"ベルトが外周面に巻き掛けられる円筒状の外側円筒部を備えているプーリであって、前記外側円筒部は、樹脂製の樹脂筒部と、この樹脂筒部の外周側に設けられているゴム製のゴム筒部と、を備え、前記ゴム筒部は、前記樹脂筒部の外周に設けられ外周面が前記ベルトの接触面となる円筒状のゴム本体部と、前記樹脂筒部の一部に掛止されることによって前記ゴム本体部が当該樹脂筒部から径方向外側へ剥離するのを防止している掛止部と、を有していることを特徴とするプーリ。前記掛止部は、前記樹脂筒部の外周に設けられている前記ゴム本体部の軸方向両側部それぞれと連続し、当該軸方向両側部から当該樹脂筒部の内周側に回り込んで形成されている回り込み部からなる請求項1に記載のプーリ。前記樹脂筒部の外周に、溝側面の間隔が径方向外側に向かって狭くなる周方向溝が形成されており、前記掛止部は、前記周方向溝内に外嵌させた前記ゴム本体部の軸方向両側部それぞれと連続し、当該周方向溝の前記溝側面と面接触する傾斜部からなる請求項1に記載のプーリ。前記ゴム本体部は、前記樹脂筒部に周方向に沿って互いに独立して形成されている複数の凹部に嵌合している突起を有している請求項2又は3のいずれか一項に記載のプーリ。前記樹脂筒部の外周面は、溝側面の間隔が径方向外側に向かって狭くなる周方向溝部と、この周方向溝部を挟んで軸方向両側に設けられ前記ゴム本体部を外嵌させる円周面部と、を有し、前記掛止部は、前記ゴム本体部の内周側から径方向内側に突出し、前記周方向溝部に掛止されると共に前記溝側面と面接触する傾斜面を有した突出部からなる請求項1に記載のプーリ。前記ゴム筒部のデュロメータ硬さタイプAが60以上であり90以下である請求項1~5のいずれか一項に記載のプーリ。上記のとおり、樹脂製のプーリ本体前記樹脂筒部の外周に、筒状のゴムを外嵌することにより、金属製の場合と比べて耐摩耗性が大きく劣るという問題を解決することが可能となる。しかし、樹脂筒部の外周に、筒状のゴムを単純に接着剤によって接着するのみとした場合、その接着の信頼性を確保するために、生産管理を充分に時間をかけて行う必要があり、また、接着工程を介することにより製造工程が増加し、製造コストが上昇する。そこで、樹脂筒部とゴムとの接合を他の技術を用いて行う必要があるが、エンジンルーム内において使用されるプーリには、高い張力が作用した状態のベルトが巻き掛けられ、しかも、プーリは高速で回転するため、樹脂筒部とゴムとの間において、高いベルト張力と高速回転による遠心力に耐え得る接合強度が必要となる。本発明は、複合材料からなるプーリであって、これら材料の接合強度を高めることが可能となるプーリを提供することを目的とする。本発明は、ベルトが外周面に巻き掛けられる円筒状の外側円筒部を備えているプーリであって、前記外側円筒部は、樹脂製の樹脂筒部と、この樹脂筒部の外周側に設けられているゴム製のゴム筒部とを備え、前記ゴム筒部は、前記樹脂筒部の外周に設けられ外周面が前記ベルトの接触面となる円筒状のゴム本体部と、前記樹脂筒部の一部に掛止されることによって前記ゴム本体部が当該樹脂筒部から径方向外側へ剥離するのを防止している掛止部とを有していることを特徴とするプーリ。本発明によれば、プーリの外側円筒部は、樹脂製の樹脂筒部と、ゴム製のゴム筒部との複合材料からなり、ゴム筒部の掛止部が樹脂筒部の一部に掛止されることによって、ゴム本体部が当該樹脂筒部から径方向外側へ剥離するのを防止しているので、この掛止部によって、樹脂筒部とゴム筒部との接合強度を高めることが可能となる。また、前記掛止部は、前記樹脂筒部の外周に設けられている前記ゴム本体部の軸方向両側部それぞれと連続し、当該軸方向両側部から当該樹脂筒部の内周側に回り込んで形成されている回り込み部からなるのが好ましい。この場合、ゴム筒部の回り込み部は、樹脂筒部の軸方向両側の部分に掛止され、ゴム本体部を、その軸方向両側において拘束することができ、ゴム本体部が径方向外側に剥離するのを防止することができる。また、前記樹脂筒部の外周に、溝側面の間隔が径方向外側に向かって狭くなる周方向溝が形成されており、前記掛止部は、前記周方向溝内に外嵌させた前記ゴム本体部の軸方向両側部それぞれと連続し、当該周方向溝の前記溝側面と面接触する傾斜部からなるのが好ましい。この場合、ゴム筒部の傾斜部は、樹脂筒部の外周に形成された周方向溝の溝側面に掛止され、ゴム本体部が周方向溝から径方向外側へ抜け出ようとするのを防止することができる。また、前記ゴム本体部は、前記樹脂筒部に周方向に沿って互いに独立して形成されている複数の凹部に嵌合している突起を有しているのが好ましい。この場合、ゴム筒部と樹脂筒部との周方向の位置ずれを防止することが可能となり、ゴム筒部と樹脂筒部との接合強度をより一層高めることが可能となる。また、前記樹脂筒部の外周面は、溝側面の間隔が径方向外側に向かって狭くなる周方向溝部と、この周方向溝部を挟んで軸方向両側に設けられ前記ゴム本体部を外嵌させる円周面部とを有し、前記掛止部は、前記ゴム本体部の内周側から径方向内側に突出し、前記周方向溝部に掛止されると共に前記溝側面と面接触する傾斜面を有した突出部からなるのが好ましい。この場合、ゴム筒部の突出部は、樹脂筒部の外周面に設けられている周方向溝部の溝側面に掛止され、ゴム本体部が樹脂筒部の外周から径方向外側に剥離するのを防止することができる。また、ゴム筒部が有している円筒状のゴム本体部の外周面が、ベルトとの接触面となるが、このプーリの接触面ゴム本体部の外周面とベルトとの間に砂埃などの粉塵が介在しても、ゴム本体部はゴム製であるため、粉塵による摩耗に耐えることできる。そこで、前記ゴム筒部のデュロメータ硬さタイプAを、60以上であり90以下に設定することにより、粉塵による耐摩耗性をより一層向上させることができる。また、前記硬さを60以上に設定することにより、前記ゴム筒部の緊迫力を適正に保つことができ、ゴム筒部がプーリから脱離や剥離することをより一層効果的に防止できる。また、前記硬さを90以下に設定することにより、ベルトとの接触面で適当な弾性変形が可能となり、耐摩耗性を得ることができる。本発明のプーリによれば、ゴム筒部の掛止部が樹脂筒部の一部に掛止されることによって、ゴム本体部が樹脂筒部から径方向外側へ剥離するのを防止しているので、この掛止部によって、樹脂筒部とゴム筒部との接合強度を高めることが可能となる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明のプーリの実施の一形態を示す縦断面図である。本実施形態のプーリ1は、転がり軸受2の外周に装着されたものであり、このプーリ1の外周にベルト3が巻き掛けられている。転がり軸受2は、内輪61と、外輪62と、複数の玉転動体63とを有しており、プーリ1は外輪62の外周面62a側に装着されている。プーリ1は、外輪62に固着されている円筒状の内側円筒部4と、この内側円筒部4と同軸状に設けられた円筒状の外側円筒部5と、これら内側円筒部4と外側円筒部5との間に設けられこれら円筒部4,5を連結している円環状の環状部6とを有している。そして、外側円筒部5の外周面15に、前記ベルト3が巻き掛けられている。本発明のプーリ1の外側円筒部5は、樹脂製の樹脂筒部7と、この樹脂筒部7の外周側に主に設けられているゴム製のゴム筒部8とを備えている。樹脂筒部7は、円筒形状であり、環状部6の径方向外側の端部から軸方向両側に直線的に延びた円筒形状である。内側円筒部4と、環状部6と、樹脂筒部7とは一体物であり、これらによって単一のプーリ本体9が構成されている。プーリ本体9は、樹脂製であり、例えば、ナイロン、又は、フェノール系樹脂などの熱可塑性樹脂の素材に、強化繊維グラスファイバー及び添加剤を加えて成形されている。ゴム筒部8は、プーリ本体9よりも弾性率が小さいエラストマーからなり、例えばニトリルゴムNBRからなる。このゴム筒部8は、プーリ本体9のうちの樹脂筒部7に沿って環状に形成されており、当該樹脂筒部7に加硫接着されていてもよい。ゴム筒部8のデュロメータ硬さタイプAは60以上であり90以下に設定されたものである。デュロメータ硬さタイプAは、JISK6253に準拠する。ゴム筒部8は、円筒状のゴム本体部11と、このゴム本体部11と一体である掛止部12とを有している。ゴム本体部11は、樹脂筒部7の外周に設けられ外周面15が前記ベルト3の接触面となる部分であり、掛止部12は、樹脂筒部7の一部に掛止されることによってゴム本体部11が当該樹脂筒部7から径方向外側へ剥離するのを防止している部分である。図1に示すプーリ1における掛止部12は、ゴム本体部11の軸方向両側部13,13それぞれと連続しており、各軸方向両側部13から樹脂筒部7の内周面16側に回り込んで形成されている回り込み部からなる。左右の回り込み部掛止部12は、図1において左右対称であるが、同じ構成であり、各回り込み部は図1の右側を代表して説明すると、樹脂筒部7の軸方向側端面7bを覆う第1部分17と、樹脂筒部7の軸方向端部7aの内周面7cを覆う第2部分18とを有している。ゴム本体部11の軸方向両側部13と、回り込み部が有する前記第2部分18とによって、樹脂筒部7の軸方向端部7aを径方向両側から挟んだ状態となり、また、回り込み部が有する軸方向両側の前記第1部分17,17によって、樹脂筒部7を軸方向両側から挟んだ状態としている。このプーリ1によれば、ゴム筒部8の回り込み部掛止部12は、樹脂筒部7の軸方向両側の軸方向端部7aに掛止され、ゴム本体部11を、その軸方向両側において拘束することができ、ゴム本体部11が樹脂筒部7から径方向外側に剥離するのを防止及び軸方向両側に脱落するのを防止することができる。また、このプーリ1によれば、軸方向に広いゴム本体部11が得られる。図2は、他のプーリを示す縦断面図である。図2のプーリ101の外側円筒部5は、樹脂製の樹脂筒部7と、この樹脂筒部7の外周に取り付けられているゴム製のゴム筒部8とを備えている。この実施形態では、ゴム筒部8の全部全体が、樹脂筒部7の外周に設けられている。図2の実施形態に係るプーリ101は、図1のプーリ1と比べて、プーリ本体9の樹脂筒部7と、ゴム筒部8とが異なるが、その他は同じである。例えば、ゴム筒部8のデュロメータ硬さタイプAは60以上であり90以下に設定されたものである。デュロメータ硬さタイプAは、JISK6253に準拠する。本実施形態では、樹脂筒部7の外周に、周方向に連続している周方向溝29が形成されており、この周方向溝29は、図2中の拡大図に示しているように、溝側面30の間隔が径方向外側に向かって狭くなる形状幅広の蟻溝形状である。そして、ゴム筒部8は、外周面15がベルト3の接触面となる円筒状のゴム本体部21と、樹脂筒部7の一部に掛止される一部と嵌合することによってゴム本体部21が当該樹脂筒部7から径方向外側へ剥離するのを防止している掛止部22とを有している。本実施形態のゴム本体部21は、断面が細長矩形であり、全体形状は筒状であって、前記周方向溝29内で外嵌した状態にある。そして、本実施形態の掛止部22は、周方向溝29内に外嵌させたこのゴム本体部21の軸方向両側部23それぞれと連続しており、周方向溝29の溝側面30と面接触する傾斜面22aを有している傾斜部からなる。周方向溝29の径方向寸法深さと、ゴム筒部8の径方向寸法厚さとは同一であり、本実施形態では、外周面15が露出した状態ではあるが、ゴム筒部8の全部が樹脂筒部7に埋設状態となる。このプーリ101によれば、このゴム筒部8が周方向溝29から径方向外側へ抜け出ようとしても、樹脂筒部7に形成された周方向溝29の溝側面30が、掛止部傾斜部22の傾斜面22aを、径方向外側から内側へ押さえることができる。このため、この掛止部22と連続しているゴム本体部21が、周方向溝29から径方向外側へ抜け出るのを防ぐことが可能となる。すなわち、ゴム筒部8の掛止部傾斜部22は、樹脂筒部7の外周に形成された周方向溝29の溝側面30に掛止されることにより、ゴム本体部21が周方向溝29から径方向外側へ抜け出るのを防止することができる。さらに、周方向溝29の溝側面30は、掛止部傾斜部22の傾斜面22aと密着していることから、溝側面30は掛止部22を軸方向について押さえることができ、ゴム筒部8が軸方向に位置ずれするのを防ぐことができる。傾斜面22aと溝側面30との傾斜角度θは同じに設定されており、この傾斜角度θは、85°以上であり90°未満であるのが好ましい。なお、傾斜角度θは周方向溝29の底面からの角度である。この傾斜角度θが小さくなると、樹脂によるプーリ本体9の成形の際に、溝側面30近傍部位において割れなどの損傷が発生するおそれがあるが、傾斜角度θを85°以上とすることで、このような割れなどの損傷が発生するのを防ぐことができる。なお、傾斜角度θが上限値以上90°以上であると、ゴム本体部21が周方向溝29から径方向外側へ抜け出るのを防止する機能が発揮されなくなる。図3は、さらに他のプーリを示す縦断面図である。図3のプーリ201の外側円筒部5は、樹脂製の樹脂筒部7と、この樹脂筒部7の外周に取り付けられているゴム製のゴム筒部8とを備えている。この実施形態では、ゴム筒部8の全部全体が、樹脂筒部7の外周に設けられている。図3の実施形態に係るプーリ201は、図1のプーリ1と比べて、プーリ本体9の樹脂筒部7と、ゴム筒部8とが異なるが、その他は同じである。例えば、ゴム筒部8のデュロメータ硬さタイプAは60以上であり90以下に設定されたものである。デュロメータ硬さタイプAは、JISK6253に準拠する。本実施形態では、樹脂筒部7の外周面は、周方向に連続している周方向溝部39と、この周方向溝部39を挟んで軸方向両側に設けられている平滑な円周面部35,35とを有している。周方向溝部39は、図3中の拡大図に示しているように、溝側面40の間隔が径方向外側に向かって狭くなる形状幅広の蟻溝形状である。円周面部35,35は、周方向溝部39を挟んで、同一円周面上に形成されている。そして、ゴム筒部8は、外周面15がベルト3の接触面となる円筒状のゴム本体部31と、樹脂筒部7の一部に掛止される一部と嵌合することによってゴム本体部31が当該樹脂筒部7から径方向外側へ剥離するのを防止している掛止部32とを有している。本実施形態では、ゴム本体部31は、断面が細長矩形であり、全体形状は筒状であって、周方向溝部39を跨いで円周面部35,35に外嵌した状態にある。そして、本実施形態の掛止部32は、このゴム本体部31の内周側から径方向内側に突出した突出部からなる。この掛止部突出部32は、周方向に連続して環状に形成されており、周方向溝部39に掛止される嵌合すると共に溝側面40と面接触する傾斜面32aを有している。このプーリ201によれば、このゴム筒部8が、特に、ベルト3と接触している中央部が、樹脂筒部7から径方向外側へ外れようとしても、樹脂筒部7に形成された周方向溝部39の溝側面40が、掛止部突出部32の傾斜面32aを、径方向外側から内側へ押さえることができる。このため、この掛止部32と連続しているゴム本体部31が、径方向外側へ外れようとするのを防ぐことが可能となる。すなわち、ゴム筒部8の掛止部突出部32は、樹脂筒部7の外周面に設けられている周方向溝部39の溝側面40に掛止され、ゴム本体部31が樹脂筒部7の外周から径方向外側に剥離するのを防止することができる。さらに、周方向溝部39の溝側面40は、掛止部突出部32の傾斜面32aと密着していることから、溝側面40は掛止部32を軸方向について押さえることができ、ゴム筒部8が軸方向に位置ずれするのを防ぐことができる。以上の各実施形態に係るプーリによれば、代表して図1により説明すると外側円筒部5は、樹脂製の樹脂筒部7と、ゴム製のゴム筒部8との複合材料からなり、ゴム筒部8の掛止部12が樹脂筒部7の一部に掛止されることによって、ゴム本体部11が樹脂筒部7から径方向外側へ剥離するのを防止しているので、この掛止部12によって、樹脂筒部7とゴム筒部8との接合強度を高めることが可能となる。また、各実施形態による掛止部によれば、ゴム筒部8と樹脂筒部7との接触面積が増大し、接合強度を向上させることができる。また、ゴム筒部8が有している円筒状のゴム本体部11の外周面15が、ベルト3との接触面となり、このプーリ1の接触面ゴム本体部11の外周面15とベルト3との間に、砂埃などの粉塵が介在しても、ゴム本体部11はゴム製であるため、当該粉塵による摩耗に耐えることが可能となる。しかも、ゴム筒部8のデュロメータ硬さタイプAを、60以上であり90以下に設定することにより、粉塵による耐摩耗性をより一層向上させることができる。また、この硬さを60以上とすることにより、ゴム筒部8の緊迫力を適正に保つことができ、ゴム筒部8がプーリ1樹脂筒部7から脱離や剥離することをより一層効果的に防止できる。そして、硬さを90以下とすることにより、ベルト3との接触面で適当な弾性変形が可能となり、耐摩耗性を得ることができる。さらに、ゴム本体部11はゴム製であるため、プーリ1における応力緩和に貢献することができ、また、異物の食い込みを抑制することができる。前記各実施形態において代表して図1により説明すると、ゴム本体部11の径方向寸法厚さは、プーリ1の直径にもよるが、0.3mm以上であり4mm以下とするのが好ましい。この寸法厚さを0.3mm以上とすることで、ゴム本体部11の摩耗が進行しても、当該ゴム本体部11に孔又は破れが発生する時期を遅らせることができ、充分な寿命を得ることができ、この結果、プーリ本体9の外周面に異物が侵入してしまうのを防ぐことができる。また、この寸法が大きすぎるとゴム本体部11が偏摩耗するおそれがあるが、この寸法を4mm以下とすることで、ゴム本体部11の片摩耗を抑制することができる。なお、ゴム本体部11が片摩耗すると、軸方向にベルト3が剥離してしまうが、本実施形態によればこれを防止することができる。図4は、図1に示したプーリ1の変形例を示している縦断面図である。図4では、樹脂筒部7の外周に、周方向に沿って複数の凹部14がそれぞれ互いに独立して形成されている。図6は、このプーリ1の外側円筒部5樹脂筒部7及びゴム筒部8を軸方向から見た断面図である。凹部14は周方向に等間隔で形成されている。なお、図4のA矢視がただし、ベルト3を除く図6に相当する。そして、この図4の実施形態では、ゴム筒部8のうちのゴム本体部11は、樹脂筒部7に形成されている前記凹部14に嵌合している突起11aを有している。突起11aと凹部14とは同じ形状である。また、本実施形態では、突起11aは、四角錐台形状であるが、円錐台形状であってもよい。図6において、突起11aの径方向についての突出高さbつまり、凹部14の深さは、樹脂筒部7の径方向寸法厚さをcとすると、0<b≦1/2cの関係を満たすように設定されている。凹部14の深さが大きすぎると1/2cを超えると、樹脂筒部7が薄くなってしまい強度が低下する。図5は、図2に示したプーリ101の変形例を示している縦断面図である。図5では、図4の実施形態と同様に、樹脂筒部7の外周側、つまり、周方向溝29の底面に、周方向に沿って複数の凹部24がそれぞれ互いに独立して形成されている。図6は、このプーリ101の外側円筒部5樹脂筒部7及びゴム筒部8を軸方向から見た断面図である。凹部24は周方向に等間隔で形成されている。なお、図5のA矢視がただし、ベルト3を除く図6に相当する。そして、この図5の実施形態では、ゴム筒部8のうちのゴム本体部21は、樹脂筒部7に形成されている前記凹部24に嵌合している突起21aを有している。この突起21aの径方向についての突出高さbつまり、凹部24の深さは、図4の実施形態の場合と同じである。図5と図6とに示したように、ゴム本体部1121に突起11a21aが形成されている実施形態によれば、ゴム筒部8と樹脂筒部7との周方向の位置ずれを防止することが可能となり、ゴム筒部8と樹脂筒部7との接合強度をより一層高めることが可能となる。つまり、突起11aによって樹脂筒部7に対するゴム筒部8の空転が効果的に防止される。また、この突起11a21aによれば、ゴム筒部8を樹脂筒部7に外嵌させる場合、位置決めが容易となる。前記各実施形態において、ゴム筒部8の材質は、ニトリルゴムNBR以外にも、水素化ニトリルゴムHNBR、ビニルシリコーンゴムVMQ、フッ化シリコーンゴムFVMQ、ポリエステルウレタンゴムAU、ポリエーテルウレタンゴムEU、エチレンプロピレンゴムEPDM、クロロプレンゴムCR、フッ化ビニリデン系フッ素ゴムFKM、テトラフルオロエチレン-プロピレン系フッ素ゴムFEPM、テトラフルオロエチレン-パープルオロビニルエーテル系フッ素ゴムFFKMとすることができる。なお、高温雰囲気となるエンジンルーム内で使用される場合は、特に、耐熱性、耐油性、耐摩耗性の観点からNBR、HNBRとするのが好ましい。また、本発明のプーリは、図示する形態に限らず本発明の範囲内において他の形態のものであってもよい。例えば、プーリ本体9の断面形状は他の形状であってもよく、また、プーリは、転がり軸受2以外、例えば回転軸に固定されたものであってもよい。図4図5に示した突起11a21aを、四角錐台形状として説明したが、これ以外であってもよく、この突起11a21aと同形状となる凹部1424の軸方向両側の側面を、図3に示した周方向溝部39の溝側面40のように、径方向外側に向かって間隔が狭くなる傾斜面としてもよい。つまり、周方向に見た凹部1424の断面を蟻溝形状としてもよい。"