"無線通信装置であって、近距離無線通信を実行する第1の通信部と、前記近距離無線通信に比べて遠距離の無線通信が可能な遠距離無線通信を実行する第2の通信部と、前記無線通信装置と対象デバイスとの間で前記近距離無線通信を実行可能であるのか否かを判断する第1の判断部と、を備え、前記第2の通信部は、前記近距離無線通信を実行可能でないと判断される場合に、前記無線通信装置と前記対象デバイスとの間で、第1の電波強度の電波を用いた前記遠距離無線通信を実行し、前記近距離無線通信を実行可能であると判断される場合に、前記無線通信装置と前記対象デバイスとの間で、前記第1の電波強度よりも低い第2の電波強度を用いた前記遠距離無線通信を実行する、無線通信装置。前記第1の通信部は、前記無線通信装置と前記対象デバイスとの間で前記近距離無線通信を実行することによって、前記無線通信装置と前記対象デバイスとの間で前記遠距離無線通信を実行するための無線設定情報を、前記対象デバイスに供給し、前記無線設定情報を供給した後に、前記無線通信装置と前記対象デバイスとの間で前記近距離無線通信を実行することを試行し、前記第1の判断部は、前記第1の通信部の試行結果に基づいて、前記無線通信装置と前記対象デバイスとの間で前記近距離無線通信を実行可能であるのか否かを判断する、請求項1に記載の無線通信装置。前記無線通信装置は、前記無線通信装置が実行すべき機能が、第1種の機能と、前記第1種の機能と異なる第2種の機能と、のうちのどちらの機能であるかを判断する第2の判断部を、さらに備え、前記第2の通信部は、前記近距離無線通信を実行可能でないと判断され、かつ、前記無線通信装置が実行すべき機能が、前記第1種の機能であると判断される第1の場合に、前記無線通信装置と前記対象デバイスとの間で、前記第1の電波強度の電波を用いた前記遠距離無線通信を前記対象デバイスと実行し、前記近距離無線通信を実行可能でないと判断され、かつ、前記無線通信装置が実行すべき機能が、前記第2種の機能であると判断される第2の場合に、前記無線通信装置と前記対象デバイスとの間で、前記第2の電波強度の電波を用いた前記遠距離無線通信を実行する、請求項1又は2に記載の無線通信装置。前記第2種の機能は、前記無線通信装置が、前記無線通信装置にセットされる記録媒体を用いて実行する機能を含む、請求項3に記載の無線通信装置。前記無線通信装置は、印刷実行部を、さらに備え、前記第2の通信部は、前記第2の場合に、前記第2の電波強度の電波を用いた前記遠距離無線通信を実行して、前記対象デバイスから印刷対象の対象データを受信する受信部を含み、前記第2種の機能は、前記印刷実行部が、前記無線通信装置にセットされる第1の記録媒体に、前記対象データによって表わされる画像を記録する印刷機能を含む、請求項4に記載の無線通信装置。前記無線通信装置は、前記無線通信装置にセットされる第2の記録媒体をスキャンしてスキャンデータを生成するスキャン実行部を、さらに備え、前記第2の通信部は、前記第2の場合に、前記第2の電波強度の電波を用いた前記遠距離無線通信を実行して、前記スキャンデータを前記対象デバイスに送信する送信部を含み、前記第2種の機能は、前記スキャン実行部が前記スキャンデータを生成して、前記送信部が前記スキャンデータを前記対象デバイスに送信するスキャン機能を含む、請求項3又は5に記載の無線通信装置。前記第1種の機能は、前記無線通信装置が、特定のデータを前記対象デバイスに送信する機能を含み、前記特定のデータは、前記無線通信装置が、前記無線通信装置及び前記対象デバイスと異なる外部デバイスから、ネットワークを介して取得するデータである、請求項3から6のいずれか一項に記載の無線通信装置。前記無線通信装置は、一般公衆回線が接続されるインターフェースを、さらに備え、前記特定のデータは、前記外部デバイスから前記一般公衆回線を介して取得されるFAXデータを含み、前記第2の通信部は、前記第1の場合に、前記第1の電波強度の電波を用いた前記遠距離無線通信を実行して、前記FAXデータを前記対象デバイスに送信する送信部を含み、前記第1種の機能は、前記送信部が、前記FAXデータを前記対象デバイスに送信するFAX転送機能を含む、請求項7に記載の無線通信装置。前記無線通信装置は、一般公衆回線が接続されるインターフェースを、さらに備え、前記特定のデータは、前記外部デバイスから前記一般公衆回線を介して取得される音声データを含み、前記第2の通信部は、前記第1の場合に、前記第1の電波強度の電波を用いた前記遠距離無線通信を実行して、前記音声データを前記対象デバイスに送信する送信部を含み、前記第1種の機能は、前記送信部が、前記音声データを前記対象デバイスに送信する電話転送機能を含む、請求項7又は8に記載の無線通信装置。無線通信装置のためのコンピュータプログラムであって、前記無線通信装置に搭載されるコンピュータに、以下の各処理、即ち、近距離無線通信を実行する第1の通信処理と、前記近距離無線通信に比べて遠距離の無線通信が可能な遠距離無線通信を実行する第2の通信処理と、前記無線通信装置と対象デバイスとの間で前記近距離無線通信を実行可能であるのか否かを判断する判断処理と、を実行させ、前記第2の通信処理は、前記近距離無線通信を実行可能でないと判断される場合に、前記無線通信装置と前記対象デバイスとの間で、第1の電波強度の電波を用いた前記遠距離無線通信を実行すること、及び、前記近距離無線通信を実行可能であると判断される場合に、前記無線通信装置と前記対象デバイスとの間で、前記第1の電波強度よりも低い第2の電波強度を用いた前記遠距離無線通信を実行すること、を含む、コンピュータプログラム。本明細書では、従来とは異なる手法を用いて、無線通信に用いられる電波の電波強度を適切に調整し得る技術を提供する。本明細書によって開示される技術は、第1の通信部と、第2の通信部と、第1の判断部と、を備える無線通信装置である。第1の通信部は、近距離無線通信を実行する。第2の通信部は、近距離無線通信に比べて遠距離の無線通信が可能な遠距離無線通信を実行する。第1の判断部は、無線通信装置と対象デバイスとの間で近距離無線通信を実行可能であるのか否かを判断する。第2の通信部は、近距離無線通信を実行可能でないと判断される場合に、無線通信装置と対象デバイスとの間で、第1の電波強度の電波を用いた遠距離無線通信を実行する。第2の通信部は、近距離無線通信を実行可能であると判断される場合に、無線通信装置と対象デバイスとの間で、第1の電波強度よりも低い第2の電波強度を用いた遠距離無線通信を実行する。無線通信装置と対象デバイスとの間で近距離無線通信を実行可能でない状況では、無線通信装置と対象デバイスとの間の距離が比較的に大きい。一方、無線通信装置と対象デバイスとの間で近距離無線通信を実行可能である状況では、無線通信装置と対象デバイスとの間の距離が比較的に小さい。上記の構成によると、無線通信装置は、無線通信装置と対象デバイスとの間で近距離無線通信を実行可能であるのか否かを判断することによって、無線通信装置と対象デバイスとの間の距離が比較的に大きいのか小さいのかを適切に判断し得る。そして、無線通信装置と対象デバイスとの間の距離が比較的に大きい場合には、無線通信装置は、比較的に高い電波強度である第1の電波強度の電波を用いて、無線通信装置と対象デバイスとの間で遠距離無線通信を実行する。従って、無線通信装置は、対象デバイスと適切に無線通信を実行し得る。一方、無線通信装置と対象デバイスとの間の距離が比較的に小さい場合には、無線通信装置は、比較的に低い電波強度である第2の電波強度の電波を用いて、無線通信装置と対象デバイスとの間で遠距離無線通信を実行する。従って、無線通信装置は、消費エネルギーを低減させつつ、対象デバイスと適切に無線通信を実行し得る。この構成によれば、無線通信装置は、従来とは異なる手法を用いて、電波強度を適切に調整して、無線通信を実行し得る。第1の通信部は、無線通信装置と対象デバイスとの間で近距離無線通信を実行することによって、無線通信装置と対象デバイスとの間で遠距離無線通信を実行するための無線設定情報を、対象デバイスに供給してもよい。第1の通信部は、無線設定情報を供給した後に、無線通信装置と対象デバイスとの間で近距離無線通信を実行することを試行してもよい。第1の判断部は、第1の通信部の試行結果に基づいて、無線通信装置と対象デバイスとの間で近距離無線通信を実行可能であるのか否かを判断してもよい。この構成によれば、無線通信装置は、近距離無線通信を用いて無線設定情報を対象デバイスに供給することができ、かつ、近距離無線通信の試行結果に基づいて適切な電波強度による遠距離無線通信を実行し得る。無線通信装置は、無線通信装置が実行すべき機能が、第1種の機能と、第1種の機能と異なる第2種の機能と、のうちのどちらの機能であるかを判断する第2の判断部を、さらに備えていてもよい。第2の通信部は、近距離無線通信を実行可能でないと判断され、かつ、無線通信装置が実行すべき機能が、第1種の機能であると判断される第1の場合に、無線通信装置と対象デバイスとの間で、第1の電波強度の電波を用いた遠距離無線通信を対象デバイスと実行してもよい。第2の通信部は、近距離無線通信を実行可能でないと判断され、かつ、無線通信装置が実行すべき機能が、第2種の機能であると判断される第2の場合に、無線通信装置と対象デバイスとの間で、第2の電波強度の電波を用いた遠距離無線通信を実行してもよい。この構成によると、無線通信装置は、近距離無線通信を実行可能でないと判断される場合に、さらに、無線通信装置が実行すべき機能に応じて、適切な電波強度を用いた遠距離無線通信を実行し得る。第2種の機能は、無線通信装置が、無線通信装置にセットされる記録媒体を用いて実行する機能を含んでいてもよい。このような第2種の機能が実行される場合には、ユーザは、第2種の機能の終了後に、無線通信装置から記録媒体を回収する必要があると考えられる。従って、無線通信装置が第2種の機能を実行すべき場合には、ユーザは、無線通信装置の近傍に位置すると推測される。このために、例えば、ユーザが対象デバイスを携帯している場合には、対象デバイスも、無線通信装置の近傍に位置すると推測される。即ち、無線通信装置が第2種の機能を実行すべき場合には、無線通信装置と対象デバイスとの間の距離が、比較的に小さいと推測される。上述したように、無線通信装置は、近距離無線通信を実行可能でないと判断され、かつ、第2種の機能を実行すべき場合に、比較的に低い電波強度である第2の電波強度の電波を用いた遠距離無線通信を実行する。即ち、無線通信装置と対象デバイスとの間の距離が、近距離無線通信を実行可能な程度の距離でない場合でも、無線通信装置と対象デバイスとの距離が比較的に小さいと推測される場合には、無線通信装置は、比較的に低い電波強度である第2の電波強度の電波を用いた遠距離無線通信を実行する。従って、無線通信装置は、消費エネルギーを低減させつつ、対象デバイスと適切に無線通信を実行し得る。無線通信装置は、印刷実行部を、さらに備えていてもよい。第2の通信部は、第2の場合に、第2の電波強度の電波を用いた遠距離無線通信を実行して、対象デバイスから印刷対象の対象データを受信する受信部を含んでいてもよい。第2種の機能は、印刷実行部が、無線通信装置にセットされる第1の記録媒体に、対象データによって表わされる画像を記録する印刷機能を含んでいてもよい。無線通信装置が印刷機能を実行する場合には、ユーザは、印刷機能の終了後に、無線通信装置から第1の記録媒体即ち画像が記録された記録媒体を回収する必要がある。従って、無線通信装置が印刷機能を実行すべき場合には、ユーザ即ち対象デバイスは、無線通信装置の近傍に位置すると推測される。無線通信装置は、無線通信装置にセットされる第2の記録媒体をスキャンしてスキャンデータを生成するスキャン実行部を、さらに備えていてもよい。第2の通信部は、第2の場合に、第2の電波強度の電波を用いた遠距離無線通信を実行して、スキャンデータを対象デバイスに送信する送信部を含んでいてもよい。第2種の機能は、スキャン実行部がスキャンデータを生成して、送信部がスキャンデータを対象デバイスに送信するスキャン機能を含んでいてもよい。無線通信装置がスキャン機能を実行する場合には、ユーザは、スキャン機能の終了後に、無線通信装置から第2の記録媒体即ちスキャン対象の記録媒体を回収する必要がある。従って、無線通信装置がスキャン機能を実行すべき場合には、ユーザ即ち対象デバイスは、無線通信装置の近傍に位置すると推測される。第1種の機能は、無線通信装置が、特定のデータを対象デバイスに送信する機能を含んでいてもよい。特定のデータは、無線通信装置が無線通信装置及び対象デバイスと異なる外部デバイスから、ネットワークを介して取得するデータであってもよい。このような第1種の機能が実行される場合には、ユーザは、無線通信装置の近傍に位置している必要がないために、無線通信装置から離れて位置していると推測される。このために、例えば、ユーザが対象デバイスを携帯している場合には、対象デバイスも、無線通信装置から離れて位置していると推測される。即ち、無線通信装置が第1種の機能を実行すべき場合には、無線通信装置と対象デバイスとの間の距離が、比較的に大きいと推測される。上述したように、無線通信装置は、近距離無線通信を実行可能でないと判断され、かつ、第1種の機能を実行すべき場合に、比較的に高い電波強度である第1の電波強度の電波を用いた遠距離無線通信を実行する。即ち、無線通信装置と対象デバイスとの間の距離が、比較的に大きいと推測される場合には、無線通信装置は、比較的に高い電波強度である第1の電波強度の電波を用いた遠距離無線通信を実行する。従って、無線通信装置は、対象デバイスと適切に無線通信を実行し得る。無線通信装置は、一般公衆回線が接続されるインターフェースを、さらに備えていてもよい。特定のデータは、外部デバイスから一般公衆回線を介して取得されるFAXデータを含んでいてもよい。第2の通信部は、第1の場合に、第1の電波強度の電波を用いた遠距離無線通信を実行して、FAXデータを対象デバイスに送信する送信部を含んでいてもよい。第1種の機能は、送信部が、FAXデータを対象デバイスに送信するFAX転送機能を含んでいてもよい。無線通信装置は、一般公衆回線が接続されるインターフェースを、さらに備えていてもよい。特定のデータは、外部デバイスから一般公衆回線を介して取得される音声データを含んでいてもよい。第2の通信部は、第1の場合に、第1の電波強度の電波を用いた遠距離無線通信を実行して、音声データを対象デバイスに送信する送信部を含んでいてもよい。第1種の機能は、送信部が、音声データを対象デバイスに送信する電話転送機能を含んでいてもよい。なお、上記の無線通信装置を実現するための制御方法、コンピュータプログラム、及び、当該コンピュータプログラムを格納するコンピュータ読取可能記録媒体も、新規で有用である。また、上記の無線通信装置と対象デバイスとを含む無線通信システムも、新規で有用である。第1実施例無線通信システムの構成図1に示すように、無線通信システム2は、多機能機10と、携帯端末50と、FAX装置6と、電話装置8と、を備える。多機能機10と携帯端末50とは、近距離無線通信を実行可能である。近距離無線通信は、NFCNearFieldCommunicationである。本実施例では、ISO/IEC21481の国際標準規格に基づいて、NFCが実行される。NFCは、13.56MHz帯の電波を利用した無線通信である。多機能機10と携帯端末50とは、WiFiAllianceによって策定されたWiFiDirectに従って、遠距離無線通信を実行可能である。以下では、遠距離無線通信のことをWFDと呼ぶ。WFDでは、IEEETheInstituteofElectricalandElectronicsEngineersIncの802.11の規格、及び、それに準ずる規格例えば802.11a,11b等に基づいて、無線通信が実行される。NFCとWFDとは、無線通信方式即ち無線通信の規格が異なる。また、WFDの通信速度は、NFCの通信速度と比較して速い。多機能機10と携帯端末50との距離がおよそ10cm以下の場合に、多機能機10と携帯端末50とは、NFCを実行可能である。一方、多機能機10と携帯端末50との距離が10cm以下でも10cm以上でも、WFDを実行可能である。多機能機10は、PSTNPublicSwitchedTelephoneNetwork4を介して、FAX装置6とFAXデータの通信を実行することができる。また、多機能機10は、PSTN4を介して、電話装置8と音声データの通信を実行することができる。多機能機10の構成多機能機10は、操作部12と、表示部14と、印刷実行部16と、スキャン実行部18と、PSTNインターフェース20と、WFDWiFiDirect無線インターフェース22と、NFC無線インターフェース24と、制御部30と、を備える。操作部12は、複数のキーを備える。ユーザは、操作部12を操作することによって、様々な指示を多機能機10に入力することができる。表示部14は、様々な情報を表示するためのディスプレイである。印刷実行部16は、インクジェット方式、レーザ方式等の印刷機構である。スキャン実行部18は、CCD、CIS等のスキャン機構である。PSTNインターフェース20は、PSTN4を介して、外部デバイス例えば各デバイス6,8と通信を実行するためのインターフェースである。WFD無線インターフェース22は、WFDを実行するためのインターフェースである。NFC無線インターフェース24は、NFCを実行するためのインターフェースである。制御部30は、CPU32とメモリ34とを備える。CPU32は、メモリ34に格納されているプログラム36に従って、様々な処理を実行する。メモリ34は、ROM、RAM、ハードディスク等によって構成される。メモリ34は、CPU32によって実行される上記のプログラム36を格納する。CPU32がプログラム36に従って処理を実行することによって、各部40~46の機能が実現される。多機能機10が実行可能な機能多機能機10は、PC印刷機能、スキャン機能、コピー機能、FAX機能、電話機能等の通常の機能に加えて、モバイル印刷機能と、スキャンtoモバイル機能と、電話転送機能と、FAX転送機能と、を実行することができる。モバイル印刷機能受信部42aは、WFDを実行して、携帯端末50から印刷対象の対象データを受信する。次いで、制御部30は、多機能機10にセットされた印刷用紙に、対象データによって表される画像の印刷を、印刷実行部16に実行させる。スキャンtoモバイル機能制御部30は、ユーザによって多機能機10にセットされた原稿を、スキャン実行部18にスキャンさせ、スキャンデータを生成させる。次いで、送信部42bは、WFDを実行して、スキャンデータを携帯端末50に送信する。電話転送機能制御部30は、PSTN4を介して、電話装置8から音声データを受信する。この場合、送信部42bは、WFDを実行して、携帯端末50に音声データを送信する。また、受信部42aは、WFDを実行して、携帯端末50から音声データを受信する。この場合、制御部30は、PSTN4を介して、電話装置8に音声データを送信する。このように、多機能機10によって電話転送機能が実行されると、携帯端末50は、多機能機10の子機として機能することができる。FAX転送機能制御部30は、PSTN4を介して、FAX装置6からFAXデータを受信して、FAXデータをメモリ34内に格納する。送信部42bは、WFDを実行して、メモリ34に格納されているFAXデータを、携帯端末50に送信する。なお、第2の通信部42即ち、受信部42a、送信部42bは、通常の電波強度例えば30mWと、通常の電波強度よりも低い電波強度例えは15mWと、の2段階の電波強度のうちのどちらかの電波強度の電波を用いて、WFDを実行可能である。即ち、第2の通信部42は、WFDの電波強度を、通常の電波強度と低い電波強度との間で切り替え可能である。なお、本実施例における通常の電波強度は、個体差等の誤差を考慮し、法律で認可される最大の電波強度にマージンを持たせた範囲内の電波強度である。携帯端末50の構成携帯端末50は、多機能機10と同様に、WFD用とNFC用との2個の無線インターフェースを備える。従って、携帯端末50は、多機能機10とWFDを実行可能であると共に、多機能機10とNFCを実行可能である。携帯端末50には、多機能機10が実行すべき機能例えばモバイル印刷機能、スキャンtoモバイル機能等を、多機能機10に指示するためのアプリケーションプログラムがインストールされている。多機能機10が実行する機能実行処理図2を参照して、多機能機10が実行する機能実行処理について説明する。S2では、第1の通信部40は、多機能機10と携帯端末50との間にNFC通信セッションが確立されることを監視している。第1の通信部40は、多機能機10の電源がONにされている間、NFC無線インターフェース24に、NFCを実行可能なデバイスを検出するための電波を発信させている。携帯端末50のユーザは、アプリケーションプログラムを起動させる。そして、ユーザが、携帯端末50を多機能機10に近づけることによって、携帯端末50と多機能機10との間の距離が、互いに電波が届く距離例えば10cmより小さくなると、携帯端末50は、多機能機10から上記の電波を受信して、応答電波を多機能機10に送信する。この結果、第1の通信部40は、携帯端末50から応答電波を受信して、NFC通信セッションを確立し、S2でYESと判断する。NFC通信セッションが確立されるS2でYESと、S4において、制御部30は、WFDに用いられる無線設定情報SSID、パスワード、暗号化方式を含むを生成する。例えば、制御部30は、SSID及びパスワードをランダムに生成する。また、制御部30は、多機能機10が利用可能な1個の暗号化方式を選択する。なお、制御部30は、生成された無線設定情報を、メモリ34に格納させる。次いで、S6では、第1の通信部40は、NFCを実行して、S4で生成された無線設定情報を携帯端末50に送信する。なお、変形例では、制御部30は、無線設定情報を予め生成していてもよい。あるいは、初期状態多機能機10の出荷状態において、メモリ34に、無線設定情報が予め格納されていてもよい。あるいは、無線設定情報は、ユーザによって入力されてもよい。携帯端末50は、多機能機10から無線設定情報を受信すると、携帯端末50のメモリに無線設定情報を記憶させる。次いで、携帯端末50は、多機能機10と携帯端末50との間でWFDの接続を確立するための接続要求を多機能機10に送信する。接続要求は、無線設定情報を含む。S8では、第2の通信部42は、携帯端末50からの接続要求を受信する。この場合、制御部30は、接続要求に基づいて、認証を実行する。この認証は、接続要求に含まれるパスワード及び暗号化方式が、S4で生成されたパスワード及び暗号化方式と一致するのか否かに関する判断を含む。S8で受信される接続要求には、携帯端末50が多機能機10から受信した無線設定情報が含まれているため、通常、認証が成功する。認証が成功すると、S10において、第2の通信部42は、通常の電波強度例えば30mWを用いて、成功を示す認証結果を携帯端末50に送信する。これにより、多機能機10と携帯端末50との間でWFDの接続が確立される。なお、変形例では、多機能機10が無線設定情報を生成せずに、携帯端末50が無線設定情報を生成してもよい。この場合、携帯端末50は、NFCを実行して、無線設定情報を多機能機10に送信してもよい。この場合、多機能機10の第1の通信部40は、NFCを実行して、無線設定情報を受信してもよい。そして、第2の通信部42は、多機能機10と携帯端末50との間でWFDの接続を確立するための接続要求を、携帯端末50に送信してもよい。携帯端末50は、接続要求を受信すると、接続要求に基づいて、認証を実行してもよい。本変形例によっても、多機能機10と携帯端末50との間でWFDの接続が確立される。次いで、S12では、第2の通信部42は、多機能機10が実行すべき機能を、携帯端末50から取得する。具体的には、第2の通信部42は、WFDを実行して、多機能機10が実行すべき機能に関する情報を要求する機能要求を、携帯端末50に送信する。携帯端末50は、機能要求を受信すると、携帯端末50の表示部に機能選択画面を表示させる。機能選択画面が表示されると、ユーザは、携帯端末50を操作することによって、モバイル印刷機能と、スキャンtoモバイル機能と、電話転送機能と、FAX転送機能と、のうちのいずれかの機能を選択することができる。携帯端末50は、WFDを実行して、ユーザによって選択された機能以下では選択済み機能と呼ぶを、多機能機10を送信する。なお、変形例では、携帯端末50は、NFCを実行して、選択済み機能を、多機能機10に送信してもよい。即ち、第1の通信部40は、例えば、S6でNFCを実行する際に、携帯端末50に機能要求を送信し、携帯端末50から選択済み機能を受信してもよい。S14では、制御部30は、選択済み機能の実行を開始する。例えば、選択済み機能がモバイル印刷機能である場合、受信部42aは、通常の電波強度の電波S10参照を用いたWFDを実行して、携帯端末50から印刷対象の対象データの受信を開始する。また、選択済み機能がスキャンtoモバイル機能である場合、S14では、制御部30は、スキャン実行部18にスキャンを実行させて、スキャンデータを生成する。S14では、さらに、送信部42bは、通常の電波強度の電波を用いたWFDを実行して、携帯端末50へのスキャンデータの送信を開始する。選択済み機能が電話転送機能である場合、S14では、受信部42a及び送信部42bは、通常の電波強度の電波を用いたWFDを実行して、携帯端末50と音声データの通信を開始する。即ち、制御部30は、PSTN4を介して、電話装置8から音声データを受信する。この場合、送信部42bは、WFDを実行して、音声データを携帯端末50に送信する。また、受信部42aは、WFDを実行して、携帯端末50から音声データを受信する。この場合、制御部30は、PSTN4を介して、音声データを電話装置8に送信する。選択済み機能がFAX転送機能である場合、S14では、制御部30は、メモリ34からFAXデータを取得する。S14では、さらに、送信部42bは、通常の電波強度の電波を用いたWFDを実行して、携帯端末50へのFAXデータの送信を開始する。制御部30は、機能実行と並行して、以下のS16からSS28の処理を実行する。S16では、第1の判断部44は、携帯端末50が、多機能機10と携帯端末50との間で、NFCを実行可能である位置に存在するのか否かを判断する。具体的には、第1の判断部44は、第1の通信部40が携帯端末50から応答電波を受信することができる場合に、携帯端末50がNFCを実行可能である位置に存在するS16でYESと判断して、S20に進む。一方、第1の判断部44は、第1の通信部40が携帯端末50を検知することができない場合に、携帯端末50がNFCを実行可能である位置に存在しないS16でNOと判断して、S18に進む。S18では、第2の判断部46は、多機能機10が実行すべき機能即ち、S12で取得された機能が、電話転送機能又はFAX転送機能であるのか否かを判断する。多機能機10が実行すべき機能が、モバイル印刷機能又はスキャンtoモバイル機能であると判断される場合S18でNO、S20に進む。一方、多機能機10が実行すべき機能が、電話転送機能又はFAX転送機能であると判断される場合、S24に進む。S20の処理が実行される状況は、携帯端末50が多機能機10の近傍に位置すると推測される状況である。例えば、S16でYESの場合にS20の処理が実行される状況では、携帯端末50は、多機能機10とNFCを実行可能な距離例えば10cm以内に位置しており、多機能機10の極めて近傍に位置する。また、S18でNOの場合にS20の処理が実行される状況即ち、多機能機10が、モバイル印刷機能又はスキャンtoモバイル機能を実行すべき状況では、携帯端末50は、多機能機10の極めて近傍例えば10cm以内に位置しないが、多機能機10の比較的に近傍に位置すると推測される。即ち、多機能機10がモバイル印刷機能又はスキャンtoモバイル機能を実行すべき場合には、多機能機10と携帯端末50との間の距離が、比較的に小さいと推測される。なぜなら、多機能機10がモバイル印刷機能を実行する場合、携帯端末50のユーザは、印刷された印刷用紙を、多機能機10から回収する必要があるからである。また、多機能機10がスキャンtoモバイル機能を実行する場合、携帯端末50のユーザは、スキャンされた原稿を、多機能機10から回収する必要があるからである。通常の電波強度を用いてWFDが実行される場合、第2の通信部42は、携帯端末50が10m以上離れていても、WFDを実行することできる。逆に言うと、携帯端末50が多機能機10の近傍例えば1m以内に存在する場合、通常の電波強度を用いたWFDでは、電波強度が必要以上に高い。このため、通常の電波強度よりも低い電波強度の電波が利用されるように、S20及びS22の処理が実行される。即ち、S20では、第2の通信部42は、WFDで用いられている電波強度が、通常の電波強度例えば30mWであるのか否かを判断する。具体的には、第2の通信部42は、電波強度が通常よりも低い電波強度に設定されていないのか否かを判断する。通常の電波強度が用いられている場合S20でYES、S22において、第2の通信部42は、通常の電波強度よりも低い電波強度例えば通常の50に設定して、S28に進む。一方、既に低い電波強度例えば通常の50に設定されている場合S20でNO、S28に進む。この構成によれば、多機能機10と携帯端末50との距離が比較的に小さいと推測される場合に、多機能機10は、比較的に低い電波強度の電波を用いたWFDを実行することができる。従って、多機能機10は、消費エネルギーを低減させつつ、携帯端末50と適切に無線通信を実行することができる。一方において、S24の処理が実行される状況は、携帯端末50が多機能機10の近傍に位置しないと推測される状況である。S18でYESと判断される場合即ち多機能機10が、電話転送機能又はFAX転送機能を実行する場合には、携帯端末50のユーザは、多機能機10の近傍に留まっている必要がない。従って、S24の処理が実行される状況では、携帯端末50は、多機能機10の近傍に位置しないと推測される。仮に、携帯端末50が多機能機10の近傍に位置しない状況で、通常の電波強度よりも低い電波強度が利用されると、多機能機10と携帯端末50との間で、安定した無線通信を実行することができない可能性がある。このため、通常の電波強度の電波が利用されるように、S24及びS26の処理が実行される。即ち、S24では、第2の通信部42は、WFDで用いられている電波強度が、通常の電波強度例えば30mWであるのか否かを判断する。通常の電波強度に設定されている場合S20でYES、S28に進む。一方、既に低い電波強度例えば通常の50に設定されている場合S20でNO、S26において、第2の通信部42は、電波強度の設定を通常の電波強度例えば通常の50に戻して、S28に進む。この構成によれば、多機能機10と携帯端末50との距離が比較的に大きいと推測される場合に、多機能機10は、比較的に高い電波強度の電波を用いたWFDを実行することができる。従って、多機能機10は、携帯端末50と適切に無線通信を実行することができる。次いで、S28において、制御部30は、実行すべき機能が完了したのか否かを判断するS28。機能が完了していない場合S28でNO、S16に戻る。一方、機能が完了している場合S28でYES、S30において、第2の通信部42は、携帯端末50との間のWFDの無線接続を終了する。次いで、S32では、制御部30は、S4で生成された無線設定情報を、メモリ34から消去して、機能実行処理を終了する。本実施例の効果多機能機10と携帯端末50との間でNFCを実行可能でない状況では、多機能機10と携帯端末50との間の距離が比較的に大きい。一方、多機能機10と携帯端末50との間でNFCを実行可能である状況では、多機能機10と携帯端末50との間の距離が比較的に小さい。多機能機10によると、多機能機10は、多機能機10と携帯端末50との間でNFCを実行可能であるのか否かを判断することによって図2のS16、多機能機10と携帯端末50との間の距離が比較的に大きいのか小さいのかを適切に判断することができる。そして、多機能機10と携帯端末50との間の距離が比較的に大きい場合には、多機能機10は、比較的に高い通常の電波強度の電波を用いて、多機能機10と携帯端末50との間でWFDを実行する。従って、多機能機10は、携帯端末50と適切にWFDを実行することができる。一方、多機能機10と携帯端末50との間の距離が比較的に小さい場合には、多機能機10は、比較的に低い電波強度の電波を用いて、多機能機10と携帯端末50との間でWFDを実行する。従って、多機能機10は、消費エネルギーを低減させつつ、携帯端末50と適切にWFDを実行することができる。この構成によれば、多機能機10は、電波強度を適切に調整して、WFDを実行することができる。また、多機能機10は、NFCを実行して、S4で生成された無線設定情報を、携帯端末50に送信する図2のS6。このため、携帯端末50は、WFDを実行するための無線設定情報を、容易に取得することができる。例えば、多機能機が、多機能機自身が生成した無線設定情報を、多機能機の表示部に表示させ、ユーザが、携帯端末の操作部を操作して、当該無線設定情報を携帯端末に入力する構成が考えられる。また、例えば、携帯端末が、携帯端末自身が生成した無線設定情報を、携帯端末の表示部に表示させ、ユーザが、多機能機の操作部を操作して、当該無線設定情報を多機能機に入力する構成が考えられる。これらの構成でも、多機能機と携帯端末とは、同じ無線設定情報を利用することができ、その結果、WFDを実行することができる。しかしながら、ユーザが無線設定情報を入力する作業を実行する必要があり、ユーザの負荷が高い。これに対し、本実施例では、多機能機10と携帯端末50とは、NFCを実行して、無線設定情報を通信することができる。このために、多機能機10と携帯端末50とは、同じ無線設定情報を容易に利用することができる。さらに、本実施例では、多機能機10は、携帯端末50とNFCを試行し図2のS16、その試行結果に基づいて、多機能機10と携帯端末50との間の距離が大きいのか小さいのかを判断する。即ち、多機能機10は、無線設定情報の通信に必要な第1の通信部40さらにはNFC無線I/F24を用いて、多機能機10と携帯端末50との間の距離が大きいのか小さいのかを判断することができる。多機能機10は、多機能機10と携帯端末50との間の距離を検知するための特別な手段を用いなくても即ち、多機能機10に距離の検知のみに必要な手段を付加しなくても、多機能機10と携帯端末50との間の距離を検知することができる。なお、多機能機10と携帯端末50とが、NFCを実行して、例えば印刷データ等を通信する構成が考えられる。しかしながら、NFCは、WFDと比較して通信速度が遅い。本実施例では、仮に、携帯端末50が、多機能機10とNFCを実行可能な距離に位置する場合であっても、多機能機10は、比較的に通信速度が速いWFDを実行して、印刷データ等を携帯端末50に送信する。この構成によれば、携帯端末50とのデータの通信を、比較的に通信速度の速いWFDを用いて実行することできる。さらに、本実施例では、多機能機10が機能を実行している間、図2のS16からS28の処理が繰り返し実行される。例えば、選択済み機能が電話転送機能又はFAX転送機能である場合に、以下の状況が発生し得る。即ち、図2のS16でYESと判断された後、即ち、多機能機10と携帯端末50との間の距離が小さいと判断された後に、ユーザが、携帯端末50と共に、多機能機10から離れる可能性がある。この場合、次に実行される図2のS16でNOと判断され、図2のS18でYESと判断され、WFDの電波強度が、低い電波強度から通常の電波強度に変更される図2のS26。この構成によれば、携帯端末50が多機能機10から離れた場合に、WFDを適切に実行することができる。また、図2のS16でNOと判断され、図2のS18でYESと判断された後、即ち、多機能機10と携帯端末50との間の距離が大きいと判断された後に、ユーザが、携帯端末50と共に、多機能機10に近づく可能性がある。この場合、次に実行される図2のS16でYESと判断され、WFDの電波強度が、通常の電波強度から低い電波強度に変更される図2のS22。この構成によれば、携帯端末50が多機能機10に近づいた場合に、多機能機10の消費エネルギーを低減させつつ、WFDを適切に実行することができる。対応関係多機能機10が無線通信装置の一例であり、携帯端末50が対象デバイスの一例である。通常の電波強度が第1の電波強度の一例であり、低い電波強度が第2の電波強度の一例である。多機能機10にセットされる印刷用紙が第1の記録媒体の一例であり、多機能機10にセットされる原稿が第2の記録媒体の一例である。FAX装置6と電話装置8とが、外部デバイスの一例である。第2実施例第1実施例と異なる点について、特に説明する。図3を参照して、多機能機10が実行する機能実行処理について説明する。S42~S48及びS52~S72の処理は、図2のS2~S8及びS12~S32と同様である。S50では、第2の通信部42は、通常の電波強度例えば30mWよりも低い電波強度例えば15mWを用いて、携帯端末50との間でWFDを実行する。本実施例の効果本実施例においても、第1実施例と同様に、多機能機10は、電波強度を適切に調整して、WFDを実行することができる。また、図3のS50において、第2の通信部42は、通常の電波強度例えば30mWよりも低い電波強度を用いて、携帯端末50との間でWFDを実行する。S50の処理が実行される状況は、直前図3のS42~S46まで、多機能機10と携帯端末50とが、NFCを実行している状況である。このため、携帯端末50は、多機能機10の近傍に位置すると推測される。本実施例では、多機能機10の近傍に位置すると推測できる場合に、通常の電波強度例えば30mWよりも低い電波強度を用いて、携帯端末50との間でWFDを実行することができる。従って、多機能機10は、消費エネルギーを低減させつつ、携帯端末50と適切にWFDを実行することができる。この構成によれば、多機能機10は、電波強度を適切に調整して、WFDを実行することができる。以上、本発明の具体例を詳細に説明したが、これらは例示にすぎず、特許請求の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲に記載の技術には以上に例示した具体例を様々に変形、変更したものが含まれる。上記の実施例の変形例を以下に列挙する。1無線通信装置は、多機能機に限られず、近距離無線通信と遠距離無線通信とを実行可能な他の機器例えば、プリンタ、FAX装置、コピー機、スキャナ等であってもよい。携帯端末は、可搬型のデバイス持ち運び可能なデバイスであれば、どのようなデバイスであってもよく、例えば、携帯電話、スマートフォン、PDA、携帯型PC、タブレットPC等であってもよい。2上記の各実施例では、第2の通信部42は、通常の電波強度と、通常よりも低い電波強度の2段階の電波強度のどちらかの電波強度の電波を用いてWFDを実行する。しかしながら、第2の通信部42は、3段階以上の電波強度のいずれかの電波強度の電波を用いてWFDを実行してもよい。例えば、NFCで通信可能であると判断される場合図2のS16でYES、第2の通信部42は、電波強度が最も低い第1段階の電波強度を用いてWFDを実行してもよい。また、NFCで通信可能でないと判断され図2のS16でNO、かつ、実行すべき機能がモバイル印刷機能又はスキャンとtoモバイル機能である場合図2のS18でNO、第2の通信部42は、電波強度が2番目に低い第2段階の電波強度を用いてWFDを実行してもよい。また、NFCで通信可能でないと判断され図2のS16でNO、かつ、実行すべき機能が電話転送機能又はFAX転送機能である場合図2のS18でYES、第2の通信部42は、電波強度が最も高い第3段階の電波強度を用いてWFDを実行してもよい。3上記の各実施例では、携帯端末10と多機能機50とは、WFDを実行する。WFDに代えて、Bluetooth登録商標、アドホックの無線通信等の通信が用いられてもよい。本実施例では、Bluetooth登録商標、アドホックの無線通信等の通信が遠距離無線通信の一例である。4上記の各実施例では、携帯端末10と多機能機50とは、NFCを実行する。NFCに代えて、TransferJet、赤外線通信等の通信が用いられてもよい。本変形例では、TransferJet、赤外線通信等が近距離無線通信の一例である。5多機能機10は、外部メモリUSBメモリ、CDROM等に記憶されているデータを、外部メモリから読み取る読取部を備えていてもよい。多機能機10は、データ送信機能を実行可能であってもよい。データ送信機能は、第2の通信部42が、WFDを実行して、読取部で読み取られたデータを、携帯端末50に送信するための機能であってもよい。本変形例では、データ送信機能が第2種の機能の一例であり、外部メモリが記録媒体の一例であってもよい。6上記の各実施例では、各部40~46がソフトウェアによって実現されるが、各部40~46のうちの少なくとも1つが論理回路等のハードウェアによって実現されてもよい。また、本明細書または図面に説明した技術要素は、単独であるいは各種の組合せによって技術的有用性を発揮するものであり、出願時請求項記載の組合せに限定されるものではない。また、本明細書または図面に例示した技術は複数目的を同時に達成するものであり、そのうちの一つの目的を達成すること自体で技術的有用性を持つものである。"