"収容可能な最大サイズである最大記録材を長辺側から給紙するように、その長辺方向を記録材の搬送方向に直交させている給紙部、前記最大記録材の長辺寸法に最大通紙幅を対応させ、デジタル画像データに応じたトナー像を記録材に印刷する画像形成部、及び、前記給紙部とは別個に前記画像形成部に前記最大記録材を給紙可能な副給紙部を有する画像形成装置と、印刷済の記録材を受け入れて、前記記録材の搬送方向に直交する辺側及び平行な辺側のうちいずれか一方に後処理を施す後処理装置とを備えており、前記最大記録材の長辺側に前記後処理を施す場合と前記最大記録材の短辺側に前記後処理を施す場合とによって、前記最大記録材の給紙元として前記給紙部か前記副給紙部かが択一的に選択される、画像形成システム。前記後処理装置は、前記後処理として、記録材をステープル留めするステープル処理及び記録材にパンチ穴を空けるパンチ処理のうち少なくとも一方を実行可能に構成されている、請求項1に記載した画像形成システム。前記画像形成装置は、原稿台に載置可能な最大サイズである最大原稿の長辺方向を前記画像形成部の通紙幅方向及び前記給紙部の長辺方向に直交させるように、前記画像形成部の上方に配置された画像読取部と、前記画像読取部と前記画像形成部との間に配置され、印刷済の記録材を排出する排紙貯留部とを更に有しており、前記後処理装置は、前記排紙貯留部内に入り込むようにして前記排紙貯留部に後付け可能に構成されている、請求項1又は2に記載した画像形成システム。請求項1から3のうちいずれかに記載した画像形成システムを用いて、印刷済の前記最大記録材に後処理を行う後処理方法であって、前記後処理装置が記録材の搬送方向に直交する辺側に後処理を施すものであり、前記最大記録材の長辺側に前記後処理を施す場合は前記給紙部から前記最大記録材を横送りで給紙し、前記最大記録材の短辺側に前記後処理を施す場合は前記副給紙部から前記最大記録材を縦送りで給紙する、後処理方法。しかし、前記特許文献1の構成では、最大記録材の長辺側に後処理できない。仮に最大記録材の長辺側に後処理したい場合は、記録材の搬送方向に沿った辺側に後処理を施せる後処理装置に交換するか、記録材の搬送方向に直交する辺側及び平行な辺側のどちらにも後処理を施せる後処理装置に代えることが挙げられる。前記前者の場合は後処理装置が2台必要なため、コストアップを招来することになる。前記後者の場合は後処理装置の構造自体が複雑化するため、コストアップを招来するだけでなく後処理装置も大型化し、省スペース化という元々の意図に反した画像形成システムになってしまう。本願発明は、上記のような問題点を解消することを技術的課題とするものである。請求項1の発明に係る画像形成システムは、収容可能な最大サイズである最大記録材を長辺側から給紙するように、その長辺方向を記録材の搬送方向に直交させている給紙部、前記最大記録材の長辺寸法に最大通紙幅を対応させ、デジタル画像データに応じたトナー像を記録材に印刷する画像形成部、及び、前記給紙部とは別個に前記画像形成部に記録材を給紙可能な副給紙部を有する画像形成装置と、印刷済の記録材を受け入れて、前記記録材の搬送方向に直交する辺側及び平行な辺側のうちいずれか一方に後処理を施す後処理装置とを備えており、前記最大記録材の長辺側に前記後処理を施す場合と前記最大記録材の短辺側に前記後処理を施す場合とによって、前記最大記録材の給紙元として前記給紙部か前記副給紙部かが択一的に選択されるというものである。請求項2の発明は、請求項1に記載した画像形成システムにおいて、前記後処理装置は、前記後処理として、記録材をステープル留めするステープル処理及び記録材にパンチ穴を空けるパンチ処理のうち少なくとも一方を実行可能に構成されているというものである。請求項3の発明は、請求項1又は2に記載した画像形成システムにおいて、前記画像形成装置は、原稿台に載置可能な最大サイズである最大原稿の長辺方向を前記画像形成部の通紙幅方向及び前記給紙部の長辺方向に直交させるように、前記画像形成部の上方に配置された画像読取部と、前記画像読取部と前記画像形成部との間に配置され、印刷済の記録材を排出する排紙貯留部とを更に有しており、前記後処理装置は、前記排紙貯留部内に入り込むようにして前記排紙貯留部に後付け可能に構成されているというものである。請求項4の発明は、請求項1から3のうちいずれかに記載した画像形成システムを用いて、印刷済の前記最大記録材に後処理を行う後処理方法であって、前記後処理装置が記録材の搬送方向に直交する辺側に後処理を施すものであり、前記最大記録材の長辺側に前記後処理を施す場合は前記給紙部から前記最大記録材を横送りで給紙し、前記最大記録材の短辺側に前記後処理を施す場合は前記副給紙部から前記最大記録材を縦送りで給紙するというものである。本願の請求項に記載された発明によると、最大記録材の長辺側に後処理を施す場合と最大記録材の短辺側に後処理を施す場合とによって、前記最大記録材の給紙元として給紙部か副給紙部かが択一的に選択されるから、後処理装置が印刷済の記録材において搬送方向に直交する辺側通紙幅方向に沿った辺側にのみ後処理する簡易なものであっても、当該簡易構造の後処理装置だけで、コストアップや大型化を招くことなく、前記最大記録材の長辺側にも短辺側にも後処理できる。従って、ユーザーにとって使い勝手のよい画像形成システムになるという効果を奏する。以下に、本願発明を具体化した実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の説明で必要に応じて特定の方向や位置を示す用語例えば左右上下等を用いる場合は、図4で紙面に直交する方向を正面視とし、この方向を基準にしている。これらの用語は説明の便宜のために用いたものであり、本願発明の技術的範囲を限定するものではない。はじめに、図1-図3を参照して、画像形成装置の一例である複合機1以下、MFPというを説明する。MFP1は、コピー機能、スキャナー機能、プリンター機能、ファックス機能といった多くの機能を有するものであり、例えばLANや電話回線といったネットワーク通信網を介してのデータ送受信が可能になっている。すなわち、MFP1は、原稿から読み取ってデジタル変換したデジタル画像データをネットワーク経由で他のコンピューターに出力したり、ネットワーク経由で他のコンピューターからデジタル画像データを入力して該デジタル画像データに基づく印刷を実行したり、FAXデータの送受信をしたりできるものである。MFP1における装置本体2の上部に、スキャナー部3と自動原稿搬送部4以下、ADFというとからなる画像読取部5が設けられている。画像読取部5は、スキャナー部3とADF4とを同期して作動させ、ADF4にセットされた原稿1枚ずつから画像を光学的に読み取ることにより、デジタル画像データを取得するように構成されている。すなわち、ADF4はスキャナー部3に向けて原稿を1枚ずつ搬送し、スキャナー部3は、原稿が所定の読取位置を通過する際に画像を読み取って、デジタル画像データを取得するように構成されている。装置本体2の下部には、記録材Pを収容する給紙部7が設けられている。装置本体2のうち画像読取部5と給紙部7との間には、公知の電子写真方式によってデジタル画像データに応じたトナー像を記録材Pに印刷する画像形成部6が設けられている。すなわち、給紙部7の上方に画像形成部6が位置し、画像形成部6の上方に画像読取部5が位置している。給紙部7は記録材Pを1枚ずつ画像形成部6に供給し、画像形成部6は画像読取部5やネットワーク経由で取得されたデジタル画像データに基づき、記録材P上にトナー像を印刷するように構成されている。装置本体2のうち画像読取部5と画像形成部6との間にある凹みスペースは、排紙空間を構成する排紙貯留部8である。画像形成部6にてトナー像が印刷された記録材Pは排紙貯留部8に排出される。詳細は後述するが、排紙貯留部8内には、印刷済の記録材Pを受け入れて後処理を施す後処理装置の一例であるインナーフィニッシャー70が配置可能後付け可能になっている図9参照。装置本体2の正面側前面側には、複数のキーボタンを有する操作部としての操作パネル9が設けられている。ユーザーは、操作パネル9の表示画面等を見ながらキー操作をすることによって、MFP1の各種機能の中から選択した機能について設定操作をしたり、MFP1に作業実行を指示したりできる。MFP1はいわゆるA4対応機であり、給紙部7には、最大でA4サイズの記録材Pを、画像形成部6に長辺側から進入する横送りの姿勢で収容することが可能である。この場合、A4横の記録材Pの長辺寸法L幅寸法は297mm、短辺寸法N搬送方向寸法は210mmである。次に、図4等を参照しながら、装置本体2の内部構造について説明する。装置本体2の上部にある画像読取部5のうちスキャナー部3は、上面側にプラテンガラス12図2参照を有する原稿台11と、原稿Dに対して光を照射する光源装置13と、原稿Dからの反射光を画像信号に光電変換するイメージセンサー14と、反射光をイメージセンサー14上に結像させる結像レンズ15と、原稿Dからの反射光を順次反射させて結像レンズ15に入射させるミラー群16とを備えている。光源装置13、イメージセンサー14、結像レンズ15及びミラー群16は原稿台11の内部に設けられている。プラテンガラス12上の原稿Dを読み取る場合は、光源装置13やミラー群16を画像読取部5の長辺方向装置本体2の左右方向に移動させながら、光源装置13から原稿Dに光を照射する。原稿Dから反射した反射光は、ミラー群16で順次反射されて結像レンズ15に入射し、イメージセンサー14上に結像される。イメージセンサー14は、入射光の強さに応じて画素毎に光電変換を実行し、原稿Dの画像に対応した画像信号RGB信号を生成する。画像信号RGB信号は、後述する制御基板42に出力される。原稿台11の上面側にADF4が開閉可能に設けられている。ADF4は、プラテンガラス12上の原稿Dに覆い被さることによって原稿Dをプラテンガラス12に密着させる働きも有する。ADF4は、原稿載置トレイ17と原稿排出トレイ18とを備えている。原稿載置トレイ17に載置された原稿Dを読み取る場合、当該原稿Dは複数のローラー等で構成される原稿搬送機構19によって読取位置に搬送される。このとき、光源装置13から原稿Dの読取位置部分に光が照射され、その反射光がミラー群16及び結像レンズ15を介してイメージセンサー14上に結像される。そして、イメージセンサー14が原稿Dの画像に対応した画像信号RGB信号に変換して、当該画像信号を制御基板42に出力する。その後、原稿Dは原稿排出トレイ18に排出される。最大サイズであるA4サイズの原稿Dを画像読取部5にて読み取る際は、装置本体2の正面側から見て、原稿Dをその長辺方向が装置本体2の左右方向に沿うようにセットする。すなわち、長辺方向が画像形成部6の通紙幅方向装置本体2の前後方向に直交するように、原稿Dをセットすることになる。ADF4における原稿載置トレイ17上の原稿Dは、短辺側から縦送りの姿勢で、装置本体2の左右方向に搬送される。このことから分かるように、画像読取部5の長辺方向は装置本体2の左右方向に沿い、短辺方向は装置本体2の前後方向に沿うことになる。図4に示すように、画像形成部6は、周知の電子写真方式によって、像担持体としての感光体ドラム21上に形成されたトナー像を記録材Pに転写してから、転写後の記録材Pを定着器28に搬送して加熱及び加圧し、トナー像を記録材Pに定着させるものである。感光体ドラム21の周囲には、その回転方向図4の反時計方向に沿って順に、帯電器22、露光器23、現像器24、転写ローラー25、分離器26及びクリーナー27が配置されている。帯電器22は感光体ドラム21の表面を一様に帯電させる。露光器23は感光体ドラム21の表面に静電潜像を形成させる。現像器24は感光体ドラム21上の静電潜像をトナー像可視像に現像する。転写ローラー25は感光体ドラム21上のトナー像を記録材Pに転写させる。感光体ドラム21と転写ローラー25との当接部分が転写位置である。分離器26は感光体ドラム21と記録材Pとを分離させる。クリーナー27は感光体ドラム21上に残った未転写トナーを除去する。なお、感光体ドラム21や転写ローラー25等の最大通紙幅記録材Pの搬送方向と直交する幅方向寸法の最大値は、A4横の記録材Pに転写可能なように、A4横の記録材Pの長辺寸法L=297mmよりも若干長い。定着器28は、ハロゲンランプ等の定着ヒーターを内蔵した定着ローラーと、定着ローラーに対峙する加圧ローラーとを備えている。定着ローラーと加圧ローラーとの当接部分が定着位置である。制御基板42にて定着ヒーターへの通電が制御され、定着ヒーターが定着に必要な温度に維持される。なお、定着器28の最大通紙幅も、A4横の記録材Pを加熱及び加圧可能なように、A4横の記録材Pの長辺寸法L=297mmより若干長い。感光体ドラム21や転写ローラー25等の最大通紙幅、並びに定着器28の最大通紙幅の関係から分かるように、実施形態では、画像形成部6の最大通紙幅がA4横の記録材Pに印刷可能な長さに設定されている。図4に示すように、給紙部7は、記録材Pを収容する上下複数段の給紙カセット31、各給紙カセット31内の記録材Pを最上層から繰り出す繰り出しローラー32、繰り出された記録材Pを1枚ずつに分離する分離ローラー対33、繰り出された記録材Pを転写位置に送り出すタイミングをとるレジストローラー対34等を備えている。各給紙カセット31内の記録材Pは、対応する繰り出しローラー32及び分離ローラー対33の回転駆動によって、最上層のものから1枚ずつ、給紙路R1経由で主搬送路R0に向けて送り出される。主搬送路R0は画像形成印刷の工程を経る記録材Pの主たる通り道である。給紙路R1は給紙カセット31毎に設けられる。各給紙路R1はレジストローラー対34の搬送上流側で主搬送路R0に合流している。図2に示すように、給紙カセット31の長辺方向は装置本体2の前後方向に沿わせている。A4サイズの記録材Pの長辺方向は、給紙カセット31に収容された状態で装置本体2の前後方向に沿うことになる。従って、A4サイズの記録材Pは、長辺側から横送りの姿勢で画像形成部6に進入することになる。また、図2から分かるように、給紙カセット31の長辺方向は、画像読取部5の長辺方向と直交する位置関係になっている。この点からも明らかなように、装置本体2において画像読取部5を構成する上半部の前後寸法は、給紙カセット31等を内蔵した下半部の前後寸法に比べて短くなっており、前記下半部装置本体2は、平面視で前記上半部画像読取部5と部分的に重なった状態で、少なくとも前記上半部画像読取部5の長辺手前側からはみ出している。実施形態では、平面視で前記上半部画像読取部5の前後に、前記下半部装置本体2の外形との関係で空きスペースSが形成されている。画像読取部5の近傍である前側の空きスペースSには、操作部としての操作パネル9が、給紙部7のうち装置本体2の左右方向に沿う短辺一側部実施形態では前面部の外側面よりも外側に突出しないように配置されている図3参照。給紙部7の短辺一側部は、A4サイズの記録材Pにおける一方の短辺側に対応する部分である。操作パネル9の前端側は装置本体2給紙部7の前面より内側に位置し、操作パネル9全体が前側の空きスペースS内に収まっている。図4に示すように、給紙部7の上方に画像形成部6が配置され、画像形成部6の上方に排紙ローラー対36が配置されている。主搬送路R0は、下から上の縦方向に記録材Pを搬送するように構成されている。この場合、画像形成部6は給紙カセット31のうち装置本体2の前後方向に長い長辺一側部の上方に配置されている。給紙カセット31の長辺一側部はA4サイズの記録材Pにおける一方の長辺側に対応する部分である。実施形態の画像形成部6は、装置本体2内の右方に片寄って配置されている。画像形成部6だけでなく主搬送路R0、排紙ローラー対36及び循環搬送部37も、装置本体2内の右方に片寄って配置されている。装置本体2における左右方向の一側部実施形態では右側部には、外部から所定サイズの記録材Pを給紙可能な手差しトレイ35が設けられている。手差しトレイ35は、装置本体2内にある通常の給紙部7とは別に補助的に設けられたものであり、装置本体2における左右方向の一側部に対して開閉回動可能に取り付けられている。手差しトレイ35上の記録材Pは、ピックアップローラー等の回転駆動によって、最上層のものから1枚ずつ、手差し給紙路R1′経由で主搬送路R0に向けて送り出される。なお、MFP1における画像形成部6の最大通紙幅は、A4横の記録材Pの長辺寸法Lに対応しているので、手差しトレイ35からA3サイズの記録材Pを縦送りして印刷することが可能である。主搬送路R0のうち定着器28よりも下流側には、印刷済の記録材Pを排出する排紙ローラー対36が配置されている。印刷済の記録材Pは、排紙ローラー対36の回転駆動によって排紙貯留部8に排出される。実施形態の装置本体2内には、片面印刷後の記録材Pを表裏反転させて両面印刷するための循環搬送部37が設けられている。循環搬送部37は、片面印刷後の記録材Pを表裏反転させる反転ローラー対と、複数組の両面搬送ローラー対38とを備えている。循環搬送部37では、片面印刷後の記録材Pを表裏反転させ、循環搬送路R2を介して再びレジストローラー対34まで搬送させる。この場合、排紙ローラー対36を正逆回転可能に構成することによって、排紙ローラー対36に反転ローラー対の機能を兼用させている。排紙ローラー対36の正逆回転によって、記録材PをMFP1外に排出したり、スイッチバック逆送してMFP1内に戻したりできる。循環搬送路R2の上流側は主搬送路R0のうち定着器28と排紙ローラー対36との間から分岐している。循環搬送路R2の下流側はレジストローラー対34の上流側に合流している。図4に示すように、装置本体2内には、給紙部7を挟んでその短辺方向の一方に画像形成部6が、他方に電装部40が配置されている。給紙部7を挟んで画像形成部6の反対側に位置する電装部40は、装置本体2の各部例えば画像読取部5、画像形成部6及び給紙部7等への電力を制御する電源基板41と、前記各部の作動制御全般を司る制御基板42とを有するユニットである。電源基板41及び制御基板42は、金属板を箱状に形成してなるシールド筐体43で囲われている。シールド筐体43にて両基板41,42を囲うことによって、各基板41,42から放出されるノイズの拡散防止や、各基板41、42等の接地アースの強化が図られている。前述の通り、実施形態の画像形成部6は、最上段の給紙カセット31における長辺右側部の上方に位置している。電装部40は、給紙カセット31における長辺左側部の左方に位置している。この場合、シールド筐体43は、上下及び前後方向に長く、左右方向に厚みの薄い箱型に形成されていて、給紙カセット31における長辺左側部の左方に縦置きされている。電源基板41及び制御基板42は、シールド筐体43内に縦置きされている。図4及び図6に示すように、装置本体2の左側板には、電装部40に臨むように吸気口51が形成されている一方、装置本体2の右側板には、転写ローラー25及び循環搬送路R2中途部の両面搬送ローラー38に臨むように排気口52が形成されている。電装部40を構成するシールド筐体43の左側板には、吸気口51から外の空気を取り込むための筐体側吸込み口44が形成され、シールド筐体43の上面板には、シールド筐体43内の空気を排出するための筐体側吐出し口45が形成されている。シールド筐体43における筐体側吐出し口45の上方に、冷却ファン53が配置されている。なお、実施形態では、装置本体2内のうち排気口52に対峙する箇所に、排気ファン54が設けられている。冷却ファン53及び排気ファン54を回転駆動させると、シールド筐体43内の空気が下から上に流れ、装置本体2内の空気が左から右へ流れて内部圧力が低下し、シールド筐体43内外及び装置本体2内外に圧力差が生ずる。このため、吸気口51から外の空気が取り込まれる。吸気口51から取り込まれて筐体側吸込み口44を通過した空気は、シールド筐体43内を流通して電源基板41及び制御基板42の熱を奪い、上面板の筐体側吐出し口45から冷却ファン53を介して露光器23に導かれる。次いで、露光器23に導かれた空気シールド筐体43内を流通して暖まった空気は、露光器23以外の画像形成部6感光体ドラム21、現像器24及び転写ローラー25等を冷却して、排気口52から外に排出される図6の矢印W方向参照。すなわち、図6に矢印Wで示すように、吸気口51から取り込まれた空気は、電装部40、露光器23及び露光器23以外の画像形成部6を経由して、排気口52から排出されるように流通する。吸気口51から電装部40、露光器23及び露光器23以外の画像形成部6を経由して排気口52に至る経路が空気流路W空気の通り道になっている。このことから分かるように、冷却ファン53は、空気流路Wのうち電装部40及び画像形成部6具体的には露光器23の間に位置している。なお、実施形態の排気口52は、装置本体2の右側板において転写ローラー25と定着器28との間付近で開口している。このため、画像形成部6周辺を通過する空気は、定着器28周辺の熱も奪いながら排気口52から排出される空気流路Wを流れる空気は定着器28周辺の熱を奪う役割も担っている。実施形態では、装置本体2の左側板のうち冷却ファン53に対峙する箇所に、吸気口51とは別の空気取入れ口55が形成されている。空気取入れ口55から取り込まれた外の空気は、電装部40を通過することなく冷却ファン53に導かれ、露光器23以降の空気流路Wに合流する。従って、空気取入れ口55からの空気は、電装部40を通過した空気よりも温度が低くて、空冷効果が高い。空気取入れ口55から電装部40を通過せずに冷却ファン53に至る経路は、空気流路Wとは別の空気導入路W′になっている。この場合、空気取入れ口55、冷却ファン53、画像形成部6、排気ファン54及び排気口52がほぼ横一直線状に並ぶので、電装部40を通過せず温度の低い空気の流れは至極円滑であり、画像形成部6の空冷に高い効果を発揮できる。MFP1による印刷動作を簡単に説明する。MFP1は、開始信号や画像信号等を受信して印刷動作を開始する。片面印刷の場合、給紙部7給紙カセット31又は手差しトレイ35から繰り出された記録材Pは、主搬送路R0に沿って画像形成部6に搬送される。画像形成部6では、感光体ドラム21上のトナー像の先端が転写位置に達するタイミングに合わせて、記録材Pがレジストローラー対34にて転写位置に搬送され、感光体ドラム21上のトナー像が記録材Pに転写される。転写後に感光体ドラム21上に残った未転写トナーは、クリーナー27にて掻き取られ、感光体ドラム21上から取り除かれる。片面に未定着トナー像を載せた記録材Pは、定着器28の定着位置を通過する際に加熱及び加圧され、未定着トナー像を定着される。トナー像定着後片面印刷後の記録材Pは排紙貯留部8に排出される。両面印刷の場合は、片面印刷後の記録材Pを両面印刷用の循環搬送路R2に搬送して裏返しにし、再び主搬送路R0に戻すことによって、記録材Pの他面にトナー像を転写及び定着させることになる。次に、図5等を参照しながら、MFP1による複写の一例について説明する。前述の説明から明らかなように、原稿台11のプラテンガラス12上に載置された原稿Dの画像を読み取る際は、光源装置13やミラー群16が画像読取部5の長辺方向装置本体2の左右方向に移動する。つまり、画像読取部5の副走査方向は画像読取部5の長辺方向と一致し、画像読取部5の主走査方向は画像読取部5の短辺方向と一致している。実施形態の画像読取部5は、最大でA4サイズの原稿Dを、その長辺方向が画像読取部5の長辺方向装置本体2の左右方向に沿った状態で、原稿台11のプラテンガラス12上に載置することが可能になっている。この場合、画像読取部5にて読み取られる画像信号は、主走査幅210mm、副走査幅297mmというサイズになる。プラテンガラス12上に載置されたA4サイズの原稿Dの長辺方向は、各給紙カセット31収容された記録材Pの長辺方向及び画像形成部6の通紙幅方向に直交する。すなわち、プラテンガラス12上にあるA4サイズの原稿Dは、各給紙カセット31内の記録材Pと90°だけ向きを異ならせている。一方、画像形成部6の主走査幅最大通紙幅に相当は、A4横の記録材Pの長辺寸法Lに対応した297mmに設定されている。そこで、実施形態では、原稿台11のプラテンガラス12上に載置された原稿Dが最大のA4サイズであり且つ等倍で複写する場合に、制御基板42において、原稿Dから読み取って得られたデジタル画像データの副走査方向を画像形成部6の主走査方向に置き換えると共に、デジタル画像データの主走査方向を画像形成部6の副走査方向に置き換える。そして、置き換えられたデジタル画像データに基づき、画像形成部6にて印刷処理を施す。換言すると、原稿Dから読み取って得られたデジタル画像データを90°回転させ、90°回転後のデジタル画像データに対応したトナー像を画像形成部6にてA4横の記録材Pに印刷するのである図5参照。なお、印刷倍率等倍、拡大、縮小等の設定が操作パネル9やネットワーク経由で取得されることは言うまでもない。さて、前述の通り、給紙部7及び画像形成部6等を内部に有する装置本体2の上部には、スキャナー部3及びADF4からなる画像読取部5が配置されている。ADF4は、スキャナー部3を構成する原稿台11の上面側に、一対のヒンジ部材61図2、図3及び図7参照を介して開閉可能に設けられている。図2、図3及び図7から分かるように、ヒンジ部材61は原稿台11の長辺奥側に位置している。このため、原稿台の短辺奥側にヒンジ部材を設けて開閉するADF例えば特開2002-148872号公報や特開2006-323224号公報等参照に比べて、実施形態のADF4の開閉モーメントは大幅に軽減される。従って、ADF4の開閉操作性は良好である。ADF4に代えて、プラテンガラス12上の原稿Dに覆い被さって原稿Dをプラテンガラス12に密着させる原稿押さえ部自動原稿搬送機能のないものを採用した場合でも、前記のような開閉モーメントの軽減効果が得られることは言うまでもない。図7及び図8に示すように、画像読取部5の読取中心線Csは、主走査幅を二等分する位置中央を通って副走査方向短辺方向に延びている。換言すると、読取中心線Csは、主走査幅の中央を通って主走査方向長辺方向と直交している。一方、画像形成部6の通紙中心線Cpは、その最大通紙幅を二等分する位置中央を通る直線であり、通紙幅方向と直交している。実施形態では、画像読取部5の読取中心線Csが画像形成部6の通紙中心線Cpよりも適宜間隔ΔLだけ後方側奥側に位置するように、画像読取部と装置本体2画像形成部6との配置関係が規定されている。このため、画像読取部5近傍にある前側の空きスペースSを確保し易いことに加えて、画像読取部5と装置本体2との間の排紙貯留部8に、印刷済の記録材Pを前側の空きスペースSに寄せて排出できる。従って、排紙貯留部8上にある印刷済の記録材Pの視認性及び取出し性向上に貢献する。以上の構成によると、最大サイズの記録材Pを長辺側から給紙するように、その長辺方向を前記記録材Pの搬送方向に直交させている給紙部7と、前記最大サイズの記録材Pの長辺寸法Lに最大通紙幅を対応させ、デジタル画像データに応じたトナー像を前記記録材Pに印刷する画像形成部6とを備えているから、最大サイズの記録材Pを印刷するにおいて、記録材Pはその短辺方向に沿って搬送されることになる。このため、記録材Pを長辺方向に沿って搬送する従来の場合と比べて、MFP1のプロセス速度が同じあれば、画像形成部6等を駆動させる時間が大幅に短くなり、電力の使用によるエネルギー消費量を抑制できると共に騒音も低減でき、環境負荷の低減が可能になる。また、同じプロセス速度であれば、印刷処理時間が短辺寸法N分の搬送時間で済むため、単位時間当りの印刷枚数も増やせる。一方、消費電力が従来と同じであれば、より高速なプロセス速度にでき、MFP1の印刷処理能力を向上できる。従って、実施形態のMFP1によると、従来と同じプロセス速度の場合、ライフサイクルを通して環境負荷の低減を実現できる一方、従来と同じ消費電力の場合、MFP1の印刷処理能力向上を実現できるという効果を奏する。特に、実施形態のMFP1はいわゆるA4対応機であるため、例えば従来におけるA3対応機の画像形成部をそのまま流用することが可能であり、A4対応機のために新たに画像形成部6を設計する必要がない。このため、開発期間の短縮及び開発コストの低減を図れる。その上、複数機種間での共通部品の流用化も可能になり、生産コストの低減に寄与できる。実施形態では、原稿台11に載置される最大サイズの原稿Dの長辺方向を画像形成部6の通紙幅方向及び給紙部7の長辺方向に直交させるように、その短辺方向を画像形成部6の通紙幅方向及び給紙部7の長辺方向に沿わせている画像読取部5を更に備えているから、画像読取部5の短辺方向の前後に、給紙部7の長辺方向との関係で空きスペースSを形成することが可能になる。このため、前記空きスペースSを有効利用して、例えば入力操作用の操作パネル9等をMFP1の占有領域内に収まるように出っ張らせることなく配置すれば、デザイン的にコンパクトにまとめられた好印象を看者にもたらすことができる。更に実施形態では、画像読取部5の長辺方向をその副走査方向と一致させており、前記画像形成部6は、原稿台11に載置された原稿Dが最大サイズであり且つ等倍で複写する場合に、原稿Dから読み取って得られたデジタル画像データの副走査方向を画像形成部6の主走査方向に置き換えると共に、デジタル画像データの主走査方向を画像形成部6の副走査方向に置き換えて印刷するから、記録材Pを長辺方向に沿って搬送する従来の場合と比べて、原稿D読取り後の印刷処理時間が短辺寸法N分の搬送時間で済むことになる。このため、最大サイズの原稿Dを等倍複写する際の印刷処理能力向上を図れる。しかも、実施形態では、装置本体2が、平面視で画像読取部5と部分的に重なった状態で、少なくとも画像読取部5の長辺手前側からはみ出しており、装置本体2と画像読取部5との間に、印刷済の記録材Pを排出する排紙空間排紙貯留部8が形成されているから、画像読取部5にて前記排紙空間を覆い隠す範囲が少なくて済み、装置本体2のはみ出し側から、印刷済の記録材Pが前記排紙空間にあるかないかを視認し易い。従って、印刷済の記録材Pを取り忘れて前記排紙空間に残すおそれを少なくできる。実施形態では、給紙部7を挟んでその短辺方向の一方に画像形成部6が、他方に電装部40が配置されるから、記録材Pを長辺側から搬送する関係で、給紙部7を挟んで画像形成部6の反対側に形成される余裕スペースを、電装部40の配置箇所として有効利用することになる。このため、MFP1内部の無駄なスペースを少なくでき、MFP1全体のコンパクト化を図れる。また、画像形成部6と電装部40との間に給紙部7が位置するから、電装部40で発生する熱の悪影響が画像形成部6に及ぶおそれを抑制できる。画像形成部6と電装部40とが離れて配置されるから、例えばジャム処理作業の際に電装部40の存在が作業の邪魔になることはない。第1形態の電装部40は、装置本体2内において上下複数段ある給紙カセット31群の長辺他側部の外側方に縦置きされるから、電装部40で発生する熱を自然対流にて上方に逃がせる。その上、装置本体2における電装部40寄りの右側板に吸気口51が、画像形成部6寄りの左側板に排気口52が形成されており、装置本体2内には、吸気口51から電装部40及び画像形成部6を経て排気口52に至る空気流路Wと、空気流路Wのうち電装部40及び画像形成部6の間に位置する冷却ファン53とが設けられているから、電装部40から自然対流で上方に逃げる熱を、空気流路Wを流れる空気にてスムーズに運び出せ、放熱効率を向上できる。しかも、装置本体2における電装部40寄りの右側板に、吸気口51とは別の空気取入れ口55が形成され、装置本体2内に、空気取入れ口55から電装部40を通過せずに冷却ファン53に至る空気導入路W′を、空気流路Wとは別に有しているから、電装部40を通過せず温度の低い空気を画像形成部6に導く割合を多くでき、画像形成部6の空冷効果を向上できる。次に、図9-図11を参照しながら、後処理装置の一例であるインナーフィニッシャー70の詳細について説明する。前述の通り、画像読取部5と画像形成部6との間の排紙貯留部8には、印刷済の記録材Pを受け入れて後処理を施すインナーフィニッシャー70が装着可能後付け可能になっている。インナーフィニッシャー70は、印刷後の後処理として、記録材Pをステープル留めするステープル処理及び記録材Pにパンチ穴を空けるパンチ処理のうち少なくとも一方を実行可能に構成されている。実施形態では、ステープル処理を行うタイプのインナーフィニッシャー70が排紙貯留部8に装着されている図9及び図11参照。インナーフィニッシャー70は、主搬送路R0のうち排紙ローラー対36の下流側に連なる後処理路R3を有している。後処理路R3には複数組の移送ローラー対71が配置されている。後処理路R3の上流側から、オーバーフロースタッカー図示省略に向かう排出路R4が分岐している。オーバーフロースタッカーには、後処理が不要なオーバーフローの記録材Pや割り込み印刷された記録材P等が送り出される。後処理路R3と排出路R4との分岐部分には、経路切換フラッパー72が設けられている。経路切換フラッパー72は、排出路R4の入口を遮断して後処理路R3に記録材Pを案内する状態と、後処理路R3の中途部を遮断して排出路R4に記録材Pを案内する状態とに切換駆動するように構成されている。後処理路R3の下流側には一段下がった段差が設けられていて、当該段差が処理トレイ73を構成している。処理トレイ73の更に下流側にはスタックトレイ74が配置されている。処理トレイ73及びスタックトレイ74は、後処理路R3から送り出された記録材Pが跨って載るように、記録材Pの搬送方向に沿って直列に並んでいる。この場合、記録材Pの搬送先端側がスタックトレイ74に載り、搬送後端側が処理トレイ73に載ることになる。インナーフィニッシャー70のうち処理トレイ73を挟んでスタックトレイ74と反対側には、記録材Pの搬送後端側を突き当てて揃える断面略コ字状の規制ストッパー75が配置されている。処理トレイ73の上部側には、後処理路R3を通過した記録材Pを規制ストッパー75に向けて移送する戻し送り機構76と、戻し送り機構76と協働して記録材Pを規制ストッパー75側に移送する戻し協働機構77と、記録材Pの搬送方向左右両側を幅寄せ整合させるための横規制部材78とが設けられている。戻し送り機構76は、処理トレイ73の上面側に対して接離するように昇降動可能に構成されている。実施形態の戻し送り機構76は、搬送後端側を支点に上下揺動する揺動ブラケット81と、揺動ブラケット81の自由端側搬送前端側に正逆回転可能に軸支された回転ローラー82とを有している。回転用電動モーター図示省略の駆動にて回転ローラー82を図10の反時計方向に回転させると、記録材Pは規制ストッパー75側に移送され、回転ローラー82を図10の時計方向に回転させると、記録材Pはスタックトレイ74側に移送される。また、揺動ブラケット81は、後処理を実行するにおいて、所定枚数の記録材Pを処理トレイ73とスタックトレイ74とに跨って積み重ねた状態で下降動して、回転ローラー82を記録材Pの最上面に当接させるように構成されている。なお、処理トレイ73には、回転ローラー82と対向する位置に従動ローラー83が設けられている。戻し協働機構77は、戻し送り機構76と規制ストッパー75との間に配置されている。実施形態の戻し協働機構77は、環状のベルト84と、処理トレイ73における記録材Pの積み重ね厚さに応じてベルト84を上下動させる揺動レバー85とを有している。揺動レバー85の基端側上端側は、最下流にある移送ローラー対71のうち下側のもの以下、下移送ローラー71と称するの支軸に回動可能に軸支されている。ベルト84の一端側は下移送ローラー71に巻き掛けられ、他端側は揺動レバーの自由端側先端側に巻き掛けられている。ベルト84は下移送ローラー71の回転に連動して図10の反時計方向に回転し、揺動レバー85は下移送ローラー71の支軸を中心に自重にて揺動する。横規制部材78は、搬送後端側を規制ストッパー75にて揃えられた記録材Pの搬送方向左右両側を、センター基準又はサイド基準のいずれか一方に幅寄せして位置規制する左右一対のものである。センター基準で位置規制する場合、左右一対の横規制部材78は、左右方向に互いに連動して遠近移動するように構成される。サイド基準で位置規制する場合、一方の横規制部材78は位置固定的に設けられ、他方の横規制部材78は左右方向に移動するように構成される。いずれの場合においても、処理トレイ73上の記録材Pを左右一対の横規制部材78にて左右両側から挟持することによって、記録材Pがその規格に拘らず基準通りにセットされる。規制ストッパー75よりも更に後方側には、規制ストッパー75にて位置規制された記録材Pの搬送後端側に後処理をする後処理ユニットが配置されている。実施形態のインナーフィニッシャー70はステープル処理を行うタイプであるため、この場合の後処理ユニットとしてはステープルユニット90が採用されている。図示は省略するが、ステープルユニット90は、帯状に連結されたコ字型のステープル針を束になった記録材Pの搬送後端側にドライバ部材にて刺し込み、ドライバ部材に対向配置されたアンビル部材にて、刺し込まれたステープル針の針先を折り曲げて、記録材Pの束をステープル留めするものである。実施形態のステープルユニット90は、記録材Pの搬送方向に直交する方向画像形成部6の通紙幅方向、装置本体2の前後方向でもあるに移動可能であって、記録材Pにおいて搬送方向に直交する辺側の複数箇所にステープル処理をするように構成されている。なお、後処理ユニットはパンチ処理のためのパンチユニットでもよいし、ステープル処理及びパンチ処理の双方を実行可能なユニットでもよい。以上の構成において、A4サイズの記録材P以下、最大記録材Pmaxというに印刷したのちその長辺側に後処理を施したい場合は、操作パネル9に対するユーザーの入力操作によって最大記録材Pmaxを選択し、印刷処理を開始する。最大記録材Pmaxを印刷するにおいて、最大記録材Pmaxがその短辺方向に沿って横送りで搬送されるのは前述の通りである。従って、印刷済の最大記録材Pmaxは、装置本体2側の主搬送路R0から横送りの姿勢でインナーフィニッシャーの後処理路R3に送り込まれる。そして、最大記録材Pmaxの一方の長辺側搬送後端側を規制ストッパー75に突き当てて揃え、両方の短辺側を一対の横規制部材78にて幅寄せ整合させる。最大記録材Pmaxが処理トレイ73上に所定枚数集積されると、最大記録材Pmaxの束において搬送方向に直交する一方の長辺側の複数箇所にステープル処理がなされることになる図11a参照。一方、最大記録材Pmaxに印刷したのちその短辺側に後処理を施したい場合は、短辺側から縦送りで給紙するように、最大記録材Pmaxを手差しトレイ35上に予め配置して、操作パネル9に対するユーザーの入力操作によって手差しトレイ35上の最大記録材Pmaxを選択し、印刷処理を開始する。この場合は、最大記録材Pmaxがその長辺方向に沿って縦送りで搬送される。従って、印刷済の最大記録材Pmaxは、主搬送路R0から縦送りの姿勢で後処理路R3に送り込まれる。そして、最大記録材Pmaxにおける一方の短辺側搬送後端側を規制ストッパー75に突き当てて揃え、両方の長辺側を一対の横規制部材78にて幅寄せ整合させる。最大記録材Pmaxが処理トレイ73上に所定枚数集積されると、最大記録材Pmaxの束において搬送方向に直交する一方の短辺側の複数箇所にステープル処理がなされることになる図11b参照。この場合の手差しトレイ35は副給紙部を構成している。以上の説明から明らかなように、実施形態の画像形成システムMFP1とインナーフィニッシャー70との組合せによると、最大記録材Pmaxの長辺側に後処理を施す場合と最大記録材Pmaxの短辺側に後処理を施す場合とによって、最大記録材Pmaxの給紙元として給紙部7か手差しトレイ35かが択一的に選択される。このため、インナーフィニッシャー70が印刷済の記録材Pにおいて搬送方向に直交する辺側通紙幅方向に沿った辺側にのみ後処理する簡易なものであっても、当該簡易構造のインナーフィニッシャー70だけで、コストアップや大型化を招来することなく、最大記録材Pmaxの長辺側にも短辺側にも後処理できる。従って、ユーザーにとって使い勝手のよい画像形成システムになるのである。特に実施形態のインナーフィニッシャー70は、画像読取部5と画像形成部6との間にある排紙貯留部8内に入り込むようにして排紙貯留部8に後付け可能に構成されているから、インナーフィニッシャー70をMFP1の占有領域内にできるだけ収められることになる。従って、画像形成システムの省スペース化の点で効果的である。なお、実施形態では、副給紙部として手差しトレイ35を採用したが、これに限らず、例えばオプションの外部給紙装置91図11b参照を採用することも可能である。この場合、外部給紙装置91は例えば数千枚程度の記録材Pを収容可能なものであり、手差しトレイ35を取り外して装置本体2に連結される。外部給紙装置91内の記録材Pは、手差し給紙路R1′経由で主搬送路R0に向けて縦送りに送り出されることになる。また、実施形態の後処理ユニットステープルユニット90は、記録材Pの搬送方向に直交する方向画像形成部6の通紙幅方向、装置本体2の前後方向でもあるに移動可能に構成されていたが、記録材Pの搬送方向に沿って移動する構成でもよい。この場合、規制ストッパー75は、インナーフィニッシャー70内の搬送方向左右一方に配置され、記録材Pの搬送左右一端を突き当てて揃えることになる。本願発明は、前述の実施形態に限らず、様々な態様に具体化できる。例えば、画像形成装置としてMFP1を例に説明したが、これに限らず、プリンター等でも差し支えない。その他、各部の構成は図示の実施形態に限定されるものではなく、本願発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更が可能である。"