"トナー像を担持する像担持体と、前記像担持体のおもて面に当接して前記像担持体との間で転写ニップを形成するニップ形成部材と、転写バイアスを印加することにより前記転写ニップ位置で前記像担持体上のトナー像を記録材へと転写する転写バイアス印加手段とを備える転写装置であって、前記転写バイアス印加手段が、前記転写バイアスとして、交流成分と直流成分とを重畳したものであって、且つ、前記交流成分のピークツウピーク電圧が、前記直流成分の電圧の絶対値の6倍よりも大きな値のものを印加するものであることを特徴とする転写装置。請求項1の転写装置であって、前記転写バイアス印加手段が、前記転写バイアスとして、前記転写ニップに挟み込まれた記録材よりも前記像担持体側に位置するように配設された第1部材と、前記記録材よりも前記ニップ形成部材側に位置するように配設された第2部材と、の間に交流成分と直流成分とを含む電位差を発生させるものを印加するように構成され、且つ、前記電位差は、前記第1部材に対する前記第2部材の直流成分の電位差Eoffと、前記第1部材に対する前記第2部材の交流成分のピークツウピーク電位差Eppとについて、1/6Epp>|Eoff|という関係を具備するものであり、且つ、電位差Eoffの極性がトナーの帯電極性とは逆の極性であることを特徴とする転写装置。請求項2の転写装置であって、前記像担持体が、潜像担持体に対向して、前記潜像担持体上で現像されたトナー像が1次転写される中間転写体であり、前記ニップ形成部材が、前記中間転写体のおもて面に当接して前記中間転写体との間で2次転写ニップを形成するものであり、前記第1部材が、前記2次転写ニップで前記中間転写体の裏面に当接する裏面当接部材であり、且つ、前記第2部材が、前記ニップ形成部材であることを特徴とする転写装置。請求項1乃至3の何れかの転写装置において、前記転写バイアスとして、前記交流成分の周波数f[Hz]と、前記転写ニップ又は2次転写ニップにおける前記像担持体又は中間転写体の表面移動方向の長さであるニップ幅d[mm]と、前記像担持体又は中間転写体の表面移動速度v[mm/s]とについてf>4/d×vという関係を具備するもの、を印加するように、前記転写バイアス印加手段を構成したことを特徴とする転写装置。像担持体のおもて面に当接して転写ニップを形成するニップ形成部材、前記像担持体の裏面に当接する裏面当接部材、並びに、自らが出力する電圧により、前記ニップ形成部材、又は前記ニップ形成部材を前記像担持体に向けて押圧する押圧部材と、前記裏面当接部材との間に、直流成分及び交流成分を含む電位差を生じせしめるための電圧を出力する電圧出力手段を有し、前記転写ニップに挟み込んだ記録材に対し、前記像担持体のおもて面に担持されるトナー像を転写する転写装置において、前記電圧として、交流成分のピークツウピーク電圧Vpp[V]と、電位の時間平均値であるオフセット電圧Voff[V]とについて1/6×Vpp>|Voff|という関係を具備するものを出力させるように、前記電圧出力手段を構成し、且つ、前記オフセット電圧Voffとして、前記ニップ形成部材又は押圧部材の電位を前記裏面当接部材の電位よりもトナーの帯電極性とは逆極性側に大きくするものを発生させるようにしたことを特徴とする転写装置。請求項5の転写装置であって、前記電位差が、前記ニップ形成部材の芯金、又は前記ニップ形成部材を前記像担持体に向けて押圧する押圧部材の芯金と、前記裏面当接部材の芯金との間の電位差であることを特徴とする転写装置。請求項5又は6の転写装置において、前記像担持体として、前記潜像担持体の表面上で現像されたトナー像を自らのおもて面に1次転写せしめられる中間転写体を用い、前記ニップ形成部材として、前記中間転写体のおもて面に当接して2次転写ニップを形成するものを用い、且つ、前記電圧出力手段から出力される電圧を、前記中間転写体の裏面に当接する裏面当接部材と、前記ニップ形成部材とのうち、少なくとも何れか一方に印加して前記電位差を生じせしめるようにしたことを特徴とする転写装置。請求項5乃至7の何れかの転写装置において、前記電圧として、前記交流成分の周波数f[Hz]と、前記転写ニップ又は2次転写ニップにおける像担持体表面移動方向の長さであるニップ幅d[mm]と、前記像担持体の表面移動速度v[mm/s]とについてf>4/d×vという関係を具備するもの、を出力するように、前記電圧出力手段を構成したことを特徴とする転写装置。潜像担持体のおもて面に当接して転写ニップを形成するニップ形成部材、前記ニップ形成部材、又は前記ニップ形成部材を前記潜像担持体に向けて押圧する押圧部材と、前記潜像担持体の静電潜像との間に、直流成分及び交流成分を含む電位差を生じせしめる電位差発生手段を有し、前記潜像担持体の表面上で現像されたトナー像を、前記電位差により、前記潜像担持体の表面上から、前記転写ニップに挟み込んだ記録材に転写する転写装置において、前記電位差として、前記交流成分のピークツウピーク電位差Epp[V]と、直流成分及び交流成分を含む電位差の時間平均値である直流成分電位差Eoffとについて1/6×Epp>|Eoff|という関係を具備し、且つ、前記直流成分電位差Eoffとして、前記ニップ形成部材又は押圧部材の芯金の電位を前記静電潜像の電位よりもトナーの帯電極性とは逆極性側に大きくしたもの、を発生させるように、前記電位差発生手段を構成したことを特徴とする転写装置。請求項9の転写装置であって、前記電位差発生手段が、前記ニップ形成部材の芯金、又は前記ニップ形成部材を前記潜像担持体に向けて押圧する押圧部材の芯金と、前記潜像担持体の静電潜像との間に、前記電位差を発生させるものであることを特徴とする転写装置。請求項9又は10の転写装置において、前記静電潜像の電位を検知する潜像電位検知手段を設けるとともに、前記潜像電位検知手段による検知結果に応じて、前記直流成分と前記交流成分とのうち、少なくとも何れか一方を変更することで、前記関係を具備させる処理を実施するように、前記電位差発生手段を構成したことを特徴とする転写装置。請求項9乃至11の何れかの転写装置において、前記電位差として、前記交流成分の周波数f[Hz]と、前記転写ニップにおける像担持体表面移動方向の長さであるニップ幅d[mm]と、前記像担持体の表面移動速度v[mm/s]とについてf>4/d×vという関係を具備するもの、を発生させるように、前記電位差発生手段を構成したことを特徴とする転写装置。像担持体とニップ形成部材との当接による転写ニップ、あるいは、潜像担持体とニップ形成部材との当接による転写ニップ、に挟み込んだ記録材に対して、前記像担持体又は潜像担持体の表面に担持されるトナー像を転写する転写手段を備える画像形成装置において、前記転写手段として、請求項1乃至12の何れかの転写装置を用いたことを特徴とする画像形成装置。像担持体のトナー像を担持しているおもて面に当接して前記該像担持体との間で転写ニップを形成するニップ形成工程と、転写バイアスを印加することにより前記転写ニップ位置で前記像担持体上のトナー像を記録材へと転写する転写工程とを備える転写方法であって、前記転写工程にて、前記転写バイアスとして、交流成分と直流成分とを重畳したものであって、且つ、前記交流成分のピークツウピーク電圧が前記直流成分の電圧の絶対値の6倍よりも大きな値のものを印加することを特徴とする転写方法。しかしながら、本発明者らは実験により、記録紙表面の凹部内に十分量のトナーを転移させるという点だけに着目した場合、直流電圧の2倍程度のVpp値では良好な結果が得られず、凹部内で十分な画像濃度を得るためにはVpp値をもっと大きくする必要があることを見出した。具体的には、本発明者らの実験によれば、特許文献1に記載の実験結果とは異なり、Vpp値を直流電圧の2倍よりも大きくしても、凹部の画像濃度はVpp値の増加とともに濃くなった。但し、Vpp値を比較的大きくすると、凹部の中でも特に深さの大きい箇所において、凹部底面と中間転写ベルトとの間に放電を発生させて、点状の抜けである白点を画像中に引き起こした。この白点を多量に発生させると、白点同士を長く繋げて、あたかも凹部に著しい画像濃度不足を引き起こしているかのような状態に見えてしまうが、画像濃度不足と白点とは全く異なる現象である。具体的には、画像濃度不足は、中間転写ベルト等から記録紙表面の凹部内に対して十分量のトナーが転移しないことによって発生するものであるのに対し、白点は放電によって逆帯電してしまったトナーが凹部内に向けて転移できなくなることによって発生するものである。白点を多量に発生させていることで凹部に著しい画像濃度不足を引き起こしているかのように見える画像であっても、凹部における深さの大きくない箇所では、Vppを直流電圧の2倍にした場合よりも濃い画像濃度が得られていた。つまり、特許文献1に記載の実験においても、白点と画像濃度不足とを明確に区別していれば、本発明者らが行った実験と同様に、直流電圧の2倍よりも大きな電位領域でも、Vpp値が大きくなるにつれて画像濃度が濃くなっていたと考えられる。そして、本発明者らの実験によれば、許容レベルの画像濃度を凹部で得るためには、Vpp値を直流電圧の4倍よりも大きくする必要があった。更には、たとえVpp値を直流電圧の4倍より大きくしたとしても、記録紙として、厚みや表面凹凸が比較的大きいものを用いると、記録紙表面の凹部で十分な画像濃度が得られなくなることもわかった。そこで、本発明者らが、厚みや表面凹凸が大きい記録紙を用いて実験を行ったところ、かかる記録紙の表面の凹部で十分な画像濃度を得るためには、Vpp値を直流電圧の6倍よりも大きくしなければならないことがわかった。これまで、2次転写ニップでトナー像を記録紙に転写する構成の画像形成装置について説明してきたが、感光体と転写ローラ等との当接による転写ニップでトナー像を感光体から記録紙に転写する構成においても、同様の問題が生じ得る。本発明は、以上の背景に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、次のような転写装置、画像形成装置、転写方法、及び画像形成方法を提供することである。即ち、厚みや表面凹凸の大きな記録材を用いても、記録材表面の凹部で十分な画像濃度を得ることができる転写装置等である。上記目的を達成するために、請求項1の発明は、トナー像を担持する像担持体と、前記像担持体のおもて面に当接して前記像担持体との間で転写ニップを形成するニップ形成部材と、転写バイアスを印加することにより前記転写ニップ位置で前記像担持体上のトナー像を記録材へと転写する転写バイアス印加手段とを備える転写装置であって、前記転写バイアス印加手段が、前記転写バイアスとして、交流成分と直流成分とを重畳したものであって、且つ、前記交流成分のピークツウピーク電圧が、前記直流成分の電圧の絶対値の6倍よりも大きな値のものを印加するものであることを特徴とするものである。また、請求項2の発明は、請求項1の転写装置であって、前記転写バイアス印加手段が、前記転写バイアスとして、前記転写ニップに挟み込まれた記録材よりも前記像担持体側に位置するように配設された第1部材と、前記記録材よりも前記ニップ形成部材側に位置するように配設された第2部材と、の間に交流成分と直流成分とを含む電位差を発生させるものを印加するように構成され、且つ、前記電位差は、前記第1部材に対する前記第2部材の直流成分の電位差Eoffと、前記第1部材に対する前記第2部材の交流成分のピークツウピーク電位差Eppとについて、1/6Epp>|Eoff|という関係を具備するものであり、且つ、電位差Eoffの極性がトナーの帯電極性とは逆の極性であることを特徴とするものである。また、請求項3の発明は、請求項2の転写装置であって、前記像担持体が、潜像担持体に対向して、前記潜像担持体上で現像されたトナー像が1次転写される中間転写体であり、前記ニップ形成部材が、前記中間転写体のおもて面に当接して前記中間転写体との間で2次転写ニップを形成するものであり、前記第1部材が、前記2次転写ニップで前記中間転写体の裏面に当接する裏面当接部材であり、且つ、前記第2部材が、前記ニップ形成部材であることを特徴とするものである。また、請求項4の発明は、請求項1乃至3の何れかの転写装置において、前記転写バイアスとして、前記交流成分の周波数f[Hz]と、前記転写ニップ又は2次転写ニップにおける前記像担持体又は中間転写体の表面移動方向の長さであるニップ幅d[mm]と、前記像担持体又は中間転写体の表面移動速度v[mm/s]とについてf>4/d×vという関係を具備するもの、を印加するように、前記転写バイアス印加手段を構成したことを特徴とするものである。また、請求項5の発明は、像担持体のおもて面に当接して転写ニップを形成するニップ形成部材、前記像担持体の裏面に当接する裏面当接部材、並びに、自らが出力する電圧により、前記ニップ形成部材、又は前記ニップ形成部材を前記像担持体に向けて押圧する押圧部材と、前記裏面当接部材との間に、直流成分及び交流成分を含む電位差を生じせしめるための電圧を出力する電圧出力手段を有し、前記転写ニップに挟み込んだ記録材に対し、前記像担持体のおもて面に担持されるトナー像を転写する転写装置において、前記電圧として、交流成分のピークツウピーク電圧Vpp[V]と、電位の時間平均値であるオフセット電圧Voff[V]とについて1/6×Vpp>|Voff|という関係を具備するものを出力させるように、前記電圧出力手段を構成し、且つ、前記オフセット電圧Voffとして、前記ニップ形成部材又は押圧部材の電位を前記裏面当接部材の電位よりもトナーの帯電極性とは逆極性側に大きくするものを発生させるようにしたことを特徴とするものである。また、請求項6の発明は、請求項5の転写装置であって、前記電位差が、前記ニップ形成部材の芯金、又は前記ニップ形成部材を前記像担持体に向けて押圧する押圧部材の芯金と、前記裏面当接部材の芯金との間の電位差であることを特徴とするものである。また、請求項7の発明は、請求項5又は6の転写装置において、前記像担持体として、前記潜像担持体の表面上で現像されたトナー像を自らのおもて面に1次転写せしめられる中間転写体を用い、前記ニップ形成部材として、前記中間転写体のおもて面に当接して2次転写ニップを形成するものを用い、且つ、前記電圧出力手段から出力される電圧を、前記中間転写体の裏面に当接する裏面当接部材と、前記ニップ形成部材とのうち、少なくとも何れか一方に印加して前記電位差を生じせしめるようにしたことを特徴とするものである。また、請求項8の発明は、請求項5乃至7の何れかの転写装置において、前記電圧として、前記交流成分の周波数f[Hz]と、前記転写ニップ又は2次転写ニップにおける像担持体表面移動方向の長さであるニップ幅d[mm]と、前記像担持体の表面移動速度v[mm/s]とについてf>4/d×vという関係を具備するもの、を出力するように、前記電圧出力手段を構成したことを特徴とするものである。また、請求項9の発明は、潜像担持体のおもて面に当接して転写ニップを形成するニップ形成部材、前記ニップ形成部材、又は前記ニップ形成部材を前記潜像担持体に向けて押圧する押圧部材と、前記潜像担持体の静電潜像との間に、直流成分及び交流成分を含む電位差を生じせしめる電位差発生手段を有し、前記潜像担持体の表面上で現像されたトナー像を、前記電位差により、前記潜像担持体の表面上から、前記転写ニップに挟み込んだ記録材に転写する転写装置において、前記電位差として、前記交流成分のピークツウピーク電位差Epp[V]と、直流成分及び交流成分を含む電位差の時間平均値である直流成分電位差Eoffとについて1/6×Epp>|Eoff|という関係を具備し、且つ、前記直流成分電位差Eoffとして、前記ニップ形成部材又は押圧部材の芯金の電位を前記静電潜像の電位よりもトナーの帯電極性とは逆極性側に大きくしたもの、を発生させるように、前記電位差発生手段を構成したことを特徴とするものである。また、請求項10の発明は、請求項9の転写装置であって、前記電位差発生手段が、前記ニップ形成部材の芯金、又は前記ニップ形成部材を前記潜像担持体に向けて押圧する押圧部材の芯金と、前記潜像担持体の静電潜像との間に、前記電位差を発生させるものであることを特徴とするものである。また、請求項11の発明は、請求項9又は10の転写装置において、前記静電潜像の電位を検知する潜像電位検知手段を設けるとともに、前記潜像電位検知手段による検知結果に応じて、前記直流成分と前記交流成分とのうち、少なくとも何れか一方を変更することで、前記関係を具備させる処理を実施するように、前記電位差発生手段を構成したことを特徴とするものである。また、請求項12の発明は、請求項9乃至11の何れかの転写装置において、前記電位差として、前記交流成分の周波数f[Hz]と、前記転写ニップにおける像担持体表面移動方向の長さであるニップ幅d[mm]と、前記像担持体の表面移動速度v[mm/s]とについてf>4/d×vという関係を具備するもの、を発生させるように、前記電位差発生手段を構成したことを特徴とするものである。また、請求項13の発明は、像担持体とニップ形成部材との当接による転写ニップ、あるいは、潜像担持体とニップ形成部材との当接による転写ニップ、に挟み込んだ記録材に対して、前記像担持体又は潜像担持体の表面に担持されるトナー像を転写する転写手段を備える画像形成装置において、前記転写手段として、請求項1乃至12の何れかの転写装置を用いたことを特徴とするものである。また、請求項14の発明は、像担持体のトナー像を担持しているおもて面に当接して前記該像担持体との間で転写ニップを形成するニップ形成工程と、転写バイアスを印加することにより前記転写ニップ位置で前記像担持体上のトナー像を記録材へと転写する転写工程とを備える転写方法であって、前記転写工程にて、前記転写バイアスとして、交流成分と直流成分とを重畳したものであって、且つ、前記交流成分のピークツウピーク電圧が前記直流成分の電圧の絶対値の6倍よりも大きな値のものを印加することを特徴とするものである。これらの発明においては、本発明者らが後述する実験で明らかにしたように、記録材表面の凹部で十分な画像濃度を得ることができる。以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のカラープリンタ以下、単にプリンタというの実施形態について説明する前に、本発明を理解する上で参考になる参考形態に係るプリンタについて説明する。まず、参考形態に係るプリンタの基本的な構成について説明する。図1は、参考形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図において、参考形態に係るプリンタは、イエローY,マゼンダM,シアンC,ブラックKのトナー像を形成するための4つの画像形成ユニット1Y,M,C,Kと、転写装置としての転写ユニット30と、光書込ユニット80と、定着装置90と、給紙カセット100と、レジストローラ対101とを備えている。4つの画像形成ユニット1Y,M,C,Kは、画像形成物質として、互いに異なる色のY,M,C,Kトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっており、寿命到達時に交換される。Kトナー像を形成するための画像形成ユニット1Kを例にすると、これは、図2に示すように、潜像担持体たるドラム状の感光体2K、ドラムクリーニング装置3K、除電装置不図示、帯電装置6K、現像装置8K等を備えている。これらの装置が共通の保持体に保持されてプリンタ本体に対して一体的に脱着することで、それらを同時に交換できるようになっている。感光体2Kは、ドラム基体の表面上に有機感光層が形成された外径60[mm]程度のドラム形状のものであって、図示しない駆動手段によって図中時計回り方向に回転駆動される。帯電装置6Kは、帯電バイアスが印加される帯電ローラ7Kを感光体2Kに接触あるいは近接させながら、帯電ローラ7Kと感光体2Kとの間に放電を発生させることで、感光体2Kの表面を一様帯電せしめる。参考形態では、トナーの正規帯電極性と同じマイナス極性に一様帯電せしめる。帯電バイアスとしては、直流電圧に交流電圧を重畳したものを採用している。帯電ローラ7Kは、金属製の芯金の表面に導電性弾性材料からなる導電性弾性層が被覆されたものである。帯電ローラ等の帯電部材を感光体2Kに接触あるいは近接させる方式に代えて、帯電チャージャーによる方式を採用してもよい。一様帯電せしめられた感光体2Kの表面は、後述する光書込ユニットから発せられるレーザー光によって光走査されてK用の静電潜像を担持する。このK用の静電潜像は、図示しないKトナーを用いる現像装置8Kによって現像されてKトナー像になる。そして、後述する中間転写ベルト31上に1次転写される。ドラムクリーニング装置3Kは、1次転写工程後述する1次転写ニップを経た後の感光体2K表面に付着している転写残トナーを除去する。回転駆動されるクリーニングブラシローラ4K、片持ち支持された状態で自由端を感光体2Kに当接させるクリーニングブレード5Kなどを有している。回転するクリーニングブラシローラ4Kで転写残トナーを感光体2K表面から掻き取ったり、クリーニングブレードで転写残トナーを感光体2K表面から掻き落としたりする。なお、クリーニングブレードについては、その片持ち支持端側を自由端側よりもドラム回転方向下流側に向けるカウンタ方向で感光体2Kに当接させている。上記除電装置は、ドラムクリーニング装置3Kによってクリーニングされた後の感光体2Kの残留電荷を除電する。この除電により、感光体2Kの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。現像装置8Kは、現像ロール9Kを内包する現像部12Kと、図示しないK現像剤を撹拌搬送する現像剤搬送部13Kとを有している。そして、現像剤搬送部13Kは、第1スクリュウ部材10Kを収容する第1搬送室と、第2スクリュウ部材11Kを収容する第2搬送室とを有している。それらスクリュウ部材は、それぞれ、軸線方向の両端部がそれぞれ軸受けによって回転自在に支持される回転軸部材と、これの周面に螺旋状に突設せしめられた螺旋羽根とを具備している。第1スクリュウ部材10Kを収容している第1搬送室と、第2スクリュウ部材11Kを収容している第2搬送室とは、仕切り壁によって仕切られているが、仕切壁におけるスクリュウ軸線方向の両端箇所には、それぞれ両搬送室を連通させる連通口が形成されている。第1スクリュウ部材10Kは、螺旋羽根内に保持している図示しないK現像剤を、回転駆動に伴って回転方向に撹拌しながら、図中の紙面に直交する方向の奥側から手前側に向けて搬送する。第1スクリュウ部材10Kと、後述する現像ロール9Kとは互いに向かい合う姿勢で平行配設されているため、このときのK現像剤の搬送方向は、現像ロール9Kの回転軸線方向に沿った方向でもある。そして、第1スクリュウ部材10Kは、現像ロール9Kの表面に対してK現像剤をその軸線方向に沿って供給していく。第1スクリュウ部材10Kの図中手前側端部付近まで搬送されたK現像剤は、仕切壁の図中手前側端部付近に設けられた連通開口を通って、第2搬送室内に進入した後、第2スクリュウ部材11Kの螺旋羽根内に保持される。そして、第2スクリュウ部材11Kの回転駆動に伴って、回転方向に撹拌されながら、図中手前側から奥側に向けて搬送されていく。第2搬送室内において、ケーシングの下壁には図示しないトナー濃度センサが設けられており、第2搬送室内のK現像剤のKトナー濃度を検知する。Kトナー濃度センサとしては、透磁率センサからなるものが用いられている。Kトナーと磁性キャリアとを含有するK現像剤の透磁率は、Kトナー濃度と相関関係があるため、透磁率センサは、Kトナー濃度を検知していることになる。本プリンタには、Y,M,C,K用の現像装置の第2収容室内にY,M,C,Kトナーをそれぞれ個別に補給するための図示しないY,M,C,Kトナー補給手段が設けられている。そして、プリンタの制御部は、RAMに、Y,M,C,Kトナー濃度検知センサからの出力電圧値の目標値であるY,M,C,K用のVtrefを記憶している。Y,M,C,Kトナー濃度検知センサからの出力電圧値と、Y,M,C,K用のVtrefとの差が所定値を超えた場合には、その差に応じた時間だけY,M,C,Kトナー補給手段を駆動する。これにより、Y,M,C,K用の現像装置における第2搬送室内にY,M,C,Kトナーが補給される。現像部12K内に収容されている現像ロール9Kは、第1スクリュウ部材10Kに対向しているとともに、ケーシングに設けられた開口を通じて、感光体2Kにも対向している。また、現像ロール9Kは、回転駆動される非磁性パイプからなる筒状の現像スリーブと、これの内部にスリーブと連れ回らないように固定されたマグネットローラとを具備している。そして、第1スクリュウ部材10Kから供給されるK現像剤をマグネットローラの発する磁力によってスリーブ表面に担持しながら、スリーブの回転に伴って、感光体2Kに対向する現像領域に搬送する。現像スリーブには、トナーと同極性であって、感光体2Kの静電潜像よりも大きく、且つ感光体2Kの一様帯電電位よりも小さな現像バイアスが印加されている。これにより、現像スリーブと感光体2Kの静電潜像との間には、現像スリーブ上のKトナーを静電潜像に向けて静電移動させる現像ポテンシャルが作用する。また、現像スリーブと感光体2Kの地肌部との間には、現像スリーブ上のKトナーをスリーブ表面に向けて移動させる非現像ポテンシャルが作用する。それら現像ポテンシャル及び非現像ポテンシャルの作用により、現像スリーブ上のKトナーが感光体2Kの静電潜像に選択的に転移して、静電潜像をKトナー像に現像する。先に示した図1において、Y,M,C用の画像形成ユニット1Y,M,Cにおいても、K用の画像形成ユニット1Kと同様にして、感光体2Y,M,C上にY,M,Cトナー像が形成される。画像形成ユニット1Y,M,C,Kの上方には、潜像書込手段たる光書込ユニット80が配設されている。この光書込ユニット80は、パーソナルコンピュータ等の外部機器から送られてくる画像情報に基づいてレーザーダイオードから発したレーザー光により、感光体2Y,M,C,Kを光走査する。この光走査により、感光体2Y,M,C,K上にY,M,C,K用の静電潜像が形成される。具体的には、感光体2Yの一様帯電した表面の全域のうち、レーザー光が照射された箇所は、電位を減衰せしめる。これにより、レーザー照射箇所の電位が、それ以外の箇所地肌部の電位よりも小さい静電潜像となる。なお、光書込ユニット80は、光源から発したレーザー光Lを、図示しないポリゴンモータによって回転駆動したポリゴンミラーで主走査方向に偏光せしめながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体に照射するものである。LEDアレイの複数のLEDから発したLED光によって光書込を行うものを採用してもよい。画像形成ユニット1Y,M,C,Kの下方には、無端状の中間転写ベルト31を張架しながら図中反時計回り方向に無端移動せしめる転写装置としての転写ユニット30が配設されている。転写ユニット31は、像担持体たる中間転写ベルト31の他に、駆動ローラ32、2次転写裏面ローラ33、クリーニングバックアップローラ34、4つの1次転写ローラ35Y,M,C,K、ニップ形成ローラ36、ベルトクリーニング装置37、電位センサ38などを有している。中間転写ベルト31は、そのループ内側に配設された駆動ローラ32、2次転写裏面ローラ33、クリーニングバックアップローラ34、及び4つの1次転写ローラ35Y,M,C,Kによって張架されている。そして、図示しない駆動手段によって図中反時計回り方向に回転駆動される駆動ローラ32の回転力により、同方向に無端移動せしめられる。中間転写ベルト31としては、次のような特性を有するものを用いている。即ち、厚みは20[μm]~200[μm]、好ましくは60[μm]程度である。また、体積抵抗率は1e6[Ωcm]~1e12[Ωcm]、好ましくは約1e9[Ωcm]程度である三菱化学製ハイレスタ-UPMCPHT45にて、印加電圧100Vの条件で測定。また、材料は、カーボン分散ポリイミド樹脂からなる。4つの1次転写ローラ35Y,M,C,Kは、無端移動せしめられる中間転写ベルト31を感光体2Y,M,C,Kとの間に挟み込んでいる。これにより、中間転写ベルト31のおもて面と、感光体2Y,M,C,Kとが当接するY,M,C,K用の1次転写ニップが形成されている。1次転写ローラ35Y,M,C,Kには、図示しない転写バイアス電源によってそれぞれ1次転写バイアスが印加されている。これにより、感光体2Y,M,C,K上のY,M,C,Kトナー像と、1次転写ローラ35Y,M,C,Kとの間に転写電界が形成される。Y用の感光体2Y表面に形成されたYトナーは、感光体2Yの回転に伴ってY用の1次転写ニップに進入する。そして、転写電界やニップ圧の作用により、感光体2Y上から中間転写ベルト31上に1次転写される。このようにしてYトナー像が1次転写せしめられた中間転写ベルト31は、その後、M,C,K用の1次転写ニップを順次通過する。そして、感光体2M,C,K上のM,C,Kトナー像が、Yトナー像上に順次重ね合わせて1次転写される。この重ね合わせの1次転写により、中間転写ベルト31上には4色重ね合わせトナー像が形成される。1次転写ローラ35Y,M,C,Kは、金属製の芯金と、これの表面上に固定された導電性のスポンジ層とを具備している弾性ローラからなり、次のような特性を有している。即ち、外形は16[mm]である。また、心金の径は10[mm]である。また、接地された外径30[mm]の金属ローラを10[N]の力でスポンジ層に押し当てた状態で、1次転写ローラ心金に1000[V]の電圧を印加したときに流れる電流Iから、オームの法則R=V/Iに基づいて算出したスポンジ層の抵抗Rは、約3E7Ωである。このような1次転写ローラ35Y,M,C,Kに対して、1次転写バイアスを定電流制御で印加する。なお、1次転写ローラ35Y,M,C,Kに代えて、転写チャージャーや転写ブラシなどを採用してもよい。転写ユニット30のニップ形成ローラ36は、中間転写ベルト31のループ外側に配設されており、ループ内側の2次転写裏面ローラ33との間に中間転写ベルト31を挟み込んでいる。これにより、中間転写ベルト31のおもて面と、ニップ形成ローラ36とが当接する2次転写ニップが形成されている。ニップ形成ローラ36は接地されているのに対し、2次転写裏面ローラ33には、2次転写バイアス電源39によって2次転写バイアスが印加される。これにより、2次転写裏面ローラ33とニップ形成ローラ36との間に、マイナス極性のトナーを2次転写裏面ローラ33側からニップ形成ローラ36側に向けて静電移動させる2次転写電界が形成される。転写ユニット31の下方には、記録紙Pを複数枚重ねた紙束の状態で収容している給紙カセット100が配設されている。この給紙カセット100は、紙束の一番上の記録紙Pに給紙ローラ100aを当接させており、これを所定のタイミングで回転駆動させることで、その記録紙Pを給紙路に向けて送り出す。給紙路の末端付近には、レジストローラ対101が配設されている。このレジストローラ対101は、給紙カセット100から送り出された記録紙Pをローラ間に挟み込むとすぐに両ローラの回転を停止させる。そして、挟み込んだ記録紙Pを2次転写ニップ内で中間転写ベルト31上の4色重ね合わせトナー像に同期させ得るタイミングで回転駆動を再開して、記録紙Pを2次転写ニップに向けて送り出す。2次転写ニップで記録紙Pに密着せしめられた中間転写ベルト31上の4色重ね合わせトナー像は、2次転写電界やニップ圧の作用によって記録紙P上に一括2次転写され、記録紙Pの白色と相まってフルカラートナー像となる。このようにして表面にフルカラートナー像が形成された記録紙Pは、2次転写ニップを通過すると、ニップ形成ローラ36や中間転写ベルト31から曲率分離する。2次転写裏面ローラ33は、次のような特性を有している。即ち、外径は約24[mm]である。また、芯金の径は約16[mm]である。芯金の表面には、導電性のNBR系ゴム層が被覆されており、その抵抗Rは1e6[Ω]~1e12[Ω]、好ましくは約4E7[Ω]である。抵抗Rは、1次転写ローラと同様の方法によって測定された値である。また、ニップ形成ローラ36は、次のような特性を有している。即ち、外径は約24[mm]である。また、芯金の径は約14[mm]である。芯金の表面には、導電性のNBR系ゴム層が被覆されており、その抵抗Rは1E6Ω以下である。抵抗Rは、1次転写ローラと同様の方法によって測定された値である。2次転写バイアス電源39は、直流電源と交流電源とを有しており、2次転写バイアスとして、直流電圧に交流電圧を重畳せしめたものを出力することができる。2次転写バイアス電源39の出力端子は、ニップ形成ローラ36の芯金に接続されている。ニップ形成ローラ36の芯金の電位は、2次転写バイアス電源39からの出力電圧値とほぼ同じ値になる。また、2次転写裏面ローラ33については、その芯金を接地アース接続している。なお、重畳バイアスを2次転写裏面ローラ33の芯金に印加しつつ、ニップ形成ローラ36の芯金を接地する代わりに、重畳バイアスをニップ形成ローラ36の芯金に印加しつつ、2次転写裏面ローラ33の芯金を接地してもよい。この場合、直流電圧の極性を異ならせる。具体的には、図示のように、マイナス極性のトナーを用い且つニップ形成ローラ36を接地した条件で、2次転写裏面ローラ33に重畳バイアスを印加する場合には、直流電圧としてトナーと同じマイナス極性のものを用いて、重畳バイアスの時間平均の電位をトナーと同じマイナス極性にする。これに対し、2次転写裏面ローラ33を接地し、且つ重畳バイアスをニップ形成ローラ36に印加する場合には、直流電圧としてトナーとは逆のプラス極性のものを用いて、重畳バイアスの時間平均の電位をトナーとは逆のプラス極性にする。重畳バイアスを2次転写裏面ローラ33やニップ形成ローラ36に印加する代わりに、直流電圧を何れか一方のローラに印加するとともに、交流電圧を他方のローラに印加してもよい。交流電圧としては、正弦波状の波形のものを採用しているが、矩形波状の波形のものを用いてもよい。なお、記録紙Pとして、ザラ紙のような表面凹凸の大きなものを用いずに、普通紙のような表面凹凸の小さなものを用いる場合には、凹凸パターンにならった濃淡パターンが出現しないので、転写バイアスとして、直流電圧だけからなるものを印加してもよい。但し、ザラ紙のような表面凹凸の大きなものを用いるときには、転写バイアスを、直流電圧だけからなるものから、重畳バイアスに切り替える必要がある。2次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト31には、記録紙Pに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、中間転写ベルト31のおもて面に当接しているベルトクリーニング装置37によってベルト表面からクリーニングされる。中間転写ベルト31のループ内側に配設されたクリーニングバックアップローラ34は、ベルトクリーニング装置37によるベルトのクリーニングをループ内側からバックアップする。電位センサ38は、中間転写ベルト31のループ外側に配設されている。そして、中間転写ベルト31の周方向における全域のうち、接地された駆動ローラ32に対する掛け回し箇所に対して、約4[mm]の間隙を介して対向している。そして、中間転写ベルト31上に1次転写されたトナー像が自らとの対向位置に進入した際に、そのトナー像の表面電位を測定する。なお、電位センサ38としては、TDK株社製のEFS-22Dを用いている。2次転写ニップの図中右側方には、定着装置90が配設されている。この定着装置90は、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する定着ローラ91と、これに所定の圧力で当接しながら回転する加圧ローラ92とによって定着ニップを形成している。定着装置90内に送り込まれた記録紙Pは、その未定着トナー像担持面を定着ローラ91に密着させる姿勢で、定着ニップに挟まれる。そして、加熱や加圧の影響によってトナー像中のトナーが軟化さしめられて、フルカラー画像が定着せしめられる。定着装置90内から排出された記録紙Pは、定着後搬送路を経由した後、機外へと排出される。モノクロ画像を形成する場合には、転写ユニット30におけるY,M,C用の1次転写ローラ35Y,M,Cを支持している図示しない支持板を移動せしめて、1次転写ローラ35Y,M,C,Kを、感光体2Y,M,Cから遠ざける。これにより、中間転写ベルト31のおもて面を感光体2Y,M,Cから引き離して、中間転写ベルト31をK用の感光体2Kだけに当接させる。この状態で、4つの画像形成ユニット1Y,M,C,Kのうち、K用の画像形成ユニット1Kだけを駆動して、Kトナー像を感光体2K上に形成する。図3は、2次転写バイアス電源39から出力される重畳バイアスからなる2次転写バイアスの波形を示す波形図である。同図において、2次転写バイアスは、上述したように、2次転写裏面ローラの芯金に印加される。電圧出力手段たる2次転写バイアス電源39は、転写バイアスを印加する転写バイアス印加手段として機能している。また、上述したように、2次転写裏面ローラの芯金に2次転写バイスが印加されると、第1部材たる2次転写裏面ローラの芯金と、第2部材たるニップ形成ローラの芯金との間に、電位差が発生する。よって、2次転写バイアス電源39は、電位差発生手段としても機能している。なお、電位差は、絶対値として取り扱われることが一般的であるが、本稿では、極性付きの値として取り扱うものとする。より詳しくは、2次転写裏面ローラの芯金の電位から、ニップ形成ローラの芯金の電位を差し引いた値を、電位差として取り扱うことにする。かかる電位差の時間平均値は、参考形態のように、トナーとしてマイナス極性のものを用いる構成では、その極性がマイナスになった場合に、ニップ形成ローラの電位を2次転写裏面ローラの電位よりもトナーの帯電極性とは逆極性側本例ではプラス側に大きくすることになる。よって、トナーを2次転写裏面ローラ側からニップ形成ローラ側に静電移動させることになる。同図において、オフセット電圧Voffは、2次転写バイアスの直流成分の値である。また、ピークツウピーク電圧Vppは、2次転写バイアスの交流成分のピークツウピーク電圧である。参考形態に係るプリンタにおいては、既に述べたように、2次転写バイアスは、オフセット電圧Voffとピークツウピーク電圧Vppとを重畳したものであり、その時間平均値はオフセット電圧Voffと同じ値になる。また、参考形態に係るプリンタにおいては、既に述べたように、2次転写バイアスを2次転写裏面ローラの芯金に印加し、且つニップ形成ローラの芯金を接地している0V。よって、2次転写裏面ローラの芯金の電位は、そのまま両芯金の電位差となる。そして、両芯金の電位差は、オフセット電圧Voffと同じ値の直流成分Eoffと、ピークツウピーク電圧Vppと同じ値の交流成分Eppとから構成される。同図に示すように、参考形態に係るプリンタでは、オフセット電圧Voffとして、マイナス極性のものを採用している。2次転写裏面ローラ33に印加される2次転写バイアスのオフセット電圧Voffの極性をマイナスにすることで、2次転写ニップ内において、マイナス極性のトナーを2次転写裏面ローラ33側からニップ形成ローラ36側に相対的に押し出すことが可能になる。2次転写バイスの極性がトナーと同じマイナス極性になっているときには、2次転写ニップ内において、マイナス極性のトナーを2次転写裏面ローラ33側からニップ形成ローラ36側に静電的に押し出す。これにより、中間転写ベルト31上のトナーを記録紙P上に転移させる。一方、2次転写バイアスの極性がトナーとは逆のプラス極性になっているときには、2次転写ニップ内において、マイナス極性のトナーをニップ形成ローラ36側から2次転写裏面ローラ33側に向けて静電的に引き寄せる。これにより、記録紙Pに転移させたトナーを中間転写ベルト31側に再び引き寄せる。但し、2次転写バイアスの時間平均値本例ではオフセット電圧Voffと同じ値がマイナス極性であるので、相対的には、トナーは2次転写裏面ローラ33側からニップ形成ローラ36側に静電的に押し出されるのである。なお、同図において、戻り電位ピーク値Vrは、トナーとは逆極性であるプラス側のピーク値を示している。次に、本発明者らが行った実験について説明する。本発明者らは、参考形態に係るプリンタと同様の構成のプリント試験機を用意した。そして、このプリント試験機を用いて、種々のプリントテストを実施した。各種のプリントテストにおいては、現像剤としては、平均粒径が6.8[μm]であるポリエステル系の粉砕法によるトナーと、平均粒径が55[μm]である表面に樹脂層を被覆した磁性キャリアとからなるものを使用した。[第1プリントテスト]オフセット電圧Voffとして、-0.8[kV]を採用した。具体的には、プリントテストでは、ニップ形成ローラ36を接地しているので、重畳バイアスからなる2次転写バイアスの直流成分を-0.8[kV]に設定した。また、交流成分として、ピークツウピーク電圧Vppが2.5[kV]であるものを採用した。交流成分の周波数f[Hz]や、プロセス線速中間転写ベルトや感光体の線速については、適宜変更した。互いに異なる周波数fやプロセス線速の条件下で、普通紙からなる記録紙Pにテスト用の黒ベタ画像を出力した。そして、出力された黒ベタ画像の質を、目視によって2段階で評価した。交流成分の周波数に同期する濃度ムラピッチムラが視認されない場合を○、視認される場合を×とした。この結果を次の表1に示す。表1に示すように、プロセス線速vを282[mm/s]に設定した場合には、交流成分の周波数fを400[Hz]以上に設定することで、ピッチムラの発生を回避することができた。また、プロセス線速vを141[mm/s]に設定した場合には、交流成分の周波数fを200[Hz]以上に設定することで、ピッチムラの発生を回避することができた。プロセス線速vに応じて、ピッチムラの発生を回避し得る周波数fの下限値が異なるのは、プロセス線速vに応じて、2次転写ニップ内でトナーに作用させる交番電界の回数が変化するからである。具体的には、以下、記録紙Pを進入させていない状態における、中間転写ベルト31とニップ形成ローラ36との直接当接による2次転写ニップのローラ表面移動方向の長さであるニップ幅をd[mm]と定義する。2次転写ニップ通過に要する時間であるニップ通過時間[s]は、ニップ幅d/プロセス線速vという式で表される。一方、周波数f[Hz]の条件下において、重畳バイアスの交流成分の周期[s]は、1/周波数fという式で表される。よって、ニップ通過時間においては、交流成分の1周期分の波形が、d×f/v回分だけ印加されることとなる。プリント試験機におけるニップ幅dは3[mm]である。表1に示したように、プロセス線速v=282[mm/s]のとき、ピッチムラの発生を回避し得る周波数fの下限値は400[Hz]であることから、必要な波形数を約4.26回分3×400/282と計算することができる。これは、2次転写ニップ内において、約4.26回の交番電界をトナーに作用させることで、ピッチムラの発生を回避し得ることを示している。また、プロセス線速v=141[mm/s]のとき、ピッチムラの発生を回避し得る周波数fの下限値は200[Hz]であることから、必要な波形数を約4.26回分3×200/141と計算することができる。400[Hz]のときと同じ値である。これらのことから、2次転写ニップ通過中に交番電界を約4回作用させることで、ピッチムラのない良好な画像を得ることができると言える。つまり、ピッチムラのない良好な画像を得るためには、4<d×f/vという条件が必要になるのである。図4は、重畳バイアスからなる2次転写バイアスの交流成分の周波数fと、プロセス線速vと、ピッチムラとの関係を示すグラフである。図示のように、周波数fをy軸、プロセス線速vをx軸とする2次元座標において、f=4/d×vという式で表される直線よりも下側の領域では、ピッチムラが生じてしまう。これに対し、同直線よりも上側の領域では、ピッチムラの発生を回避することができる。[第2プリントテスト]記録紙Pとして、普通紙の代わりに、株式会社NBSリコー社製のFC和紙タイプさざ波商品名を使用した。和紙のような表面凹凸を具備する紙である。このような紙を用いると、表面凹凸にならった濃淡パターンを発生させ易くなる。縦70[mm]、横55[mm]の大きさの黒ベタ画像を、出力するテスト画像として採用した。そして、記録紙Pに出力されたテスト画像について、凹部の濃度再現性、凸部平滑部の濃度再現性、及び放電に起因する白点の出現性の3項目を評価した。凹部の濃度再現性については、次のようにして評価した。即ち、表面凹凸の凹部内に対して十分量のトナーを進入させていることから、凹部において十分な画像濃度が得られている場合をランク5として評価した。また、凹部内のごく僅かな領域を白く抜けた領域にしているか、あるいは、凹部の画像濃度が平滑部よりも僅かに低い状態になっている場合を、ランク4として評価した。また、ランク4よりも、白抜けの領域が大きい場合、あるいは濃度低下が目立つ場合を、ランク3として評価した。また、ランク3に比べ、さらに白抜けの領域が大きい場合、あるいは濃度低下が目立つ場合をランク2として評価した。また、凹部が全体的に白く、全体的に溝の状態がはっきりと認識できる場合や、さらに悪い場合をランク1として評価した。参考までに、各ランクの黒ベタ画像を図5に示す。ユーザーに提供できる画質の許容レベルとしては、ランク4以上である。凸部平滑部の濃度再現性については、次のようにして評価した。即ち、平滑部において十分な画像濃度を得られている場合をランク5とした。また、ランク5に比べてやや薄いが、問題のない濃さが得られている場合を、ランク4として評価した。また、ランク4に比べてさらに薄く、ユーザーに提供する画質としては問題となる場合をランク3として評価した。また、ランク3に比べてさらに薄い場合をランク2とし、平滑部が全体的に白っぽい場合やそれよりも薄い場合をランク1として評価した。参考までに、各ランクの黒ベタ画像を図6に示す。ユーザーに提供できる画質の許容レベルとしては、ランク4以上である。2次転写バイアスによっては、2次転写ニップ内において、記録紙Pの表面凹部と、中間転写ベルト31との間の微小空隙で放電が発生して、画像に白点を出現させることがある。放電に起因する白点の出現性については、次のようにして評価した。即ち、放電に起因するものと考えられる白点が認められない状態をランク5として評価した。また、白点が僅かに認められるものの、認められる数が少なく且つ大きさも小さいことから、ユーザーに提供する画質として問題ないレベルをランク4として評価した。また、ランク4に比べて白点が多く認められ、問題あるほど目立つ状態をランク3として評価した。また、ランク3に比べてさらに白点が多く認められる場合をランク2として評価した。また、白点が画像全体に認められ、ランク2よりも更に悪い状態をランク1として評価した。なお、放電に起因する白点は点状に発生するのに対し、凹部の濃度が非常に薄い場合は凹部全体が白くなる。また、参考までに、各ランクの黒ベタ画像を図7に示す。ユーザーに提供できる画質の許容レベルとしては、ランク4以上である。第2プリントテストについては、次のようにして行った。即ち、まず、2次転写ニップで交番電界を全く作用させない場合を基準として評価するために、2次転写バイアスとして、直流成分だけからなるものを採用してテスト用の黒ベタ画像を出力して上記3項目を評価した。この結果を次の表2に示す。表2に示すように、2次転写バイアスとして直流成分だけからなるものを採用した場合、直流電圧の増加に伴って凸部の画像濃度も増加していくが、凹部においては必要な画像濃度を得ることができない。直流電圧の値にかかわらず、凹部の濃度再現性はランク1である。また、直流電圧が増加するにつれて、放電に起因する白点の発生が目立ってくる。マイナス極性の直流電圧の絶対値を2[kV]よりも大きくすると、白点の出現性が許容レベルであるランク4を下回ってしまう。次に、2次転写バイアスとして、重畳バイアスを採用してテスト用の黒ベタ画像を出力した。重畳バイアスの交流成分の周波数fについては、500[Hz]に固定した。また、プロセス線速vについては、282[mm/s]に固定した。また、直流成分オフセット電位Voffについては、-0.6[kV]~-2.0[kV]の範囲内で適宜変更した。また、交流成分のピークツウピーク電圧Vppについては、1.0[kV]~9.0[kV]の範囲内で適宜変更した。このような条件で出力した黒ベタ画像の凹部濃度再現性を評価した結果を、次の表3に示す。表3に示すように、2次転写バイアスとして、重畳バイアスを採用すると、バイアス条件によっては、凹部濃度再現性のランクを4以上にし得ることがわかる。凹部濃度再現性については、交流成分のピークツウピーク電圧Vppを大きくするほど、ランクを向上させ、且つ、オフセット電位Voffの絶対値を小さくするほど、ランクを向上させる傾向にある。上記黒ベタ画像の凸部濃度再現性を評価した結果を、次の表4に示す。オフセット電圧Voffの絶対値を大きくするほど、凸部平滑部の画像濃度を増加させる傾向にあることがわかる。オフセット電圧Voffの絶対値をある程度まで大きくすることで、凸部濃度再現性を許容レベルのランク4以上にすることができる。ここで注目すべき点は、2次転写バイアスとして重畳バイアスを採用した場合、直流成分だけからなるものを採用する場合に比べて表2に比べて、凸部濃度再現性を許容レベルのランク4以上にするオフセット電圧Voffの絶対値を小さくすることができている点である。上記黒ベタ画像の白点出現性を評価した結果を、次の表5に示す。交流成分のピークツウピーク電圧Vppを小さくするほど、放電に起因する白点の発生を抑える傾向にあることがわかる。これに対し、オフセット電圧Voffの絶対値を小さくするほど、放電に起因する白点の発生を抑える傾向にあることがわかる。図8は、第2プリントテストの結果に基づいて作成されたオフセット電圧Voffと、ピークツウピーク電圧Vppと、凹部濃度再現性と、凸部濃度再現性と、白点出現性との関係を示すグラフである。このグラフは、図示のように、y軸にオフセット電圧Voffの値をとるとともに、x軸にピークツウピーク電圧Vppの値をとった2次元座標上に作成されたものである。2次元座標上には、実線で示される直線L1、点線で示される直線L2、及び一点鎖線で示される直線L3、という3つの直線が描かれている。図示の2次元座標において、直線L1の線上の領域や、直線L1に比べて同じx座標でy座標が大きくなる領域では、凹部濃度再現性のランクが許容レベルの4を下回る3以下という結果になった凹部の薄さが目立った。このため、プロット点を×として示している。また、直線L2の線上の領域や、直線L2に比べて同じy座標が大きくなる領域では、凸部濃度再現性のランクが許容レベルの4を下回る3以下という結果になった凸部の薄さが目立った。このため、プロット点を×として示している。また、直線L3の線上の領域や、直線L3に比べて同じx座標でy座標が大きくなる領域では、白点出現性のランクが許容レベルを下回る3以下という結果になった放電に起因する白点が目立った。このため、プロット点を×として示している。なお、直線L1よりも図中上側で且つ直線L2よりも図中下側の領域では、凹部濃度再現性のランクが4を下回るとともに、凸部濃度再現性のランクが4を下回った。また、直線L1よりも図中上側で且つ直線L3よりも図中上側の領域では、凹部濃度再現性のランクが4を下回るとともに、白点出現性のランクが4を下回った。また、直線L2よりも図中下側で且つ直線L3よりも図中上側の領域では、凸部濃度再現性が4を下回るとともに、白点出現ランクが4を下回った。同図では、凹部濃度再現性、凸部濃度再現性、及び白点出現性という3つの項目について、全て許容レベルのランク4以上になった実験結果のみ、プロット点を丸で示している。3つの項目ではなく、凹部濃度再現性だけに着目すると、直線L1よりも図中下側の座標となるオフセット電圧Voff及びピークツウピーク電圧の組合せを採用すればよいことになる。直線L1は、Vpp=-4×Voffという式で表される。よって、1/4×Vpp>|Voff|という条件を満たす2次転写バイアスを採用することで、紙表面の凹部で十分な画像濃度を得ることができる。参考までに、2次転写バイアスとして、上記表2に示した実験2次転写バイアスが直流成分だけからなるにおいて、凹部の画像濃度を最も濃くすることができた直流電圧=-2.5[kV]という条件で出力した黒ベタ画像を図9に示す。また、図8に示したバイアス条件のうち、直流電圧オフセット電圧Voff=-1.0[kV]、ピークツウピーク電圧Vpp=5.0[kV]という条件で出力した黒ベタ画像を図10に示す。2次転写バイアスとして、重畳バイアスからなるものを採用することで、直流成分だけからなるものを採用した場合に比べて、凹部濃度再現性を大幅に改善し得ることがわかる。2次転写バイアスとして、重畳バイアスからなるものを採用した画像形成装置としては、特許文献1に記載のものが知られている。しかしながら、以下に説明する理由により、この画像形成装置では、凹部濃度再現性としてランク4以上を得ることができない。即ち、特許文献1においては、図5として、次のような実験結果が示されている。即ち、重畳バイアスからなる2次転写バイアスの直流成分に相当するVdcとして、2.0[kV]を採用し、交流成分のVacとして、1~4[kV]を採用し、且つ交流成分の周波数fとして2[kHz]を採用した条件で、凹部濃度再現性に相当する白抜けグレードを評価している。VdcやVacについては、参考形態に係るプリンタとは異なり、ニップ形成ローラに印加し、2次転写裏面ローラについては接地している。そして、Vdcとしてプラス極性のものを採用することで、2次転写ニップ内でトナーを2次転写裏面ローラ側からニップ形成ローラ側に静電的に引き寄せて記録紙上に2次転写している。特許文献1の図5には、次のようなグラフが記載されている。即ち、交流成分のVacが0[kV]から2.0[kV]まで徐々に大きくなるにつれて、白抜けグレードが徐々に改善されていき、2[kV]に達した時点で白抜けグレードが最も改善される。そして、2.0[kV]よりも大きくすると、その増加に伴って白抜けグレードが悪化の一途を辿ることを示すグラフである。グラフで示されているVacの最大値は4[kV]であり、このときに白抜けグレードは最悪の結果になっている。特許文献1においては、交流成分のVacについて、ピークツウピーク電圧であるのか、その半分の振幅であるのかが明記されていない。但し、単純にacと表記する場合には、後者を示す場合が多い。そこで、Vacを振幅であると仮定してみると、特許文献1の図5に示される実験において、Vacを最良の結果が得られている2.0[kV]にした条件を、参考形態に係るプリンタの条件に置き換えると、オフセット電圧Voff=-2.0[kV]、ピークツウピーク電圧Vpp=4.0[kV]であることになる。また、Vacを最悪の結果が得られている4[kV]にした条件を、参考形態に係るプリンタの条件に置き換えると、オフセット電圧Voff=-2.0[kV]、ピークツウピーク電圧Vpp=8.0[kV]であることになる。本発明者らは、これらの条件を踏まえて、プリント試験機において、重畳バイアスの直流電圧オフセット電圧Voffを-2.0[kV]に固定し、ピークツウピーク電圧Vppを1[kV]から8[kV]まで徐々に上げていき、それぞれの条件で記録紙さざ波に黒ベタ画像を出力してみた。すると、特許文献1の図5の結果とは異なり、Vppを1[kV]から8[kV]まで上げていくにつれて、紙表面の凹部の画像濃度を徐々に濃くしていく結果が得られた。この実験において、2.0[kV]の直流電圧だけからなる2次転写バイアスの条件で出力した黒ベタ画像を図11に示す。また、2.0[kV]の直流電圧本例ではオフセット電圧Voffに該当と、4.0[kV]のピークツウピーク電圧Vppとからなる2次転写バイアスの条件で出力した黒ベタ画像を図12に示す。この条件は、特許文献1に記載の実験では最良の結果とされている条件である。また、2.0[kV]のオフセット電圧Voffと、8.0[kV]のピークツウピーク電圧Vppとからなる2次転写バイアスの条件で出力した黒ベタ画像を図13に示す。この条件は、特許文献1に記載の実験では最悪の結果とされている条件である。何れの黒ベタ画像も縦70mm×横55mmの大きさである。凹部の画像濃度再現性だけに着目すれば、3つの黒ベタ画像のうち、図13に示した黒ベタ画像で最も良い結果が得られている。この黒ベタ画像は、一見すると、凹部に著しい画像濃度不足を引き起こしているように見える。しかし、溝状の凹部のように見える白抜け部が図12の溝状の凹部よりも著しく太いことからわかるように、凹部の画像濃度不足によるものではなく、放電に起因する多量の白点が線状に繋がったものである。線状に繋がった白点は、紙表面の凹部のうち、特に深さの大きい箇所に沿って発生しており、それほど深くない凹部箇所においては、図12の凹部よりも濃い画像濃度が得られている。しかし、それでも、その画像濃度は、許容レベルを下回るランク3であった。図12の黒ベタ画像を得たVoff=-2.0[kV]、Vpp=4.0[kV]という条件において、両電圧の関係を式で表すと1/2×Vpp=|Voff|という式が得られる。この条件は、本発明者らが第2プリントテストによって導き出した1/4×Vpp>|Voff|という条件本例では1/4×Epp>|Eoff|という条件でもあるから大きく外れるものである。また、図13の黒ベタ画像を得たVoff=-2.0[kV]、Vpp=8.0[kV]という条件において、両電圧の関係を式で表すと1/4×Vpp=|Voff|という式が得られる。この条件は、本発明者らが第2プリントテストによって導き出した1/4×Vpp>|Voff|という条件には近いものの、僅かに外れるものである。1/4×Vpp=|Voff|という条件では、ランク3の凹部濃度再現性しか得ることができなかったのに、1/4×Vpp>|Voff|という条件では、ランク4の凹部濃度再現性を得ることができた図8、図10参照。以上のことから、ランク4以上の凹部濃度再現性を得るには、1/4×Vpp>|Voff|という条件にする必要があることがわかった。なお、既に説明しているように、プリンタ試験機においては、2次転写裏面ローラ33の芯金に対して2次転写バイアスを印加するとともに、ニップ形成ローラ36の芯金を接地しているので、両ローラ間における電位差の時間平均値である直流成分電位差Eoffが、2次転写バイアスの直流成分であるオフセット電圧Voffと同じ値になる。ニップ形成ローラ36の芯金を接地する代わりに、ニップ形成ーラ36の芯金に直流電圧を印加した場合、2次転写裏面ローラ33の芯金に印加する直流電圧と、ニップ形成ローラ36の芯金に印加する直流電圧との重畳値を、オフセット電圧Voffとして取り扱うものとする。つまり、ニップ形成ローラ36の芯金を接地する代わりに、ニップ形成ーラ36の芯金に直流電圧を印加した場合であっても、Eoffとオフセット電圧Voffとは同じ値になる。ニップ形成ローラ36等のニップ形成部材と、2次転写裏面ローラ33等の裏面当接部材との間に、直流成分と交流成分とを含む電位差を発生させる方法としては、次の6通りを例示することができる。ニップ形成部材に重畳バイアスを印加し、且つ、裏面当接部材をアース接続する。ニップ形成部材に重畳バイアスを印加し、且つ、裏面当接部材に直流バイアスを印加する。ニップ形成部材に交流成分だけからなる交流バイアスを印加し、且つ、裏面当接部材に直流バイアスを印加する。ニップ形成部材をアース接続し、且つ、裏面当接部材に重畳バイアスを印加する。ニップ形成部材に直流バイアスを印加し、且つ、裏面当接部材に重畳バイアスを印加する。ニップ形成部材に直流バイアスを印加し、且つ、裏面当接部材に交流成分だけからなる交流バイアスを印加する。次に、本発明者らが行った転写実験について説明する。本発明者らは、1/4×Vpp>|Voff|という条件にすることで、凹部で十分な画像濃度を得て紙面凹凸にならった濃淡パターンを従来よりも目立たなくすることができた原因を明らかにするために、特殊な転写実験装置を作製した。図14は、その転写実験装置を示す概略構成図である。この転写実験装置は、透明基板210、現像装置231、Zステージ220、照明241、顕微鏡242、高速度カメラ243、パーソナルコンピュータ244などを備えている。透明基板210は、ガラス板211と、これの下面に形成されたITOIndiumTinOxideからなる透明電極212と、透明電極212の上に被覆された透明材料からなる透明絶縁層213とを具備している。この透明基板210は、図示しない基板支持手段によって所定の高さ位置で支持されている。この基板支持手段は、図示しない移動機構によって図中上下左右方向に移動することが可能である。図示の例では、透明基板210が金属版215を載置したZステージ220の上に位置しているが、基板支持手段の移動により、Zステージ220の側方に配設された現像装置231の真上に移動することも可能である。なお、透明基板212の透明電極212は、基板支持手段に固定された電極に接続され、この電極は接地されている。現像装置231は、参考形態に係るプリンタの現像装置と同様の構成になっており、スクリュウ部材232、現像ロール233、ドクターブレード234などを有している。現像ロール233は、電源235によって現像バイアスが印加された状態で回転駆動される。透明基板210が基板支持手段の移動により、現像装置231の真上で且つ現像ロール233に対して所定のギャップを介して対向する位置まで所定の速度で移動せしめられると、現像ロール233上のトナーが透明基板210の透明電極212上に転移する。これにより、透明基板210の透明電極212上には所定の厚みのトナー層216が形成される。トナー層216に対する単位面積あたりのトナー付着量は、現像剤のトナー濃度、トナーの帯電量、現像バイアス値、基板210と現像ロール233とのギャップ、透明基板210の移動速度、現像ロール233の回転速度などによって調整することができる。トナー層216が形成された透明基板210は、平面状の金属板215上に導電性接着剤で貼り付された記録紙214との対向位置まで平行移動せしめられる。金属板215は、加重センサが設けられた基板221上に設置され、基板221はZステージ220上に設置されている。また、金属板215は、電圧増幅器217に接続されている。電圧増幅器217には、波形発生装置218によって直流電圧及び交番電圧からなる転写バイアスが入力され、金属板215には電圧増幅器217によって増幅された転写バイアスが印加される。Zステージ220を駆動制御して金属板215を上昇させると、記録用紙214がトナー層216と接触し始める。金属板215を更に上昇させると、トナー層216に対する圧力が増加するが、加重センサからの出力が所定の値になるように金属板215の上昇を停止させる。圧力を所定値にした状態で、金属板215に転写バイアスを印加してトナーの挙動を観察する。観察後は、Zステージ220を駆動制御して金属板215を下降させて、記録用紙214を透明基板210から離間させる。すると、トナー層216は記録用紙214上に転写されている。トナーの挙動の観察については、基板210の上方に配設されている顕微鏡242及び高速度カメラ243を用いて行う。基板210は、ガラス板211、透明電極212、及び透明絶縁層213という各層が全て透明材料からなるので、透明電極210の上方から、透明基板210を介して、透明基板210の下側にあるトナーの挙動を観察することができる。顕微鏡242としては、キーエンス社製のズームレンズVH-Z75からなるものを用いた。また、高速度カメラ243としては、フォトロン社製のFASTCAM-MAX120KCを用いた。フォトロン社FASTCAM-MAX120KCは、パーソナルコンピュータ244によって駆動制御される。顕微鏡242及び高速度カメラ243は、図示しないカメラ支持手段によって支持されている。このカメラ支持手段は、顕微鏡242の焦点を調整できるように構成されている。トナーの挙動については、次のようにして撮影する。即ち、まず、照明241によってトナーの挙動の観察位置に照明光を照射して、顕微鏡242の焦点を調整する。次に、金属板215に転写バイアスを印加して、透明基板210の下面に付着しているトナー層216のトナーを、記録紙214に向けて移動させる。このときのトナーの挙動を、高速度カメラ243で撮影する。図14に示した転写実験装置と、参考形態に係るプリンタとでは、トナーを記録紙に転写する転写ニップの構造が異なるため、転写バイアスが同じであっても、トナーに作用する転写電界は異なる。適切な観察条件を調べるために、転写実験装置でも、良好な凹部濃度再現性が得られる転写バイアス条件を調べてみた。記録紙214としては、特殊製紙株式会社製のレザック66商品名260kg紙四六版連量を使用した。レザック66は、さざ波よりも紙表面の凹凸の度合いが大きい紙である。トナーとしては、平均粒径6.8[μm]のYトナーに、Kトナーを少量混入したものを用いた。転写実験装置では、記録紙の裏面に転写バイアスを印加する構成になっているため、トナーを記録紙に転写し得る転写バイアスの極性が、参考形態に係るプリンタとは逆になっている即ち、プラス極性。重畳バイアスからなる転写バイアスの交流成分として、波形が正弦波であるものを採用した。交流成分の周波数fを500[Hz]、直流電圧本例ではオフセット電圧Voffに該当を200[V]、ピークツウピーク電圧Vppを400[V]から2600[V]まで200[V]単位で変化させていきながら、記録紙214に対して0.4~0.5[mg/cm2]のトナー付着量でトナー層216を転写した。その結果、ピークツウピーク電圧Vppを800[V]以下に設定した条件では、凹部濃度再現性がレベル4未満になったが、Vppを900~2200[V]の範囲に設定した条件では、凹部濃度再現性がレベル4以上になった。転写試験装置でも、プリンタ試験機と同様に、1/4×Vpp>Voffという条件で、凹部濃度再現性を許容レベルまで良好にすることができたのである。なお、ピークツウピーク電圧Vppを2400[V]に設定した条件では、凹部濃度再現性は許容レベルであるものの、許容レベルを超える白点が発生してしまった。次に、顕微鏡242の焦点を透明基板210上のトナー層216に合わせ、直流電圧本例ではオフセット電圧Voffに該当を200[V]に設定し、且つピークツウピーク電圧Vppを1000[V]にした条件、即ち、1/4×Vpp>|Voff|という条件で、トナーの挙動を撮影した。すると、次のような現象が観察された。即ち、トナー層216中のトナー粒子は、転写バイアスの交流成分によって形成される交番電界により、透明基板210と記録紙214との間を往復移動するが、その往復移動回数の増加とともに、往復移動するトナー粒子の量が増加する。具体的には、転写ニップにおいては、転写バイアスの交流成分の1周期1/fが到来する毎に、交番電界が1回作用してトナー粒子が1回往復移動する。初めの1周期では、図15に示すように、トナー層216のうち、層の表面に存在しているトナー粒子だけが層から離脱する。そして、記録紙216の凹部に進入した後、再びトナー層216に戻ってくる。このとき、戻ったトナー粒子が、トナー層216のトナー粒子に衝突することで、後者のトナー粒子とトナー層216や透明基板210との付着力を弱める。これにより、次の1周期には、図16に示すように、前の1周期よりも多くのトナー粒子がトナー層216から離脱する。そして、記録紙216の凹部に進入した後、再びトナー層216に戻ってくる。このとき、戻ったトナー粒子が、トナー層216中にまだ残っていたトナー粒子に衝突することで、後者のトナー粒子とトナー層216や透明基板210との付着力を弱める。これにより、更に次の1周期には、図17に示すように、前の1周期よりも更に多くのトナー粒子がトナー層216から離脱する。このように、トナー粒子は往復移動する毎に、その数を徐々に増やしていく。すると、ニップ通過時間が経過したときには転写実験装置ではニップ通過時間に相当する時間が経過したとき、記録紙Pの凹部内に十分量のトナーが転移していることがわかった。一方、直流電圧を200[V]に設定し、且つピークツウピーク電圧Vppを800[V]にした条件、即ち、1/4×Vpp>|Voff|を満足しない条件で、トナーの挙動を撮影したところ、次のような現象が観察された。即ち、トナー層216中のトナー粒子のうち、層の表面に存在しているものが、初めの1周期で層から離脱して記録紙Pの凹部内に進入する。ところが、進入したトナー粒子は、その後、トナー層216に向かうことなく、凹部内に留まった。次の1周期が到来したとき、トナー層216から新たに離脱して記録紙Pの凹部内に進入したトナー粒子は、ごく僅かであった。よって、ニップ通過時間が経過した時点で、記録紙Pの凹部内には少量のトナー粒子しか転移していない状態であった。以上のように、1/4×Vpp>|Voff|という条件を具備することで、図15~図17に示したような現象を生起せしめて、記録紙Pの凹部内に十分量のトナーを転移させ得ることがわかった。なお、図15~図17に示したような現象を生起せしめるためには、転写ニップ内で最低でもトナー粒子を2往復させる必要がある。このため、ニップ通過時間については、交流成分の周期の2倍以上に設定する必要がある。望ましくは、既に述べたように、転写ニップ内で交番電界を4回以上作用させることが望ましいf>4/d×v。[第3プリントテスト]記録紙Pとして、さざ波の代わりに、特殊製紙株式会社製のレザック66商品名260kg紙四六版連量を使用した。レザック66260kg紙四六版連量は、坪量に換算すると302[g/m2]となる。現在、電子写真方式の画像形成装置では、設計上の最大紙厚を坪量300[g/m2]とするのが一般的である。つまり、レザック66260kg紙は、画像形成装置の対応可能な一般的な最大紙厚で、且つ、和紙のように表面凹凸に富んだ紙である。かかるレザック66260kg紙を用い、ピークツウピーク電圧Vpp=6[kV]、オフセット電圧Voff=1[kV]という条件でプリントテストを行った。このプリントテストは、上述した1/4×Vpp>|Voff|という条件を具備するものである。にもかかわらず、紙表面の凹部の箇所で十分な画像濃度を得ることができなかった。第2プリントテストと異なっている要因は、紙厚及び凹凸深さだけである。このことから、ピークツウピーク電圧Vppをオフセット電圧Voffの絶対値の4倍よりも大きくしたとしても、記録紙Pとして、厚みや表面凹凸が比較的大きいものを用いると、紙表面の凹部で十分な画像濃度が得られなくなることがわかった。[第4プリントテスト]そこで、レザック66260kg紙を用い、様々な電位条件で黒ベタ画像をプリントした。重畳バイアスの交流成分の周波数fについては、500[Hz]に固定した。また、プロセス線速vについては、282[mm/s]に固定した。黒ベタ画像の凹部濃度再現性を評価した結果を、次の表6に示す。第2プリントテストと同様に、凹部濃度再現性については、交流成分のピークツウピーク電圧Vppを大きくするほど、ランクを向上させ、且つ、オフセット電位Voffの絶対値を小さくするほど、ランクを向上させる傾向にある。但し、ランク4以上を得るためには、オフセット電圧Voffに対するピークツウピーク電圧Vppの割合を、第2プリントテストよりも大きくする必要があった。黒ベタ画像の凸部濃度再現性を評価した結果を、次の表7に示す。第2プリントテストと同様に、オフセット電圧Voffの絶対値を大きくするほど、凸部平滑部の画像濃度を増加させる傾向にあった。黒ベタ画像の白点出現性を評価した結果を、次の表8に示す。第2プリントテストと同様に、交流成分のピークツウピーク電圧Vppを小さくするほど、放電に起因する白点の発生を抑える傾向にあった。また、オフセット電圧Voffの絶対値を小さくするほど、放電に起因する白点の発生を抑える傾向にあった。図20は、第4プリントテストの結果に基づいて作成されたオフセット電圧Voffと、ピークツウピーク電圧Vppと、凹部濃度再現性と、凸部濃度再現性と、白点出現性との関係を示すグラフである。図示の2次元座標において、直線L4の線上の領域や、直線L4に比べて同じx座標で且つy座標が大きくなる領域では、凹部濃度再現性のランクが許容レベルの4を下回る3以下という結果になった凹部の薄さが目立った。このため、プロット点を×として示している。また、直線L5の線上の領域や、直線L5に比べてy座標がより大きくなる領域では、凸部濃度再現性のランクが許容レベルの4を下回る3以下という結果になった凸部の薄さが目立った。このため、プロット点を×として示している。また、直線L6の線上の領域や、直線L6に比べて同じx座標で且つy座標がより大きくなる領域では、白点出現性のランクが許容レベルを下回る3以下という結果になった放電に起因する白点が目立った。このため、プロット点を×として示している。なお、直線L4よりも図中上側で且つ直線L5よりも図中下側の領域では、凹部濃度再現性のランクが4を下回るとともに、凸部濃度再現性のランクが4を下回った。また、直線L4よりも図中上側で且つ直線L6よりも図中上側の領域では、凹部濃度再現性のランクが4を下回るとともに、白点出現性のランクが4を下回った。また、直線L5よりも図中下側で且つ直線L6よりも図中上側の領域では、凸部濃度再現性が4を下回るとともに、白点出現ランクが4を下回った。同図では、凹部濃度再現性、凸部濃度再現性、及び白点出現性という3つの項目について、全て許容レベルのランク4以上になった実験結果のみ、プロット点を丸で示している。3つの項目ではなく、凹部濃度再現性だけに着目すると、直線L4よりも図中下側の座標となるオフセット電圧Voff及びピークツウピーク電圧の組合せを採用すればよいことになる。直線L4は、Vpp=-6×Voffという式で表される。よって、1/6×Vpp>|Voff|という条件を満たす2次転写バイアスを採用することで、レザック66260kg紙でも、紙表面の凹部で十分な画像濃度を得ることができることになる。図21は、紙種と、紙厚と、紙表面の最大凹凸落差との関係を示すグラフである。図示の紙種において、レザック66、さざ波は何れも、表面凹凸の目立つ和紙タイプの紙である。また、MyPaperは、表面凹凸が非常に少ない普通紙タイプの紙であり、比較参考用として和紙タイプの紙と一緒に示している。図示のように、紙厚が大きくなるほど、紙表面の最大凹凸落差も大きくなることがわかる。レザック66260kg紙は、7種類の紙の中で、紙厚及び最大凹凸落差がともに最も大きい紙種であることがわかる。また、上述したように、一般的な電子写真方式の画像形成装置における設計上の最大紙厚坪量300[g/m2]に対応する紙種である。つまり、一般的な電子写真方式の画像形成装置において使用可能な最大の紙厚で且つ最大凹凸落差の最も大きい紙なのである。よって、レザック66260kg紙で良好な凹部濃度再現性が得られる1/6×Vpp>|Voff|という条件であれば、紙種にかかわらず、表面の凹部で十分な画像濃度を得ることができる。最大凹凸落差を測定する測定装置としては、東京精密社製のSURFCOM1400Dを用いた。測定点については、記録紙表面を顕微鏡で観察して、表面全域の中から、被検領域とする箇所をアトランダムに5つ選んだ。それぞれの箇所について、評価長さ20[mm]、基準長さ20[mm]という条件で、断面曲線の最大断面高さPtJISB0601:2001を測定した。そして、得られた5つの最大断面高さPtのうち、上位3つの平均値を求めた。以上の作業を、同じ種類の3枚の記録紙について行って、前記平均値の3枚の平均を、最大凹凸落差として求めた。次に、第1実施形態に係るプリンタの特徴的な構成について説明する。なお、以下に特筆しない限り、第1実施形態に係るプリンタの構成は、参考形態に係るプリンタと同様である。第1実施形態に係るプリンタにおいては、2次転写裏面ローラ33の芯金とニップ形成ローラ36の芯金との電位差として、1/6×Vpp>|Voff|という条件を具備し、且つニップ形成ローラ36の芯金の電位を2次転写裏面ローラ33の芯金の電位よりもトナーの帯電極性とは逆極性側に大きくしたもの、を生じせしめることが可能な2次転写バイアスを印加するように、電位差発生手段としての2次転写バイアス電源39を構成している。これにより、発明者らが実験で明らかにしたように、記録紙Pの厚さや最大凹凸落差にかかわらず、紙表面凹凸にならった濃淡パターンを、従来よりも目立ち難くすることができる。なお、ここで言う2次転写バイアスは、上述した6通りの電位差の何れかを発生させるためのものであり、2次転写裏面ローラ33あるいはニップ形成ローラ36の何れか一方だけに印加するバイアスの他に、両方にそれぞれ印加するバイアスも含まれる。また、第1実施形態に係るプリンタにおいては、f[Hz]>4/d×vという条件を具備するように、2次転写バイアスの交流成分の周波数f、2次転写ニップのニップ幅d[mm]、及びベルト表面移動速度であるプロセス線速vを設定している。このような設定では、既に説明したように、ピッチムラの発生を回避することができる。実験に使用したプリント試験機において、装置立ち上げ時の単色のベタトナー画像1cm×1cmの電位であるトナー像電位Vtonerは、約-80[V]である。オフセット電圧Voffの絶対値については、トナー像電位Vtonerよりも大きくする必要がある。トナー像電位Vtonerについては、次のようにして求めることができる。即ち、黒単色のトナー像を形成する場合は、黒単色の黒ベタ画像の表面電位を、トナー像電位Vtonerとする。ここで言う黒ベタ画像は、1cm×1cmの全領域における各画素がそれぞれ黒の画素値を持っているものである。Adobe社の画像ソフトであるPhotoshop登録商標で、モノクロ二階調モードにて作成した全面黒の画像を、PostScript対応のプリンタドライバからプリントされるベタ画像と同じ画像構造を有するものである。一方、カラー画像を形成する場合は、マゼンタとシアンとを重ねた2色ベタ画像を中間転写ベルト31上に重ね合わせて転写した際におけるベルト上のトナー層の表面電位をトナー層電位Vtonerとする。この場合の2色ベタ画像とは、Adobe社のPhotoshopで、CMYKカラーモードにて作成した全面マゼンタと全面シアンとを重ねた画像をプリントした際のトナー像=同じレーザー書き込みと同じ画像構造を有するものである。PostScript対応のプリンタドライバを使ってAdobe社のPhotoshopで作成されたベタ画像と同じ画像構造のものとする理由は、PostScriptがDTPなど用いられる、最も汎用的なデータ規格だからである。放電に起因する白点は、ピークツウピーク電圧Vppが比較的大きく、且つ|Voff|が比較的大きい場合に発生している。これはトナーを中間転写ベルト31側から記録紙P側に移動させる方向の極性のピーク値Vt図3参照が比較的大きい場合に相当する。|Vt|=|Voff||Vr|という式で示されるピーク値Vtが、放電に起因する白点の発生に関与していると考えられる。図3から、Vt、Voffの極性がそれぞれマイナス極性である場合には、Vt=-1/2×VppVoffであることから、Voff=1/2×VppVtという関係が成立している。一方、図8に示した直線L3は、Voff=1/2×Vpp-4.55という式で示されるため、Vt=-4.55[kV]以上の領域において顕著な白点が発生していると言える。本発明者らは、良好な画像が成立する領域のVoff下限値Voffminが異なる複数の条件で放電による異常画像の発生電圧について確認したところ、放電に起因する白点の発生にはやはりVtが関与しており、白点の発生を許容レベルに留めることができるピーク値Vtの上限値Vtmaxと下限値Voffminnとは、Vtmax=1.7×Voffmin-3.1という関係式で示されることがわかった。トナーとして、プラス極性のものを用いる場合も考慮すると、その関係式を変形した|Vtmax|=1.7×|Voffmin|3.1という関係式を具備させることが望ましい。そこで、第1実施形態に係るプリンタにおいては、2次転写バイアスとして、|Vtmax|=1.7×|Voffmin|3.1という関係式を具備するものを印加するように、2次転写バイアス電源39を構成している。なお、本発明において、中間転写ベルト31、2次転写裏面ローラ33、ニップ形成ローラ36の体積抵抗率や抵抗は、第1実施形態のものに限定されるものではない。但し、抵抗が高すぎると、放電等によって部材の表面に付与される電荷が蓄積し、電界が経時変化するため好ましくない。その電荷を除電する手段を設けない場合には、中間転写ベルト31、2次転写裏面ローラ33、ニップ形成ローラ36としては、体積抵抗率が1E12Ωcm以下であるものを用いることが望ましい。ニップを形成しないコロトロン等を用いた非接触転写において、1/6×Vpp>|Voff|という条件に似た、1/6×Vpp>ワイヤー電位差時間平均値という条件を満足することがある。しかし、コロトロンの場合の交流成分は、ワイヤーからのイオン生成のみに用いられ、上述したようなトナーの往復運動が発生しない点が、本発明とは全く異なっている。本発明者らは、コロトロンなどの非接触転写方式ではトナーの往復運動が全く起こらないことを、次のようにして確認している。即ち、片側にアルミニウム層を蒸着したPETフィルムを用意する。アルミニウム面をトナー側中間転写ベルト側に向ける姿勢でPETフィルムをコロトロン上に配置し、アルミニウム層の電位の時間変化を測定した。アルミニウム層の電位については、トレック社製の表面電位計であるModel344を用いて測定した。この結果、トナーの往復移動を裏付けるような電位変化は確認されなかった。これまで、中間転写ベルト31とニップ形成ローラ36との当接によって2次転写ニップを形成する例について説明したが、中間転写ベルト31と、無端状のニップ形成ベルトとの当接によって2次転写ニップを形成してもよい。この場合、中間転写ベルト31のループ内側に配設された2次転写裏面ローラ33の芯金と、ニップ形成ベルトのループ内側でニップ形成ベルトを中間転写ベルト31に向けて押圧する押圧部材たる押圧ローラの芯金との間に、1/6×Vpp>|Voff|という条件を具備し、且つ押圧ローラの芯金の電位を2次転写裏面ローラ33の芯金の電位よりもトナーの帯電極性とは逆極性側に大きくした電位差を発生させればよい。また、像担持体である中間転写ベルト31とニップ形成部材であるニップ形成ローラ36との当接による2次転写ニップにおいて、本発明を適用した例について説明したが、次のような転写ニップにおいて、本発明を適用することも可能である。即ち、像担持体たる無端ベルト状の感光体の裏面に裏面当接部材を当接させて、無端ベルト状の感光体をニップ形成部材に向けて押圧して、感光体とニップ形成部材とを当接させることで形成し、且つ、記録材を通紙して感光体上のトナー像を記録材へと転写する転写ニップである。また、図18に示すような構成のプリンタにおける2次転写ニップにも、本発明を適用することが可能である。このプリンタは、1つの感光体2の周囲に、Y,M,C,Bk用の現像装置8Y,M,C,Kを有している。画像形成を行う場合、まず、感光体2の表面を帯電装置6によって一様に帯電させた後、感光体2の表面に対してY用の画像データに基づいて変調されたレーザー光を照射して,感光体2の表面にY用の静電潜像を形成する。そして、このY用の静電潜像を現像装置8Yによって現像してYトナー像を得た後、これを中間転写ベルト31上に1次転写する。その後、感光体2の表面上の転写残トナーをドラムクリーニング装置3によって除去した後、感光体2の表面を帯電装置6によって再び一様に帯電させる。次に、感光体2の表面に対して、M用の画像データに基づいて変調されたレーザー光を照射して、感光体2の表面にM用の静電潜像を形成した後、これを現像装置8Mによって現像してMトナー像を得る。そして、このMトナー像を中間転写べルト31上のYトナー像に重ね合わせて1次転写する。以降、同様にして、感光体2上でCトナー像、Kトナー像を順次現像して、ベルト上のYMトナー像上に順次重ね合わせて1次転写していく。これにより、中間転写ベルト31上に4色重ね合わせトナー像を形成する。その後、中間転写ベルト31上の4色重ね合わせトナー像を、2次転写ニップで記録紙の表面に一括2次転写して、記録紙上にフルカラー画像を形成する。そして、定着装置90によって記録紙にフルカラー画像を定着せしめた後、記録紙を機外に排出する。このような構成のプリンタにおける2次転写バイアス電源39を、参考形態と同様に構成してもよいまた、本発明を電子写真方式のプリンタに適用した例について説明したが、トナー飛翔方式によって画像を形成する画像形成装置にも、本発明の適用が可能である。このトナー飛翔方式とは、潜像担持体によらず、トナー飛翔装置からドット状に飛翔させたトナー群を記録体や中間記録体に直接付着させて画素像を形成することで、記録紙や中間記録体に対してトナー像を直接形成する方式である。特開2002-307737号公報に記載の画像形成装置などに採用されている。像担持体たる中間記録体から記録紙にトナー像を転写するための転写ニップにおいては、本発明の適用が可能である。次に、第2実施形態に係るプリンタについて説明する。なお、以下に特筆しない限り、第2実施形態に係るプリンタの構成は、第1実施形態と同様である。図19は、第2実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。このプリンタは、ニップ形成部材として、中間転写ベルトの代わりに、無端状の紙搬送ベルト121を各色の感光体2Y,M,C,Bkに当接させている点が、第1実施形態に係るプリンタと異なっている。紙搬送ベルト121は、その表面に保持した記録紙を、自らの無端移動に伴ってY,M,C,Bk用の転写ニップに順次通していく。この過程で、感光体2Y,M,C,K上のY,M,C,Kトナー像が、記録紙の表面に重ね合わせて転写されていく。画像形成ユニット1Y,M,C,Kは、感光体2Y,M,C,Kの表面において、レーザー光Lの照射によって形成された静電潜像の電位を検知する電位センサ9Y,M,C,Kが設けられている。これら電位センサ9Y,M,C,Kは、TDK株式会社製の表面電位センサEFS-22Dからなり、感光体2Y,M,C,Kの表面に対して約4[mm]の間隙をもって対向するように配設されている。紙搬送ベルト121のループ内側では、Y,M,C,K用の転写ローラ25Y,M,C,Kが紙搬送ベルト121の裏面に当接して、紙搬送ベルト121を感光体2Y,M,C,Kに向けて押圧している。第2実施形態に係るプリンタにおいては、Y,M,C,Kの各色において、感光体2Y,M,C,Kを一様帯電せしめる帯電装置6Y,M,C,Kと、一様帯電後の表面に光書込を行う図示しない光書込ユニットと、転写ローラ25Y,M,C,Kとにより、感光体の静電潜像と、押圧部材たる転写ローラの芯金との間に、直流成分と交流成分とを含む電位差を生じせしめる電位差発生手段が構成されている。なお、紙搬送ベルト121を感光体2Y,M,C,Kに当接させる代わりに、転写ローラ25Y,M,C,Kを感光体2Y,M,C,Kに直接当接させて、Y,M,C,K用の1次転写ニップを形成してもよい。この場合、転写ローラ25Y,M,C,Kをニップ形成部材として機能させることになる。転写バイアス電源81Y,M,C,Kは、感光体2Y,M,C,Kの静電潜像と、転写ローラ25Y,M,C,Kの芯金との電位差として、次のようなものを発生させる転写バイアスを出力するようになっている。即ち、交流成分のピークツウピーク電圧Vpp[V]と、前記電位差の時間平均値であるオフセット電圧Voffとについて、1/6×Vpp>|Voff|という関係を具備し、且つ転写ローラ25Y,M,C,Kの芯金の電位を感光体2Y,M,C,Kの静電潜像の電位よりもトナーの帯電極性とは逆極性側に大きくした電位差である。本プリンタの制御部は、電源立ち上げ直後、待機時、連続プリント動作の一時中断時など、所定のタイミングで次のような潜像電位測定処理を実施するようになっている。即ち、まず、感光体2Y,M,C,K上にそれぞれ1cm×1cmの大きさのパッチ状静電潜像を形成し、そのパッチ状静電潜像の電位を電位センサ9Y,M,C,Kによって検知する。そして、その検知結果をそれぞれ、RAM等のデータ記憶手段に記憶する。転写電源81Y,M,C,Kは、制御部から送られてくるY,M,C,Kのパッチ状静電潜像の電位に基づいて、1/6×Vpp>|Voff、且つ転写ローラ芯金の電位をパッチ状静電潜像の電位よりもトナーの帯電極性とは逆極性側に大きくした電位差を演算する。そして、その演算結果が得られる転写バイアス重畳バイアスを出力する。以上に説明したものは各実施形態は一例であり、本発明は、次の態様毎に特有の効果を奏する。[態様A]態様Aにおいては、像担持体として、感光体などの潜像担持体に対向して、潜像担持体上で現像されたトナー像が1次転写される中間転写ベルトなどの中間転写体を用いる。また、ニップ形成部材として、中間転写体のおもて面に当接して中間転写体との間で2次転写ニップを形成するニップ形成ローラ36などを用いる。また、第1部材として、2次転写ニップで中間転写体の裏面に当接する2次転写裏面ローラ33などの裏面当接部材を用いる。更に、ニップ形成部材を第2部材として兼用する。かかる構成では、ニップ形成部材と中間転写体との間において、記録紙Pの厚みや最大凹部落差にかかわらず、紙表面の凹部で十分な画像濃度を得ることができる。[態様B]態様Bにおいては、転写バイアスとして、交流成分の周波数f[Hz]と、転写ニップ又は2次転写ニップにおける像担持体又は中間転写体の表面移動方向の長さであるニップ幅d[mm]と、像担持体又は中間転写体の表面移動速度v[mm/s]とについてf>4/d×vという関係を具備するもの、を印加するように、2次転写バイアス電源39などの転写バイアス印加手段を構成する。かかる構成では、既に説明したように、ピッチムラのない良好な画像を得ることができる。[態様C]態様Cにおいては、中間転写ベルトなどの像担持体のおもて面に当接して転写ニップを形成するニップ形成部材、像担持体の裏面に当接する2次転写裏面ローラ33などの裏面当接部材、並びに、自らが出力する電圧により、ニップ形成部材、又はニップ形成部材を像担持体に向けて押圧する押圧部材と、裏面当接部材との間に、直流成分及び交流成分を含む電位差を生じせしめるための電圧を出力する2次転写バイアス電源39などの電圧出力手段を設ける。そして、転写ニップに挟み込んだ記録紙に対し、像担持体のおもて面に担持されるトナー像を転写する。かかる構成においても、記録紙の厚みや最大凹凸落差にかかわらず、紙表面の凹部で十分な画像濃度を得ることができる。[態様D]態様Dにおいては、態様Cにおいて、ニップ形成部材の芯金、又はニップ形成部材を像担持体に向けて押圧する押圧部材の芯金と、裏面当接部材の芯金との間に、前記電位差を生じせしめる。かかる構成においては、前記間でトナー像が転写される記録紙において、紙の厚みや最大凹凸落差にかかわらず、紙表面の凹部で十分な画像濃度を得ることができる。[態様E]態様Eは、態様C又は態様Dにおいて、像担持体として、感光体などの潜像担持体の表面上で現像されたトナー像を自らのおもて面に1次転写せしめられる中間転写体を用いる。また、ニップ形成部材として、中間転写体のおもて面に当接して2次転写ニップを形成するニップ形成ローラ36などを用いる。更に、2次転写バイアス電源39などの電圧出力手段から出力される電圧を、中間転写体の裏面に当接する2次転写裏面ローラ33などの裏面当接部材と、ニップ形成部材とのうち、少なくとも何れか一方に印加して前記電位差を生じせしめるようにする。かかる構成においても、中間転写体とニップ形成部材との間でトナー像が転写される記録紙にて、紙厚や最大凹凸落差にかかわらず、紙表面の凹部で十分な画像濃度を得ることができる。[態様F]態様Fは、態様C、D、Eの何れかにおいて、電圧として、交流成分の周波数f[Hz]と、転写ニップ又は2次転写ニップにおける像担持体表面移動方向の長さであるニップ幅d[mm]と、像担持体の表面移動速度v[mm/s]とについてf>4/d×vという関係を具備するもの、を出力するように、2次転写バイアス電源39などの電圧出力手段を構成する。かかる構成では、既に説明したように、ピッチムラのない良好な画像を得ることができる。"