に凝集体や粉体層に着目した粉体二次特性複合粒子と顆粒体という形態構造制御を選択し、下記のように整理した図4~10。1制御の最上位概念母粒子と子粒子の平均表面間距離LDLVOとLWoodcock2制御の目標となる調製因子=微小力反発力、凝集力1vanderWaals凝集力混合液体中、静置された母粒子子粒子において2静電ホモ反発力混合液体中3液架橋凝集力液滴内や液滴形成過程、静置された母粒子子粒子において4静電ヘテロ凝集力混合液体中から、液滴内において3直接的に制御される粉体一次特性1一次粒子径と粒子径分布母粒子と子粒子の2表面処理親水と疎水の、母粒子と子粒子の、但し一次粒子の、湿式や乾式法で3表面電位正又は負、但し一次粒子の、板状粒子の端面正と卓面負夫々の4直接的に制御される二次特性1複合度子粒子の表面被覆率と均一度2二次粒子径や凝集体径、凝集径分布母粒子と子粒子、特に子粒子の3凝集体強度又は母粒子や子粒子の分散度、板状粒子のカードハウス構造強度4表面処理親水と疎水の、母粒子と子粒子の、但し二次粒子全体の、湿式や乾式法で本実施例参考例では、静電斥力を、母子粒子の同種同士の均一分散に用い、静電引力を、母子粒子の異種同士の均一付着に併用する。そこで、このような微小力制御の一手法として、アルミナ表面処理の微粒子酸化チタンを用いた。特に微小力において、実施例参考例比較例で実際に調節した操作条件は、母粒子と子粒子の一次特性、分散度の制御方法、混合液体の乾燥方法、液滴の形成方法で、下記のようにまとめられる図45。1板状粒子の表面電位又は母粒子の分散度、母粒子の一次特性1天然又は合成雲母端面正と卓面負と板状アルミナ端面も卓面も正電荷端面も卓面も正電荷~端面正卓面負~端面負卓面正~端面も卓面も負電荷2天然雲母の精製時の凝集剤ポリ塩化アルミニウムPAC等=カチオン量2子粒子の凝集体径と強度又は子粒子の分散度。子粒子の一次特性1子粒子の一次粒子径20以下~30~40~50nm以上2子粒子の表面処理無処理、シリカ、アルミナ、水酸化アルミニウム、アルギン酸正電荷~中性~負電荷3分散度の制御方法即ち混合液体の分散方法、媒体撹拌ミル法、濾過、凝集剤の有無1ビーズ直径混合液体の単位体積あたりに占めるビーズ量ビーズ濃度15以下~30μm~汎用ボールミル~ミル未使用2調製した混合液体スラリーの量量産~試作レベル~ラボレベル~バッチ処理3混合液体の静置時間期間許容度数日以上静置~連続処理~同時処理~1プロセス4混合液体の固形分濃度母粒子子粒子の分散媒に対する重量濃厚系スラリー40wt以上~希薄系スラリー40wt未満5分散媒の誘電率静電反発力に比例、ヘテロ凝集力に反比例水エタノール両者の混合媒体、混合液体へのエタノールの添加量0~1006混合液体の乾燥方法又は粒子の固化方法液適法、電気炉法、濾過乾燥法4液滴の形成方法13又は4流体ノズル24流体ノズルの種類=薄膜流を流す傾斜面先端のエッジの有無有=○、無=△32流体ノズル=10数μmの液滴4回転円盤法=数10~数100μmの液滴5濾過乾燥法汎用法、液相状態→言わば数100μm以上の液滴の意また、効果成果の評価指標として、上記の粒状物質を原料として作製した粒子集合体の特性、可視光透過率、紫外線遮蔽率、粉体層滑沢性、熱伝導性を、選択した。可視光透過率、紫外線遮蔽率について、下記のように規格化した図14。1規格化可視光透過率光学波長800nmの透過率の、400nmの透過率による減算差を、可視光透過率とし、可視光透過率が20以下を効果として評価2規格化紫外線遮蔽率光学波長400nmの透過率の、290nmの透過率による減算差を、紫外線遮蔽率とし、紫外線遮蔽率が40以上を効果として評価以下の実施例参考例においては、材料系の代表的な酸化物系粉体として、母粒子に天然合成のセリサイト、板状アルミナ商品名セラフを、子粒子にチタニアを、夫々使用した。<1>微粒子酸化チタンのラボレベル調製[実施例1~4]で共通、図11~19<1-1>チタニア重量定義は[0094]~[0100]20wt微粒子酸化チタンテイカ株式会社製MT-500H、アルミナ表面処理品、光回折/散乱径30nm30gを精製水350gに加えマグネチックスターラーで分散した。湿式媒体ミル法寿工業株式会社製UAM-015型ビーズミルで、プラズマ溶融ビーズ直径30μm、イットリウムY強化型ZrO2製を用い、30分間分散し、子粒子スラリーを調製した。絹雲母愛知県北設楽郡東栄町振草産、天然雲母の精製時の凝集剤ポリ塩化アルミニウムPAC未使用、光回折/散乱径7μm120gを、子粒子スラリーに加え、更に30分間分散した。混合スラリーを、噴霧乾燥機藤崎電機株式会社製MDL-050B型、ノズルPN3005型、3流体ノズル法にて乾燥し、サイクロン法で回収された粉体を、実施例1複合粉体1とした。ここで第二成分子粒子について、前記の手段DLDLVO≧LWoodcockを確認した前記の混合液体の体積と重量の変換法参照。チタニア真密度単分散したと仮定する4.26g/ccより、系に投入されたチタニア体積VTiO2は、VTiO2=30÷4.26≒7ccとなる。蒸留水350g=350ccに、ビーズミル系内で循環している水の量200g=200ccを加味すると、系に投入したチタニア体積vol割合VTiO2は、VTiO2=7÷7350200≒0.0131volとなる。従って、図8と9で示した、表面電位の常識的な操作条件下において、ナノメーターオーダーの第二成分子粒子に許容し得る閾値のうち、より厳格側の数volWoodcock式相互の平均表面間距離が数nmレベルを満たすなお、六方細密充填モデルでは、数10vol~30volまで許容され、ヘテロ凝集法を併用した実施例1では、まだ余裕があると言える。図11ないし図15に示す通り、得られた粉体の複合状態等を、透過型電子顕微鏡TEM及び走査型電子顕微鏡SEMで確認した。図12と13は、前記説明及び図8と9で示したLDLVO≧LWoodcockを用い、均一局所不均一の複合粒子と、中実中空顆粒を製造した結果である。表1に示す通り、可視光透過率と紫外線遮蔽率の測定を、以下の方法で行った。粉体が5wtになるように、表1に示す組成でシリコーン中分散フィルムを作製した。得られたフィルムを紫外可視分光光度計島津製作所製UV-160A型、積分球未使用の受光部直前に設置し、290~800nmの紫外~可視光の透過率を測定した。夫々の粉体に対して、400nmと290nmとの透過率の差を紫外線遮蔽力、800nmと400nmとの差を可視光遮蔽力として、規格化した。図14に、規格化紫外線遮蔽率、規格化可視光透過率、及び290nmの透過率を整理した。また複合粉体の酸化チタン含有量を、蛍光X線分析装置で、絹雲母由来の無水ケイ酸のピークと比較することで、定量した。<1-2>チタニア重量25wt微粒子酸化チタンテイカ株式会社製MT-500H、アルミナ表面処理品、光回折/散乱径30nm37.5g、絹雲母愛知県北設楽郡東栄町振草産、天然雲母の精製時の凝集剤ポリ塩化アルミニウムPAC未使用112.5gを用い、実施例1と同様に調製した。図16に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<1-3>チタニア重量50wt微粒子酸化チタンテイカ株式会社製MT-500H、アルミナ表面処理品、光回折/散乱径30nm75g、絹雲母愛知県北設楽郡東栄町振草産、天然雲母の精製時の凝集剤ポリ塩化アルミニウムPAC未使用75gを用い、実施例1と同様に調製した。図17に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<1-4>チタニア重量15wt微粒子酸化チタンテイカ株式会社製MT-500H、アルミナ表面処理品、光回折/散乱径30nm22.5g、絹雲母愛知県北設楽郡東栄町振草産、天然雲母の精製時の凝集剤ポリ塩化アルミニウムPAC未使用127.5gを用い、実施例1と同様に調製した。図8と9で示したLDLVO≧LWoodcockを用い、均一及び局所不均一の粒子複合化を行った。これにより、微小力調整による母粒子と子粒子の移動度の制御が可能となり、任意の複合化を実施できた。図11に、代表的な絹雲母-チタニア複合粒子の、断面TEM写真と、WDS面分析マップ、線分析及びEDSスペクトルを示す。中央の塊上に分布したAl-Si-O系化合物の周りを、外殻状にTi-O系化合物が分布しており、均一な粒子複合化が行われていることがわかる。図12は、図89のLDLVO≒LWoodcock範囲で、ナノ粒子表面電位の制御性を高め、静電ヘテロ凝集力により均一及び局所不均一の複合粒子を製造した結果である。本発明の理論通り、構造制御性が高いことがわかる。また図12及び図15~18に示す通り、子粒子添加量等により、母粒子表面の複合量を任意に制御できる。また本発明の粒子平均表面間距離を用いた制御法は、子粒子制御性が高く、SEM基板上に遊離したチタニア粒子等、複合の制御性の悪さを示す痕跡は確認されない。その結果、図14及び19に示す通り、規格化可視光透過率は、安定して低値を維持し、広範囲の光波長まで高い透明性を示す。また規格化紫外線遮蔽率は、高値を示し、紫外線領域での高い遮蔽性を表している。<2>生産仕様の調製スラリー静置と処理量[実施例5~6]で共通、図20~22<2-1>静置1週間チタニア重量20wt実施例1の混合スラリー調製後、1週間静置した後、実施例1と同様に調製した。図20に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<2-2>静置1週間で量産型チタニア重量25wt微粒子酸化チタン300g、精製水4800g、プロペラミキサー分散、湿式媒体ミル法寿工業株式会社製UAM-1型ビーズミル、絹雲母凝集剤ポリ塩化アルミニウムPAC未使用900gを用い、1週間静置した後、実施例1と同様に調製した。図21に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<3>分散化と防菌の有機溶媒エタノール併用[実施例7~9]で共通、図23~26<3-1>エタノール10wt混合分散媒チタニア重量20wt精製水280gとエタノール和光純薬工業、99約70gの混合分散媒を用い、実施例1と同様に調製した。図23に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。なお、エタノール重量は、前記と同様に、混合液体全量に対する比とした。<3-2>エタノール10wt誘電率調整添加剤チタニア重量20wt実施例1の混合スラリー調製した後、エタノール約70gを誘電率調整剤として添加後15分間分散し、実施例1及び7と同様に調製した。図24に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<3-3>エタノール100wtチタニア重量20wt精製水の代わりに、エタノール約350gを用い、更にビーズミル系内をエタノールで置換し、実施例1及び7と同様に調製した。図25に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<4>媒体撹拌の強化、微細ビーズ15μm[実施例10]図27、35Y強化ZrO2ビーズ直径15μmを用い、実施例1と同様に調製した。図27に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<5>噴霧量の増量化、4流体ノズル法[実施例11~13]で共通、図28~31<5-1>微粒子酸化チタンのラボレベル調製薄膜流のエッジ境界あり実施例1の混合スラリー調製後、噴霧乾燥機藤崎電機株式会社製MDL-050B型、ノズルSE4003型、薄膜流のエッジ境界あり4流体ノズル法で、実施例1と同様に調製した。図28に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<5-2>微粒子酸化チタンのラボレベル調製薄膜流のエッジ境界なし実施例1の混合スラリー調製後、噴霧乾燥機大川原化工機株式会社製NL-5型、ツインジェットノズル、薄膜流のエッジ境界なし4流体ノズル法で、実施例1と同様に調製した。図29に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<5-3>生産仕様の調製微粒子酸化チタン270g、精製水3950g、プロペラミキサー分散、湿式媒体ミル法寿工業株式会社製UAM-1型ビーズミル、絹雲母凝集剤ポリ塩化アルミニウムPAC未使用1080gを用い、1週間静置した後、噴霧乾燥機藤崎電機株式会社製MDL-050B型、ノズルSE4003型、4流体ノズル法で、実施例1と同様に調製した。図30に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<6>微粒子酸化チタン種類:粒子径と形状[実施例14~16]で共通、図32~35<6-1>微粒の球状チタニアチタニア重量20wt微粒子酸化チタン石原産業株式会社製TTO-51A、アルミナ表面処理品、光回折/散乱径20nmを用い、実施例1と同様に調製した。図32に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<6-2>相対的に大粒径の球状チタニアチタニア重量20wt微粒子酸化チタン石原産業株式会社製TTO-55A、アルミナ表面処理品、光回折/散乱径40nmを用い、実施例1と同様に調製した。図33に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<6-3>紡錘状チタニア微細化したプラズマ溶融ビーズ直径15μm微粒子酸化チタン石原産業株式会社製TTO-S-3、アルミナ表面処理品、紡錘状短軸20×長軸80nm、Y強化ZrO2ビーズ直径15μmを用い、実施例1と同様に調製した。図34に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<7>母粒子電荷制御:合成雲母とアルミナ[参考例1~2]で共通、図36~38<7-1>合成雲母チタニア重量20wt母粒子による電荷調整法として、媒体との親和性を制御疎水化する方法を利用し、結晶水を含有しない合成雲母トピー工業株式会社製PDM-8W、光回折/散乱径10μmを用いて、実施例1と同様に調製した。図36に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<7-2>表面電荷板状アルミナ調製品チタニア重量20wt母粒子の端面卓面を共に正に制御する方法として、板状アルミナキンセイマティック株式会社製セラフYFA05070、光回折/散乱径5μmを用い、実施例1と同様に調製した。図37に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<8>微粒子酸化チタンの中実中空顆粒[参考例3~5]で共通、図39~43<8-1>中実顆粒、5ミクロンレベル小液滴径、3流体ノズル法小粒子化及び、中性化して静電反発力を低下させ、凝集度を高め、凝縮過程のナノ粒子の移動度を抑制するため、微粒子酸化チタンテイカ株式会社製MT-100HP、含水ケイ酸表面処理、光回折/散乱径15nmを70g用いた以下の参考例では、板状粒子は用いない。その後、実施例1と同様にビーズミル噴霧乾燥等で、調製した。図39に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。<8-2>中空顆粒、5ミクロンレベル小液滴径、3流体ノズル法大粒子化及び、負極性化して静電反発力を高め、凝集度を抑制し、凝縮過程のナノ粒子の移動度を高めるため、微粒子酸化チタン昭和電工株式会社製マックスライトTS-04、無水ケイ酸表面処理品表面負電荷、光回折/散乱径40nmを用い、実施例1及び参考例3と同様に調製した。また凝縮過程のナノ粒子の移動度を制御して顆粒径を調整するため、媒体撹拌条件を制御因子に選択し、ビーズ径を15~50μm、処理時間を30分~4時間と調節した。図40、41に、参考例4の走査型電子顕微鏡写真、偏光顕微鏡の透過像、水中での膨潤可逆変化結果を示す。<8-3>中空顆粒、50ミクロンレベル大液滴径、回転円盤噴霧法顆粒の大粒径化のため、微粒子酸化チタン昭和電工株式会社製マックスライトTS-04、無水ケイ酸表面処理品表面負電荷、光回折/散乱径40nmを70g用い、噴霧乾燥機大川原化工機製型、回転円盤法で、実施例1及び参考例3と同様に調製した。図43に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。以上の参考例3~5に関して、図13は、図8のLDLVO≒LWoodcock範囲と図9のLDLVO>LWoodcock範囲で、ナノ粒子移動度を調節し、表面凝縮凝結と体積凝縮を任意に制御して、中実中空顆粒を製造した結果である。本発明の理論通り、構造制御性が高いことがわかる。図39~42で明らかなように、中実中空顆粒を任意に製造できる。図40で明らかなように、水中で膨潤化膨張させ、その構造変化を空気中⇔水中で可逆的に行うことが可能な、可逆性膨潤粉体を製造できる。図42で明らかなように、回転円盤の回転数を制御因子にして、中実顆粒の顆粒体径を任意に制御できる。図40~43で明らかなように、可逆性膨潤機能を持つ中空顆粒を、任意の顆粒体径で製造できる。比較例1<9>汎用的機械的複合化法による混合粉体[比較例1]図44、47微粒子酸化チタンテイカ株式会社製、MT-500B、表面処理なし、光回折/散乱径35nm、絹雲母愛知県北設楽郡東栄町振草産、天然雲母の精製時の凝集剤ポリ塩化アルミニウムPAC使用の通常市販品、光回折/散乱径7μm、分散プロセス用にヘンシェルミキサー及びハンマーミル不二パウダル製ラボミルLM05を用い、実施例1と同様に調製した。図44に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。比較例2<10>汎用的な噴霧法2流体ノズル法の混合粉体[比較例2~3]で共通、図45~46<10-1>微粒子酸化チタンのラボレベル調製微粒子酸化チタンテイカ株式会社製MT-500H、アルミナ表面処理品、光回折/散乱径30nm、噴霧乾燥機ヤマト科学製パルビスミニスプレーGB-22型、2流体ノズル法を用い、実施例1と同様に調製した。図45に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。比較例3<10-2>微粒子酸化チタンの種類親水良分散性のナノ粒子微粒子酸化チタン昭和電工株式会社製マックスライトTS-04、無水ケイ酸表面処理品表面負電荷、光回折/散乱径40nm、噴霧乾燥機ヤマト科学製パルビスミニスプレーGB-22型、2流体ノズル法を用い、実施例1と同様に調製した。図46に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。比較例4<11>本発明の制御を一部だけ汎用法に戻した事例[比較例4~8]で共通、図47~53<11-1>表面電荷を制御しない微粒子酸化チタンと絹雲母微粒子酸化チタンテイカ株式会社製、MT-500B、表面処理なし、光回折/散乱径35nm、絹雲母愛知県北設楽郡東栄町振草産、天然雲母の精製時の凝集剤ポリ塩化アルミニウムPACを使用し、カチオン調節で表面電荷を制御しない通常市販品、光回折/散乱径7μmを用い、実施例1と同様に調製した。図48に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。比較例5<11-2>親水良分散性のナノ粒子と、表面電荷を制御しない絹雲母微粒子酸化チタンテイカ株式会社製MT-100HP、含水ケイ酸表面処理、光回折/散乱径15nm、絹雲母愛知県北設楽郡東栄町振草産の通常市販品、光回折/散乱径7μmを用い、実施例1と同様に調製した。図49に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。比較例6←[実施例16]の反例<11-3>紡錘状チタニア、チタニア重量20wt微粒子酸化チタン石原産業株式会社製TTO-S-3、アルミナ表面処理品、紡錘状短軸20×長軸80nmを用い、実施例1と同様に調製した。図50に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。比較例7←[実施例16]の反例<11-4>紡錘状チタニア、チタニア重量30wt微粒子酸化チタン石原産業株式会社製TTO-S-3、アルミナ表面処理品、紡錘状短軸20×長軸80nmを45g、絹雲母愛知県北設楽郡東栄町振草産、天然雲母の精製時の凝集剤ポリ塩化アルミニウムPAC未使用を105g用い、実施例1と同様に調製した。図51に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。比較例8<11-5>ホモミキサーによる中空顆粒、5ミクロンレベル分散機としてホモミキサー特殊機化工業製TKホモミキサーAM-M2.5型を用い、実施例1及び19と同様に調製した。図53に、走査型電子顕微鏡SEMを示す。上記比較例に関して、図46、48~51、53で明らかなように、汎用法や本発明の制御を不完全に行った場合、子粒子の凝集や、不完全な複合化で残存した孤立粒子が発生する等、構造制御性に問題が起こる。図4752で明らかなように、光学特性進歩性においても、十分な可視光透過率と紫外線遮蔽率が得られず、その規格化した値及び両者のマージンも小さく、特性向上が得られない。"