対象物に適用する材料のシャルピー衝撃値と、引張強度の値と、を求め、前記シャルピー衝撃値に基づいて、前記材料の弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1を算出し、前記引張強度の測定値と前記材料の引張強度の基準値に基づいてストレスファクターSFを算出し、前記ストレスファクターSFに基づいて、前記材料の破断前漏洩が成立可能な弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]2を算出し、前記弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1と、前記破断前漏洩が成立可能な弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]2とを比較することを特徴とする材料評価方法。請求項1に記載の材料評価方法であって、弾塑性破壊力学のパラメータのJ積分値J=C1△aC2expC3△aC4テアリングモジュラスT=dJ/daE/σf2lnC1=a1a2lnCVNa3Ta4lnBna5φtC2=d1d2lnC1d3lnBnC3=d4d5lnC1d6lnBnC4=constCVN:記シャルピー衝撃値、T:使用温度、a:亀裂長さ、E:ヤング率、σf:流動応力、Bn:板厚、φt:中性子照射量a1、a2、a3、a4、a5、d1、d2、d3、d4、d5、d6:予め設定された定数に基づいて、前記材料の弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1を算出することを特徴とする材料評価方法。請求項1又は請求項2に記載の材料評価方法であって、前記弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1が、前記破断前漏洩が成立可能な弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]2を満足する場合における、吸収エネルギー要求値とストレスファクターSFの対応を算出し、測定により得られたシャルピー衝撃値に基づく吸収エネルギー値及び引張強度の測定値と、前記吸収エネルギー要求値とストレスファクターSFの対応とを比較することを特徴とする材料評価方法。請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の材料評価方法を用いて、前記材料の破断前漏洩の成立性に基づいて、材料を選定することを特徴とする材料選定方法。一方、LBBの成立に関して、不安定破壊が生じる限界亀裂寸法例えば、図5における3を、貫通が生じる亀裂寸法例えば、図5における2に対して大きくして、不安定破壊前の内部流体の漏洩を容易に検知することが有効であり、そのためには、亀裂貫通時点で不安定破壊しない破壊靱性を有する材料を採用することが望ましい。しかしながら、一般に材料強度が高くなるほど破壊靱性は低下する傾向があるため、配管等の構造物に適用しようとする材料が、LBBの要求条件を満足するかどうかは、現状では破壊靱性試験を実施するしかなく多大な労力を必要としているため、LBB成立性を効率的に評価可能な材料評価方法、材料選定方法に対する強い要請がある。本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、原子力プラント、発電プラントの配管、圧力容器をはじめとする内部流体を含んだ構造物に適用する材料について、LBB成立性を効率的に評価することが可能な材料評価方法、材料選定方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、この発明は以下の手段を提案している。請求項1に記載の発明は、対象物に適用する材料のシャルピー衝撃値と、引張強度の値とを求め、前記シャルピー衝撃値に基づいて、前記材料の弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1を算出し、前記引張強度の測定値と前記材料の引張強度の基準値に基づいてストレスファクターSFを算出し、前記ストレスファクターSFに基づいて、前記材料の破断前漏洩が成立可能な弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]2を算出し、前記弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1と、前記破断前漏洩が成立可能な弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]2とを比較することを特徴とする。この発明に係る材料評価方法によれば、材料のシャルピー衝撃値と、引張強度の測定値に基づいて、LBB成立性を効率的に評価することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の材料評価方法であって、弾塑性破壊力学のパラメータのJ積分値J=C1△aC2expC3△aC4テアリングモジュラスT=dJ/daE/σf2lnC1=a1a2lnCVNa3Ta4lnBna5φtC2=d1d2lnC1d3lnBnC3=d4d5lnC1d6lnBnC4=constCVN:記シャルピー衝撃値、T:使用温度、a:亀裂長さ、E:ヤング率、σf:流動応力、Bn:板厚、φt:中性子照射量a1、a2、a3、a4、a5、d1、d2、d3、d4、d5、d6:予め設定された定数に基づいて、前記材料の弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1を算出することを特徴とする。この発明に係る材料評価方法によれば、材料のLBB成立性の評価について、信頼性を向上することができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は請求項2に記載の材料評価方法であって、前記弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1が、前記破断前漏洩が成立可能な弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]2を満足する場合における、吸収エネルギー要求値とストレスファクターSFの対応を算出し、測定により得られたシャルピー衝撃値に基づくシャルピー吸収エネルギー値及び引張強度の測定値と、前記吸収エネルギー要求値とストレスファクターSFの対応とを比較することを特徴とする。この発明に係る材料評価方法によれば、シャルピー吸収エネルギー要求値とストレスファクターSFとの対応により、材料試験で得られたシャルピー試験結果に基づくシャルピー吸収エネルギー値と、引張強度から得られたストレスファクターSFに基づいて、材料のLBB成立性を容易かつ効率的に評価することができる。請求項4に記載の発明は、材料選定方法であって、請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の材料評価方法を用いて、前記材料の破断前漏洩の成立性に基づいて、材料を選定することを特徴とする。この発明に係る材料選定方法によれば、適用しようとする材料のシャルピー衝撃値と引張強度の測定値に基づいて、LBBが成立する材料を効率的に選定することができる。この発明に係る材料評価によれば、材料のシャルピー衝撃値と引張強度の測定値があれば、材料の破断前漏洩成立性を、破壊靱性試験を実施することなく効率的に評価できる。また、この発明に係る材料選定方法によれば、適用しようとする材料のシャルピー衝撃値と引張強度の測定値があれば、破断前漏洩が成立する材料を効率的に選定することができる。以下、図1から図3を参照して、この発明の第1の実施形態について説明する。図1は、この発明の第1の実施形態に係る材料評価方法の概略を説明するフロー図である。第1の実施形態は、例えば、原子力プラントのPWR加圧水型原子炉の炭素鋼配管で形成された2次系配管に適用する場合の例である。以下、図1に基づいて、第1の実施形態に係る材料評価方法を説明する。1まず、構造物に適用する材料を選定し、試験片を採取するS1。材料の選定については、材料特性が均一とされる範囲例えば、製品ロット等ごとに評価対象を特定する。2次に、採取した試験片を材料試験機を用いて、シャルピー衝撃値と、引張強度の値とを求めるS2。3次いで、測定したシャルピー衝撃値に基づいて、この材料の弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値を算出するS3。4次に、テアリングモジュラスを算出するS4。ここで、例えば、弾塑性破壊力学のパラメータのJ積分値J=C1△aC2expC3△aC41テアリングモジュラスT=dJ/daE/σf22lnC1=a1a2lnCVNa3Ta4lnBna5φtC2=d1d2lnC1d3lnBnC3=d4d5lnC1d6lnBnC4=constCVN:記シャルピー衝撃値、T:使用温度、a:亀裂長さ、E:ヤング率、σf:流動応力、Bn:板厚、φt:中性子照射量a1、a2、a3、a4、a5、d1、d2、d3、d4、d5、d6:予め設定された定数であり、数式1、2に基づいて、上記J-T1に係るJ-T1曲線をプロット算出する。なお、シャルピー試験データからJ-R曲線については、例えば、U.S.NRCUnitedStatesNuclearRegulatoryCommission米国のNUREG/CR-5279等に示された配管材料に対する相関式に基づいて推定してもよい。また、a1、a2、a3、a4、a5、d1、d2、d3、d4、d5、d6については、例えば、NUREG/CR-5279に記載された数値を用いることができる。5次に、S3で算出した弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とS4で算出したテアリングモジュラスに基づいて、これらの対応関係を[J-T]1曲線としてプロットするS5。6S3~S5と並行して、S2で測定した引張強度の測定値と引張強度のスペック値基準値に基づき、ストレスファクターSF=引張強度の測定値/引張強度のスペック値を算出するS6。7次に、S6で算出したストレスファクターSFを、図2で示すような、ストレスファクターSFをパラメータとするJ積分値とテアリングモジュラスの関係を示すJ-T曲線に当てはめて、試験片を採取した材料においてLBBが成立可能なJ積分値とテアリングモジュラスの関係を示すJ-T2曲線を選択算出するS7。8S5において作成した[J-T]1曲線と、S7において選択した[J-T]2曲線とを、例えば、図3のように比較して、[J-T]1曲線≧[J-T]2曲線であるかどうかを判断する。[J-T]1曲線≧[J-T]2曲線である場合には、この材料によりLBBが成立するため、この材料に基づいて設計するとともに、この材料を、原子力プラントのPWR加圧水型原子炉の2次系配管として用いる。なお、選択した材料において、LBBが成立しない場合には、必要に応じて、新たなロットの材料について、S1~S8の手順を繰り返す。第1の実施形態に係る材料評価方法によれば、材料のシャルピー衝撃値と、引張強度の測定値に基づいて、LBB成立性を効率的に評価することができる。また、例えば、U.S.NRCが規定した材料のLBB成立性の評価について、信頼性を向上することができる。また、適用しようとする材料のシャルピー衝撃値と引張強度の測定値に基づいて、LBBが成立する材料を効率的に採用することができる。次に、図4を参照して、この発明の第2の実施形態について説明する。図4で示した曲線は、第2の実施形態に係るシャルピー衝撃値とストレスファクターSFを当てはめることにより、LBB成立性を評価するための評価方法に適用するものである。以下に、図4の曲線の定義について説明する。1まず、第1の実施形態で算出した弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1と、LBBが成立可能な弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]2とを比較する。2次に、弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1が、LBBが成立可能な弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]2を満足するかどうか判断して、満足するときのシャルピー衝撃値に基づくシャルピー吸収エネルギー要求値と、ストレスファクターSFとの対応をプロットして曲線として定義する。第2の実施形態に係る曲線は、試験により得たシャルピー衝撃値に基づくシャルピー吸収エネルギー値と、引張強度の測定値に基づくストレスファクターSFを、曲線と比較することによりLBB成立性が満足されるかどうかを評価する。例えば、図4に示したシャルピー吸収エネルギー値E1とストレスファクターSF1の材料特性を有する材料ではLBBが成立しておらず、シャルピー吸収エネルギー値E2とストレスファクターSF2の材料特性を有する材料ではLBBが成立している。第2の実施形態に係る材料評価方法によれば、材料試験で得られたシャルピー衝撃値と引張強度の測定値を、シャルピー吸収エネルギー要求値とストレスファクターSF曲線に当てはめることで評価するので、LBB成立性を容易かつ効率的に評価することができる。なお、本発明は、上記実施の形態に限定されるものではなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲において、種々の変更をすることが可能である。例えば、上記実施の形態においては、弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1と、破断前漏洩が成立可能な弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]2を、すべてのテアリングモジュラスにおいて満足することを前提として説明したが、使用環境に応じて求められるテアリングモジュラスの範囲で満足するかどうかを評価してもよい。また、上記実施の形態においては、弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]1と、破断前漏洩が成立可能な弾塑性破壊力学パラメータのJ積分値とテアリングモジュラスとの対応[J-T]2を、それぞれグラフ上の曲線により表示する場合について説明したが、例えば、数値テーブルやデータベースに格納される数値データの形式で対応させてもよい。また、上記実施の形態においては、例えば、本発明を、原子力プラントPWRの2次系配管に適用する炭素鋼に適用する場合について説明したが、PWRの2次系配管に代えて、例えば、1次系配管、圧力容器に適用してもよいし、PWRに代えてBWR沸騰水型原子炉の原子力プラントや原子力以外の発電プラント等の配管、圧力容器をはじめとする疲労又は腐食に起因する亀裂が進展する可能性がある構造物に適用してもよい。また、配管本体の母材に代えて、配管の溶接部や溶接熱影響部に適用してもよい。また、炭素鋼に害の材料に適用してもよい。また、上記実施の形態においては、弾塑性破壊力学のパラメータのJ積分値J、テアリングモジュラスTを算出するために用いたC1、C2、C3、C4、a1、a2、a3、a4、a5、d1、d2、d3、d4、d5、d6について、U.S.NRCのNUREG/CR-5279に定められた数値を適用する場合について説明したが、米国内に設置する原子力プラント以外の構造物等に関して、破壊靱性試験により得た実験値やシミュレーションにより得られた結果に基づいてC1、C2、C3、C4を算出する数式や定数a1、a2、a3、a4、a5、d1、d2、d3、d4、d5、d6を、対象となる構造物の構成や使用条件等に応じて適宜変更して適用してもよい。