"導電性の反射板と、前記反射板と所定の間隔で平行に配置された誘電体基板と、前記誘電体基板の一方の面上に配置された給電点と、前記誘電体基板の前記一方の面上にマイクロストリップ線路によって形成された励振部と、前記誘電体基板の前記一方の面上に形成された無給電素子と、前記誘電体基板の他方の面上であって、前記給電点と対応する位置に形成された給電部と、前記誘電体基板の前記他方の面上に、前記給電部と接続された状態で配置された地導体と、を備え、前記地導体を切り欠くことでV字型またはU字型のノッチが3つ以上形成され、かつ、前記の各ノッチはV字またはU字の幅狭な部分が前記給電部側に配置されるように、前記給電部を中心として放射状に形成されており、前記励振部は、前記ノッチごとに形成され、前記ノッチと対応する位置に前記ノッチを横切るように形成された励振線路と、前記地導体と対応する位置に前記給電点と前記励振線路とを接続するように形成された給電線路とで構成されており、前記無給電素子は、前記励振部ごとに、前記励振線路の前記給電点と反対側に、前記励振線路に平行に配置されていることを特徴とするアンテナ。導電性の反射板と、前記反射板と所定の間隔で平行に配置された誘電体基板と、前記誘電体基板の一方の面上に配置された給電点と、前記誘電体基板の前記一方の面上にマイクロストリップ線路によって形成された励振部と、前記誘電体基板の他方の面上であって、前記給電点と対応する位置に形成された給電部と、前記誘電体基板の前記他方の面上に、前記給電部と接続された状態で配置された地導体と、前記誘電体基板の前記他方の面上に形成された無給電素子と、を備え、前記地導体を切り欠くことでV字型またはU字型のノッチが3つ以上形成され、かつ、前記の各ノッチはV字またはU字の幅狭な部分が前記給電部側に配置されるように、前記給電部を中心として放射状に形成されており、前記励振部は、前記ノッチごとに形成され、前記ノッチと対応する位置に前記ノッチを横切るように形成された励振線路と、前記地導体と対応する位置に前記給電点と前記励振線路とを接続するように形成された給電線路とで構成されており、前記無給電素子は、前記ノッチごとに、前記ノッチの前記給電部と反対側に、前記ノッチの幅広な部分に平行に配置されていることを特徴とするアンテナ。請求項1記載のアンテナであって、前記ノッチごとに、前記誘電体基板の前記他方の面上であって前記ノッチの前記給電部と反対側に、前記ノッチの幅広な部分に平行に配置された第2の無給電素子を、更に備えることを特徴とするアンテナ。請求項1から3のいずれかに記載のアンテナであって、前記反射板に平行に配置された導体板と、前記導体板に形成された第2の給電点と、前記第2の給電点から等しい距離に形成され、前記導体板と前記反射板とを接続する複数のショートピンを、更に備えることを特徴とするアンテナ。請求項1から3のいずれかに記載のアンテナであって、前記反射板と前記誘電体基板との間に、前記反射板に平行に配置された導体板と、前記導体板に形成された第2の給電点と、前記第2の給電点から等しい距離に形成され、前記導体板と前記反射板とを接続する複数のショートピンと、備えることを特徴とするアンテナ。しかしながら、従来のアンテナは、天井の面に対して垂直に設置する必要があるので、天井に設置するとアンテナが突き出てしまい、邪魔になるあるいは景観を損ねるという課題がある。さらに、複数のアンテナを用いるMIMOに使用する場合には、その課題が顕著になる。そして、この課題が原因となって設置場所の制限も多くなるので、必要な数のアンテナが取り付けられない可能性もある。仮に、従来広く用いられているモノポールアンテナのような垂直偏波のアンテナを天井に水平に設置した場合、水平偏波のみを送受信する状態となり、垂直偏波を送受信できなくなるとともに、アジマス方向の指向性が無指向性ではなく8の字の指向性となる。また、先に述べた導電性の反射板上に配置された垂直偏波アンテナと一体で水平偏波アンテナを構成しようとすると、反射板によって生じるイメージ電流の影響により、水平偏波アンテナと反射板の間隔が狭くなるにつれ、アンテナの動作帯域が狭くなるという課題がある。これは、低姿勢化天井から飛び出すことになるアンテナの厚みを小さくすることを妨げる要因である。本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、水平方向に無指向性であり、低姿勢化され、必要な帯域が確保された水平偏波用のアンテナと、偏波共用水平偏波と垂直偏波の両方に対応のアンテナとを提供することを目的とする。本発明の水平偏波用のアンテナは、導電性の反射板、誘電体基板、無給電素子、給電点、励振部、給電部、地導体を備える。誘電体基板は、反射板と所定の間隔で平行に配置される。給電点は、誘電体基板の一方の面上に配置される。励振部は、誘電体基板の前記一方の面上にマイクロストリップ線路によって形成される。給電部は、誘電体基板の他方の面上であって、給電点と対応する位置に形成される。地導体は、誘電体基板の前記他方の面上マイクロストリップ線路を形成した面と反対側に、給電部と接続された状態で配置される。そして、地導体の一部を切り欠くことでV字型またはU字型のノッチが3つ以上形成され、かつ、各ノッチはV字またはU字の幅狭な部分が給電部側に配置されるように、給電部を中心として放射状に形成される。また、励振部は、ノッチごとに形成され、ノッチと対応する位置にノッチを横切るように形成された励振線路と、地導体と対応する位置に給電点と励振線路とを接続するように形成された給電線路とで構成される。無給電素子は、誘電体基板の一方の面上に、励振部ごとに、励振線路の給電点と反対側に、励振線路に平行に配置される。または、無給電素子は、誘電体基板の他方の面上に、ノッチごとに、ノッチの給電部と反対側に、ノッチの幅広な部分に平行に配置される。もしくは、前述の2つの無給電素子を、誘電体基板の両方の面上に設けてもよい。本発明の偏波共用アンテナを構成する垂直偏波用アンテナは、上述の水平偏波用のアンテナと反射板の間に配置され、導体板、導体板に形成された第2の給電点、複数のショートピンを付加した構造となっている。導体板は、反射板と誘電体基板との間に、反射板に平行に配置される。複数のショートピンは、第2の給電点から等しい距離に形成され、導体板と反射板とを接続短絡する。また、導体板には反射板と水平偏波アンテナの給電部を接続するための給電用同軸ケーブルを通すための穴を配置してもよい。本発明のアンテナによれば、アンテナを天井に設置すれば、3つ以上のノッチアンテナを水平方向に放射状に配置できるので、水平方向に無指向性であり低姿勢化された水平偏波用のアンテナを実現できる。誘電体基板の一方の面または両面に無給電素子を配置することにより、低姿勢で所望の帯域特性を満足できる水平偏波用アンテナを実現できる。さらに、導体板と複数のショートピンを用いることで垂直偏波用のアンテナも体積を大きくすることなく一体化できるので、低姿勢化された偏波共用アンテナも実現できる。以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。なお、同じ機能を有する構成部には同じ番号を付し、重複説明を省略する。<無給電素子のない水平偏波アンテナ>図1に無給電素子のない水平偏波アンテナの構成例を示す。図1Aは水平偏波アンテナ10の平面図天井に設置した場合には下から見上げた図、図1Bはアンテナ部50の平面図反射板900の反対側から見た図、図1Cはアンテナ部50の底面図反射板900側から見た図である。水平偏波アンテナ10は、導電性の反射板900、アンテナ部50で構成されている。アンテナ部50は、誘電体基板300、給電点170、励振部100、給電部270、地導体290を備える。反射板900は、製造のしやすさを考慮すれば、平板で作成すればよい。誘電体基板300は、反射板900と所定の間隔例えば、中心周波数の0.25波長程度の長さで平行に配置される。給電点170は、誘電体基板300の一方の面上図1では反射板900の反対側の面上に配置される。励振部100は、誘電体基板300の前記一方の面上反射板900の反対側の面上にマイクロストリップ線路によって形成される。給電部270は、誘電体基板300の他方の面上図1では反射板900側の面上であって、給電点170と対応する位置に形成される。つまり、給電点170と給電部270は、誘電体基板300を挟んで対向するように配置される。地導体290は、誘電体基板300の前記他方の面上反射板900側の面上に、給電部270と接続された状態で配置される。そして、地導体290には、V字型またはU字型のノッチ280が3つ形成される。各ノッチ280は、地導体290の一部を切り欠くことにより形成される。各ノッチ280はV字またはU字の幅狭な部分が給電部270側に配置されるように、給電部270を中心として放射状に形成される。図1に示したノッチ280の給電部270に近い部分は、給電部270から離れるにしたがって間隔が徐々に広がっている。また、ノッチ280の給電部270から離れた部分は間隔が一定である。V字型またはU字型とは、このような、V型とU型が組み合わさった形状も含む意味である。放射状とは、各ノッチ280がほぼ等間隔に配置されていることを含む意味であり、図1の場合であれば、各ノッチ280が120度間隔に配置されている。なお、ノッチ280は3つに限定する必要はなく4つ以上でもかまわない。後述するが、ノッチ280が3つあれば、十分な水平方向の無指向性が得られる。しかし、より精度の高い無指向性を求める場合にはノッチ280の数を増やしてもよい。励振部100は、励振線路110と給電線路120とで構成され、誘電体基板300の一方の面上反射板900の反対側の面上にノッチ280ごとに形成される。励振線路110は、ノッチ280と対応する位置にノッチ280を横切るように形成される。つまり、励振線路110は、誘電体基板300の面に平行で給電点170から離れる方向に対して垂直となるように、形成される。給電線路120は、地導体290と対応する位置において、給電点170と励振線路110とを接続するように形成される。言い換えると、ノッチ280と対応する位置に形成されたマイクロストリップ線路が励振線路110であり、地導体290と対応する位置に形成されたマイクロストリップ線路が給電線路120である。図1に示した給電線路120は、くの字型であるが、地導体290と対応する位置に形成されていれば、円弧状などの他の形状でもかまわない。また、水平偏波アンテナ10に外部から接続するケーブルは、接地用の心線を給電部270に接続し、給電用信号用の心線を給電点170に接続すればよい。例えば、同軸ケーブルを接続する場合であれば、内導体を給電点170に接続し、外導体を給電部270に接続すればよい。図2は、図1に示した水平偏波アンテナ10の放射指向性パターンを示す図である。図2Aは座標の取り方を示す図であり、図2Bは水平面と垂直面のθ方向垂直偏波成分の電界Eθとφ方向水平偏波成分の電界Eφを示す図である。水平偏波アンテナ10は、ノッチ280の開口と平行した電波が放出される。したがって、反射板900を天井大地と平行に設置した場合、大地と平行な電波が放射され、水平偏波アンテナとして動作する。図2から、水平面において、水平偏波成分が全方位にほぼ同一強度の電波を放射していることが分かる。また、垂直面でも、水平偏波成分が主偏波成分となっており、8の字の指向性を持つことが分かる。したがって、水平偏波アンテナ10を天井に取り付けた時、十分な放射指向性無指向性を得ることができる。次に、水平偏波アンテナ10の低姿勢化について検討する。水平偏波アンテナ10を天井に設置した場合に、天井から出っ張る長さは、誘電体基板300と反射板900との間隔で決まる。誘電体基板300と反射板900との間隔は、電波の特性のみを考慮すれば0.25波長程度にすればよい。水平偏波アンテナと反射板の間隔を狭くすると、アンテナの動作帯域が狭くなるという課題がある。つまり、低姿勢化を行うと帯域幅が狭くなってしまい、必要な帯域は場を確保できなくなる。以下では、低姿勢化に伴う狭帯域化の課題を解決した水平偏波アンテナについて説明する。<無給電素子を配置した水平偏波アンテナ実施例1の水平偏波アンテナ>図3に実施例1の水平偏波アンテナの構成例を示す。図3Aは水平偏波アンテナ11の平面図天井に設置した場合には下から見上げた図、図3Bはアンテナ部51の平面図反射板900の反対側から見た図、図3Cはアンテナ部51の底面図反射板900側から見た図である。水平偏波アンテナ11は、導電性の反射板900、アンテナ部51で構成されている。アンテナ部51は、誘電体基板301、給電点170、励振部100、給電部270、地導体290、無給電素子130を備える。誘電体基板301は、反射板900と所定の間隔例えば、中心周波数の0.08~0.25波長の長さで平行に配置される。給電点170、励振部100、給電部270、地導体290は、水平偏波アンテナ10と同じである。無給電素子130は、誘電体基板301の励振部100と同じ面上反射板900の反対側の面上に形成されたマイクロストリップ線路である。無給電素子130は、励振部100ごとに、励振線路110の給電点170と反対側に、励振線路110に平行に配置される。無給電素子130の長さは、共振したい周波数にあわせて設計すればよく、幅は実現したい帯域幅にあわせて設計すればよい。そして、無給電素子130の共振周波数を、無給電素子130がない状態水平偏波アンテナ10の共振周波数に近接した異なる周波数に設定すれば、水平偏波アンテナ10の帯域幅を広げることができる。したがって、低姿勢化に伴う狭帯域化の課題を解決できる。なお、水平偏波アンテナ11も、ノッチ280の開口と平行した電波が放出される。よって、反射板900を天井大地と平行に設置した場合、大地と平行な電波が放射され、水平偏波アンテナとして動作する。図4に、水平偏波アンテナ10と水平偏波アンテナ11の反射減衰量の周波数特性を示す。縦軸は反射減衰量、横軸は周波数を示している。点線が水平偏波アンテナ10の特性であり、実線が水平偏波アンテナ11の特性である。例えば、反射減衰量が-10dBのときの帯域幅は、水平偏波アンテナ11は水平偏波アンテナ10の2倍程度の広さを有していることがわかる。図5は、水平偏波アンテナ11の水平偏波成分の三次元放射指向性を示す。図示の都合で左半分の表示が省略されているが、表示されている部分と対称である。この図から、水平偏波アンテナ11の水平偏波成分は水平方向の全方位においてほぼ均一で、垂直方向に8の字の指向性の電波を放射することが分かる。これは、水平偏波アンテナ10の特性図2参照と同様である。したがって、水平偏波アンテナ11によれば、水平方向に無指向性であり、低姿勢化され、必要な周波数帯域を確保した水平偏波用のアンテナを実現できる。[変形例1]図6に実施例1における変形例1の水平偏波アンテナの構成例を示す。図6Aは水平偏波アンテナ12の平面図天井に設置した場合には下から見上げた図、図6Bはアンテナ部52の平面図反射板900の反対側から見た図、図6Cはアンテナ部52の底面図反射板900側から見た図である。水平偏波アンテナ12は、導電性の反射板900、アンテナ部52で構成されている。アンテナ部52は、誘電体基板301、給電点170、励振部100、給電部270、地導体290、無給電素子130、無給電素子230を備える。誘電体基板301、給電点170、励振部100、給電部270、地導体290、無給電素子130は、水平偏波アンテナ11と同じである。無給電素子230は、誘電体基板301の他方の面、すなわち地導体290と同じ面上反射板900側の面上に形成されたマイクロストリップ線路である。無給電素子230は、ノッチ280ごとに、ノッチ280の給電部270と反対側において、ノッチ280の幅広な部分に平行に配置される。無給電素子230の長さは、共振したい周波数にあわせて設計すればよく、幅は実現したい帯域幅にあわせて設計すればよい。なお、図6に示した水平偏波アンテナ12では、無給電素子230の長さを誘電体基板301の一辺の長さよりも長くするために、無給電素子の両端部を内側に折り曲げている。なお、水平偏波アンテナ12も、ノッチ280の開口と平行した電波が放出される。したがって、反射板900を天井大地と平行に設置した場合、大地と平行な電波が放射され、水平偏波アンテナとして動作する。図7に、水平偏波アンテナ12の反射減衰量の周波数特性を示す。無給電素子130と無給電素子230をそれぞれ付けた結果、アンテナが2つの異なる周波数帯1.95GHz,2.14GHzを中心に共振していることが分かる。2共振の理由は無給電素子130と無給電素子230の長さが異なるためである。1.95GHz帯低い周波数帯の共振は主に無給電素子230によるもので、無給電素子130が2.14GHz帯の共振に影響を与える。無給電素子130と無給電素子230の長さを適切に調整すれば、2つの共振を近づけさせて、1つ広帯域の共振を作ることもできる。このように、水平偏波アンテナ12によれば、移動通信に使われる上下それぞれの周波数帯に適した無給電素子を配置でき、2つの周波数帯または1つの周波数帯で必要な帯域幅を確保できる。なお、無給電素子130を設けず、無給電素子230のみを備えても、水平偏波アンテナ11と同様の効果が得られる。いずれか一方の面に無給電素子を配置するのか、両面に無給電素子を配置するのかは、求められる通信周波数の数1つか2つかや求められる帯域幅に応じて適宜設計すればよい。図8に、1.95GHz帯及び2.14GHz帯におけるアンテナ部52に流れる電流分布を示す。図8Aは1.95GHz帯の電流分布であり、図8Bは2.14GHz帯の電流分布である。この図から、1.95GHz帯では無給電素子230が、2.14GHz帯では無給電素子130に電流が強くのっていることが分かる。無給電素子130と無給電素子230を使うことで、水平偏波アンテナ12の2共振もしくは広帯域化の設計ができることが分かる。したがって、水平偏波アンテナ12によれば、水平方向に無指向性であり、低姿勢化され、必要な周波数帯域を確保した水平偏波用のアンテナを実現できる。実施例1では、水平方向に無指向性で低姿勢化が可能な水平偏波アンテナについて説明した。本実施例では、実施例1で説明した水平偏波アンテナに垂直偏波アンテナを組み合わせた偏波共用アンテナについて説明する。<垂直偏波アンテナ>まず、組み合わせる垂直偏波アンテナについて説明する。図9に垂直偏波アンテナの構成例を示す。図9Aは垂直偏波アンテナの平面図、図9Bは正面図である。垂直偏波アンテナ20は、導電性の反射板900、導体板400、給電点470、複数のショートピン500を備える。導体板400は、反射板900に平行に配置される。なお、導体板400と反射板900は、製造のしやすさを考慮すれば、平板で作成すればよい。また、導体板400と反射板900とが平行でない場合、導体板400と反射板900との間隔が狭い部分と広い部分が生じる。このような間隔の違いが生じると、放射特性及び入力特性に歪が生じてしまう。したがって、導体板400と反射板900は、放射特性及び入力特性の歪が求められる歪み以下となるような平行度で配置される。給電点470は、導体板400に形成され、反射板900が地導体の役割を果たす。図9では、3つのショートピン500が備えられており、各ショートピン500は給電点470から等しい距離に形成され、導体板400と反射板900とを接続短絡する。ショートピン500の数および距離は、垂直偏波アンテナ20の水平面内指向性の真円度一様な指向性の度合いに影響する。ショートピン500の数および距離は、求められる水平面内指向性の真円度に応じて適宜設計すればよい。垂直偏波アンテナ20では、給電点470と反射板900との間に流れる電流と、ショートピン500上の電流が主に電波の放射に寄与する。したがって、反射板900を天井大地と平行に設置した場合、大地と直交する電波が放射され、垂直偏波アンテナとして動作する。垂直偏波アンテナ20と水平偏波アンテナ10~12とを重ねるように組み合わせるためには、水平偏波アンテナ10~12のアンテナ部50~52に接続する給電用のケーブルが配線できなければならない。そのために、垂直偏波アンテナ20は、導体板400の給電点470の近傍に穴450を備えてもよい。図10に、垂直偏波アンテナ20の反射減衰量の周波数特性を示す。縦軸は反射減衰量、横軸は周波数を示している。また、点線は穴450がない場合、実線は穴450がある場合の反射減衰量である。この図から、穴450を設けたとしても、反射減衰量には大きな変化はないことが分かる。<水平偏波アンテナと垂直偏波アンテナの組み合わせ方1>図11に偏波共用アンテナの構成を示す。図11Aは偏波共用アンテナ40の平面図、図11Bは偏波共用アンテナ40の正面図である。偏波共用アンテナ40は、導電性の反射板900、アンテナ部51、導体板400、給電点470、複数のショートピン500を備える。偏波共用アンテナ40は、反射板900を共用して水平偏波アンテナと垂直偏波アンテナとを並べた構成である。アンテナ部51は実施例1と同じである。また、アンテナ部51を、アンテナ部52に変更してもよい。また、無給電素子は、ノッチ280側の面にのみ形成してもよい。偏波共用アンテナ40によれば、水平方向に無指向性であり、低姿勢化された水平偏波アンテナと垂直偏波アンテナとを1つにまとめることができる。<水平偏波アンテナと垂直偏波アンテナの組み合わせ方2>上述の組み合わせ方1は、反射板900を共用して水平偏波アンテナと垂直偏波アンテナとを並べた構成なので、低姿勢化は実現できるが、面的には広がってしまう。面的に広がらない方法を次に示す。図12に別の偏波共用アンテナの構成を示す。図12Aは偏波共用アンテナ31の平面図、図12Bは偏波共用アンテナ31の斜視図である。偏波共用アンテナ31は、導電性の反射板900、アンテナ部51、導体板400、給電点470、複数のショートピン500を備える。導体板400は、反射板900と誘電体基板301との間に、反射板900に平行に配置される。給電点470は、導体板400に形成される。複数のショートピン500図では3つのショートピン500は、それぞれ給電点470から等しい距離に形成され、導体板400と反射板900とを接続短絡する。なお、上述のとおり、給電点170、給電部270に接続するケーブルを通すための穴450を導体板400に設ければ、ケーブルの配線が容易である。なお、アンテナ部51は、アンテナ部52に変更してもよい。図13には、アンテナ部51をアンテナ部52に変えた場合の偏波共用アンテナの構成を示す平面図である。偏波共用アンテナ32は、導電性の反射板900、アンテナ部52、導体板400、給電点470、複数のショートピン500を備える。偏波共用アンテナ32は、アンテナ部を変更したこと以外は、偏波共用アンテナ31と同じである。図14と図15に、試作した2GHz近傍の周波数帯で動作する偏波共用アンテナ32の構成を示す。図14は、試作した偏波共用アンテナ32のアンテナ部52の構成を示す図である。図14Aは励振部100、地導体290、ノッチ280の形状を示す図、図14Bはアンテナ部52全体の形状を示す図、図14Cは各パラメータの値を示す表である。なお、誘電体基板の比誘電率は2.6である。図15は、試作した偏波共用アンテナ32の垂直偏波アンテナ部分の構成を示す図である。図15Aは平面図、図15Bは正面図、図15Cは各パラメータの値を示す表である。2GHzでは、12mmが0.08波長に相当する。試作した偏波共用アンテナ32は、誘電体基板300の反射板900からの距離NTを12mmとしているので、0.08波長である。また、反射板900は120mm×120mmである。したがって、偏波共用アンテナ32は、0.8波長×0.8波長×0.08波長の大きさである。図16に、偏波共用アンテナ32の周波数特性を示す。縦軸は特性値、横軸は周波数を示している。S11_Cal.は垂直偏波アンテナ反射板900、導体板400、給電点470、複数のショートピン500で構成されるアンテナの計算値での反射減衰量の周波数特性、S11_Mea.は垂直偏波アンテナの実測値での反射減衰量の周波数特性、S22_Cal.は水平偏波アンテナ反射板900、アンテナ部52で構成されるアンテナの計算値での反射減衰量の周波数特性、S22_Mea.は水平偏波アンテナの実測値での反射減衰量の周波数特性、S21_Cal.は垂直偏波アンテナと水平偏波アンテナ間の計算値での相互結合特性、S21_Mea.は垂直偏波アンテナと水平偏波アンテナ間の実測値での相互結合特性を示している。試作品での実測値と計算値とがほぼ一致することが分かる。また、垂直偏波アンテナと水平偏波アンテナ間の相互結合特性は、いずれの周波数でも-15dB以下に抑えられており、組み合わせ方2のように重ねて配置しても、垂直偏波アンテナと水平偏波アンテナのそれぞれの性能を十分に得られることが分かる。図17は、偏波共用アンテナ32の水平偏波アンテナの放射指向性を示す図である。図17Aは座標の取り方を示す図、図17Bは1.95GHzでの放射指向性を示す図、図17Cは2.14GHzでの放射指向性を示す図である。図18は、偏波共用アンテナ32の垂直偏波アンテナの放射指向性を示す図である。図18Aは座標の取り方を示す図、図18Bは2GHzでの放射指向性を示す図である。電界Eθはθ方向天井に偏波共用アンテナ32を設置した場合の垂直偏波成分の電界強度を、電界Eφはφ方向天井に偏波共用アンテナ32を設置した場合の水平偏波成分の電界強度を示している。これらの図から、xy-plane天井に偏波共用アンテナ32を設置した場合の水平方向の放射指向性が、ほぼ無指向性であることが分かる。したがって、組み合わせ方2のように重ねて配置しても、水平方向に無指向性にできる。このように、本発明の偏波共用アンテナによれば、水平方向に無指向性であり、低姿勢化され、必要な周波数帯域を確保した水平偏波用のアンテナと同等の大きさで、垂直偏波のアンテナも一体化できる。さらに、偏波共用アンテナ32を2つ配置することで、4ブランチのMIMOアンテナとして使用でき、4×4MIMOアンテナが実現できる。"