"細孔構造を備えた炭素材料であって、前記細孔構造は、ミクロ細孔、メソ細孔、及び総細孔容積を備え、前記総細孔容積の40から90がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の10から60がメソ細孔内に存在し、前記総細孔容積の10未満が20nm超の細孔内に存在する、炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の40から50がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の50から60がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の43から47がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の53から57がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の約45がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の約55がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の40から85がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の15から40がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の75から85がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の15から25がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の65から75がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の25から35がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の約80がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の約20がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の5未満が20nm超の細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の総不純物含有量が500ppm未満であることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の総不純物含有量が200ppm未満であることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の総不純物含有量が100ppm未満であることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の総不純物含有量が50ppm未満であることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法のデータから計算される、前記炭素材料の灰分が0.03未満であることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法のデータから計算される、前記炭素材料の灰分が0.01未満であることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法のデータから計算される、前記炭素材料の灰分が0.001未満であることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、燃焼分析及びプロトン励起X線放射分析法で測定される、少なくとも95重量の炭素を含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、10ppm未満の鉄を含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、3ppm未満のニッケルを含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、30ppm未満の硫黄を含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、1ppm未満のクロムを含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、1ppm未満の銅を含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、1ppm未満の亜鉛を含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、100ppm未満のナトリウム、100ppm未満のシリコン、10ppm未満の硫黄、25ppm未満のカルシウム、10ppm未満の鉄、2ppm未満のニッケル、1ppmの銅、1ppm未満のクロム、50ppm未満のマグネシウム、10ppm未満のアルミニウム、25ppm未満のリン、5ppm未満の塩素、25ppm未満のカリウム、2ppm未満のチタン、2ppm未満のマンガン、0.5ppm未満のコバルト、及び5ppm未満の亜鉛を含み、11から92までの範囲の原子番号を有する他の全ての元素がプロトン励起X線放射分析法では検出されないことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、プロトン励起X線放射分析法で測定される、50ppm未満のナトリウム、50ppm未満のシリコン、30ppm未満の硫黄、10ppm未満のカルシウム、10ppm未満の鉄、1ppm未満のニッケル、1ppm未満の銅、1ppm未満のクロム、及び1ppm未満の亜鉛を含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、燃焼分析で測定される、3.0未満の酸素、0.1未満の窒素、及び0.5未満の水素を含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、燃焼分析で測定される、1.0未満の酸素を含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、熱分解ポリマー冷却ゲルを含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、活性化ポリマー冷却ゲルを含むことを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、BET比表面積が少なくとも500m2/gであることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、BET比表面積が少なくとも1500m2/gであることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、BET比表面積が少なくとも2000m2/gであることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、細孔容積が少なくとも0.60cc/gであることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、細孔容積が少なくとも1.00cc/gであることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、細孔容積が少なくとも1.50cc/gであることを特徴とする炭素材料。請求項1に記載の炭素材料において、細孔容積が少なくとも2.00cc/gであることを特徴とする炭素材料。細孔構造を備えた炭素材料を含む電極であって、前記細孔構造は、ミクロ細孔、メソ細孔、及び総細孔容積を備え、前記総細孔容積の40から90がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の10から60がメソ細孔内に存在し、前記総細孔容積の10未満が20nm超の細孔内に存在することを特徴とする電極。請求項26に記載の電極において、前記炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の総不純物含有量が500ppm未満であることを特徴とする電極。細孔構造を備えた炭素材料を含むデバイスであって、前記細孔構造は、ミクロ細孔、メソ細孔、及び総細孔容積を備え、前記総細孔容積の40から90がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の10から60がメソ細孔内に存在し、前記総細孔容積の10未満が20nm超の細孔内に存在することを特徴とするデバイス。請求項40に記載のデバイスにおいて、EDLC、リチウム炭素電池、亜鉛炭素電池、リチウム空気電池、又は鉛酸蓄電池であることを特徴とするデバイス。請求項40に記載のデバイスにおいて、aそれぞれが前記炭素材料を含む正電極及び負電極と、b不活性多孔性セパレータと、c電解質と、を備える電気二重層キャパシタEDLCデバイスであって、前記正電極及び前記負電極は、前記不活性多孔性セパレータによって互いに隔てられていることを特徴とするデバイス。請求項40に記載のデバイスにおいて、a第1の集電子と電気的に接触している第1の活性材料を含む少なくとも1つの正電極と、b第2の集電子と電気的に接触している第2の活性材料を含む少なくとも1つの負電極と、c電解質と、を備える鉛酸蓄電池であって、前記正電極及び前記負電極は、不活性多孔性セパレータによって互いに隔てられており、前記第1及び第2の活性材料の少なくとも一方が前記炭素材料を含んでいることを特徴とするデバイス。請求項42に記載のEDLCデバイスにおいて、重量電力が少なくとも10W/gであることを特徴とするEDLCデバイス。請求項42に記載のEDLCデバイスにおいて、容積電力が少なくとも5W/ccであることを特徴とするEDLCデバイス。請求項42に記載のEDLCデバイスにおいて、重量キャパシタンスが少なくとも100F/gであることを特徴とするEDLCデバイス。請求項42に記載のEDLCデバイスにおいて、容積キャパシタンスが少なくとも10.0F/ccであることを特徴とするEDLCデバイス。請求項42に記載のEDLCデバイスにおいて、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.8M溶液及び電流密度0.5A/gを用いて、2.7Vから0.1Vの、5秒の時定数での定電流放電によって測定される重量キャパシタンスが少なくとも110F/gであることを特徴とするEDLCデバイス。請求項42に記載のEDLCデバイスにおいて、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.8M溶液及び電流密度0.5A/gを用いて、2.7Vから0.1Vの、5秒の時定数での定電流放電によって測定される容積キャパシタンスが少なくとも15F/ccであることを特徴とするEDLCデバイス。請求項42に記載のEDLCデバイスにおいて、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.8M溶液及び電流密度0.5A/gを用いて、2.7Vから0.1Vの定電流放電及び少なくとも0.24Hzの周波数応答によって測定される重量キャパシタンスが少なくとも13F/ccであることを特徴とするEDLCデバイス。請求項42に記載のEDLCデバイスにおいて、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.8M溶液及び電流密度0.5A/gを用いて、2.7Vから0.1Vの定電流放電及び少なくとも0.24Hzの周波数応答によって測定される重量キャパシタンスが少なくとも17F/ccであることを特徴とするEDLCデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記総細孔容積の43から47がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の53から57がメソ細孔内に存在することを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記総細孔容積の83から77がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の17から23がメソ細孔内に存在することを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の総不純物含有量が500ppm未満であることを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の総不純物含有量が200ppm未満であることを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、プロトン励起X線放射分析法のデータから計算される、前記炭素材料の灰分が0.03未満であることを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、燃焼分析及びプロトン励起X線放射分析法で測定される、少なくとも95の炭素を含むことを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、10ppm未満の鉄を含むことを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、3ppm未満のニッケルを含むことを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、30ppm未満の硫黄を含むことを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、1ppm未満のクロムを含むことを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、1ppm未満の銅を含むことを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、1ppm未満の亜鉛を含むことを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記総細孔容積の5未満が20nm超の細孔内に存在することを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は活性化ポリマー冷却ゲルを含むことを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、BET比表面積が少なくとも500m2/gであることを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、BET比表面積が少なくとも1500m2/gであることを特徴とするデバイス。請求項40乃至43の何れか1項に記載のデバイスにおいて、前記炭素材料は、BET比表面積が少なくとも2000m2/gであることを特徴とするデバイス。細孔構造を備えた炭素材料の作成方法であって、前記細孔構造は、ミクロ細孔、メソ細孔、及び総細孔容積を備え、前記総細孔容積の40から90がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の10から60がメソ細孔内に存在し、前記総細孔容積の10未満が20nm超の細孔内に存在する方法であって、揮発性塩基触媒が存在する酸性条件下で1つ以上のポリマー前駆物質を反応させてポリマーゲルを得るステップを含むことを特徴とする方法。請求項69に記載の方法において、前記総細孔容積の43から47がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の53から57がメソ細孔内に存在することを特徴とする方法。請求項69に記載の方法において、前記総細孔容積の83から77がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の17から23がメソ細孔内に存在することを特徴とする方法。請求項69に記載の方法において、前記1つ以上のポリマー前駆物質を、酢酸及び水を含む溶媒と混合するステップを更に含むことを特徴とする方法。請求項69に記載の方法において、前記揮発性塩基触媒は、アンモニウムカーボネート、アンモニウムバイカーボネート、アンモニウムアセテート、水酸化アンモニウム、又はこれらの組み合わせを含むことを特徴とする方法。請求項69に記載の方法において、前記1つ以上のポリマー前駆物質は、レゾルシノール及びホルムアルデヒドを含むことを特徴とする方法。請求項69に記載の方法において、a前記ポリマーゲルを凍結乾燥させてポリマー冷却ゲルを得るステップと、b前記ポリマー冷却ゲルを熱分解して熱分解冷却ゲルを得るステップと、c前記熱分解冷却ゲルを活性化させて活性炭材料を得るステップと、を更に含むことを特徴とする方法。細孔構造を備えた炭素材料であって、前記細孔構造は、ミクロ細孔、メソ細孔、及び総細孔容積を備え、前記総細孔容積の20から50がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の50から80がメソ細孔内に存在し、前記総細孔容積の10未満が20nm超の細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項76に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の20から40がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の60から80がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項76に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の25から35がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の65から75がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項76に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の約30がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の約70がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項76に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の30から50がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の50から70がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項76に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の35から45がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の55から65がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項76に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の約40がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の約60がメソ細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。請求項76に記載の炭素材料において、前記総細孔容積の5未満が20nm超の細孔内に存在することを特徴とする炭素材料。従って、本開示の一実施形態の対象となるのは、細孔構造を備えた炭素材料であって、細孔構造は、ミクロ細孔、メソ細孔、及び総細孔容積を備え、総細孔容積の40から90がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の10から60がメソ細孔内に存在し、総細孔容積の10未満が20nm超の細孔内に存在する、炭素材料である。他の実施形態では、総細孔容積の40から50がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の50から60がメソ細孔内に存在する。例えば、実施形態によっては、総細孔容積の43から47がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の53から57がメソ細孔内に存在する。例えば、特定の実施形態では、総細孔容積の約45がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の約55がメソ細孔内に存在する。別の実施形態では、総細孔容積の5未満が20nm超の細孔内に存在する。更に他の実施形態では、本炭素材料の総細孔容積の40から85がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の15から40がメソ細孔内に存在する。例えば、実施形態によっては、総細孔容積の75から85がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の15から25がメソ細孔内に存在する。他の実施形態では、総細孔容積の65から75がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の20から30がメソ細孔内に存在する。特定の実施形態によっては、総細孔容積の約80がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の約20がメソ細孔内に存在する。他の特定の実施形態では、総細孔容積の約70がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の約30がメソ細孔内に存在する。他の実施形態では、本開示は、細孔構造を備えた炭素材料を提供する。この細孔構造は、ミクロ細孔、メソ細孔、及び総細孔容積を含み、総細孔容積の20から50がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の50から80がメソ細孔内に存在し、総細孔容積の10未満が20nm超の細孔内に存在する。実施形態によっては、総細孔容積の20から40がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の60から80がメソ細孔内に存在する。他の実施形態では、総細孔容積の25から35がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の65から75がメソ細孔内に存在する。例えば、実施形態によっては、総細孔容積の約30がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の約70がメソ細孔内に存在する。前述の炭素材料の更に他の実施形態では、総細孔容積の30から50がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の50から70がメソ細孔内に存在する。他の実施形態では、総細孔容積の35から45がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の55から65がメソ細孔内に存在する。例えば、実施形態によっては、総細孔容積の約40がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の約60がメソ細孔内に存在する。前述の実施形態のいずれかの特定の変形形態では、総細孔容積の5未満が20nm超の細孔内に存在する。他の変形形態では、プロトン励起X線放射分析法で測定される、炭素材料に含まれる、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の総不純物含有量が合計でも500ppm未満である。例えば、プロトン励起X線放射分析法で測定される、炭素材料に含まれうる、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の総不純物含有量が合計でも200ppm未満、100ppm未満、又は50ppm未満である。他の実施形態では、プロトン励起X線放射分析法のデータから計算される、本炭素材料の灰分が0.03未満であり、例えば、プロトン励起X線放射分析法のデータからの計算によれば、0.01未満、又は0.001未満ですらある。実施形態によっては、本炭素材料は、燃焼分析及びプロトン励起X線放射分析法で測定される、少なくとも95重量の炭素を含む。更に他の実施形態では、本炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される10ppm未満の鉄を含み、或いは、本炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される3ppm未満のニッケルを含み、或いは、本炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される30ppm未満の硫黄を含み、或いは、本炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される1ppm未満のクロムを含み、或いは、本炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される1ppm未満の銅を含み、或いは、本炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される1ppm未満の亜鉛を含む。特定の実施形態によっては、本炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、100ppm未満のナトリウム、100ppm未満のシリコン、10ppm未満の硫黄、25ppm未満のカルシウム、10ppm未満の鉄、2ppm未満のニッケル、1ppmの銅、1ppm未満のクロム、50ppm未満のマグネシウム、10ppm未満のアルミニウム、25ppm未満のリン、5ppm未満の塩素、25ppm未満のカリウム、2ppm未満のチタン、2ppm未満のマンガン、0.5ppm未満のコバルト、及び5ppm未満の亜鉛を含み、11から92までの範囲の原子番号を有する他の全ての元素は、プロトン励起X線放射分析法では検出されない。他の実施形態では、本炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、50ppm未満のナトリウム、50ppm未満のシリコン、30ppm未満の硫黄、10ppm未満のカルシウム、10ppm未満の鉄、1ppm未満のニッケル、1ppm未満の銅、1ppm未満のクロム、及び1ppm未満の亜鉛を含む。実施形態によっては、本炭素材料は、燃焼分析で測定される、3.0未満の酸素、0.1未満の窒素、及び0.5未満の水素を含む。例えば、更なる実施形態では、本炭素材料は、燃焼分析で測定される、1.0未満の酸素を含む。他の実施形態では、本炭素材料は熱分解ポリマー冷却ゲルを含み、或いは、本炭素材料は活性化ポリマー冷却ゲルを含む。特定の実施形態によっては、本炭素材料は、BET比表面積が、少なくとも500m2/g、少なくとも1500m2/g、又は少なくとも2000m2/gである。他の実施形態では、本炭素材料は、細孔容積が、少なくとも0.60cc/g、又は少なくとも1.00cc/gである。他の実施形態では、本炭素材料は、細孔容積が、少なくとも1.50cc/g、又は少なくとも2.00cc/gである。更に他の実施形態では、本開示は、細孔構造を備えた炭素材料を含む電極を提供する。この細孔構造は、ミクロ細孔、メソ細孔、及び総細孔容積を含み、総細孔容積の40から90がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の10から60がメソ細孔内に存在し、総細孔容積の10未満が20nm超の細孔内に存在する。本開示の電極の特定の実施形態では、本炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の総不純物含有量が500ppm未満である。更に他の実施形態では、本開示は、細孔構造を備えた炭素材料を含むデバイスを提供する。この細孔構造は、ミクロ細孔、メソ細孔、及び総細孔容積を含み、総細孔容積の40から90がミクロ細孔内に存在し、前記総細孔容積の10から60がメソ細孔内に存在し、総細孔容積の10未満が20nm超の細孔内に存在する。実施形態によっては、本デバイスは、電気二重層キャパシタEDLCである。他の実施形態では、本デバイスは電池であり、例えば、リチウム炭素電池、亜鉛炭素電池、リチウム空気電池、又は鉛酸蓄電池である。例えば、実施形態によっては、本デバイスは、a第1の集電子と電気的に接触している第1の活性材料を含む少なくとも1つの正電極と、b第2の集電子と電気的に接触している第2の活性材料を含む少なくとも1つの負電極と、c電解質と、を含む鉛酸蓄電池であり、正電極及び負電極は、不活性多孔性セパレータによって互いに隔てられており、第1及び第2の活性材料の少なくとも一方が本炭素材料を含んでいる、他の特定の実施形態では、本デバイスは、aそれぞれが前記炭素材料を含む正電極及び負電極と、b不活性多孔性セパレータと、c電解質と、を含む電気二重層キャパシタEDLCであり、正電極及び負電極は、不活性多孔性セパレータによって互いに隔てられている。態様によっては、本EDLCデバイスは、重量電力が少なくとも10W/gであり、容積電力が少なくとも5W/ccであり、重量キャパシタンスが少なくとも100F/gであり、或いは、容積キャパシタンスが少なくとも10.0F/ccである。他の実施形態では、本EDLCデバイスは、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.8M溶液及び電流密度0.5A/gを用いて、2.7Vから0.1Vの、5秒の時定数での定電流放電によって測定される重量キャパシタンスが少なくとも110F/gである。更に他の実施形態では、本EDLCデバイスは、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.8M溶液及び電流密度0.5A/gを用いて、2.7Vから0.1Vの、5秒の時定数での定電流放電によって測定される容量キャパシタンスが少なくとも15F/ccである。前述のEDLCデバイスの更に他の実施形態では、本EDLCデバイスは、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.8M溶液及び電流密度0.5A/gを用いて、2.7Vから0.1Vの定電流放電及び少なくとも0.24Hzの周波数応答によって測定される重量キャパシタンスが少なくとも13F/ccである。他の実施形態によっては、本EDLCデバイスは、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.8M溶液及び電流密度0.5A/gを用いて、2.7Vから0.1Vの定電流放電及び少なくとも0.24Hzの周波数応答によって測定される重量キャパシタンスが少なくとも17F/ccである。前述のデバイスのいずれかの実施形態によっては、総細孔容積の43から47がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の53から57がメソ細孔内に存在する。他の実施形態では、総細孔容積の83から77がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の17から23がメソ細孔内に存在する。前述のデバイスのいずれかの別の変形形態では、本炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の総不純物含有量が、500ppm未満、又は200ppm未満、又は100ppm未満、又は50ppm未満ですらある。前述のデバイスの他の特定の実施形態では、プロトン励起X線放射分析法のデータから計算される、本炭素材料の灰分が0.03未満であり、例えば、0.01未満であり、或いは、0.001未満ですらある。他の実施形態では、本炭素材料は、燃焼分析及びプロトン励起X線放射分析法で測定される、少なくとも95の炭素を含む。前述のデバイスの特定の実施形態によっては、本炭素材料は、プロトン励起X線放射分析法で測定される10ppm未満の鉄、プロトン励起X線放射分析法で測定される3ppm未満のニッケル、プロトン励起X線放射分析法で測定される30ppm未満の硫黄、プロトン励起X線放射分析法で測定される1ppm未満のクロム、プロトン励起X線放射分析法で測定される1ppm未満の銅、又はプロトン励起X線放射分析法で測定される1ppm未満の亜鉛を含む。他の実施形態では、総細孔容積の5未満が20nm超の細孔内に存在する。前述のデバイスの他の実施形態では、本炭素材料は、活性化ポリマー冷却ゲルを含む。他の実施形態に含まれる変形形態では、本炭素材料は、BET比表面積が、少なくとも500m2/g、少なくとも1500m2/g、又は少なくとも2000m2/gである。更に別の実施形態では、本開示は、細孔構造を備えた炭素材料の作成方法を提供する。この細孔構造は、ミクロ細孔、メソ細孔、及び総細孔容積を備え、総細孔容積の40から90がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の10から60がメソ細孔内に存在し、総細孔容積の10未満が20nm超の細孔内に存在し、本方法は、揮発性塩基触媒が存在する酸性条件下で1つ以上のポリマー前駆物質を反応させてポリマーゲルを得るステップを含む。前述の方法の特定の実施形態では、総細孔容積の43から47がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の53から57がメソ細孔内に存在する。他の実施形態では、総細孔容積の83から77がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の17から23がメソ細孔内に存在する。また、本開示の方法は、1つ以上のポリマー前駆物質を、酢酸及び水を含む溶媒と混合するステップを更に含んでよい。他の変形形態に含まれる実施形態では、揮発性塩基触媒は、アンモニウムカーボネート、アンモニウムバイカーボネート、アンモニウムアセテート、水酸化アンモニウム、又はこれらの組み合わせを含む。別の実施形態では、1つ以上のポリマー前駆物質は、レゾルシノール及びホルムアルデヒドを含む。他の更なる実施形態によっては、本方法は更に、aポリマーゲルを凍結乾燥させてポリマー冷却ゲルを得るステップと、bポリマー冷却ゲルを熱分解して熱分解冷却ゲルを得るステップと、c熱分解冷却ゲルを活性化させて活性炭材料を得るステップと、を含む。以下の詳細説明を参照すれば、本発明のこれら及び他の態様が明らかになるであろう。以下の記載では、各種実施形態が十分理解されるように、特定の具体的詳細を説明している。しかしながら、当業者であれば理解されるように、本発明は、これらの詳細がなくても実施可能である。他の例では、本実施形態の説明が不必要に不明瞭になるのを避けるために、周知の構造については、詳細な図示又は説明をしていない。別段に記述しない限りは、以下の明細書及び特許請求の範囲の全体を通して、を備える含むcomprise、及びそのバリエーション、例えば、comprisesやcomprisingという語句は、オープンかつ包含的な意味合い、即ち、を含むが、これに限定されないとして解釈されたい。更に、本明細書に付されている各見出しは、便宜的なものに過ぎず、特許請求されている本発明の範囲又は趣旨を解釈したものではない。本明細書全体を通して、一実施形態oneembodiment又はanembodimentへの参照は、当該実施形態に関連して記載された特定の特徴、構造、又は特性が少なくとも1つの実施形態に含まれることを意味する。従って、本明細書全体を通して、様々な場所に一実施形態ではinoneembodiment又はinanembodimentという語句が現れた場合、これらの全てが必ずしも同じ実施形態を参照しているわけではない。更に、それらの特定の特徴、構造、又は特性は、1つ以上の実施形態において、任意の好適な様式で組み合わせてよい。また、本明細書及び添付の特許請求の範囲で用いているように、単数形のa、an、及びtheは、明らかに文脈と矛盾するものでない限り、複数の指示対象を包含する。また、又はorという語は、明らかに文脈と矛盾するものでない限り、及び/又はand/orを含む意味で一般的に用いられることにも注意されたい。定義本明細書で用いているように、かつ、文脈と矛盾するものでない限り、以下の各用語は、以下に示すような意味を有するものとする。炭素材料は、実質的に炭素からなる材料又は物質を意味する。炭素材料は、アモルファス炭素材料及び結晶炭素材料だけでなく超高純度炭素材料も含む。炭素材料の限定ではない例として、活性炭、熱分解乾燥ポリマーゲル、熱分解ポリマー冷却ゲル、熱分解ポリマーキセロゲル、熱分解ポリマーエアロゲル、活性化乾燥ポリマーゲル、活性化ポリマー冷却ゲル、活性化ポリマーキセロゲル、活性化ポリマーエアロゲルなどがある。アモルファスは、成分の原子、分子、又はイオンが、規則的な繰り返しパターンを持たずにランダムに配列された材料例えば、アモルファス炭素材料を意味する。アモルファス材料は、いくらかの局所的結晶化度即ち、規則性を有する場合があるが、原子の位置の長距離秩序が欠如している。熱分解及び/又は活性化された炭素材料は、一般にアモルファスである。結晶は、成分の原子、分子、又はイオンが整然とした繰り返しパターンで配列された材料を意味する。結晶炭素材料の限定ではない例として、ダイヤモンド及びグラフェンがある。合成は、天然原料からではなく化学的手段で作成された物質を意味する。例えば、合成炭素材料は、前駆物質から合成されたものであって天然原料から分離されたものではないものの1つである。不純物又は不純物元素は、材料内にあって、基本材料の化学組成と異なる不要な異物例えば、化学元素を意味する。例えば、炭素材料内の不純物は、炭素材料内に存在する、炭素以外の全ての元素又は元素の組み合わせを意味する。不純物レベルは、典型的には、100万分の1ppm単位で表される。PIXE不純物又はPIXE元素は、11から92まで即ち、ナトリウムからウラニウムまでの範囲の原子番号を有する任意の不純物元素である。総PIXE不純物含有量及び総PIXE不純物レベルという語句は、両方とも、試料例えば、ポリマーゲルや炭素材料内に存在する全てのPIXE不純物の総和を意味する。PIXE不純物の濃度及び識別は、プロトン励起X線放射分析法PIXEによって決定することが可能である。超高純度は、総PIXE不純物含有量が0.050未満である物質を意味する。例えば、超高純度炭素材料は、総PIXE不純物含有量が0.050即ち、500ppm未満である炭素材料である。灰分は、物質を高い分解温度にさらした後に残る不揮発性無機物を意味する。ここでは、炭素材料の灰分は、不揮発性元素が、予想される燃焼生成物即ち、酸化物に完全に変換されるものとして、プロトン励起X線放射分析法で測定される総PIXE不純物含有量から計算される。ポリマーは、2つ以上の構造繰り返し単位からなる高分子を意味する。合成ポリマー前駆物質又はポリマー前駆物質は、合成ポリマーの作成において用いられる化合物を意味する。本明細書において開示されている作成の特定の実施形態において使用可能なポリマー前駆物質の限定ではない例として、アルデヒド即ち、HC=OR。但し、Rは有機基があり、例えば、メタナールホルムアルデヒド、エタナールアセトアルデヒド、プロパナールプロピオンアルデヒド、ブタナールブチルアルデヒド、グルコース、ベンズアルデヒド、シンナムアルデヒドなどがある。他の、ポリマー前駆物質の限定ではない例として、フェノールやポリヒドロキシベンゼンジヒドロキシベンゼンやトリヒドロキシベンゼンなどのようなフェノール系化合物があり、例えば、レゾルシノール即ち、1,3-ジヒドロキシベンゼン、カテコール、ハイドロキノン、フロログルシノールなどがある。2つ以上のポリヒドロキシベンゼンの混合物も、ポリマー前駆物質の意味の範囲内であると考えられている。モノリシックは、性質として粒状ではない、固形の3次元構造を意味する。ゾルは、前駆粒子例えば、ポリマー前駆物質のコロイド懸濁液を意味し、ゲルという用語は、前駆粒子の凝結又は反応によって得られる湿潤3次元多孔性網状組織を意味する。ポリマーゲルは、網状組織の構成要素がポリマーであるゲルを意味し、大まかには、ポリマーゲルは、合成前駆物質又はポリマー前駆物質から形成されたポリマーからなる湿潤水性又は非水性3次元構造である。ゾルゲルは、ポリマーが、ポリマー前駆物質の反応によって得られる湿潤3次元多孔性網状組織を形成するコロイド懸濁液である、ポリマーゲルのサブクラスを意味する。ポリマーヒドロゲル又はヒドロゲルは、合成前駆物質又はモノマーのための溶媒が水、又は水と1つ以上の水混和性溶媒との混合物である、ポリマーゲル又はゲルのサブクラスを意味する。RFポリマーヒドロゲルは、ポリマーが、水、又は水と1つ以上の水混和性溶媒との混合物の中でのレゾルシノール及びホルムアルデヒドの触媒反応から形成された、ポリマーゲルのサブクラスを意味する。酸は、溶液のpHを下げることが可能な任意の物質を意味する。酸は、アレニウス酸、ブレンステッド酸、及びルイス酸を含む。固体酸は、溶媒に溶かされると酸性溶液を発生させる乾燥化合物又は粒状化合物を意味する。酸性という用語は、酸の特性を有することを意味する。塩基は、溶液のpHを上げることが可能な任意の物質を意味する。塩基は、アレニウス塩基、ブレンステッド塩基、及びルイス酸を含む。固体塩基は、溶媒に溶かされると塩基性溶液を発生させる乾燥化合物又は粒状化合物を意味する。塩基性という用語は、塩基の特性を有することを意味する。混合溶媒系は、2つ以上の溶媒例えば、2つ以上の混和性溶媒からなる溶媒系を意味する。2元溶媒系即ち、2つの溶媒を含む溶媒系の限定ではない例として、水と酢酸、水とギ酸、水とプロピオン酸、水と酪酸などがある。3元溶媒系即ち、3つの溶媒を含む溶媒系の限定ではない例として、水と酢酸とエタノール、水と酢酸とアセトン、水と酢酸とギ酸、水と酢酸とプロピオン酸などがある。本発明は、2つ以上の溶媒を含む全ての混合溶媒系を想定している。混和性は、特定範囲の温度、圧力、及び組成にわたって単相を形成する混合物の特性を意味する。触媒は、化学反応の速度を変化させる物質である。触媒は、周期的に再生されるように、周期的に反応に関与する。本開示は、ナトリウムを含まない触媒を想定している。本明細書に記載のポリマーゲル例えば、超高純度ポリマーゲルの作成に用いられる触媒は、ポリマー前駆物質を重合して超高純度ポリマーゲルを形成することを促進する任意の化合物であってよい。揮発性触媒は、大気圧以下で気化する傾向がある触媒である。揮発性触媒の限定ではない例として、アンモニウム塩があり、例えば、重炭酸アンモニウム、炭酸アンモニウム、水酸化アンモニウム、及びこれらの組み合わせがある。溶媒は、反応物質例えば、超高純度ポリマー前駆物質を溶かすか懸濁させ、中で反応が起こりうる媒体を提供する物質を意味する。本明細書に開示のゲル、超高純度ポリマーゲル、超高純度合成炭素材料、及び超高純度合成アモルファス炭素材料の作成において有用な溶媒の限定ではない例として、水、アルコール、及びこれらの混合物がある。アルコールの例として、エタノール、t-ブタノール、メタノール、及びこれらの混合物がある。そのような溶媒は、合成超高純度ポリマー前駆物質材料を溶かすのに有用であり、例えば、フェノール化合物やアルデヒド化合物を溶かすのに有用である。更に、処理によっては、そのような溶媒は、凍結及び乾燥の前のポリマーヒドロゲルにおける溶媒交換に用いられ、この場合は、前駆物質例えば、レゾルシノール及びホルムアルデヒドの重合からの溶媒が純アルコールと交換される。本出願の一実施形態では、溶媒交換を含まない処理によって冷却ゲルが作成される。乾燥ゲル又は乾燥ポリマーゲルは、溶媒一般的には、水、又は水と1つ以上の水混和性溶媒との混合物が実質的に除去されたゲル又はポリマーゲルを、それぞれ意味する。熱分解乾燥ポリマーゲルは、熱分解はされたが、まだ活性化されていない乾燥ポリマーゲルを意味し、活性化乾燥ポリマーゲルは、活性化された乾燥ポリマーゲルを意味する。冷却ゲルは、凍結乾燥によって乾燥させた乾燥ゲルを意味する。RF冷却ゲルは、レゾルシノール及びホルムアルデヒドの触媒反応から形成されたゲルを凍結乾燥によって乾燥させた乾燥ゲルを意味する。熱分解冷却ゲルは、熱分解はされたが、まだ活性化されていない冷却ゲルである。活性化冷却ゲルは、活性炭材料を得るために活性化された冷却ゲルである。キセロゲルは、例えば、大気圧以下で大気乾燥によって乾燥させた乾燥ゲルを意味する。熱分解キセロゲルは、熱分解はされたが、まだ活性化されていないキセロゲルである。活性化キセロゲルは、活性炭材料を得るために活性化されたキセロゲルである。エアロゲルは、例えば、超臨界二酸化炭素を用いて超臨界乾燥によって乾燥させた乾燥ゲルを意味する。熱分解エアロゲルは、熱分解はされたが、まだ活性化されていないエアロゲルである。活性化エアロゲルは、活性炭材料を得るために活性化されたエアロゲルである。有機抽出溶媒は、ポリマー前駆物質の重合の開始後大まかには、ポリマーヒドロゲルの重合の完了後にポリマーヒドロゲルに加えられる有機溶媒を意味する。高速多方向凍結は、モノリシックポリマーゲルからポリマーゲル粒子を作成し、このポリマーゲル粒子を好適な冷媒体にあてることにより、ポリマーゲルを凍結させる処理を意味する。この冷媒体は、例えば、液体窒素、窒素ガス、又は固体二酸化炭素であってよい。高速多方向凍結中は、氷の核生成が氷の結晶成長を支配する。好適な冷媒体は、例えば、温度が約-10°Cを下回るガス、液体、又は固体であってよい。或いは、好適な冷媒体は、温度が約-20°Cを下回る気体、液体、又は固体であってよい。或いは、好適な冷媒体は、温度が約-30°Cを下回る気体、液体、又は固体であってよい。活性化は、原料又は炭化/熱分解物質を酸化雰囲気例えば、二酸化炭素、酸素、蒸気、又はこれらの組み合わせにさらしながら活性化保持温度で加熱して活性化物質例えば、活性化冷却ゲル又は活性炭材料を生成する処理を意味する。一般には、活性化処理を行うと、粒子の表面が剥ぎ取られて、表面積が増える。或いは、活性化は、化学的手段を用いて行うことが可能であり、例えば、炭素含有前駆物質材料に化学物質例えば、リン酸などの酸、又は水酸化カリウム、水酸化ナトリウムなどの塩基、又は塩化亜鉛などの塩を含浸させ、その後、炭化させることにより、可能である。活性化されたは、材料又は物質例えば、炭素材料が活性化処理を経たことを意味する。炭化及び熱分解は、それぞれ、処理の最後に収集される目的物質が主として炭素であるように、炭素含有物質を不活性雰囲気例えば、アルゴン、窒素、又はこれらの組み合わせ中又は真空中で熱分解保持温度で加熱する処理を意味する。熱分解されたは、材料又は物質例えば、炭素材料が熱分解処理を経たことを意味する。保持温度は、処理のうちの、比較的一定の温度を維持する即ち、温度を上げることも下げることもしないために確保されている部分の間の炉の温度を意味する。例えば、熱分解保持温度は、熱分解中の炉の比較的一定の温度を意味し、活性化保持温度は、活性化中の炉の比較的一定の温度を意味する。細孔は、炭素材料例えば、活性炭、熱分解乾燥ポリマーゲル、熱分解ポリマー冷却ゲル、熱分解ポリマーキセロゲル、熱分解ポリマーエアロゲル、活性化乾燥ポリマーゲル、活性化ポリマー冷却ゲル、活性化ポリマーキセロゲル、活性化ポリマーエアロゲルなどにある、表面の開口又はくぼみ、或いは、トンネルを意味する。細孔は、構造全体にわたる連続的な網状組織において、単独のトンネルであってもよく、他のトンネルと連結していてもよい。細孔構造は、炭素材料例えば、活性炭材料内の内部細孔の表面のレイアウトを意味する。細孔構造の構成要素としては、細孔サイズ、細孔容積、表面積、密度、細孔サイズ分布、細孔長さなどがある。一般に、活性炭材料の細孔構造は、ミクロ細孔及びメソ細孔を備える。例えば、特定の実施形態では、メソ細孔に対するミクロ細孔の比が、電気化学的性能の向上のために最適化されている。メソ細孔は、一般に、直径が2ナノメートルから50ナノメートルの範囲にある細孔を意味し、ミクロ細孔という用語は、直径が2ナノメートル未満である細孔を意味する。表面積は、BET法で測定可能な、物質の全比表面積を意味する。表面積は、典型的には、m2/gという単位で表される。BETBrunauer/Emmett/Teller法は、不活性ガス例えば、窒素を用いて、材料に吸着されたガスの量を測定する方法であり、当該技術分野において、材料の接触可能表面積を確定するためによく用いられる。メソ細孔及びミクロ細孔に関連して用いられる連結されているは、そのような細孔の空間的方向を意味する。有効長は、細孔の長さのうちの、電解質から塩イオンを受け取ることに使用できるほどの十分な直径を有する部分の長さを意味する。電極は、電池例えば、キャパシタ、バッテリー、その他の、活性材料を含有する正又は負の構成要素を意味する。電極は、一般に、電気が電極を出入りする際に通る1つ以上の金属リードを備える。バインダーは、物質例えば、炭素材料の個々の粒子を結びつけることが可能な材料を意味し、バインダーと粒子とを混合して得られる混合物は、シート、ペレット、ディスク、その他の形状に成形することが可能である。特定の実施形態では、電極が本開示の炭素材料とバインダーとを備えてよい。バインダーの限定ではない例として、フルオロポリマーがあり、例えば、PTFEポリテトラフルオロエチレン、Teflon、PFAペルフルオロアルコキシポリマー樹脂。やはりTeflonとして知られる、FEPフッ素化エチレンプロピレン。やはりTeflonとして知られる、ETFEポリエチレンテトラフルオロエチレン。TefzelやFluonとして販売されている、PVFポリビニルフルオリド。Tedlarとして販売されている、ECTFEポリエチレンクロロトリフルオロエチレン。Halarとして販売されている、PVDFポリビニリデンフルオリド。Kynarとして販売されている、PCTFEポリクロロトリフルオロエチレン。Kel-FやCTFEとして販売されている、トリフルオロエタノールなどや、これらの組み合わせがある。不活性は、電気エネルギ蓄積デバイスの電解質内で活性ではない材料、即ち、有意量のイオンを吸収したり、化学的に変化例えば、劣化したりしない材料を意味する。導電性は、緩く保持された価電子の伝送により電子を伝導する、材料の能力を意味する。集電子は、電気エネルギ蓄積及び/又は配分デバイスのうちの、デバイスに出入りする電気の流れを促進する電気的接続を与える部分を意味する。集電子は、金属及び/又は他の導電性材料を備えていることが多く、電極に出入りする電気の流れを促進するための、電極のバッキングとして使用可能である。電解質は、導電性であるように、自由イオンを含んだ物質を意味する。電解質は、電気エネルギ蓄積デバイスにおいて一般的に用いられる。電解質の限定ではない例として、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネート、スルホラン、メチルスルホラン、アセトニトリル、又はこれらの混合物などの溶媒を、テトラアルキルアンモニウム塩例えば、TEATFBテトラエチルアンモニウムテトラフルオロボラート、MTEATFBメチルトリエチルアンモニウムテトラフルオロボラート、EMITFB1-エチル-3-メチルイミドアゾリウムテトラフルオロボラー、テトラエチルアンモニウム、トリエチルアンモニウムなどをベースとする塩、又はこれらの混合物などの溶質と組み合わせたものがある。実施形態によっては、電解質は、水性酸又は水性塩基の電解質例えば、希硫酸水溶液又は水酸化カリウム水溶液であってよい。A.最適化された細孔サイズ分布を備えた炭素材料前述のように、本開示の一実施形態は、最適化された細孔サイズ分布を備えた炭素材料である。細孔サイズ分布が最適化されていることは、本炭素材料を含む電気デバイスが、他の既知の炭素材料を含むデバイスに比べてすぐれた性能を有することに寄与する。例えば、実施形態によっては、本炭素材料は、ミクロ細孔及びメソ細孔の混合が最適化されており、また、熱分解及び/又は活性化に対して低い表面機能性を含んでもよい。他の実施形態では、本炭素材料に含まれる、11から92までの範囲の原子番号を有する全ての元素が合計でも500ppm未満であるこれはプロトン励起X線放射分析法で測定される。純度が高く、ミクロ細孔/メソ細孔分布が最適化されていれば、本炭素材料は、電気の蓄積配分デバイス例えば、ウルトラキャパシタでの使用に理想的である。本開示の炭素材料の最適化された細孔サイズ分布ならびに高純度は、本開示のゾルゲル法及びその後のポリマーゲルの後重合処理例えば、熱分解及び/又は活性化によって実現可能である。出願人らは、1つ以上のポリマー前駆物質例えば、フェノール化合物及びアルデヒドを、揮発性塩基触媒が存在する酸性条件下で共重合させると、超高純度ポリマーゲルが得られることを発見した。このことは、得られるポリマーゲルに残留レベルの不要な不純物が含まれる、他の報告されているポリマーゲル作成方法とは、大きく異なる。本開示の条件下で超高純度ポリマーゲルを熱分解及び/又は活性化すると、最適化された細孔サイズ分布を有する超高純度炭素材料が得られる。以下では、本開示の炭素材料の特性、ならびに、これらの炭素材料の作成方法を詳述する。1.ポリマーゲルポリマーゲルは、本開示の炭素材料の作成における中間体である。従って、本ポリマーゲルの物理的特性及び化学的特性は、本炭素材料の特性に寄与する。他の実施形態では、本ポリマーゲルに含まれる、11から92までの範囲の原子番号を有する他の全ての元素即ち、電気化学的変性剤を除くの合計が500ppm未満である。例えば、他の実施形態によっては、本ポリマーゲルに含まれる、11から92までの範囲の原子番号を有する他の全ての元素が、200ppm未満、100ppm未満、50ppm未満、25ppm未満、10ppm未満、5ppm未満、又は1ppm未満である。実施形態によっては、本ポリマーゲルの電気化学的変性剤含有量及び不純物含有量は、プロトン励起X線放射分析法PIXEで測定可能である。実施形態によっては、本ポリマーゲルは、乾燥ポリマーゲル例えば、ポリマー冷却ゲルである。他の実施形態では、乾燥ポリマーゲルは、ポリマーキセロゲル又はポリマーエアロゲルである。実施形態によっては、本ポリマーゲルは、フェノール化合物及びアルデヒド化合物から作成され、例えば、一実施形態では、本ポリマーゲルは、レゾルシノール及びホルムアルデヒドから作成可能である。他の実施形態では、本ポリマーゲルは、酸性条件下で作成され、他の実施形態では、本ポリマーゲルは、電気化学的変性剤の存在下で作成される。実施形態によっては、酸性は、固体酸化合物を溶かすことによって、又は反応溶媒として酸を用いることによって、又は溶媒の1つが酸である混合溶媒系を用いることによって、与えることが可能である。以下では、本ポリマーゲルの作成について詳述する。本開示の処理は、揮発性塩基触媒の存在下でポリマーゲルを形成する重合を含む。従って、実施形態によっては、本ポリマーゲルは、1つ以上の塩を備え、例えば、実施形態によっては、その1つ以上の塩は、揮発性塩基塩である。揮発性塩基塩の限定ではない例として、アンモニウムカーボネート、アンモニウムバイカーボネート、アンモニウムアセテート、水酸化アンモニウム、及びこれらの組み合わせがある。従って、実施形態によっては、本開示は、アンモニウムカーボネート、アンモニウムバイカーボネート、アンモニウムアセテート、水酸化アンモニウム、又はこれらの組み合わせを含むポリマーゲルを提供する。更なる実施形態では、本ポリマーゲルは、アンモニウムカーボネートを含む。他の更なる実施形態では、本ポリマーゲルは、アンモニウムアセテートを含む。本ポリマーゲルはまた、灰分が少ない場合があり、このことは、本ポリマーゲルから作成される炭素材料の灰分を少なくすることに寄与しうる。従って、実施形態によっては、本ポリマーゲルの灰分は、0.1から0.001の範囲にある。他の実施形態では、本ポリマーゲルの灰分は、0.1未満、0.08未満、0.05未満、0.03未満、0.025未満、0.01未満、0.0075未満、0.005未満、又は0.001未満である。他の実施形態では、本ポリマーゲルは、他の全ての元素の総PIXE不純物含有量が500ppm未満であり、灰分が0.08未満である。更なる実施形態では、本ポリマーゲルは、他の全ての元素の総PIXE不純物含有量が300ppm未満であり、灰分が0.05未満である。別の更なる実施形態では、本ポリマーゲルは、他の全ての元素の総PIXE不純物含有量が200ppm未満であり、灰分が0.02未満である。別の更なる実施形態では、本ポリマーゲルは、他の全ての元素の総PIXE不純物含有量が200ppm未満であり、灰分が0.01未満である。前述のように、不純物を含むポリマーゲルから得られる炭素材料は、やはり不純物を含むのが普通である。従って、本開示の一態様は、不要な残留不純物が低レベルであるポリマーゲルである。本ポリマーゲル内に存在する個々のPIXE不純物の量は、プロトン励起X線放射分析法で測定可能である。実施形態によっては、本ポリマーゲル内に存在するナトリウムのレベルは、1000ppm未満、500ppm未満、100ppm未満、50ppm未満、10ppm未満、又は1ppm未満である。実施形態によっては、本ポリマーゲル内に存在するマグネシウムのレベルは、1000ppm未満、100ppm未満、50ppm未満、10ppm未満、又は1ppm未満である。前述のように、実施形態によっては、水素、酸素、及び/又は窒素などの他の不純物は、10未満から0.01未満の範囲のレベルで存在する可能性がある。特定の実施形態によっては、本ポリマーゲルは、100ppm未満のナトリウム、300ppm未満のシリコン、50ppm未満の硫黄、100ppm未満のカルシウム、20ppm未満の鉄、10ppm未満のニッケル、40ppm未満の銅、5ppm未満のクロム、及び5ppm未満の亜鉛を含む。他の特定の実施形態では、本ポリマーゲルは、50ppm未満のナトリウム、100ppm未満のシリコン、30ppm未満の硫黄、50ppm未満のカルシウム、10ppm未満の鉄、5ppm未満のニッケル、20ppm未満の銅、2ppm未満のクロム、及び2ppm未満の亜鉛を含む。他の特定の実施形態では、本ポリマーゲルは、50ppm未満のナトリウム、50ppm未満のシリコン、30ppm未満の硫黄、10ppm未満のカルシウム、2ppm未満の鉄、1ppm未満のニッケル、1ppm未満の銅、1ppm未満のクロム、及び1ppm未満の亜鉛を含む。他の特定の実施形態によっては、本ポリマーゲルは、100ppm未満のナトリウム、50ppm未満のマグネシウム、50ppm未満のアルミニウム、10ppm未満の硫黄、10ppm未満の塩素、10ppm未満のカリウム、1ppm未満のクロム、及び1ppm未満のマンガンを含む。本開示の方法では、比表面積が大きいポリマーゲルを作成する。いかなる理論にも拘束されるものではないが、本ポリマーゲルの表面積は、少なくとも部分的には、本炭素材料の所望の表面積特性に寄与すると考えられている。表面積は、当業者に周知のBET法を用いて測定可能である。本明細書に開示のいずれかの態様の一実施形態では、本ポリマーゲルは、BET比表面積が少なくとも150m2/g、少なくとも250m2/g、少なくとも400m2/g、少なくとも500m2/g、少なくとも600m2/g、又は少なくとも700m2/gである。一実施形態では、本ポリマーゲルは、BET比表面積が100m2/gから1000m2/gである。或いは、本ポリマーゲルは、BET比表面積が150m2/gと900m2/gとの間である。或いは、本ポリマーゲルは、BET比表面積が400m2/gと800m2/gとの間である。一実施形態では、本ポリマーゲルは、タップ密度が0.10g/ccから0.60g/ccである。一実施形態では、本ポリマーゲルは、タップ密度が0.15g/ccから0.25g/ccである。本開示の一実施形態では、本ポリマーゲルは、BET比表面積が少なくとも150m2/gであり、タップ密度が0.60g/cc未満である。或いは、本ポリマーゲルは、BET比表面積が少なくとも250m2/gであり、タップ密度が0.4g/cc未満である。別の実施形態では、本ポリマーゲルは、BET比表面積が少なくとも500m2/gであり、タップ密度が0.30g/cc未満である。本明細書に開示のいずれかの態様又は変形形態の別の実施形態では、本ポリマーゲルは、残留水含有量が15未満、13未満、10未満、5未満、又は1未満である。一実施形態では、本ポリマーゲルは、500オングストローム以下の細孔の比細孔容積が、総細孔容積の少なくとも25、総細孔容積の50、総細孔容積の少なくとも75、総細孔容積の少なくとも90、又は総細孔容積の少なくとも99である。別の実施形態では、本ポリマーゲルは、20nm以下の細孔の比細孔容積が、総細孔容積の少なくとも50、総細孔容積の75、総細孔容積の少なくとも90、又は総細孔容積の少なくとも99である。実施形態によっては、相対圧力0.11におけるポリマーゲルの単位質量当たりの窒素吸着量は、最大0.99の相対圧力での総窒素吸着量の少なくとも10であり、或いは、最大0.99の相対圧力での総窒素吸着量の少なくとも20である。別の実施形態では、相対圧力0.11におけるポリマーゲルの単位質量当たりの窒素吸着量は、最大0.99の相対圧力での総窒素吸着量の10と50の間であり、或いは、最大0.99の相対圧力での総窒素吸着量の20と40の間であり、或いは、最大0.99の相対圧力での総窒素吸着量の20と30の間である。一実施形態では、本ポリマーゲルは、100nm以下の細孔の比細孔表面積が、総細孔表面積の少なくとも50、総細孔表面積の少なくとも75、総細孔表面積の少なくとも90、又は総細孔表面積の少なくとも50である。別の実施形態では、本ポリマーゲルは、20nm以下の細孔の比細孔表面積が、総細孔表面積の少なくとも50、総細孔表面積の少なくとも75、総細孔表面積の少なくとも90、又は総細孔表面積の少なくとも99である。以下で詳述するように、本開示の炭素材料の作成方法は、ポリマーゲルの熱分解を含んでよい。実施形態によっては、熱分解されたポリマーゲルは、表面積が約100m2/gから約1200m2/gである。他の実施形態では、熱分解されたポリマーゲルは、表面積が約500m2/gから約800m2/gである。他の実施形態では、熱分解されたポリマーゲルは、表面積が約500m2/gから約700m2/gである。他の実施形態では、熱分解されたポリマーゲルは、タップ密度が約0.1g/ccから約1.0g/ccである。他の実施形態では、熱分解されたポリマーゲルは、タップ密度が約0.3g/ccから約0.6g/ccである。他の実施形態では、熱分解されたポリマーゲルは、タップ密度が約0.3g/ccから約0.5g/ccである。本ポリマーゲルは、触媒条件下の適切な溶媒系の中で1つ以上のポリマー前駆物質を重合することにより、作成可能である。電気化学的変性剤は、重合処理中又は処理後にゲルに混和させてよい。従って、一実施形態では、本ポリマーゲルは、1つ以上の混和性溶媒と、1つ以上のフェノール化合物と、1つ以上のアルデヒドと、1つ以上の触媒と、電気化学的変性剤とを混合することにより、作成される。例えば、更なる実施形態では、本ポリマーゲルは、水と、酢酸と、レゾルシノールと、ホルムアルデヒドと、アンモニウムアセテートと、鉛アセテートとを混合することにより、作成される。以下では、ポリマーゲルの作成、ならびにポリマーゲルからの炭素材料の作成について詳述する。2.炭素材料本開示の対象は、最適化された細孔構造を備えた炭素材料である。いかなる理論にも拘束されることを望むものではないが、本炭素材料の細孔構造だけでなく、本炭素材料の純度プロファイル、表面積、及び他の特性も、本炭素材料の作成方法に依存し、作成パラメーターを変更することにより、得られる炭素材料の特性を変えることが可能であると考えられている。従って、実施形態によっては、本炭素材料は、熱分解乾燥ポリマーゲルであり、例えば、熱分解ポリマー冷却ゲル、熱分解ポリマーキセロゲル、又は熱分解ポリマーエアロゲルである。他の実施形態では、本炭素材料は、熱分解され、活性化される例えば、合成活性化炭素材料。例えば、更なる実施形態では、本炭素材料は、活性化乾燥ポリマーゲル、活性化ポリマー冷却ゲル、活性化ポリマーキセロゲル、又は活性化ポリマーエアロゲルである。前述のように、活性炭粒子は、エネルギ蓄積材料として広く用いられる。この点における非常に重要な一特徴が、高い電力密度である。これは、イオン抵抗が低く、周波数応答が高い電極により、可能である。重要なのはイオン抵抗を低くすることであり、例えば、循環性能に応える能力が制約条件となるデバイスを有する状況において、イオン抵抗を低くすることが重要である。本開示の炭素材料は、いかにして電極の配合を最適化して電気エネルギ蓄積配分デバイスの電力性能を最大化するかという課題を解決する。本炭素材料を含むデバイスは、長期安定性、高速応答時間、及び高パルス電力性能を示す。本開示の方法では、固有のミクロ細孔構造を備えた炭素材料を作成する。このミクロ細孔構造は、典型的には、総細孔容積に対する、ミクロ細孔又はメソ細孔又はその両方の分の比パーセントで記述される。従って、実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、10から90のミクロ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、20から80のミクロ細孔を含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、30から70のミクロ細孔を含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、40から60のミクロ細孔を含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、40から50のミクロ細孔を含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、43から47のミクロ細孔を含む。特定の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、約45のミクロ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、20から50のミクロ細孔を含む。更に他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、20から40のミクロ細孔を含み、例えば、25から35のミクロ細孔、又は27から33のミクロ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、30から50のミクロ細孔を含み、例えば、35から45のミクロ細孔、又は37から43のミクロ細孔を含む。特定の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、約30のミクロ細孔、又は約40のミクロ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、40から90のミクロ細孔を含む。更に他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、45から90のミクロ細孔を含み、例えば、55から85のミクロ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、65から85のミクロ細孔を含み、例えば、75から85のミクロ細孔、又は77から83のミクロ細孔を含む。更に他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、65から75のミクロ細孔を含み、例えば、67から73のミクロ細孔を含む。特定の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、約80のミクロ細孔、又は約70のミクロ細孔を含む。本炭素材料のメソ細孔性は、高イオン移動度及び低抵抗に寄与する。実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、10から90のメソ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、20から80のメソ細孔を含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、30から70のメソ細孔を含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、40から60のメソ細孔を含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、50から60のメソ細孔を含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、53から57のメソ細孔を含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、約55のメソ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、50から80のメソ細孔を含む。更に他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、60から80のメソ細孔を含み、例えば、65から75のメソ細孔、又は67から73のメソ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、50から70のメソ細孔を含み、例えば、55から65のメソ細孔、又は57から53のメソ細孔を含む。特定の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、約30のメソ細孔、又は約40のメソ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、10から60のメソ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、10から55のメソ細孔を含み、例えば、15から45のメソ細孔、又は15から40のメソ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、15から35のメソ細孔を含み、例えば、15から25のメソ細孔、又は17から23のメソ細孔を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、25から35のメソ細孔を含み、例えば、27から33のメソ細孔を含む。特定の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、約20のメソ細孔を含み、他の実施形態では、本炭素材料は約30のメソ細孔を含む。本炭素材料内でのミクロ細孔及びメソ細孔の混合を最適化することは、本炭素材料の電気化学的性能の向上に寄与する。従って、実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、10から90のミクロ細孔と10から90のメソ細孔とを含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、20から80のミクロ細孔と20から80のメソ細孔とを含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、30から70のミクロ細孔と30から70のメソ細孔とを含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、40から60のミクロ細孔と40から60のメソ細孔とを含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、40から50のミクロ細孔と50から60のメソ細孔とを含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、43から47のミクロ細孔と53から57のメソ細孔とを含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、約45のミクロ細孔と約55のメソ細孔とを含む。更に他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、40から90のミクロ細孔と10から60のメソ細孔とを含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、45から90のミクロ細孔と10から55のメソ細孔とを含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、40から85のミクロ細孔と15から40のメソ細孔とを含む。更に他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、55から85のミクロ細孔と15から45のメソ細孔とを含み、例えば、65から85のミクロ細孔と15から35のメソ細孔とを含む。他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、65から75のミクロ細孔と15から25のメソ細孔とを含み、例えば、67から73のミクロ細孔と27から33のメソ細孔とを含む。他の実施形態によっては、本炭素材料の細孔構造は、75から85のミクロ細孔と15から25のメソ細孔とを含み、例えば、83から77のミクロ細孔と17から23のメソ細孔とを含む。他の特定の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、約80のミクロ細孔と約20のメソ細孔とを含み、或いは、他の実施形態では、本炭素材料の細孔構造は、約70のミクロ細孔と約30のメソ細孔とを含む。更に他の実施形態では、細孔構造は、20から50のミクロ細孔と50から80のメソ細孔とを含む。例えば、実施形態によっては、総細孔容積の20から40がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の60から80がメソ細孔内に存在する。他の実施形態では、総細孔容積の25から35がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の65から75がメソ細孔内に存在する。例えば、実施形態によっては、総細孔容積の約30がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の約70がメソ細孔内に存在する。更に他の実施形態では、総細孔容積の30から50がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の50から70がメソ細孔内に存在する。他の実施形態では、総細孔容積の35から45がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の55から65がメソ細孔内に存在する。例えば、実施形態によっては、総細孔容積の約40がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の約60がメソ細孔内に存在する。前述のいずれの炭素材料の他の変形形態でも、本炭素材料は、20nmを超える細孔の容積があまり多くない。例えば、特定の実施形態では、本炭素材料は、20nmを超える細孔が、総細孔容積の50未満、40未満、30未満、25未満、20未満、15未満、10未満、5未満、又は2.5未満であり、或いは、1未満ですらある。本炭素材料の多孔度は、本炭素材料の電気化学的性能の向上に寄与する。従って、一実施形態では、本炭素材料は、20オングストローム未満の細孔における細孔容積が、少なくとも1.8cc/g、少なくとも1.2cc/g、少なくとも0.6cc/g、少なくとも0.30cc/g、少なくとも0.25cc/g、少なくとも0.20cc/g、又は少なくとも0.15cc/gである。他の実施形態では、本炭素材料は、20オングストロームを超える細孔における細孔容積が、少なくとも4.00cc/g、少なくとも3.75cc/g、少なくとも3.50cc/g、少なくとも3.25cc/g、少なくとも3.00cc/g、少なくとも2.75cc/g、少なくとも2.50cc/g、少なくとも2.25cc/g、少なくとも2.00cc/g、少なくとも1.90cc/g、少なくとも1.80cc/g、少なくとも1.70cc/g、少なくとも1.60cc/g、少なくとも1.50cc/g、少なくとも1.40cc/g、少なくとも1.30cc/g、少なくとも1.20cc/g、少なくとも1.10cc/g、少なくとも1.00cc/g、少なくとも0.85cc/g、少なくとも0.80cc/g、少なくとも0.75cc/g、少なくとも0.70cc/g、少なくとも0.65cc/g、又は少なくとも0.5cc/gである。他の実施形態では、本炭素材料は、20オングストロームから300オングストロームの範囲の細孔における細孔容積が、少なくとも4.00cc/g、少なくとも3.75cc/g、少なくとも3.50cc/g、少なくとも3.25cc/g、少なくとも3.00cc/g、少なくとも2.75cc/g、少なくとも2.50cc/g、少なくとも2.25cc/g、少なくとも2.00cc/g、少なくとも1.90cc/g、少なくとも1.80cc/g、少なくとも1.70cc/g、少なくとも1.60cc/g、少なくとも1.50cc/g、少なくとも1.40cc/g、少なくとも1.30cc/g、少なくとも1.20cc/g、少なくとも1.10cc/g、少なくとも1.00cc/g、少なくとも0.85cc/g、少なくとも0.80cc/g、少なくとも0.75cc/g、少なくとも0.70cc/g、少なくとも0.65cc/g、又は少なくとも0.5cc/gである。更に他の実施形態では、本炭素材料は、総細孔容積が、少なくとも4.00cc/g、少なくとも3.75cc/g、少なくとも3.50cc/g、少なくとも3.25cc/g、少なくとも3.00cc/g、少なくとも2.75cc/g、少なくとも2.50cc/g、少なくとも2.25cc/g、少なくとも2.00cc/g、少なくとも1.90cc/g、少なくとも1.80cc/g、少なくとも1.70cc/g、少なくとも1.60cc/g、少なくとも1.50cc/g、少なくとも1.40cc/g、少なくとも1.30cc/g、少なくとも1.20cc/g、少なくとも1.10cc/g、少なくとも1.00cc/g、少なくとも0.85cc/g、少なくとも0.80cc/g、少なくとも0.75cc/g、少なくとも0.70cc/g、少なくとも0.65cc/g、、少なくとも0.60cc/g、少なくとも0.55cc/g、少なくとも0.50cc/g、少なくとも0.45cc/g、少なくとも0.40cc/g、少なくとも0.35cc/g、少なくとも0.30cc/g、少なくとも0.25cc/g、又は少なくとも0.20cc/gである。更に他の実施形態では、本炭素材料は、20オングストローム未満の細孔における細孔容積が少なくとも0.2cc/gであり、20オングストロームと300オングストロームとの間の細孔における細孔容積が少なくとも0.8cc/gである。更に他の実施形態では、本炭素材料は、20オングストローム未満の細孔における細孔容積が少なくとも0.5cc/gであり、20オングストロームと300オングストロームとの間の細孔における細孔容積が少なくとも0.5cc/gである。更に他の実施形態では、本炭素材料は、20オングストローム未満の細孔における細孔容積が少なくとも0.6cc/gであり、20オングストロームと300オングストロームとの間の細孔における細孔容積が少なくとも2.4cc/gである。更に他の実施形態では、本炭素材料は、20オングストローム未満の細孔における細孔容積が少なくとも1.5cc/gであり、20オングストロームと300オングストロームとの間の細孔における細孔容積が少なくとも1.5cc/gである。特定の実施形態では、ミクロ細孔領域における細孔容積が小さい例えば、ミクロ多孔度が60未満、50未満、40未満、30未満、20未満であるメソ細孔炭素材料が与えられる。例えば、熱分解はされたが活性化はされていないポリマーゲルがメソ細孔炭素材料である可能性がある。実施形態によっては、この熱分解メソ細孔炭素材料は、比表面積が、少なくとも400m2/g、少なくとも500m2/g、少なくとも600m2/g、少なくとも675m2/g、又は少なくとも750m2/gである。他の実施形態では、このメソ細孔炭素材料は、総細孔容積が、少なくとも0.50cc/g、少なくとも0.60cc/g、少なくとも0.70cc/g、少なくとも0.80cc/g、又は少なくとも0.90cc/gである。更に他の実施形態では、このメソ細孔炭素材料は、タップ密度が、少なくとも0.30g/cc、少なくとも0.35g/cc、少なくとも0.40g/cc、少なくとも0.45g/cc、少なくとも0.50g/cc、少なくとも0.55g/ccである。本炭素材料は、電気化学的変性剤を除く総PIXE不純物が少ない。従って、実施形態によっては、プロトン励起X線放射分析法で測定される本炭素材料中の他の全てのPIXE元素の電気化学的変性剤を除く総PIXE不純物含有量は、1000ppm未満である。他の実施形態では、本炭素材料中の他の全てのPIXE元素の電気化学的変性剤を除く総PIXE不純物含有量が、800ppm未満、500ppm未満、300ppm未満、200ppm未満、150ppm未満、100ppm未満、50ppm未満、25ppm未満、10ppm未満、5ppm未満、又は1ppm未満である。前述のうちの更なる実施形態では、本炭素材料は、熱分解乾燥ポリマーゲル、熱分解ポリマー冷却ゲル、熱分解ポリマーキセロゲル、熱分解ポリマーエアロゲル、活性化乾燥ポリマーゲル、活性化ポリマー冷却ゲル、活性化ポリマーキセロゲル、又は活性化ポリマーエアロゲルである。本開示の炭素材料は、不要なPIXE不純物の含有量が少ないことに加えて、総炭素含有量が多くてよい。本炭素材料は、炭素だけでなく、酸素、水素、窒素、及び電気化学的変性剤も含んでよい。実施形態によっては、本炭素材料は、重量比で、少なくとも75の炭素、少なくとも80の炭素、少なくとも85の炭素、少なくとも90の炭素、少なくとも95の炭素、少なくとも96の炭素、少なくとも97の炭素、少なくとも98の炭素、又は少なくとも99の炭素を含む。他の実施形態によっては、本炭素材料は、重量比で、10未満の酸素、5未満の酸素、3.0未満の酸素、2.5未満の酸素、1未満の酸素、又は0.5未満の酸素を含む。他の実施形態では、本炭素材料は、重量比で、10未満の水素、5未満の水素、2.5未満の水素、1未満の水素、0.5未満の水素、又は0.1未満の水素を含む。他の実施形態では、本炭素材料は、重量比で、5未満の窒素、2.5未満の窒素、1未満の窒素、0.5未満の窒素、0.25未満の窒素、又は0.01未満の窒素を含む。本開示の炭素材料の酸素、水素、及び窒素の各含有量は、燃焼分析によって測定可能である。燃焼分析によって元素組成を決定する手法は、当該技術分野において周知である。本炭素材料の総灰分は、場合によっては、本炭素材料の電気化学的性能に影響を及ぼしうる。従って、実施形態によっては、本炭素材料の灰分は、灰の重量パーセントで0.1から0.001の範囲にあり、例えば、特定の実施形態によっては、本炭素材料の灰分は、0.1未満、0.08未満、0.05未満、0.03未満、0.025未満、0.01未満、0.0075未満、0.005未満、又は0.001未満である。他の実施形態では、本炭素材料は、総PIXE不純物含有量が500ppm未満であり、灰分が0.08未満である。更なる実施形態では、本炭素材料は、総PIXE不純物含有量が300ppm未満であり、灰分が0.05未満である。他の更なる実施形態では、本炭素材料は、総PIXE不純物含有量が200ppm未満であり、灰分が0.05未満である。他の更なる実施形態では、本炭素材料は、総PIXE不純物含有量が200ppm未満であり、灰分が0.025未満である。他の更なる実施形態では、本炭素材料は、総PIXE不純物含有量が100ppm未満であり、灰分が0.02未満である。他の更なる実施形態では、本炭素材料は、総PIXE不純物含有量が50ppm未満であり、灰分が0.01未満である。本開示の炭素材料に存在する個々のPIXE不純物の量は、プロトン励起X線放射分析法で測定可能である。個々のPIXE不純物は、本開示の炭素材料の電気化学的性能全体に様々なかたちで寄与しうる。従って、実施形態によっては、本炭素材料内に存在するナトリウムのレベルは、1000ppm未満、500ppm未満、100ppm未満、50ppm未満、10ppm未満、又は1ppm未満である。前述のように、実施形態によっては、水素、酸素、及び/又は窒素などの他の不純物は、10未満から0.01未満の範囲のレベルで存在する可能性がある。実施形態によっては、本炭素材料に含まれる不要なPIXE不純物が、プロトン励起X線放射分析法の検出限界に近いか、これを下回る。例えば、実施形態によっては、本炭素材料は、50ppm未満のナトリウム、15ppm未満のマグネシウム、10ppm未満のアルミニウム、8ppm未満のシリコン、4ppm未満のリン、3ppm未満の硫黄、3ppm未満の塩素、2ppm未満のカリウム、3ppm未満のカルシウム、2ppm未満のスカンジウム、1ppm未満のチタン、1ppm未満のバナジウム、0.5ppm未満のクロム、0.5ppm未満のマンガン、0.5ppm未満の鉄、0.25ppm未満のコバルト、0.25未満のニッケル、0.25ppm未満の銅、0.5ppm未満の亜鉛、0.5ppm未満のガリウム、0.5ppm未満のゲルマニウム、0.5ppm未満のヒ素、0.5ppm未満のセレン、1ppm未満の臭素、1ppm未満のルビジウム、1.5ppm未満のストロンチウム、2ppm未満のイットリウム、3ppm未満のジルコニウム、2ppm未満のニオブ、4ppm未満のモリブデン、4ppm未満のテクネチウム、7ppm未満のルビジウム、6ppm未満のロジウム、6ppm未満のパラジウム、9ppm未満の銀、6ppm未満のカドミウム、6ppm未満のインジウム、5ppm未満のスズ、6ppm未満のアンチモン、6ppm未満のテルル、5ppm未満の要素、4ppm未満のセシウム、4ppm未満のバリウム、3ppm未満のランタン、3ppm未満のセリウム、2ppm未満のプラセオジム、2ppm未満のネオジム、1.5ppm未満のプロメチウム、1ppm未満のサマリウム、1ppm未満のユーロピウム、1ppm未満のガドリニウム、1ppm未満のテルビウム、1ppm未満のジスプロシウム、1ppmのホルミウム、1ppm未満のエルビウム、1ppm未満のツリウム、1ppm未満のイッテルビウム、1ppm未満のルテチウム、1ppm未満のハフニウム、1ppm未満のタンタル、1ppmのタングステン、1.5ppm未満のレニウム、1ppm未満のオスミウム、1ppm未満のイリジウム、1ppm未満の白金、1ppm未満の銀、1ppm未満の水銀、1ppmのタリウム、1ppm未満の鉛、1.5ppm未満のビスマス、2ppm未満のトリウム、又は4ppm未満のウランを含む。特定の実施形態によっては、本炭素材料は、100ppm未満のナトリウム、300ppm未満のシリコン、50ppm未満の硫黄、100ppm未満のカルシウム、20ppm未満の鉄、10ppm未満のニッケル、140ppm未満の銅、5ppm未満のクロム、及び5ppm未満の亜鉛を含み、これらはプロトン励起X線放射分析法で測定される。他の特定の実施形態では、本炭素材料は、50ppm未満のナトリウム、30ppm未満の硫黄、100ppm未満のシリコン、50ppm未満のカルシウム、10ppm未満の鉄、5ppm未満のニッケル、20ppm未満の銅、2ppm未満のクロム、及び2ppm未満の亜鉛を含む。他の特定の実施形態では、本炭素材料は、50ppm未満のナトリウム、50ppm未満のシリコン、30ppm未満の硫黄、10ppm未満のカルシウム、2ppm未満の鉄、1ppm未満のニッケル、1ppm未満の銅、1ppm未満のクロム、及び1ppm未満の亜鉛を含む。他の特定の実施形態によっては、本炭素材料は、100ppm未満のナトリウム、50ppm未満のマグネシウム、50ppm未満のアルミニウム、10ppm未満の硫黄、10ppm未満の塩素、10ppm未満のカリウム、1ppm未満のクロム、及び1ppm未満のマンガンを含む。実施形態によっては、本炭素材料は、10ppm未満の鉄を含む。他の実施形態では、本炭素材料は、3ppm未満のニッケルを含む。他の実施形態では、本炭素材料は、30ppm未満の硫黄を含む。他の実施形態では、本炭素材料は、1ppm未満のクロムを含む。他の実施形態では、本炭素材料は、1ppm未満の銅を含む。他の実施形態では、本炭素材料は、1ppm未満の亜鉛を含む。本開示の炭素材料はまた、表面積が大きい。いかなる理論にも拘束されることを望むものではないが、そのように表面積が広いことは、本炭素材料の優れた電気化学的性能に、少なくとも部分的に寄与しうる。従って、実施形態によっては、本炭素材料は、BET比表面積が、少なくとも100m2/g、少なくとも300m2/g、少なくとも500m2/g、少なくとも1000m2/g,、少なくとも1500m2/g、少なくとも2000m2/g、少なくとも2400m2/g、少なくとも2500m2/g、少なくとも2750m2/g、又は少なくとも3000m2/gである。他の実施形態では、BET比表面積は、約100m2/gから約3000m2/gの範囲にあり、例えば、約500m2/gから約1000m2/g、約1000m2/gから約1500m2/g、約1500m2/gから約2000m2/g、約2000m2/gから約2500m2/g、又は約2500m2/gから約3000m2/gの範囲にある。例えば、前述のうちの一部の実施形態では、本炭素材料は、活性化されている。更に他の実施例では、本炭素材料は、100ppm未満のナトリウム、100ppm未満のシリコン、10ppm未満の硫黄、25ppm未満のカルシウム、1ppm未満の鉄、2ppm未満のニッケル、1ppmの銅、1ppm未満のクロム、50ppm未満のマグネシウム、10ppm未満のアルミニウム、25ppm未満のリン、5ppm未満の塩素、25ppm未満のカリウム、2ppm未満のチタン、2ppm未満のマンガン、0.5ppm未満のコバルト、及び5ppm未満の亜鉛を含み、これらはプロトン励起X線放射分析法で測定され、11から92までの範囲の原子番号を有する他の全ての元素は、プロトン励起X線放射分析法では検出されない。別の実施形態では、本炭素材料は、タップ密度が、0.1g/ccと1.0g/ccとの間、0.2g/ccと0.8g/ccとの間、0.3g/ccと0.5g/ccとの間、又は0.4g/ccと0.5g/ccとの間である。別の実施形態では、本炭素材料は、総細孔容積が、少なくとも0.1cm3/g、少なくとも0.2cm3/g、少なくとも0.3cm3/g、少なくとも0.4cm3/g、少なくとも0.5cm3/g、少なくとも0.7cm3/g、少なくとも0.75cm3/g、少なくとも0.9cm3/g、少なくとも1.0cm3/g、少なくとも1.1cm3/g、少なくとも1.2cm3/g、少なくとも1.3cm3/g、少なくとも1.4cm3/g、少なくとも1.5cm3/g、又は少なくとも1.6cm3/gである。本開示の炭素材料の細孔サイズ分布は、本炭素材料の電気化学的性能に影響を及ぼしうるパラメーターの1つである。例えば、本炭素材料は、実効長が短い即ち、TEMによる測定で10nm未満、5nm未満、又は3nm未満のメソ細孔を含んでよく、このことは、イオン拡散距離の短縮につながり、イオン輸送の強化ならびに電力の最大化に役立つ可能性がある。別の実施形態では、本炭素材料は、20オングストロームと300オングストロームとの間の細孔の比細孔表面積が、総細孔表面積の少なくとも40、総細孔表面積の少なくとも50、総細孔表面積の少なくとも70、又は総細孔表面積の少なくとも80である。別の実施形態では、本炭素材料は、20nm以下の細孔の比細孔表面積が、総細孔表面積の少なくとも20、総細孔表面積の少なくとも30、総細孔表面積の少なくとも40、又は総細孔表面積の少なくとも50である。別の実施形態では、本炭素材料は、大多数が1000オングストローム以下例えば、100オングストローム以下、例えば、50オングストローム以下の範囲にある細孔を含む。或いは、本炭素材料は、0-20オングストロームの範囲のミクロ細孔と、20-300オングストロームの範囲のメソ細孔とを含む。ミクロ細孔範囲にある細孔容積又は細孔表面積と、メソ細孔範囲にある細孔容積又は細孔表面積との比は、95:5から5:95の範囲になりうる。或いは、ミクロ細孔範囲にある細孔容積又は細孔表面積と、メソ細孔範囲にある細孔容積又は細孔表面積との比は、20:80から60:40の範囲になりうる。他の実施形態では、本炭素材料は、メソ細孔炭素材料であり、単分散メソ細孔を含む。本明細書で使用されている単分散という用語は、細孔サイズに関して使用される場合には、大まかに、スパン更に定義すればDv90-Dv10/Dv50。但し、Dv10、Dv50、及びDv90は、容積分布の10、50、及び90における細孔サイズを意味するが約3以下、典型的には約2以下、しばしば約1.5以下である場合を意味する。更に他の実施形態では、本炭素材料は、細孔容積が、少なくとも1cc/g、少なくとも2cc/g、少なくとも3cc/g、少なくとも4cc/g、又は少なくとも7cc/gである。一特定実施形態では、本炭素材料は、細孔容積が、1cc/gから7cc/gである。他の実施形態では、本炭素材料は、総細孔容積の少なくとも50が、直径が50Åから5000Åの範囲にある細孔にある。実施例によっては、本炭素材料は、総細孔容積の少なくとも50が、直径が50Åから500Åの範囲にある細孔にある。更に他の実施例では、本炭素材料は、総細孔容積の少なくとも50が、直径が500Åから1000Åの範囲にある細孔にある。更に他の実施例では、本炭素材料は、総細孔容積の少なくとも50が、直径が1000Åから5000Åの範囲にある細孔にある。実施形態によっては、本炭素材料の平均粒径は、1ミクロンから1000ミクロンの範囲にある。他の実施形態では、本炭素材料の平均粒径は、1ミクロンから100ミクロンの範囲にある。更に他の実施形態では、本炭素材料の平均粒径は、1ミクロンから50ミクロンの範囲にある。更に他の実施形態では、本炭素材料の平均粒径は、5ミクロンから15ミクロン、又は1ミクロンから5ミクロンの範囲にある。更に他の実施形態では、本炭素材料の平均粒径は、約10ミクロンである。更に他の実施形態では、本炭素材料の平均粒径は、4ミクロン未満、3ミクロン未満、2ミクロン未満、1ミクロン未満である。実施形態によっては、本炭素材料は、平均粒径が、1nmから10nmの範囲にある。他の実施形態では、平均粒径は、10nmから20nmの範囲にある。更に他の実施形態では、平均粒径は、20nmから30nmの範囲にある。更に他の実施形態では、平均粒径は、30nmから40nmの範囲にある。更に他の実施形態では、平均粒径は、40nmから50nmの範囲にある。他の実施形態では、平均粒径は、50nmから100nmの範囲にある。本開示の別の実施形態では、本炭素材料は、本明細書に開示の方法で作成され、例えば、実施形態によっては、本炭素材料は、本明細書に開示のように乾燥ポリマーゲルを熱分解することを含む方法で作成される。実施形態によっては、熱分解ポリマーゲルを更に活性化することにより、活性炭材料が得られる。電気化学的変性剤を含む炭素材料は、以下で詳述される様々な方法で作成可能である。B.最適化された細孔サイズ分布を備えた炭素材料の作成電気化学的変性剤を含み、表面積が大きく、多孔度が高く、不要な不純物のレベルが低い炭素材料の作成方法は、当該技術分野において知られていない。表面積が大きく、多孔度が高い炭素材料を作成する現行の方法では、得られる炭素材料の不要な不純物のレベルが高い。これらの炭素材料に電気化学的変性剤を混和させて作成される電極は、不純物が残留するために電気的性能が低い。従って、本開示は、一実施形態では、電気化学的変性剤を含み、表面積が大きく、多孔度が高く、不要な不純物のレベルが低い炭素材料の作成方法を提供する。実施形態によっては、本方法は、ゾルゲル法と、これに続く乾燥ポリマーゲルの熱分解及び任意選択での熱分解ポリマーゲルの活性化とによって、ポリマーゲルを作成することを含む。ゾルゲル法は、どの工程においても電気化学的変性剤を混和させることが可能であるような、有効な柔軟性を与えるものである。他の実施形態では、他の原料例えば、カーボンナノチューブ、カーボンファイバなどからの炭素材料に電気化学的変性剤を含浸させることが可能である。一実施形態では、電気化学的変性剤を含むポリマーゲルの作成方法を提供する。別の実施形態では、電気化学的変性剤を含む熱分解ポリマーゲル、又は電気化学的変性剤を含む活性炭材料の作成方法を提供する。以下では、本開示の方法の各種実施形態の各種処理パラメーターの詳細を説明する。1.ポリマーゲルの作成ポリマーゲルは、ゾルゲル法により、作成可能である。例えば、ポリマーゲルは、1つ以上のポリマー前駆物質を適切な溶媒の中で共重合させることにより、作成可能である。一実施形態では、上記1つ以上のポリマー前駆物質を、酸性条件下で共重合させる。実施形態によっては、第1のポリマー前駆物質がフェノール化合物であり、第2のポリマー前駆物質がアルデヒド化合物である。本方法の一実施形態では、フェノール化合物は、フェノール、レゾルシノール、カテコール、ヒドロキノン、フロログルシノール、又はこれらの組み合わせであり、アルデヒド化合物は、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド、ブチルアルデヒド、ベンズアルデヒド、シンナムアルデヒド、又はこれらの組み合わせである。更なる実施形態では、フェノール化合物は、レゾルシノール、フェノール、又はこれらの組み合わせであり、アルデヒド化合物は、ホルムアルデヒドである。更に別の実施形態では、フェノール化合物は、レゾルシノールであり、アルデヒド化合物は、ホルムアルデヒドである。ゾルゲル重合法は、通常、触媒条件下で実施される。従って、実施形態によっては、ポリマーゲルを作成することは、1つ以上のポリマー前駆物質を触媒の存在下で共重合させることを含む。実施形態によっては、触媒は、揮発性塩基触媒を含む。例えば、一実施形態では、揮発性塩基触媒は、アンモニウムカーボネート、アンモニウムバイカーボネート、アンモニウムアセテート、水酸化アンモニウム、又はこれらの組み合わせを含む。更なる実施形態では、揮発性塩基触媒は、アンモニウムカーボネートである。別の更なる実施形態では、揮発性塩基触媒は、アンモニウムアセテートである。フェノール化合物に対する触媒のモル比は、例えば、炭素材料の最終特性だけでなく、ポリマーゲルの最終特性にも影響を及ぼしうる。従って、実施形態によっては、そのような触媒を、フェノール化合物と触媒とのモル比が5:1から2000:1である範囲で用いる。実施形態によっては、そのような触媒を、フェノール化合物と触媒とのモル比が20:1から200:1である範囲で用いることが可能である。例えば、他の実施形態では、そのような触媒を、フェノール化合物と触媒とのモル比が5:1から100:1である範囲で用いることが可能である。反応溶媒は別の処理パラメーターであり、これを変えることによって、所望の特性例えば、表面積、多孔度、純度などのポリマーゲル及び炭素材料を得ることが可能である。実施形態によっては、ポリマーゲル作成用溶媒は、水と混和性共溶媒との混合溶媒系である。例えば、特定の実施形態では、溶媒は、水混和性酸を含む。水混和性酸の限定ではない例として、プロピオン酸、酢酸、及びギ酸がある。更なる実施形態では、溶媒中の水混和性酸と水との比は、99:1、90:10、75:25、50:50、25:75、10:90、又は1:90である。他の実施形態では、酸性は、反応溶媒に固体酸を加えることによって与えられる。前述のうちの他の実施形態によっては、ポリマーゲル作成用溶媒は、酸性である。例えば、特定の実施形態では、溶媒は、酢酸を含む。例えば、一実施形態では、溶媒は、100酢酸を含む。他の実施形態では、混合溶媒系が与えられ、それらの溶媒のうちの1つが酸性である。例えば、本方法の一実施形態では、溶媒は、酢酸と水とを含む2元溶媒である。更なる実施形態では、溶媒中の酢酸と水との比は、99:1、90:10、75:25、50:50、25:75、20:80、10:90、又は1:90である。他の実施形態では、酸性は、反応溶媒に固体酸を加えることによって与えられる。本開示の方法は、実施形態によっては、乾燥例えば、凍結乾燥の前に溶媒交換工程例えば、t-ブタノールを水と交換する工程を含まない。例えば、本明細書に記載のいずれかの方法の一実施形態では、凍結の前に、ポリマーゲル又はポリマーゲル粒子を水洗いする。一実施形態では、ポリマーゲル粒子の凍結前の平均直径は、25mm未満であり、例えば、0.001mmと25mmとの間であり、或いは、ポリマーゲル粒子の凍結前の平均直径は、0.01mmと15mmとの間であり、例えば、1.0mmと15mmとの間である。実施例によっては、ポリマーゲル粒子は、1mmと10mmとの間である。更なる実施形態では、温度が約-10°C以下例えば、約-20°C以下、或いは約-30°C以下の媒体に浸けることにより、ポリマーゲル粒子を凍結させる。例えば、この媒体は、液体窒素、又はドライアイスで冷却されたエタノール又は他の有機溶媒、又は別の手段で冷却されたエタノールであってよい。実施形態によっては、真空下で乾燥させることは、凍結した粒子を、約3000mTorr以下の真空圧力にさらすことを含む。或いは、真空下で乾燥させることは、凍結した粒子を、約1000mTorr以下の真空圧力にさらすことを含む。或いは、真空下で乾燥させることは、凍結した粒子を、約300mTorr以下の真空圧力にさらすことを含む。或いは、真空下で乾燥させることは、凍結した粒子を、約100mTorr以下の真空圧力にさらすことを含む。他の、ポリマーゲル粒子を急速凍結させる方法も想定されている。例えば、別の実施形態では、ポリマーゲル粒子を、好適な冷却固体、例えば、ドライアイス固体二酸化炭素と混合する、即ち、物理的に混ぜ合わせることによって、ポリマーゲルを急速凍結させる。別の想定される方法では、-60°Cの金属板を有するブラストフリーザを用いて、その金属板の表面に散らばったポリマーゲル粒子から急速に熱を除去する。別の、ポリマーゲル粒子中の水分を急速冷却する方法では、高真空引きを急速に行うことにより、粒子を瞬間凍結させるこの真空の度合いは、平衡蒸気圧に対応する温度で凍結が可能となる程度である。更に別の急速凍結法法は、ポリマーゲルを好適な冷却ガスと混合することを含む。実施形態によっては、この冷却ガスは、温度が約-10°C以下であってよい。実施形態によっては、この冷却ガスは、温度が約-20°C以下であってよい。実施形態によっては、この冷却ガスは、温度が約-30°C以下であってよい。更に他の実施形態では、このガスは、温度が約-196°Cであってよい。例えば、実施形態によっては、このガスは窒素である。更に他の実施形態では、このガスは、温度が約-78°Cであってよい。例えば、実施形態によっては、このガスは二酸化炭素である。他の実施形態では、-20°C以下の温度の凍結乾燥機の棚でポリマーゲル粒子を凍結させる。例えば、実施形態によっては、-30°C以下の温度の凍結乾燥機の棚でポリマーゲル粒子を凍結させる。他の実施形態によっては、ポリマーゲルモノリスに対し、凍結融解サイクルを施し室温から-20°C以下まで下げ、室温に戻す、凍結融解されたゲルを物理的に粉砕して粒子にし、その後、更なる凍結乾燥処理を施す。例えば、実施形態によっては、ポリマーゲルモノリスに対し、凍結融解サイクルを施し室温から-30°C以下まで下げ、室温に戻す、凍結融解されたゲルを物理的に粉砕して粒子にし、その後、更なる凍結乾燥処理を施す。本明細書に記載の方法の実施形態によっては、フェノール前駆物質と触媒とのモル比が約5:1から約2000:1であり、或いは、フェノール前駆物質と触媒とのモル比が約20:1から約200:1である。更なる実施形態では、フェノール前駆物質と触媒とのモル比が約25:1から約100:1である。更なる実施形態では、フェノール前駆物質と触媒とのモル比が約25:1から約50:1である。更なる実施形態では、フェノール前駆物質と触媒とのモル比が約100:1から約5:1である。ポリマー前駆物質の1つがレゾルシノールであり、別のポリマー前駆物質がホルムアルデヒドである特定の実施形態では、レゾルシノールと触媒との比を変えることによって、所望の特性のポリマーゲル及び炭素材料を結果として得ることが可能である。本明細書に記載の方法の実施形態によっては、レゾルシノールと触媒とのモル比が約10:1から約2000:1であり、或いは、レゾルシノールと触媒とのモル比が約20:1から約200:1である。更なる実施形態では、レゾルシノールと触媒とのモル比が約25:1から約100:1である。更なる実施形態では、レゾルシノールと触媒とのモル比が約25:1から約50:1である。更なる実施形態では、レゾルシノールと触媒とのモル比が約100:1から約5:1である。重合によるポリマーゲルの形成は、従来技術に記載の様々な手段を用いて行うことが可能であり、電気化学的変性剤を加えることを含んでよい。例えば、重合は、好適なポリマー前駆物質材料と、任意選択で電気化学的変性剤とを、好適な触媒の存在下で、十分な時間にわたってインキュベートすることにより、行うことが可能である。重合の時間は、温度に応じて、数分又は数時間から数日の範囲の期間であってよい温度が高いほど、反応速度が速くなり、これに対応して、必要な時間が短くなる。重合の温度は、室温から、原料溶液の沸点に近い但し、沸点より低い温度までの範囲であってよい。例えば、この温度は、約20°Cから約90°Cの範囲であってよい。ポリマー前駆物質の1つがレゾルシノールであり、1つのポリマー前駆物質がホルムアルデヒドである特定の実施形態では、この温度は、約20°Cから約100°Cの範囲であってよく、典型的には、約25°Cから約90°Cの範囲であってよい。実施形態によっては、重合は、好適な合成ポリマー前駆物質材料を、触媒の存在下で、少なくとも24時間にわたって、約90°Cでインキュベートすることにより、行うことが可能である。一般に、重合は、約6時間から約24時間の間で、約90°Cで行うことが可能であり、例えば、約18時間から約24時間の間で、約90°Cで行うことが可能である。本明細書に開示のポリマー前駆物質材料は、aアルコール、フェノール化合物、及び他のモノヒドロキシ又はポリヒドロキシ化合物と、bアルデヒド、ケトン、及びこれらの組み合わせとを含む。この文脈での代表的なアルコールは、直鎖及び分鎖の飽和アルコール及び不飽和アルコールを含む。好適なフェノール化合物は、ポリヒドロキシベンゼン、例えば、ジヒドロキシベンゼン又はトリヒドロキシベンゼンを含む。代表的なポリヒドロキシベンゼンは、レゾルシノール即ち、1,3-ジヒドロキシベンゼン、カテコール、ヒドロキノン、及びフロログルシノールを含む。2つ以上のポリヒドロキシベンゼンを混合したものも使用可能である。フェノールモノヒドロキシベンゼンも使用可能である。代表的なポリヒドロキシ化合物は、糖質グルコースなど及び他の多価アルコールマンニトールなどを含む。この文脈でのアルデヒドは、直鎖飽和アルデヒド例えば、メタナールホルムアルデヒド、エタナールアセトアルデヒド、プロパナールプロピオンアルデヒド、ブタナールブチルアルデヒドなどと、直鎖不飽和アルデヒド例えば、エテノン及び他のケテン、2-プロペナールアクリルアルデヒド、2-ブテナールクロトンアルデヒド、3-ブテナールなどと、分鎖飽和及び不飽和アルデヒドと、芳香族アルデヒド例えば、ベンズアルデヒド、サリチルアルデヒド、ヒドロシンナムアルデヒドなどと、を含む。好適なケトンは、直鎖飽和ケトン例えば、プロパノン、2-ブタノンなどと、直鎖不飽和ケトン例えば、プロペノン、2-ブテノン、3-ブテノンメチルビニルケトンなどと、分鎖飽和及び不飽和ケトンと、芳香族ケトン例えば、メチルベンジルケトンフェニルアセトン、エチルベンジルケトンなどと、を含む。ポリマー前駆物質材料は、前述の複数の前駆物質の組み合わせであってもよい。実施形態によっては、1つのポリマー前駆物質がアルコール含有種であり、別のポリマー前駆物質がカルボニル含有種である。カルボニル含有種例えば、アルデヒド、ケトン、又はこれらの組み合わせと反応するアルコール含有種例えば、アルコール、フェノール化合物、モノヒドロキシ又はポリヒドロキシ化合物、又はこれらの組み合わせの相対量は、大きく変動する可能性がある。実施形態によっては、アルコール含有種とアルデヒド種との比は、アルコール含有種中の反応性アルコール基の総モル数がアルデヒド種中の反応性カルボニル基の総モル数とほぼ同じになるように選択される。同様に、アルコール含有種とケトン種との比は、アルコール含有種中の反応性アルコール基の総モル数がケトン種中の反応性カルボニル基の総モル数とほぼ同じになるように選択されてよい。カルボニル含有種がアルデヒド種及びケトン種の組み合わせを含む場合には、この同じ、ほぼ1:1のモル比が当てはまる。ポリマーゲル形成前の溶液中又は懸濁液中の総固体含有量は、変えてよい。レゾルシノールと水との重量比は、約0.05:1から約0.70:1である。或いは、レゾルシノールと水との重量比は、約0.15:1から約0.6:1である。或いは、レゾルシノールと水との重量比は、約0.15:1から約0.35:1である。或いは、レゾルシノールと水との重量比は、約0.25:1から約0.5:1である。或いは、レゾルシノールと水との重量比は、約0.3:1から約0.4:1である。本明細書に開示のポリマーゲルの作成に有用な溶媒の限定ではない例として、水又はアルコール例えば、エタノール、t-ブタノール、メタノール、又はこれらの組み合わせ、ならびにその水性混合物がある。そのような溶媒は、ポリマー前駆物質材料を溶かすのに有用であり、例えば、フェノール化合物を溶かすのに有用である。更に、処理によっては、そのような溶媒は、凍結及び乾燥の前のポリマーゲルにおける溶媒交換に用いられ、この場合は、前駆物質例えば、レゾルシノール及びホルムアルデヒドの重合からの溶媒が純アルコールと交換される。本出願の一実施形態では、溶媒交換を含まない処理によってポリマーゲルが作成される。ポリマーゲルの作成に好適な触媒は、前駆物質材料を重合してモノリシックポリマーにすることを促進する揮発性塩基触媒を含む。この触媒は、前述の触媒の様々な組み合わせを含んでもよい。フェノール化合物を含む実施形態では、そのような触媒を、フェノール化合物と触媒とのモル比が5:1から200:1である範囲で用いることが可能である。例えば、特定の実施形態によっては、そのような触媒を、フェノール化合物と触媒とのモル比が25:1から100:1である範囲で用いることが可能である。2.ポリマーゲル粒子の作成当該技術分野で周知の様々な手法に従って、モノリシックポリマーゲルを物理的に粉砕して、より小さな粒子にすることが可能である。得られるポリマーゲル粒子は、おおむね、平均直径が約30mm未満であり、例えば、約1mmから約25mm、或いは、約1mmから約5mm又は約0.5mmから約10mmのサイズ範囲にある。或いは、ポリマーゲル粒子のサイズは、約1mm以下の範囲である可能性があり、例えば、約10ミクロンから約1000ミクロンのサイズ範囲である可能性がある。モノリシック材料からポリマーゲル粒子を作成する手法として、手動又は機械による粉砕方法があり、例えば、ふるいにかけたり、すりつぶしたり、挽きつぶしたり、これらを組み合わせたりする方法がある。そのような方法は、当業者には周知である。この文脈では、様々なタイプのミルを用いることが可能であり、例えば、ローラミル、ビーズミル、ボールミル、回転式粉砕機、及び同様の、当該技術分野において知られている粒子作成機器を用いることが可能である。特定の実施態様では、ローラミルを用いる。ローラミルは、3段階にわたって、ゲル粒子のサイズを徐々に小さくしていく。ポリマーゲルは、一般に、非常にもろく、手触りが湿っぽくない。従って、ローラミルを用いてポリマーゲルを挽きつぶすことは容易であるが、目標とする最終的な網目を実現するためには、各段階の幅を適切に設定しなければならない。この調節は、ゲルの配合及び網目サイズの組み合わせごとに行い、妥当性を検査する。各ゲルは、既知の網目サイズのふるいを通り抜けてから挽きつぶされる。ふるい分けされた粒子は、一時的に密閉容器に格納されてよい。一実施形態では、回転式粉砕機を用いる。回転式粉砕機は、ふるい目サイズが約1/8インチである。別の実施形態では、回転式粉砕機は、ふるい目サイズが約3/8インチである。別の実施形態では、回転式粉砕機は、ふるい目サイズが約5/8インチである。別の実施形態では、回転式粉砕機は、ふるい目サイズが約3/8インチである。挽きつぶしは、当業者に周知の方法に従って、室温で行うことが可能である。或いは、挽きつぶしは、低温下で行うことが可能であり、例えば、ポリマーゲルを固体二酸化炭素ドライアイス粒子と一緒に挽きつぶすことにより可能である。この実施形態では、2つの工程、即ち、aモノリシックポリマーゲルから粒子を作成する工程と、bそのポリマーゲルを多方向から急速凍結させる工程とを、単一の工程として実施する。3.ポリマーゲルの急速凍結モノリシックポリマーゲルからポリマーゲル粒子を形成した後、既に詳述されたように、それらのポリマーゲル粒子を多方向から急速に凍結させることが可能である。例えば、凍結乾燥機の棚で凍結させる場合のように単方向からゆっくり凍結させると、得られる乾燥材料は、表面積が非常に小さくなる。同様に、瞬間凍結させる即ち、深真空引きを行うことにより、ポリマーゲル粒子を急速冷却して凍結させることによって得られる乾燥材料も、表面積が小さい。本明細書に開示のように、多方向からの急速凍結は、材料温度を少なくとも約-10°C以下例えば、-20°C以下、又は、例えば、少なくとも約-30°C以下まで急速に下げることによって行うことが可能である。ポリマーゲル粒子を急速凍結させると、広範にわたる氷晶の核形成により、粒子内に微細な氷晶構造が形成されるが、氷晶が成長する時間は殆どない。これにより、氷晶と炭化水素マトリックスとの間の比表面積が大きくなるが、これは必然的に氷マトリックスから除外される。極めて急速な凍結により、結晶成長よりも核生成を促進する概念を、混合溶媒系に適用することも可能である。一実施形態では、混合溶媒系を急速冷却していくと、主要な溶媒成分がその平衡融解温度で結晶化し、結果として、共溶媒の濃度が上昇し、これに伴って、凝固点が更に下がる。温度を更に下げていくと、共晶組成に達するまで、溶媒の主成分の結晶化が進み、共溶媒の濃度が上昇する。共晶組成に達した時点で、凍結が完了するまでは、更なる成分濃縮又は生成物冷却を行わずに、共晶組成を液体から固体に遷移させる。水と酢酸の具体例では水及び酢酸は、純物質として、それぞれ凝固点が0°C及び17°Cである、共晶組成は、約59の酢酸と約41の水からなり、約-27°Cで凍結する。従って、一実施形態では、混合溶媒系は共晶組成であり、例えば、一実施形態では、混合溶媒系は、59の酢酸と41の水からなる。4.ポリマーゲルの乾燥一実施形態では、微細な氷マトリックスを含む凍結したポリマーゲル粒子を、材料が崩壊しないように、かつ、乾燥生成物の微細な表面構造及び多孔度が維持されるように設計された条件下で、凍結乾燥させる。一般に、乾燥を行う場合は、条件として、生成物の温度を、生成物の細孔が崩壊する温度より低く保つことにより、乾燥材料が非常に大きな表面積を維持できるようにする。最終炭素材料の構造は、乾燥ポリマーゲルの構造に表れており、この乾燥ポリマーゲルの構造は、ポリマーゲルの特性によって決定されている。これらの特徴は、本明細書に記載のゾルゲル法による処理を用いてポリマーゲル内に形成することが可能であるが、溶媒の除去については考慮されていないため、この構造は維持されない。考慮すべきは、ポリマーゲルの元の構造を維持することと、凍結工程を制御することによってポリマーゲルの構造を氷晶形成で修正することとの両方である。実施形態によっては、乾燥前のポリマーゲルの水分含有量は、約50から約99の範囲にある。特定の実施形態では、乾燥直後のポリマー冷却ゲルの水分含有量は、約10であり、或いは、約5未満又は約2.5未満である。凍結乾燥機のチャンバ圧力を約2250ミクロンにすると、乾燥生成物内の一次乾燥温度が約-10°Cになる。約2250ミクロン以下のチャンバ圧力で乾燥させると、一次乾燥中の生成物温度は、約-10°C以下になる。更なる例として、チャンバ圧力を約1500ミクロンにすると、乾燥生成物内の一次乾燥温度が約-15°Cになる。約1500ミクロン以下のチャンバ圧力で乾燥させると、一次乾燥中の生成物温度は、約-15°C以下になる。更なる例として、チャンバ圧力を約750ミクロンにすると、乾燥生成物内の一次乾燥温度が約-20°Cになる。約750ミクロン以下のチャンバ圧力で乾燥させると、一次乾燥中の生成物温度は、約-20°C以下になる。更なる例として、チャンバ圧力を約300ミクロンにすると、乾燥生成物内の一次乾燥温度が約-30°Cになる。約300ミクロン以下のチャンバ圧力で乾燥させると、一次乾燥中の生成物温度は、約-30°C以下になる。5.ポリマーゲルの熱分解及び活性化上述のポリマーゲルを更に処理することにより、炭素材料が得られる。そのような処理は、例えば、熱分解及び/又は活性化を含む。一般に、熱分解処理では、乾燥ポリマーゲルを計量し、回転炉内に置く。温度勾配を5°C/分に設定し、保持時間及び保持温度を設定する。冷却は、炉の自然冷却速度によって決まる。処理全体は、通常、不活性雰囲気例えば、窒素環境下で実施される。次に、熱分解された試料を取り出し、計量する。他の熱分解処理も、当業者には周知である。実施形態によっては、熱分解保持時間試料を所望の温度下に置いておく時間は、約0分から約120分、約0分から約60分、約0分から約30分、約0分から約10分、約0分から約5分、又は約0分から約1分である。熱分解は、上述の時間よりもゆっくり実施してもよい。例えば、一実施形態では、熱分解は、約120分から約480分で実施される。他の実施形態では、熱分解は、約120分から約240分で実施される。実施形態によっては、熱分解保持温度の範囲は、約500°Cから約2400°Cである。実施形態によっては、熱分解保持温度の範囲は、約650°Cから約1800°Cである。他の実施形態では、熱分解保持温度の範囲は、約700°Cから約1200°Cである。他の実施形態では、熱分解保持温度の範囲は、約850°Cから約1050°Cである。他の実施形態では、熱分解保持温度の範囲は、約800°Cから約900°Cである。実施形態によっては、熱分解保持温度は、熱分解の途中で変更される。一実施形態では、熱分解は、回転炉内の別々の独立した加熱区画で実施される。各区画の温度は、回転炉管の入口端部から出口端部にかけて連続的に下げられる。一実施形態では、熱分解は、回転炉内の別々の独立した加熱区画で実施され、各区画の温度は、回転炉管の入口端部から出口端部にかけて連続的に上げられる。活性化時間及び活性化温度は、両方とも、得られる活性炭材料の性能、ならびにその活性炭材料の製造コストに大きな影響を及ぼす。活性化温度を上げ、活性化保持時間を長くすると、活性化パーセンテージがより高くなる。このことは、一般に、温度がより低く、保持時間がより短い場合に比べて、より多くの材料が除去されることに対応する。活性化温度はまた、炭素の細孔構造を変えることが可能である。即ち、温度が低ければ、よりミクロ細孔性の炭素が得られ、温度が高ければ、よりメソ細孔性の炭素が得られる。これは、温度が高い場合に発生する反応が、活性化ガス拡散によって制限され、温度が低い場合に発生する反応が、反応速度によって駆動されることの結果である。活性化パーセンテージが高くなると、最終活性炭の性能が向上することが多いが、全体歩留まりが低下することによってコストが増加することにもなる。活性化のレベルを上げることは、より高性能の製品を、より低いコストで実現することに対応する。熱分解ポリマーゲルの活性化は、熱分解ポリマーゲルを活性化剤に接触させることにより、可能である。活性化には、様々なガスが好適であり、例えば、酸素を含むガスが好適である。活性化ガスの限定ではない例として、二酸化炭素、一酸化炭素、蒸気、酸素、及びこれらの組み合わせがある。活性化剤は更に、酸、塩基、又は塩などの腐食性化学物質例えば、リン酸、酢酸、クエン酸、ギ酸、シュウ酸、尿酸、乳酸、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、塩化亜鉛などを含む他の活性剤も、当業者には周知である。実施形態によっては、活性化時間は、1分と48時間との間である。他の実施形態では、活性化時間は、1分と24時間との間である。他の実施形態では、活性化時間は、5分と24時間との間である。他の実施形態では、活性化時間は、1時間と24時間との間である。更なる実施形態では、活性化時間は、12時間と24時間との間である。他の特定の実施形態では、活性化時間は、30分と4時間との間である。更なる実施形態によっては、活性化時間は、1時間と2時間との間である。熱分解ポリマーゲルの活性化は、当業者に周知の様々な好適な装置を用いて行うことが可能であり、例えば、流動床、回転炉、エレベーター炉、ローラハース炉、プッシャー炉などを用いて可能である。活性化処理の一実施形態では、試料を計量して回転炉内に置き、回転炉の自動ガス制御マニホールドを、20°C/分の速度の勾配に設定する。適正な活性化温度に達したら、一定時間にわたり、二酸化炭素を炉環境に投入する。活性化が行われたら、二酸化炭素を窒素に置き換えて、炉を冷却する。処理の最後に試料を計量して、活性化のレベルを評価する。他の活性化処理も、当業者には周知である。本明細書に開示の実施形態のいくつかにおいては、活性化温度の範囲が800°Cから1300°Cであってよい。別の実施形態では、活性化温度の範囲は、800°Cから1050°Cであってよい。別の実施形態では、活性化温度の範囲は、850°Cから950°Cであってよい。当業者であれば理解されるように、より低いか、より高い、他の活性化温度を用いてもよい。活性化の程度は、活性化工程中に失われた熱分解乾燥ポリマーゲルの質量パーセントを用いて測定される。本明細書に記載の方法の一実施形態では、活性化は、活性化程度が5から90、又は10から80であり、場合によっては、活性化は、活性化程度が40から70、又は45から65である。C.ポリマーゲル及び炭素材料の特性化最終炭素材料及び中間ポリマーゲルの構造特性の測定を、77Kでの窒素収着を用いて行うことが可能である。これは、当業者には周知の方法である。完成した炭素材料の最終的な性能及び特性は重要であるが、中間生成物乾燥ポリマーゲル及び熱分解されたが活性化されていないポリマーゲルの両方を、特に品質管理の観点から評価することも可能であり、これは、当業者には周知のとおりである。MicromereticsASAP2020は、ミクロ細孔及びメソ細孔の詳細な分析を実施するのに用いられ、実施形態によっては、これによって、0.35nmから50nmまでの細孔サイズ分布が明らかになる。このシステムは、10-7気圧の圧力から始まる窒素等温線を生成し、これによって、1nm以下の範囲の高分解能細孔サイズ分布が得られる。ソフトウェアで生成される報告書では、密度汎関数理論DFT法を利用して、細孔サイズ分布、表面積分布、総表面積、総細孔容積、及び特定細孔サイズ範囲内の細孔容積などの特性を計算する。炭素材料の不純物含有量は、当業者に周知の様々な分析手法により、測定可能である。本開示の文脈において有用な、具体的な分析方法の1つが、プロトン励起X線放射分析法PIXEである。この手法は、11から92までの範囲の原子番号を有する元素の濃度を低ppmレベルで測定することが可能である。従って、一実施形態では、炭素材料内に存在する不純物の濃度を、PIXE分析により、測定する。D.炭素材料を含むデバイス1.EDLC本開示の炭素材料は、様々な電気エネルギ蓄積配分デバイスにおいて電極材料として使用することが可能である。そのようなデバイスの1つが、ウルトラキャパシタである。炭素材料を含むウルトラキャパシタについては、全体が本明細書に組み込まれている、共有されている米国特許第7,835,136号の明細書に詳述されている。EDLCは、電解質溶液に浸漬された電極をエネルギ蓄積素子として用いる。典型的には、電解質に浸漬されて電解質が含浸した多孔性セパレータにより、電極同士が互いに接触しないようになっており、これによって、電極間を電子電流が直接流れないようになっている。同時に、この多孔性セパレータは、電解質を介して、電極間をイオン電流が双方向に流れることを可能にしており、これによって、電極と電解質との間の界面に電荷の二重層が形成される。EDLCの電極対間に電位を印加すると、電解質内に存在するイオンが、逆極性に帯電した電極の表面に引き寄せられ、それらの電極に向かって移動する。そして、各電極表面のそばに、逆極性に帯電したイオンの層が形成され、保持される。これらのイオン層と、対応する電極表面の電荷層との間の電荷分離層に、電気エネルギが蓄積される。実際には、これらの電荷分離層は、本質的に、静電キャパシタとして動作する。また、静電エネルギをEDLCに蓄積することも可能であり、これは、電位によって誘起された電界の影響下で、電解質溶液の分子の配向及び配列を介して行うことが可能である。しかしながら、このエネルギ蓄積モードは副次的である。本開示の炭素材料を含むEDLCは、大電力を必要とする様々な電子デバイスにおいて使用可能である。従って、一実施形態では、本炭素材料を含む電極を提供する。別の実施形態では、電極は、活性炭材料を含む。更なる実施形態では、本炭素材料を含む電極を備えたウルトラキャパシタを提供する。前述のうちの更なる実施形態では、超高純度合成炭素材料は、前述の最適化されたバランスのミクロ細孔及びメソ細孔を備える。本開示の炭素材料は、様々な電子機器で使用され、例えば、デジタルスチルカメラ、ノートPC、医療機器、位置追尾機器、自動車用機器、コンパクトフラッシュ機器、携帯電話、PCMCIAカード、ハンドヘルド機器、デジタル音楽プレーヤなどの、民生用及び市販の無線機器で使用される。ウルトラキャパシタは重機にも用いられ、例えば、掘削機などの土木機械、フォークリフト、ゴミ収集車、港湾用及び建設用クレーン、輸送システムバス、自動車、列車などなどに用いられる。従って、特定の実施形態では、本開示は、前述の炭素材料のうちのいずれか、例えば、ある細孔構造を備えた炭素材料を含む電気エネルギ蓄積デバイスを提供し、この細孔構造は、ミクロ細孔、メソ細孔、及び総細孔容積で構成され、総細孔容積の20から80がミクロ細孔内に存在し、総細孔容積の20から80がメソ細孔内に存在し、総細孔容積の10未満が、20nm超の細孔内に存在する。実施形態によっては、本デバイスは、aそれぞれが本炭素材料を含む正電極及び負電極と、b不活性多孔性セパレータと、c電解質と、を備えた電気二重層キャパシタEDLCデバイスであり、正電極及び負電極は、不活性多孔性セパレータによって互いに隔てられている。一実施形態では、本炭素材料を含むウルトラキャパシタデバイスの重量電力が、少なくとも5W/g、少なくとも10W/g,、少なくとも15W/g、少なくとも20W/g、少なくとも25W/g、少なくとも30W/g、少なくとも35W/g、少なくとも50W/gである。別の実施形態では、本炭素材料を含むウルトラキャパシタデバイスの容積電力が、少なくとも2W/g、少なくとも4W/cc、少なくとも5W/cc、少なくとも10W/cc、少なくとも15W/cc、又は少なくとも20W/ccである。別の実施形態では、本炭素材料を含むウルトラキャパシタデバイスの重力エネルギが、少なくとも2.5Wh/kg、少なくとも5.0Wh/kg、少なくとも7.5Wh/kg、少なくとも10Wh/kg、少なくとも12.5Wh/kg、少なくとも15.0Wh/kg、少なくとも17.5Wh/kg、少なくとも20.0Wh/kg、少なくとも22.5Wh/kg、又は少なくとも25.0Wh/kgである。別の実施形態では、本炭素材料を含むウルトラキャパシタデバイスの容積エネルギが、少なくとも1.5Wh/リットル、少なくとも3.0Wh/リットル、少なくとも5.0Wh/リットル、少なくとも7.5Wh/リットル、少なくとも10.0Wh/リットル、少なくとも12.5Wh/リットル、少なくとも15Wh/リットル、少なくとも17.5Wh/リットル、又は少なくとも20.0Wh/リットルである。前述のうちの実施形態によっては、本炭素材料を含むウルトラキャパシタデバイスの重量電力、容積電力、重量エネルギ、及び容積エネルギは、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.0M溶液AN中の1.0MのTEATFB及び時定数0.5秒を用いて、2.7Vから1.89Vの定電流放電によって測定される。一実施形態では、本炭素材料を含むウルトラキャパシタデバイスの重量電力が少なくとも10W/gであり、容積電力が少なくとも5W/ccであり、重量キャパシタンスが少なくとも100F/g0.5A/gであり、容積キャパシタンスが少なくとも10F/cc0.5A/gである。一実施形態では、前述のウルトラキャパシタデバイスは、本炭素材料、導電性エンハンサ、バインダー、電解質溶媒、及び電解質塩を含むコイン電池二重層ウルトラキャパシタである。更なる実施形態では、前述の導電性エンハンサは、カーボンブラック、及び/又は他の、当該技術分野において周知の導電性エンハンサである。更なる実施形態では、前述のバインダーは、テフロン、及び/又は他の、当該技術分野において周知のバインダーである。更なる前述の実施形態では、電解質溶媒は、アセトニトリル又はプロピレンカーボネート、或いは他の、当該技術分野において周知の電解質溶媒である。更なる前述の実施形態では、電解質塩は、テトラエチルアミノテトラフルロボラート又はトリエチルメチルアミノテトラフルロボラート、或いは他の、当該技術分野において周知の電解質塩、又は当該技術分野において周知の液体電解質である。一実施形態では、本炭素材料を含むウルトラキャパシタデバイスの重量電力が少なくとも15W/gであり、容積電力が少なくとも10W/ccであり、重量キャパシタンスが少なくとも110F/g0.5A/gであり、容積キャパシタンスが少なくとも15F/cc0.5A/gである。一実施形態では、前述のウルトラキャパシタデバイスは、本炭素材料、導電性エンハンサ、バインダー、電解質溶媒、及び電解質塩を含むコイン電池二重層ウルトラキャパシタである。更なる実施形態では、前述の導電性エンハンサは、カーボンブラック、及び/又は他の、当該技術分野において周知の導電性エンハンサである。更なる実施形態では前述のバインダーは、テフロン、及び/又は他の、当該技術分野において周知のバインダーである。更なる前述の実施形態では、電解質溶媒は、アセトニトリル又はプロピレンカーボネート、或いは他の、当該技術分野において周知の電解質溶媒である。更なる前述の実施形態では、電解質塩は、テトラエチルアミノテトラフルロボラート又はトリエチルメチルアミノテトラフルロボラート、或いは他の、当該技術分野において周知の電解質塩、又は当該技術分野において周知の液体電解質である。一実施形態では、本炭素材料を含むウルトラキャパシタデバイスの重量キャパシタンスが、少なくとも90F/g、少なくとも95F/g、少なくとも100F/g、少なくとも105F/g、少なくとも110F/g、少なくとも115F/g、少なくとも120F/g、少なくとも125F/g、又は少なくとも130F/gである。別の実施形態では、本炭素材料を含むウルトラキャパシタデバイスの容積キャパシタンスが、少なくとも5F/cc、少なくとも10F/cc、少なくとも15F/cc、少なくとも20F/cc、又は少なくとも25F/ccである。前述のうちの実施形態によっては、重量キャパシタンス及び容積キャパシタンスは、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.8M溶液AN中の1.8MのTEATFB及び電流密度0.5A/g、1.0A/g、4.0A/g、又は8.0A/gを用いて、2.7Vから0.1Vの、5秒の時定数での定電流放電によって測定される。一実施形態では、本開示は、本明細書に開示の炭素材料を含むウルトラキャパシタを提供し、本炭素材料を含むウルトラキャパシタの、電圧保持期間後の、元のキャパシタンス即ち、電圧保持が施される前のキャパシタンスからの減少割合は、既知の炭素材料を含むウルトラキャパシタの元のキャパシタンスからの減少割合より少ない。一実施形態では、本炭素材料を含むウルトラキャパシタの、65°Cで24時間にわたって電圧が2.7Vに保持された後に残っている元のキャパシタンスの割合は、少なくとも90、少なくとも80、少なくとも70、少なくとも60、少なくとも50、少なくとも40、少なくとも30、少なくとも20、又は少なくとも10である。前述のうちの更なる実施形態では、電圧保持期間後に残っている元のキャパシタンスの割合を、電流密度0.5A/g、1A/g、4A/g、又は8A/gで測定する。別の実施形態では、本開示は、本明細書に開示の炭素材料を含むウルトラキャパシタを提供し、本炭素材料を含むウルトラキャパシタの、電圧サイクルの繰り返し後の、元のキャパシタンスからの減少割合は、同一条件下の既知の炭素材料を含むウルトラキャパシタの元のキャパシタンスからの減少割合より少ない。例えば、一実施形態では、電流密度4A/gでの2Vと1Vとの間のサイクルからなる、1000回、2000回、4000回、6000回、8000回、又は1000回の電圧サイクルイベントの後の、本炭素材料を含むウルトラキャパシタの、残っている元のキャパシタンスの割合は、既知の炭素材料を含むウルトラキャパシタの、残っている元のキャパシタンスの割合より多い。別の実施形態では、電流密度4A/gでの2Vと1Vとの間のサイクルからなる、1000回、2000回、4000回、6000回、8000回、又は1000回の電圧サイクルイベントの後の、本炭素材料を含むウルトラキャパシタの、残っている元のキャパシタンスの割合は、少なくとも90、少なくとも80、少なくとも70、少なくとも60、少なくとも50、少なくとも40、少なくとも30、少なくとも20、又は少なくとも10である。更に他の実施形態では、本EDLCデバイスは、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.8M溶液及び電流密度0.5A/gを用いて、2.7Vから0.1Vの定電流放電及び少なくとも0.24Hzの周波数応答によって測定される重量キャパシタンスが少なくとも13F/ccである。EDLCデバイスを含む他の実施形態では、本EDLCデバイスは、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.8M溶液及び電流密度0.5A/gを用いて、2.7Vから0.1Vの定電流放電及び少なくとも0.24Hzの周波数応答によって測定される重量キャパシタンスが少なくとも17F/ccである。前述のように、本炭素材料を、ウルトラキャパシタデバイスに混和させることが可能である。実施形態によっては、従来技術によるジェットミルを用いて、本炭素材料を挽きつぶして、平均粒子サイズを約10ミクロンにする。いかなる理論にも拘束されることを望むものではないが、この微細な粒子サイズによって、粒子間導電性が高まり、かつ、非常に薄い薄板電極の製造が可能になると考えられている。ジェットミルは、本質的には、高圧窒素によって駆動される円板形チャンバの内側で炭素を回転させることにより、炭素同士をこすり合わせてすりつぶす。大きな粒子が入ってくると、それらは遠心力によってチャンバの外側に押される。粒子同士が互いにこすり合ってすりつぶされるにつれ、粒子は中心に向かって移動し、最終的に、適切な寸法に達した時点で、すりつぶしチャンバから外に出る。更なる実施形態では、ジェットミル処理を経て、炭素は、繊維状のテフロンバインダー3重量と混合されて、粒子が薄板内に保持される。炭素とテフロンの混合物は、粘度が均質になるまで、練られる。次に、高圧圧延成形機を用いて、この混合物を圧延して、最終厚さが50ミクロンである薄板にする。これらの電極をパンチングして円板にし、乾燥アルゴン雰囲気下で195°Cまで加熱して、水及び/又は他の空中汚染物質を除去する。電極を計量し、電極の寸法をノギスで測定する。EDLCの炭素電極は、適切な電解質溶液により湿潤している。本出願のデバイスに使用される電解質溶液に使用される溶媒の限定ではない例として、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネート、スルホラン、メチルスルホラン、アセトニトリルなどがある。そのような溶媒は、通常、テトラルキルアンモニウム塩を含む溶質と混合され、例えば、TEATFBテトラエチルアンモニウムテトラフルオロボラート、TEMATFBトリ-エチル,メチルアンモニウムテトラフルオロボラート、EMITFB1-エチル-3-メチルイミドアゾリウムテトラフルオロボラート、テトラメチルアンモニウム、又はトリエチルアンモニウムをベースとする塩を含む溶質と混合される。更に、電解質は、水ベースの酸電解質又は塩基電解質希硫酸や水酸化カリウムなどであってよい。実施形態によっては、電極は、アセトニトリル電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.0M溶液AN中の1.0MのTEATFBにより湿潤している。他の実施形態では、電極は、プロピレンカーボネート電解質中のテトラエチルアンモニウム-テトラフルロロボラートの1.0M溶液PC中の1.0MのTEATFBにより湿潤している。これらは、研究及び産業の両方で使用される一般的な電解質であり、デバイス性能の評価基準と見なされている。他の実施形態では、対象形炭素-炭素C-Cキャパシタが、不活性雰囲気下例えば、アルゴングローブボックス内で組み立てられ、30ミクロン厚のNKK多孔性メンブラン30がセパレータとして動作する。組み立てられた試料は、試料の多孔度に応じて約20分以上、電解質中に浸漬されてよい。実施形態によっては、キャパシタンス及び電力電力の測定を、サイクリックボルタンメトCV、クロノポテンショメトリCP、及びインピーダンス分光法を用いて、BiologicVMP3電気化学ワークステーション上で、様々な電圧1.0Vから最大電圧2.5Vまでの範囲及び電流レベル1mAから10mAまでで行うことが可能である。この実施形態では、キャパシタンスは、次式を用いたポテンショグラムの放電曲線から計算することが可能である。但し、Iは電流A、ΔVは電圧降下、Δtは時間差である。この実施形態では、試験用キャパシタが対象形炭素-炭素C-C電極なので、固有キャパシタンスは次式から求められる。式2Cs=2C/me但し、meは、単一電極の質量である。固有のエネルギ及び電力は、次式で求められる。式4Ps=ES/4ESR但し、Cは、測定されたキャパシタンスであり、Vmaxは、最大試験電圧であり、ESRは、放電初期の電圧降下から得られる等価直列抵抗である。ESRは、インピーダンス分光法から交互に導出することが可能である。2.電池本開示の炭素材料は、様々なタイプの電池の電極としても使用される。そのような電池の1つが、金属空気電池であり、例えば、リチウム空気電池である。リチウム空気電池は、一般に、電解質が正電極と負電極とにはさまれている。正電極は、主にリチウム化合物例えば、酸化リチウムや過酸化リチウムを含み、酸化させたり、酸素を減らしたりするように動作する。負電極は、主に、リチウムイオンを吸収したり放出したりする炭質物質を含む。スーパーキャパシタと同様に、本開示の炭素材料を含む、リチウム空気電池などの電池は、周知の炭素材料を含む電池より優れていると考えられている。従って、一実施形態では、本発明は、本明細書に開示の炭素材料を含む金属空気電池例えば、リチウム空気電池を提供する。他の様々な電池、例えば、亜鉛炭素電池、リチウム炭素電池、鉛酸蓄電池なども、本炭素材料によって性能が向上すると考えられる。当業者であれば、本開示の炭素材料から便益が得られる、他の具体的なタイプの炭素含有電池を認識されるであろう。従って、別の実施形態では、本発明は、本明細書に開示の炭素材料を含む電池、具体的には、亜鉛炭素電池、リチウム炭素電池、又は鉛酸蓄電池を提供する。一実施形態は、本開示の炭素材料を含む鉛酸蓄電池を対象とし、例えば、以下を含む鉛酸蓄電池を対象とする。a第1の集電子と電気的に接触している第1の活性材料を含む少なくとも1つの正電極。b第2の集電子と電気的に接触している第2の活性材料を含む少なくとも1つの負電極。c電解質。但し、正電極及び負電極は、不活性多孔性セパレータによって互いに隔てられており、第1及び第2の活性材料の少なくとも一方が本炭素材料を含んでいる。本開示の範囲内の活性材料は、電気を蓄積すること、及び/又は伝導することが可能な材料を含む。この活性材料は、当該技術分野において周知であり、鉛酸蓄電池において有用な任意の活性材料であってよく、例えば、この活性材料は、鉛、鉛II酸化物、鉛IV酸化物、又はこれらの組み合わせを含んでよく、ペースト状であってよい。前述のデバイスのうちのいずれかのデバイスの別の実施形態では、本炭素材料は、ミクロ細孔対メソ細孔の分布が同じであるが、それらがより小さい表面積の範囲に含まれる。この実施形態は、熱分解後活性化せずの表面機能性が低い、ミクロ細孔対メソ細孔の同じ最適化された容積分布をもたらす同じベース高純度ポリマー構造を合成することにより、作成される。鉛酸蓄電池のような電池用途において表面積の小さい最適化された細孔構造であることの結果として、高導電性網状組織を有する電極形成が最大化される。大きなメソ細孔容積が、他の多くのエネルギ蓄積システム鉛酸蓄電池、リチウムイオン電池などでのイオン移動度を高めることを可能にする優れた構造になりうることも理論化されている。以下に挙げる各実施例で開示されている炭素材料は、本明細書に開示の方法に従って作成したものである。各化学物質は、試薬グレード以上の純度のものを市販品供給元から入手し、納入業者から受け取ったものを、追加精製せず、そのまま使用した。特に断らない限り、本炭素材料及び前駆物質の作成には、通常、以下の条件を適用した。2元溶媒系例えば、水及び酢酸中で、触媒の存在の下、フェノール化合物とアルデヒドとを反応させた。フェノール化合物とアルデヒドとのモル比は、典型的には、0.5:1であった。この反応は、最大85°Cの温度で最大24時間にわたって密閉容器内でインキュベートされるようにした。得られたポリマーヒドロゲルは、水を含んでいたが、有機溶媒は含んでいなかった。そして、このポリマーヒドロゲルに対し、水と有機溶媒例えば、t-ブタノールとの溶媒交換は行わなかった。そして、このポリマーゲルヒドロゲルモノリスを例えば、すりつぶすことにより物理的に粉砕して、平均直径が約5mm未満であるポリマーヒドロゲル粒子を形成した。特に断らない限り、これらの粒子を、通常は低温流体例えば、液体窒素又はエタノール/ドライアイスに浸漬して急速凍結させ、凍結乾燥させた。通常、凍結乾燥機の棚を-30°Cまで事前冷却してから、凍結ポリマーヒドロゲル粒子を収容したトレイを凍結乾燥機の棚に載せた。凍結乾燥用チャンバ圧力は、典型的には、50mTorrから1000mTorrの範囲とし、棚温度は、10°Cから25°Cの範囲とした。或いは、棚温度は、より低く例えば、0°Cから10°Cの範囲で設定してもよい。或いは、棚温度は、より高く例えば、25°Cから100°Cの範囲で設定してもよい。チャンバ圧力は、50mTorrから3000mTorrの範囲で保持してよい。例えば、チャンバ圧力を、150mTorrから300mTorrの範囲で制御してよい。乾燥ポリマーヒドロゲルの熱分解は、典型的には、窒素雰囲気中で、700-1200°Cの範囲の温度で、本実施例で指定された時間にわたって加熱することにより実施した。活性化条件は、通常、熱分解ポリマーヒドロゲルを、CO2雰囲気下で、800°Cから1000°Cの範囲の温度で、本実施例で指定された時間にわたって加熱することであった。個々の熱分解及び活性化の条件は、以下の各実施例において記載したとおりである。実施例1乾燥ポリマーゲルの作成アンモニウムアセテート触媒の存在下の水/酢酸溶媒75:25中でレゾルシノール及びホルムアルデヒド0.5:1を重合することにより、ポリマーゲルを作成した。溶媒に対するレゾルシノールの比R/Sは0.3であり、触媒に対するレゾルシノールの比R/Cは25であった。この反応混合物をゲル化させるべく高温下に置いて45°Cで約6時間インキュベートし、その後、85°Cで約24時間インキュベートして、ポリマーゲルを作成した。このポリマーゲルからポリマーゲル粒子を作成し、これを4750ミクロンの網のふるいにかけた。この、ふるいにかけた粒子を、液体窒素に浸漬して瞬間凍結させ、3g/in2から7g/in2の荷重で凍結乾燥機のトレイに載せ、約50mTorrで凍結乾燥させた。生成物が棚温度の2°C以内に達する時間から推論される乾燥時間は、凍結乾燥機の棚の生成物荷重に応じて変えた。ポリマーゲルを乾燥させた際の質量損失は、73.4であった。乾燥ポリマーゲルの表面積を計算すると、752m2/gであった。総細孔容積は、1.40cc/gであり、タップ密度は、0.22g/ccであった。乾燥ポリマーゲルの異なる2つのバッチの細孔サイズ分布を、図1に示す。実施例2乾燥ポリマーゲルからの熱分解炭素材料の作成実施例2に従って作成された乾燥ポリマーゲルを、200L/hの窒素ガス流の下、850°Cの回転炉に通して熱分解した。熱分解後の重量損失を計算すると、56.2であった。この熱分解乾燥ポリマーゲルの表面積を、表面積多孔度アナライザを使用して、窒素表面積分析により調べた。標準的なBET手法を用いて測定した比表面積は、726m2/gであった。総細孔容積は0.71cc/gであり、タップ密度は0.42g/ccであった。上述の熱分解条件例えば、温度、時間、その他を変えることにより、様々な特性例えば、表面積、細孔構造、その他を備えた炭素材料を作成することが可能である。実施例3活性炭の製造実施例2に従って作成された熱分解炭素材料を、CO2下の900°Cのバッチ式回転炉で660分にわたって活性化させた。これによる総重量損失は64.8であった。この活性炭の表面積を、表面積多孔度アナライザを使用して、窒素表面積分析により調べた。BET手法を用いて測定した比表面積は、1989m2/gであった。総細孔容積は1.57cc/gであり、タップ密度は0.28g/ccであった。図2は、実施例2の熱分解炭素材料及び実施例3の活性炭材料の細孔サイズ分布を重ね合わせたものである。なお、活性炭の細孔サイズ分布の測定は、MicromeriticsASAP2020で実施した。これは、熱分解炭素の細孔サイズ分布の測定に用いたTristar3020より分解能が高いより小さい細孔サイズ容積を検出するミクロ細孔対応アナライザである。実施例3の活性炭材料についてのDFT累積容積プロットから、細孔容積の44がミクロ細孔内に存在し、細孔容積の56がメソ細孔内に存在することが判明した。上述の活性化条件例えば、温度、時間、その他を変えることにより、様々な特性例えば、表面積、細孔構造、その他を備えた炭素材料を作成することが可能である。実施例4ジェットミル処理による活性炭の微粒子化実施例3に従って作成された活性炭を、JetPulverizerMicronMaster2インチ径ジェットミルを用いてジェットミル処理した。条件は、活性炭が毎時約0.7ポンド、窒素ガス流が毎分約20scf、かつ、圧力が約100psiであった。ジェットミル処理後の平均粒子サイズは、約8ミクロンから約10ミクロンであった。実施例5活性炭及び比較用炭素の純度分析本明細書に記載の概略手順に従って作成された炭素試料を、それらの不純物含有量について、プロトン励起X線放射分析法PIXEにより調べた。PIXEは、試料中の原子を励起して特徴的なX線を発生させ、これらを検出し、その強度を識別及び定量化することにより、元素分析を同時に行うための、業界標準の高感度かつ高精度の測定である。PIXEは、11から92までの範囲の原子番号を有する全ての元素即ち、ナトリウムからウランまでを検出することが可能である。本明細書に開示の炭素材料において検出されたPIXE不純物と、他の市販の炭素材料の場合と比較した結果を、表1に示す。炭素1は、熱分解された活性化はされていない炭素材料である。炭素2及び3は、熱分解され、活性化された炭素材料である。炭素4は、関西熱化学株加古川、日本から入手した、MSP-20と呼ばれる活性炭である。炭素5は、クラレケミカル株大阪、日本から入手したYP-50FYP-17Dと呼ばれる活性炭である。表1に見られるように、本開示による炭素材料は、他の周知の活性炭試料と比較して、PIXE不純物含有量がより少なく、灰分がより少ない。実施例6各種炭素試料の作成及び特性前述のように、本開示の炭素材料は、ミクロ細孔及びメソ細孔の構造の最適化により、密度がより高い。具体的には、本炭素材料は、細孔構造の領域が2つあり、それらは120Å未満のミクロ細孔、220Åと200Åとの間のメソ細孔である。これら2つの個体群の間は細孔構造が相対的に欠落しており、また、200Åより上は細孔構造が相対的に欠落している。パルス電力が高いEDLCシステムは、炭素電極及び電池システム全体の低抵抗性能を必要とする。この高パルス電力性能の電極の炭素は、インピーダンス分光法で測定される応答時間が速いことが特徴である。この高速応答時間は、細孔構造内での高イオン移動度及び低イオン抵抗を与える純度及び細孔容積に起因する。本炭素材料の有用性を示すために、実施例1-4に記載の概略手順に従って、各種炭素材料を作成した。前述の手順に従って作成された3種類の炭素試料炭素1-3の生理化学特性を、以下の表1に示す。これらの炭素試料の細孔サイズ分布を図3に示す。実施例7各種炭素試料の電気化学特性各炭素試料の電気化学特性具体的には、EDLCコイン電池デバイスの電極材料としての特性を分析した。電極の組み立て、EDLC、及びこれらの試験に関する具体的詳細を以下に記す。キャパシタ電極は、重量比で99が炭素粒子平均粒子サイズは5-15ミクロンであり、重量比で1がテフロンであった。これらの炭素及びテフロンを、テフロンが十分に分散して、組成がある程度の物理的結着性を呈するまで、乳鉢と乳棒で素練りした。混合後の複合材料を圧延して、約50ミクロン厚のフラットシートにした。このシートから直径約1.59cmの電極円板を打ち抜いた。これらの電極を、ドライボックスに取り付けられた真空オーブンに入れ、195°Cで12時間にわたって加熱した。これにより、電極作成中に雰囲気から吸着された水を除去した。乾燥後、これらの電極を、室温まで冷まし、オーブン内の雰囲気をアルゴンで満たし、電極をドライボックスに入れて、キャパシタを作成した。炭素電極をキャビティに入れた。キャビティは、1インチ2.54cm径の炭素被膜されたアルミホイル円板と、このアルミニウムに熱融着された50ミクロン厚のポリエチレンガスケットリングとで形成されている。次に、第2の電極を、同じ方法で作成した。アセトニトリル中の1.8Mのテトラエチレンアンモニウムテトラフルオロボラートを含む電解質を、各電極に2滴加えた。各電極を、直径0.825インチの多孔性ポリプロピレンセパレータで覆った。2つの電極の半分ずつをまとめて、対向するセパレータではさみ、構造物全体をまとめてホットプレスした。完成したキャパシタの、ポテンショスタット/関数発生器/周波数応答アナライザによる電気的試験を準備した。キャパシタンスの測定を、低電流放電法により実施した。この方法は、既知の継続時間にわたって電流パルスを印加するステップと、結果として得られる電圧プロファイルを測定するステップと、を含む。所与の時間及び終了電圧を選択し、式C=It/ΔVからキャパシタンスを計算した。但し、Cはキャパシタンス、Iは電流、tは、所望の電圧に到達するまでの時間、ΔVは、初期電圧と最終電圧との間の電圧差である。このキャパシタンスを重量及び容積で割ることにより、2つの炭素電極の、それぞれ、重量及び容積に基づく固有キャパシタンスを求めた。このデータは、2.7Vと1.89Vとの間の放電について、表11で報告されている。表2のデータによれば、本開示の炭素は、密度キャパシタンスが低いために市場で存続しうるとは考えられていなかった市販の炭素に比べて容積キャパシタンスが強化されて高い電力を示すが、注目すべきは、その高いターンオン周波数特性であり、これは、本開示の炭素によって拡張された、より高いターンオン周波数特性、及び、より高い容積キャパシタンス性能の両方を示す特性である。炭素2の安定性試験としての測定を、2.7ボルトを65°Cでゼロから128時間まで保持して実施した。この炭素の安定性の向上は、表3において、ストレス試験の間、EDLC用途において業界標準の安定した炭素として使用されている2つの市販炭素材料市販炭素B及びCと比較して、高いキャパシタンスが保持されていることとして示されている。炭素4は、大部分がミクロ細孔である炭素である図7のNC2-1Dで示された曲線を参照。図で示すと、図4によれば、炭素2は、128時間において、炭素4ならびに炭素B及びCよりも高い安定性を示しており、炭素2に向かう、図化された動向点群における外挿は、炭素2が、表3における他の炭素より高い安定性の炭素であることを示している。抵抗は、電力の計算に直接関連する。抵抗が低いほど、電力性能が高くなる。抵抗1は、直流放電の初期IR降下の計算を意味する。各種炭素材料についての抵抗1を、図5A及び図5Bに示す。ストレス試験によれば、時間経過に対する炭素2の抵抗は低く保たれており、これは、表3における他の炭素とは対照的である。低抵抗は、電力性能の向上に直接関連する。本開示の炭素材料に固有の高い周波数応答を示すために、ボーデ線図図6を生成した。この図では、炭素2は、NC2-3で示されている。このボーデ線図における右側のより高い周波数範囲へのシフトは、周波数応答及び電力性能がより高いことを示している。図7は、NC2-3が、比較用の2つの炭素に比べて、細孔サイズ分布の独特な範囲を占めている様子を示す。実施例8他の炭素試料の電気化学特性各実施例で記載されている概略手順に従って、別の炭素試料炭素2を作成した。本炭素材料を含むEDLCコイン電池を作成し、これらの電気化学特性を、1MTEABF4/ACN電解質を用いて分析した。その結果を、以下の表4、5、及び6に示す。表5は、炭素2についての抵抗データをまとめたものである。抵抗1は、直流放電の初期IR降下の計算方法を意味する。抵抗2は、直流放電の最終電圧緩和の計算方法を意味する。抵抗3は、2VのEIS曲線の、コイン電池の場合は通常400kHz付近で発生するリアクタンスインタセプトにおいて取得されるESRを意味する。表6は、本炭素材料を含むEDLCについての電力データをまとめたものである。この電力データは、2VのEIS曲線から計算される。電力値は、-45度の位相角度から計算した。実施例9他の炭素試料の特性前述の概略手順に従って、別の炭素試料を作成した。これらの炭素試料の細孔サイズ分布を図8及び図9に示す。図8は、炭素材料の異なる2つのバッチが同様の細孔構造であることを示している。一方、図9は、本開示による炭素材料が、他の周知の炭素材料に比べてメソ細孔の容積が大きいことを示している。いかなる理論にも拘束されるものではないが、本出願者らは、このメソ細孔性が本炭素材料の電気化学特性の向上に、少なくとも部分的に寄与するものと考えている。実施例10本炭素材料を含むキャパシタ電極の特性及び性能前述の概略手順に従って作成された炭素材料の、カーボネートベースの有機電解質を有する対称型電気化学キャパシタの電極としての特性及び性能を評価した。本材料を用いて組み立てられた試験用キャパシタに対して、包括的な一連の特性及び性能の測定を実施した。試料は、非常に粒状であり、比較的大きな粒子を含んでいた。結果として、評価用として形成された、このキャパシタの電極は、多孔性であり、非常に低密度0.29g/cm3であった。本炭素材料を使用して組み立てられた電極は、固有キャパシタンスの値が高かったが105F/g、電極密度が非常に低かったため、容積キャパシタンスはわずか30F/ccであった。乾燥電極の質量又は容積のみを用いた場合、試験用デバイスは、性能指数FigureofMeritFOM値Miller,PulsePowerPerformanceofElectrochemicalCapacitors:TechnicalStatusofPresentCommercialDevices,Proc.8thInternationalSeminaronDoubleLayerCapacitorsandSimilarEnergyStorageDevices,DeerfieldBeach,FloridaDecember7-9,1998を参照が、2Vでの動作に対して7.8W/g及び2W/ml前後であった。これらの値は、電解質とパッケージ化すると減るが、より高い電圧での動作では増える。これに対し、有機電解質を使用した市販キャパシタ製品について報告されたFOMの最大値1998は、3.6W/g及び4.1W/mlであった。本開示の炭素材料は、重量ベースでは、市販デバイスより非常に都合がよい。これは、主に、ターンオン周波数0.17Hzが比較的高いためである。本炭素材料の容積性能は、粒子サイズを、すりつぶし又は他の処理方法で減らすことにより、向上させることが可能であると考えられる。本炭素試料には、9AC16というラベルを付けた。この試料を60°Cで乾燥させ、次に、3.0重量のテフロンバインダーと混合した。この混合物を入念に混ぜ合わせて、0.003インチ厚の電極を形成した。本試料は、大きな粒子がかなりの割合を占めている様相を呈しており、このことが、多孔性かつ低密度の電極につながった。場合によっては、評価用として0.002インチ厚の電極を使用するが、本試料は、後の工程に必要な保全性のために、そのような薄さの薄板にすることができなかったので、より厚みのある電極を作成した。この薄板材料を鋼製金型で打ち抜いて、直径0.625インチの円板を作成した。各材料からなる4つの電極円板を、0.1mg精度で計量した。電極対の質量及び密度の平均を表9に示す。作成の最終工程として、これらの電極を、真空条件下機械式粗引きポンプで、195°Cで14時間にわたって乾燥させた。冷却後、依然として真空下にある電極を収容する真空容器を、ドライボックスに移した。その後の全ての組み立て作業をドライボックス内で実施した。電極円板を有機電解質に10分間浸漬し、その後、電池として組み立てた。この電解質は、1.0MのテトラエチルアンモニウムテトラフルオロボラートTEATFB塩を含んだ、プロピレンカーボネートPC及びジメチルカーボネートDMCの同体積混合物であった。2層の連続気泡発泡体型セパレータ材料を用いて、試験用電池を作成した。この二重セパレータは、試験用電池内で圧縮されるまでは約0.004インチ厚であった。最初に、通常の単層のセパレータを使用して試験用電池を組み立てたが、それらの電池は、漏れ電流が多大であった。これは、電極内の粒子が薄いセパレータに穴をあけたためであろう。この試験用電池の導電性フェースプレートは、リチウムイオン電池業界で使用されている酸化を防ぐための特殊な表面処理がなされたアルミニウム金属であった。電解質適合性及び低水分透過性のために、熱可塑性エッジ封止材を選択し、ドライボックス内にインパルスヒートシーラを直接配置して熱可塑性エッジ封止材を貼り付けた。ほぼ同一の2個の試験用電池を組み立てた。これらの組み立てた電池を、試験のために、ドライボックスから取り出した。各導電性フェースプレートに金属板をクランプで固定した。金属板は、集電子として使用した。組み立てたデバイスの断面を図10に示す。電極はそれぞれ0.003インチ厚であり、セパレータは0.004インチ厚であった0.002インチ厚の材料の二重層。電極は、直径が0.625インチである。キャパシタ電池を1.0Vで10分間コンディショニングしてから特性を測定し、次に、2.0Vで10分間コンディショニングしてから特性を測定した。本キャパシタ電池の試験には、以下の試験設備を使用した。1.周波数応答アナライザFRASolartronmodel1250、ポテンショスタット/ガルバノスタットPAR2732.デジタルマルチメーターKeithleyModel1973.キャパシタンス試験ボックスS/N005、500Ω設定4.RCLメーターPhilipsPM63035.電源Hewlett-PackardModelE3610A6.天秤MettlerH107.マイクロメーターBrown/Sharp8.漏れ電流装置9.電池/キャパシタ試験器ArbinModelEVTS全ての測定を室温で実施した。試験用キャパシタを1.0Vでコンディショニングした後、短絡させて、以下の測定を実施した。即ち、RCLメーターを使用して1kHz等価直列抵抗ESRを測定し、キャパシタンス試験ボックスを使用して、500Ω直列抵抗をつないで1.0Vでの充電キャパシタンスを測定し、漏れ電流装置を使用して、0.5V及び1.0Vでの30分後の漏れ電流を測定し、電気化学インタフェース及びFRAを1.0Vバイアス電圧で使用して電気化学インピーダンス分光法EISの測定を実施した。次に、試験用キャパシタを2.0Vでコンディショニングした後、短絡させて、以下の測定を実施した。即ち、RCLメーターを使用して1kHz等価直列抵抗ESRを測定し、500Ω直列抵抗をつないで2.0Vでの充電キャパシタンスを測定し、漏れ電流装置を使用して、1.5V及び2.0Vでの30分後の漏れ電流を測定し、2.0Vバイアス電圧でのEISの測定を実施した。最後に、Arbinを使用して、充放電測定を実施した。これらの測定には、1mA、5mA、及び15mAの電流での0.1Vと2.0Vとの間の定電流充放電サイクルと、0.01Wから0.2Wでの電力レベルでの2.0Vと0.5Vとの間の定電流充電/定電力放電とが含まれた。表10及び表11は、有機電解質を使用して組み立てられた各キャパシタについての試験データの一覧である。これら2つの試料は、充電特性及び蓄電特性がほぼ同じであるが、密度が多少異なる。図11は、2つの試験用キャパシタについての、異なる4つの電圧での30分の漏れ電流値を示す。電圧と漏れ電流との間に線形-対数関係があるのは、電気化学キャパシタでは典型的であり、これが起こるのは、漏れ電流の殆どが、不純物に関連する電荷移動反応である場合である。試験用キャパシタは、漏れ電流と電圧との間の関係が対数-線形関係に近い。この関係は、電気化学キャパシタでは典型的であり、これが起こるのは、漏れ電流が、不純物に関連する電荷移動反応である場合である。この漏れ電流の値は、炭素電極試料について典型的に測定される通常範囲に収まっている。図12は、本開示の炭素材料を含むキャパシタの定電流放電挙動を、3つの電流値で放電した場合について示す。5mAでの放電率は、電流密度約2.5mA/cm2に対応する。図13aは、電圧が1.0V及び2.0Vの場合の試験用キャパシタのインピーダンスデータを複素平面で表現したものを示す。この挙動は、両バイアス電圧の間で非常によく似ている。本質的には、応答は電圧に依存しないと考えられる。理想的なRC回路は、抵抗の値で実軸と交差する縦の直線で表されることになる。図示されているのは、約3.3Ωでの実軸との交差である。この線は、約45度の角度で、すぐに立ち上がっている。この種の挙動は、多孔性の電極を有するデバイスにおいて見られ、これは電荷蓄積が分散していることに起因すると考えられる。その後は、線があまり垂直になっていないが、これは、通常、漏れ電流のような並列充電経路に起因する。しかしながら、この試料に関しては、この非理想的な特性は非常に些細なことである。図13bは、同じインピーダンスデータをボーデ線図で表したものであり、インピーダンスの絶対値|Z|及び位相角度を周波数に対して示している。キャパシタの挙動は、低い周波数で勾配が-1であることと、位相角度が-90度に近づいていることとで明らかである。位相角度は、高い周波数でゼロに近づき、低い周波数で-90度に近づくことに注目されたい。図13cは、同じデータを更に別の表現で示しており、デバイスが直列RC回路で表現できるとしている。このキャパシタンスは、1/2πfZとして計算される。但し、fは周波数Hzであり、Zはリアクタンスであり、π=3.1415である。図に示されるように、キャパシタンスは、約200Hzでの最小値から、周波数が低くなるにつれて単調増加し、約0.1Hz以下の周波数で飽和して約0.24-0.25Fになる。直列抵抗は、約1kHzで最小値となり、周波数が低くなるにつれて増加する。この種の挙動は多孔性電極の特徴であり、低い周波数で抵抗が大きくなる。これは、電解質のより長い経路を通る、より深い細孔において電荷蓄積が発生するためである。2.0Vバイアスで位相角度が-45度に達するときの周波数f0は、約0.17Hzである。この周波数でのリアクタンスZインピーダンスの虚数部は約-4.7Ωであるため、この周波数でのキャパシタンスの計算値は、直列RC回路を仮定すると、C=-1/2πf0Z=約0.2Fである。従って、MillerPulsePowerPerformanceofElectrochemicalCapacitors:TechnicalStatusofPresentCommercialDevices,Proc.8thInternationalSeminaronDoubleLayerCapacitorsandSimilarEnergyStorageDevices,DeerfieldBeach,FloridaDecember7-9,1998によって記述されている性能指数FOMの、2.0Vでの計算値は、-7.8W/g及び-2.2W/mlである。表12は、試験された試料材料についてのFOMの一覧である。FOM値が大きいほど、本材料はパルス用途に適している。電解質が含まれると、質量FOMは約4W/gまで低下し、容積FOMは不変のままである。パッケージ化された質量及び容積の、FOMに対する影響は、小さなデバイスでは最大になる。例えば、ボタンサイズのデバイスの場合は、FOMが更に1/4になると考えられ、ハイブリッド自動車サイズのキャパシタモジュールの場合は、1/2になると考えられる。いくつかの市販製品のFOM値を表13に示す。本開示の炭素材料は、重量ベースでは、市販デバイスに比べて非常に都合がよい。これは、主に、ターンオン周波数0.17Hzが比較的高いためである。容積性能は、粒子サイズを、すりつぶし又は他の処理方法で減らすことにより、向上させることが可能であると考えられる。キャパシタの性能を示す別の方法として、図14に示されるように、エネルギと電力との関係をラゴーン表現で示す方法がある。出力可能なエネルギは、電力が増加するにつれ、減少する。図示されたエネルギ値及び電力値は、2.0Vから0.5Vへの定電力放電により、実験的に決定されたものである。市販デバイスとの比較は困難である。それは、パッケージ化された質量及び容積に関して未知の事項があること、ならびに、市販の有機電解質キャパシタがアセトニトリルを使用して高い電圧で動作することが多いことのためである。実施例11様々な炭素材料作成方法の比較様々な炭素材料作成方法を比較した。これは、前述のようにポリマーゲルを作成し、前述のように液体窒素中で瞬間凍結させるか、凍結機の棚でゆっくり凍結させることにより、実施した。この検討により、瞬間凍結させると、炭素材料のメソ細孔性が高まり、優れた電気化学特性が得られることが判明した。凍結乾燥、熱分解、及び活性化の条件は、以下のとおりとした。2mmのグラインダを取り付けた機械式グレータで、ポリマーゲルをすりつぶした。次に、そのポリマーゲルを液体N2で瞬間凍結させ、-50°Cで棚凍結させた。瞬間凍結後、以下の手順に従ってポリマーゲルを凍結乾燥させた。1.-50°Cかつ50mTorrで状態を保持する。2.50mTorrにおいて、30分で-50°Cから-30°Cまで連続的に温度を上げる。3.50mTorrにおいて、220分で-30°Cから25°Cまで連続的に温度を上げる。4.25°C及び50mTorrで状態を連続的に保持する。凍結乾燥後、ポリマーゲルをチューブ炉内で熱分解した。これは、N2ガス下で温度を毎分5°Cずつ、900°Cまで連続的に上げ、N2ガス下で、900°Cで60分、状態を保持し、その後、N2ガス下で、温度を周囲温度まで連続的に下げることによって実施した。次に、熱分解された材料をチューブ炉内で目標重量損失まで活性化させた。活性化パラメーターを調節することにより、所望の活性化結果を得ることが可能である。表14は、これら2つの方法からの、乾燥ゲル及び熱分解炭素の特徴付けをまとめたものである。図15は、瞬間凍結させたポリマーゲルのメソ細孔性が、ゆっくり凍結させたゲルより高いことを示している。表14及び図16に示されたように、乾燥ゲルにおける細孔サイズ分布PSDの動向を、活性炭のPSDに直接変換した。例えば、瞬間凍結させた乾燥ゲルは活性炭も生成しており、この活性炭は、総細孔容積が多く2.0cc/g、棚凍結させた乾燥ゲルよりタップ密度が低い。液体窒素で凍結させた乾燥ゲルと、棚凍結させた乾燥ゲルとでは、温度での時間当たり活性化重量損失が非常によく似ているが、生成された活性炭の表面積が非常に異なる。表2から、活性化パラメーターを同じように低くしたり高くしたりすると、達成重量損失は同様であるが、測定されたSSAは異なっていた。例えば、RD-111-1AC4及びRD-111-2-AC2を950°Cで74分にわたって活性化させると、達成重量損失はそれぞれ55.5及び52.2であった。950°Cで55分間という、より低い活性化設定でも、同様の結果が得られた39.8及び38.5。しかしながら、所与の重量損失に対し、達成比表面積は異なるものになった図17。ゆっくりの凍結で作成された炭素材料は、電力性能が低かった。いかなる理論にも拘束されることを望むものではないが、本出願者らは、このように電力性能が低い原因は、これらの炭素材料にメソ細孔が欠落していることであろうと考えている。また、このメソ細孔の欠落は、表15に示されているように、これらの炭素材料のタップ密度が高く、総細孔容積が低いことの一因になっていると考えられる。実施例12別の炭素材料の作成以下の説明に従って、数ある中でも特に鉛酸蓄電池用途に有用な炭素材料炭素9を作成した。アンモニウムアセテート触媒の存在下の水/酢酸溶媒80:20中でレゾルシノール及びホルムアルデヒド0.5:1を重合することにより、ポリマーゲルを作成した。得られたポリマーの、溶媒に対する比は0.3であった。触媒に対するレゾルシノールの比R/Cは25であった。この反応混合物をゲル化させるべく高温下に置いて45°Cで約6時間インキュベートし、その後、85°Cで約24時間インキュベートして、ポリマーゲルを作成した。砕岩機を用い、穴サイズが3/4インチのふるいにかけて、ポリマーゲルからポリマーゲル粒子を作成した。この粒子を、液体窒素に浸漬して瞬間凍結させ、3g/in2から7g/in2の荷重で凍結乾燥機のトレイに載せ、約50mTorrから約150mTorrで凍結乾燥させた。生成物が棚温度の2°C以内に達する時間から推論される乾燥時間は、凍結乾燥機の棚の生成物荷重に応じて変えた。ポリマーゲルを乾燥させた際の質量損失は、約72であった。乾燥ポリマーゲルの表面積を計算すると、691m2/gであった。総細孔容積は、1.05cc/gであり、タップ密度は、0.32g/ccであった。上述の乾燥条件例えば、圧力、温度、時間、その他を変えることにより、様々な特性例えば、表面積、細孔構造、その他を備えた乾燥ポリマーゲル材料を作成することが可能である。に従って作成された乾燥ポリマーゲルを、200L/hの窒素ガス流の下、900°Cの回転炉に通して熱分解した。この熱分解乾燥ポリマーゲルの表面積を、表面積多孔度アナライザを使用して、窒素表面積分析により調べた。標準的なBET手法を用いて測定した比表面積は、737m2/gであった。総細孔容積は0.64cc/gであった。上述の熱分解条件例えば、温度、時間、その他を変えることにより、様々な特性例えば、表面積、細孔構造、その他を備えた炭素材料を作成することが可能である。図18は、各種炭素材料の細孔サイズ分布を重ね合わせたものを示す。なお、活性炭の細孔サイズ分布の測定は、MicromeriticsASAP2020で実施した。これは、乾燥ポリマーゲルの細孔サイズ分布の測定に用いたTristar3020より分解能が高いより小さい細孔サイズ容積を検出するミクロ細孔対応アナライザである。活性炭材料についてのDFT累積容積プロットから、細孔容積の約40がミクロ細孔内に存在し、細孔容積の約60がメソ細孔内に存在することが判明した。上述の活性化条件例えば、温度、時間、その他を変えることにより、様々な特性例えば、表面積、細孔構造、その他を備えた炭素材料を作成することが可能である。作成された熱分解炭素を、実生産スケールの15インチ径のジェットミルを用いてジェットミル処理した。ジェットミル処理後の平均粒子サイズは、約4ミクロンから約7ミクロンであった。炭素1の特性を、表16にまとめた。表17は、前述の手順に従って作成された様々な炭素実施形態の特性の範囲をまとめたものである。実施例13別の炭素材料の作成以下の説明に従って、エネルギ密度が増加し、電力性能のバランスがとれた炭素材料炭素12を作成した。アンモニウムアセテート触媒の存在下の水/酢酸溶媒80:20中でレゾルシノール及びホルムアルデヒド0.5:1を重合することにより、ポリマーゲルを作成した。得られたポリマーの、溶媒に対する比は0.3であった。触媒に対するレゾルシノールの比R/Cは25であった。この反応混合物をゲル化させるべく高温下に置いて45°Cで約6時間インキュベートし、その後、85°Cで約24時間インキュベートして、ポリマーゲルを作成した。砕岩機を用い、穴サイズが3/4インチのふるいにかけて、ポリマーゲルからポリマーゲル粒子を作成した。この粒子を、3g/in2から7g/in2の荷重で凍結乾燥機のトレイに載せ、凍結乾燥機の棚で凍結させ、-30°Cを下回るまで凍結させた。この凍結粒子を、約50mTorrで凍結乾燥させた。生成物が棚温度の2°C以内に達する時間から推論される乾燥時間は、凍結乾燥機の棚の生成物荷重に応じて変えた。実生産スケールで、-30°Cの冷却室にある凍結乾燥トレイにポリマーゲル粒子を載せ、24時間にわたって凍結させた。これらの凍結粒子を、約120mTorrで凍結乾燥させた。生成物が棚温度の2°C以内に達する時間から推論される乾燥時間は、凍結乾燥機の棚の生成物荷重に応じて変えた。ポリマーゲルを乾燥させた際の質量損失は、74.1であった。乾燥ポリマーゲルの表面積を計算すると、515m2/gであった。総細孔容積は、0.39cc/gであり、タップ密度は、0.22g/ccであった。異なる2つのバッチの乾燥ポリマーゲルの細孔サイズ分布を、図19に示す。これは、凍結乾燥パラメーターを変更した場合の物理特性の範囲を示している。前述の手順に従って作成された乾燥ポリマーゲルを、400L/hの窒素ガス流の下、625°Cの回転炉に通して熱分解した。実生産スケールで、前述の手順に従って作成された乾燥ポリマーゲルを、3つの加熱区画685°C、750°C、及び850°Cが設定された回転炉に通して熱分解した。この、625°Cの炉に通して熱分解した熱分解乾燥ポリマーゲルの表面積を、表面積多孔度アナライザを使用して、窒素表面積分析により調べた。標準的なBET手法を用いて測定した比表面積は、622m2/gであった。総細孔容積は0.33cc/gであった。この、3つの加熱区画685°C、750°C、及び850°Cが設定された回転炉に通して熱分解した熱分解乾燥ポリマーゲルの表面積を、表面積多孔度アナライザを使用して、窒素表面積分析により調べた。標準的なBET手法を用いて測定した比表面積は、588m2/gであった。総細孔容積は0.25cc/gであった。上述の熱分解条件例えば、温度、時間、その他を変えることにより、様々な特性例えば、表面積、細孔構造、その他を備えた炭素材料を作成することが可能である。前述の方法に従って作成された熱分解炭素材料を、CO2下の900°Cのバッチ式回転炉で約840分にわたって活性化させた。これによる総重量損失は50であった。別の例では、前述の方法に従って作成された熱分解炭素材料を、CO2下の925°Cの流動床反応器で活性化させた。前述のようにバッチ式回転炉で生成された活性炭の表面積を、表面積多孔度アナライザを使用して、窒素表面積分析により調べた。BET手法を用いて測定した比表面積は、1857m2/gであった。総細孔容積は0.87cc/gであり、タップ密度は0.41g/ccであった。流動床反応器を使用した2番目の例では、得られた材料を窒素収着分析でも測定した。BET手法を用いて測定した比表面積は、2046m2/gであった。総細孔容積は1.03cc/gであった。図20は、前述の両活性化条件での活性炭材料の細孔サイズ分布の例を示す。なお、活性炭の細孔サイズ分布の測定は、MicromeriticsASAP2020で実施した。これは、乾燥ポリマーゲルの細孔サイズ分布の測定に用いたTristar3020より分解能が高いより小さい細孔サイズ容積を検出するミクロ細孔対応アナライザである。活性炭材料についてのDFT累積容積プロットから、細孔容積の80がミクロ細孔内に存在し、細孔容積の20がメソ細孔内に存在することが判明した。図20に示された、活性炭材料の2番目の例では、細孔容積の70がミクロ細孔内に存在し、細孔容積の30がメソ細孔内に存在することが判明した。上述の活性化条件例えば、温度、時間、その他を変えることにより、様々な特性例えば、表面積、細孔構造、その他を備えた炭素材料を作成することが可能である。作成された活性炭を、JetPulverizerMicronMaster2インチ径ジェットミルを用いてジェットミル処理した。実生産スケールでは、15インチ径のジェットミルを使用した。ジェットミル処理後の平均粒子サイズは、約4ミクロンから約7ミクロンであった。熱処理工程で、エレベーター炉内にある炭素を窒素ガス下で900°Cで1時間にわたって加熱することにより、活性炭の表面にある化学種を取り出した。処理済みの炭素についてpHを測定したところ、7.9であった。これは、表面官能基を含む酸素が不足していることを示している。前述の方法で作成された各種炭素の特性を、表18にまとめた。実施例14別の炭素材料の作成以下の説明に従って、エネルギ密度が増加し、電力性能のバランスがとれた炭素材料炭素13を作成した。アンモニウムアセテート触媒の存在下の水/酢酸溶媒80:20中でレゾルシノール及びホルムアルデヒド0.5:1を重合することにより、ポリマーゲルを作成した。得られたポリマーの、溶媒に対する比は0.3であった。触媒に対するレゾルシノールの比R/Cは25であった。この反応混合物をゲル化させるべく高温下に置いて45°Cで約6時間インキュベートし、その後、85°Cで約24時間インキュベートして、ポリマーゲルを作成した。砕岩機を用い、穴サイズが3/4インチのふるいにかけて、ポリマーゲルからポリマーゲル粒子を作成した。作成されたポリマーゲル粒子を、400L/hの窒素ガス流の下、635°Cの炉に通して熱分解した。この熱分解乾燥ポリマーゲルの表面積を、表面積多孔度アナライザを使用して、窒素表面積分析により調べた。標準的なBET手法を用いて測定した比表面積は、585m2/gであった。総細孔容積は0.28cc/gであった。上述の熱分解条件例えば、温度、時間、その他を変えることにより、様々な特性例えば、表面積、細孔構造、その他を備えた炭素材料を作成することが可能である。前述の方法に従って作成された熱分解炭素材料を、4インチ流動床反応器で、CO2下で900°Cで約15時間にわたって活性化させた。この活性炭の表面積を、表面積多孔度アナライザを使用して、窒素表面積分析により調べた。BET手法を用いて測定した比表面積は、2529m2/gであった。総細孔容積は1.15cc/gであり、タップ密度は0.36g/ccであった。活性炭材料についてのDFT累積容積プロットから、細孔容積の68がミクロ細孔内に存在し、細孔容積の32がメソ細孔内に存在することが判明した。上述の活性化条件例えば、温度、時間、その他を変えることにより、様々な特性例えば、表面積、細孔構造、その他を備えた炭素材料を作成することが可能である。作成された活性炭を、JetPulverizerMicronMaster2インチ径ジェットミルを用いてジェットミル処理した。ジェットミル処理後の平均粒子サイズは、約4ミクロンから約7ミクロンであった。実施例15各種炭素材料の特性前述の概略手順に従えば、様々な特性を有する炭素材料を作成することが可能である。表17は、既述の各例に従って作成された炭素材料の特性をまとめたものである。前述の各種実施形態を組み合わせて、更なる実施形態を提供することが可能である。本明細書で参照されているか、かつ/又は、出願データシートに列挙されている米国特許、米国特許出願公開、米国特許出願、外国特許、外国特許出願、及び非特許刊行物はいずれも、参照によってそれぞれの全内容が本明細書に組み込まれている。各種の特許、出願、及び刊行物の概念を用いて更に別の実施形態を提供するために、本実施形態の各態様を必要に応じて修正してよい。これら及び他の変更は、前述の詳細説明を踏まえて、各実施形態に施してよい。一般に、添付の特許請求項において用いられている文言は、特許請求項を、本明細書及び特許請求項で開示されている特定の実施形態に限定するものであると解釈されてはならず、あらゆる可能な実施形態、ならびにそのような特許請求項に権利が付与される等価物の全範囲を包含するものであると解釈されたい。従って、特許請求の範囲は、本開示によって限定されるものではない。"