"非線状の反応性前駆体と硬化剤との反応により得られ、かつガラス転移温度が-60°C以上0°C以下である非晶質ポリエステル樹脂Aと、ガラス転移温度が40°C以上70°C以下である非晶質ポリエステル樹脂Bと、結晶性ポリエステル樹脂Cとを含有し、示差走査熱量測定DSCの昇温1回目におけるガラス転移温度Tg1stが20°C以上40°C以下であることを特徴とするトナー。非晶質ポリエステル樹脂AのSP値をSP1、非晶質ポリエステル樹脂BのSP値をSP2、及び結晶性ポリエステル樹脂CのSP値をSP3とした際に、以下の式1及び式2の関係を満たす請求項1に記載のトナー。SP1-SP3>0.2式1SP2-SP1>0.2式2原子間力顕微鏡AFMのタッピングモードにより、非晶質ポリエステル樹脂Aを測定したときの探針の位相をA、非晶質ポリエステル樹脂Bを測定したときの探針の位相をB、及び結晶性ポリエステル樹脂Cを測定したときの探針の位相をCとした際に、以下の式3及び式4の関係を満たす請求項1から2のいずれかに記載のトナー。A≧C>B式3A-B≧5式4透過型電子顕微鏡TEM画像において、非晶質ポリエステル樹脂Bの連続相中に非晶質ポリエステル樹脂A及び結晶性ポリエステル樹脂Cがそれぞれ島状に存在し、トナーの面積に対して前記非晶質ポリエステル樹脂Aの面積及び前記結晶性ポリエステル樹脂Cの面積の合計が占める割合非晶質ポリエステル樹脂Aの面積結晶性ポリエステル樹脂Cの面積/トナーの面積が、5以上35以下である請求項3に記載のトナー。示差走査熱量測定DSCの昇温1回目のガラス転移温度Tg1stと昇温2回目のガラス転移温度Tg2ndとの差Tg1st-Tg2ndが、10°C以上であり、結晶性ポリエステル樹脂Cの融点が、60°C以上80°C以下である請求項1から4のいずれかに記載のトナー。非晶質ポリエステル樹脂Aが、構成成分にジオール成分を含み、前記ジオール成分が、炭素数4以上12以下の脂肪族ジオールを50質量以上含有する請求項1から5のいずれかに記載のトナー。非晶質ポリエステル樹脂Aが、構成成分にジカルボン酸成分を含み、前記ジカルボン酸成分が、炭素数4以上12以下の脂肪族ジカルボン酸を50質量以上含有する請求項1から6のいずれかに記載のトナー。結晶性ポリエステル樹脂Cが、炭素数4以上12以下の直鎖飽和脂肪族ジカルボン酸と、炭素数2以上12以下の直鎖飽和脂肪族ジオールとから構成される請求項1から7のいずれかに記載のトナー。非晶質ポリエステル樹脂Aが、全アルコール成分中に炭素数4以上12以下の脂肪族ジオールを50質量以上含有する請求項1から8のいずれかに記載のトナー。請求項1から9のいずれかに記載のトナーを含むことを特徴とする現像剤。本発明は、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、フィルミングがなく、優れた低温定着性、耐高温オフセット性、及び耐熱保存性を有するトナーを提供することを目的とする。前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、本発明のトナーは、非線状の反応性前駆体と硬化剤との反応により得られ、かつガラス転移温度が-60°C以上0°C以下である非晶質ポリエステル樹脂Aと、ガラス転移温度が40°C以上70°C以下である非晶質ポリエステル樹脂Bと、結晶性ポリエステル樹脂Cとを含有し、示差走査熱量測定DSCの昇温1回目におけるガラス転移温度Tg1stが20°C以上40°C以下であることを特徴とする。本発明によると、従来における前記諸問題を解決することができ、フィルミングがなく、優れた低温定着性、耐高温オフセット性、及び耐熱保存性を有するトナーを提供することができる。トナー本発明のトナーは、非晶質ポリエステル樹脂Aと非晶質ポリエステル樹脂Bと結晶性ポリエステル樹脂Cとを少なくとも含有し、更に必要に応じて、その他の成分を含有する。前記非晶質ポリエステル樹脂Aは、非線状の反応性前駆体と硬化剤との反応により得られ、かつガラス転移温度が-60°C以上0°C以下である。前記非晶質ポリエステル樹脂Bは、ガラス転移温度が40°C以上70°C以下である。前記トナーは、示差走査熱量測定DSCの昇温1回目におけるガラス転移温度Tg1stが20°C以上40°C以下である。低温定着性をより向上させるためは、非晶質ポリエステル樹脂を結晶性ポリエステル樹脂と共に溶融するように、ガラス転移温度を低くする方法又は分子量を小さくする方法が考えられる。しかし、単純に非晶質ポリエステル樹脂のガラス転移温度を低くする又は分子量を小さくすることにより溶融粘性を低下させた場合、トナーの耐熱保存性、及び定着時の高温オフセット性が悪化することは容易に想像される。それに対して、本発明の前記トナーにおいて、前記非晶質ポリエステル樹脂Aは、ガラス転移温度が非常に低いため、低温で変形する性質を有し、定着時の加熱、及び加圧に対して変形し、より低温で紙などの記録媒体に接着しやすくなる性質を有する。また、前記非晶質ポリエステル樹脂Aは、反応性前駆体が非線状であることから、分子骨格中に分岐構造を有し、分子鎖が三次元的な網目構造となるため、低温で変形するが、流動しないというゴム的な性質を有する。そのため、トナーの耐熱保存性、耐高温オフセット性の保持が可能となる。なお、前記非晶質ポリエステル樹脂Aが、凝集エネルギーの高いウレタン結合又はウレア結合を有する場合には、紙などの記録媒体への接着性がより優れる。また、ウレタン結合又はウレア結合は、擬似架橋点のような挙動を示すことから、ゴム的性質はより強くなり、結果、トナーの耐熱保存性、耐高温オフセット性がより優れる。即ち、本発明の前記トナーは、超低温域にガラス転移温度を有するが、溶融粘性が高く流動しづらい前記非晶質ポリエステル樹脂Aを、前記非晶質ポリエステル樹脂B、及び前記結晶性ポリエステル樹脂Cと併用することで、従来よりトナーのガラス転移温度を低く設定しても耐熱保存性、耐高温オフセット性を保持することが可能となるとともに、トナーのガラス転移温度を低くしたことにより、低温定着性に優れる。<非晶質ポリエステル樹脂A>前記非晶質ポリエステル樹脂Aは、非線状の反応性前駆体と硬化剤との反応により得られ、かつガラス転移温度が-60°C以上0°C以下である。前記非晶質ポリエステル樹脂Aは、紙などの記録媒体への接着性がより優れる点から、ウレタン結合及びウレア結合の少なくともいずれかを有することが好ましい。また、前記非晶質ポリエステル樹脂Aが、ウレタン結合及びウレア結合のいずれかを有することにより、ウレタン結合又はウレア結合が擬似架橋点のような挙動を示し、前記非晶質ポリエステル樹脂Aのゴム的性質が強くなり、トナーの耐熱保存性、耐高温オフセット性がより優れる。-非線状の反応性前駆体-前記非線状の反応性前駆体としては、前記硬化剤と反応可能な基を有するポリエステル樹脂以下、プレポリマーと称することがある。であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記プレポリマーにおける前記硬化剤と反応可能な基としては、例えば、活性水素基と反応可能な基などが挙げられる。前記活性水素基と反応可能な基としては、例えば、イソシアネート基、エポキシ基、カルボン酸、酸クロリド基などが挙げられる。これらの中でも、前記非晶質ポリエステル樹脂にウレタン結合又はウレア結合を導入可能な点で、イソシアネート基が好ましい。前記プレポリマーは、非線状である。前記非線状とは、3価以上のアルコール及び3価以上のカルボン酸の少なくともいずれかによって付与される分岐構造を有することを意味する。前記プレポリマーとしては、イソシアネート基を含有するポリエステル樹脂が好ましい。--イソシアネート基を含有するポリエステル樹脂--前記イソシアネート基を含有するポリエステル樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、活性水素基を有するポリエステル樹脂とポリイソシアネートとの反応生成物などが挙げられる。前記活性水素基を有するポリエステル樹脂は、例えば、ジオールと、ジカルボン酸と、3価以上のアルコール及び3価以上のカルボン酸の少なくともいずれかとを重縮合することにより得られる。前記3価以上のアルコール及び前記3価以上のカルボン酸は、前記イソシアネート基を含有するポリエステル樹脂に分岐構造を付与する。---ジオール---前記ジオールとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エチレングリコール、1,2-プロピレングリコール、1,3-プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、1,10-デカンジオール、1,12-ドデカンジオール等の脂肪族ジオール;ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール等のオキシアルキレン基を有するジオール;1,4-シクロヘキサンジメタノール、水素添加ビスフェノールA等の脂環式ジオール;脂環式ジオールに、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド等のアルキレンオキシドを付加したもの;ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS等のビスフェノール類;ビスフェノール類に、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド等のアルキレンオキシドを付加したもの等のビスフェノール類のアルキレンオキシド付加物などが挙げられる。これらの中でも、炭素数4以上12以下の脂肪族ジオールが好ましい。これらのジオールは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。---ジカルボン酸---前記ジカルボン酸としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、脂肪族ジカルボン酸、芳香族ジカルボン酸などが挙げられる。また、これらの無水物を用いてもよいし、低級炭素数1~3アルキルエステル化物を用いてもよいし、ハロゲン化物を用いてもよい。前記脂肪族ジカルボン酸としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、コハク酸、アジピン酸、セバシン酸、ドデカン二酸、マレイン酸、フマル酸などが挙げられる。前記芳香族ジカルボン酸としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、炭素数8~20の芳香族ジカルボン酸が好ましい。前記炭素数8~20の芳香族ジカルボン酸としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレンジカルボン酸などが挙げられる。これらの中でも、炭素数4以上12以下の脂肪族ジカルボン酸が好ましい。これらのジカルボン酸は、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。---3価以上のアルコール---前記3価以上のアルコールとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、3価以上の脂肪族アルコール、3価以上のポリフェノール類、3価以上のポリフェノール類のアルキレンオキシド付加物などが挙げられる。前記3価以上の脂肪族アルコールとしては、例えば、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトールなどが挙げられる。前記3価以上のポリフェノール類としては、例えば、トリスフェノールPA、フェノールノボラック、クレゾールノボラックなどが挙げられる。前記3価以上のポリフェノール類のアルキレンオキシド付加物としては、例えば、3価以上のポリフェノール類に、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド等のアルキレンオキシドを付加したものなどが挙げられる。---3価以上のカルボン酸---前記3価以上のカルボン酸としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、3価以上の芳香族カルボン酸などが挙げられる。また、これらの無水物を用いてもよいし、低級炭素数1~3アルキルエステル化物を用いてもよいし、ハロゲン化物を用いてもよい。前記3価以上の芳香族カルボン酸としては、炭素数9~20の3価以上の芳香族カルボン酸が好ましい。前記炭素数9~20の3価以上の芳香族カルボン酸としては、例えば、トリメリット酸、ピロメリット酸などが挙げられる。---ポリイソシアネート---前記ポリイソシアネートとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジイソシアネート、3価以上のイソシアネートなどが挙げられる。前記ジイソシアネートとしては、例えば、脂肪族ジイソシアネート、脂環式ジイソシアネート、芳香族ジイソシアネート、芳香脂肪族ジイソシアネート、イソシアヌレート類、これらをフェノール誘導体、オキシム、カプロラクタム等でブロックしたものなどが挙げられる。前記脂肪族ジイソシアネートとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、2,6-ジイソシアナトカプロン酸メチル、オクタメチレンジイソシアネート、デカメチレンジイソシアネート、ドデカメチレンジイソシアネート、テトラデカメチレンジイソシアネート、トリメチルヘキサンジイソシアネート、テトラメチルヘキサンジイソシアネートなどが挙げられる。前記脂環式ジイソシアネートとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、イソホロンジイソシアネート、シクロヘキシルメタンジイソシアネートなどが挙げられる。前記芳香族ジイソシアネートとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリレンジイソシアネート、ジイソシアナトジフェニルメタン、1,5-ナフチレンジイソシアネート、4,4’-ジイソシアナトジフェニル、4,4’-ジイソシアナト-3,3’-ジメチルジフェニル、4,4’-ジイソシアナト-3-メチルジフェニルメタン、4,4’-ジイソシアナト-ジフェニルエーテルなどが挙げられる。前記芳香脂肪族ジイソシアネートとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、α,α,α’,α’-テトラメチルキシリレンジイソシアネートなどが挙げられる。前記イソシアヌレート類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリスイソシアナトアルキルイソシアヌレート、トリスイソシアナトシクロアルキルイソシアヌレートなどが挙げられる。これらのポリイソシアネートは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。-硬化剤-前記硬化剤としては、前記非線状の反応性前駆体と反応し、前記非晶質ポリエステル樹脂Aを生成できる硬化剤であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、活性水素基含有化合物などが挙げられる。--活性水素基含有化合物--前記活性水素基含有化合物における活性水素基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、水酸基アルコール性水酸基及びフェノール性水酸基、アミノ基、カルボキシル基、メルカプト基などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記活性水素基含有化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、ウレア結合を形成可能な点で、アミン類が好ましい。前記アミン類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジアミン、3価以上のアミン、アミノアルコール、アミノメルカプタン、アミノ酸、これらのアミノ基をブロックしたものなどが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、ジアミン、ジアミンと少量の3価以上のアミンとの混合物が好ましい。前記ジアミンとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、芳香族ジアミン、脂環式ジアミン、脂肪族ジアミンなどが挙げられる。前記芳香族ジアミンとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、フェニレンジアミン、ジエチルトルエンジアミン、4,4’-ジアミノジフェニルメタンなどが挙げられる。前記脂環式ジアミンとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、4,4’-ジアミノ-3,3’-ジメチルジシクロヘキシルメタン、ジアミノシクロヘキサン、イソホロンジアミンなどが挙げられる。前記脂肪族ジアミンとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミンなどが挙げられる。前記3価以上のアミンとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミンなどが挙げられる。前記アミノアルコールとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エタノールアミン、ヒドロキシエチルアニリンなどが挙げられる。前記アミノメルカプタンとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アミノエチルメルカプタン、アミノプロピルメルカプタンなどが挙げられる。前記アミノ酸としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アミノプロピオン酸、アミノカプロン酸などが挙げられる。前記アミノ基をブロックしたものとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アミノ基を、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン類でブロックすることにより得られるケチミン化合物、オキサゾリン化合物などが挙げられる。前記非晶質ポリエステル樹脂AのTgを低くし、低温で変形する性質を付与しやすくするために、前記非晶質ポリエステル樹脂Aは、構成成分にジオール成分を含み、前記ジオール成分が、炭素数4以上12以下の脂肪族ジオールを50質量以上含有することが好ましい。また、前記非晶質ポリエステル樹脂AのTgを低くし、低温で変形する性質を付与しやすくするために、前記非晶質ポリエステル樹脂Aは、全アルコール成分中に炭素数4以上12以下の脂肪族ジオールを50質量以上含有することが好ましい。前記非晶質ポリエステル樹脂AのTgを低くし、低温で変形する性質を付与しやすくするために、前記非晶質ポリエステル樹脂Aは、構成成分にジカルボン酸成分を含み、前記ジカルボン酸成分が、炭素数4以上12以下の脂肪族ジカルボン酸を50質量以上含有することが好ましい。前記非晶質ポリエステル樹脂Aのガラス転移温度は、-60°C以上0°C以下であり、-40°C~-20°Cがより好ましい。前記ガラス転移温度が、-60°C未満であると、低温でのトナーの流動が抑制できずに、耐熱保存性が悪化し、また、耐フィルミング性が悪化する。前記ガラス転移温度が、0°Cを超えると、定着時の加熱及び加圧によるトナーが十分に変形できず、低温定着性が不十分である。前記非晶質ポリエステル樹脂Aの重量平均分子量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、GPCゲル浸透クロマトグラフィー測定において、20,000以上1,000,000以下が好ましい。前記非晶質ポリエステル樹脂Aの重量平均分子量は、前記非線状の反応性前駆体と前記硬化剤を反応させた反応生成物の分子量である。前記重量平均分子量が、20,000未満であると、トナーが低温で流動しやすくなり、耐熱保存性に劣る場合がある。また溶融時の粘性が低くなり、高温オフセット性が低下する場合がある。前記非晶質ポリエステル樹脂Aの分子構造は、溶液又は固体によるNMR測定の他、X線回折、GC/MS、LC/MS、IR測定などにより確認することができる。簡便には赤外線吸収スペクトルにおいて、965±10cm-1及び990±10cm-1にオレフィンのδCH面外変角振動に基づく吸収を有しないものを非晶質ポリエステル樹脂として検出する方法が挙げられる。前記非晶質ポリエステル樹脂Aの含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナー100質量部に対して、5質量部~25質量部が好ましく、10質量部~20質量部がより好ましい。前記含有量が、5質量部未満であると、低温定着性、及び耐高温オフセット性が悪化することがあり、25質量部を超えると、耐熱保存性の悪化、及び定着後に得られる画像の光沢度が低下することがある。前記含有量が、前記より好ましい範囲内であると、低温定着性、耐高温オフセット性、及び耐熱保存性の全てに優れる点で有利である。<非晶質ポリエステル樹脂B>前記非晶質ポリエステル樹脂Bは、ガラス転移温度が40°C以上70°C以下であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記非晶質ポリエステル樹脂Bとしては、線状のポリエステル樹脂が好ましい。前記非晶質ポリエステル樹脂Bとしては、未変性ポリエステル樹脂が好ましい。前記未変性ポリエステル樹脂とは、多価アルコールと、多価カルボン酸、多価カルボン酸無水物、多価カルボン酸エステルなどの多価カルボン酸又はその誘導体とを用いて得られるポリエステル樹脂であって、イソシアネート化合物などにより変性されていないポリエステル樹脂である。前記多価アルコールとしては、例えば、ジオールなどが挙げられる。前記ジオールとしては、例えば、ポリオキシプロピレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシエチレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン等のビスフェノールAのアルキレン炭素数2~3オキサイド平均付加モル数1~10付加物;エチレングリコール、プロピレングリコール;水添ビスフェノールA、水添ビスフェノールAのアルキレン炭素数2~3オキサイド平均付加モル数1~10付加物などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記多価カルボン酸としては、例えば、ジカルボン酸などが挙げられる。前記ジカルボン酸としては、例えば、アジピン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、フマル酸、マレイン酸;ドデセニルコハク酸、オクチルコハク酸等の炭素数1~20のアルキル基又は炭素数2~20のアルケニル基で置換されたコハク酸などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。また、酸価、水酸基価を調整する目的で、前記非晶質ポリエステル樹脂Bは、その樹脂鎖の末端に3価以上のカルボン酸及び3価以上のアルコールの少なくともいずれかを含んでいてもよい。前記3価以上のカルボン酸としては、例えば、トリメリット酸、ピロメリット酸、又はそれらの酸無水物などが挙げられる。前記3価以上のアルコールとしては、例えば、グリセリン、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパンなどが挙げられる。前記非晶質ポリエステル樹脂Bの分子量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、分子量が低すぎる場合、トナーの耐熱保存性、現像機内での攪拌等のストレスに対する耐久性に劣る場合があり、分子量が高すぎる場合、トナーの溶融時の粘弾性が高くなり低温定着性に劣る場合があることから、GPCゲル浸透クロマトグラフィー測定において、重量平均分子量Mw3,000~10,000であることが好ましい。また、数平均分子量Mnは、1,000~4,000であることが好ましい。また、Mw/Mnは、1.0~4.0であることが好ましい。前記重量平均分子量Mwは、4,000~7,000がより好ましい。前記数平均分子量Mnは、1,500~3,000がより好ましい。前記Mw/Mnは、1.0~3.5がより好ましい。前記非晶質ポリエステル樹脂Bの酸価としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、1mgKOH/g~50mgKOH/gが好ましく、5mgKOH/g~30mgKOH/gがより好ましい。前記酸価が、1mgKOH/g以上であることにより、トナーが負帯電性となりやすく、更には、紙への定着時に、紙とトナーの親和性が良くなり、低温定着性を向上させることができる。前記酸価が、50mgKOH/gを超えると、帯電安定性、特に環境変動に対する帯電安定性が低下することがある。前記非晶質ポリエステル樹脂Bの水酸基価としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、5mgKOH/g以上であることが好ましい。前記非晶質ポリエステル樹脂Bのガラス転移温度Tgは、40°C以上70°C以下であり、50°C以上60°C以下がより好ましい。前記ガラス転移温度が、40°C未満であると、トナーの耐熱保存性、及び現像機内での攪拌等のストレスに対する耐久性が劣り、また、耐フィルミング性が悪化する。前記ガラス転移温度が、70°Cを超えると、トナーの定着時における加熱及び加圧による変形が十分ではなく、低温定着性が不十分となる。前記非晶質ポリエステル樹脂Bの分子構造は、溶液又は固体によるNMR測定の他、X線回折、GC/MS、LC/MS、IR測定などにより確認することができる。簡便には赤外線吸収スペクトルにおいて、965±10cm-1及び990±10cm-1にオレフィンのδCH面外変角振動に基づく吸収を有しないものを非晶質ポリエステル樹脂として検出する方法が挙げられる。前記非晶質ポリエステル樹脂Bの含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナー100質量部に対して、50質量部~90質量部が好ましく、60質量部~80質量部がより好ましい。前記含有量が、50質量部未満であると、トナー中の顔料、離型剤の分散性が悪化し、画像のかぶり、乱れを生じやすくなることがあり、90質量部を超えると、結晶性ポリエステル樹脂C、及び非晶質ポリエステル樹脂Aの含有量が少なくなるため、低温定着性に劣ることがある。前記含有量が、前記より好ましい範囲であると、高画質、及び低温定着性の全てに優れる点で有利である。<結晶性ポリエステル樹脂C>前記結晶性ポリエステル樹脂Cは、高い結晶性をもつために、定着開始温度付近において急激な粘度低下を示す熱溶融特性を示す。このような特性を有する前記結晶性ポリエステル樹脂Cを前記非晶質ポリエステル樹脂Bと共に用いることで、溶融開始温度直前までは結晶性による耐熱保存性がよく、溶融開始温度では結晶性ポリエステル樹脂Cの融解による急激な粘度低下シャープメルト性を起こし、それに伴い非晶質ポリエステル樹脂Bと相溶し、共に急激に粘度低下することで定着することから、良好な耐熱保存性と低温定着性とを兼ね備えたトナーが得られる。また、離型幅定着下限温度と耐高温オフセット発生温度との差についても、良好な結果を示す。前記結晶性ポリエステル樹脂Cは、多価アルコールと、多価カルボン酸、多価カルボン酸無水物、多価カルボン酸エステルなどの多価カルボン酸又はその誘導体とを用いて得られる。なお、本発明において結晶性ポリエステル樹脂Cとは、上記のごとく、多価アルコールと、多価カルボン酸、多価カルボン酸無水物、多価カルボン酸エステル等の多価カルボン酸又はその誘導体とを用いて得られるものを指し、ポリエステル樹脂を変性したもの、例えば、前記プレポリマー、及びそのプレポリマーを架橋及び/又は伸長反応させて得られる樹脂は、前記結晶性ポリエステル樹脂Cには属さない。-多価アルコール-前記多価アルコールとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジオール、3価以上のアルコールが挙げられる。前記ジオールとしては、例えば、飽和脂肪族ジオールなどが挙げられる。前記飽和脂肪族ジオールとしては、直鎖飽和脂肪族ジオール、分岐飽和脂肪族ジオールが挙げられるが、これらの中でも、直鎖飽和脂肪族ジオールが好ましく、炭素数が2以上12以下の直鎖飽和脂肪族ジオールがより好ましい。前記飽和脂肪族ジオールが分岐型であると、結晶性ポリエステル樹脂Cの結晶性が低下し、融点が低下してしまうことがある。また、前記飽和脂肪族ジオールの炭素数が12を超えると、実用上の材料の入手が困難となる。炭素数としては12以下であることがより好ましい。前記飽和脂肪族ジオールとしては、例えば、エチレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,7-ヘプタンジオール、1,8-オクタンジオール、1,9-ノナンジオール、1,10-デカンジオール、1,11-ウンデカンジオール、1,12-ドデカンジオール、1,13-トリデカンジオール、1,14-テトラデカンジオール、1,18-オクタデカンジオール、1,14-エイコサンデカンジオールなどが挙げられる。これらの中でも、前記結晶性ポリエステル樹脂Cの結晶性が高く、シャープメルト性に優れる点で、エチレングリコール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、1,10-デカンジオール、1,12-ドデカンジオールが好ましい。前記3価以上のアルコールとしては、例えば、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールなどが挙げられる。これらは1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。-多価カルボン酸-前記多価カルボン酸としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、2価のカルボン酸、3価以上のカルボン酸が挙げられる。前記2価のカルボン酸としては、例えば、シュウ酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、スペリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、1,9-ノナンジカルボン酸、1,10-デカンジカルボン酸、1,12-ドデカンジカルボン酸、1,14-テトラデカンジカルボン酸、1,18-オクタデカンジカルボン酸等の飽和脂肪族ジカルボン酸;フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレン-2,6-ジカルボン酸、マロン酸、メサコニン酸等の二塩基酸等の芳香族ジカルボン酸;などが挙げられ、更に、これらの無水物やこれらの低級炭素数1~3アルキルエステルも挙げられる。前記3価以上のカルボン酸としては、例えば、1,2,4-ベンゼントリカルボン酸、1,2,5-ベンゼントリカルボン酸、1,2,4-ナフタレントリカルボン酸等、及びこれらの無水物やこれらの低級炭素数1~3アルキルエステルなどが挙げられる。また、前記多価カルボン酸としては、前記飽和脂肪族ジカルボン酸や芳香族ジカルボン酸の他に、スルホン酸基を持つジカルボン酸が含まれていてもよい。更に、前記飽和脂肪族ジカルボン酸や芳香族ジカルボン酸の他に、2重結合を持つジカルボン酸を含有してもよい。これらは1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記結晶性ポリエステル樹脂Cは、炭素数4以上12以下の直鎖飽和脂肪族ジカルボン酸と、炭素数2以上12以下の直鎖飽和脂肪族ジオールとから構成されることが好ましい。即ち、前記結晶性ポリエステル樹脂Cは、炭素数4以上12以下の飽和脂肪族ジカルボン酸に由来する構成単位と、炭素数2以上12以下の飽和脂肪族ジオールに由来する構成単位とを有することが好ましい。そうすることにより、結晶性が高く、シャープメルト性に優れることから、優れた低温定着性を発揮できる点で好ましい。前記結晶性ポリエステル樹脂Cの融点としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、60°C以上80°C以下であることが好ましい。前記融点が、60°C未満であると、結晶性ポリエステル樹脂Cが低温で溶融しやすく、トナーの耐熱保存性が低下することがあり、80°Cを超えると、定着時の加熱による結晶性ポリエステル樹脂Cの溶融が不十分で、低温定着性が低下することがある。前記結晶性ポリエステル樹脂Cの分子量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、分子量分布がシャープで低分子量のものが低温定着性に優れ、かつ分子量が低い成分が多いと耐熱保存性が低下するという観点から、前記結晶性ポリエステル樹脂Cのオルトジクロロベンゼンの可溶分が、GPC測定において、重量平均分子量Mw3,000~30,000、数平均分子量Mn1,000~10,000、Mw/Mn1.0~10であることが好ましい。さらには、重量平均分子量Mw5,000~15,000、数平均分子量Mn2,000~10,000、Mw/Mn1.0~5.0であることが好ましい。前記結晶性ポリエステル樹脂Cの酸価としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、紙と樹脂との親和性の観点から、所望の低温定着性を達成するためには、5mgKOH/g以上が好ましく、10mgKOH/g以上がより好ましい。一方、耐高温オフセット性を向上させるには、45mgKOH/g以下が好ましい。前記結晶性ポリエステル樹脂Cの水酸基価としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、所望の温定着性を達成し、かつ良好な帯電特性を達成するためには、0mgKOH/g~50mgKOH/gが好ましく、5mgKOH/g~50mgKOH/gがより好ましい。前記結晶性ポリエステル樹脂Cの分子構造は、溶液又は固体によるNMR測定の他、X線回折、GC/MS、LC/MS、IR測定などにより確認することができる。簡便には赤外線吸収スペクトルにおいて、965±10cm-1又は990±10cm-1にオレフィンのδCH面外変角振動に基づく吸収を有するものを結晶性ポリエステル樹脂Cとして検出する方法が挙げられる。前記結晶性ポリエステル樹脂Cの含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナー100質量部に対して、3質量部~20質量部が好ましく、5質量部~15質量部がより好ましい。前記含有量が、3質量部未満であると、結晶性ポリエステル樹脂Cによるシャープメルト化が不十分なため低温定着性に劣ることがあり、20質量部を超えると、耐熱保存性が低下すること、及び画像のかぶりが生じやすくなることがある。前記含有量が、前記より好ましい範囲内であると、高画質、及び低温定着性の全てに優れる点で有利である。<その他の成分>前記その他の成分としては、例えば、離型剤、着色剤、帯電制御剤、外添剤、流動性向上剤、クリーニング性向上剤、磁性材料などが挙げられる。-離型剤-前記離型剤としては、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができる。ロウ類及びワックス類の離型剤としては、例えば、カルナウバワックス、綿ロウ、木ロウ、ライスワックス等の植物系ワックス;ミツロウ、ラノリン等の動物系ワックス;オゾケライト、セルシン等の鉱物系ワックス;パラフィン、マイクロクリスタリン、ペトロラタム等の石油ワックス;などの天然ワックスが挙げられる。また、これら天然ワックスのほか、フィッシャートロプシュワックス、ポリエチレン、ポリプロピレン等の合成炭化水素ワックス;エステル、ケトン、エーテル等の合成ワックス;などが挙げられる。更に、12-ヒドロキシステアリン酸アミド、ステアリン酸アミド、無水フタル酸イミド、塩素化炭化水素等の脂肪酸アミド系化合物;低分子量の結晶性高分子樹脂である、ポリ-n-ステアリルメタクリレート、ポリ-n-ラウリルメタクリレート等のポリアクリレートのホモ重合体あるいは共重合体例えば、n-ステアリルアクリレート-エチルメタクリレートの共重合体等;側鎖に長いアルキル基を有する結晶性高分子、などを用いてもよい。これらの中でも、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、フィッシャートロプシュワックス、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックスなどの炭化水素系ワックスが好ましい。前記離型剤の融点としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、60°C以上80°C以下が好ましい。前記融点が、60°C未満であると、低温で離型剤が溶融しやすくなり、耐熱保存性が劣る場合がある。前記融点が、80°Cを超えると、樹脂が溶融して定着温度領域にある場合でも、離型剤が充分溶融せずに定着オフセットを生じ、画像の欠損を生じる場合がある。前記離型剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナー100質量部に対して、2質量部~10質量部が好ましく、3質量部~8質量部がより好ましい。前記含有量が、2質量部未満であると、定着時の耐高温オフセット性、及び低温定着性に劣ることがあり、10質量部を超えると、耐熱保存性が低下すること、及び画像のかぶりなどが生じやすくなることがある。前記含有量が、前記より好ましい範囲内であると、高画質化、及び定着安定性を向上させる点で有利である。-着色剤-前記着色剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、カーボンブラック、ニグロシン染料、鉄黒、ナフトールイエローS、ハンザイエロー10G、5G、G、カドミウムイエロー、黄色酸化鉄、黄土、黄鉛、チタン黄、ポリアゾイエロー、オイルイエロー、ハンザイエローGR、A、RN、R、ピグメントイエローL、ベンジジンイエローG、GR、パーマネントイエローNCG、バルカンファストイエロー5G、R、タートラジンレーキ、キノリンイエローレーキ、アンスラザンイエローBGL、イソインドリノンイエロー、ベンガラ、鉛丹、鉛朱、カドミウムレッド、カドミウムマーキュリレッド、アンチモン朱、パーマネントレッド4R、パラレッド、ファイセーレッド、パラクロルオルトニトロアニリンレッド、リソールファストスカーレットG、ブリリアントファストスカーレット、ブリリアントカーンミンBS、パーマネントレッドF2R、F4R、FRL、FRLL、F4RH、ファストスカーレットVD、ベルカンファストルビンB、ブリリアントスカーレットG、リソールルビンGX、パーマネントレッドF5R、ブリリアントカーミン6B、ピグメントスカーレット3B、ボルドー5B、トルイジンマルーン、パーマネントボルドーF2K、ヘリオボルドーBL、ボルドー10B、ボンマルーンライト、ボンマルーンメジアム、エオシンレーキ、ローダミンレーキB、ローダミンレーキY、アリザリンレーキ、チオインジゴレッドB、チオインジゴマルーン、オイルレッド、キナクリドンレッド、ピラゾロンレッド、ポリアゾレッド、クロームバーミリオン、ベンジジンオレンジ、ペリノンオレンジ、オイルオレンジ、コバルトブルー、セルリアンブルー、アルカリブルーレーキ、ピーコックブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー、ファストスカイブルー、インダンスレンブルーRS、BC、インジゴ、群青、紺青、アントラキノンブルー、ファストバイオレットB、メチルバイオレットレーキ、コバルト紫、マンガン紫、ジオキサンバイオレット、アントラキノンバイオレット、クロムグリーン、ジンクグリーン、酸化クロム、ピリジアン、エメラルドグリーン、ピグメントグリーンB、ナフトールグリーンB、グリーンゴールド、アシッドグリーンレーキ、マラカイトグリーンレーキ、フタロシアニングリーン、アントラキノングリーン、酸化チタン、亜鉛華、リトボンなどが挙げられる。前記着色剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナー100質量部に対して、1質量部~15質量部が好ましく、3質量部~10質量部がより好ましい。前記着色剤は、樹脂と複合化されたマスターバッチとして用いることもできる。マスターバッチの製造又はマスターバッチとともに混練される樹脂としては、例えば、前記非晶質ポリエステル樹脂Bの他にポリスチレン、ポリp-クロロスチレン、ポリビニルトルエン等のスチレン又はその置換体の重合体;スチレン-p-クロロスチレン共重合体、スチレン-プロピレン共重合体、スチレン-ビニルトルエン共重合体、スチレン-ビニルナフタリン共重合体、スチレン-アクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリル酸エチル共重合体、スチレン-アクリル酸ブチル共重合体、スチレン-アクリル酸オクチル共重合体、スチレン-メタクリル酸メチル共重合体、スチレン-メタクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタクリル酸ブチル共重合体、スチレン-α-クロルメタクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ビニルメチルケトン共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-イソプレン共重合体、スチレン-アクリロニトリル-インデン共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-マレイン酸エステル共重合体等のスチレン系共重合体;ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、エポキシ樹脂、エポキシポリオール樹脂、ポリウレタン、ポリアミド、ポリビニルブチラール、ポリアクリル酸樹脂、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族又は脂環族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂、塩素化パラフィン、パラフィンワックスなどが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記マスターバッチはマスターバッチ用の樹脂と着色剤とを高せん断力をかけて混合し、混練してマスターバッチを得ることができる。この際着色剤と樹脂の相互作用を高めるために、有機溶剤を用いることができる。また、いわゆるフラッシング法と呼ばれる着色剤の水を含んだ水性ペーストを樹脂と有機溶剤とともに混合混練を行い、着色剤を樹脂側に移行させ、水分と有機溶剤成分を除去する方法も着色剤のウエットケーキをそのまま用いることができるため乾燥する必要がなく、好ましく用いられる。混合混練するには3本ロールミル等の高せん断分散装置が好ましく用いられる。-帯電制御剤-前記帯電制御剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ニグロシン系染料、トリフェニルメタン系染料、クロム含有金属錯体染料、モリブデン酸キレート顔料、ローダミン系染料、アルコキシ系アミン、4級アンモニウム塩フッ素変性4級アンモニウム塩を含む、アルキルアミド、燐の単体又は化合物、タングステンの単体又は化合物、フッ素系活性剤、サリチル酸金属塩及び、サリチル酸誘導体の金属塩等が挙げられる。具体的にはニグロシン系染料のボントロン03、第四級アンモニウム塩のボントロンP-51、含金属アゾ染料のボントロンS-34、オキシナフトエ酸系金属錯体のE-82、サリチル酸系金属錯体のE-84、フェノール系縮合物のE-89以上、オリエント化学工業株式会社製、第四級アンモニウム塩モリブデン錯体のTP-302、TP-415以上、保土谷化学工業株式会社製、LRA-901、ホウ素錯体であるLR-147日本カーリット社製、銅フタロシアニン、ペリレン、キナクリドン、アゾ系顔料、その他スルホン酸基、カルボキシル基、四級アンモニウム塩等の官能基を有する高分子系の化合物が挙げられる。前記帯電制御剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナー100質量部に対して、0.1質量部~10質量部が好ましく、0.2質量部~5質量部がより好ましい。前記含有量が、10質量部を超えると、トナーの帯電性が大きすぎ、主帯電制御剤の効果を減退させ、現像ローラとの静電的吸引力が増大し、現像剤の流動性低下や、画像濃度の低下を招くことがある。これらの帯電制御剤はマスターバッチ、樹脂とともに溶融混練した後溶解分散させることもできるし、もちろん有機溶剤に直接溶解、分散する際に加えてもよいし、トナー表面にトナー粒子作製後固定化させてもよい。-外添剤-前記外添剤としては酸化物微粒子の他に、無機微粒子や疎水化処理無機微粒子を併用することができるが、疎水化処理された一次粒子の平均粒径は1nm~100nmが好ましく、5nm~70nmの無機微粒子がより好ましい。また、疎水化処理された一次粒子の平均粒径が20nm以下の無機微粒子を少なくとも1種類以上含み、かつ30nm以上の無機微粒子を少なくとも1種類含むことが好ましい。また、BET法による比表面積は、20m2/g~500m2/gであることが好ましい。前記外添剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シリカ微粒子、疎水性シリカ、脂肪酸金属塩例えばステアリン酸亜鉛、ステアリン酸アルミニウムなど、金属酸化物例えばチタニア、アルミナ、酸化錫、酸化アンチモンなど、フルオロポリマーなどが挙げられる。好適な添加剤としては、疎水化されたシリカ、チタニア、酸化チタン、アルミナ微粒子が挙げられる。シリカ微粒子としては、例えば、R972、R974、RX200、RY200、R202、R805、R812いずれも、日本アエロジル社製などが挙げられる。また、チタニア微粒子としては、例えばP-25日本アエロジル社製、STT-30、STT-65C-Sいずれも、チタン工業株式会社製、TAF-140富士チタン工業株式会社製、MT-150W、MT-500B、MT-600B、MT-150Aいずれも、テイカ株式会社製などが挙げられる。疎水化処理された酸化チタン微粒子としては、例えば、T-805日本アエロジル株式会社製、STT-30A、STT-65S-Sいずれも、チタン工業株式会社製、TAF-500T、TAF-1500Tいずれも、富士チタン工業株式会社製、MT-100S、MT-100Tいずれも、テイカ株式会社製、IT-S石原産業株式会社製などが挙げられる。疎水化処理された酸化物微粒子、疎水化処理されたシリカ微粒子、疎水化処理されたチタニア微粒子、疎水化処理されたアルミナ微粒子は、例えば、親水性の微粒子をメチルトリメトキシシランやメチルトリエトキシシラン、オクチルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤で処理して得ることができる。またシリコーンオイルを必要ならば熱を加えて無機微粒子に処理した、シリコーンオイル処理酸化物微粒子、無機微粒子も好適である。前記シリコーンオイルとしては、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、クロルフェニルシリコーンオイル、メチルハイドロジェンシリコーンオイル、アルキル変性シリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイル、ポリエーテル変性シリコーンオイル、アルコール変性シリコーンオイル、アミノ変性シリコーンオイル、エポキシ変性シリコーンオイル、エポキシポリエーテル変性シリコーンオイル、フェノール変性シリコーンオイル、カルボキシル変性シリコーンオイル、メルカプト変性シリコーンオイル、メタクリル変性シリコーンオイル、α-メチルスチレン変性シリコーンオイルなどが挙げられる。無機微粒子としては、例えば、シリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化鉄、酸化銅、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ペンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸パリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素などが挙げられる。これらの中でも、シリカと二酸化チタンが特に好ましい。前記外添剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナー100質量部に対して、0.1質量部~5質量部が好ましく、0.3質量部~3質量部がより好ましい。前記無機微粒子の一次粒子の平均粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、100nm以下が好ましく、3nm以上70nm以下がより好ましい。この範囲より小さいと、無機微粒子がトナー中に埋没し、その機能が有効に発揮されにくい。またこの範囲より大きいと、感光体表面を不均一に傷つけ好ましくない。-流動性向上剤-前記流動性向上剤は、表面処理を行って、疎水性を上げ、高湿度下においても流動特性や帯電特性の悪化を防止可能なものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シランカップリング剤、シリル化剤、フッ化アルキル基を有するシランカップリング剤、有機チタネート系カップリング剤、アルミニウム系のカップリング剤、シリコーンオイル、変性シリコーンオイルなどが挙げられる。前記シリカ、前記酸化チタンは、このような流動性向上剤により表面処理行い、疎水性シリカ、疎水性酸化チタンとして使用するのが特に好ましい。-クリーニング性向上剤-前記クリーニング性向上剤は、感光体や一次転写媒体に残存する転写後の現像剤を除去するために前記トナーに添加されるものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸等の脂肪酸金属塩、ポリメチルメタクリレート微粒子、ポリスチレン微粒子等のソープフリー乳化重合により製造されたポリマー微粒子などが挙げられる。該ポリマー微粒子は、比較的粒度分布が狭いものが好ましく、体積平均粒径が0.01μm~1μmのものが好適である。-磁性材料-前記磁性材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、鉄粉、マグネタイト、フェライトなどが挙げられる。これらの中でも、色調の点で白色のものが好ましい。前記トナーは、前記非晶質ポリエステル樹脂AのSP値をSP1、前記非晶質ポリエステル樹脂BのSP値をSP2、及び前記結晶性ポリエステル樹脂CのSP値をSP3とした際に、以下の式1及び式2の関係を満たすことが好ましい。SP1-SP3>0.2式1SP2-SP1>0.2式2前記非晶質ポリエステル樹脂AのSP値を前記非晶質ポリエステル樹脂BのSP値よりも0.2を超えて小さくする前記式2を満たすことで、前記トナーにおいて、前記非晶質ポリエステル樹脂Bの海連続相、マトリックスともいうに前記非晶質ポリエステル樹脂Aが数百nm程度の島ドメインともいう状に分散したミクロ相分離構造を有することができる。このようなミクロ相分離構造を有する場合、一定圧力が加わらない条件下では、島状の前記非晶質ポリエステル樹脂Aは、海状の前記非晶質ポリエステル樹脂Bに保護されているため流動しない。しかし、定着時に圧力、及び熱が加わった際には、前記非晶質ポリエステル樹脂Aと前記非晶質ポリエステル樹脂Bが相溶したように振舞う。そのため、より低温で定着することが可能となる。したがって、超低温域にガラス転移温度を有するが、溶融粘性が高く流動しにくい前記非晶質ポリエステル樹脂Aを前記非晶質ポリエステル樹脂Bとミクロ相分離状に複合化することで、トナーのガラス転移温度を低く設定しても耐熱保存性、及び耐高温オフセット性を保持することが可能となり、また低温定着性と両立することが可能となる。SP2-SP1が0以上0.2以下であると、前記非晶質ポリエステル樹脂Aと前記非晶質ポリエステル樹脂Bが均一に相溶してしまうため、耐熱保存性が低下することがある。また、SP2<SP1SP2-SP1<0の場合には、前記非晶質ポリエステル樹脂Bの方がトナーの表面に出やすくなるため、耐熱保存性が低下することがある。前記非晶質ポリエステル樹脂Aと前記非晶質ポリエステル樹脂Bがより明確に相分離構造をとりやすくなり、低温定着性、及び耐熱保存性が向上する点から、SP2-SP1>0.4であることがより好ましい。また、前記トナーでは、前記結晶性ポリエステル樹脂Cが、トナー中に数百nm程度の島状に結晶ドメインとして存在することで、耐熱保存性、及び耐高温オフセット性を保持することが可能となり、また低温定着性と両立することが可能となる。前記非晶質ポリエステル樹脂AのSP値と前記結晶性ポリエステル樹脂CのSP値との差は、前記式1を満たすことが好ましい。前記非晶質ポリエステル樹脂AのSP値と前記結晶性ポリエステル樹脂CのSP値との差SP1-SP3が0以上0.2以下であると、前記非晶質ポリエステル樹脂Aと前記結晶性ポリエステル樹脂Cが均一に相溶してしまうため、前記非晶質ポリエステル樹脂A及び前記結晶性ポリエステル樹脂Cがより低温で流動しやすくなるため、耐熱保存性が低下することがある。前記非晶質ポリエステル樹脂Aと前記結晶性ポリエステル樹脂Cがより相溶しにくくなり、低温定着性、及び耐熱保存性が向上する点から、SP1-SP3>0.4であることがより好ましい。ミクロ相分離構造は、トナーの割断面を作製し、その断面を重金属で染色し、樹脂の染色のされやすさによりコントラストをつけて透過型電子顕微鏡TEM観察すること、樹脂の硬度の差によりコントラストが得られる原子間力顕微鏡AFMなどで観察することなどで確認することができる。前記トナーは、原子間力顕微鏡AFMのタッピングモードにより、前記非晶質ポリエステル樹脂Aを測定したときの探針の位相をA、前記非晶質ポリエステル樹脂Bを測定したときの探針の位相をB、及び前記結晶性ポリエステル樹脂Cを測定したときの探針の位相をCとした際に、以下の式3及び式4の関係を満たすことが好ましい。A≧C>B式3A-B≧5式4ただし、位相の単位は°度である。前記タッピングモードにおいて、カンチレバーは、Siプローブであり、共振周波数は、300kHzであり、ばね定数は42N/mである。前記非晶質ポリエステル樹脂A、前記非晶質ポリエステル樹脂B、及び前記結晶性ポリエステル樹脂Cは、室温下において、トナー中で互いが非相溶であることで、トナー中の海状の前記非晶質ポリエステル樹脂B中に島状の前記非晶質ポリエステル樹脂Aが存在する海島構造を形成する。その際に、AFMのタッピングモード共振周波数300kHz、ばね定数42N/m条件により、探針を一定条件で振動させると、前記非晶質ポリエステル樹脂Aを測定したときの探針の位相Aは、前記非晶質ポリエステル樹脂Bを測定したときの探針の位相Bと比べ大きいA>Bことが好ましい。これは、前記非晶質ポリエステル樹脂Aが、前記非晶質ポリエステル樹脂Bよりも柔らかい状態であることを意味する。そうすることで、一定圧力が加わらない条件下では、島状の前記非晶質ポリエステル樹脂Aは、海状の前記非晶質ポリエステル樹脂Bに保護されているため流動しない。しかし、定着時に圧力、及び熱が加わった際には、前記非晶質ポリエステル樹脂Aと前記非晶質ポリエステル樹脂Bが相溶したように振舞う。そのため、より低温で定着することが可能となる。また、位相差がA-B≧5を満たすことで、より明確な分離の海島構造をとりやすくなり、耐熱保存性が向上する点からより好ましい。したがって、超低温域にガラス転移温度を有するが、溶融粘性が高く流動しにくい前記非晶質ポリエステル樹脂Aを前記非晶質ポリエステル樹脂Bとミクロ相分離状に複合化することで、トナーのガラス転移温度を低く設定しても耐熱保存性、及び耐高温オフセット性を保持することが可能となり、また低温定着性と両立することが可能となる。また、前記トナーでは、前記結晶性ポリエステル樹脂Cが、トナー中に数百nm程度の島状に結晶ドメインとして存在することで、耐熱保存性、及び耐高温オフセット性を保持することが可能となり、また低温定着性と両立することが可能となる。前記トナーは、透過型電子顕微鏡TEM画像において、前記非晶質ポリエステル樹脂Bの連続相マトリックスともいう中に前記非晶質ポリエステル樹脂A及び前記結晶性ポリエステル樹脂Cがそれぞれ島状に存在し、前記TEM画像のトナーの面積に対して前記非晶質ポリエステル樹脂Aの面積及び前記結晶性ポリエステル樹脂Cの面積の合計が占める割合非晶質ポリエステル樹脂Aの面積結晶性ポリエステル樹脂Cの面積/トナーの面積が、5以上35以下であることが好ましく、15以上25以下がより好ましい。前記割合が、5未満であると、ガラス転移温度が非常に低い前記非晶質ポリエステル樹脂Aの割合が少なくなり、トナーが低温で変形しにくくなり、定着時の加熱、及び加圧に対して変形しにくく、より低温で紙に接着しなくなり、低温定着性が低下することがある。また、耐フィルミング性が低下することがある。前記割合が、35を超えると、低温定着性が低下することがある。前記割合が、前記より好ましい範囲内であると、低温定着性、耐高温オフセット性、耐熱保存性、及び耐フィルミング性の全てにおいて非常に優れる点で有利である。前記トナーは、示差走査熱量測定DSCの昇温1回目におけるガラス転移温度Tg1stが、20°C以上40°C以下である。従来のトナーであると、Tgが50°C以下程度になると、夏場や熱帯地方を想定したトナーの輸送時、及び保管環境での温度変化によりトナーの凝集が発生しやすくなる。その結果、トナーボトル中での固化、及び現像機内でのトナーの固着が発生する。また、トナーボトル内でのトナー詰りによる補給不良、及び現像機内でのトナー固着による画像異常が発生しやすくなる。本発明の前記トナーは、従来のトナーよりTgが低い。しかし、トナー中の低Tg成分である前記非晶質ポリエステル樹脂Aが非線状であるため、本発明の前記トナーは、耐熱保存性を保持することができる。特に、前記非晶質ポリエステル樹脂Aが凝集力の高いウレタン結合又はウレア結合を有する場合には、耐熱保存性を保持する効果がより顕著になる。前記Tg1stが、20°C未満であると、耐熱保存性の低下、現像機内でのブロッキング、及び感光体へのフィルミングが発生し、40°Cを超えると、トナーの低温定着性が低下する。また、前記トナーの示差走査熱量測定DSCの昇温1回目のガラス転移温度Tg1ndと昇温2回目のガラス転移温度Tg2ndとの差Tg1st-Tg2ndとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、10°C以上であることが好ましい。前記差の上限は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、50°C以下が好ましい。前記差が10°C以上であると、より低温定着性に優れる点で有利である。前記差が10°C以上であることは、加熱前昇温1回目の前には非相溶状態で存在していた結晶性ポリエステル樹脂Cと、非晶質ポリエステル樹脂A及び非晶質ポリエステル樹脂Bとが、加熱後昇温1回目の後には相溶状態になることを意味する。なお、加熱後の相溶状態は、完全な相溶状態である必要はない。前記トナーの融点としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、60°C以上80°C以下が好ましい。前記トナーの体積平均粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、3μm以上7μm以下であることが好ましい。また、個数平均粒径に対する体積平均粒径の比は1.2以下であることが好ましい。また、体積平均粒径が2μm以下である成分を1個数以上10個数以下含有することが好ましい。<トナー及びトナー構成成分の各種特性の算出方法及び分析方法>前記非晶質ポリエステル樹脂A、前記非晶質ポリエステル樹脂B、前記結晶性ポリエステル樹脂C、及び離型剤のSP値、Tg、酸価、水酸基価、分子量、及び融点は、それぞれ、それ自体について測定してもよいが、実際のトナーからゲル浸透クロマトグラフィーGPC等により分離を行い、その分離した各成分について後述の分析手法を採ることで、SP値、Tg、分子量、融点、構成成分の質量比を算出してもよい。GPCによる各成分の分離は、例えば、以下の方法により行うことができる。THFテトラヒドロフランを移動相としたGPC測定において、溶出液についてフラクションコレクターなどにより分取を行い、溶出曲線の全面積分のうちの所望の分子量部分に相当するフラクションをまとめる。このまとめた溶出液をエバポレーターなどにより濃縮及び乾燥した後、固形分を重クロロホルム又は重THFなどの重溶媒に溶解させ、1H-NMR測定を行い、各元素の積分比率から、溶出成分における樹脂の構成モノマー比率を算出する。また、他の手法としては、溶出液を濃縮後、水酸化ナトリウムなどにより加水分解を行い、分解生成物を高速液体クロマトグラフィーHPLCなどにより定性定量分析することで構成モノマー比率を算出する。なお、前記トナーの製造方法が、前記非線状の反応性前駆体と前記硬化剤との伸長反応及び/又は架橋反応により非晶質ポリエステル樹脂Aを生成しながら、トナー母体粒子を形成する場合には、実際のトナーからGPC等により分離を行い、前記非晶質ポリエステル樹脂AのTgなどを求めてもよいし、別途、前記非線状の反応性前駆体と前記硬化剤との伸長反応及び/又は架橋反応により非晶質ポリエステル樹脂Aを合成し、その合成した非晶質ポリエステル樹脂AからTgなどを測定してもよい。<<トナー構成成分の分離手段>>前記トナーを分析する際の各成分の分離手段の一例を詳細に示す。まず、トナー1gを100mLのTHF中に投入し、25°Cの条件下、30分間攪拌しながら可溶分が溶解した溶解液を得る。これを目開き0.2μmのメンブランフィルターにてろ過し、トナー中のTHF可溶分を得る。次いで、これをTHFに溶解してGPC測定用の試料とし、前述の各樹脂の分子量測定に用いるGPCに注入する。一方、GPCの溶出液排出口にフラクションコレクターを配置して、所定のカウントごとに溶出液を分取しておき、溶出曲線の溶出開始曲線の立ち上がりから面積率で5毎に溶出液を得る。次いで、各溶出分について、1mLの重クロロホルムに30mgのサンプルを溶解させ、基準物質として0.05体積のテトラメチルシランTMSを添加する。溶液を5mm径のNMR測定用ガラス管に充填し、核磁気共鳴装置日本電子株式会社製JNM-AL400を用い、23°C~25°Cの温度下、128回の積算を行い、スペクトルを得る。トナーに含まれる前記非晶質ポリエステル樹脂A、前記非晶質ポリエステル樹脂B、及び前記結晶性ポリエステル樹脂Cなどのモノマー組成、及び構成比率は得られたスペクトルのピーク積分比率から求めることができる。例えば、以下のようにピークの帰属を行い、それぞれの積分比から構成モノマーの成分比率を求める。ピークの帰属は、例えば、8.25ppm付近:トリメリット酸のベンゼン環由来水素1個分8.07ppm~8.10ppm付近:テレフタル酸のベンゼン環由来水素4個分7.1ppm~7.25ppm付近:ビスフェノールAのベンゼン環由来水素4個分6.8ppm付近:ビスフェノールAのベンゼン環由来水素4個分及びフマル酸の二重結合由来水素2個分5.2ppm~5.4ppm付近:ビスフェノールAプロピレンオキサイド付加物のメチン由来水素1個分3.7ppm~4.7ppm付近:ビスフェノールAプロピレンオキサイド付加物のメチレン由来水素2個分及びビスフェノールAエチレンオキサイド付加物のメチレン由来水素4個分1.6ppm付近:ビスフェノールAのメチル基由来水素6個分とすることができる。これらの結果から、例えば、前記非晶質ポリエステル樹脂Aが90以上を占めるフラクションに回収された抽出物を前記非晶質ポリエステル樹脂Aとして扱うことができる。同様に前記非晶質ポリエステル樹脂Bが90以上を占めるフラクションに回収された抽出物を前記非晶質ポリエステル樹脂Bとして扱うことができる。前記結晶性ポリエステル樹脂Cが90以上を占めるフラクションに回収された抽出物を前記結晶性ポリエステル樹脂Cとして扱うことができる。<<AFMのタッピングモードによる探針の位相>>前記原子間力顕微鏡AFMのタッピングモードによる樹脂の観察方法、言い換えれば、前記AFMのタッピングモードにより樹脂を測定したときの探針の位相について説明する。前記原子間力顕微鏡AFMのタッピングモードによる樹脂の観察は、トナーの割断面から観察試料を作製し、該割断面を観察することにより行うことができる。観察試料を作製する方法は、以下のとおりである。試料作製方法1Ruブロック染色後に、トナーをエポキシ樹脂中に包埋する。2ウルトラソニックを用いたミクロトームにより100nmの厚みに薄片化する。3シリコンウェハー上にマウントする。なお、薄片化する際には、断面積が略最大となるように薄片化する。続いて、以下の方法により観察する。観察方法分析装置:アサイラムテクノロジー社製分子間力プロープ顕微鏡システムカンチレバー:OMCL-AC160TS-C2Siプローブ、共振周波数300kHzTyp.、ばね定数42N/mTyp.測定モード:タッピングモード測定条件:Targetamplitude:0.5VTargetpercent:-5AmplitudeSetpoint:193~241mVScanRate:0.5HzScanPoints:256×256試料1粒子全体がスキャン範囲に含まれるようにスキャン範囲を設定して測定する。本明細書における実施例では、10μm×10μmでの位相像を観察した。位相像において、相対的に位相値が大きい部分は、柔らかい部分である。<<SP値>>前記SP値溶解性パラメータ/SolubilityParameterについて説明する。前記SP値とは、溶解性パラメータと言われるもので、どれだけ互いが溶けやすいかということを数値化したものである。前記SP値は、互いの分子間の引き合う力、すなわち凝集エネルギー密度CEDCohesiveEnergyDensityの平方根で表される。なお、前記CEDとは、1mLのものを蒸発させるのに要するエネルギー量である。本発明における前記SP値の計算は、Fedors法により下記式Iを用いて行うことができる。SP値溶解パラメータ=CED値1/2=E/V1/2式I前記式Iにおいて、Eは分子凝集エネルギーcal/mol、Vは分子容cm3/molであり、原子団の蒸発エネルギーをΔei、モル体積をΔviとしたとき、各々下式II、式IIIで表される。E=ΣΔei式IIV=ΣΔvi式III本計算方法、各原子団の蒸発エネルギーΔei及びモル体積Δviの諸データは、接着の基礎理論井本稔著、高分子刊行会発行、第5章に記載のデータを用いる。また、-CF3基等示されていないものに関しては、R.F.Fedors,Polym.Eng.Sci.14,1471974を参照する。なお、参考までに、式Iで示されるSP値をJ/cm31/2に換算する場合には2.046を、SI単位J/m31/2に換算する場合には、2,046を乗ずればよい。例えば、前記非晶質ポリエステル樹脂A、前記非晶質ポリエステル樹脂B、前記結晶性ポリエステル樹脂Cをそれぞれを合成及び混合した場合、これらのSP値は、上記のようにして、容易に算出できる。通常、重合途中でモノマーを追加し樹脂骨格を変化させた樹脂などでは、仕込み組成比からのSP値の算出は困難となる。また、トナーに含まれる成分についても、一般にその組成が不明であることが多くSP値の算出は困難である。ところが、前記Fedors法によるSP値の算出は、樹脂などを構成するモノマーの種類と比率とを特定すれば算出が可能となる。例えば、前記非晶質ポリエステル樹脂A、前記非晶質ポリエステル樹脂B、及び前記結晶性ポリエステル樹脂Cなどを混合したものについて、GPCにより分離を行い、その分離した各成分について前述の分析手法を採ることで、前記SP値の算出が可能となる。前記Fedors法によるSP値の算出は、樹脂を構成するモノマーの種類と比率とを特定すれば算出が可能となるが、本発明におけるSP値は、上記分析によりモノマー種を特定する場合には、比率が高いものから順に各々の組成比を加算していき、その総和が全体の90モルに達した時点でのモノマー構成から算出したものである即ち、残余のモノマーについてはSP値の算出に加算しないこととした。<<水酸基価、酸価の測定方法>>水酸基価は、JISK0070-1966に準拠した方法を用いて測定することができる。具体的には、まず、試料0.5gを100mLのメスフラスコに精秤し、これにアセチル化試薬5mLを加える。次に、100±5°Cの温浴中で1時間~2時間加熱した後、フラスコを温浴から取り出して放冷する。更に、水を加えて振り動かして無水酢酸を分解する。次に、無水酢酸を完全に分解させるために、再びフラスコを温浴中で10分間以上加熱して放冷した後、有機溶剤でフラスコの壁を十分に洗う。更に、電位差自動滴定装置DL-53Titratorメトラートレド社製及び電極DG113-SCメトラートレド社製を用いて、23°Cで水酸基価を測定し、解析ソフトLabXLightVersion1.00.000を用いて解析する。なお、装置の校正には、トルエン120mLとエタノール30mLの混合溶媒を用いる。このとき、測定条件は、以下の通りである。測定条件StirSpeed[]25Time[s]15EQPtitrationTitrant/SensorTitrantCH3ONaConcentration[mol/L]0.1SensorDG115UnitofmeasurementmVPredispensingtovolumeVolume[mL]1.0Waittime[s]0TitrantadditionDynamicdEset[mV]8.0dVmin[mL]0.03dVmax[mL]0.5MeasuremodeEquilibriumcontrolleddE[mV]0.5dt[s]1.0tmin[s]2.0tmax[s]20.0RecognitionThreshold100.0SteepestjumponlyNoRangeNoTendencyNoneTerminationatmaximumvolume[mL]10.0atpotentialNoatslopeNoafternumberEQPsYesn=1comb.terminationconditionsNoEvaluationProcedureStandardPotential1NoPotential2NoStopforreevaluationNo酸価は、JISK0070-1992に準拠した方法を用いて測定することができる。具体的には、まず、試料0.5g酢酸エチル可溶分では0.3gをトルエン120mLに添加して、23°Cで約10時間撹拌することにより溶解させる。次に、エタノール30mLを添加して試料溶液とする。なお、試料が溶解しない場合は、ジオキサン、テトラヒドロフラン等の溶媒を用いる。さらに、電位差自動滴定装置DL-53Titratorメトラートレド社製及び電極DG113-SCメトラートレド社製を用いて、23°Cで酸価を測定し、解析ソフトLabXLightVersion1.00.000を用いて解析する。なお、装置の校正には、トルエン120mLとエタノール30mLの混合溶媒を用いる。このとき、測定条件は、上記した水酸基価の場合と同様である。酸価は、以上のようにして測定することができるが、具体的には、予め標定された0.1N水酸化カリウム/アルコール溶液で滴定し、滴定量から、酸価[mgKOH/g]=滴定量[mL]×N×56.1[mg/mL]/試料[g]ただし、Nは、0.1N水酸化カリウム/アルコール溶液のファクターにより酸価を算出する。<<融点、及びガラス転移温度Tgの測定方法>>本発明における融点、ガラス転移温度Tgは、例えば、DSCシステム示差走査熱量計Q-200、TAインスツルメント社製を用いて測定することができる。具体的には、対象試料の融点、ガラス転移温度は、下記手順により測定できる。まず、対象試料約5.0mgをアルミニウム製の試料容器に入れ、試料容器をホルダーユニットに載せ、電気炉中にセットする。次いで、窒素雰囲気下、-80°Cから昇温速度10°C/minにて150°Cまで加熱する昇温1回目。その後、150°Cから降温速度10°C/minにて-80°Cまで冷却させ、更に昇温速度10°C/minにて150°Cまで加熱昇温2回目する。この昇温1回目、及び昇温2回目のそれぞれにおいて、示差走査熱量計Q-200、TAインスツルメント社製を用いてDSC曲線を計測する。得られるDSC曲線から、Q-200システム中の解析プログラムを用いて、1回目の昇温時におけるDSC曲線を選択し、対象試料の昇温1回目におけるガラス転移温度を求めることができる。また同様に、2回目の昇温時におけるDSC曲線を選択し、対象試料の昇温2回目におけるガラス転移温度を求めることができる。また、得られるDSC曲線から、Q-200システム中の解析プログラムを用いて、1回目の昇温時におけるDSC曲線を選択し、対象試料の昇温1回目における吸熱ピークトップ温度を融点として求めることができる。また同様に、2回目の昇温時におけるDSC曲線を選択し、対象試料の昇温2回目における吸熱ピークトップ温度を融点として求めることができる。本明細書では、対象試料としてトナーを用いた際の、1回目昇温時におけるガラス転移温度をTg1st、2回目昇温時におけるガラス転移温度をTg2ndとする。また、本明細書では、前記非晶質ポリエステル樹脂A、前記非晶質ポリエステル樹脂B、及び前記結晶性ポリエステル樹脂C、更には前記離型剤等のその他構成成分のガラス転移温度、融点については、特に断りが無い場合、2回目昇温時における吸熱ピークトップ温度、Tgを各対象試料の融点、Tgとする。<<粒度分布の測定方法>>前記トナーの体積平均粒径D4と個数平均粒径Dn、その比D4/Dnは、例えば、コールターカウンターTA-II、コールターマルチサイザーIIいずれもコールター社製等を用いて測定することができる。本発明ではコールターマルチサイザーIIを使用した。以下に測定方法について述べる。まず、電解水溶液100mL~150mL中に分散剤として界面活性剤好ましくはポリオキシエチレンアルキルエーテル非イオン性の界面活性剤を0.1mL~5mL加える。ここで、電解水溶液とは1級塩化ナトリウムを用いて1質量NaCl水溶液を調製したもので、例えばISOTON-IIコールター社製が使用できる。ここで、更に測定試料を2mg~20mg加える。試料を懸濁した電解水溶液は、超音波分散器で約1分間~3分間分散処理を行ない、前記測定装置により、アパーチャーとして100μmアパーチャーを用いて、トナー粒子又はトナーの体積、個数を測定して、体積分布と個数分布を算出する。得られた分布から、トナーの体積平均粒径D4、個数平均粒径Dnを求めることができる。チャンネルとしては、2.00μm以上2.52μm未満;2.52μm以上3.17μm未満;3.17μm以上4.00μm未満;4.00μm以上5.04μm未満;5.04μm以上6.35μm未満;6.35μm以上8.00μm未満;8.00μm以上10.08μm未満;10.08μm以上12.70μm未満;12.70μm以上16.00μm未満;16.00μm以上20.20μm未満;20.20μm以上25.40μm未満;25.40μm以上32.00μm未満;32.00μm以上40.30μm未満の13チャンネルを使用し、粒径2.00μm以上40.30μm未満の粒子を対象とする。<<分子量の測定>>トナーの各構成成分の分子量は、例えば、以下の方法で測定することができる。ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPC測定装置:GPC-8220GPC東ソー社製カラム:TSKgelSuperHZM―H15cm3連東ソー社製温度:40°C溶媒:THF流速:0.35mL/min試料:0.15質量の試料を0.4mL注入試料の前処理:トナーをテトラヒドロフランTHF安定剤含有和光純薬製に0.15質量で溶解後0.2μmフィルターで濾過し、その濾液を試料として用いる。前記THF試料溶液を100μL注入して測定する。試料の分子量測定にあたっては、試料の有する分子量分布を、数種の単分散ポリスチレン標準試料により作製された検量線の対数値とカウント数との関係から算出する。検量線作成用の標準ポリスチレン試料としては、昭和電工社製ShowdexSTANDARDのStd.NoS-7300、S-210、S-390、S-875、S-1980、S-10.9、S-629、S-3.0、S-0.580を用いる。検出器にはRI屈折率検出器を用いる。<トナーの製造方法>前記トナーの製造方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナーは、前記非晶質ポリエステル樹脂A、前記非晶質ポリエステル樹脂B、及び前記結晶性ポリエステル樹脂Cを含み、更に必要に応じて、前記離型剤、前記着色剤などを含む油相を水系媒体中で分散させることにより造粒されることが好ましい。また、前記トナーは、前記非線状の反応性前駆体、前記非晶質ポリエステル樹脂B、及び前記結晶性ポリエステル樹脂Cを含み、更に必要に応じて、前記硬化剤、前記離型剤、前記着色剤などを含む油相を水系媒体中で分散させることにより造粒されることが好ましい。このような前記トナーの製造方法の一例としては、公知の溶解懸濁法が挙げられる。前記トナーの製造方法の一例として、前記非線状の反応性前駆体と前記硬化剤との伸長反応及び/又は架橋反応により非晶質ポリエステル樹脂Aを生成しながら、トナー母体粒子を形成する方法を以下に示す。このような方法においては、水系媒体の調製、トナー材料を含有する油相の調製、トナー材料の乳化乃至分散、有機溶媒の除去を行う。-水系媒体水相の調製-前記水系媒体の調製は、例えば、樹脂粒子を水系媒体に分散させることにより行うことができる。前記樹脂粒子の水系媒体中の添加量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記水系媒体100質量部に対して、0.5質量部~10質量部が好ましい。前記水系媒体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、水、水と混和可能な溶媒、これらの混合物などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、水が好ましい。前記水と混和可能な溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルコール、ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフラン、セロソルブ類、低級ケトン類などが挙げられる。前記アルコールとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メタノール、イソプロパノール、エチレングリコールなどが挙げられる。前記低級ケトン類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アセトン、メチルエチルケトンなどが挙げられる。-油相の調製-前記トナー材料を含有する油相の調製は、前記非線状の反応性前駆体と、前記非晶質ポリエステル樹脂Bと、前記結晶性ポリエステル樹脂Cとを少なくとも含み、更に必要に応じて前記硬化剤、前記離型剤、前記着色剤などを含むトナー材料を、有機溶媒中に溶解乃至分散させることにより行うことができる。前記有機溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、除去が容易である点で、沸点が150°C未満の有機溶媒が好ましい。前記沸点が150°C未満の有機溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トルエン、キシレン、ベンゼン、四塩化炭素、塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、クロロホルム、モノクロロベンゼン、ジクロロエチリデン、酢酸メチル、酢酸エチル、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなどが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、酢酸エチル、トルエン、キシレン、ベンゼン、塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素等が好ましく、酢酸エチルがより好ましい。-乳化乃至分散-前記トナー材料の乳化乃至分散は、前記トナー材料を含有する油相を、前記水系媒体中に分散させることにより行うことができる。そして、前記トナー材料を乳化乃至分散させる際に、前記硬化剤と前記非線状の反応性前駆体とを伸長反応及び/又は架橋反応させることにより前記非晶質ポリエステル樹脂Aが生成する。前記非晶質ポリエステル樹脂Aは、例えば、以下の1~3の方法により生成させることができる。1前記非線状の反応性前駆体と前記硬化剤とを含む油相を、水系媒体中で乳化又は分散させ、水系媒体中で前記硬化剤と前記非線状の反応性前駆体とを伸長反応及び/又は架橋反応させることにより前記非晶質ポリエステル樹脂Aを生成させる方法。2前記非線状の反応性前駆体を含む油相を、予め前記硬化剤を添加した水系媒体中で乳化又は分散させ、水系媒体中で前記硬化剤と前記非線状の反応性前駆体とを伸長反応及び/又は架橋反応させることにより前記非晶質ポリエステル樹脂Aを生成させる方法。3前記非線状の反応性前駆体を含む油相を水系媒体中で乳化又は分散させた後で、水系媒体中に前記硬化剤を添加し、水系媒体中で粒子界面から前記硬化剤と前記非線状の反応性前駆体とを伸長反応及び/又は架橋反応させることにより前記非晶質ポリエステル樹脂Aを生成させる方法。なお、粒子界面から前記硬化剤と前記非線状の反応性前駆体とを伸長反応及び/又は架橋反応させる場合、生成するトナーの表面に優先的に前記非晶質ポリエステル樹脂Aが形成され、トナー中に前記非晶質ポリエステル樹脂Aの濃度勾配を設けることもできる。前記非晶質ポリエステル樹脂Aを生成させるための反応条件反応時間、反応温度としては、特に制限はなく、前記硬化剤と、前記非線状の反応性前駆体との組み合わせに応じて、適宜選択することができる。前記反応時間としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、10分間~40時間が好ましく、2時間~24時間がより好ましい。前記反応温度としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、0°C~150°Cが好ましく、40°C~98°Cがより好ましい。前記水系媒体中において、前記非線状の反応性前駆体を含有する分散液を安定に形成する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、水系媒体相中に、トナー材料を溶媒に溶解乃至分散させて調製した油相を添加し、せん断力により分散させる方法などが挙げられる。前記分散のための分散機としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、低速せん断式分散機、高速せん断式分散機、摩擦式分散機、高圧ジェット式分散機、超音波分散機などが挙げられる。これらの中でも、分散体油滴の粒子径を2μm~20μmに制御することができる点で、高速せん断式分散機が好ましい。前記高速せん断式分散機を用いた場合、回転数、分散時間、分散温度等の条件は、目的に応じて適宜選択することができる。前記回転数としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、1,000rpm~30,000rpmが好ましく、5,000rpm~20,000rpmがより好ましい。前記分散時間としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、バッチ方式の場合、0.1分間~5分間が好ましい。前記分散温度としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、加圧下において、0°C~150°Cが好ましく、40°C~98°Cがより好ましい。なお、一般に、前記分散温度が高温である方が分散は容易である。前記トナー材料を乳化乃至分散させる際の、水系媒体の使用量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、トナー材料100質量部に対して、50質量部~2,000質量部が好ましく、100質量部~1,000質量部がより好ましい。前記水系媒体の使用量が、50質量部未満であると、前記トナー材料の分散状態が悪くなって、所定の粒子径のトナー母体粒子が得られないことがあり、2,000質量部を超えると、生産コストが高くなることがある。前記トナー材料を含有する油相を乳化乃至分散する際には、油滴等の分散体を安定化させ、所望の形状にすると共に粒度分布をシャープにする観点から、分散剤を用いることが好ましい。前記分散剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、界面活性剤、難水溶性の無機化合物分散剤、高分子系保護コロイドなどが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、界面活性剤が好ましい。前記界面活性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、陰イオン界面活性剤、陽イオン界面活性剤、非イオン界面活性剤、両性界面活性剤などを用いることができる。前記陰イオン界面活性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルキルベンゼンスルホン酸塩、α-オレフィンスルホン酸塩、リン酸エステルなどが挙げられる。これらの中でも、フルオロアルキル基を有するものが好ましい。前記非晶質ポリエステル樹脂Aを生成させる際の伸長反応及び/又は架橋反応には、触媒を用いることができる。前記触媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジブチルスズラウレート、ジオクチルスズラウレートなどが挙げられる。-有機溶媒の除去-前記乳化スラリー等の分散液から有機溶媒を除去する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、反応系全体を徐々に昇温させて、油滴中の有機溶媒を蒸発させる方法、分散液を乾燥雰囲気中に噴霧して、油滴中の有機溶媒を除去する方法などが挙げられる。前記有機溶媒が除去されると、トナー母体粒子が形成される。トナー母体粒子に対しては、洗浄、乾燥等を行うことができ、さらに分級等を行うことができる。前記分級は、液中でサイクロン、デカンター、遠心分離などにより、微粒子部分を取り除くことにより行ってもよいし、乾燥後に分級操作を行ってもよい。前記得られたトナー母体粒子は、前記外添剤、前記帯電制御剤等の粒子と混合してもよい。このとき、機械的衝撃力を印加することにより、トナー母体粒子の表面から前記外添剤等の粒子が脱離するのを抑制することができる。前記機械的衝撃力を印加する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、高速で回転する羽根を用いて混合物に衝撃力を印加する方法、高速気流中に混合物を投入し、加速させて粒子同士又は粒子を適当な衝突板に衝突させる方法などが挙げられる。前記方法に用いる装置としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、オングミルホソカワミクロン社製、I式ミル日本ニューマチック社製を改造して粉砕エアー圧力を下げた装置、ハイブリダイゼイションシステム奈良機械製作所製、クリプトロンシステム川崎重工業社製、自動乳鉢などが挙げられる。現像剤本発明の現像剤は、少なくとも前記トナーを含み、必要に応じてキャリア等の適宜選択されるその他の成分を含む。このため、転写性、帯電性等に優れ、高画質な画像を安定に形成することができる。なお、現像剤は、一成分現像剤であってもよいし、二成分現像剤であってもよいが、近年の情報処理速度の向上に対応した高速プリンタ等に使用する場合には、寿命が向上することから、二成分現像剤が好ましい。前記現像剤を一成分現像剤として用いる場合、トナーの収支が行われても、トナーの粒子径の変動が少なく、現像ローラへのトナーのフィルミングや、トナーを薄層化するブレード等の部材へのトナーの融着が少なく、現像装置における長期の攪拌においても、良好で安定した現像性及び画像が得られる。前記現像剤を二成分現像剤として用いる場合、長期にわたるトナーの収支が行われても、トナーの粒子径の変動が少なく、現像装置における長期の撹拌においても、良好で安定した現像性及び画像が得られる。<キャリア>前記キャリアとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、芯材と、芯材を被覆する樹脂層を有するものが好ましい。-芯材-前記芯材の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、50emu/g~90emu/gのマンガン-ストロンチウム系材料、50emu/g~90emu/gのマンガン-マグネシウム系材料などが挙げられる。また、画像濃度を確保するためには、100emu/g以上の鉄粉、75emu/g~120emu/gのマグネタイト等の高磁化材料を用いることが好ましい。また、穂立ち状態となっている現像剤の感光体に対する衝撃を緩和でき、高画質化に有利であることから、30emu/g~80emu/gの銅-亜鉛系等の低磁化材料を用いることが好ましい。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記芯材の体積平均粒子径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、10μm~150μmが好ましく、40μm~100μmがより好ましい。前記体積平均粒子径が10μm未満であると、キャリア中に微粉が多くなり、一粒子当たりの磁化が低下してキャリアの飛散が生じることがあり、150μmを超えると、比表面積が低下し、トナーの飛散が生じることがあり、ベタ部分の多いフルカラーでは、特に、ベタ部の再現が悪くなることがある。前記トナーを二成分系現像剤に用いる場合には、前記キャリアと混合して用いればよい。前記二成分現像剤中の前記キャリアの含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記二成分現像剤100質量部に対して、90質量部~98質量部が好ましく、93質量部~97質量部がより好ましい。以下、本発明の実施例について説明するが、本発明は下記実施例に何ら限定されるものではない。なお、特に明記しない限り、部は質量部を指し、は質量を指す。下記実施例における各測定値は、本明細書中に記載の方法により測定した。なお、非晶質ポリエステル樹脂A、非晶質ポリエステル樹脂B、結晶性ポリエステル樹脂CなどのSP値、Tg、分子量は、製造例で得られた各樹脂から測定した。製造例1<ケチミンの合成>撹拌棒及び温度計をセットした反応容器に、イソホロンジアミン170部、及びメチルエチルケトン75部を仕込み、50°Cで5時間反応を行い、[ケチミン化合物1]を得た。[ケチミン化合物1]のアミン価は418であった。製造例A-1<非晶質ポリエステル樹脂A-1の合成>-プレポリマーA-1の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、イソフタル酸、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸40mol及びアジピン酸60molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA-1を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA-1とイソホロンジイソシアネートIPDIとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA-1を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A-1の合成-得られたプレポリマーA-1を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA-1中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A-1を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A-1の物性値を表1-1~表1-2、及び表1-4に示す。製造例A-2<非晶質ポリエステル樹脂A-2の合成>-プレポリマーA-2の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、1,6-ヘキサンジオール、イソフタル酸、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が1,6-ヘキサンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸80mol及びアジピン酸20molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA-2を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA-2とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA-2を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A-2の合成-得られたプレポリマーA-2を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA-2中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A-2を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A-2の物性値を表1-1に示す。製造例A-3<非晶質ポリエステル樹脂A-3の合成>-プレポリマーA-3の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がアジピン酸100molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA-3を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA-3とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA-3を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A-3の合成-得られたプレポリマーA-3を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA-3中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A-3を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A-3の物性値を表1-1に示す。製造例A-4<非晶質ポリエステル樹脂A-4の合成>-プレポリマーA-4の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、イソフタル酸、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸28mol及びアジピン酸72molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、ついで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA-4を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA-4とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA-4を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A-4の合成-得られたプレポリマーA-4を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA-4中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A-4を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A-4の物性値を表1-3~表1-5に示す。製造例A-5<非晶質ポリエステル樹脂A-5の合成>-プレポリマーA-5の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、イソフタル酸、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸22mol及びアジピン酸78molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA-5を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA-5とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA-5を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A-5の合成-得られたプレポリマーA-5を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA-5中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A-5を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A-5の物性値を表1-3に示す。製造例A-6<非晶質ポリエステル樹脂A-6の合成>-プレポリマーA-6の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、イソフタル酸、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸55mol及びアジピン酸45molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧で5時間反応し中間体ポリエステルA-6を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA-6とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA-6を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A-6の合成-得られたプレポリマーA-6を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA-6中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A-6を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A-6の物性値を表1-3に示す。製造例A-7<非晶質ポリエステル樹脂A-7の合成>-プレポリマーA-7の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、イソフタル酸、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸60mol及びアジピン酸40molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧で5時間反応し中間体ポリエステルA-7を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA-7とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA-7を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A-7の合成-得られたプレポリマーA-7を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA-7中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A-7を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A-7の物性値を表1-4に示す。製造例A-8<非晶質ポリエステル樹脂A-8の合成>-プレポリマーA-8の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、イソフタル酸、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸25mol及びアジピン酸75molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA-8を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA-8とイソホロンジイソシアネートとをモル比2.0IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA-8を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A-8の合成-得られたプレポリマーA-8を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA-8中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A-8を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A-8の物性値を表1-4に示す。製造例A-9<非晶質ポリエステル樹脂A-9の合成>-プレポリマーA-9の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、イソフタル酸、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸52mol及びアジピン酸48molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA-9を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA-9とイソホロンジイソシアネートIPDIとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA-9を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A-9の合成-得られたプレポリマーA-9を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA-9中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A-9を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A-9の物性値を表1-4に示す。製造例A-10<非晶質ポリエステル樹脂A-10の合成>-プレポリマーA-10の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物、イソフタル酸、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール55mol及びビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物45molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸40mol及びアジピン酸60molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA-10を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA-10とイソホロンジイソシアネートIPDIとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA-10を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A-10の合成-得られたプレポリマーA-10を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA-10中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A-10を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A-10の物性値を表1-5に示す。製造例A-11<非晶質ポリエステル樹脂A-11の合成>-プレポリマーA-11の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物、イソフタル酸、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール45mol及びビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物55molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸40mol及びアジピン酸60molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA-11を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA-11とイソホロンジイソシアネートIPDIとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA-11を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A-11の合成-得られたプレポリマーA-11を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA-11中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A-11を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A-11の物性値を表1-5に示す。製造例A’-1<非晶質ポリエステル樹脂A’-1の合成>-プレポリマーA’-1の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、イソフタル酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸100molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA’-1を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA’-1とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA’-1を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A’-1の合成-得られたプレポリマーA’-1を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA’-1中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A’-1を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A’-1の物性値を表1-2に示す。製造例A’-2<非晶質ポリエステル樹脂A’-2の合成>-プレポリマーA’-2の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、デカン二酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がデカン二酸100molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA’-2を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA’-2とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA’-2を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A’-2の合成-得られたプレポリマーA’-2を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA’-2中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A’-2を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A’-2の物性値を表1-2に示す。製造例A’-3<非晶質ポリエステル樹脂A’-3の合成>-プレポリマーA’-3の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物、イソフタル酸、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール20mol及びビスフェノールAエチレンオキサイド2mol付加物80molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸50mol及びアジピン酸50molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧で5時間反応し中間体ポリエステルA’-3を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA’-3とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA’-3を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A’-3の合成-得られたプレポリマーA’-3を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA’-3中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A’-3を得た。得られた樹脂A’-3の物性値を表1-5に示す。製造例A’-4<非晶質ポリエステル樹脂A’-4の合成>-プレポリマーA’-4の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、アジピン酸、及び無水トリメリット酸を、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がアジピン酸100molであり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、3時間程度で190°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて220°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧で5時間反応し中間体ポリエステルA’-4を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA’-4とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA’-4を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A’-4の合成-得られたプレポリマーA’-4加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌し、更にプレポリマーA’-4中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A’-4を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A’-4の物性値を表1-5に示す。製造例A’-5<非晶質ポリエステル樹脂A’-5の合成>-プレポリマーA’-5の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、イソフタル酸、及びアジピン酸を、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、ジオール成分の構成が3-メチル-1,5-ペンタンジオール100molであり、ジカルボン酸成分の構成がイソフタル酸40mol及びアジピン酸60molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA’-5を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA’-5とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA’-5線状の反応性前駆体を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A’-5の合成-得られたプレポリマーA’-5を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌下に、プレポリマーA’-5中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A’-5を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A’-5の物性値を表1-5に示す。製造例A’-6<非晶質ポリエステル樹脂A’-6の合成>-プレポリマーA’-6の合成-冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物、ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物、イソフタル酸、及びアジピン酸を、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物とビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物とがモル比ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物で80/20であり、イソフタル酸とアジピン酸とがモル比イソフタル酸/アジピン酸で85/15であり、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが1.5であり、全モノマー中における無水トリメリット酸の量が1molとなるように、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmとともに投入した。その後、4時間程度で200°Cまで昇温し、次いで、2時間かけて230°Cに昇温し、流出水がなくなるまで反応を行った。その後更に、10mmHg~15mmHgの減圧下で5時間反応し中間体ポリエステルA’-6を得た。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、中間体ポリエステルA’-6とイソホロンジイソシアネートとをモル比IPDIのイソシアネート基/中間体ポリエステルの水酸基2.0で投入し、酢酸エチルで50酢酸エチル溶液となるように希釈後、100°Cで5時間反応させ、プレポリマーA’-6を得た。-非晶質ポリエステル樹脂A’-6の合成-得られたプレポリマーA’-6を加熱装置、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中で撹拌下に、プレポリマーA’-6中のイソシアネート量に対して[ケチミン化合物1]のアミン量が等モルになる量の[ケチミン化合物1]を反応容器に滴下していき、45°Cで10時間撹拌後にプレポリマー伸長物を取り出した。得られたプレポリマー伸長物を残酢酸エチル量が100ppm以下になるまで50°Cで減圧乾燥させ、非晶質ポリエステル樹脂A’-6を得た。得られた非晶質ポリエステル樹脂A’-6の物性値を表1-5に示す。製造例B-1<非晶質ポリエステル樹脂B-1の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した四つ口フラスコに、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物、ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物、イソフタル酸、及びアジピン酸を、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物とビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物とがモル比ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物で85/15であり、イソフタル酸とアジピン酸とがモル比イソフタル酸/アジピン酸で80/20であり、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.3となるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して500ppmと共に常圧で230°Cで8時間反応し、更に10mmHg~15mmHgの減圧で4時間反応後、反応容器に無水トリメリット酸を全樹脂成分に対して1molになるよう入れ、180°C、常圧で3時間反応し、非晶質ポリエステル樹脂B-1を得た。物性値を表1-1~表1-2及び表1-4~表1-5に記載した。製造例B-2<非晶質ポリエステル樹脂B-2の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した四つ口フラスコに、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物、ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物、イソフタル酸、及びアジピン酸を、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物とビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物とがモル比ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物で75/25であり、イソフタル酸とアジピン酸とがモル比イソフタル酸/アジピン酸で70/30であり、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.4となるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して500ppmと共に常圧で230°Cで8時間反応し、更に10mmHg~15mmHgの減圧で4時間反応後、反応容器に無水トリメリット酸を全樹脂成分に対して1molになるよう入れ、180°C、常圧で3時間反応し、非晶質ポリエステル樹脂B-2を得た。物性値を表1-1に記載した。製造例B-3<非晶質ポリエステル樹脂B-3の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した四つ口フラスコに、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物、イソフタル酸、及びアジピン酸を、イソフタル酸とアジピン酸とがモル比イソフタル酸/アジピン酸で90/10であり、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.2となるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmと共に常圧で230°Cで10時間反応し、更に10mmHg~15mmHgの減圧で5時間反応後、反応容器に無水トリメリット酸を全樹脂成分に対して1molになるよう入れ、180°C、常圧で3時間反応し、非晶質ポリエステル樹脂B-3を得た。物性値を表1-1に記載した。製造例B-4<非晶質ポリエステル樹脂B-4の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した四つ口フラスコに、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物、ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物、イソフタル酸、及びアジピン酸を、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物とビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物とがモル比ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物で80/20であり、イソフタル酸とアジピン酸とがモル比イソフタル酸/アジピン酸で85/15であり、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.3となるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して500ppmと共に常圧で230°Cで8時間反応し、更に10mmHg~15mmHgの減圧で4時間反応後、反応容器に無水トリメリット酸を全樹脂成分に対して1molになるよう入れ、180°C、常圧で3時間反応し、非晶質ポリエステル樹脂B-4を得た。物性値を表1-3~表1-5に記載した。製造例B-5<非晶質ポリエステル樹脂B-5の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した四つ口フラスコに、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物、ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物、イソフタル酸、及びアジピン酸を、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物とビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物とがモル比ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物で80/20であり、イソフタル酸とアジピン酸とがモル比イソフタル酸/アジピン酸で74/26であり、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.3となるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して500ppmと共に常圧で230°Cで8時間反応し、更に10mmHg~15mmHgの減圧で4時間反応後、反応容器に無水トリメリット酸を全樹脂成分に対して1molになるよう入れ、180°C、常圧で3時間反応し、非晶質ポリエステル樹脂B-5を得た。物性値を表1-3~表1-4に記載した。製造例B’-1<非晶質ポリエステル樹脂B’-1の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した四つ口フラスコに、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物、ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物、イソフタル酸、及びアジピン酸を、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物とビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物とがモル比ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物で75/25であり、イソフタル酸とアジピン酸とがモル比イソフタル酸/アジピン酸で65/35であり、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.4となるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して500ppmと共に常圧で230°Cで8時間反応し、更に10mmHg~15mmHgの減圧で4時間反応後、反応容器に無水トリメリット酸を全樹脂成分に対して1molになるよう入れ、180°C、常圧で3時間反応し、非晶質ポリエステル樹脂B’-1を得た。物性値を表1-2に記載した。製造例B’-2<非晶質ポリエステル樹脂B’-2の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した四つ口フラスコに、ビスフェノールAエチレンオキサイドサイド2モル付加物、イソフタル酸、及びアジピン酸を、イソフタル酸とアジピン酸とがモル比イソフタル酸/アジピン酸で95/5であり、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが1.15となるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して1,000ppmと共に常圧で230°Cで10時間反応し、更に10mmHg~15mmHgの減圧で5時間反応後、反応容器に無水トリメリット酸を全樹脂成分に対して1molになるよう入れ、180°C、常圧で3時間反応し、非晶質ポリエステル樹脂B’-2を得た。物性値を表1-2に記載した。製造例C-1<結晶性ポリエステル樹脂C-1の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した5Lの四つ口フラスコに、ドデカン二酸、及び1,6-ヘキサンジオールを、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが0.9となるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して500ppmと共に、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、更に8.3kPaの圧力にて2時間反応させて結晶性ポリエステル樹脂C-1を得た。物性値を表1-1~表1-5に記載した。製造例C-2<結晶性ポリエステル樹脂C-2の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した5Lの四つ口フラスコに、アジピン酸、1,6-ヘキサンジオール、及び1,4-ブタンジオールを、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが0.9であり、酸成分の構成がアジピン酸100molであり、アルコール成分の構成が1,6-ヘキサンジオール50mol及び1,4-ブタンジオール50molとなるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して500ppmと共に、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、更に8.3kPaの圧力にて2時間反応させて結晶性ポリエステル樹脂C-2を得た。物性値を表1-1に記載した。製造例C-3<結晶性ポリエステル樹脂C-3の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した5Lの四つ口フラスコに、テレフタル酸、1,6-ヘキサンジオール、及び1,4-ブタンジオールを、水酸基とカルボキシル基のモル比であるOH/COOHが0.9であり、酸成分の構成がテレフタル酸100molであり、アルコール成分の構成が1,6-ヘキサンジオール50mol及び1,4-ブタンジオール50molとなるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して500ppmと共に、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、更に8.3kPaの圧力にて2時間反応させて結晶性ポリエステル樹脂C-3を得た。物性値を表1-1に記載した。製造例C-4<結晶性ポリエステル樹脂C-4の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した5Lの四つ口フラスコに、オクタン二酸、及び1,6-ヘキサンジオールを、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが0.9であり、酸成分の構成がオクタン二酸100molであり、アルコール成分の構成が1,6-ヘキサンジオール100molとなるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して500ppmと共に、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、更に8.3kPaの圧力にて2時間反応させて結晶性ポリエステル樹脂C-4を得た。物性値を表1-3~表1-4に記載した。製造例C-5<結晶性ポリエステル樹脂C-5の合成>窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した5Lの四つ口フラスコに、デカン二酸、及びエチレングリコールを、水酸基とカルボキシル基とのモル比であるOH/COOHが0.9であり、酸成分の構成がデカン二酸100molであり、アルコール成分の構成がエチレングリコール100molとなるように仕込み、チタンテトライソプロポキシド樹脂成分に対して500ppmと共に、200°Cで10時間反応させた後、220°Cに昇温して3時間反応させ、更に8.3kPaの圧力にて2時間反応させて結晶性ポリエステル樹脂C-5を得た。物性値を表1-3に記載した。実施例1<マスターバッチMBの合成>水1,200部、カーボンブラックPrintex35デクサ製DBP吸油量=42mL/100mg、pH=9.5500部、及び非晶質ポリエステル樹脂B-1500部を加え、ヘンシェルミキサー三井鉱山社製で混合し、混合物を2本ロールを用いて150°Cで30分間混練後、圧延冷却しパルペライザーで粉砕し、[マスターバッチ1]を得た。<WAX分散液の作製>撹拌棒及び温度計をセットした容器に離型剤1としてパラフィンワックス50部日本精鑞社製、HNP-9、炭化水素系ワックス、融点75°C、SP値8.8、及び酢酸エチル450部を仕込み、撹拌下80°Cに昇温し、80°Cのまま5時間保持した後、1時問で30°Cに冷却し、ビーズミルウルトラビスコミル、アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/秒間、0.5mmジルコニアビーズを80体積充填、3パスの条件で、分散を行ない[WAX分散液1]を得た。<結晶性ポリエステル樹脂分散液の作製>撹拌棒及び温度計をセットした容器に結晶性ポリエステル樹脂C-150部、及び酢酸エチル450部を仕込み、撹拌下80°Cに昇温し、80°Cのまま5時間保持した後、1時間で30°Cに冷却し、ビーズミルウルトラビスコミル、アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/秒間、0.5mmジルコニアビーズを80体積充填、3パスの条件で、分散を行ない[結晶性ポリエステル樹脂分散液1]を得た。<油相の調製>[WAX分散液1]500部、[プレポリマーA-1]300部、[結晶性ポリエステル樹脂分散液1]500部、[非晶質ポリエステル樹脂B-1]700部、[マスターバッチ1]100部及び[ケチミン化合物1]2部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで60分間混合し、[油相1]を得た。<有機微粒子エマルション微粒子分散液の合成>撹拌棒及び温度計をセットした反応容器に、水683部、メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩エレミノールRS-30:三洋化成工業社製11部、スチレン138部、メタクリル酸138部、及び過硫酸アンモニウム1部を仕込み、400回転/分間で15分間撹拌したところ、白色の乳濁液が得られた。加熱して、系内温度75°Cまで昇温し、5時間反応させた。更に、1過硫酸アンモニウム水溶液30部加え、75°Cで5時間熟成してビニル系樹脂スチレン-メタクリル酸-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の水性分散液[微粒子分散液1]を得た。[微粒子分散液1]をLA-920HORIBA社製で測定した体積平均粒径は、0.14μmであった。[微粒子分散液1]の一部を乾燥して樹脂分を単離した。<水相の調製>水990部、[微粒子分散液1]83部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7:三洋化成工業社製37部、及び酢酸エチル90部を混合撹拌し、乳白色の液体を得た。これを[水相1]とした。<乳化脱溶剤>[油相1]が入った容器に、[水相1]1,200部を加え、TKホモミキサーで、回転数13,000rpmで20分間混合し[乳化スラリー1]を得た。撹拌機及び温度計をセットした容器に、[乳化スラリー1]を投入し、30°Cで8時間脱溶剤した後、45°Cで4時間熟成を行い、[分散スラリー1]を得た。<洗浄乾燥>[分散スラリー1]100部を減圧濾過した後、1:濾過ケーキにイオン交換水100部を加え、TKホモミキサーで混合回転数12,000rpmで10分間した後濾過した。2:1の濾過ケーキに10水酸化ナトリウム水溶液100部を加え、TKホモミキサーで混合回転数12,000rpmで30分間した後、減圧濾過した。3:2の濾過ケーキに10塩酸100部を加え、TKホモミキサーで混合回転数12,000rpmで10分間した後濾過した。4:3の濾過ケーキにイオン交換水300部を加え、TKホモミキサーで混合回転数12,000rpmで10分間した後濾過する、という前記1~5の操作を2回行い[濾過ケーキ1]を得た。[濾過ケーキ1]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥し、目開き75μmメッシュで篩い[トナー1]を得た。得られたトナーの構成比、AFMのタッピングモードによる探針の位相、面積割合、Tg1st、及びTg2ndを表1-1に示す。実施例2実施例1において、プレポリマーA-1をプレポリマーA-2に代えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー2]を得た。実施例3実施例1において、プレポリマーA-1をプレポリマーA-3に代えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー3]を得た。実施例4実施例1において、非晶質ポリエステル樹脂B-1を非晶質ポリエステル樹脂B-2に代えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー4]を得た。実施例5実施例1において、非晶質ポリエステル樹脂B-1を非晶質ポリエステル樹脂B-3に代え、更に実施例1の<油相の調製>において、非晶質ポリエステル樹脂B-1700部を非晶質ポリエステル樹脂B-3600部に変えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー5]を得た。実施例6実施例1において、結晶性ポリエステル樹脂C-1を結晶性ポリエステル樹脂C-2に代えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー6]を得た。実施例7実施例1において、結晶性ポリエステル樹脂C-1を結晶性ポリエステル樹脂C-3に代えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー7]を得た。比較例1実施例1において、プレポリマーA-1をプレポリマーA’-1に代えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー8]を得た。比較例2実施例1において、プレポリマーA-1をプレポリマーA’-2に代えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー9]を得た。比較例3実施例1において、非晶質ポリエステル樹脂B-1を非晶質ポリエステル樹脂B’-1に代えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー10]を得た。比較例4実施例1において、非晶質ポリエステル樹脂B-1を非晶質ポリエステル樹脂B’-2に代え、更に実施例1の<油相の調製>において、プレポリマーA-1300部を600部に変え、かつ非晶質ポリエステル樹脂B-1700部を非晶質ポリエステル樹脂B’-2550部に変えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー11]を得た。比較例5実施例1の<油相の調製>において、プレポリマーA-1300部をプレポリマーA’-1200部に変え、かつ非晶質ポリエステル樹脂B-1700部を750部に変えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー12]を得た。比較例6実施例1の<油相の調製>において、プレポリマーA-1300部をプレポリマーA’-2400部に変え、かつ非晶質ポリエステル樹脂B-1700部を650部に変えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー13]を得た。比較例7実施例1の<油相の調製>において、[結晶性ポリエステル分散液1]500部を0部に変え、かつ非晶質ポリエステル樹脂B-1700部を750部に変えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー14]を得た。実施例8実施例1において、プレポリマーA-1をプレポリマーA-4に代え、かつ非晶質ポリエステル樹脂B-1を非晶質ポリエステル樹脂B-4に代えた以外は、実施例1と同様にして、[トナー15]を得た。実施例9実施例8において、プレポリマーA-4をプレポリマーA-5に代え、かつ結晶性ポリエステル樹脂C-1を結晶性ポリエステル樹脂C-4に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー16]を得た。実施例10実施例8において、プレポリマーA-4をプレポリマーA-6に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー17]を得た。実施例11実施例8において、プレポリマーA-4をプレポリマーA-6に代え、かつ非晶質ポリエステル樹脂B-4を非晶質ポリエステル樹脂B-5に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー18]を得た。実施例12実施例8において、結晶性ポリエステル樹脂C-1を結晶性ポリエステル樹脂C-5に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー19]を得た。実施例13実施例8において、油相を下記油相2に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー20]を得た。<油相の調製>[WAX分散液1]500部、[プレポリマーA-4]50部、[結晶性ポリエステル樹脂分散液1]80部、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]700部、[マスターバッチ1]100部及び[ケチミン化合物1]2部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで60分間混合し、[油相2]を得た。実施例14実施例8において、油相を下記油相3に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー21]を得た。<油相の調製>[WAX分散液1]500部、[プレポリマーA-4]350部、[結晶性ポリエステル樹脂分散液1]550部、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]700部、[マスターバッチ1]100部及び[ケチミン化合物1]2部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで60分間混合し、[油相3]を得た。実施例15実施例8において、プレポリマーA-4をプレポリマーA-5に代え、かつ結晶性ポリエステル樹脂C-1を結晶性ポリエステル樹脂C-5に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー22]を得た。実施例16実施例8において、プレポリマーA-4をプレポリマーA-7に代え、かつ非晶質ポリエステル樹脂B-4を非晶質ポリエステル樹脂B-5に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー23]を得た。実施例17実施例8において、油相を下記油相4に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー24]を得た。<油相の調製>[WAX分散液1]500部、[プレポリマーA-4]40部、[結晶性ポリエステル樹脂分散液1]70部、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]700部、[マスターバッチ1]100部及び[ケチミン化合物1]2部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで60分間混合し、[油相4]を得た。実施例18実施例8において、油相を下記油相5に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー25]を得た。<油相の調製>[WAX分散液1]500部、[プレポリマーA-4]360部、[結晶性ポリエステル樹脂分散液1]560部、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]700部、[マスターバッチ1]100部及び[ケチミン化合物1]2部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで60分間混合し、[油相5]を得た。実施例19実施例8において、プレポリマーA-4をプレポリマーA-8に代え、かつ結晶性ポリエステル樹脂C-1を結晶性ポリエステル樹脂C-4に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー26]を得た。実施例20実施例8において、プレポリマーA-4をプレポリマーA-9に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー27]を得た。実施例21実施例8において、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]を[非晶質ポリエステル樹脂B-1]に代え、かつ油相を下記油相6に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー28]を得た。<油相の調製>[WAX分散液1]500部、[プレポリマーA-1]400部、[結晶性ポリエステル樹脂分散液1]560部、[非晶質ポリエステル樹脂B-1]660部、[マスターバッチ1]100部及び[ケチミン化合物1]2部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで60分間混合し、[油相6]を得た。実施例22実施例8において、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]を[非晶質ポリエステル樹脂B-1]に代え、かつ油相を下記油相7に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー29]を得た。<油相の調製>[WAX分散液1]500部、[プレポリマーA-1]230部、[結晶性ポリエステル樹脂分散液1]450部、[非晶質ポリエステル樹脂B-1]760部、[マスターバッチ1]100部及び[ケチミン化合物1]2部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで60分間混合し、[油相7]を得た。実施例23実施例8において、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]を[非晶質ポリエステル樹脂B-1]に代え、かつ油相を下記油相8に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー30]を得た。<油相の調製>[WAX分散液1]500部、[プレポリマーA-1]190部、[結晶性ポリエステル樹脂分散液1]420部、[非晶質ポリエステル樹脂B-1]780部、[マスターバッチ1]100部及び[ケチミン化合物1]2部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで60分間混合し、[油相8]を得た。実施例24実施例8において、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]を[非晶質ポリエステル樹脂B-1]に代え、かつ油相を下記油相9に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー31]を得た。<油相の調製>[WAX分散液1]500部、[プレポリマーA-1]450部、[結晶性ポリエステル樹脂分散液1]650部、[非晶質ポリエステル樹脂B-1]640部、[マスターバッチ1]100部及び[ケチミン化合物1]2部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで60分間混合し、[油相9]を得た。実施例25実施例8において、[プレポリマーA-4]を[プレポリマーA-10]に代え、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]を[非晶質ポリエステル樹脂B-1]に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー32]を得た。実施例26実施例8において、[プレポリマーA-4]を[プレポリマーA-11]に代え、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]を[非晶質ポリエステル樹脂B-1]に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー33]を得た。比較例8実施例8において、プレポリマーA-4をプレポリマーA’-3に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー34]を得た。比較例9実施例8において、プレポリマーA-4をプレポリマーA’-4に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー35]を得た。比較例10実施例8において、油相を下記油相10に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー36]を得た。<油相の調製>[WAX分散液1]500部、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]700部、[マスターバッチ1]100部及び[ケチミン化合物1]2部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで60分間混合し、[油相10]を得た。比較例11実施例8において、油相を下記油相11に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー37]を得た。<油相の調製>[WAX分散液]500部、[プレポリマーA-4]700部、[結晶性ポリエステル樹脂分散液1]1,150部、[非晶質ポリエステル樹脂B-4]700部、[マスターバッチ1]100部及び[ケチミン化合物1]2部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで60分間混合し、[油相11]を得た。比較例12実施例8において、プレポリマーA-4をプレポリマーA’-5に代え、かつ[非晶質ポリエステル樹脂B-4]を[非晶質ポリエステル樹脂B-1]に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー38]を得た。比較例13実施例8において、プレポリマーA-4をプレポリマーA’-6に代え、かつ[非晶質ポリエステル樹脂B-4]を[非晶質ポリエステル樹脂B-1]に代えた以外は、実施例8と同様にして、[トナー39]を得た。<評価>得られたトナーについて以下の方法により現像剤を作製し、以下の評価を行った。結果を表1-1~表1-5に示す。<<現像液の作製>>-キャリアの作製-トルエン100部に、シリコーン樹脂オルガノストレートシリコーン100部、γ-2-アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラン5部、及びカーボンブラック10部を添加し、ホモミキサーで20分間分散させて、樹脂層塗布液を調製した。流動床型コーティング装置を用いて、平均粒径50μmの球状マグネタイト1,000部の表面に前記樹脂層塗布液を塗布して、キャリアを作製した。-現像剤の作製-ボールミルを用いて、トナー5部と前記キャリア95部とを混合し、現像剤を作製した。<<低温定着性、及び耐高温オフセット性>>定着ローラとして、テフロン登録商標ローラを使用した複写機MF2200株式会社リコー製の定着部を改造した装置を用いて、タイプ6200紙株式会社リコー製に複写テストを行った。具体的には、定着温度を変化させてコールドオフセット温度定着下限温度及び高温オフセット温度定着上限温度を求めた。定着下限温度の評価条件は、紙送りの線速度を120mm/秒間~150mm/秒間、面圧を1.2kgf/cm2、ニップ幅を3mmとした。また、定着上限温度の評価条件は、紙送りの線速度を50mm/秒間、面圧を2.0kgf/cm2、ニップ幅を4.5mmとした。<<耐熱保存性>>トナーを50°Cで8時間保管した後、42メッシュの篩で2分間篩い、金網上の残存率を測定した。このとき、耐熱保存性が良好なトナー程、残存率は小さい。なお、耐熱保存性の評価基準は以下のとおりとした。◎:残存率が10未満○:残存率が10以上20未満△:残存率が20以上30未満×:残存率が30以上<<フィルミング>>画像形成装置MF2800株式会社リコー製を用いて、10,000枚画像を形成させた後の感光体を目視で検査し、トナー成分、主に離型剤の感光体への固着が生じていないかを下記評価基準により評価した。◎:感光体へのトナー成分の固着が確認されない○:感光体へのトナー成分の固着が確認できるが、実用上、問題になるレベルではない△:感光体へのトナー成分の固着が確認でき、実用上問題の出るレベルである×:感光体へのトナー成分の固着が確認でき、実用上大きく問題のあるレベルである表1-1~表1-5中、構成比質量は、樹脂A、樹脂B、樹脂C、離型剤、及び着色剤の総量に対する構成比質量である。面積割合は、透過型電子顕微鏡TEM画像において、トナーの面積に対して島状の非晶質ポリエステル樹脂A又はA’の面積及び島状の結晶性ポリエステル樹脂Cの面積の合計が占める割合樹脂A又はA’の面積樹脂Cの面積/トナーの面積を表す。BisA-EOは、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物を表す。BisA-POは、ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物を表す。ヘキサンジオールは、1,6-ヘキサンジオールを表す。ブタンジールは、1,4-ブタンジオールを表す。各樹脂のジオール、及びジカルボン酸の組成におけるは、モルである。実施例1~26及び比較例1~13の結果から、本発明のトナーは、フィルミングがなく、優れた低温定着性、耐高温オフセット性、及び耐熱保存性を有することが確認できた。例えば、実施例1では、定着下限温度が95°Cであり低温定着性が非常に良好であったのに対して、比較例1では、定着下限温度が120°Cであり低温定着性の点で不十分であった。また、非晶質ポリエステル樹脂の原料として線状の反応性前駆体を用いた比較例12は、耐熱保存性、及び耐フィルミング性が不十分であった。前記式1及び前記式2の両方を満たす実施例例えば、実施例9~12は、前記式1及び前記式2のいずれかを満たさない実施例例えば、実施例15及び16よりも、耐熱保存性、又は耐フィルミング性の点でより優れる結果となった。前記式3及び前記式4の両方を満たす実施例例えば、実施例8及び9は、前記式3及び前記式4のいずれかを満たさない実施例例えば、実施例15及び16よりも、低温定着性、耐熱保存性、及び耐フィルミング性の点でより優れる結果となった。前記面積割合が5以上35以下である実施例例えば、実施例13及び14は、前記面積割合が5未満である実施例例えば、実施例17及び35を超える実施例例えば、実施例18よりも、低温定着性、又は耐フィルミング性の点でより優れる結果となった。前記面積割合が15以上25以下である実施例例えば、実施例1、21及び22は、低温定着性、耐高温オフセット性、耐熱保存性及び耐フィルミング性のいずれもが非常に良好な結果となった。前記非晶質ポリエステル樹脂Aの構成成分のジオール成分に炭素数4以上12以下の脂肪族ジオールを50質量以上用いた実施例例えば、実施例1及び25は、前記非晶質ポリエステル樹脂Aの構成成分のジオール成分に炭素数4以上12以下の脂肪族ジオールを50質量未満用いた実施例例えば、実施例26よりも、低温定着性、耐熱保存性、及び耐フィルミング性の点でより優れる結果となった。"