直流エネルギを出力する発電部と、前記直流エネルギを周波数f0のRFエネルギに変換する発振部と、前記RFエネルギを送出する送電アンテナと、前記送電アンテナによって送出された前記RFエネルギの少なくとも一部を受け取る受電アンテナと、前記受電アンテナが受け取った前記RFエネルギを直流エネルギに変換する整流部と、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて前記発振部の入力インピーダンスを変化させることによって前記発振部の入力インピーダンスを前記発電部の出力インピーダンスに整合させる送電側制御部と、を備え、前記送電アンテナは、直列共振回路であり、前記受電アンテナは、並列共振回路であり、前記送電アンテナの共振周波数fTおよび前記受電アンテナの共振周波数fRは、いずれも前記RFエネルギの周波数f0に等しく設定されている、発電装置。前記発電部の出力電流および出力電圧を計測する計測部を備え、前記計測部によって計測された前記出力電流および前記出力電圧から前記発電部の出力インピーダンスの値を検出する、請求項1に記載の発電装置。前記発振部と前記送電アンテナとの間に設けられ、前記送電アンテナの入力インピーダンスを前記発振部の出力インピーダンスに整合させる発振部インピーダンス整合部を備え、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて、前記発振部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させることにより、前記発振部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを前記発振部の出力インピーダンスに整合させる、請求項1または2に記載の発電装置。前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて、前記送電アンテナの入力インピーダンスを変化させることにより、前記送電アンテナの入力インピーダンスを前記発振部インピーダンス整合部の出力インピーダンスに整合させる、請求項3に記載の発電装置。前記発振部は、入力インピーダンスの範囲が予め設定された複数の発振器を有し、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の発振器のうちの1つを選択し、選択した前記発振器に電流が流れるようにすることによって前記発振部の入力インピーダンスを変化させる、請求項1から4のいずれかに記載の発電装置。前記発振部インピーダンス整合部は、入力インピーダンスの範囲が予め設定された複数の整合回路を有し、前記送電側制御部は、前記発振部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の整合回路のうちの1つを選択し、選択した前記整合回路に電流が流れるようにすることによって前記発振部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させる、請求項3に記載の発電装置。前記発振部インピーダンス整合部は、複数の容量素子と複数のインダクタとを有し、前記送電側制御部は、前記発振部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の容量素子および前記複数のインダクタのうちのいずれかを含む組み合わせを選択し、選択した組み合わせに含まれる前記容量素子および前記インダクタに電流が流れるようにすることによって前記発振部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させる、請求項3に記載の発電装置。前記送電アンテナは、直列接続された複数のインダクタと、前記複数のインダクタに直列に接続された複数の容量素子とを有し、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数のインダクタのうちの少なくとも1つおよび前記複数の容量素子のうちの少なくとも1つを選択し、選択した少なくとも1つのインダクタおよび選択した少なくとも1つの容量素子に電流が流れるようにすることにより、前記送電アンテナの入力インピーダンスを変化させる、請求項4に記載の発電装置。前記送電アンテナは、互いに異なるインダクタンスをもつ並列配置された複数の第1インダクタと、前記複数の第1インダクタに近接して配置された第2インダクタとを有し、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の第1インダクタのうちの1つを選択し、選択した前記第1インダクタに電流が流れるようにすることにより、前記送電アンテナの入力インピーダンスを変化させる、請求項4に記載の発電装置。前記送電アンテナは、インダクタと、前記インダクタに直列に接続された複数の容量素子と、金属体または磁性体を含む可動部とを有し、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記インダクタと前記可動部との距離を変化させ、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の容量素子のうちの少なくとも1つを選択し、選択した少なくとも1つの容量素子に電流が流れるようにすることによって前記送電アンテナの入力インピーダンスを変化させる、請求項4に記載の発電装置。前記送電アンテナは、互いに異なる入力インピーダンスを持つ複数の共振器を有し、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の共振器の1つを選択し、選択した共振器に電流が流れるようにすることによって前記送電アンテナの入力インピーダンスを変化させる、請求項4に記載の発電装置。前記受電アンテナと前記整流部との間に設けられ、前記整流部の入力インピーダンスを前記受電アンテナの出力インピーダンスに整合させる整流部インピーダンス整合部と、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて、前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させることにより、前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを前記受電アンテナの出力インピーダンスに整合させる受電側制御部と、を備える、請求項1から11のいずれかに記載の発電装置。前記受電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて、前記整流部の入力インピーダンスを変化させることによって前記整流部の入力インピーダンスを前記整流部インピーダンス整合部の出力インピーダンスに整合させる、請求項12に記載の発電装置。前記受電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて、前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させることによって前記受電アンテナの出力インピーダンスを前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスに整合させる、請求項12または13に記載の発電装置。前記発電部の環境変数を計測する環境条件センシング部を備え、前記受電側制御部は、前記環境条件センシング部によって計測された前記環境変数の変動に応じて、前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させることによって前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを前記受電アンテナの出力インピーダンスに整合させる、請求項12から14のいずれかに記載の発電装置。前記受電側制御部は、前記環境条件センシング部によって計測された前記環境変数の変動に応じて、前記整流部の入力インピーダンスを変化させることによって前記整流部の入力インピーダンスを前記整流部インピーダンス整合部の出力インピーダンスに整合させる、請求項15に記載の発電装置。前記受電側制御部は、前記環境条件センシング部によって計測された前記環境変数の変動に応じて、前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させることにより、前記受電アンテナの出力インピーダンスを前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスに整合させる、請求項15または16に記載の発電装置。前記整流部インピーダンス整合部は、入力インピーダンスの範囲が予め設定された複数の整合回路を有し、前記受電側制御部は、前記複数の整合回路のうちの1つの整合回路を選択し、選択した前記整合回路に電流が流れるようにすることによって前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させる、請求項12から17のいずれかに記載の発電装置。前記整流部インピーダンス整合部は、複数の容量素子と複数のインダクタとを有し、前記受電側制御部は、前記複数の容量素子および前記複数のインダクタのうちのいずれかを含む組み合わせを選択し、選択した組み合わせに含まれる前記容量素子および前記インダクタに電流が流れるようにすることによって前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させる、請求項12から17のいずれかに記載の発電装置。前記整流部は、入力インピーダンスの範囲が予め設定された複数の整流器を有し、前記受電側制御部は、前記複数の整流器のうちの1つの整流器を選択し、選択した前記整流部に電流が流れるようにすることによって前記整流部の入力インピーダンスを変化させる、請求項12から19のいずれかに記載の発電装置。前記受電アンテナは、直列接続された複数のインダクタと、前記複数のインダクタに並列に接続された複数の容量素子とを有し、前記受電側制御部は、前記複数のインダクタのうちの少なくとも1つおよび前記複数の容量素子のうちの少なくとも1つを選択し、選択した少なくとも1つのインダクタおよび選択した少なくとも1つの容量素子に電流が流れるようにすることにより、前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させる、請求項12から20のいずれかに記載の発電装置。前記受電アンテナは、互いに異なるインダクタンスを持つ並列配置された複数の第1インダクタと、前記複数の第1インダクタに近接して配置された第2インダクタとを有し、前記受電側制御部は、前記複数の第1インダクタのうちの1つを選択し、選択した前記第1インダクタに電流が流れるようにすることにより、前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させる、請求項12から20のいずれかに記載の発電装置。前記受電アンテナは、インダクタと、前記インダクタに並列に接続された複数の容量素子と、金属体または磁性体を含む可動部とを有し、前記受電側制御部は、前記インダクタと前記可動部との距離を変化させ、前記複数の容量素子のうちの少なくとも1つを選択し、選択した少なくとも1つの容量素子に電流が流れるようにすることによって前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させる、請求項12から20のいずれかに記載の発電装置。前記受電アンテナは、互いに異なる入力インピーダンスを持つ複数の共振器を有し、前記受電側制御部は、前記複数の共振器の1つを選択し、選択した共振器に電流が流れるようにすることによって前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させる、請求項請求項12から20のいずれかに記載の発電装置。前記環境変数は、前記発電部における太陽光の放射照度を示す変数を含んでいる、請求項15から17のいずれかに記載の発電装置。前記環境変数は、前記発電部における温度を示す変数を含んでいる、請求項15から17のいずれかに記載の発電装置。前記環境条件センシング部によって計測された前記環境変数は、無線によって前記受電側制御部へ送信される、請求項15から17のいずれかに記載の発電装置。前記発電部は、太陽光発電部である、請求項1から27のいずれかに記載の発電装置。前記太陽光発電部は、結晶系シリコンを用いた太陽光発電部である、請求項28に記載の発電装置。前記太陽光発電部および前記送電アンテナは建物の外側に設置され、前記受電アンテナは前記建物の内部に設置されている、請求項28または29に記載の発電装置。前記太陽光発電部、前記送電アンテナ、および前記受電アンテナは建物の外に設置され、前記送電アンテナの少なくとも一部と前記受電アンテナの少なくとも一部とが対向するように配置されている、請求項28または29のいずれかに記載の発電装置。前記発振部の昇圧比をVoc、前記送電アンテナにおけるインダクタンスをL1、前記受電アンテナにおけるインダクタンスをL2、前記送電アンテナと前記受電アンテナとの結合係数をkとするとき、L2/L1≧4k/Voc2を満足する、請求項1から31のいずれかに記載の発電装置。前記整流部の出力電圧が200~300Vの範囲内にある、請求項32に記載の発電装置。複数の発電装置を備える発電システムであって、前記複数の発電装置に含まれる少なくとも2つの発電装置の出力側端子が並列に接続されており、前記少なくとも2つの発電装置は、それぞれ、請求項1から33のいずれかに記載の発電装置である、発電システム。直流エネルギを周波数f0のRFエネルギに変換する発振部と、前記RFエネルギを送出する送電アンテナと、前記送電アンテナによって送出された前記RFエネルギの少なくとも一部を受け取る受電アンテナと、前記受電アンテナが受け取った前記RFエネルギを直流エネルギに変換する整流部と、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて前記発振部の入力インピーダンスを変化させることによって前記発振部の入力インピーダンスを前記発電部の出力インピーダンスに整合させる送電側制御部と、を備え、前記送電アンテナは、直列共振回路であり、前記受電アンテナは、並列共振回路であり、前記送電アンテナの共振周波数fTおよび前記受電アンテナの共振周波数fRは、いずれも前記RFエネルギの周波数f0に等しく設定されている、無線電力伝送装置。特許文献1に記載されている電力伝送システムでは、個々のセルから出力される電圧が低いという太陽光発電デバイスに固有の課題を解決することができない。太陽光発電分野において、現在、エネルギ変換効率が高いということから広く使用されている結晶シリコン系の1個の太陽電池セルの出力電圧Vcは0.5V程度であり、極めて低い。例えば、太陽光発電部からの直流出力を交流に変換する場合、一般の変換回路パワーコンディショナの動作効率は、300Vdc程度の入力電圧に対して最大化される。このため、高効率での変換を実行するには、数百個ものセルを直列に接続することにより、太陽光発電部の出力電圧を300V程度に高めることが必要になる。また、家庭内配電である単相3線100Vあるいは200Vの系統に連系する場合、太陽光発電部の出力電圧をパワーコンディショナによって200倍以上に昇圧する必要がある。しかしながら、昇圧時における電力効率の低下を考慮すると、やはり多数のセルを直列に接続して太陽光発電部の出力電圧をできるだけ高めることが求められる。なお、太陽光発電システム内で直流から交流への変換を行わない場合でも、同様の問題が生じ得る。昨今注目を集めている直流給電システムなどで使用が検討されている電圧は、48Vdc、あるいは300~400Vdc程度である。このため、直流給電システムでも、やはり数十から数百個のセルを直列に接続する必要がある。直列に接続されるセルやモジュールの個数が増大するほど、敷設領域の一部が日陰になった場合パーシャルシェイディングや、敷設されるセルやモジュールの一部で特性が劣化した場合に、システム全体の性能低下を招き易くなる。このような問題を回避するため、モジュール内にバイパスダイオードを導入することが一般的に行われる。しかし、モジュール内にバイパスダイオードを導入することは、発熱やコスト増などの問題を招くため、好ましくない。一方、昇圧機能を有する一般的なDC/DCコンバータを用いて昇圧を行う場合、直列に接続されたセルの個数を大幅に低減できるほどの高い昇圧比を高効率に実現することは困難である。一方、磁気共振方式による無線電力伝送を行う場合、受電アンテナの出力端子が負荷へと接続された状態において、発振器から出力されるRFエネルギの出力インピ-ダンスZocと、送電アンテナの入力インピーダンスZinとを、ほぼ等しくすることが好ましい。また、発振器を送電アンテナへ接続した状態において、受電アンテナの出力インピーダンスZoutと、受電アンテナに接続される負荷の抵抗値Rとをほぼ等しくすることが好ましい。これらの条件は、回路ブロック間でのRFエネルギの多重反射を抑制し、総合発電効率を高めるために有効な条件である。しかしながら、太陽電池セルにおいては、照射する太陽光の強度やセルの温度などの環境条件によって出力インピーダンスが変化することがある。このため、固定の負荷を太陽電池によって駆動するとき、照射する太陽光の強度やセルの温度変化によってセルの出力インピーダンスと伝送路のインピーダンスとの間に不整合が生じる。その結果、電力の伝達効率が低下するという課題がある。また、燃料電池による発電システムにおいても、発電部の環境条件によって出力インピーダンスが変動するという課題がある。例えば、注入する水素ガスの圧力やセルの温度の変動によって発電部の出力インピーダンスが変動することがある。このような環境変動のもとでは安定したエネルギ出力を維持することが困難である。本発明は、上記の課題を解決するものである。本発明は、発電部からの低い出力電圧を飛躍的に昇圧するとともに、太陽光照射状態や温度等の環境変動に対しても安定したエネルギ出力を維持できる発電装置、および発電システムを提供する。また、本発明によれば、無線で電力が伝送されるため、敷設作業や一部のセルやモジュールの取り替え作業を簡便にすることができる。本発明は、太陽光発電システムのみならず、固体高分子形などの燃料電池発電装置にも応用することができる。本発明によれば、発電スタックにおけるセル毎に低い出力電圧を飛躍的に昇圧できるとともに、入力する水素ガスの圧力や環境温度の変動に対して安定したエネルギ出力を維持することができる。また、一部のセルが故障した場合にセルの取り替え作業を簡便にすることができる。本発明の発電装置は、直流エネルギを出力する発電部と、前記直流エネルギを周波数f0のRFエネルギに変換する発振部と、前記RFエネルギを送出する送電アンテナと、前記送電アンテナによって送出された前記RFエネルギの少なくとも一部を受け取る受電アンテナと、前記受電アンテナが受け取った前記RFエネルギを直流エネルギに変換する整流部と、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて前記発振部の入力インピーダンスを変化させることによって前記発振部の入力インピーダンスを前記発電部の出力インピーダンスに整合させる送電側制御部と、を備えている。前記送電アンテナは、直列共振回路であり、前記受電アンテナは、並列共振回路であり、前記送電アンテナの共振周波数fTおよび前記受電アンテナの共振周波数fRは、いずれも前記RFエネルギの周波数f0に等しく設定されている。好ましい実施形態において、発電装置は、前記発電部の出力電流および出力電圧を計測する計測部を備え、前記計測部によって計測された前記出力電流および前記出力電圧から前記発電部の出力インピーダンスの値を検出する。好ましい実施形態において、発電装置は、前記発振部と前記送電アンテナとの間に設けられ、前記送電アンテナの入力インピーダンスを前記発振部の出力インピーダンスに整合させる発振部インピーダンス整合部を備え、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて、前記発振部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させることにより、前記発振部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを前記発振部の出力インピーダンスに整合させる。好ましい実施形態において、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて、前記送電アンテナの入力インピーダンスを変化させることにより、前記送電アンテナの入力インピーダンスを前記発振部インピーダンス整合部の出力インピーダンスに整合させる。好ましい実施形態において、前記発振部は、入力インピーダンスの範囲が予め設定された複数の発振器を有し、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の発振器のうちの1つを選択し、選択した前記発振器に電流が流れるようにすることによって前記発振部の入力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記発振部インピーダンス整合部は、入力インピーダンスの範囲が予め設定された複数の整合回路を有し、前記送電側制御部は、前記発振部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の整合回路のうちの1つを選択し、選択した前記整合回路に電流が流れるようにすることによって前記発振部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記発振部インピーダンス整合部は、複数の容量素子と複数のインダクタとを有し、前記送電側制御部は、前記発振部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の容量素子および前記複数のインダクタのうちのいずれかを含む組み合わせを選択し、選択した組み合わせに含まれる前記容量素子および前記インダクタに電流が流れるようにすることによって前記発振部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記送電アンテナは、直列接続された複数のインダクタと、前記複数のインダクタに直列に接続された複数の容量素子とを有し、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数のインダクタのうちの少なくとも1つおよび前記複数の容量素子のうちの少なくとも1つを選択し、選択した少なくとも1つのインダクタおよび選択した少なくとも1つの容量素子に電流が流れるようにすることにより、前記送電アンテナの入力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記送電アンテナは、互いに異なるインダクタンスをもつ並列配置された複数の第1インダクタと、前記複数の第1インダクタに近接して配置された第2インダクタとを有し、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の第1インダクタのうちの1つを選択し、選択した前記第1インダクタに電流が流れるようにすることにより、前記送電アンテナの入力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記送電アンテナは、インダクタと、前記インダクタに直列に接続された複数の容量素子と、金属体または磁性体を含む可動部とを有し、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記インダクタと前記可動部との距離を変化させ、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の容量素子のうちの少なくとも1つを選択し、選択した少なくとも1つの容量素子に電流が流れるようにすることによって前記送電アンテナの入力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記送電アンテナは、互いに異なる入力インピーダンスを持つ複数の共振器を有し、前記送電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの値に基づいて、前記複数の共振器の1つを選択し、選択した共振器に電流が流れるようにすることによって前記送電アンテナの入力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、発電装置は、前記受電アンテナと前記整流部との間に設けられ、前記整流部の入力インピーダンスを前記受電アンテナの出力インピーダンスに整合させる整流部インピーダンス整合部と、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて、前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させることにより、前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを前記受電アンテナの出力インピーダンスに整合させる受電側制御部とを備える。好ましい実施形態において、前記受電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて、前記整流部の入力インピーダンスを変化させることによって前記整流部の入力インピーダンスを前記整流部インピーダンス整合部の出力インピーダンスに整合させる。好ましい実施形態において、前記受電側制御部は、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて、前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させることによって前記受電アンテナの出力インピーダンスを前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスに整合させる。好ましい実施形態において、前記発電部の環境変数を計測する環境条件センシング部を備え、前記受電側制御部は、前記環境条件センシング部によって計測された前記環境変数の変動に応じて、前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させることによって前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを前記受電アンテナの出力インピーダンスに整合させる。好ましい実施形態において、前記受電側制御部は、前記環境条件センシング部によって計測された前記環境変数の変動に応じて、前記整流部の入力インピーダンスを変化させることによって前記整流部の入力インピーダンスを前記整流部インピーダンス整合部の出力インピーダンスに整合させる。好ましい実施形態において、前記受電側制御部は、前記環境条件センシング部によって計測された前記環境変数の変動に応じて、前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させることにより、前記受電アンテナの出力インピーダンスを前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスに整合させる。好ましい実施形態において、前記整流部インピーダンス整合部は、入力インピーダンスの範囲が予め設定された複数の整合回路を有し、前記受電側制御部は、前記複数の整合回路のうちの1つの整合回路を選択し、選択した前記整合回路に電流が流れるようにすることによって前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記整流部インピーダンス整合部は、複数の容量素子と複数のインダクタとを有し、前記受電側制御部は、前記複数の容量素子および前記複数のインダクタのうちのいずれかを含む組み合わせを選択し、選択した組み合わせに含まれる前記容量素子および前記インダクタに電流が流れるようにすることによって前記整流部インピーダンス整合部の入力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記整流部は、入力インピーダンスの範囲が予め設定された複数の整流器を有し、前記受電側制御部は、前記複数の整流器のうちの1つの整流器を選択し、選択した前記整流器に電流が流れるようにすることによって前記整流部の入力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記受電アンテナは、直列接続された複数のインダクタと、前記複数のインダクタに並列に接続された複数の容量素子とを有し、前記受電側制御部は、前記複数のインダクタのうちの少なくとも1つおよび前記複数の容量素子のうちの少なくとも1つを選択し、選択した少なくとも1つのインダクタおよび選択した少なくとも1つの容量素子に電流が流れるようにすることにより、前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記受電アンテナは、互いに異なるインダクタンスを持つ並列配置された複数の第1インダクタと、前記複数の第1インダクタに近接して配置された第2インダクタとを有し、前記受電側制御部は、前記複数の第1インダクタのうちの1つを選択し、選択した前記第1インダクタに電流が流れるようにすることにより、前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記受電アンテナは、インダクタと、前記インダクタに並列に接続された複数の容量素子と、金属体または磁性体を含む可動部とを有し、前記受電側制御部は、前記インダクタと前記可動部との距離を変化させ、前記複数の容量素子のうちの少なくとも1つを選択し、選択した少なくとも1つの容量素子に電流が流れるようにすることによって前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記受電アンテナは、互いに異なる入力インピーダンスを持つ複数の共振器を有し、前記受電側制御部は、前記複数の共振器の1つを選択し、選択した共振器に電流が流れるようにすることによって前記受電アンテナの出力インピーダンスを変化させる。好ましい実施形態において、前記環境変数は、前記発電部における太陽光の放射照度を示す変数を含んでいる。好ましい実施形態において、前記環境変数は、前記発電部における温度を示す変数を含んでいる。好ましい実施形態において、前記環境条件センシング部によって計測された前記環境変数は、無線によって前記受電側制御部へ送信される。好ましい実施形態において、前記発電部は、太陽光発電部である。好ましい実施形態において、前記太陽光発電部は、結晶系シリコンを用いた太陽光発電部である。好ましい実施形態において、前記太陽光発電部および前記送電アンテナは建物の外側に設置され、前記受電アンテナは前記建物の内部に設置されている。好ましい実施形態において、前記太陽光発電部、前記送電アンテナ、および前記受電アンテナは建物の外に設置され、前記送電アンテナの少なくとも一部と前記受電アンテナの少なくとも一部とが対向するように配置されている。好ましい実施形態において、前記発振部の昇圧比をVoc、前記送電アンテナにおけるインダクタンスをL1、前記受電アンテナにおけるインダクタンスをL2、前記送電アンテナと前記受電アンテナとの結合係数をkとするとき、L2/L1≧4k/Voc2を満足する。好ましい実施形態において、前記整流部の出力電圧は200~300Vの範囲内にある。本発明の発電システムは、複数の発電装置を備える発電システムであって、前記複数の発電装置に含まれる少なくとも2つの発電装置の出力側端子が並列に接続されており、前記少なくとも2つの発電装置は、本発明の上記いずれかの発電装置である、発電システム。本発明の無線電力伝送装置は、直流エネルギを周波数f0のRFエネルギに変換する発振部と、前記RFエネルギを送出する送電アンテナと、前記送電アンテナによって送出された前記RFエネルギの少なくとも一部を受け取る受電アンテナと、前記受電アンテナが受け取った前記RFエネルギを直流エネルギに変換する整流部と、前記発電部の出力インピーダンスの変動に応じて前記発振部の入力インピーダンスを変化させることによって前記発振部の入力インピーダンスを前記発電部の出力インピーダンスに整合させる送電側制御部と、を備え、前記送電アンテナは、直列共振回路であり、前記受電アンテナは、並列共振回路であり、前記送電アンテナの共振周波数fTおよび前記受電アンテナの共振周波数fRは、いずれも前記RFエネルギの周波数f0に等しく設定されている。本発明の発電装置によれば、空間を介した非接触の無線エネルギ伝送を行うことができるため、例えば屋外に設置された発電部で発生させたエネルギを建物内の電子機器に伝送することが可能になる。このため、発電装置の敷設コストを低減し、発電部の一部が劣化したときの交換作業を簡便化することが可能になる。さらに、本発明によれば、発電デバイスの動作環境状態に応じて発電デバイスの出力インピーダンスと伝送路のインピーダンスとを整合させることができる。そのため、例えば太陽光の放射照度や温度等の変動による発電デバイス要素ごとの特性変動に起因する特性劣化が少なく、高効率で安定した発電装置を実現できる。また、本発明の発電装置を複数並列することにより、高効率で安定した発電システムを構築することができる。さらに、本発明の無線電力伝送装置によれば、入力された直流エネルギを高効率かつ安定的に伝送することができる。本発明による発電装置、発電システム、および無線電力伝送装置の好ましい実施形態を説明する前に、まず、図1から図4を参照しながら、本発明の基本構成を簡単に説明する。図1は、本発明による発電装置の基本構成を示している。この例の発電装置は、直流エネルギを出力する発電部101と、発振周波数f0の高周波RFエネルギを出力する発振部102と、共振周波数fTの送電アンテナ107と、共振周波数fRの受電アンテナ108と、RFエネルギを直流エネルギに変換する整流部106とを備えている。発電装置は、さらに、発振部102の入力インピーダンスを発電部101の出力インピーダンスに整合させる送電側制御部110を備えている。共振周波数fTおよび共振周波数fRは、いずれも、周波数f0に等しく設定されている。周波数f0は、例えば50Hz~300GHz、より好ましくは100kHz~10GHz、さらに好ましくは500kHz~20MHzに設定される。発振部102は、発電部101から出力された直流エネルギ電力を受け取り、この直流エネルギを周波数f0のRFエネルギに変換するDC-RF変換。発振部102から出力されたRFエネルギは、発振部102に接続された送電アンテナ107に入力される。共振周波数が等しくなるように設計された送電アンテナ107および受電アンテナ108は、互いの共振器が形成する共振磁界によって結合される。これによって受電アンテナ108は、送電アンテナ107によって送出されたRFエネルギの少なくとも一部を効率良く受け取ることができる。受電アンテナ108は、送電アンテナ107に接触しておらず、送電アンテナ107から例えば数cm~数m程度は離間している。受電アンテナ108が受けたRFエネルギは、整流部106に入力され、直流エネルギに変換される。本発明における送電側制御部110は、発電部101の出力インピーダンスの変動に応じて発振部102の入力インピーダンスを動的に変化させる。これによって、発電部102の入力インピーダンスと発電部101の出力インピーダンスとが整合した状態を保つことが可能になる。そのため、本発明による発電装置は、発電部101の環境条件などの変動に起因して発電部101の出力電流電圧特性が変動する場合において、従来の発電装置と比較して総合発電効率を向上させることができる。本発明の発電装置におけるアンテナは、電磁波の送信または受信を行うための通常のアンテナではなく、共振器の電磁界の近接成分エバネッセントテールを利用した結合を利用して2つの物体間でエネルギ伝送を行うための要素である。共振電磁界を利用した無線電力伝送によれば、電磁波を遠方に伝播させるときに生じるエネルギ損失が生じないため、極めて高い効率で電力を伝送することが可能になる。このような共振電磁界近接場の結合を利用したエネルギ伝送では、ファラデーの電磁誘導の法則を利用した公知の非接触電力伝送に比べて損失が少ないだけではなく、例えば数メートルも離れた2つの共振器アンテナ間で高効率にエネルギを伝送することが可能になる。このような原理に基づく無線電力伝送を行うには、2つの共振アンテナ間で結合を生じさせる必要がある。上述のように、本発明における共振周波数fTおよび共振周波数fRは、いずれも、発振部102の周波数f0に等しく設定されるが、fTおよび/またはfRは、周波数f0と完全に一致する必要はない。共振器間の結合に基づき高効率なエネルギ伝送を実現するためには、fT=fRが理想的であるが、fTとfRとの差異が充分に小さければよい。本明細書において、周波数fTが周波数fRに等しいとは、以下の式1が満足される場合であると定義する。式1|fT-fR|≦fT/QTfR/QRここで、QTは送電アンテナの共振器としてのQ値、QRは受電アンテナ108の共振器としてのQ値である。一般に、共振周波数をX、共振器のQ値をQxとした場合、この共振器の共振が生じる帯域はX/Qxに相当する。上記の式1の関係が設立すれば、2つの共振器間で磁気共振によるエネルギ伝送が実現する。次に、図2を参照する。図2は、送電アンテナ107および受電アンテナ108の等価回路の一例を示す図である。図示される例では、送電アンテナ107は、第1インダクタ107aおよび第1容量素子107bが直列に接続された直列共振回路である。受電アンテナ108は、第2インダクタ108aおよび第2容量素子108bが並列に接続された並列共振回路である。送電アンテナ107の直列共振回路は寄生抵抗成分R1を有し、受電アンテナ108の並列共振回路は寄生抵抗成分R2を有している。なお、本発明の送電アンテナ107および受電アンテナ108は、図示される回路構成に限られない。本発明において、送電アンテナ107は直列共振回路であり、受電アンテナ108は並列共振回路であればよい。本発明の好ましい実施形態では、発振部102の昇圧比をVoc、第1インダクタ107aのインダクタンスをL1、第2インダクタ108aのインダクタンスをL2、送電アンテナ107と受電アンテナ108との間の結合係数をkとするとき、以下の関係が満足するようにL1、L2、k、Vocの値が決定される。L2/L1≧4k/Voc2上記の関係を満足するとき、入力される直流エネルギの電圧を無線電力伝送に際して2倍以上に高めること昇圧比:2以上が可能になる。このような昇圧が実現する理由については、後に詳しく説明する。このように、本発明の発電装置によれば、パラメータL1、L2、k、Vocを好適に設定することにより、低電圧のエネルギ電力を伝送時に効率的に昇圧することができる。本発明の発電装置によれば、発電部101の出力電圧が低い場合でも、昇圧効果により、高電圧の電力を出力することが可能である。したがって、例えば太陽電池セルから構成された発電部太陽光発電部が生成する低電圧のエネルギ電力を伝送時に効率的に昇圧することができる。このため、直列に接続されるべきセルの個数を大幅に低減することが可能になる。その結果、敷設費用や維持費用を低減できる、普及に適した新しい太陽光発電システムを提供することが可能になる。図3は、本発明による発電装置の使用例を示す模式図である。図示されている発電装置は、建物200の外部屋外に設置された太陽光発電部101と、建物200の内部に存在する電子機器に電力を伝送するための無線伝送部104とを備えている。無線伝送部104は、建物200の壁121を介して対向する送電アンテナ107と受電アンテナ108とを有している。送電アンテナ107は、屋外の太陽光発電部101に接続されており、受電アンテナ108は屋内の電子機器に接続されている。なお、太陽光発電部101は、屋根に設置される必要は無く、建物200の壁121上に設置されてもよいし、他の建物に設置されていても良い。また、送電アンテナ107と受電アンテナ108とはともに屋外に設置されていてもよい。その場合でも、送電アンテナ107の少なくとも一部と前記受電アンテナ108の少なくとも一部とが対向するように配置されていればよい。なお、本発明における発電部を構成する発電デバイスは太陽電池に限定されず、他の発電デバイスであってもよい。例えば、発電部は燃料電池を有していてもよい。燃料電池は、比較的低い電圧のDCエネルギを出力し、高電圧系統と連結して用いられるため、本発明の昇圧効果は有用である。図4は、前述のインピーダンス整合の効果をさらに高めることができる発電装置の構成の一例を示す図である。この発電装置は、図1に示す発電装置の構成要素に加え、さらに発振部インピーダンス整合部103と、整流部インピーダンス整合部105と、受電側制御部112とを備えている。発振部インピーダンス整合部103は、発振部102と送電アンテナ107との間に配置され、発振部102の出力インピーダンスと送電アンテナ107の入力インピーダンスとを整合させる。送電側制御部110は、発電部101の出力インピーダンスの変動に応じて、発振部102だけでなく、発振部インピーダンス整合部103、および送電アンテナ107の入出力インピーダンスを変化させる。これにより、送電側の各回路ブロック間のインピーダンスを整合させることができる。整流部インピーダンス整合部105は、受電アンテナ108と整流部106との間に配置され、受電アンテナ108の出力インピーダンスと整流部106の入力インピーダンスとを整合させる。受電側制御部112は、発電部101の出力インピーダンスの変動または発電部の環境条件の変動に応じて、受電アンテナ108、整流部インピーダンス整合部105、および整流部106の入出力インピーダンスを変化させる。これにより、受電側の各回路ブロック間のインピーダンスを整合させることができる。このように、図4に示される構成によれば、発電部101の環境条件の変動、または発電部101の出力インピーダンスの変動に応じて、回路ブロック間のインピーダンスを整合させることができる。このため、回路ブロック間の多重反射を抑えることができ、発電装置の総合発電効率をさらに高めることができる。本発明において、複数の発電装置を並列に接続することにより、さらに安定した特性を有する発電システムを構築することができる。また、前述の図1に示す発電装置の構成要素のうち、発電部101を除いた構成要素を備える無線電力伝送装置を構成することができる。すなわち、本発明の無線電力伝送装置は、発振部102と、送電アンテナ107と、受電アンテナ108と、整流部106と、送電側制御部110とを備える。このような無線電力伝送装置によれば、上記の原理により、外部から供給された直流エネルギを無線で効率的に外部の負荷に伝送することができる。以下、図面を参照しながら、本発明の好ましい実施形態を説明する。実施形態1まず、図5~図21を参照しながら、本発明による発電装置の第1の実施形態を説明する。図5~図21において、図1~4に示す構成要素に対応する構成要素には同じ参照符号を付している。図5は、本実施形態の発電装置の概略構成図である。本実施形態の発電装置は、図示されるように、発電部101と、発振部102と、発振部インピーダンス整合部103と、無線伝送部104と、整流部インピーダンス整合部105と、整流部106とを備えており、これらは直列に接続されている。また、整流部106の後段には負荷113が接続されている。発電装置は、さらに、発電部101の出力電流および出力電圧を計測する出力電流電圧計測部109と、送電側の各回路ブロックにおけるインピーダンスを整合させる送電側制御部110と、発電部101の環境変数を計測する環境条件センシング部111と、受電側の各回路ブロックにおけるインピーダンスを整合させる受電側制御部112とを備えている。本実施形態の発電装置では、送電側制御部110は、出力電流電圧計測部109からの出力に基づいて送電側の各回路ブロックにおけるインピーダンスを整合させる。受電側制御部112は、環境条件センシング部111からの出力に基づいて受電側の各回路ブロックにおけるインピーダンスを整合させる。送電側制御部110および受電側制御部112は、例えばCPU等によって構成される。本実施形態における発電部101は、直列に接続された複数の太陽電池セルを有している。太陽電池としては、発電効率向上の観点から、結晶シリコン系の太陽光発電素子を用いることが好ましい。しかし、本発明に使用可能な太陽電池は、ガリウム砒素、CIS系などの化合物半導体材料を用いた各種の太陽光発電素子であってもよいし、有機材料を用いた各種の太陽光発電素子であってもよい。また、使用する半導体の結晶構造は、単結晶、多結晶、アモルファスのいずれであってもよい。各種半導体材料を積層したタンデム型の太陽光発電素子を利用してもよい。発振部102には、D級、E級、F級などの、高効率且つ低歪な特性を実現できる増幅器を用いることができるし、ドハーティ増幅器を用いてもよい。歪成分を含む出力信号を発生するスイッチング素子の後段に、低域通過フィルタまたは帯域通過フィルタを配置することにより、高効率な正弦波を生成してもよい。無線伝送部104は、送電アンテナ107と受電アンテナ108とを有している。伝送効率の観点から、送電アンテナ107および受電アンテナ108は、対向するように配置されることが好ましい。ただし、アンテナ107、108の配置は、対向配置に限定されず、両者が直交しないように配置されていればよい。整流部106には、様々な方式で整流を行う回路が利用可能であり、例えば両波整流やブリッジ整流回路を利用できる。また、倍電圧整流回路を用いれば、整流部106に入力されるRF電圧の2倍に昇圧した直流電圧を出力させることが可能となる。他にも、3倍以上の昇圧比を実現できる高倍圧整流回路方式を用いることができる。このような昇圧機能をもつ整流回路を整流部106として用いると、無線伝送部104での昇圧効果に加えて、更なる昇圧効果を実現することが可能になる。発電部101によって生成された直流エネルギは、発振部102でRFエネルギに高い効率で変換される。このRFエネルギは、無線伝送部104により、空間壁を介して非接触に伝送され、整流部106によって直流エネルギに変換され、負荷113に供給される。負荷113は、例えば、一般の電気機器や蓄電池である。負荷113は、直流を交流へ変換するためのインバータ機能回路、昇降圧機能回路、または双方の複合機能を持つパワーコンディショナ回路であってもよい。出力電流電圧計測部109は、発電部101から出力される電流および電圧を測定する測定器を備え、測定結果を送電側制御部110に送信する。送電側制御部110は、出力電流電圧計測部101からの測定結果を受け、発電部101の出力インピーダンスを算出する。送電側制御部110は、算出した発電部101の出力インピーダンスの変動に応じて、発振部102、発振部インピーダンス整合部103、および送電アンテナ107の入力インピーダンスを変化させる。これにより、送電側の各部におけるインピーダンスを整合させることができる。発電環境条件センシング部111は、発電部101の近傍に設置され、発電部における発電環境条件以下、環境変数と呼ぶ。を計測するセンサである。本実施形態における環境変数は、例えば、発電部101の表面に照射されている太陽光の放射照度、または発電部101の温度である。環境条件センシング部111は、計測した環境変数を受電側制御部112に有線または無線で送信する。受電側制御部112は、環境条件センシング部111から送信された環境変数の変動に応じて、受電アンテナ108、整流部インピーダンス整合部105、および整流部106のインピーダンスを変化させる。これにより、受電側の回路ブロック間のインピーダンスを整合させる。以下、図6を参照しながら、無線伝送部104の構成および動作を説明する。本実施形態における送電アンテナ107は、第1インダクタ107aおよび第1容量素子107bを含む直列共振回路である。また、受電アンテナ108は、第2インダクタ108aおよび第2容量素子108bを含む並列共振回路である。送電アンテナ107の共振周波数fTおよび受電アンテナ108の共振周波数fRは、それぞれ、発振部102によって生成されるRFエネルギの周波数f0にほぼ等しくなるよう設定されている。また、本実施形態における受電アンテナ108の出力インピーダンスZoutは、発振部102の入力直流インピーダンスZidcよりも高い値に設定されている。前述した原理により、本実施形態では、送電アンテナ107と受電アンテナ108との距離を例えば数cm~数mの距離に設定することができ、両者の間に壁121が存在しても、高い効率でエネルギを伝送できる。また、本実施形態では、このような無線による非接触接続を実現できるだけではなく、送電アンテナ107に流入するRFエネルギの入力電圧に対して、受電アンテナ108の側で昇圧されたRFエネルギとして取り出すことが可能となる。本実施形態において、送電アンテナ107と受電アンテナ108との間は、壁121図3が存在していてもよいし、障害物を介することなく送電アンテナ107と受電アンテナ108とが対向していてもよい。また、送電アンテナ107と受電アンテナ108とを隔てるものが屋根であってもかまわない。なお、送電アンテナ107および受電アンテナ108の両方が屋内に配置されていてもよいし、屋外に配置されていてもよい。このような場合でも、2つのアンテナ間で無線電力伝送を行う際に昇圧を行うことができる。送電アンテナ107および受電アンテナ108の両方が屋内に設置されている場合、屋外の太陽光発電部101と送電アンテナ107との接続は、例えば建物200の壁121に設けた開口部を介した有線によって実現され得る。また、送電アンテナ107および受電アンテナ108の両方が屋外に設置されている場合、屋内の電子機器と受電アンテナ108との接続も、例えば建物200の壁121に設けた開口部を介した有線によって実現され得る。屋内外の有線接続を省略するためには、図3に示す例のように、送電アンテナ107を屋外に設置し、受電アンテナ108を屋内に設置することが好ましい。本実施形態における無線電力伝送の効率は、送電アンテナ107と受電アンテナ108との間隔アンテナ間隔や、送電アンテナ107と受電アンテナ108を構成する回路素子の損失の大きさに依存する。なお、アンテナ間隔とは、実質的に2つのインダクタ107a、108aの間隔である。アンテナ間隔は、アンテナの配置エリアの大きさを基準に評価することができる。好ましい実施形態において、第1インダクタ107aおよび第2インダクタ108aは、いずれも、平面状に広がり、両者は互いに平行に対向するように配置される。ここで、アンテナの配置エリアの大きさとは、サイズが相対的に小さなアンテナの配置エリアの大きさを意味し、アンテナを構成するインダクタの外形が円形の場合はインダクタの直径、正方形の場合はインダクタの一辺の長さ、長方形の場合はインダクタの短辺の長さとする。本実施形態によれば、アンテナ間隔が、アンテナの配置エリアの大きさの1.5倍程度であっても、90以上の無線伝送効率でエネルギを伝送することが可能である。次に、本発明の発電装置によって得られる昇圧効果を説明する。ここでは、送電側の送電アンテナ107と受電側の受電アンテナ108とが結合係数kで結合しているものとする。結合係数kは、同一周波数f0で共振する2つの共振器アンテナ107、108を近接させた際に分離する2つの共振周波数fL、fHを計測することにより、以下の式から導かれる。式2k=fH2-fL2/fH2fL2なお、発振部102の周波数f0は、共振周波数fL、fHの近傍に設定することが好ましい。より詳しくは、共振周波数fL、fHにおける結合共振器対のQ値を、それぞれ、QL、QHとするとき、以下の式3を満たすようにf0を設定することが好ましい。式3fL-fL/QL≦f0≦fHfH/QHまた、インダクタンスL1の第1インダクタ107aとインダクタンスL2の第2インダクタ108aとの間に生じる相互インダクタンスMと結合係数kとの間には、以下の関係が成立する。式4M=k×L1×L205受電アンテナ108の並列型共振回路において、第2インダクタ108aを流れる高周波電流をIL2、第2容量素子108bを流れる高周波電流をIC2とすると、図6に示す向きに流れる出力高周波電流I2は、以下の式によって表される。式5I2=-IL2-IC2また、第1インダクタ107aを流れる高周波電流をIL1とすると、第2インダクタ108aを流れる高周波電流IL2、第2容量素子108bを流れる高周波電流IC2、第2インダクタ108aのインダクタンスL2、第2インダクタ108aの寄生抵抗R2、第1インダクタ107aのインダクタンスL1、第2容量素子108bのキャパシタンスC2を用いて、以下の式が導かれる。式6R2jωL2×IL2jωM×IL1=IC2/jωC2ここで、ω=2πf0である。受電アンテナ108では共振条件が成立しているため、以下の式7が成立している。式7ωL2=1/ωC2上記の式5~式7から、以下の式が成立する。式8R2×IL2jωM×IL1=jωL2×I2式8を変形して以下の式を得る。式9I2=k×L1/L205×IL1-jR2/ωL2×IL2一方、送電アンテナ107の共振器の低損失性を評価する指標Q値は、式10の式によって表される。式10Q2=ωL2/R2ここで、共振器のQ値が非常に高い場合、式6の右辺第2項を無視する近似が成り立つ。よって、最終的に、以下の式11により、受電アンテナ108で生じる高周波電流出力電流I2の大きさが導出される。式11I2=k×L1/L205×IL1ここで、高周波電流I2は、送電側の共振器送電アンテナ107に入力される高周波電流I1=第1インダクタ107aを流れる高周波電流IL1、共振器アンテナ間の結合係数k、第1および第2インダクタンスL1、L2に依存する。上記の式11から、本実施形態の発電装置の昇流比Irは、次の式12によって表される。式12Ir=|I2/I1|/Voc=k/Voc×L1/L205また、昇圧比Vrおよびインピーダンス変換比Zrは、それぞれ、式13および式14によって表される。式13Vr=Voc/k×L2/L105式14Zr=Voc/k2×L2/L1式13からわかるように、L2/L1>k/Voc2の条件が成立するとき、昇圧比Vrは1よりも大きくなる。このことから、結合係数kが小さくなると、昇圧比Vrが上昇することがわかる。従来の電磁誘導によるエネルギ伝送では、結合係数kを低下させることは、伝送効率の大幅な低下につながる。しかし、本発明の磁気共振方式では、結合係数kを低下させても伝送効率の大幅な低下には至らない。特に、送電アンテナ107および受電アンテナ108の各々を構成する共振器のQ値を高い値に設定すれば、昇圧比Vrを増大させながら、伝送効率の低下を抑制することが可能である。太陽光発電システムにおけるパーシャルシェイディングの影響を回避するためには、多数の太陽光発電部を直列に接続する構成よりも、複数の太陽光発電部を並列に接続する構成を採用することが好ましい。2つの太陽光発電部を直列に接続する場合と同等の電圧特性を、2つの太陽光発電部を並列に接続することによって得るためには、各太陽光発電部の出力電圧を2倍に昇圧する必要がある。式12から、昇圧比Vrが2に等しくなるのは、L2/L1≧4×k/Voc2の関係が満足されるときである。本発明では、L2/L1≧4×k/Voc2の関係が満足されるため、2以上の昇圧比Vrが実現できる。L2/L1≧100×k/Voc2の関係が成立すると、10倍以上の昇圧比Vrを実現することができる。L2/L1≧10000×k/Voc2の関係が成立すると、100倍以上の昇圧比Vrを実現することができる。本実施形態の発電部では、このように高い昇圧比Vrを実現するように、k、Voc、L2、L1の大きさを設定することは容易である。さらに、本実施形態の発電装置では、発電部101の出力インピーダンスや環境変数の変動に応じて各回路ブロックのインピーダンスが整合されるため、回路ブロック間でのRFエネルギの多重反射を抑制し、総合発電効率を改善することができる。以下、本実施形態におけるインピーダンス整合についてさらに詳しく説明する。図7は、本実施形態における送電側制御部110の構成および他の構成要素との関連を示す図である。送電側制御部110は、出力先における入力インピーダンスを変化させるスイッチング制御部110aと、発電部の出力インピーダンスの変動に応じて出力先の入力インピーダンスを変化させるために参照するデータが記録されたインピーダンス対応テーブル110bとを備えている。ここで、出力先とは、発振部102、発振部インピーダンス整合部103、および送電アンテナ107を指す。インピーダンス対応テーブル110bは、例えば不図示のメモリに格納されている。本実施形態における発振部102、発振部インピーダンス整合部103、および送電アンテナ107は、インピーダンス制御のための複数のスイッチを有している。各機能部における複数のスイッチのON、OFFの組み合わせを変えることにより、各機能部におけるインピーダンスを変化させることができる。インピーダンス対応テーブル110bは、発電部101の出力インピーダンスの範囲と、出力先における各スイッチのON、OFFの組み合わせとの対応付けが記録されており、予め設計時に設定されている。インピーダンス対応テーブル110bは、例えば以下の表1に示されるようなテーブルである。表1では、発振部におけるスイッチQ1~Q3に関する列のみが記載されているが、実際のテーブルには、他の機能部のスイッチに関する列も含まれる。図8は、本実施形態におけるインピーダンス整合の処理の流れを示すフロー図である。まず、送電側制御部110は、出力電流電圧計測部109によって計測された電流Iおよび電圧Vから、発電部101の出力インピーダンスZ=V/Iを測定する。測定されたZの値に基づいて、インピーダンス対応テーブル110bから、出力先ごとの対応するスイッチの組み合わせを決定する。決定した組み合わせに対応するインピーダンスが、現時点で設定されているインピーダンスと異なる場合、上記スイッチの組み合わせに従って出力先のスイッチのON、OFFが切り替えられる。決定した組み合わせに対応するインピーダンスが、現時点で設定されているインピーダンスと同じである場合、スイッチの切り替えは行われない。図8に示される送電側制御部110における処理の開始タイミングは、一定時間ごとであってもよいし、発電部101の出力インピーダンスの値の変動が予め定めた値以上になったときに行うものとしてもよい。このような制御により、発電部101の後段の発振部102、発振部インピーダンス制御部103、および送電アンテナ107の入力インピーダンスを、発電部101の出力インピーダンスに整合させることができる。このように、環境条件によって変動する発電部101の出力インピーダンスに各機能部の入力インピーダンスを整合させることによって発電部101から常に最大の出力電力を取り出すことができる。なお、本明細書において、2つのインピーダンスが整合するとは、インピーダンスが厳密に一致する場合に限られず、2つのインピーダンスの差異が、大きい方のインピーダンスの25以下である場合を含むものと定義する。以下、各機能部におけるインピーダンス整合を、より具体的に説明する。図9は、発振部102におけるインピーダンス整合の具体例を示す図である。本実施形態における発振部102は、複数の発振器1~3を備えている。各発振器は、異なる入力インピーダンスの範囲で効率がピークになるように設計されている。各発振器に対応してスイッチQ1、Q2、Q3が設けられている。Q1からQ3のうちのいずれかのスイッチをONにし、残りのスイッチをOFFにすることによってONに対応する1つの発振器にのみ電流が流れるように制御することができる。なお、発振器の数は3個である必要はなく、何個であってもよい。送電側制御部110におけるスイッチング制御部110aは、発電部101の出力インピーダンスの変動に応じて、対応するスイッチのみをONにすることによって発電部101の出力インピーダンスに整合する発振器が選択される。その結果、発電効率を向上させることができる。発振部102におけるインピーダンス整合の一例として、入力インピーダンスZが、発振器1ではZ≦10Ω、発振器2では10Ω<Z≦25Ω、発振器3では25Ω<Zのときに効率がピークになるように設計されている場合を考える。この場合、インピーダンス対応テーブルは、表1において、Z1=10Ω、Z2=25Ωとしたものになる。例えば、出力電流電圧計測部109の出力から得られる発電部101の出力インピーダンスが8Ωである場合、送電側制御部110のスイッチング制御部110aは、スイッチQ1をONにし、その他のスイッチをOFFにするように発振部102の各スイッチの切り替えを行う。これにより、発振部102は、発電部の出力インピーダンスが変動しても効率を維持することができる。図10は、発振部インピーダンス整合部103におけるインピーダンス整合の具体例を示す図である。発振部インピーダンス整合部103は、発振部102の出力インピーダンスに後段の送電アンテナ107の入力インピーダンスを整合させるための複数の整合回路1~4を備えている。各整合回路に対応してスイッチQ1~Q4が設けられている。Q1からQ4のうちのいずれかのスイッチをONにし、残りのスイッチをOFFにすることによってONに対応する1つの整合回路にのみ電流が流れるように制御することができる。なお、整合回路の数は4個である必要はなく、何個であってもよい。送電側制御部110は、前述の発振部102におけるスイッチング制御と同様、発電部101の出力インピーダンスに対応する整合回路に選択的に電流が流れるように各スイッチのON、OFFを切り替える。これにより、発振部102の出力インピーダンスに発振部インピーダンス整合部103の入力インピーダンスを整合させることができる。その結果、発振部102の出力インピーダンスに送電アンテナ107の入力インピーダンスを整合させることが可能となる。以上のようなインピーダンス整合により、送電アンテナ107におけるRFエネルギの多重反射を低減することができ、伝送効率を維持することが可能となる。図11は、発振部インピーダンス整合部103におけるインピーダンス整合の他の具体例を示す図である。図示される構成では、整合回路の内部インダクタンスや容量を切り替えることによって図10に示す構成と同様の制御が可能となる。以下の表2は、この構成におけるインピーダンス対応テーブルの一例を示している。インピーダンス対応テーブルには、発電部101の出力インピーダンスの値に応じて、対応するスイッチのON、OFFの組み合わせが記録されている。インピーダンス対応テーブルに従って回路内のスイッチを切り替えることによって複数の整合回路の中から1つの整合回路を選択する場合と同様の制御が可能となる。この構成によっても、発振部102の出力インピーダンスに後段の送電アンテナ107の入力インピーダンスを整合させることができる。次に、図12および図13を参照しながら、送電アンテナ107におけるインピーダンス整合の具体例を説明する。図12は、送電アンテナ107におけるインピーダンス整合を示す構成図である。図示されるように、送電アンテナ107は、送電アンテナインピーダンス可変部117に接続されている。送電アンテナインピーダンス可変部117は、複数のインピーダンス可変方式の中から少なくとも1つの可変方式を選択する。スイッチング制御部110aは、発電部101の出力インピーダンスの変動に応じて、インピーダンス対応テーブル110bに従って、送電アンテナ107における複数のスイッチを制御する。これによって送電アンテナ107の入力インピーダンスを発振部インピーダンス整合部103の出力インピーダンスに整合させることができる。図13a~dは、送電アンテナインピーダンス可変部117によって選択され得る、送電アンテナ107における可変方式の例を示す図である。図13aは、送電アンテナ107におけるインピーダンス可変方式の第1の例を示している。この例では、送電アンテナ107は、直列接続された複数のインダクタと、それらに直列に接続された複数の容量素子とを有している。この回路には複数のスイッチが設けられており、送電側制御部110は、発電部101の出力インピーダンスの値に基づいて、これらのスイッチを切り替える。すなわち、送電側制御部110は、これらのインダクタのうちの少なくとも1つおよびこれらの容量素子のうちの少なくとも1つに選択的に電流が流れるように制御する。これにより、送電側制御部110は、発電部101の出力インピーダンスの変動に応じて送電アンテナ107の入力インピーダンスを変化させる。図13bは、送電アンテナ107におけるインピーダンス可変方式の第2の例を示している。送電アンテナ107は、互いに異なるインダクタンスをもつ並列配置された複数のインダクタ107aaと、これらのインダクタに近接して配置されたインダクタ107abとを有している。これは、複数のインダクタ107aaのうちの1つからインダクタ107abに電磁誘導の原理によって電力を伝送する受動回路を有する構成である。この方式では、電流が流れるインダクタ107aaを切り替えることによってインダクタ107aaと107abとで形成されるインダクタンス成分と、インダクタ107aaと107abとの間の容量成分とが変化し、インピーダンスを変化させることができる。送電側制御部110は、発電部101の出力インピーダンスの値に基づいて、複数のインダクタ107aaのうちの1つを選択し、選択したインダクタ107aaに電流が流れるようにスイッチを切り替える。これにより、送電側制御部110は、送電アンテナの入力インピーダンスを変化させる。図13cは、送電アンテナ107におけるインピーダンス可変方式の第3の例を示している。この例では、送電アンテナ107は、インダクタと、インダクタに直列に接続された複数の容量素子と、金属体または磁性体を有する可動部115とを有している。このような構成により、金属体を近づけることによって容量成分を変化させ、磁性体を近づけることによってインダクタンス成分を変化させることができる。これにより、送電アンテナ107の入出力インピーダンスを変化させることができる。また、複数の容量素子に接続されたスイッチを開閉することによっても送電アンテナ107の入出力インピーダンスを変化させることができる。送電側制御部110は、発電部101の出力インピーダンスの値に基づいて、インダクタと可動部との距離を変化させるともに、複数の容量素子のうちの少なくとも1つに電流が流れるようにスイッチの開閉制御を行う。これによって発電部101の出力インピーダンスの変動に応じて送電アンテナ107の入力インピーダンスを変化させることができる。図13dは、送電アンテナ107におけるインピーダンス可変方式の第4の例を示している。この例では、送電アンテナ107は、異なる入力インピーダンスを持つ複数の共振器を有する。これらの共振器は並列に配置され、発電部101の出力インピーダンスの変動に応じて使用する共振器が切り替えられる。送電側制御部110は、発電部101の出力インピーダンスの値に基づいて、複数の共振器から1つを選択し、選択した共振器に電流が流れるようにすることによって送電アンテナ107の入力インピーダンスを変化させる。この際、使用しない共振器に電力が伝送されることを防ぐため、使用しない共振器は接地されない。送電アンテナインピーダンス可変部は、例えば上記の4つの方式のうち、少なくとも1つの方式を用いて送電アンテナ107のインピーダンスを変化させる。これにより、発振部インピーダンス整合部103の出力インピーダンスに送電アンテナ107の入力インピーダンスを整合させることができる。なお、送電アンテナ107におけるインピーダンス整合の方式は、上記の4つの方式に限られない。発電部101の出力インピーダンスの変動に応じて送電アンテナ107の入力インピーダンスを変化させることができればどのような方式であってもよい。次に受電側のインピーダンス整合について説明する。図14は、本実施形態における受電側制御部112の構成および他の構成要素との関連を示す図である。受電側制御部112は、出力先における入力インピーダンスを変化させるスイッチング制御部112aと、発電部の出力インピーダンスの変動に応じて出力先の入力インピーダンスを変化させるために参照するデータが記録されたインピーダンス対応テーブル112bとを備えている。ここで、出力先とは、受電アンテナ108、整流部インピーダンス整合部105、および整流部106を指す。インピーダンス対応テーブル112bは、例えば不図示のメモリに格納されている。本実施形態における受電アンテナ108、整流部インピーダンス整合部105、および整流部106は、インピーダンス制御のための複数のスイッチを有している。これらの機能部における複数のスイッチのON、OFFの組み合わせを変えることにより、各機能部におけるインピーダンスを変化させることができる。インピーダンス対応テーブル112bは、発電部101の出力インピーダンスの範囲と、出力先における各スイッチのON、OFFの組み合わせとの対応付けが記録されており、予め設計時に設定されている。インピーダンス対応テーブル112bは、上記の表1と同様のテーブルであり、受電アンテナ108、整流部インピーダンス整合部105、および整流部106スイッチに関する列を含んでいる。なお、インピーダンス対応テーブル112bは、送電側制御部110におけるインピーダンス対応テーブル110bと共通のテーブルであってもよい。本実施形態の発電装置は、さらに、受電アンテナ108の出力電力および整流部インピーダンス整合部105の出力電力を計測し、スイッチング制御部112aに入力する出力電力計測部120を備えている。スイッチング制御部112aは、入力された出力電力に基づいて後述するスイッチング制御を行う。受電側制御部112は、環境条件センシング部111で計測される発電部101における環境変数の変動に応じて、受電アンテナ108、整流部インピーダンス整合部105、および整流部106のインピーダンスを変化させる。本実施形態では、環境変数は太陽光の放射照度を表すものとする。なお、環境変数は、発電部101の温度など、発電部101の出力インピーダンスの変動をもたらす他のパラメータまたはそれらの組み合わせであってもよい。図15は、ある太陽光発電デバイスにおける放射照度ごとのセルの出力電圧に対する出力インピーダンスの変化を示すグラフである。図中において、横軸は、発電部101の出力電圧を表し、縦軸は、発電部101の出力インピーダンスを表している。黒塗りあるいは太線で示した点は、各放射照度において出力電力が最大になる点である。図示される例では、電圧が一定の場合、放射照度が高くなるほど出力インピーダンスは低下する。このように発電部101の受光面における放射照度が変動すると、発電部101の出力インピーダンスは変動する。本実施形態では、放射照度ごとに発電部101の出力電力が最大となる出力インピーダンスおよび出力電圧が予め計測され、特性情報として受電側制御部112に記録されている。受電側制御部112は、記録された特性情報および環境条件センシング部111からの入力値に基づき、現時刻での放射照度における発電部101の出力電力が最大となる出力インピーダンスおよび出力電圧を求める。次に、求めた出力インピーダンスの値およびインピーダンス対応テーブル112bに基づいて、各部のスイッチを切り替えることにより、各部のインピーダンスを切り替える。図16は、本実施形態におけるインピーダンス整合の処理の流れを示すフロー図である。まず、受電側制御部112は、環境条件センシング部111によって計測された発電部101の環境変数放射照度から、発電部101の出力インピーダンスZ=V/Iを推定するS20。推定されたZの値に基づいて、インピーダンス対応テーブル112bから、出力先ごとの対応するスイッチの組み合わせを示す情報を読み出すS22。読み出した情報に基づいて各機能部のスイッチを切り替えるS24。スイッチの切り替えによって出力電力計測部120の出力が切り替える前と比較して大きくならなかった場合、切り替える前のスイッチの組み合わせに戻して処理を終了するS34。スイッチの切り替えによって出力電力計測部120の出力が切り替える前と比較して大きくなった場合、より小さいインピーダンスになるようにスイッチを切り替えるS40。スイッチの切り替えによって出力電力計測部120の出力が切り替える前と比較して小さくなった場合、切り替える前のスイッチの組み合わせに戻して処理を終了するS34。スイッチの切り替えによって出力電力計測部120の出力が切り替える前と比較して小さくならなかった場合、再度、より小さいインピーダンスになるようにスイッチを切り替えS40、以後、収束するまで同様の処理を繰り返す。図16に示される受電側制御部112における処理の開始タイミングは、一定時間ごとであってもよいし、推定される発電部101の出力インピーダンスの値の変動が予め定めた値以上になったときに行うものとしてもよい。また、送電側制御部110による処理の開始タイミングと同時でもよいし、異なっていてもよい。受電側制御部112は、以上の処理フローに従ってインピーダンスの切り替えを行うことによって受電側の各回路ブロックのインピーダンスの整合を保つ。以下、各機能部におけるインピーダンス整合を、より具体的に説明する。図17は、受電アンテナ108におけるインピーダンス整合を示す構成図である。図示されるように、受電アンテナ108は、受電アンテナインピーダンス可変部119に接続されている。受電アンテナインピーダンス可変部119は、複数のインピーダンス可変方式の中から少なくとも1つの可変方式を選択する。スイッチング制御部112aは、環境変数の変動に応じて、インピーダンス対応テーブル112bに従って、受電アンテナ108における複数のスイッチを制御する。これによって受電アンテナ108を送電アンテナ107に整合させるとともに、受電アンテナ108の出力インピーダンスを整流部インピーダンス整合部105の入力インピーダンスに整合させることができる。図18a~dは、受電アンテナインピーダンス可変部119によって選択され得る、受電アンテナ108における可変方式の例を示す図である。図18aは、受電アンテナ108におけるインピーダンス可変方式の第1の例を示している。この例では、受電アンテナ108は、直列接続された複数のインダクタと、それらに並列に接続された複数の容量素子とを有している。この回路には複数のスイッチが設けられており、受電側制御部112は、環境変数の値に基づいて、これらのスイッチを切り替える。すなわち、受電側制御部112は、これらのインダクタのうちの少なくとも1つおよびこれらの容量素子のうちの少なくとも1つに選択的に電流が流れるように制御する。これにより、受電側制御部112は、発電部101の環境変数の変動に応じて受電アンテナ108のインピーダンスを変化させる。図18bは、受電アンテナ108におけるインピーダンス可変方式の第2の例を示している。受電アンテナ108は、互いに異なるインダクタンスをもつ並列配置された複数のインダクタ108aaと、これらのインダクタに近接して配置されたインダクタ108abとを有している。これは、複数のインダクタ108aaのうちの1つからインダクタ108abに電磁誘導の原理によって電力を伝送する受動回路を有する構成である。この方式では、電流が流れるインダクタ108aaを切り替えることによってインダクタ108aaと108abとで形成されるインダクタンス成分と、インダクタ108aaと108abとの間の容量成分とが変化し、インピーダンスを変化させることができる。受電側制御部112は、環境変数の値に基づいて、複数のインダクタ108aaのうちの1つを選択し、選択したインダクタ108aaに電流が流れるようにスイッチを切り替える。これにより、受電側制御部112は、受電アンテナのインピーダンスを変化させる。図18cは、受電アンテナ108におけるインピーダンス可変方式の第3の例を示している。この例では、受電アンテナ108は、インダクタと、インダクタに直列に接続された複数の容量素子と、金属体または磁性体を有する可動部115とを有している。このような構成により、金属体を近づけることによって容量成分を変化させ、磁性体を近づけることによってインダクタンス成分を変化させることができる。これにより、受電アンテナ108のインピーダンスを変化させることができる。また、複数の容量素子に接続されたスイッチを開閉することによっても受電アンテナ108のインピーダンスを変化させることができる。受電側制御部112は、環境変数の値に基づいて、インダクタと可動部との距離を変化させるともに、複数の容量素子のうちの少なくとも1つに電流が流れるようにスイッチの開閉制御を行う。これによって環境変数の変動に応じて受電アンテナ108のインピーダンスを変化させることができる。図18dは、受電アンテナ108におけるインピーダンス可変方式の第4の例を示している。この例では、受電アンテナ108は、異なる入力インピーダンスを持つ複数の共振器を有する。これらの共振器は並列に接続され、環境変数の変動に応じて使用する共振器が切り替えられる。受電側制御部112は、環境変数の値に基づいて、複数の共振器から1つを選択し、選択した共振器に電流が流れるようにすることによって受電アンテナ108のインピーダンスを変化させる。この際、使用しない共振器に電力が伝送されることを防ぐため、使用しない共振器は接地されない。受電アンテナインピーダンス可変部119は、例えば上記の4つの方式のうち、少なくとも1つの方式を用いて受電アンテナ108のインピーダンスを変化させる。これにより、整流部インピーダンス整合部105の入力インピーダンスに受電アンテナ108の出力インピーダンスを整合させることができる。なお、受電アンテナ108におけるインピーダンス整合の方式は、上記の4つの方式に限られない。環境変数の変動に応じて受電アンテナ108の入出力インピーダンスを変化させることができればどのような方式であってもよい。図19は、整流部インピーダンス整合部105におけるインピーダンス整合の具体例を示す図である。整流部インピーダンス整合部105は、受電アンテナ108の出力インピーダンスに後段の整流部106の入力インピーダンスを整合させるための複数の整合回路1~4を備えている。各整合回路に対応してスイッチQ1~Q4が設けられている。Q1からQ4のうちのいずれかのスイッチをONにし、残りのスイッチをOFFにすることによってONに対応する1つの整合回路にのみ電流が流れるように制御することができる。なお、整合回路の数は4個である必要はなく、何個であってもよい。受電側制御部112は、前述の受電アンテナ108におけるスイッチング制御と同様、推定される発電部101の出力インピーダンスに対応する整合回路に選択的に電流が流れるように各スイッチのON、OFFを切り替える。これにより、受電アンテナ108の出力インピーダンスに整流部インピーダンス整合部105の入力インピーダンスを整合させることができる。その結果、受電アンテナ108の出力インピーダンスに後段の整流部106の入力インピーダンスを整合させることが可能となる。以上のようなインピーダンス整合により、受電側の回路ブロックにおけるRFエネルギの多重反射を低減することができ、伝送効率を維持することが可能となる。図20は、整流部インピーダンス整合部105におけるインピーダンス整合の他の具体例を示す図である。図示される構成では、整合回路の内部インダクタンスや容量を切り替えることによって図19に示す構成と同様の制御が可能となる。以下の表3は、この構成におけるインピーダンス対応テーブル112bの一例を示している。インピーダンス対応テーブル112bには、推定される発電部101の出力インピーダンスの値に応じて、対応するスイッチのON、OFFの組み合わせが記録されている。インピーダンス対応テーブル112bに従って回路内のスイッチを切り替えることによって複数の整合回路の中から1つの整合回路を選択する場合と同様の制御が可能となる。この構成によっても、受電アンテナ108の出力インピーダンスに後段の整流部106の入力インピーダンスを整合させることができる。図21は、整流部106におけるインピーダンス整合の具体例を示す図である。本実施形態における整流部106は、複数の整流器1~3を備えている。各整流器は、異なる入力インピーダンスの範囲で効率がピークになるように設計されている。各整流器に対応してスイッチQ1、Q2、Q3が設けられている。Q1からQ3のうちのいずれかのスイッチをONにし、残りのスイッチをOFFにすることによってONに対応する1つの整流器にのみ電流が流れるように制御することができる。なお、整流器の数は3個である必要はなく、何個であってもよい。受電側制御部112におけるスイッチング制御部112aは、環境変数の変動に応じて、対応するスイッチのみをONにすることによって推定される発電部101の出力インピーダンスに整合する整流器が選択される。その結果、発電効率を向上させることができる。整流部106におけるインピーダンス整合の一例として、発電部101の出力インピーダンスZがZ≦100Ωのときは整流器1を、100Ω<Z≦250Ωのときは整流器2を、250Ω<Zのときは整流器3を用いた場合に最も効率がよくなるように設計されている場合を考える。この場合、インピーダンス対応テーブルには、Z≦100ΩでスイッチQ1=ON、スイッチQ2スイッチQ3=OFF、100Ω<Z≦250ΩでスイッチQ1=OFF、スイッチQ2=ON、スイッチQ3=OFF、Z>250ΩでスイッチQ1スイッチQ2=OFF、スイッチQ3=ONと記録されている。例えば、環境条件センシング部111からの出力に基づいて求められる発振部101の出力インピーダンスの算出結果が80Ωである場合、受電側制御部112のスイッチング制御部112aは、スイッチQ1をONにし、その他のスイッチをOFFにするように整流部106の各スイッチの切り替えを行う。これにより、整流部106は、発電部の出力インピーダンスが変動しても効率を維持することができる。なお、受電側制御部112が、環境条件センシング部111からの出力に基づいて発電部101の出力インピーダンスを推定することによって各機能部のインピーダンスを整合させることは必須ではない。受電側制御部112は、送電側制御部110と同様、出力電流電圧計測部109からの出力に基づいて発電部101の出力インピーダンスを求めることによって各機能部のインピーダンス整合制御を行ってもよい。その場合、環境条件センシング部111は不要であり、出力電流電圧計測部109からの出力が有線または無線で受電側制御部112に送信され得る。あるいは、送電側制御部110が発振部102、発振部インピーダンス整合部103、および送電アンテナ107のいずれかにおいてどのようなインピーダンス制御を行ったかを示す情報を受電側制御部112に送信してもよい。例えば、送電側制御部110が送電アンテナ107でどのような切り替えを行ったかを示す情報を受電側制御部112に送信することにより、受電側制御部112は発電部101の出力インピーダンスを推定することができる。また、送電側制御部110は、出力電流電圧計測部109からの出力に基づいて発電部101の出力インピーダンスを求めるのではなく、環境条件センシング部111からの出力に基づいて発電部101の出力インピーダンスを推定してもよい。本発明において、送電側制御部110は、必ずしも発振部102、発振部インピーダンス整合部103、および送電アンテナ107のすべてに対してインピーダンス整合制御を行う必要はない。少なくとも発振部102を含む一部の機能部に対してインピーダンス整合を行うことにより、発電効率を向上させることができる。同様に、受電側制御部112は、必ずしも整流部106、整流部インピーダンス整合部105、および受電アンテナ108のすべてに対してインピーダンス整合制御を行う必要はない。整流部106、整流部インピーダンス整合部105、および受電アンテナ108のうちの少なくとも1つの機能部に対してインピーダンス整合を行うことにより、本発明の効果が得られる。以上の説明において、発振部102、発振部インピーダンス整合部103、送電アンテナ107、受電アンテナ108、整流部インピーダンス整合部105、および整流部106は、複数のスイッチを有している。しかし、各機能部は、必ずしもスイッチを有している必要はない。送電側制御部110または受電側制御部112は、各機能部のインピーダンスを発電部の出力インピーダンスの変動に応じて変化させることができれば、上記の方式に限られない。例えば、個々の機能部の間に上記の切り替えに相当する動作を行う他の回路が設けられ、その回路を制御することによって回路ブロック間のインピーダンスを整合させてもよい。以上のように、本実施形態によれば、非接触エネルギ伝送において、動作環境状態に応じて各回路ブロックにおけるインピーダンスを整合させることにより、常に発電部101から最大電力を取り出すことができる。また、発電部101の出力電圧が低い場合であっても、系統へ出力する際に必要な電圧にまで昇圧することができる。このため、敷設コストが低減し、劣化時のモジュールの取替え作業が簡便になるとともに、余分な昇圧デバイスが不要な発電システムが実現できる。本実施形態の発電装置によれば、整流部106の出力電圧を、例えば、200Vdc~300Vdcの範囲にまで高めることができる。さらに、一般の変換回路パワーコンディショナや直流給電システムなどで要求される300~400Vdc程度にまで高めることや、それ以上の昇圧も可能である。以下、本実施形態の発電装置の効果を従来技術と比較しながら説明する。特許文献2に開示されている装置では、2つの磁気共振器の間でエネルギが伝送されるが、その装置は、2つの共振器で同一の共振方式を採用しているため、伝送に際して昇圧効果が発現しない。本発明の発電装置によって得られる出力電圧の上昇効果は、送電アンテナの側に直列磁気共振構造を採用するとともに、受電アンテナ108の側に並列磁気共振構造を採用し、これらの異なる共振構造の間でエネルギの伝送が行われたときに生じる新規な効果である。なお、直列共振回路や並列共振回路は、RFタグに代表される従来の無線通信システムでも使用され得る。しかし、無線通信システムの高周波ブロックの特性試験に用いる測定器の測定端子の終端インピーダンスや高周波ケーブルの特性インピーダンスは、基本的に50Ωに設定されている。よって、無線通信システムのアンテナとの接続点では、送信機器内でも受信機器内でも、インピーダンスを50Ωにあわせて回路ブロック間を接続するのが一般的である。一方、本発明における無線伝送部での入出力インピーダンス変換比Zrは、100を超えたり、条件によっては20000を超えていたり、と極めて高い値を示すように設定される。このような高い入出力インピーダンス変換比Zrは、従来の通信システムでは考慮の対象外である。また、本発明では、2つの共振器間の距離を大きく設定し、結合係数kを低く設定するほど、より高い昇圧比Vrを得ることができるが、このことは、公知の通信システムに用いられてきた無線伝送部の構造および機能からは容易に想到し得ない効果である。なお、電源回路などに利用されるトランスでは、2つのインダクタが近接しており、一種の無線電力伝送装置として機能している。しかし、これらのインダクタ間では、磁気共振型の結合は生じていない。なお、トランスでは、第1インダクタの巻数N1に対する第2インダクタの巻数N2の比率を大きくすることにより、昇圧効果を実現することも可能である。しかし、トランス昇圧回路によって例えば10以上の昇圧比を実現しようとすると、巻数N2を巻数N1の10倍以上に増加させる必要がある。巻数N2の大幅な増加は、第2インダクタにおける寄生抵抗成分R2を比例的に上昇させるため、伝送効率の低下を招いてしまう。本発明では、巻数N1と巻数N2とが同じ値に設定されていても、高いZrを得ることができる。実施形態2次に、図22を参照しながら、本発明による発電システムの実施形態を説明する。図22は、本実施形態における発電システムのブロック図である。図22において、前述の実施形態における発電装置の構成要素と同一の構成要素には、同一の参照符号を付しており、その詳細な説明は省略する。図22の発電システムは、並列的に接続された複数の発電装置131a、131b131nを含んでいる。本実施形態における発電装置131a~131nは、いずれも、実施形態1の発電装置であるが、本発明の効果を得るには、並列に接続された少なくとも2つの発電装置が本発明の発電装置であればよい。各発電装置131a~131nは、直列に接続された発電部101、発振部102、発振部インピーダンス整合部103、送電アンテナ107、受電アンテナ108、整流部インピーダンス整合部105、および整流部106を備えている。なお、各発電装置131a~131nは、送電側制御部110、受電側制御部112、環境条件センシング部111、および出力電流電圧計測部109も備えているが、図22ではこれらの要素は省略されている。発電部101によって生成された直流エネルギは、発振部102でRFエネルギに高い効率で変換される。このRFエネルギは、送電側の送電アンテナ107と受電側の受電アンテナ108との間で非接触に転送された後、整流部106によって直流エネルギに変換される。各発電装置131a~131nから出力された直流エネルギ電力は、並列接続によって加算された後、負荷113に供給される。本実施形態によれば、発電装置131a~131nの各々から得られる出力電圧が、個々の発電部によって得られる出力電圧よりも飛躍的に増大している。よって、発電装置131a~131nを並列に接続しても、負荷113が要求する電圧値により近い値を実現することが可能である。発電装置131a~131nが並列に接続されているため、発電装置131a~131nの一部の特性が劣化した場合や、発電装置131a~131nに対する太陽光の照射条件などの環境条件に差異が生じた場合でも、従来の発電システムよりも安定した特性を得ることが可能となる。負荷113は、例えば、一般の電気機器や蓄電池である。負荷113は、直流を交流へ変換するためのインバータ機能回路、昇降圧機能回路、または両機能の複合機能を持つパワーコンディショナ回路であってもよい。例えば負荷113のインピーダンスと整合させるため、本実施形態における発電システムの一部で発電装置が直列に接続されていてもよい。