"3次元形状カーボンナノチューブ集合体であり、前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体は、第1面、第2面及び側面を備え、前記第1面のカーボンナノチューブはヘルマンの配向係数が-0.1より大きく0.2より小さく、前記第2面のカーボンナノチューブはヘルマンの配向係数が-0.1より大きく0.2より小さく、前記側面のカーボンナノチューブはヘルマンの配向係数が0.2以上0.99以下の配向度を有し、かつ、前記第1面及び前記第2面は、互いに平行に配置され、かつ前記側面は、前記第1面及び前記第2面に対して垂直である3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体が水銀圧入式のポロシメータにて測定した、細孔径0.1μm以上100μm以下の範囲の微分細孔容積が最大となる細孔径は、1μm以上50μm以下であることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記側面の長さが10μm以上1cm以下であることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体の前記微分細孔容積が最大となる細孔径での細孔容積が、5mL/g以上であることを特徴とする請求項3に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記第1面、及び/または前記第2面は、カーボンナノチューブのネットワークを備えることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体の前記第1面及び前記第2面は、それぞれ少なくとも3つの辺を備えることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体の前記側面の最外側面からカーボンナノチューブのバンドルを複数延出することを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体の安息角が40度以上85度以下であることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体の嵩密度が0.001g/cm3以上0.19g/cm3以下であることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体の液体窒素の吸着等温線からBJH法で求めた細孔径の分布極大が100nm以下であることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体は、裂溝を備えることを特徴とする請求項1乃至8の何れか一に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記最外側面は、カーボンナノチューブ集合体からなるカーボンナノチューブ区画片を備えることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記最外側面は、バンドルを備えるカーボンナノチューブ区画片を複数配置してなることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記バンドルは、前記側面に構成する前記カーボンナノチューブ区画片から引き剥がされて延出していることを特徴とする請求項13に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体が蛍光X線で測定した炭素純度が98以上を備えることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体が800m2/g以上2500m2/g以下の比表面積を備えるカーボンナノチューブを含むことを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体を1°C/分で200°Cから400°Cまで昇温した時の熱重量測定における重量減少が10以下であることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を構成するカーボンナノチューブが単層カーボンナノチューブであることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。前記カーボンナノチューブのバンドルは、隣接する3次元形状カーボンナノチューブ集合体まで延出していることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。カーボンナノチューブのバンドルの長さは、1μm以上、1mm以下であることを特徴とする請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体。請求項1に記載の3次元形状カーボンナノチューブ集合体を複数備えるカーボンナノチューブ集合体。請求項1に記載の3次元カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体を分散処理させて得られる、複数のカーボンナノチューブからなる網目体を備えるカーボンナノチューブ集合体。請求項22に記載の複数のカーボンナノチューブからなる網目体を備えるカーボンナノチューブ集合体を備えるカーボンナノチューブ成形体。請求項22に記載の複数のカーボンナノチューブからなる網目体を備えるカーボンナノチューブ集合体を備える組成物。請求項1に記載の3次元カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体を分散処理させて得られる複数のカーボンナノチューブからなる網目体を備えるカーボンナノチューブ集合体を分散液に分散させたカーボンナノチューブ分散液。CNTに与える損傷が非常に少なく、安定したCNT分散液や成形体を得ることが困難な一因は、ほぐす前、すなわち合成後のCNT集合体を構成するCNTが、バンドル化していたり、凝集していたりすることにより、容易にほぐせないためである。本発明は上記背景技術に鑑みてなされたものであり、従来技術のように、CNTをほぐす分散技術の開発ではなく、ほぐしやすいCNTから構成されるCNT集合体を与えることを目的とする。さらに別の課題は、CNT集合体をほぐした際に、複数のCNTからなる網目体を備えるCNT集合体を与えることで、CNTの優れた電気的特性や熱伝導性、機械的性質を維持しつつ、分散性が高く、安定したCNT分散液やCNT成形体の製造を容易にすることである。本発明の一実施形態に係る3次元形状カーボンナノチューブ集合体は、3次元形状カーボンナノチューブ集合体であり、前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体は、第1面、第2面及び側面を備え、前記第1面のカーボンナノチューブはヘルマンの配向係数が-0.1より大きく0.2より小さく、前記第2面のカーボンナノチューブはヘルマンの配向係数が-0.1より大きく0.2より小さく、前記側面のカーボンナノチューブはヘルマンの配向係数が0.2以上0.99以下の配向度を有し、かつ、前記第1面及び前記第2面は、互いに平行に配置され、かつ前記側面は、前記第1面及び前記第2面に対して垂直である。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体において、前記3次元形状CNT集合体を含むカーボンナノチューブ集合体が水銀圧入式のポロシメータにて測定した、細孔径0.1μm以上100μm以下の範囲の微分細孔容積が最大となる細孔径は、1μm以上50μm以下である。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体において、前記側面の長さが10μm以上1cm以下である。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体において、前記3次元形状CNT集合体を含むカーボンナノチューブ集合体の前記微分細孔容積が最大となる細孔径での細孔容積が、5mL/g以上である。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体において、前記第1面、及び/または前記第2面は、カーボンナノチューブのネットワークを備える。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体の前記第1面及び前記第2面は、それぞれ少なくとも3つの辺を備える。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体の前記側面の最外側面からカーボンナノチューブのバンドルを複数延出する。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体の安息角が40度以上85度以下である。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体の嵩密度が0.001g/cm3以上0.19g/cm3以下である。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体の液体窒素の吸着等温線からBJH法で求めた細孔径の分布極大が100nm以下である。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体は、裂溝を備える。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体において、前記最外第3面は、カーボンナノチューブ集合体からなるカーボンナノチューブ区画片を備える。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体において、前記最外第3面は、バンドルを備えるカーボンナノチューブ区画片を複数配置してなる。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体において、前記バンドルは、前記側面に構成する前記カーボンナノチューブ区画片から引き剥がされて延出している。前記3次元形状CNT集合体を含むカーボンナノチューブ集合体が蛍光X線で測定した炭素純度が98以上を備える。前記3次元形状CNT集合体を含むカーボンナノチューブ集合体が800m2/g以上2500m2/g以下の比表面積を備えるカーボンナノチューブを含む。前記3次元形状CNT集合体を含むカーボンナノチューブ集合体を1°C/分で200°Cから400°Cまで昇温した時の熱重量測定における重量減少が10以下である。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を構成するカーボンナノチューブが単層カーボンナノチューブである。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体において、前記カーボンナノチューブのバンドルは、隣接する3次元形状カーボンナノチューブ集合体まで延出している。前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体において、カーボンナノチューブのバンドルの長さは、1μm以上、1mm以下である。本発明の一実施形態に係るカーボンナノチューブ集合体は、前記3次元形状カーボンナノチューブ集合体を複数備える。本発明の一実施形態に係るカーボンナノチューブ集合体は、前記3次元カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体を分散処理させて得られる、複数のカーボンナノチューブからなる網目体を備える。本発明の一実施形態に係るカーボンナノチューブ成形体は、前記複数のCNTからなる網目体を備えるカーボンナノチューブ集合体を備える。本発明の一実施形態に係る組成物は、前記複数のカーボンナノチューブからなる網目体を備えるカーボンナノチューブ集合体を備える。本発明の一実施形態に係るカーボンナノチューブ分散液は、前記3次元カーボンナノチューブ集合体を含むカーボンナノチューブ集合体を分散処理させて得られる複数のカーボンナノチューブからなる網目体を備えるカーボンナノチューブ集合体を分散液に分散させてなる。本発明の方法によれば、ほぐしやすいCNTから構成されるCNT集合体が提供される。また、複数のCNTからなる網目体を備えるCNT集合体を与えることで、CNTの優れた電気的特性や熱伝導性、機械的性質を維持しつつ、分散性が高く、安定したCNT分散液やCNT成形体が提供される。以下に本発明の3次元形状カーボンナノチューブ集合体、それを用いたカーボンナノチューブ成形体、組成物及びカーボンナノチューブ分散液について添付の図面を参照して詳細に説明する。本発明の3次元形状カーボンナノチューブ集合体、それを用いたカーボンナノチューブ成形体、組成物及びカーボンナノチューブ分散液は、以下に示す実施の形態及び実施例の記載内容に限定して解釈されるものではない。なお、本実施の形態及び後述する実施例で参照する図面において、同一部分又は同様な機能を有する部分には同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。本発明の実施形態に係る3次元形状カーボンナノチューブ集合体以下、3次元形状CNT集合体は、大きなバルク状のCNT集合体ではなく、図1、及び図2に示すようなフレーク状、粉体状、顆粒状、薄片状、ブロック状の形態であることが好ましい。図1は、本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100の模式図である。また、図2は本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100のSEM像である。また、本発明においては、少なくとも一部に、複数の3次元形状CNT集合体を含む集合体をCNT集合体図3と呼ぶ。3次元形状CNT集合体100は、複数のCNTで形成された集合体であって、第1面101と第2面103と、第3面である側面105を備える。第1面101と第2面103は、それぞれ少なくとも3つの辺を備える平面形状を有することが好ましく、互いに平行に配置された面であることが好ましい。また、側面105は、上面101及び下面103に対して垂直に配置された面であることが好ましい。3次元形状CNT集合体100は、側面105の最外側面から延出するCNTのバンドル110を有することが好ましい。また、3次元形状CNT集合体100は、側面105の最外側面に、カーボンナノチューブ区画片以下、CNT区画片130や裂溝150を備えても良い。3次元形状CNT集合体100は、上面101及び下面103の方向に対する側面105の長さが10μm以上1cm以下であることが好ましい。本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100は、上述のようなサイズを有する、いわばフレーク状、粉体状、顆粒状、薄片状、ブロック状の様態を有することで、ほぐす処理を施しやすい。片や、上述のサイズよりも大きい3次元形状CNT集合体は、ほぐす処理を施す際に分散媒等の粘性が高くなり、ほぐしにくくなる。また、上述のサイズよりも小さい3次元形状CNT集合体は、3次元形状CNT集合体同士が凝集しやすいため、容易にほぐせなくなる。本発明においては、ほぐしたCNT集合体に、3次元形状CNT集合体100を含むことで、全体として良好な特性を示すことができる。上面の特徴本明細書において、第一面上面と、第二面下面は、CNTの端部が主として配置する面であって、本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100の上面101、および下面103は、少なくとも3つの辺を備えることが好ましい。上面101と下面103は、お互いに対向し、平行に配置されることが好ましい。本明細書において、辺とは、上面101と側面105とが交差する部分である。なお、本明細書においては、円は無限の辺を有する形状とみなす。また、上面と下面は略平行な状態で配置されることが好ましい。ここで、略平行とは、上面と下面の法線ベクトルが0度以上30度以下のことを意味する。また、本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100の上面101および下面103を構成するCNTは配向性を有さない、すなわち上面101および下面103は無配向であることが好ましい。本明細書において、無配向、すなわち、配向度がないとは、ヘルマンの配向係数以下、HOFで評価した配向度が-0.1より大きく0.2より小さい、より好ましくは-0.75より大きく0.15より小さいことを意味する。定量的に配向の向きを決めるためにはCNT集合体のSEM画像等を高速フーリエ変換して得られたFFT画像から得た強度プロフィールを用いて計算したヘルマンの配向係数HOF0:無配向状態、1:配向状態を計算するとよい。配向の方向は、CNT集合体を構成する個々のCNTの方向ベクトルの平均となる。そのため、CNT集合体の場所、配向性を評価する領域のサイズにより、配向の方向は異なる可能性がある。ここで、HOFを計算する方法は、CNT集合体を1万倍、5万倍、10万倍いずれかの倍率で上面101または下面103に垂直向から観察したSEM画像を用いる。SEM画像に2-D高速フーリエ計算FFTを施し、FFT画像を得る。次いで、HOFを計算する参照方向φ=0を決定する。参照基準方位はHOFがもっとも大きな値となるように定める。配向性を有するCNT集合体のFFT画像は、扁平な楕円状をなし、楕円が扁平であるほど配向性が高い。楕円の長軸方向は、配向性に起因するCNTの周期性が最大となる方向であり、楕円の短軸方向は、FFT画像の元画像の視野における、配向の向きとなる。HOFを計算する参照方位は、楕円の長軸方向とするもしくは、HOFがもっとも大きくなる方向。上面101のように配向性が低い、もしくは実質的にない場合には、FFT画像が真円状となり、参照方向φ=0の決定が容易でない。そのため、ある任意の方向Xと、X15度、X30度、X45、度、X60度、X75度で、ヘルマン係数を計算し、ヘルマン係数がもっとも大きくなる方向を参照方向とすることができる。FFT画像の原点から等距離を保って動径方向に参照方向φ=0からφ=π/2までの変換強度を求め、これを回折強度関数Iφとする。回折強度関数を計算する原点からの距離は、実空間の距離は100nmに対応する距離10×106m-1から実空間の距離は50nmに対応する周波数Hzの間とする。この範囲にある少なくとも異なる10の距離から、回折強度関数Iφを求める。この回折強度関数を変数として上式を少なくとも異なる10の距離から計算し、もっとも値の大きな2値と、もっとも小さな値の2値を除いた、少なくとも6の距離からの計算値の平均値をSEM画像のHOFとする。このような計算を少なくとも異なる観察箇所でとった、5枚以上のSEM画像でおこない、平均値をCNT集合体のHOFと規定する。但し、FはHOF、φはφ=0を参照基準方位とした方位角であり、Iφは回折強度関数である。HOFにおいては、φ=0方向について完全配向ならばF=1となり、無配向ならばF=0となる。HOFが負数になった場合には、φ=0方向に直角方向を参照基準方位として、HOFを計算しなおし、HOFが正数になるようにするのが好ましい。本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100の上面101および下面103は、配向度が-0.1より大きく0.2より小さい範囲にあり、実質的に配向度がないため、3次元形状CNT集合体100からCNT区画片130が容易に剥離し、ほぐしやすくなる。また、裂溝150を起点として3次元形状CNT集合体100に亀裂が生じると、容易にCNT集合体が剥離し、ほぐしやすくなる。さらに、本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100の上面101および下面103は、CNTのネットワークを備える。本明細書において、CNTのネットワークとは、微細な細孔隙間を有するCNTもしくはCNTのバンドルとCNTもしくはCNTのバンドルの不織布のような形態を示す。CNTのネットワークは複数のCNTが集合したCNT集合体において、一部のCNTの先端部が局所的に離散した状態と集合した状態とを有する構造を持つことが好ましい。上面101および/または103はCNTのネットワークを備えるため、全体として無配向となる。なお、本明細書に規定するCNTのネットワークは、3次元形状CNT集合体100の上面101を倍率5万倍でSEM観察したときに確認することができる。お互いに対向する第一面と、第二面のCNTのネットワークのCNTの本数密度、及び長さに違いがあることがある。ネットワークのCNTの本数密度が高く、および/または長さが長い面を第一面上面、ネットワークのCNTの本数密度が低く、および/または長さが短い面を第二面下面と規定する。第一面および第二面にCNTのネットワークが観察されない場合、および/またはCNTのネットワークの本数密度、および/または長さに明確な違いが見られない場合には、第一面、第二面どちらを上面、下面としてもよい。本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100は、上面101および/または下面103にCNTのネットワークを備えることで、ほぐしたときにCNTが完全にばらばらにはならず、フレーク状のCNT集合体として存在することができる。また、上面101および/または下面103にCNTのネットワークを備えることで、3次元形状CNT集合体100を溶媒に分散させたときに、後述する発達した網目体を提供することができる。上面101と下面103とは、互いに平行に配置されることが好ましい。本明細書において、平行とは、上面101と下面103とが略平行な状態を意味する。ここで、略平行とは、上面と下面の法線ベクトルが0度以上30度以下のことを意味する。本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100は、上面101と下面103とが互いに平行に配置されることにより、3次元形状CNT集合体中のCNTの長さが揃っている。このため、3次元形状CNT集合体100を溶媒に分散させたときに、均一な構造を有する網目体を提供することができる。側面の特徴本明細書において、側面とは、上面101及び下面103に対して垂直に配置される面であって、CNT集合体の配向方向と平行に配置される面であることが好ましい。本明細書において、垂直、略垂直とは、上面および/または下面の法線ベクトルと、側面を構成する面の法線ベクトルの角度が60度以上90度以下となることを意味する。上述したように、上面101及び下面103が少なくとも3つの辺を備える平面状の形状を有することが好ましいため、3次元形状CNT集合体100においては、側面105は多角形の上面101及び下面103の辺の数に相当する数で存在することとなる。ただし、3次元形状CNT集合体100は、側面105にCNT区画片130や裂溝150を備えることが好ましいため、側面105は上面101や下面103のように平面状の形状を有するものとは限らない。また、本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100の側面105を形成するCNTは配向している。すなわち側面105は配向している。本明細書において、HOFが0.2より大きく、より好ましくは0.25より大きく、さらに好ましくは0.3より大きく、0.99以下であるときに、配向している、または配向性を有すると規定する。本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100の側面105は、HOFが0.2以上である。ここで、HOFを計算する方法は、CNT集合体を1万倍、5万倍、10万倍のいずれかの倍率で側面105の方向厚み方向から観察したSEM画像を用いる。CNT集合体の上面101及び下面103の配向性は、全体の配向性とは異なるため、SEMによる観察は、CNT集合体の側面105の中心部で行うのが好ましい。具体的には、CNT集合体の側面105の中心から、±30内の領域で観察を行う。SEM画像に2-D高速フーリエ計算FFTを施し、FFT画像を得る。これ以降の計算方法は上述したため、説明は省略する。本発明において、3次元形状CNT集合体100を構成するCNTの相互作用が弱く、凝集していないことが好ましく、本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100の側面105は、配向度が0.2以上で配向しており、3次元形状CNT集合体100からCNT区画片130が容易に剥離し、ほぐしやすくなる。また、裂溝150を起点として3次元形状CNT集合体100に亀裂が生じると、容易にCNT集合体が剥離し、ほぐしやすくなる。本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100は、このような上面101、下面103、及び側面105を有することで、合成したCNT集合体がほぐされると、均一な構造を有する網目体を提供することができる。網目体は、供与された電子や、フォノン、力学的ストレスを効率良く、かつ、減衰させることなく遠方に伝達する機能を有する。CNTのバンドル上述したように、本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100は、側面105の最外側面から延出するCNTのバンドル110を複数有することが好ましい。本明細書において、バンドルとは、3次元形状CNT集合体100に含まれる1本以上のCNTの一部分、特にCNTの束の一部分が側面105から剥離し、延出した構造を意味する。また、延出するとは、CNTのバンドル110の一部分は配向性を有して3次元形状CNT集合体100に含まれ、CNTのバンドル110の他の一部分が3次元形状CNT集合体100から無配向に飛び出した状態を意味する。また、最外側面とは、側面105の最も外側に配置されたCNTにより形成された面を意味する。本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100は、側面105の最外側面から延出するCNTのバンドル110を有し、バンドル110が隣接する3次元形状CNT集合体まで延出することにより、隣接する3次元形状CNT集合体同士が凝集しにくい。3次元形状CNT集合体が凝集すると、3次元形状CNT集合体同士をほぐすことが困難になる。図4aは本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100の模式図であり、図4bは従来のCNT集合体の模式図である。本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100は、隣接する3次元形状CNT集合体までバンドル110が延出しているため、3次元形状CNT集合体同士が直接接触することがなく凝集しにくい。片や、従来のCNT集合体900は側面に延出するバンドルを備えないため、CNT集合体同士が直接接触して凝集してしまう。本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100は、側面105の最外側面にバンドル110を複数備え、好ましくは、3次元形状CNT集合体一つ当たり、3個以上、より好ましくは5個以上、さらに好ましくは10個以上のバンドルを備えることが好ましい。バンドルの個数の好ましい上限は、特にないが、製造上の理由で、1000個以上のバンドルを有する3次元形状CNT集合体100を製造することは難しい。また、バンドル110は、隣接する3次元形状CNT集合体と凝集しない距離が確保される長さであればよく、好ましくは、1μm以上、より好ましくは5μm以上、さらに好ましくは100μm以上の長さで延出されることが好ましい。好ましい長さに上限はないが、1mm以下であることがCNT集合体の嵩密度を低くしすぎないために好ましい。ところで、CNTには、CNTを構成するグラフェンシートの枚数により単層CNTSWNTとも表示する、二層CNTDWNTとも表示する及び多層CNTMWNTとも表示するが知られている。本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100には、単層CNT、または、単層CNTと二層及び三層CNTが混在したCNTが好ましい。機能を損なわない範囲であれば、三層以上の層数を有するCNTを含有していてもよい。ここで、単層CNTを主とする場合には、単層CNTの本数割合が、二層及び三層CNTおよびその他のCNTに対して50以上であることが好ましい。二層CNTを主とする場合には、二層CNTの本数割合が、単層CNT及び三層CNTおよびその他のCNTに対して50以上であることが好ましい。単層CNTは、比表面積が大きく、長さも又は高さを長くしやすいため、3次元形状CNT集合体100を溶媒に分散させたときに、発達した網目体を構築することができ、CNTの本来持つ特性を発現しやすい。裂溝本明細書において、裂溝とは、3次元形状CNT集合体100の側面105に生じた亀裂である。3次元形状CNT集合体100は、裂溝を有することが好ましい。裂溝150を介して対向するCNT同士は相互作用が弱く、外部からの力により裂溝150が広がり、裂溝150が広がってCNT区画片130になって、容易にCNT集合体が剥離する。このため、本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100はほぐしやすい。CNT区画片本明細書において、区画とは、3次元形状CNT集合体100の突出した側面105で、CNT集合体からなる凸部である。区画は、3次元形状CNT集合体100からCNT集合体が割れる以前の形態である。CNT区画片とは、区画を構成するCNT集合体である。次元形状CNT集合体100は、区画およびまたはCNT区画片を有することが好ましい。バンドル110は、側面105に構成するCNT区画片130から引き剥がされて延出している。区画には、CNT区画片130から延出するバンドル110が多く観察される。側面105からCNT集合体が剥離するときに、側面105のCNT区画片130に含まれるCNTの一部分が引き剥がされ最外側面に延出する。したがって、本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100は側面105の最外側面にCNT区画片130を有し、また、バンドル110を備えるCNT区画片130を複数配置することもあることが好ましい。本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100は、側面105の最外側面にCNT区画片130を備えるため、CNT区画片130が3次元形状CNT集合体100から容易に剥離する。このため、3次元形状CNT集合体100はほぐしやすい。また、3次元形状CNT集合体100は、バンドル110を備えるCNT区画片130を側面105の最外側面に複数配置するため、3次元形状CNT集合体士が凝集しにくい。片や、従来のCNT集合体900は、側面にCNT区画片を備えないため容易にはほぐれず、また、延出するバンドルを備えたCNT区画片を複数配置した構造ではないため、CNT集合体同士が直接接触して凝集してしまう。水銀圧入式のポロシメータによるCNT集合体の細孔径、細孔容量の測定本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体を含むCNT集合体200以下、CNT集合体200は、水銀圧入式のポロシメータで測定した細孔分布において、細孔径0.1μm以上100μm以下の範囲の微分細孔容積が最大となる細孔径が、1μm以上50μm以下、より好ましくは2μm以上40μm以下であることが好ましい。また、本発明の実施形態に係るCNT集合体200において、微分細孔容積が最大となる細孔径での細孔容積は、5mL/g以上、より好ましくは、7mL/g以上が好ましい。CNT集合体200は、水銀圧入式のポロシメータを用いて細孔径を測定すると、CNT集合体間の細孔が評価できる。細孔径が上記数値範囲内にあると、CNT集合体の間に適切な隙間があり、CNT集合体が凝集することなく、ほぐしやすくなる。一方、細孔径が上記数値範囲より小さいと、CNT集合体が密着して凝集し、ほぐしにくくなる。また、細孔径が上記数値範囲より大きいと、嵩高くなりすぎて扱い難い。安息角本発明の実施形態に係るCNT集合体200において、安息角は好ましくは40度以上85度以下、さらに好ましくは45度以上85度以下、さらに好ましくは50度以上85度以下が好ましい。本明細書においては、安息角は注入法で測定したものとする。注入法は、円盤状の上面を有する台の上に粉体を堆積させて測定する方法で、台の材質の影響を受け難く、円錐状に堆積した粉体と水平面とのなす角は、分度器等を用いて容易に測定できる。また、市販の測定機を用いて安息角を測定することもできる。CNT集合体200は、安息角が上記の数値範囲内にあると、CNT集合体の間に適度の摩擦が存在するため、分散処理をほどこした際に、CNT集合体同士が凝集し難い。嵩密度本発明の実施形態に係るCNT集合体200において、嵩密度は、好ましくは0.001g/cm3以上0.19g/cm3以下、さらに好ましくは、0.002g/cm3以上0.1g/cm3以下、さらに好ましくは、0.005g/cm3以上0.08g/cm3以下が好ましい。CNT集合体の嵩密度測定は、2つの方法、即ち、ルーズ嵩密度とタップ嵩密度とで評価することができる。図5は、ルーズ嵩密度とタップ嵩密度の測定方法を示す図である。ルーズ嵩密度とは、CNT集合体を容器に入れ、激しく揺り動かした後の嵩密度である。タップ嵩密度とは、CNT集合体を容器に入れ、これを25mmの高さから固い表面に20回繰り返して落下させた後の嵩密度である。本明細書においては、CNT集合体の嵩密度をタップ嵩密度として求めた。CNT集合体200を構成するCNTの相互作用が弱く、凝集していないことが好ましいが、CNT集合体200は、嵩密度が上記の数値範囲内にあると、CNT集合体を構成するCNTの相互作用が弱く、CNT集合体をほぐしやすい。一方、嵩密度が上記の数値範囲より大きいと、CNT集合体を構成するCNTの相互作用が強すぎ、CNT集合体はほぐし難くなる。炭素純度本発明の実施形態に係るCNT集合体200は、炭素純度98mass以上、および/または、金属不純物が1mass以下であることが好ましい。不純物は、3次元形状CNT集合体100を含むCNT集合体を溶媒に分散させたときに、発達した網目体の形成を妨げ、CNTの分散を阻害する。炭素純度98mass以上、および/または、金属不純物が1mass以下のCNTは、安定したCNT分散液を作成する上で好適である。本発明のCNT集合体の純度は、蛍光X線を用いた元素分析結果から得られる。炭素純度に上限はないが、製造上の都合から、99.9999以上の炭素純度を得ることは困難である。金属不純物の下限はないが、製造上の都合から金属不純物を0.0001以下にすることは困難である。CNT集合体200は、金属などの不純物が存在すると、不純物がCNT同士を癒着させるため、CNT集合体がほぐしにくくなる。炭素純度が98以下、および/または、金属不純物が1mass以上であると、良好な網目体の形成が妨げられる。純度が上記の数値範囲内にあると、不純物が少なく、CNT集合体がほぐしやすい。比表面積本発明の実施形態に係るCNT集合体200において、比表面積は800m2/g以上2500m2/g以下の比表面積が好ましい。比表面積は、77Kで液体窒素の吸脱着等温線を計測し、この吸脱着等温線からBrunauerEmmettTellerの方法で計測することができる。CNT集合体200は、比表面積が上記の数値範囲内にあると、CNT集合体を構成するCNT間に窒素分子が拡散し、吸着する隙間があるため、CNT間の相互作用が過度に強くなく、CNT集合体をほぐしやすい。BJH法による細孔径の測定本発明の実施形態に係るCNT集合体200において、液体窒素の77Kでの吸着等温線からBJH法JAmerChemSoc誌、第73巻1951年、第373頁を参照で求めた細孔径の分布極大が、好ましくは1nm以上で100nm以下、50nm以下、さらに好ましくは30nm以下、さらに好ましくは25nm以下であることが好ましい。BJH法は、細孔がシリンダ状であると仮定して細孔径分布を求める理論式である。CNT集合体200は、細孔径が上記数値範囲内にあると、CNT集合体を構成するCNT間に適切な隙間があるため、CNT間の相互作用が過度に強くなく、CNT集合体をほぐしやすい。熱重量測定本発明の実施形態に係るCNT集合体200を1°C/分で昇温した時の熱重量測定Thermogravimetryでの200°Cから400°Cの重量減少が、10以下、さらに好ましくは5以下であることが好ましい。この重量減少は、CNT集合体を空気雰囲気下、熱分析することで測定が可能である。約1mgの試料を示差熱分析装置に設置し、空気中、1°C/分の昇温速度にて室温から900°Cまで昇温する。200°Cから400°Cの重量減少とは、その時の200°Cから400°Cの間での重量減少量の、室温から900°Cの間での重量減少量に対する割合のことである。一般に、CNT以外のアモルファスカーボンなどの炭素不純物は400°C以下で分解するため、炭素不純物を含むCNT集合体の熱重量測定をおこなうと、200°Cから400°Cの間での重量減少が観測される。炭素不純物が多いほど200°Cから400°Cでの重量減少率が高くなる。CNT集合体200が炭素不純物を含むと、炭素不純物がCNT同士をくっつけてしまうため、ほぐし難くなり、CNT集合体の分散性が低下する。そこで、安定なCNT分散液を得るためには、炭素不純物が少ないCNT集合体が好ましい。製造方法以下に、本発明の実施形態に係るCNT集合体200の製造方法を説明する。CNT集合体200の製造方法としては、本明細書で規定した条件を満たすCNT集合体が得られる限り限定はないが、例えば以下の製造方法が例示される。本発明に係る3次元形状CNT集合体100を含むほぐしたCNT集合体200は、CNTバルク集合体10を処理することにより得られる。CNTバルク集合体10の合成装置の一例を図6に示す。この合成装置2000は触媒層2020を備える基材2010を受容する例えば石英ガラス等からなる合成炉2030と、合成炉2030の上壁に設けられ、合成炉2030と連通するガス供給管2040と、下流側の下壁もしくは側壁に設けられ、合成炉2030と連通するガス排気管2050と、合成炉2030を外囲して設けられた例えば抵抗発熱コイルなどからなる加熱手段2060と、炉内温度を所定の温度に調整するための加熱温度調整手段と、加熱手段2060と加熱温度調整手段により、所定温度に加熱された合成炉2030内の加熱領域2070と、を備える。また、加熱体積が排気体積より大きくなるように、合成炉2030内の加熱領域2070に、触媒層2020を備える基材2010を保持するための基材ホルダ2080が設けられている。基材ホルダ2080および/または、触媒層2020の上方の加熱領域2070内には、ガス供給管2040から供給される原料ガスを分配分散させ、複数の方向へ流れる原料ガス流を形成させるガス流形成手段2210が配置されている。ガス流形成手段2210は、基材2010の表面に対して略平行の複数の方向に原料ガスの流れを形成する。またガス流形成手段2210には、基材2010の平面に対して略垂直方向の原料ガス流を形成する複数のガス噴出手段2200が設けられている。ガス噴出手段2200は、基材2010の表面に対して、略平行な同一面内に配設されている。このようなガス流形成手段2210を用いることにより、ガス供給管2040から供給された原料ガスを、基材2010の平面と略平行な平面に展開分散してから、基材2010の平面と略垂直方向から触媒と接触させることができる。そのため原料ガスを、基材2010上の触媒を配置した領域に単位面積あたりの供給量を略均一にして触媒に接触させることができるため、均一な構造と特性を有するCNTバルク集合体10を得ることができ、本発明に係るほぐれやすいCNT集合体200を製造する上で好適である。ガス噴出手段2200と触媒層2020の間には、滞留時間を増加およびまたは調整するために、意図的に増加およびまたは調整された加熱体積と、ガス流形成手段2210と接続かつ連通された、複数枚の複数の孔を備える板状の整流板からなる乱流抑制手段2220から構成される滞留時間調整手段2140が設けられている。このようにすれば、原料ガスが加熱領域2070内で加熱される加熱体積を増加させ、従来は長くすることを検討されなかった滞留時間が長くなる方向に調整できる。そのため、原料ガスの分解が促進し、CNTの成長により好適な形態の原料ガスを触媒に接触させ、従来よりも効率良く原料ガスをCNTに転化することで、CNTへの炭素不純物の付着を抑制することができるため、本発明に係わるほぐれやすいCNT集合体200を得る上で好適である。乱流抑制手段2220は滞留時間調整手段2140内の原料ガスの乱流を抑制し、滞留時間調整手段2140内を流れる原料ガスの滞留時間を、略等しくし、結果として、基材2010上の触媒に接触する際の滞留時間を、略等しくすることに格段の効果を奏する。意図的に増加させた加熱体積を有する加熱領域2070内では、乱流が発生しやすく、乱流があると、滞留時間調整手段2140内を流れる原料ガスの滞留時間が長くはなるものの、等しくならない。滞留時間を等しくすると、炭素不純物の発生を抑制することに好適であるため、CNT集合体200を得る上で好適である。合成装置は、CNTの原料となる炭素化合物を収容する原料ガスボンベ2090、触媒賦活物質を収容する触媒賦活物質ボンベ2100、原料ガスや触媒賦活物質のキャリアガスを収容する雰囲気ガスボンベ2110、および触媒を還元するための還元ガスボンベ2120を備えており、これらのボンベからのそれぞれのガスの供給量をガスフロー装置で制御可能な炭素重量フラックス調整手段2130を備えている。本発明に係るCNTバルク集合体10の製造は、基材2010上に触媒層を製造し、その触媒から複数のCNTを化学気相成長合成させるものである。図6および図7を参照しながら説明すると、先ず、ガス供給管2040から供給された雰囲気ガス例えばヘリウムが満たされた合成炉2030内に、触媒層2020例えばアルミナ-鉄薄膜を別工程で予め成膜した基材2010例えばシリコンウエハを搬入し、基材ホルダ2080に載置する。このとき、触媒層2020表面と原料ガスの流路とが概して垂直に交わるように基材2010を配設し、原料ガスが効率良く触媒に供給されるようにする。また、基材2010を排気体積2160は加熱体積2150よりも小さくなるように、加熱領域2070内に設置することで、触媒層2020と接触した原料ガスが速やかに排気されるようにする。さらに、合成炉2030内の原料ガスの滞留時間は滞留時間調整手段2140によって予め、CNTの成長に最適になるように調整されている。次いでガス供給管2040から合成炉2030内に還元ガス例えば水素を供給しながら、合成炉2030内を所定の温度例えば750°Cに加熱し、その状態を所望の時間保持するフォーメーション工程を行う。この還元ガスにより、触媒層2020が微粒子化され、CNTの触媒として好適な状態に調整される。フォーメーション工程においては、必要に応じて触媒賦活物質を添加してもよい。次いで炭素重量フラックス調整手段2130を用いてガス供給管2040からの還元ガスおよび雰囲気ガスの供給を所望反応条件に応じて停止あるいは低減すると共に、原料ガス例えばエチレンと、雰囲気ガスと、触媒賦活物質例えば水とを、ガス供給管2040から供給する。ガス供給管2040から供給されたこれらのガスは、基材2010の平面に対して略平行方向の複数の方向に向いたガス流を形成した後に、噴出孔から基材2010の平面に対して略垂直方向から略均一の量で、基材2010上の触媒層2020の表面に吹きかけられる、また、これらのガスは滞留時間調整手段2140によって、増加調整された加熱体積2150を流れ、最適化された滞留時間を経た後に、炭素重量フラックス調整手段2130を用いて最適化された量で触媒層2020の表面に接触し、基材2010に被着した触媒微粒子から高速にかつ高収量で効率良くCNTが成長する成長工程。さらには、乱流抑制手段2220を用いることで、これらのガスは、略等しい滞留時間で、基材2010上の触媒微粒子に接触する。また、触媒層2020に接触した後には、これらのガスは速やかにガス排気管2050より排気され、炭素不純物の発生は最小限に抑えられる。炭素不純物はCNT同士を密着させるため、炭素不純物が多いと3次元形状CNT集合体100がほぐしづらくなる。CNTの生産終了後、合成炉2030内に残余する、原料ガス、触媒賦活物質、それらの分解物、または合成炉2030内に存在する炭素不純物等がCNTバルク集合体10へ付着することを抑制するために、雰囲気ガスのみを流し、CNTバルク集合体10への不純物の接触を抑制する炭素不純物付着抑制工程。このようにして、基材2010上の触媒層2020から同時に成長した複数のCNTは、触媒層2020に直交する向きに成長して、配向し、高さが概ねそろった高比表面積、高純度のCNTバルク集合体10を構成する。上記した方法で合成した、配向したCNTバルク集合体10はCNT同士が適切に絡み合っていて、基材から剥離した際に、CNTがばらばらにならず、適切なサイズの集合体状で剥離しやすい。さらには、CNTバルク集合体10は炭素不純物の発生と付着が抑制されていて、CNT間に適切な隙間があるため、CNTがほどけやすく、分散性が高い。さらには、CNTが高比表面積である。このようなCNTバルク集合体10は、CNT集合体200を得るために好適である。次に、CNTバルク集合体10を基板から物理的、化学的あるいは機械的な方法を用いて剥離する。剥離方法としては、例えば電場、磁場、遠心力、および表面張力を用いて剥離する方法、基板から機械的に直接剥ぎ取る方法、圧力や熱を用いて基板から剥離する方法などが適用可能である。真空ポンプを用いてCNTバルク集合体10を吸引し、基板から剥ぎ取る方法がほぐしやすい、フレーク形状のCNT集合体200を得る上で好ましい。本発明の実施形態に係るCNTバルク集合体10を分級工程により分級してCNT集合体200を得る。本実施形態に係る分級工程は、CNT集合体200の大きさを所定の範囲にすることで、均一なサイズのCNT集合体200を得る工程である。合成基板から剥離したCNTバルク集合体10は、サイズの大きな塊状の合成品も含まれる。これらのサイズの大きな塊状のCNT集合体は分散性が低いため、安定した分散液の作成を阻害する。そこで、網、フィルター、メッシュ等を通過した、大きな塊状のCNT集合体を除外したCNT集合体200だけを以後の工程に用いると、分散性に優れた製造物を得る上で好適である。このように製造された3次元形状CNT集合体100を含むほぐしたCNT集合体200は、ほぐしやすいCNTから構成された網目体を備えるCNT集合体を与えることができる。また、CNTの優れた電気的特性や熱伝導性、機械的性質を維持しつつ、分散性が高く、安定したCNT分散液やCNT成形体を提供することができる。3次元形状CNT集合体を用いた製造物本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100を含むCNT集合体を用いることで、優れたCNTの特性を有する様々な製造物を製造することが可能である。以下に製造物の例を説明する。なお、本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100を含むCNT集合体は、以下の製造物以外の製造にも利用可能である。網目体を備えるCNT集合体本発明の実施形態に係る3次元形状CNT集合体100を含むCNT集合体を用い、網目体360を備えるCNT集合体300を製造することができる。網目体を備えるCNT集合体とは、CNT集合体200に分散処理を施して得られるCNTの集合体である。網目体360を備えるCNT300は、CNTの優れた電気的特性や熱伝導性、機械的性質を維持しつつ、分散性が高く、安定したCNT分散液やCNT成形体の製造を容易にする集合体である。本明細書において、網目体とは、図8、図9のSEM画像に示すような、微細な細孔隙間を有するCNTもしくはCNTのバンドルとCNTもしくはCNTのバンドルの不織布のような形態のネットワーク構造のことを示す。網目体360を有するCNT集合体300は、CNT間に分散媒が容易に含浸できる隙間を有しており、この隙間がCNT間に存在するために、分散能に優れていると考えられる。また、CNT集合体300は、配向した複数のCNTからなる幹部370を有することが好ましい。CNT集合体300は以下の手順でCNT分散液より取り出すことができる。CNTを100mg含むCNT集合体200を含むCNT分散液を準備する。真空引きの出来る容器にミリポア紙MILLIPORE社製FilterMembrane:DURAPORE登録商標022μmGV直径45mmをセットし、CNTの分散液をミリポア紙で濾過する。CNT集合体300をミリポア紙上に堆積させ、70μm程度の厚みの薄膜状のCNT成形体を作成する。ミリポア紙の上に堆積したCNTを2枚のろ紙で挟み、70°Cで12時間真空乾燥する。乾燥後は、ミリポア紙から薄膜状のCNT成形体は容易に剥離し、CNT集合体300を得ることができる。網目体360は、いわば、非常に発達した、広い領域の細部まで張り巡らされたCNTのネットワークであり、分散媒等のCNTと異なる材料とCNT集合体300とが効率良く相互作用する場を与える。CNT集合体300は、網目体360を備えることで、供与された電子や、フォノン、力学的ストレスを効率良く減衰させることなく遠方に伝達する機能を持つ。すなわち、CNT集合体200を分散媒に分散させたCNT分散液から成形体、および/または、組成物を製造した際に、電子や、フォノン、力学的ストレスなどが効率良くCNT間を伝達するために、CNTが本来持つ特性を十分に発揮できるという利点がある。CNT分散液本明細書において、CNT分散液とは、CNT集合体200を分散媒に分散させた溶液を示す。分散とは、目視でCNT集合体200が分散媒中に散らばっている状態をいう。また、分離とは、CNTが、分散媒中に散らばっている状態を示す。CNTが一本ずつほぐれている状態でも、バンドルを組んだ状態でも、様々な太さのバンドルが混ざっていても、分散媒中に散らばっていれば、CNTが分散していると表現する。また、目視でCNT集合体が分散媒と分かれて離れている状態のことをいう。本実施例に係るCNT分散液は、10日、より好ましくは20日、放置してもCNT集合体200と分散媒とが分離しない。本実施例に係るCNT分散液においては、CNTと分散媒の相互作用が増加し、CNT集合体が安定に分散媒中に分散する。本実施例に係るCNT集合体300は、上述した特性と構造を有するために、極めて安定に分散媒中に分散するという優れた特徴を有する。後述するように、実施例1の方法で製造したCNT分散液400は、半年間の静置保管においてもCNT集合体300と分散媒とは分離することなく、分散を保持した。これに対して、比較例1のCNT分散液4000は、1~2日程度の間しか分散を保持できず、CNT集合体と分散媒が分離してしまった。分散液の製造方法本実施例に係るCNT分散液400は、CNT集合体200を分散媒に分散させることにより製造することができる。本実施例で説明したCNT集合体200を製造し、以下の分散工程により製造することができる。分散工程の前にCNT集合体200の乾燥工程を実施するのが好ましい。特に、疎水性溶媒を用いる場合は乾燥工程を実施することは、分散性を高めるのに好適である。本実施例に係るCNT集合体200を構成するCNTは大きな比表面積と、適宜な細孔径を有するために、大気中に保存、搬送時に、容易に大気中の水分を吸着する。このように水分が吸着した状態では、水の表面張力により、CNT同士がくっついているため、CNT集合体200が非常にほどけにくくなり、優れた分散性を有する網目体360を有するCNT集合体300の形成を妨げる。そこで、分散工程の前にCNT集合体200の乾燥工程を実施することで、CNT集合体200に含まれる水分を除去し、分散媒への分散性を高めることができる。本実施例に係る乾燥工程には、例えば、加熱乾燥や真空乾燥を用いることができ、加熱真空乾燥を好適に用いる。CNT集合体200の分散には、攪拌器、ホモジナイザー、コロイドミル、フロージェットミキサー、ディゾルバー、ペイントコンディショナー、マントン乳化装置、ジェットミル、超音波装置等の分散装置を用いることができる。また、公知の粉砕化手段、例えば、ボールミリングボールミル、振動ボールミル、遊星ボールミル、ビーズミル、等、サンドミリング、コロイドミリング、ジェットミリング、ローラーミリング、更に、縦型あるいは横型のアジテーターミル、アトライター、コロイドミル、3本ロールミル、パールミル、スーパーミル、インペラー、デスパーサー、KDミル、ダイナトロン、加圧ニーダー等の分散機を用いることができる。特に、剪断応力によりCNTを分散させる方法は好ましい。本実施例に係るCNT集合体300の分散液の分散工程には、ジェットミルを用いるのが好ましい。特に、湿式ジェットミルを好適に用いることができる。湿式ジェットミルは、溶媒中の混合物を高速流として、耐圧容器内に密閉状態で配置されたノズルから圧送するものである。耐圧容器内で対向流同士の衝突、容器壁との衝突、高速流によって生じる乱流、剪断流などによりCNT集合体200を分散させる。湿式ジェットミルとして、例えば、株式会社常光のナノジェットパルJN10、JN100、JN1000を用いた場合、本実施例に係るCNT分散液400の分散工程における処理圧力は、10MPa以上150MPa以下の範囲内の値が好ましい。このように製造した本実施例に係るCNT分散液400は、CNTの優れた電気的特性や熱伝導性、機械的性質を維持しつつ、分散性が高く、安定した網目体360を備えるCNT集合体300の分散液を提供することができる。本実施例に係るCNTの分散媒に用いる溶媒として、親水性溶媒、疎水性溶媒の何れも用いることができる。親水性溶媒としては、カーボネート類エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ブチレンカーボネート等、エーテル類テトラヒドロフラン等、ケトン類アセトン等、低級アルコール類メタノール、エタノール等、アセトニトリルなどが挙げられる。また、疎水性溶媒としては、炭化水素類トルエン、ベンゼン、キシレン、ヘキサン、シクロヘキサン等、塩素含有炭化水素類メチレンクロリド、クロロホルム、クロロベンゼン等、エーテル類ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチルセロソルブ等、エーテルアルコールエトキシエタノール、メトキシエトキシエタノール等、エステル類酢酸メチル、酢酸エチル等、ケトン類シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、4-メチルペンタン-2-オン、メチルイソブチルケトン等、アルコール類イソプロパノール、フェノール等、低級カルボン酸酢酸等、アミン類トリエチルアミン、トリメタノールアミン等、窒素含有極性溶媒N、N-ジメチルホルムアミド、ニトロメタン、N-メチルピロリドン等、硫黄化合物類ジメチルスルホキシド等などを用いることができる。本実施例CNT分散液400に用いる溶媒として、CNTの良溶媒であるメチルイソブチルケトン以下、MIBKというが好ましい。分散剤としては、界面活性剤、各種高分子材料等をCNT分散液400に添加してもよい。分散剤は、CNT集合体200の分散能や分散安定化能等を向上させるのに役立つ。界面活性剤は、イオン性界面活性剤と非イオン性界面活性剤に分けられるが、本実施例ではいずれの界面活性剤を用いることも可能である。界面活性剤としては、例えば以下のような界面活性剤があげられる。かかる界面活性剤は単独でもしくは2種以上を混合して用いることができる。イオン性界面活性剤は、陽イオン性界面活性剤、両イオン性界面活性剤および陰イオ性界面活性剤にわけられる。陽イオン性界面活性剤としては、アルキルアミン塩、第四級アンモニウム塩などがあげられる。両イオン性界面活性剤としては、アルキルベタイン系界面活性剤、アミンオキサイド系界面活性剤がある。陰イオン性界面活性剤としては、ドデシルベンゼンスルホン酸等のアルキルベンゼンスルホン酸塩、ドデシルフェニルエーテルスルホン酸塩等の芳香族スルホン酸系界面活性剤、モノソープ系アニオン性界面活性剤、エーテルサルフェート系界面活性剤、フォスフェート系界面活性剤およびカルボン酸系界面活性剤などがあげられる。中でも、分散能、分散安定能、高濃度化に優れることから、芳香環を含むもの、すなわち芳香族系イオン性界面活性剤が好ましく、特にアルキルベンゼンスルホン酸塩、ドデシルフェニルエーテルスルホン酸塩等の芳香族系イオン性界面活性剤が好ましい。非イオン性界面活性剤の例としては、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステルなどの糖エステル系界面活性剤、ポリオキシエチレン樹脂酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸ジエチルなどの脂肪酸エステル系界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンポリプロピレングリコールなどのエーテル系界面活性剤、ポリオキシアルキレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシアルキレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシアルキルジブチルフェニルエーテル、ポリオキシアルキルスチリルフェニルエーテル、ポリオキシアルキルベンジルフェニルエーテル、ポリオキシアルキルビスフェニルエーテル、ポリオキシアルキルクミルフェニルエーテル等の芳香族系非イオン性界面活性剤があげられる。中でも、分散能、分散安定能、高濃度化に優れることから、芳香族系非イオン性界面活性剤が好ましく、中でもポリオキシエチレンフェニルエーテルが好ましい。CNT成形体本明細書において、CNT成形体とは、CNT分散液から網目体を有するCNT集合体を取り出して、成形または加工により、賦形された状態にあるものすべてを示す。成形または加工とは、CNT集合体300の形状が変わる操作や工程を経過するすべての操作を示す。CNT成形体500の例としては、CNT集合体300からなる糸、チップ、ペレット、シート、ブロック等があげられる。これらを組み合わせたり、さらに成形または加工を施したりした結果物もCNT成形体500とする。上述した分散性が高く、安定した本実施例に係るCNT分散液400からCNT集合体300を取り出すことにより、優れた電気的特性や熱伝導性、機械的性質を有するCNT成形体500を製造することができる。成形方法本実施例に係る成形方法としては、CNT集合体300を含む液をろ過、蒸発等の方法で脱液し、フィルム状、膜状あるいはシート状に成形する方法や、CNT集合体300を含む液を型に入れた後、分散媒を蒸発させる方法を挙げることができる。また、CNT集合体300をプレス機によって圧縮する方法や、刃物で削るあるいは切る等の方法も用いることができる。また、CNT分散液400をろ過することによって濾紙上に堆積させた、いわゆるバッキーペーパーBuckypaperと呼ばれるようなシートとしてCNT成形体500を得ることができる。このような薄膜状のCNT成形体500は、優れた導電性を有し、例えばキャパシタの電極として好適に用いることができる。また、本実施例に係るCNT成形体500は、CNT分散液400を、例えばシリコンウェーハのような基材にスピンコート、ディップコート、スプレーアップ、塗布、印刷、押し出し、キャスト、または射出などの方法により形成し薄膜状のCNT成形体500として利用することもできる。基板とは、CNT分散液400が塗布された物、および/または、CNT集合体300、および/または、CNT成形体が装着された物であり、形状、材質、装着方法に左右されない。形状として、例えば基板の形状は平面のほか、曲面やフレキシブルなものが考えられ、基板の厚みは問わない。材質は、例えば各種金属、セラミックス、シリコン基板、樹脂などが考えられる。また基板の全面がCNT分散液400、および/または、CNT集合体300、および/または、CNT成形体500で被覆されている必要はない。例えばCNT分散液400、および/または、CNT集合体300、および/または、CNT成形体500がパターニングされているもの、部分的に基板表面が露出しているもの、電子回路が形成されたものなどが考えられる。またCNT分散液400、および/または、CNT集合体300、および/または、CNT成形体500が基板に直接接触して装着されている必要はなく、基板との間に熱伝導特性、接着性などの向上を目的として中間層を設けてもよい。CNT組成物本明細書において、CNT組成物とは、CNT分散液、およびCNT分散液から取り出したCNT集合体、および/または、CNT成形体を他の物質と分散した状態にあるものすべてを示す。本実施例に係るCNT集合体300、および/または、CNT成形体500、もしくはCNT分散液400を含む組成物は、非常に導電性の高い、または強度に優れた、または熱伝導性に優れた、または導電性が高く強度に優れた組成物とすることができる。ここで、他の物質とは、例えば樹脂、金属、ガラス、イオン液体、ゴムなどのことである。また、接着剤やセメント、石膏、セラミックスのようなものでもよい。また、これらの物質は、単独で使用しても、2種類以上組み合わせて使用してもよい。また、本実施例に係るCNT組成物においては、CNTが一本ずつほぐれている状態でも、バンドルを組んだ状態でも、様々な太さのバンドルが混ざっていても、上記物質中に散らばっていれば、CNTが分散していると表現する。組成物中のCNTの含有量については、上記CNT以外の物質の種類にもよるが、好適には組成物中に0.01重量以上20重量以下含有させることができ、より好ましくは0.01重量以上10重量以下であり、さらに好ましくは0.01重量以上5重量以下であり、なかでも0.05重量以上1重量以下がより好適である。目的にもよるが、CNTを多く入れすぎるとCNT組成物の強度が低下する場合がある。樹脂としては、CNTを混合または分散できれば特に制限はなく、天然樹脂でも合成樹脂でも使用することができる。また、合成樹脂としては、熱硬化性樹脂も、熱可塑性樹脂も好適に使用できる。熱可塑性樹脂は、得られた成形体の衝撃強度に優れ、かつ成形効率の高いプレス成形や射出成形が可能であるため好ましい。熱硬化性樹脂としては、特に限定されないが、例えば不飽和ポリエステル樹脂、ビニルエステル樹脂、エポキシ樹脂、シアネートエステル樹脂、ベンゾオキサジン樹脂、フェノールレゾール型樹脂、ユリアメラミン樹脂、熱硬化性ポリイミド等や、これらの共重合体、変性体、および、2種類以上ブレンドした樹脂などを使用することができる。熱可塑性樹脂としては、特に限定されないが、例えば、ポリエステル、ポリオレフィン、スチレン系樹脂、ポリオキシメチレン、ポリアミド、ポリカーボネート、ポリメチレンメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリフェニレンスルフィド、ポリフェニレンエーテル、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリエーテルイミド、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリケトン、ポリエーテルケトン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエーテルケトンケトン、ポリアリレート、ポリエーテルニトリル、フェノールノボラック型など樹脂、フェノキシ樹脂、ポリテトラフルオロエチレンなどのフッ素系樹脂、ポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、ポリブタジエン系、ポリイソプレン系、フッ素系等の熱可塑エラストマー、これらの共重合体または変性体、およびこれらの樹脂を2種類以上ブレンドした樹脂などを用いることができる。金属としては、CNTを混合または分散できれば特に制限はなく、アルミニウム、銅、銀、金、鉄、ニッケル、亜鉛、鉛、スズ、コバルト、クロム、チタン、タングステンなどを単独または複合して使用できる。ガラスとしては、CNTを混合または分散できれば特に制限はなく、ソーダ石灰ガラス、鉛ガラス、ほう酸ガラスなどが挙げられる。本実施例に係るCNT組成物に用いられるゴム成分は、特に限定されず、天然ゴム及び合成ゴムのいずれでもよい。ここで、合成ゴムとしては、乳化重合スチレンブタジエンゴム、溶液重合スチレンブタジエンゴム、高シス-1,4-ポリブタジエンコム、低シス-1,4-ポリブタジエンゴム、高シス-1,4-ポリイソプレンゴム等の汎用合成ゴム、ニトリルゴム、水添ニトリルゴム、クロロプレンゴム等のジエン系特殊ゴム、エチレン-プロピレンゴム、ブチルゴム、ハロゲン化ブチルゴム、アクリルゴム、クロロスルホン化ポリエチレン等のオレフィン系特殊ゴムの他、ヒドリンゴム、フッ素ゴム、多硫化ゴム、ウレタンゴム等の他の特殊ゴムを挙げることができる。これらゴム成分の中でも、コストと性能のバランスの観点から、天然ゴム及び汎用合成ゴムが好ましい。また、これらゴム成分は、1種単独で用いてもよいし、2種以上のブレンドとしてもよい。実施例1上述した本発明に係るCNT分散液400、CNT成形体500の例について、以下に詳細に説明する。なお、以下の実施例は、一例であって本発明のCNT分散液400、CNT成形体500はこれらに限定されるものではない。CNTバルク集合体10の製造図6および図7に示したCNT製造装置2000を用いて、実施形態において説明した方法と同様の方法を採用して、CNTバルク集合体10を製造した。図6、図7を参照しながら説明する。縦型合成炉2030としては、円筒等の石英管内径80mmを用いた。加熱手段2060、および加熱領域2070の長さは265mmであった。中心部の水平位置から20mm下流に石英からなる基材ホルダ2080を設けた。基材ホルダ2080は、水平方向に設置され、平面状の基材2010を載置することが可能である。合成炉2030の上壁には、合成炉2030上壁中心に設けられた開口に鉛直方向に挿入された直径22mm内径20mmの耐熱合金からなるガス供給管2040を設け、また下壁には、合成炉2030の下壁中心に設けられた開口に鉛直方向に挿入されたガス排気管2050を設けた。合成炉2030を外囲して設けられた抵抗発熱コイルからなる加熱手段2060と加熱手段2060と加熱温度調整手段を設け、所定温度に加熱された合成炉2030内の加熱領域2070を規定加熱手段2060の全長は265mm、加熱領域2070の長さは265mmした。直径60mmの円筒状で扁平な中空構造をなす耐熱合金インコネル600からなるガス流形成手段2210を、ガス供給管2040の合成炉2030内の端部に連通して接続するように設けた。ガス供給管2040はガス流形成手段2210の中心に連通接続された。ガス流形成手段2210は基材2010の表面に対して、略平行な同一面内に配設し、基材2010の中心が、ガス流形成手段2210の中心と一致するように配設された。また、ガス流形成手段2210には噴出孔径:0.5mmの複数の噴出孔からなるガス噴出手段2200を設けた。ガス流形成手段2210は中空構造を有する円柱状の形状で、寸法は、表面サイズ:60.0mm×16.7mmであり、ガス噴出手段2200の径:0.5mm、ガス噴出手段2200の数:82個であった。ガス噴出手段2200の噴出孔は基材2010の触媒層2020を臨む位置に設けられ、基材2010の平面に対して略垂直方向から原料ガスを触媒に吐出させた。臨む位置とは、噴出孔の、噴射軸線が基材の法線と成す角が0°以上90°未満となるような配置を示す。ガス噴出手段2200と対向する触媒表面との距離は140mmとした。このようにして、ガス供給管2040から点状に合成炉2030に供給される原料ガスは、拡散分配され基材2010の平面に対して略平行面の360度に渡る全方向に原料ガス流を形成した後に、該原料ガスは基材2010の平面に対して略垂直方向から基材2010上の触媒層2020表面に接触する。ここで、意図的にガス流形成手段2210とガス噴出手段2200と触媒表面の間に140mmの距離を設け、加熱体積2150を増加させ、その加熱体積2150の空間に滞留時間調整手段2140を設けた。滞留時間調整手段2140は1層目にφ4mmの8個の穴が、2層目にφ0.5mmの101個の穴が開けられているガス流形成手段2210と接続された乱流防止手段2200である、耐熱合金インコネル600からなる二枚の整流板を備える。ガス流形成手段2210とガス噴出手段2200と触媒表面の間に距離:140mmを滞留時間調整手段2140の長さと定義する。本装置では、滞留時間調整手段2140の長さは触媒表面に対向して設けられたガス流形成手段2210に設けられたガス噴出手段2200との距離と一致する。炭素重量フラックス調整手段2130はCNTの原料となる炭素化合物となる原料ガスボンベ2090、必要に応じて触媒賦活物質ボンベ2100、原料ガスや触媒賦活物質のキャリアガスである雰囲気ガスボンベ2110、ならびに触媒を還元するための還元ガスボンベ2120をそれぞれガスフロー装置に接続して構成し、それぞれ供給量を独立に制御しながら、ガス供給管2040に供給することで、原料ガスの供給量を制御した。基材2010としては、触媒であるAl2O3を30nm、Feを1.8nmスパッタリングした厚さ500nmの熱酸化膜付きSi基材縦40mm×横40mmを用いた。基材2010を合成炉2020の加熱領域2070の中心の水平位置から20mm下流に設置された基板ホルダ2080上に搬入した搬入工程。基板は水平方向になるように設置した。これにより、基板上の触媒と原料ガスの流路が概して垂直に交わり、原料ガスが効率良く触媒に供給される。次いで、還元ガスとしてHe:200sccm、H2:1800sccmの混合ガス全流量:2000sccmを導入しながら、炉内圧力を1.02×105Paとした合成炉2030内を、加熱手段2060を用いて合成炉2030内の温度を室温から15分かけて810°Cまで上昇させて、さらに810°Cに保持した状態で3分間触媒付き基材を熱した。これにより、鉄触媒層は還元されて単層CNTの成長に適合した状態の微粒子化が促進され、ナノメートルサイズの触媒微粒子がアルミナ層上に多数形成された。次いで、炉内圧力を1.02×105Pa大気圧とした合成炉2030の温度を810°Cとし、炭素重量フラックスが192g/cm2/minとなるように、総流量2000sccm、雰囲気ガスHe:総流量比841680sccm、原料ガスであるC2H4:総流量比10200sccm、触媒賦活物質としてH2O含有He相対湿度23:総流量比6120sccmを10分間供給した。炉内滞留時間は7秒であった。これにより、単層CNTが各触媒微粒子から成長し、配向したCNT集合体が得られた。このようにして、触媒賦活物質含有かつ高炭素環境下で、CNTを基材2010上より成長させた。成長工程の後、3分間、雰囲気ガス総流量4000sccmのみを供給し、残余の原料ガス、発生した炭素不純物、触媒賦活剤を排除した炭素不純物付着抑制工程フラッシュ工程。その後、基板を400°C以下に冷却した後、合成炉2030内から基板を取り出す冷却基板取り出し工程ことにより、一連のCNTバルク集合体10の製造工程を完了させた。配向したCNT集合体基材2010上の触媒層2020から同時に成長した複数のCNTは、触媒層2020に直交する向きに成長して、配向し、高さが概ねそろった高比表面積、高純度のCNTバルク集合体10を構成する。上記した方法で合成した配向したCNT集合体は、CNT同士が適切に絡み合っていて、基材2010から剥離した際に、CNTがばらばらにならず、適切なサイズの集合体状で剥離しやすい。さらには、CNTバルク集合体10は炭素不純物の発生と付着が抑制されていて、CNT間に適切な隙間があるため、CNTがほどけやすく、分散性が高い。さらには、CNTが高比表面積である。このようなCNT集合体は、本発明に係る3次元形状CNT集合体100を含むCNT集合体200を得るために好適である。3次元形状CNT集合体100を含むCNT集合体200の製造真空ポンプを用いて配向したCNT集合体を吸引し基板から剥離して、フィルターに付着したCNT集合体を回収した。その際、配向したCNT集合体は分散して、塊状の3次元形状CNT集合体100を含むCNT集合体200を得た。次に、目開き0.8mmの網の一方にCNT集合体200を置き、網を介して掃除機で吸引し、通過したものを回収して、CNT集合体200から、サイズの大きな塊状のCNT集合体を取り除き、分級を行った分級工程。CNT集合体200はカールフィッシャー反応法三菱化学アナリテック製電量滴定方式微量水分測定装置CA200型で測定した。CNT集合体200を所定の条件真空下、200°Cに1時間保持で乾燥後、乾燥窒素ガス気流中のグローブボックス内で、真空を解除してCNTを約30mg取り出し、水分計のガラスボートにCNT集合体200を移す。ガラスボートは、気化装置に移動し、そこで150°Cで2分間加熱され、その間に気化した水分は窒素ガスで運ばれて隣のカールフィッシャー反応によりヨウ素と反応する。その時消費されたヨウ素と等しい量のヨウ素を発生させるために要した電気量により、水分量を検知する。この方法により、乾燥前のCNT集合体200は、0.8重量の水分を含有していた。乾燥後のCNT集合体200は、0.3重量の水分に減少した。3次元形状CNT集合体100を含むCNT集合体200このようにして製造された本実施例に係る3次元形状CNT集合体100を含むCNT集合体200のSEM画像を図10~図14に示す。図10aは倍率30倍、図10b及び図10cは倍率50倍、図10dは倍率180倍におけるCNT集合体200のSEM画像である。図10aにおいて観察されたほとんどのCNT集合体は、少なくとも3つの辺を備える第一面上面、それに平行に配置された、少なくとも3つの辺を備える第二面下面、また側面を備え、さらにはバンドル110、CNT区画片130や裂溝150を備えており、上述の製造方法により、本実施例に係る3次元形状CNT集合体100が製造されたことが確認された。また、図10bにおいてはCNT区画片130、図10cにおいては裂溝150、図10dにおいてはバンドル110の観察例をそれぞれ示した。さらに、図10dにおいては、最外側面にバンドル110を備えた側面105が、上面101及び下面103に対して垂直であることが明らかとなった。図11a~図11dは、側面105の長さが様々な3次元形状CNT集合体100が製造可能であることを示す。図11a、bの3次元形状CNT集合体100の長さは450μm~550μm、図11c、dの3次元形状CNT集合体100の長さは、250μmである。図中の矢印は3次元形状CNT集合体100の側面105の長さ及び配向方向を示す。本実施例に係る3次元形状CNT集合体100は、合成時間を調整することで、側面105の長さが10μm以上1cm以下の範囲で製造することができる。図12a~図12dは、本実施例に係るCNT集合体200において、様々な形状の3次元形状CNT集合体100が存在することを示す。3次元形状CNT集合体100の側面105が矩形であるのに対して、上面101及び下面103は少なくとも3つの辺を備える、様々な多角形円形も含むであることが分かる。図13a~図13dは、本実施例に係る3次元形状CNT集合体100の上面101と下面103とが互いに平行に配置されることを示す。図中の線1は平行線を示す。これは、上述した製造方法を用いることで、基材2010上の触媒層2020から同時に成長した複数のCNTが、触媒層2020に直交する向きに成長して配向し、高さが概ねそろったCNTバルク集合体10を構成することができ、CNT集合体200の原料として用いることができるためである。図14a~図14dは、本実施例に係る3次元形状CNT集合体100の側面105が、上面101及び下面103に対して垂直であることを示す。また、上面101及び下面103はCNT集合体の配向方向に対しても垂直であることが分かる。以上の観察結果から、3次元形状CNT集合体100は、配向方向に対して平行にCNT集合体が剥離しやすい構造を有し、この結果、ほぐしやすくなっていると推察される。3次元形状CNT集合体100の上面の特徴図15a及び図15bは、3次元形状CNT集合体100の上面101を垂直方向から観察したSEM画像である。本実施例に係る3次元形状CNT集合体100の上面101には、CNTのネットワークが観察される。上面101においては、CNTの先端部が局所的に離散、集合してCNTのネットワークが形成されることが明らかとなった。また、図16a及び図16bは、3次元形状CNT集合体100の上面101を斜め上方から観察したSEM画像である。3次元形状CNT集合体100の上面101は、平面状の形状を有するが、CNTのネットワークが形成されるため、微視的には凹凸が存在することが分かる。このようなCNTのネットワークを上面101に備えることで、本実施例に係る3次元形状CNT集合体100は、ほぐしたときにCNTが完全にばらばらにはならず、フレーク状のCNT集合体として存在することができると推察される。3次元形状CNT集合体100の下面の特徴図20~図23は、本実施例に係る3次元形状CNT集合体100の上面101に平行に配置された下面103のSEM画像である。図20a及び図20bは、3次元形状CNT集合体100の下面103を垂直方向から観察したSEM画像である。また、図21a及び図21bは、3次元形状CNT集合体100の下面103を垂直方向から拡大して観察したSEM画像である。本実施例に係る3次元形状CNT集合体100の下面103には、CNTのネットワークが観察される。下面103においては、CNTの先端部が局所的に離散、集合してCNTのネットワークが形成されることが明らかとなった。本実施例においては、上面101および下面103の間において、CNTのネットワークに大きな違いは観察されないため、いずれの面を上面第一面、下面第二面としてもよい。明細書に記載の方法で計算した、上面101のヘルマン配向係数は0.05であった。また同様に下面103のヘルマンの配向係数は0.03であった。3次元形状CNT集合体100の側面の特徴図17~図19は、本実施例に係る3次元形状CNT集合体100の側面105のSEM画像である。側面105において、3次元形状CNT集合体100は配向性を有することが分かる。明細書に記載の方法で計算した、側面105のヘルマン配向係数は0.63であった。このように配向性の高い3次元形状CNT集合体100は、構成するCNTの相互作用が弱く、3次元形状CNT集合体100からCNT区画片130が容易に剥離し、ほぐしやすくなり、裂溝150を起点として3次元形状CNT集合体100に亀裂が生じると、容易にCNT集合体が剥離し、ほぐしやすくなると推察される。また、図22a及び図22bは、3次元形状CNT集合体100の下面103を斜め上方から観察したSEM画像である。3次元形状CNT集合体100の下面103は、平面状の形状を有するが、CNTのネットワークが形成されるため、微視的には凹凸が存在することが分かる。さらに、図23aは3次元形状CNT集合体100の下面103の辺部を、図23bは下面103の裂溝150を斜め上方から観察したSEM画像である。このようなCNTのネットワークを下面103に備えることで、本実施例に係る3次元形状CNT集合体100は、ほぐしたときにCNTが完全にばらばらにはならず、フレーク状のCNT集合体として存在することができると推察される。バンドル図24は、本実施例に係る3次元形状CNT集合体100の側面105の最外側面から延出するCNTのバンドル110のSEM画像である。図25は、側面105から延出するバンドル110の拡大画像である。バンドル110は、側面105のみに存在し、側面105のみから剥離することが観察される。また、図26から明らかなように、バンドル110一端は、側面105の最外側面に存在しており、バンドル110が側面105から延出していることが分かる。図27において、バンドル110は複数のCNTにより形成されることが分かる。また、図28から明らかなように、バンドル110の大きさ、バンドル110を構成するCNTの数は多様である。バンドル110は、数十nmから数μmの径太さで延出される。図29において、矢印はバンドル110を示す。バンドル110は側面105からのみ延出しており、特に、CNT区画片130からはバンドル110が多数延出する。また、バンドル110は、図30aに示すような数μmの長さから、図30dに示すような3次元形状CNT集合体100の配向方向の長さに相当する長さまで様々である。さらに、図31に示すように、バンドル110の長さも1μmから数500μmまでの範囲で様々である。一方、図32に示すように、1つの3次元形状CNT集合体100、1つの側面105から延出するバンドル110の数も様々である。図32aにおいては、3次元形状CNT集合体100の1つの側面105から延出するバンドル110は約30本、3次元形状CNT集合体100の全ての側面105から延出するバンドル110は約120本であった。図32bにおいては、3次元形状CNT集合体100の1つの側面105から延出するバンドル110は26本、3次元形状CNT集合体100の全ての側面105から延出するバンドル110は104本であった。図32cにおいては、3次元形状CNT集合体100の1つの側面105から延出するバンドル110は21本、3次元形状CNT集合体100の全ての側面105から延出するバンドル110は84本であった。図32dにおいては、3次元形状CNT集合体100の1つの側面105から延出するバンドル110は21本、3次元形状CNT集合体100の全ての側面105から延出するバンドル110は84本であった。以上説明したように、本実施例に係る3次元形状CNT集合体100の側面105から延出するバンドル110は多様であり、3次元形状CNT集合体100から剥離しやすい特性を有することが分る。また、実施形態において説明したように、3次元形状CNT集合体100は、複数のバンドル110を有することで、3次元形状CNT集合体士が凝集しにくい特性を有すると推察される。水銀圧入式のポロシメータによるCNT集合体の細孔径、細孔容量の測定本実施例に係る3次元形状CNT集合体を含むCNT集合体200を水銀圧入式のポロシメータで評価した。図33に細孔径、細孔容量の測定結果を示す。3次元形状CNT集合体を含むCNT集合体200においては、細孔径0.1μm以上100μm以下の範囲の微分細孔容積が最大となる細孔径は、8μmとなることが分かる。また、微分細孔容積が最大となる細孔径での細孔容積が、17.5mL/gである。この測定結果は、原料であるCNTバルク集合体10の細孔径に比してはるかに大きい。したがって、上記の数値範囲は、CNT集合体の間に存在する隙間を評価するものと推察される。また、このようなCNT集合体の間の隙間は、上述したバンドル110が、CNT集合体同士が凝集するのを防ぐことにより生じるものと推察される。嵩密度本実施例に係るCNT集合体200について、嵩密度を測定した。本実施例においては、嵩密度は、ルーズ嵩密度とタップ嵩密度を測定した。比較例としてユニダイム社製の単層CNT通称HiPcoHighpressurecarbonmonoxideprocessを用いた。ルーズ嵩密度の測定には、既知の重量のCNT集合体を既知の底面積の容器に入れて激しく揺り動かし、静置してCNT集合体を沈降させ、高さを測定して計算により体積を求めた。タップ嵩密度の測定には、ルーズ嵩密度を測定した容器を25mmの高さから固い表面に20回繰り返して落下させ、高さを測定して計算により体積を求めた。図34は、嵩密度の測定結果を示す。ルーズ嵩密度は0.019g/cm2、タップ嵩密度は0.024g/cm2となった。本実施例に係るCNT集合体200は、比較例に比して有意に嵩密度が小さいことが分かる。上述したように、CNT集合体200はバンドル110を備えることにより、CNT集合体の間に隙間が存在し、CNT集合体同士が凝集するのを防ぐと推察される。安息角本実施例に係るCNT集合体200について、安息角を測定した。本実施例においては、安息角は注入法により測定した。また、安息角はストロー有り、無しの両方を測定した。比較例にはHiPcoを用いた。図35は、安息角の測定結果を示す。図36は、CNT集合体200の嵩密度及び安息角の測定結果を示す表である。本実施例に係るCNT集合体200は、安息角が65±10度であり、比較例に比して大きな安息角を有することが明らかとなった。CNT集合体200は、CNT集合体の間に適度の摩擦が存在するため、分散処理をほどこした際に、CNT集合体同士が凝集し難くなると推察される。単層CNTCNT集合体200をTEM日本電子社製JEM2100で観察を行った。測定倍率は5万倍から50万倍である。加速電圧は120kVである。炭素不純物の付着のない単層CNTが観察された。またCNT100本中の98以上98本を単層CNTが占め、二層が2であった。また鉄触媒の厚みを25nmとすることで、二層CNTが60、単層CNTが25、三層CNTが20、三層以上のCNTが5のCNT集合体も製造でき、本発明の効果も、同等であった。CNT集合体の細孔径、細孔容量CNT集合体200、約1mgを、示差熱分析装置TAインスツルメント製型番Q5000IRに設置し、空気中、1°C/分の昇温速度にて室温から900°Cまで昇温した。その時の200°Cから400°Cの間での重量減少は0.7であった。また、この時のDTA曲線の最も大きなピークは669°Cであった。CNT集合体200、50mgの吸脱着等温線をBELSORPMINI株式会社日本ベル製を用いて77Kで液体窒素を用いて計測した吸着平衡時間は600秒とした。この吸脱着等温線からBrunauerEmmettTellerの方法で比表面積を計測したところ、1000m2/gであった。また、CNT集合体200、50mgをアルミナ製のトレイに均等配置し、マッフル炉に入れた。そして1°C/分で550°Cまで昇温させ、酸素雰囲気下濃度20で1分間の熱処理を行ったところ、試料の重量は45mgとなり、5mgが燃焼していた。熱処理後の試料について上記と同様にして比表面積を計測したところ、比表面積はおよそ1900m2/gであった。CNT集合体200を蛍光X線によって元素分析したところ、炭素が99.96であった。BJH法で求めた細孔径の分布極大は19nmであった。CNT分散液の製造分級したCNT集合体200を100mg正確に計量し、100mlフラスコ3つ口:真空用、温度調節用に投入して、真空下で200°Cに達してから1時間保持し、乾燥させた。乾燥が終了後、加熱真空処理状態のまま、分散媒メチルイソブチルケトンMIBKシグマアルドリッチジャパン社製を20ml注入しCNT集合体200が大気に触れることを防いだ乾燥工程。さらに、分散媒メチルイソブチルケトンMIBKシグマアルドリッチジャパン社製を追加して300mlとする。そのビーカーに8角回転子を入れて、ビーカーをアルミ箔で封印し、MIBKが揮発しないようにして、800RPMで、24時間スターラーで常温撹拌した。分散工程には、湿式ジェットミル常光社製ナノジェットパル登録商標JN10を用い、200μmの流路を60MPaの圧力で通過させてCNT集合体200を分散媒MIBKに分散させ、重量濃度0.033wtのCNT分散液400を得た。その分散液を更に常温で24時間、スターラーで撹拌した。この時、溶媒であるビーカーに蓋をしないで、分散媒MIBKを揮発させ150ml程度とした。この時のCNTの重量濃度は、0.075wt程度となった分散工程。このようにして、本発明に係わるCNT分散液400を得た。網目体を有するCNT集合体60MPaで処理した、重量濃度0.075重量のCNT分散液400をスピンコートMIKASASPINCOATER1HD7により、非常に薄くシリコンもしくはガラス基板上に塗布した。はじめに、コートするCNT分散液400を約1ml準備した。試料をコートする基板SEM観察の場合はシリコン、光学顕微鏡の場合はスライドグラスを準備した。基板を真空で引いて固定した。回転条件は、3000RPM、30secで約0.1mlの溶液を基板中央に垂らして、スピンコートした。基板上のCNT集合体200等に問題がある場合は、回転数を変えて微調整した。次に作成した試料を走査型電子顕微鏡、光学顕微鏡、およびレーザー顕微鏡で観察した。図8および図9に示したように、CNT集合体200は、微細な細孔隙間を有するCNTもしくはCNTのバンドルとCNTもしくはCNTのバンドルのネットワーク構造、すなわち、網目体113を有することが分かる。CNT分散液の分散安定性CNT分散液400は、10日以上の静置保管においても、目視で、CNT集合体200と溶媒とは分離することなく、分散を保持した。本実施例のCNT分散液400が極めて高い安定性を有することが分かる。CNT集合体の評価とCNT成形体上述したCNT分散液400からCNT集合体200を取り出して特性を評価するために、薄膜状のCNT成形体250を製造した。真空引きの出来る容器にミリポア紙MILLIPORE社製FilterMembrane:DURAPORE登録商標022μmGV直径45mmをセットし、0.075重量のCNT分散液400を150mlミリポア紙で濾過した。CNT集合体200をミリポア紙上に堆積させ、70μm程度の厚みの薄膜状のCNT成形体250を作成した。ミリポア紙の上に堆積したCNTを2枚のろ紙で挟み、70°Cで12時間真空乾燥した。乾燥後は、ミリポア紙から薄膜状のCNT成形体250は容易に剥離し、目的のCNT成形体を得た。CNT成形体の導電性CNT成形体250の表面抵抗値はJISK7149準処の4端子4探針法を用い、ロレスタEPMCPT360株ダイアインスツルメンツ社製にて測定した。得られた表面抵抗値を4端子法によって測定後、表面抵抗値と成形体の膜厚を掛けて、体積抵抗値を算出した。体積抵抗値からCNT成形体の導電性を計算した。導電性は、83S/cmであった。CNTゴム組成物フッ素ゴムダイキン工業社製DaielG912をMIBKに溶解させたマトリックス溶液を準備し、湿式ジェットミルでの処理圧力を60MPaとしたCNT分散液に添加して十分に撹拌し、マトリックス中にCNTを分散させた。CNT複合材料全体の質量を100質量とした場合、CNT含量が1になるように、CNT分散液150mlをフッ素ゴム溶液50mlに添加し、スターラーを用い約300rpmの条件下、室温で16時間撹拌し全量が50ml程度になるまで濃縮した。十分に混合したこの溶液をシャーレ等の型に流し込み、室温で12時間乾燥させることにより、CNT複合材料を固化させた。固化したCNT複合材料を80°Cの真空乾燥炉に入れて乾燥させ溶媒を除去した。このようにして、1wtCNTゴムを得た。得られたCNTゴムの導電性は、0.4S/cmであり、少ないCNTの添加量にも係わらず、導電性は極めて高かった。比較例ユニダイム社製の、単層CNT100mg通称HiPcoHighpressurecarbonmonoxideprocessHiPcoを100mlフラスコに投入して、真空下で200°Cに達してから1時間保持し、乾燥させた。HiPco単層CNTをSEMで観察したところ、球状のCNTの無配向集合体の様態であり、対向する平行な無配向なカーボンナノチューブからなる第一面、第二面、第一面およびまたは第二面と垂直な配向したカーボンナノチューブからなる側面は観察されなかった。いずれの部位においても配向したCNTは観察されなかった。同様に、最外側面から延出するバンドルは観察されなかった。乾燥が終了後、加熱真空処理状態のまま、分散媒メチルイソブチルケトンMIBKシグマアルドリッチジャパン社製を20ml注入しCNT集合体が大気に触れることを防いだ乾燥工程。さらに、分散媒MIBKシグマアルドリッチジャパン社製を追加して300mlとする。そのビーカーに8角回転子を入れて、ビーカーをアルミ箔で封印し、MIBKが揮発しないようにして、800RPMで、24時間スターラーで常温撹拌した。分散工程には、湿式ジェットミル常光社製ナノジェットパル登録商標JN10を用い、200μmの流路を20~120MPaの圧力で通過させてCNT集合体をMIBKに分散させ、重量濃度0.033重量のCNT分散液1000を得た。CNT分散液1000を更に常温で24時間、スターラーで撹拌した。この時、溶媒であるビーカーに蓋をしないで、MIBKを揮発させ150ml程度とした。この時のCNTの重量濃度は、0.075重量程度となった分散工程。10日間静置すると、CNT集合体と溶媒が分離し、本実施例のCNT分散液400に比して分散安定性が低かった。上述した比較例のCNT分散液1000を用いてCNT集合体の特性を評価するために、実施例の方法で薄膜状のCNT成形体1050を製造した。実施例の方法で、示差熱分析装置TAインスツルメント製型番Q5000IRにCNT成形体1050を設置し、空気中、1°C/分の昇温速度にて室温から900°Cまで昇温した。その時の200°Cから400°Cの間での重量減少は14であった。また、この時のDTA曲線の最も大きなピークは484°Cであった。実施例の方法で比表面積を計測したところ、600m2/gであった。CNT成形体の導電性実施例の方法で、CNT成形体1050の導電性を求めたところ、25S/cmであり、実施例と比較するとその電気特性は劣るものであった。実施例の方法で製造したCNTゴム組成物の導電性は、10-3S/cmであり、実施例と比較するとその電気特性は劣るものであった。以上説明したように、本発明に係るCNT分散液は、CNTの優れた電気的特性を維持しつつ、分散性が高く、安定も高い。また、分散性が高く、安定した本発明に係るCNTの分散液を用いることで、優れた電気的特性を有するCNT成形体が提供される。"