高燃焼低燃焼燃焼待機や高燃焼中燃焼低燃焼燃焼待機のように燃焼量を段階的に調節するボイラを複数台設置しており、ボイラが供給している蒸気の圧力値が圧力調節範囲内に維持されるように各ボイラの燃焼量を制御する多缶設置ボイラにおいて、ボイラで段階的に設定している燃焼量は、燃焼待機と低燃焼の差を他の燃焼量間よりも狭くなるように低燃焼を設定しておき、蒸気圧力値の変動によって燃焼量の変更を行う場合は、燃焼量の差を小さく設定した燃焼待機と低燃焼の間での燃焼量変更よりも、それ以外の燃焼量間での燃焼量変更を優先して行うものであることを特徴とする多缶設置ボイラ。請求項1に記載の多缶設置ボイラにおいて、燃焼量の差を最も大きく設定した燃焼量の間での燃焼量変更を、より優先して行うようにしたことを特徴とする多缶設置ボイラ。請求項1又は2に記載の多缶設置ボイラにおいて、燃焼量増加時、ボイラの燃焼台数があらかじめ設定しておいた台数増加パターン設定値未満の場合には、燃焼台数の増加を優先して行い、ボイラの燃焼台数が台数増加パターン設定値以上になった場合には、燃焼台数を変えずに燃焼量を増加することを優先して行うものであることを特徴とする多缶設置ボイラ。本発明が解決しようとする課題は、燃焼量を段階的に調節することができるようにしたボイラを複数台設置しており、ボイラから供給する蒸気の圧力値を調節範囲内に維持するように各ボイラの燃焼量を制御する多缶設置ボイラにおいて、負荷変動に対する追従性を従来以上に高くした台数制御を行う多缶設置ボイラを提供することにある。請求項1に記載の発明は、高燃焼低燃焼燃焼待機や高燃焼中燃焼低燃焼燃焼待機のように燃焼量を段階的に調節するボイラを複数台設置しており、ボイラが供給している蒸気の圧力値が圧力調節範囲内に維持されるように各ボイラの燃焼量を制御する多缶設置ボイラにおいて、ボイラで段階的に設定している燃焼量は、燃焼待機と低燃焼の差を他の燃焼量間よりも狭くなるように低燃焼を設定しておき、蒸気圧力値の変動によって燃焼量の変更を行う場合は、燃焼量の差を小さく設定した燃焼待機と低燃焼の間での燃焼量変更よりも、それ以外の燃焼量間での燃焼量変更を優先して行うものであることを特徴とする。請求項2に記載の発明は、前記の多缶設置ボイラにおいて、燃焼量の差を最も大きく設定した燃焼量の間での燃焼量変更を、より優先して行うようにしたことを特徴とする。請求項3に記載の発明は、前記の多缶設置ボイラにおいて、燃焼量増加時、ボイラの燃焼台数があらかじめ設定しておいた台数増加パターン設定値未満の場合には、燃焼台数の増加を優先して行い、ボイラの燃焼台数が台数増加パターン設定値以上になった場合には、燃焼台数を変えずに燃焼量を増加することを優先して行うものであることを特徴とする。本発明を実施することで、蒸気供給量の変更が必要になって燃焼量の変更を行う際に、蒸気供給量の変更を早い段階で大きく変更することができるため、燃焼量の変更が足りないということになりにくく、結果として負荷変動に対する台数制御の追従性向上が期待できる。本発明の一実施例を図面を用いて説明する。図1は本発明の一実施例における多缶設置ボイラシステムのフロー図、図2と図3は本発明の実施例での燃焼パターン説明図、図4と図5は比較のための従来技術での燃焼パターン説明図である。図3と図5は、台数増加パターンの設定値を3台とし、ボイラの燃焼台数が台数増加パターン設定値未満の場合には、燃焼台数の変更を最優先する操作を行っている場合のものである。そして図2と図4は、燃焼台数変更を最優先する操作を行っていない台数増加パターンの設定値を1台とした場合のものである。台数増加パターンの設定値は、多缶設置ボイラの設置環境に応じて定める。例えば、多缶設置ボイラの負荷率変動が少なく、ほとんどの期間で低い状態にあるといった場合、台数増加パターン設定値は少ない台数に設定する。図2及び図4で記載しているように台数増加パターン設定値を1台としていた場合、燃焼台数を可能な限り増加しない制御となる。この場合、負荷率が0から66まで上昇してもボイラの燃焼台数は2台までしか増加せず、3台目のボイラは燃焼させないことになる。そのため、燃焼台数の増減回数を少なくなる。また、多缶設置ボイラの起動直後における負荷率は低いが、工場の操業が開始されると負荷率は急上昇するといった場合、台数増加パターン設定値は多い台数に設定する。図3及び図5に記載しているように台数増加パターン設定値を3台としていた場合、多缶設置ボイラ起動直後に燃焼台数を増やす制御となる。低燃焼の状態から燃焼量を増加するのであれば、短時間で燃焼量を増加できる。そのため、早い段階で3台すべてのボイラが燃焼を開始していると、その後の負荷急上昇にも追従することができる。図1では1号缶から3号缶のボイラ1を並列に設置しており、各ボイラ1で発生させた蒸気を集合させるスチームヘッダ4を設けている。各ボイラ1とスチームヘッダ4の間を蒸気配管5で結んでおき、各ボイラ1で発生させた蒸気はスチームヘッダ4に集合させた後で蒸気使用部図示せずへ送る。スチームヘッダ4には、蒸気圧力値を検出する圧力検出装置6を設け、圧力検出装置6で検出した蒸気圧力値は台数制御装置3へ送る。台数制御装置3には、蒸気圧力値に応じてボイラの燃焼台数を定めている燃焼パターンを設定しておき、台数制御装置3が各ボイラにおける燃焼の有無を決定する。各ボイラには、それぞれに運転制御装置2を設けており、運転制御装置2は台数制御装置3からの燃焼要求信号を受けてボイラの燃焼を行う。台数制御装置3にて行うボイラの台数制御は、台数制御装置3に設定している燃焼パターンに基づいて行い、圧力検出装置6で検出した蒸気圧力値が低いほどボイラの燃焼量を多くし、蒸気圧力値が高いほど燃焼量を少なくする。蒸気の発生量が蒸気の使用量より大きい場合には蒸気圧力値は上昇し、蒸気の発生量が蒸気の使用量より小さい場合には蒸気圧力値は低下することとなる。そのため、台数制御装置3は蒸気圧力値を制御圧力幅内に保つように、蒸気圧力値が高くなればボイラの燃焼量を少なくし、蒸気圧力値が低くなればボイラの燃焼量を多くする台数制御を実施する。台数制御装置3には、各ボイラ1に対して優先順位を設定しておき、優先順位の高いものから何番目の優先順位までどの燃焼を行うを決定する。図2に基づいて燃焼パターンの説明を行う。ボイラは、高燃焼中燃焼低燃焼燃焼待機の4位置で燃焼量を制御するものであり、燃焼待機と低燃焼での燃焼量の差は他の燃焼量間よりも狭くなるように低燃焼を設定する。また、低燃焼と中燃焼での燃焼量の差と、中燃焼と高燃焼での燃焼量の差も異ならせておく。本実施例では、低燃焼は高燃焼の20、中燃焼は高燃焼の50の燃焼量であるとしている。この場合、燃焼待機と低燃焼での燃焼量の差は20、低燃焼と中燃焼での燃焼量の差は30、中燃焼と高燃焼での燃焼量の差は50分となる。図ではボイラの燃焼状態は、高燃焼の場合をH、中燃焼の場合をM、低燃焼の場合をL、燃焼待機の場合を-で示している。また、同容量である設置ボイラ3台のすべてが高燃焼を行った時の燃焼量を100とした場合の各燃焼状態での燃焼量を記載している。低燃焼は高燃焼の20、中燃焼は高燃焼の50であり、ボイラの設置台数は3台であるため、多缶設置ボイラ全体に対する燃焼量は、低燃焼1台では6.7、中燃焼1台では16.7、高燃焼1台では33.3となる。この場合、ボイラ1台での燃焼待機と低燃焼での燃焼量の差は6.7、低燃焼と中燃焼での差は10.0、中燃焼と高燃焼での差は16.7となる。四捨五入の関係で見かけ上のずれがある。従来例の図4の場合、低燃焼1台は11.1、中燃焼1台は22.2、高燃焼1台は33.3であったため、H--、ML-、LLLの燃焼量はすべて33.3となる。しかし本実施例では、低燃焼/中燃焼/高燃焼の比率が異なるため、H--では33.3、ML-では23.3、LLLでは20.0となっており、それぞれで異なっている。本実施例でも燃焼台数の増減が少なくなるように台数制御を行っているため、基本的な設定は図4と同じであるが、図4とは一部で異なっている。本発明での考え方は、燃焼量の変更を行う場合は、燃焼量の差を大きく設定している部分の燃焼量変更を優先して行う、というものである。HL-から燃焼量を増加する場合、HM-にするところは本実施例と従来例で同じとなる。しかし、HM-から燃焼量を減少する場合、従来例であれば元の燃焼状態であるHL-に戻しているが、本実施例ではMM-へ変更するようにしている。ここでは、HM-からHL-に変更しても燃焼量を減少することになるが、この場合の燃焼量変化は50.0から40.0の10.0分となり、HM-からMM-に変化させた場合の燃焼量変化は50.0から33.3の16.7となる。燃焼量の減少が必要になった場合とは、蒸気供給量が過剰になっているために蒸気圧力値が上昇したということであり、燃焼量を減少することで蒸気圧力値の上昇を止めるのであれば、燃焼量を40.0にするよりも燃焼量を33.3にした方が蒸気圧力値の上昇を止める効果が大きくなる。つまり、燃焼量を減少する場合には、高燃焼のボイラが存在していれば、燃焼量の差が最も大きい高燃焼を中燃焼に変更することを優先し、高燃焼のボイラがなければ、中燃焼のボイラを低燃焼にすることを次に優先することで蒸気供給量の変更を早く行われるようにする。また、MM-とした後に燃焼量を増加する場合にはHM-に戻すことになり、MM-から燃焼量を減少する場合にはML-へ変更することになる。そしてML-から燃焼量を増加する場合は、MM-に戻すのではなくHL-に変更する。燃焼量を増加する場合も、中燃焼のボイラがある場合には中燃焼を高燃焼にすることを最も優先し、中燃焼はなく低燃焼のボイラがある場合には低燃焼を中燃焼にすることを次に優先する。中燃焼と低燃焼のどちらもがなく燃焼待機のボイラしか燃焼量を増加するものがない場合には燃焼待機のボイラを低燃焼とするようにしている。高燃焼と中燃焼の両方がある状態で燃焼量を減少するのは、HHMからHMMへ変更する場合、HMMからMMMへ変更する場合、HMLからMMLへ変更する場合もある。この場合も高燃焼を中燃焼に変更することを優先して変更を行う。また、中燃焼と低燃焼の両方がある状態で燃焼量を増加するのは、MLLからHLLへ変更する場合、MMLからHMLへ変更する場合、HMLからHHLへ変更する場合もある。この場合も中燃焼を高燃焼に変更することを優先して変更を行う。本実施例では、中燃焼のボイラと低燃焼のボイラがある状態で燃焼量の増加を行う場合、低燃焼を中燃焼にするよりも中燃焼を高燃焼にした方が燃焼量増加効果が大きく、高燃焼のボイラと中燃焼のボイラがある状態で燃焼量の減少を行う場合、中燃焼を低燃焼にするよりも高燃焼を中燃焼にした方が燃焼量減少効果が大きい。そのため、上記のようにすることでより早い段階で蒸気圧力値の減少防止及び上昇防止効果が高まり、負荷変動に対する追従性向上が期待できる。例えば図2において、HHHから蒸気圧力値が3段階上がると、燃焼状態はMMMであって全体での燃焼量は50.0となる。図4の場合のHHHから蒸気圧力値が同じ3段階上がった場合は、HMLであって全体での燃焼量は66.7となる。蒸気圧力値の上昇によって燃焼量を下げる場合、本発明の図2の方が従来技術の図4よりも大きく燃焼量が下がっているため、その分だけ負荷変動に対する追従性が向上していることになる。他の実施例である図3とそれに対応した図5では、ボイラの燃焼台数が台数増加パターン設定値である3台未満の場合には、燃焼台数の変更を最優先する操作を行っている。この場合、早い段階で燃焼台数を増加する点は図2の実施例と異なるが、それ以外の考え方は図2の実施例と同じものである。図3の場合も、燃焼量を増加する場合には、中燃焼のボイラがある場合には中燃焼を高燃焼にすることを最も優先し、中燃焼はなく低燃焼のボイラがある場合には低燃焼を中燃焼にすることを次に優先する。そして中燃焼と低燃焼のどちらもがなく、燃焼待機のボイラしか燃焼量を増加するものがない場合には、燃焼待機のボイラを低燃焼としている。また、燃焼量を減少する場合には、高燃焼のボイラがある場合には高燃焼を中燃焼にすることを最も優先し、高燃焼はなく中燃焼のボイラがある場合には中燃焼を低燃焼にすることを次に優先する。そして、高燃焼と中燃焼のどちらもがなく、低燃焼のボイラしか燃焼量を減少するものがない場合には、低燃焼のボイラを燃焼待機としている。高燃焼と中燃焼の両方がある状態で燃焼量を減少するのは、HHMからHMMへ変更する場合、HMMからMMMへ変更する場合、HMLからMMLへ変更する場合である。この場合も高燃焼を中燃焼に変更することを優先して変更を行っている。また、中燃焼と低燃焼の両方がある状態で燃焼量を増加するのは、MLLからHLLへ変更する場合、MMLからHMLへ変更する場合、HMLからHHLへ変更する場合もある。この場合も中燃焼を高燃焼に変更することを優先して変更を行う。なお、本発明は以上説明した実施例に限定されるものではなく、多くの変形が本発明の技術的思想内で当分野において通常の知識を有する者により可能である。