走行する方向性電磁鋼板の幅方向に、連続して電子ビームを照射するにあたり、該電子ビームの鋼板表面に対する入射角度に応じ、該電子ビームの収束電流を調整して、ビームスポットの面積を変更することにより、幅方向にわたる該ビームスポットのエネルギー密度を一定に制御することを特徴とする方向性電磁鋼板の鉄損改善方法。走行する方向性電磁鋼板の幅方向に、連続して電子ビームを照射するにあたり、該電子ビームの鋼板表面に対する入射角度に応じ、該電子ビームの出力を調整することにより、幅方向にわたるビームスポットのエネルギー密度を一定に制御することを特徴とする方向性電磁鋼板の鉄損改善方法。しかしながら、特許文献3に開示の手法では、鋼板に歪を残さないように湾曲させるのが極めて困難であるという問題があった。また、幅広な鋼板でなくても、省資源等の問題で電子ビームの照射装置を小型化しようとした場合には、鋼板と電子銃との距離が短くなり、上記と同じ、鉄損の改善効果にばらつきが生じるという問題が起る。本発明は、上記の現状に鑑み開発されたもので、特に、幅広な方向性電磁鋼板に対して電子ビームを照射する場合や、電子ビームの照射装置を小型化する場合などに、鋼板の幅方向に対し、磁区細分化の効果を均一にする方法を提案することを目的とする。発明者らは、電子ビームのビームエネルギーの面密度が磁区細分化効果に及ぼす影響を詳細に調査し、ビームの収束状態もしくはビームの出力を幅方向の中央から端部にかけて変化させることで、走査領域の幅方向の磁気特性を一定に制御できるとの知見を得た。本発明は上記知見に立脚するものである。すなわち、本発明の要旨構成は次のとおりである。1.走行する方向性電磁鋼板の幅方向に、連続して電子ビームを照射するにあたり、該電子ビームの鋼板表面に対する入射角度に応じ、該電子ビームの収束電流を調整して、ビームスポットの面積を変更することにより、幅方向にわたる該ビームスポットのエネルギー密度を一定に制御することを特徴とする方向性電磁鋼板の鉄損改善方法。2.走行する方向性電磁鋼板の幅方向に、連続して電子ビームを照射するにあたり、該電子ビームの鋼板表面に対する入射角度に応じ、該電子ビームの出力を調整することにより、幅方向にわたるビームスポットのエネルギー密度を一定に制御することを特徴とする方向性電磁鋼板の鉄損改善方法。本発明によれば、幅広な方向性電磁鋼板に対して電子ビームを照射する場合や、電子ビームの照射装置を小型化する場合などに、鋼板の幅方向に対する磁区細分化処理を、極めて均一に施すことができる。以下、本発明について具体的に説明する。本発明に従う方法は、方向性電磁鋼板金属ストリップに対して連続的に電子ビームを照射する場合において有利に適合するものである。例えば、図1に示す装置を用いる際に、好適に用いることができる。すなわち、図1に示した装置は、大気圧中の金属ストリップSを導入する真空槽1を備える。そして、この真空槽1の金属ストリップSの入側および出側には、それぞれ差圧室2aおよび2bを有し、これら差圧室2aおよび2bを介在して真空槽1内を低圧に保持する機構になっている。また、真空槽1には、図中に1台の電子銃3とした電子銃を複数台、金属ストリップSの搬送経路に向けて設置し、電子銃3から金属ストリップSに向けて電子ビームを照射する構造になっている。この電子ビーム照射装置を用いて、例えば方向性電磁鋼板に対して磁区細分化処理を施す際には、方向性電磁鋼板金属ストリップに対して、図1に示したように、電子銃3で電子ビームを照射する。すなわち、方向性電磁鋼板の鉄損低減のためには、照射位置でのビーム径を05mm以下好適には、005~03mm程度の範囲に収束させた電子ビームを、鋼板の幅方向圧延方向と交差する方向に走査して、線状に熱歪みを導入する。その際の電子ビームの出力は、10~2000W、走査速度は1~100ms、さらに単位長さ当たりの出力は1~50Jm、走査線の繰り返し間隔は1~20mmとして、鉄損改善効果が所望の大きさになる条件で照射することが好ましい。また、電子ビーム照射時に真空槽1外部へのX線漏洩を抑制することが安全上重要であり、そのために、真空槽1の内側または外側にX線吸収能を持つ鉛板をシールド層4として設けることが通例である。ここに、本発明では、鋼板に照射される電子ビームのエネルギー密度を一定に制御するために、電子銃の収束電流の調整を行なう。まず、ビームの走査領域内の各位置で、スポットが最小に収束ジャストフォーカスされるための収束コイルの電流収束電流条件を予め調査する。そして、鋼板に電子ビームを照射する際は、ビームの偏向制御にあわせて、このジャストフォーカスとなるように収束電流を変動させる、いわゆるダイナミックフォーカス制御を適用する。しかし、前述したとおり、ビームが鋼板に入射する角度によって、図2に示すように、角度θだけずれると、そのずれに応じて鋼板上のビームスポット形状が変化する。図中、3は電子銃、5は収束コイル、Sは金属ストリップ、Dはビーム径、dは電子銃と金属ストリップの距離である。そのため、ビームスポットにおけるエネルギー密度が変化して、磁区細分化の効果がばらつくことになる。すなわち、偏向角度が小さく、ビームの入射角度が90度に近い場合は、エネルギー密度が大きいため、ここで鉄損改善効果が最大になるようにビーム電流を調整してしまうと、偏向角度が大きく、ビームの入射角度が小さくなった場合に、エネルギー密度が小さくなり鉄損改善効果が小さくなることになる。そこで、本発明では、ビームの入射角度が小さい場合に、電子ビームの入射エネルギーが最適となるようにビーム電流出力の大きさを定め、偏向角度が小さくなるに伴い、収束電流を適宜調整することで、ビームスポットの面積を変更し、エネルギー密度が一定となるように制御し、鉄損改善効果が最適となるようにする。上記のビームスポットの面積は、鋼板の幅方向の端部と中央部で同じことが最も好ましいが、25程度の変動は許容される。なお、面積は、0002~007mm2程度が好ましい。さらに、収束電流の制御は、ビームの走査とシンクロナイズさせるいわゆるダイナミックフォーカス制御を用いることが好適である。本発明では、鋼板に対して照射される電子ビームのエネルギー密度を一定とする他の方法として、電子ビームの出力電流の制御を行うことができる。前述したとおり、ビームの入射角度が小さい場合にはエネルギー密度が小さくなるため、その場合に入射エネルギーが最適となるようにビームの最大出力を定める。そして、入射角度が大きくなるほどビームの出力を低下させ、ビームスポットにおけるエネルギー密度を一定となるように制御することで、鉄損改善効果が、鋼板の幅方向において均一化する。なお、電子ビームの最大出力電流は、電子ビーム照射装置やビームの走査速度によって適宜変更可能であるが、05~20mA程度の範囲が好ましい。また、上記のエネルギー密度は、鋼板の幅方向において同じであることが最も好ましいが、10程度の変動は許容される。本発明では、前述した鋼板の幅方向圧延方向と交差する方向、すなわち鋼板に照射される電子ビームの走査方向と鋼板の圧延直角方向とのなす角度は、45°程度以下とすることが望ましい。また、ストリップの幅は500~1400mm程度のものが、本発明を用いるのに好適であり、電子銃の位置は、ストリップ中央の上方、300~1000mm程度が好ましい。なお、本発明に用いる電子ビーム装置は、図1に示した装置のみならず従来公知のものいずれもが使用できる。次に、本発明に従う方向性電磁鋼板金属ストリップに関して具体的に説明する。本発明において、方向性電磁鋼板には、特段の限定はなく、従来公知のものを使用することができ、方向性電磁鋼板用スラブの成分組成は、二次再結晶が生じる成分組成であればよい。また、インヒビターを利用する場合、例えばAlN系インヒビターを利用する場合であればAlおよびNを、またMnSMnSe系インヒビターを利用する場合であればMnとSeおよび/またはSを適量含有させればよい。勿論、両インヒビターを併用してもよい。この場合におけるAl、N、SおよびSeの好適含有量はそれぞれ、Al:001~0065質量、N:0005~0012質量、S:0005~003質量、Se:0005~003質量である。さらに、本発明は、Al、N、S、Seの含有量を制限した、インヒビターを使用しない方向性電磁鋼板にも適用することができる。この場合には、Al、N、SおよびSe量はそれぞれ、Al:100質量ppm以下、N:50質量ppm以下、S:50質量ppm以下、Se:50質量ppm以下に抑制することが好ましい。本発明の方向性電磁鋼板用スラブの基本成分および任意添加成分について具体的に述べると次のとおりである。C:008質量以下Cは、熱延板組織の改善のために添加をするが、008質量を超えると製造工程中に磁気時効の起こらない50質量ppm以下までCを低減することが困難になるため、008質量以下とすることが好ましい。なお、下限に関しては、Cを含まない素材でも二次再結晶が可能であるので特に設ける必要はない。Si:20~80質量Siは、鋼の電気抵抗を高め、鉄損を改善するのに有効な元素であるが、含有量が20質量に満たないと十分な鉄損低減効果が達成できず、一方、80質量を超えると加工性が著しく低下し、また磁束密度も低下するため、Si量は20~80質量の範囲とすることが好ましい。Mn:0005~10質量Mnは、熱間加工性を良好にする上で必要な元素であるが、含有量が0005質量未満ではその添加効果に乏しく、一方10質量を超えると製品板の磁束密度が低下するため、Mn量は0005~10質量の範囲とすることが好ましい。上記の基本成分以外に、磁気特性改善成分として、次に述べる元素を適宜含有させることができる。Ni:003~150質量、Sn:001~150質量、Sb:0005~150質量、Cu:003~30質量、P:003~050質量、Mo0005~010質量およびCr003~150質量のうちから選んだ少なくとも1種Niは、熱延板組織を改善して磁気特性を向上させるために有用な元素である。しかしながら、含有量が003質量未満では磁気特性の向上効果が小さく、一方15質量を超えると二次再結晶が不安定になり磁気特性が劣化する。そのため、Ni量は003~15質量の範囲とするのが好ましい。また、Sn、Sb、Cu、P、MoおよびCrはそれぞれ磁気特性の向上に有用な元素であるが、いずれも上記した各成分の下限に満たないと、磁気特性の向上効果が小さく、一方、上記した各成分の上限量を超えると、二次再結晶粒の発達が阻害されるため、それぞれ上記の範囲で含有させることが好ましい。なお、上記成分以外の残部は、製造工程において混入する不可避的不純物およびFeである。なお、本発明において、方向性電磁鋼板を製造するに際しては、前述した電子ビームの照射条件を除き、従来公知の電子ビームを用いた磁区細分化処理を施す方向性電磁鋼板の製造方法を適用することができる。図1に示した装置で、電磁鋼板ストリップに連続的に電子ビームを照射する実験を行った。ストリップの幅は500mmで、電子銃はストリップ中央の上方、800mm電子銃位置Iおよび400mm電子銃位置IIにそれぞれ1台を配し、偏向により両側に250mmずつ走査することで、鋼板の全幅にビームを照射した。用いた電磁鋼板ストリップは、Si34を含有する厚さ023mmの方向性電磁鋼板である。電子銃は、加速電圧:60kVで、電子銃直下ではジャストフォーカスでビーム径を直径:02mmに収束することができる。ビーム電流:10mA、走査速度:20msで鋼板に対して幅方向に6mm間隔で線状に照射した。電子銃位置IIにおいて、予めビームの変更領域全域でジャストフォーカスになる収束電流を調査し、ダイナミックフォーカスにより常にジャストフォーカスにする制御と、ビームスポットの面積を最も外側での面積で一定に保つ制御との二つの制御条件で電子ビームを照射した。なお、その際のスポット面積の変動幅は5以内であった。また、常にジャストフォーカスにする制御を行なうとともに、ビームの出力ビーム電流を入射角度に応じて変更し、幅方向におけるビームスポットのエネルギー密度が一定となるような制御条件で電子ビームを照射した。なお、その際のエネルギー密度の変動幅は5以内であった。さらに、電子銃位置Iにおいて、フォーカスの制御無しに電子ビーム照射を行った。なお、加速電圧:60kVで、ビーム径:02mm、ビーム電流:10mAおよび走査速度:20msで鋼板に対して幅方向に6mm間隔で線状に照射した。このようにして得られた製品から単板磁気試験片をそれぞれ採取し、幅方向に100mmずつ5分割して、100mm×300mmの単板試料とした。この単板試料を、幅方向のそれぞれの位置鋼板の中央部および端部から10枚ずつ採取し、単板磁気測定装置で鉄損W1750を測定して、試験片の部位ごとに平均した。なお、端部は両側から試験片をそれぞれ採取したので、20枚の平均値である。計測した変圧器の鉄損の測定結果と電子ビームの照射条件とを表1に併記する。表1に示すように、幅方向の全域で常にジャストフォーカスになるように収束条件を制御した場合は中央とエッジ部とで006Wkgの鉄損差が生じたが、本発明の収束条件で制御した場合は、いずれも鉄損差が001Wkgになり、鉄損のばらつきが抑制できることが分かる。なお、電子銃の距離を離した従来例は、鉄損のばらつきはほぼ抑制できるものの、鉄損自身があまり改善できなかった。