"物体側から順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、を有し、前記第1レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズと、負の屈折力を有する第2レンズと、を有し、前記第1レンズ及び前記第2レンズは、ガラスモールド非球面を有し、全系で少なくとも6枚以上のレンズ成分を有するように構成されたことを特徴とする撮影レンズ。前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間に、開口絞りを有する、請求項1に記載の撮影レンズ。無限遠合焦時に、前記第1レンズ群と、前記第2レンズ群との間の空気間隔が固定であり、かつ、前記第1レンズ群及び前記第2レンズ群中の各レンズ間の空気間隔も固定である、請求項1または2に記載の撮影レンズ。前記第1レンズ及び前記第2レンズは、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズである、請求項1~3のいずれか一項に記載の撮影レンズ。前記第1レンズまたは前記第2レンズの少なくとも一方は、前記ガラスモールド非球面を像面側に有する、請求項1~3のいずれか一項に記載の撮影レンズ。全系の焦点距離をfとし、前記第1レンズ及び前記第2レンズの合成焦点距離をfaとしたとき、次式0.65<f/-fa<1.15の条件を満足する請求項1~5のいずれか一項に記載の撮影レンズ。前記第1レンズ群の少なくとも一部は、合焦レンズ群である、請求項1~6のいずれか一項に記載の撮影レンズ。前記第2レンズ群の少なくとも一部は、合焦レンズ群である、請求項1~6のいずれか一項に記載の撮影レンズ。全系の焦点距離をfとし、前記第1レンズの焦点距離をf1としたとき、次式0.40<f/-f1<0.75の条件を満足する、請求項1~8のいずれか一項に記載の撮影レンズ。前記第1レンズの物体側の面の曲率半径をr1、像面側の面の曲率半径をr2としたとき、次式-4.0<r2r1/r2-r1<-1.1の条件を満足する、請求項1~9のいずれか一項に記載の撮影レンズ。前記第1レンズの焦点距離をf1とし、前記第2レンズの焦点距離をf2としたとき、次式0.10<f1/f2<1.00の条件を満足する請求項1~10のいずれか一項に記載の撮影レンズ。請求項1~11いずれか一項に記載の撮影レンズを有する光学機器。物体側から順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とを有する撮影レンズの製造方法であって、前記第1レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズと、負の屈折力を有する第2レンズと、を有し、前記第1レンズ及び前記第2レンズは、ガラスモールド非球面を有するよう配置し、全系で少なくとも6枚以上のレンズ成分を有するよう配置する撮影レンズの製造方法。しかしながら、特許文献1,2に示す従来技術は、開放F値が2.8以上であり、よりF値の明るい大口径広角レンズは未だ提案されていない。本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、非球面を有する高性能な大口径単焦点広角レンズであって、十分な明るさと優れた光学性能を供えた撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、撮影レンズの製造方法を提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明に係る撮影レンズは、物体側から順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、を有し、第1レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズと、負の屈折力を有する第2レンズと、を有し、第1レンズ及び第2レンズは、ガラスモールド非球面を有し、全系で少なくとも6枚以上のレンズ成分を有するように構成される。また、この撮影レンズは、第1レンズ群と第2レンズ群との間に、開口絞りを有することが好ましい。また、この撮影レンズは、無限遠合焦時に、第1レンズ群と、第2レンズ群との間の空気間隔が固定であり、かつ、第1レンズ群及び第2レンズ群中の各レンズ間の空気間隔も固定であることが好ましい。また、この撮影レンズにおいて、第1レンズ及び第2レンズは、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズであることが好ましい。また、この撮影レンズにおいて、第1レンズまたは第2レンズの少なくとも一方は、ガラスモールド非球面を像面側に有することが好ましい。また、この撮影レンズは、全系の焦点距離をfとし、第1レンズ及び第2レンズの合成焦点距離をfaとしたとき、次式0.65<f/-fa<1.15の条件を満足することが好ましい。また、この撮影レンズにおいて、第1レンズ群の少なくとも一部は、合焦レンズ群であることが好ましい。また、この撮影レンズにおいて、第2レンズ群の少なくとも一部は、合焦レンズ群であることが好ましい。また、この撮影レンズは、全系の焦点距離をfとし、第1レンズの焦点距離をf1としたとき、次式0.40<f/-f1<0.75の条件を満足することが好ましい。また、この撮影レンズは、第1レンズの物体側の面の曲率半径をr1、像面側の面の曲率半径をr2としたとき、次式-4.0<r2r1/r2-r1<-1.1の条件を満足することが好ましい。また、この撮影レンズは、第1レンズの焦点距離をf1とし、第2レンズの焦点距離をf2としたとき、次式0.10<f1/f2<1.00の条件を満足することが好ましい。また、本発明に係る光学機器は、上述の撮影レンズのいずれかを備えて構成される。また、本発明に係る撮影レンズの製造方法は、物体側から順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とを有する撮影レンズの製造方法であって、第1レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズと、負の屈折力を有する第2レンズと、を有し、第1レンズ及び第2レンズは、ガラスモールド非球面を有するよう配置し、全系で少なくとも6枚以上のレンズ成分を有するよう配置する。本発明に係る撮影レンズ、この撮影レンズを有する光学機器、及び、撮影レンズの製造方法を以上のように構成すると、非球面を有する高性能な大口径単焦点広角レンズであって、十分な明るさと優れた光学性能を供えたものを提供することができる。以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。写真レンズを含む、対物光学系の設計では大画角化と同時に大口径化を行うことは困難である。本実施形態では、大画角大口径でありながら、常用可能なほどの小型で、十分な周辺光量を確保し、かつ高い光学性能を有し、使用する非球面レンズを十分生産可能な量産技術で、開発したものである。まず、本実施形態の基本的な構造から説明する。図1に示すように、本実施形態に係る撮影レンズSLは、物体側から順に、第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2とから構成されたレトロフォーカスタイプの撮影レンズSLである。また、第1レンズ群G1は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズL11と、負の屈折力を有する第2レンズL12とを有し、更に、複数枚の負レンズと正レンズとにより構成されている。また、この第1レンズL11及び第2レンズL12が、ガラスモールド非球面を有していることで、軸外収差を中心とした良好な収差補正を行うとともに、撮影レンズSLの小型化を実現している。また、このように、第1レンズL11及び第2レンズL12の非球面をガラスモールド法で製造することにより、安価で精度の高い製品を提供することができる。また、本実施形態の撮影レンズSLは、全系で少なくとも6枚以上のレンズ成分を有して構成されている。なお、各レンズ成分は、単レンズで構成しても良いし、接合レンズで構成しても良い。更に、本実施形態の撮影レンズSLは、合焦時以外は焦点距離が変化しないように構成されている。この構成により、単焦点で大画角大口径の撮影レンズSLを提供することができる。また、本実施形態に係る撮影レンズSLは、第1レンズ群G1と、第2レンズ群G2との間に、開口絞りSを有することが望ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。また本実施形態に係る撮影レンズSLは、無限遠合焦時に、第1レンズ群G1と、第2レンズ群G2との間の空気間隔が固定であり、かつ、第1レンズ群G1及び第2レンズ群G2中の各レンズ間の空気間隔も固定であることが望ましい。この構成により、機構を簡略化でき、組立が容易で、組立時の光学性能の低下が少なく良好な光学性能が得られる。また、本実施形態に係る撮影レンズSLにおいて、第1レンズ群G1の第1レンズL11及び第2レンズL12は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズであることが望ましい。この構成により、諸収差の発生を抑えることができる。また、本実施形態に係る撮影レンズSLにおいて、ガラスモールド非球面は、第1レンズL11または第2レンズL12の少なくとも一方が、像面側に有することが望ましい。この構成により、光学性能を良好に補正できる。このような撮影レンズSLを構成するための条件について説明する。本実施形態の撮影レンズSLは、全系の焦点距離をfとし、第1レンズ群G1の第1レンズL11及び第2レンズL12の合成焦点距離をfaとしたとき、以下の条件式1を満足することが望ましい。0.65<f/-fa<1.151条件式1は、全系の焦点距離と第1レンズL11及び第2レンズL12の合成焦点距離との関係式であり、光学系全体の最適なパワー配置を求めるための条件式である。この条件式1の上限値を上回ると、全系の焦点距離に対して相対的に第1レンズL11及び第2レンズL12の合成のパワーが強くなるため、像面湾曲とコマ収差との補正が過剰となる。特に、サジタルコマや像面湾曲を劣化させるので、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式1の上限値を1.09にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式1の上限値を1.00にすることが更に好ましい。反対に、条件式1の下限値を下回ると、全系の焦点距離に対して相対的に第1レンズL11及び第2レンズL12の合成のパワーが弱くなるため、像面湾曲及びコマ収差の補正不足となる。特に、サジタルコマが劣化する。また、パワー不足を第2レンズ群G2で無理に補正するため、球面収差も劣化するため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式1の下限値を0.75にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式1の下限値を0.85にすることが更に好ましい。また、本実施形態の撮影レンズSLは、全系の焦点距離をfとし、第1レンズL11の焦点距離をf1としたとき、以下の条件式2を満足することが望ましい。0.40<f/-f1<0.752条件式2は、全系の焦点距離と第1レンズL11の焦点距離の関係式であり、光学系全体の最適なパワー配置を求めるための条件式である。この条件式2の上限値を上回ると、全系の焦点距離に対して相対的に第1レンズL11のパワーが強くなるため、像面湾曲及びコマ収差の補正が過剰となる。特に、サジタルコマや像面湾曲を劣化させるので、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式2の上限値を0.70にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式2の上限値を0.65にすることが更に好ましい。反対に、条件式2の下限値を下回ると、全系の焦点距離に対して相対的に第1レンズL11のパワーが弱くなるため、像面湾曲とコマ収差との補正不足となる。特に、サジタルコマが劣化する。また、パワー不足を第2レンズ群G2で無理に補正するため、球面収差も劣化するため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式2の下限値を0.45にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式2の下限値を0.50にすることが更に好ましい。また、本実施形態の撮影レンズSLは、第1レンズL11の物体側の面の曲率半径をr1、像面側の面の曲率半径をr2としたとき、以下の条件式3を満足することが望ましい。-4.0<r2r1/r2-r1<-1.13条件式3は、第1レンズL11の最適な形状を規定するための条件式である。この条件式3の上限値を上回ると、全体的に第1レンズL11のパワーが大きくなり、像面湾曲、コマ収差及び歪曲収差で良好な収差補正ができないため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式3の上限値を-1.3にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式3の上限値を-1.5にすることが更に好ましい。反対に、条件式3の下限値を下回ると、第1レンズL11のパワーが小さくなりすぎ、大画角を実現することが困難になり、像面湾曲、コマ収差及び歪曲収差の良好な補正ができなくなるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式3の下限値を-3.0にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式3の下限値を-2.5にすることが更に好ましい。また、本実施形態の撮影レンズSLは、第1レンズL11の焦点距離をf1とし、第2レンズL12の焦点距離をf2としたとき、以下の条件式4を満足することが望ましい。0.10<f1/f2<1.004条件式4は、第1レンズL11の焦点距離と第2レンズL12の焦点距離との関係式であり、最適なパワー配置を求めるための条件式である。この条件式4の上限値を上回ると、第1レンズL11のパワーよりも第2レンズL12のパワーが大きくなり、像面湾曲、コマ収差及び歪曲収差をバランスよく収差補正することができなくなるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式4の上限値を0.85にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式4の上限値を0.65にすることが更に好ましい。反対に、条件式4の下限値を下回ると、第1レンズL11のパワーに対して、第2レンズL12のパワーが小さすぎて、像面湾曲、コマ収差及び歪曲収差の良好な補正ができなくなるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式4の下限値を0.15にすることが好ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式4の下限値を0.20にすることが更に好ましい。図11に、上述の撮影レンズSLを備える光学機器として、デジタル一眼レフカメラ1以後、単にカメラと記すの略断面図を示す。このカメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2撮影レンズSLで集光されて、クイックリターンミラー3を介して焦点板4に結像される。そして、焦点板4に結像された光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へと導かれる。これにより、撮影者は、物体被写体像を接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー3が光路外へ退避し、撮影レンズ2で集光された不図示の物体被写体の光は撮像素子7上に被写体像を形成する。これにより、物体被写体からの光は、当該撮像素子7により撮像され、物体被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ1による物体被写体の撮影を行うことができる。なお、図11に記載のカメラ1は、撮影レンズSLを着脱可能に保持するものでも良く、撮影レンズSLと一体に成形されるものでも良い。また、カメラ1は、いわゆる一眼レフカメラでも良く、クイックリターンミラー等を有さないコンパクトカメラでも良い。なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。まず、上述の説明及び以降に示す実施例においては、2群構成を示したが、以上の構成条件等は、3群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸に沿って移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の超音波モーター等のモーター駆動にも適している。特に、第1レンズ群G1、または、第2レンズ群G2の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが望ましい。レンズ群または部分レンズ群を光軸と直交方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動揺動させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としても良い。特に、第2レンズ群G2の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。また、レンズ面が非球面の場合、この非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズあるいはプラスチックレンズとしても良い。さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。なお、本願を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本願がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。以下、本実施形態に係る撮影レンズSLの製造方法の概略を、図12を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群をそれぞれ準備するステップS100。具体的に、本実施形態では、例えば、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第1レンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第2レンズL12、両凹レンズL13、両凸レンズL14、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15と両凸レンズL16との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL17を配置して第1レンズ群G1とし、物体側から順に、両凹レンズL21、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL22、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL23と両凸レンズL24との接合レンズ、両凸レンズL25、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL26と両凸レンズL27との接合レンズを配置して第2レンズ群G2とする。このようにして準備した各レンズ群を配置して撮像レンズSLを製造する。以下、本発明の各実施例を、添付図面に基づいて説明する。図1、図3、図5、図7、及び図9に、撮影レンズSL1~SL5の構成を示す。これらの図に示すように、各実施例の撮影レンズSL1~SL5は、物体側から順に、第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2とから構成される。各実施例において、開口絞りSは、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間に位置する。各実施例では、非球面レンズを有している。この非球面は、光軸に垂直な方向の高さをyとし、高さyにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離サグ量をSyとし、基準球面の曲率半径近軸曲率半径をrとし、円錐定数をκとし、n次の非球面係数をAnとしたとき、以下の式aで表される。例えば、E-nは×10nを示す。なお、各実施例において、2次の非球面係数A2は0である。また各実施例の表中において、非球面には面番号の左側に印を付している。Sy=y2/r/{11-κ×y2/r212}A4×y4A6×y6A8×y8A10×y10a第1実施例図1は、第1実施例に係る撮影レンズSL1の構成を示す図である。この図1の撮影レンズSL1において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第1レンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第2レンズL12、両凹レンズL13、両凸レンズL14、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15と両凸レンズL16との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL17から構成されている。また、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11,L12は、像面側にガラスモールド非球面を有している。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凹レンズL21、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL22、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL23と両凸レンズL24との接合レンズ、両凸レンズL25、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL26と両凸レンズL27との接合レンズから構成されている。また、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL26は、物体側に非球面を有している。第1実施例では、無限遠から近距離物点への合焦は、第1レンズ群G1の物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15と両凸レンズL16との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL17を像面方向に移動させて行う。以下の表1に、第1実施例に係る撮影レンズSL1の諸元の値を掲げる。この表1において、fは焦点距離を、2ωは画角を、FNOはFナンバーを、Bfはバックフォーカスを、それぞれ表している。さらに、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔を、屈折率及びアッベ数はそれぞれd線λ=587.6nmに対する値を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般にmmが使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径0000は平面を示し、曲率半径∞は開口を示す。空気の屈折率100000は省略してある。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。表1f1842ω1003°FNO184面番号曲率半径面間隔アッベ数屈折率1571192505534167790215500125635593020052641741004259161096541336200825214978264278801073930066439581804408166812942931200427118348110200008754704162374118112201012169295324641015168013314929140000567開口絞りS1543335100427218348116293607010174356746250801570991811846801019334081004945177279202000010428252149782211617581572235268959825214978223389470102415742810040921806102520000877611315891326520433[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群132929第2レンズ群154492この第1実施例において、第2面、第4面及び第24面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表2に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A10の値を示す。表2κA4A6A8A10第2面01077643851E06103467E08731449E11176329E13第4面05549192571E05219908E08595114E11524054E13第24面1900565721005E06258492E08351696E11000000E00この第1実施例において、物体面と第1レンズ群G1との軸上空気間隔d0、第1レンズ群G1の両凸レンズL14と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15との軸上空気間隔d8、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL17と開口絞りSとの軸上空気間隔d13は、合焦に際して変化する。次の表3に、無限遠合焦状態、結像倍率-1/30倍状態における可変間隔を示す。表3β無限遠130d0∞52148d8151235d13414330Bf40004000次の表4に、この第1実施例に係る撮影レンズSL1の各条件式対応値を示す。なお、この表4における符号の説明を以下に示すが、この符号の説明は以降の実施例においても同様である。この表3において、fは全系の焦点距離を、faは第1レンズ群G1の第1レンズL11及び第2レンズL12の合成焦点距離を、f1は第1レンズL11の焦点距離を、r1,r2は第1レンズL11の物体側の面の曲率半径と像面側の面の曲率半径とを、それぞれ表している。表41f/-fa=0972f/-f1=0573r2r1/r2-r1=174f1/f2=048図2に、第1実施例の無限遠合焦時の諸収差図を示す。各収差図において、FNOはFナンバーを、Yは像高を、Aは半画角を、dはd線λ=587.6nmに対する収差曲線を、gはg線λ=435.8nmに対する収差曲線を、それぞれ示している。また、非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリジオナル像面をそれぞれ示している。各収差図から明らかなように、第1実施例では、良好に収差補正がなされていることがわかる。第2実施例図3は、第2実施例に係る撮影レンズSL2の構成を示す図である。この図3の撮影レンズSL2において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第1レンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第2レンズL12、両凹レンズL13、両凸レンズL14、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL16との接合レンズから構成されている。また、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11,L12は、像面側にガラスモールド非球面を有している。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凸レンズL21と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL22との接合レンズ、両凸レンズL23、両凸レンズL24、及び、両凹レンズL25と両凸レンズL26との接合レンズから構成されている。また、両凹レンズL25は、物体側に非球面を有している。第2実施例では、無限遠から近距離物点への合焦は、第1レンズ群G1の物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL16との接合レンズを像面方向に移動させて行う。以下の表5に、第2実施例の諸元の値を掲げる。表5f2042ω947°FNO184面番号曲率半径面間隔アッベ数屈折率158184250553416779021550079233685020052641741004244319975457232008252149782664259129758335652395818044087775594440510042711834811021000844470416237411112446120000110開口絞りS1351855786825214978214551091004945177279153376300101640646915825214978217504394101812517255282521497821952959010201153911004092180610212101591961131589132272261[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群14691第2レンズ群133990この第2実施例において、第2面、第4面及び第20面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表6に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A10の値を示す。表6κA4A6A8A10第2面05010768272E06186678E08757497E12146293E13第4面05449220823E05124878E08105153E10304569E14第20面00000110223E05884178E10731469E12000000E00この第2実施例において、物体面と第1レンズ群G1との軸上空気間隔d0、第1レンズ群G1の両凸レンズL14と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15との軸上空気間隔d8、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL16と開口絞りSとの軸上空気間隔d11は、合焦に際して変化する。次の表7に、無限遠合焦状態、結像倍率-1/30倍状態における可変間隔を示す。表7β無限遠130d0∞58306d811671581d11701287Bf39003900次の表8に、この第2実施例における各条件式対応値を示す。表81f/-fa=0902f/-f1=0643r2r1/r2-r1=174f1/f2=030図4に、第2実施例の無限遠合焦時の諸収差図を示す。各収差図から明らかなように、第2実施例では、良好に収差補正がなされていることがわかる。第3実施例図5は、第3実施例に係る撮影レンズSL3の構成を示す図である。この図5の撮影レンズSL3において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第1レンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第2レンズL12、両凹レンズL13、両凸レンズL14、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL16と両凸レンズL17との接合レンズから構成されている。また、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11,L12は、像面側にガラスモールド非球面を有している。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凹レンズL21、両凸レンズL22、両凹レンズL23と両凸レンズL24との接合レンズ、両凸レンズL25、及び、両凹レンズL26と両凸レンズL27との接合レンズから構成されている。また、両凹レンズL26は、物体側に非球面を有している。第3実施例では、無限遠から近距離物点への合焦は、第2レンズ群G2の両凸レンズL25、及び、両凹レンズL26と両凸レンズL27との接合レンズを物体方向に移動させて行う。以下の表9に、第3実施例の諸元の値を掲げる。表9f1842ω1003°FNO184面番号曲率半径面間隔アッベ数屈折率14668925055341677902156621259349621200526417410042438510015521822008252149782648151396742796747395818044087081508092987230042711834811022318417113837310047041623741218570104564101516801344148010140000500開口絞りS1551745100427218348116819890101738285490508015709918193104011192492181004945177279204127783182521497822137820224676975482521497822342145010246026801004092180610252314176361131589132697706[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群14837第2レンズ群155919この第3実施例において、第2面、第4面及び第24面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表10に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A10の値を示す。表10κA4A6A8A10第2面00671712460E06150230E08573850E11000000E00第4面20611592490E06113480E08821020E11000000E00第24面10000678210E06769510E09312160E11767700E14この第3実施例において、物体面と第1レンズ群G1との軸上空気間隔d0、第2レンズ群G2の両凸レンズL24と両凸レンズL25との軸上空気間隔d21、及び、バックフォーカスBfは、合焦に際して変化する。次の表11に、無限遠合焦状態、結像倍率-1/30倍状態における可変間隔を示す。表11β無限遠130d0∞53234d21325261Bf40054068次の表12に、この第3実施例における各条件式対応値を示す。表121f/-fa=0892f/-f1=0513r2r1/r2-r1=204f1/f2=054図6に、第3実施例の無限遠合焦時の諸収差図を示す。各収差図から明らかなように、第3実施例では、良好に収差補正がなされていることがわかる。第4実施例図7は、第4実施例に係る撮影レンズSL4の構成を示す図である。この図7の撮影レンズSL4において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第1レンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第2レンズL12、両凹レンズL13と両凸レンズL14との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL16との接合レンズから構成されている。また、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11,L12は、像面側にガラスモールド非球面を有している。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凸レンズL21と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL22との接合レンズ、両凸レンズL23、両凸レンズL24、及び、両凹レンズL25と両凸レンズL26との接合レンズから構成されている。また、両凹レンズL25は、物体側に非球面を有している。第4実施例では、無限遠から近距離物点への合焦は、第1レンズ群G1の物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL16との接合レンズを像面方向に移動させて行う。以下の表13に、第4実施例の諸元の値を掲げる。表13f2052ω945°FNO185面番号曲率半径面間隔アッベ数屈折率163744250553416779021550064833425520052641741004252181088557486200825214978263857987339581804407143127385330510042711834819370946024704162374105078441100001208開口絞りS12258113866825214978213273231004945177279148560701015279571077825214978216877694291715673250882521497821869917010192723201004092180610202100094761131589132175047[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群14224第2レンズ群123836この第4実施例において、第2面、第4面及び第19面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表14に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A10の値を示す。表14κA4A6A8A10第2面04420136385E05278020E08654972E11523238E14第4面02325245601E05340714E08125606E10151997E14第19面00000135372E05106042E08145748E11000000E00この第4実施例において、物体面と第1レンズ群G1との軸上空気間隔d0、第1レンズ群G1の両凸レンズL14と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15との軸上空気間隔d7、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL16と開口絞りSとの軸上空気間隔d10は、合焦に際して変化する。次の表15に、無限遠合焦状態、結像倍率-1/30倍状態における可変間隔を示す。表15β無限遠130d0∞59196d7105248d10623480Bf39003900次の表16に、この第4実施例における各条件式対応値を示す。表161f/-fa=0862f/-f1=0663r2r1/r2-r1=164f1/f2=022図8に、第4実施例の無限遠合焦時の諸収差図を示す。各収差図から明らかなように、第4実施例では、良好に収差補正がなされていることがわかる。第5実施例図9は、第5実施例に係る撮影レンズSL5の構成を示す図である。この図9の撮影レンズSL5において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第1レンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ第2レンズL12、及び、両凹レンズL13と両凸レンズL14との接合レンズから構成されている。また、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11,L12は、像面側にガラスモールド非球面を有している。また、両凸レンズL13は、物体側に非球面を有している。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凸レンズL21と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL22との接合レンズ、両凸レンズL23、及び、両凸レンズL24と両凹レンズL25と両凸レンズL26との接合レンズから構成されている。また、両凸レンズL26は、像面側に非球面を有している。第5実施例では、無限遠から近距離物点への合焦は、撮影レンズSL全体を物体方向に移動させて行う。以下の表17に、第5実施例の諸元の値を掲げる。表17f2022ω974°FNO185Bf3900面番号曲率半径面間隔アッベ数屈折率143400200553416779021470088034093015052641741004314879555442712008252149782634432150039581804407144886124680000642開口絞りS9119763874825214978210285141004945177280117068509912343751024825214978213878514211469680554825214978215784661394092180610162373696061131589131752519[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群13531第2レンズ群93717この第5実施例において、第2面、第4面、第5面、及び第17面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表18に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A10の値を示す。表18κA4A6A8A10第2面04759110225E05284986E09883468E11330023E14第4面02716231803E05375925E09232637E10337989E13第5面02538304922E07327983E09225260E11277982E14第17面97414425887E06137568E08257088E11000000E00この第5実施例において、物体面と第1レンズ群G1との軸上空気間隔d0、及び、バックフォーカスBfは、合焦に際して変化する。次の表19に、無限遠合焦状態、結像倍率-1/100倍状態における可変間隔を示す。表19β無限遠1100d0∞2000026Bf3900039202次の表20に、この第5実施例における各条件式対応値を示す。表201f/-fa=0732f/-f1=0593r2r1/r2-r1=204f1/f2=017図10に、第5実施例の無限遠合焦時の諸収差図を示す。各収差図から明らかなように、第5実施例では、良好に収差補正がなされていることがわかる。"