複数の光ケーブルを曲げた状態でワイヤーハーネスに支持するための光ケーブル曲げ支持部材であって、光ケーブルを曲げた状態で引掛け可能な引掛面を有する引掛部と、1本又は複数本の別の光ケーブルを、前記引掛部の前記引掛面の外周側で曲げた状態で、前記引掛部の両脇で保持可能な一対の保持部と、前記ワイヤーハーネスに支持可能な支持部と、を備えている、光ケーブル曲げ支持部材。請求項1に記載の光ケーブル曲げ支持部材であって、前記一対の保持部に保持される前記別の光ケーブルのうち、前記一対の保持部間で曲げられる部分について、前記引掛面の曲率中心軸方向の位置を規制可能な補助規制部をさらに備えている、光ケーブル曲げ支持部材。請求項1又は請求項2に記載の光ケーブル曲げ支持部材であって、前記一対の保持部は、前記引掛部の前記引掛面に沿って前記別の光ケーブルを保持可能に形成されている、光ケーブル曲げ支持部材。請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の光ケーブル曲げ支持部材であって、前記一対の保持部は、前記支持部が前記ワイヤーハーネスに対して支持された状態で、前記ワイヤーハーネスの外周部に沿うように姿勢変更可能に前記引掛部に対して連結されている、光ケーブル曲げ支持部材。請求項1~請求項4のいずれか一項に記載の光ケーブル曲げ支持部材であって、前記支持部は、前記引掛面に引掛けられる前記光ケーブルの曲げ部分が凸となる向きに延出する板状に形成されている、光ケーブル曲げ支持部材。ところで、光ケーブルは、組立図板上における布線作業性の向上及び取り回しによる長さ不足を防ぐため、実寸法が予め設定された最小寸法より長くなるように、最小寸法より大きい基準寸法を基準として寸法公差が設定されて製造されることもある。そして、このような光ケーブルがワイヤーハーネスに沿って複数配索される場合に、特許文献1の複数の円筒部を有する屈曲治具をワイヤーハーネスの一部に固定して用いることができる。もっとも、特許文献1の屈曲治具では、各光ケーブルを円筒部に沿わせて曲げるため、曲げ対象となる複数の光ケーブルの相対的な寸法差が一定であることが必要である。しかしながら、曲げ対象となる複数の光ケーブルは、最小寸法と実寸法との差により、曲げ箇所において曲げ経路に対する余長がそれぞれ異なることがある。このため、特許文献1の屈曲治具では、1本の光ケーブルを基準として他の光ケーブルを曲げようとすると、当該他の光ケーブルが円筒部に対して弛んだ状態となって、屈曲部材から外れてしまう恐れがある。そこで、本発明は、複数の光ケーブルをより確実に曲げ状態でワイヤーハーネスに支持することを目的とする。第1の態様は、複数の光ケーブルを曲げた状態でワイヤーハーネスに支持するための光ケーブル曲げ支持部材であって、光ケーブルを曲げた状態で引掛け可能な引掛面を有する引掛部と、1本又は複数本の別の光ケーブルを、前記引掛部の前記引掛面の外周側で曲げた状態で、前記引掛部の両脇で保持可能な一対の保持部と、前記ワイヤーハーネスに支持可能な支持部とを備えている。第2の態様は、第1の態様に係る光ケーブル曲げ支持部材であって、前記一対の保持部に保持される前記別の光ケーブルのうち、前記一対の保持部間で曲げられる部分について、前記引掛面の曲率中心軸方向の位置を規制可能な補助規制部をさらに備えている。第3の態様は、第1又は第2の態様に係る光ケーブル曲げ支持部材であって、前記一対の保持部は、前記引掛部の前記引掛面に沿って前記別の光ケーブルを保持可能に形成されている。第4の態様は、第1~第3のいずれか一態様に係る光ケーブル曲げ支持部材であって、前記一対の保持部は、前記支持部が前記ワイヤーハーネスに対して支持された状態で、前記ワイヤーハーネスの外周部に沿うように姿勢変更可能に前記引掛部に対して連結されている。第5の態様は、第1~第4のいずれか一態様に係る光ケーブル曲げ支持部材であって、前記支持部は、前記引掛面に引掛けられる前記光ケーブルの曲げ部分が凸となる向きに延出する板状に形成されている。第1の態様に係る光ケーブル曲げ支持部材によると、引掛部の引掛面に光ケーブルを曲げた状態で引掛け可能であると共に、一対の保持部により1本又は複数本の別の光ケーブルを引掛部の引掛面の外周側で曲げた状態で引掛部の両脇で保持可能に構成されている。このため、光ケーブルを引掛面に引掛けた状態で支持部をワイヤーハーネスに支持した状態で、一対の保持部により別の光ケーブルを引掛部の両脇で保持してその間で曲げることにより、複数の光ケーブルの曲げ経路に対する余長がそれぞれ異なる場合でも、1本の光ケーブルを基準として、別の光ケーブルを、各余長の大きさに対応して一対の保持部間で曲げられる部分の長さを変えて、曲げ状態に維持することができる。これにより、複数の光ケーブルをより確実に曲げ状態でワイヤーハーネスに支持することができる。第2の態様に係る光ケーブル曲げ支持部材によると、補助規制部により、別の光ケーブルのうち一対の保持部間で曲げられる部分について、引掛面の曲率中心軸方向の位置を規制可能であるため、当該曲げられる部分が引掛面の曲率中心軸方向に曲げられることを抑制することができる。第3の態様に係る光ケーブル曲げ支持部材によると、一対の保持部が、引掛面に沿って別の光ケーブルを保持可能に形成されているため、一対の保持部間で曲げられる部分を引掛面の外周側でより引掛面に沿った曲げ状態に維持することができる。第4の態様に係る光ケーブル曲げ支持部材によると、一対の保持部が、ワイヤーハーネスの外周部に沿うように姿勢変更可能に引掛部に対して連結されているため、光ケーブルを曲げた状態で、よりコンパクトな形態でワイヤーハーネスに対して支持することができる。第5の態様に係る光ケーブル曲げ支持部材によると、支持部が、引掛面に引掛けられる光ケーブルの曲げ部分が凸となる向きに延出する板状に形成されているため、支持部をワイヤーハーネスと一緒にテープ巻き等することにより、ワイヤーハーネスに対してより簡単に支持することができる。以下、実施形態に係る光ケーブル曲げ支持部材10について説明する図1参照。光ケーブル曲げ支持部材10は、複数の光ケーブルを曲げた状態でワイヤーハーネスWHに支持するための部材である図4参照。<光ケーブルについて>説明の便宜上、光ケーブル曲げ支持部材10が支持対象とする光ケーブルについて説明する。ここでは、自動車に搭載される電気機器等の信号伝送用に用いられる光ケーブルを対象としている。この光ケーブルは、自動車に敷設されるワイヤーハーネスWHと一緒に組立図板上で配索経路に配索される。そして、光ケーブルは、ワイヤーハーネスWHの配索経路上で折り返しUターン等されて、曲げ状態で固定されることもある。また、1本の光ケーブルの曲げ位置とほぼ同じ位置で、他の光ケーブルが曲げられることもある。ここでは、3本の光ケーブル2a~2cを曲げ対象とする例で説明する。すなわち、光ケーブル曲げ支持部材10により、ワイヤーハーネスWHの配索経路上の位置で、複数の光ケーブル2a~2cを曲げ状態で支持する。光ケーブルには、内部の光ファイバの伝送損失の抑制及び曲げ破断防止のため、最小許容曲げ半径が設定されている。ここで、最小許容曲げ半径は、曲げ半径が小さくなるのに伴って大きくなる光ファイバの伝送損失及び破断確率が光ケーブルの使用に耐え得ると想定される限界の曲げ半径として設定されるものである。より具体的には、伝送損失曲げ損失は、例えば、ある曲げ半径でn周巻かれた光ケーブルに対して、ある波長Lの光信号を入射させたときの損失の度合いdBで評価される。また、破断確率は、例えば、ある曲げ半径でm周巻かれた光ケーブルのt年後の破断する確率で評価される例えば、加速試験が行われるとよい。そして、最小許容曲げ半径は、伝送損失及び破断確率の両評価値が、実際の使用状況に応じて決定される基準を満たすように設定される。例えば、伝送損失が、ある曲げ半径rで100周巻かれた光ケーブルに対して波長1550nmの光信号を入射させたときの損失の度合いdBで、破断確率が、ある曲げ半径rで50周巻かれた光ケーブルの15年後の破断する確率で評価されるとよい。この場合、たとえば、最小許容曲げ半径は、伝送損失が0.5dB/100周以下で、且つ、破断確率が1.0×106以下となるような曲げ半径rとすることができる。なお、曲げ半径とは、光ケーブルの中心軸の曲率半径のことを言うものとする。ここでは、光ファイバとして、プラスチックより速い通信速度で信号伝達が可能な石英ガラスを使用したものを採用しているため、プラスチック製のものと比較して曲げ破断しやすい。また、複数の光ケーブル2a~2cは、曲げ位置における曲げ経路がそれぞれ予め設定されると共に、この曲げ経路に配索されるのに必要な最小寸法がそれぞれ設定されている。そして、複数の光ケーブル2a~2cは、配索時の取り回しによる長さ不足の回避、又は、光コネクタの接続作業等のやり直し保障のため、実寸法が最小寸法より小さくならないように、最小寸法より大きい基準寸法を基準として寸法公差が設定されて製造される。このため、複数の光ケーブル2a~2cは、予め設定された曲げ経路に対する余長がそれぞれ異なってしまうことがある。なお、ここで言う余長とは、各光ケーブル2a~2cにそれぞれ予め設定された曲げ経路より長い分の寸法である。そして、余長差を有する複数の光ケーブル2a~2cをワイヤーハーネスWHの配索経路上のほぼ同じ位置で曲げる場合、1本の光ケーブルを基準として曲げると、複数の光ケーブル2a~2c全てを相対的に一定の曲げ形態で曲げることは困難である。そこで、本光ケーブル曲げ支持部材10では、1本の光ケーブル2aを基準として、他の光ケーブル2b、2cを曲げ部分で余長吸収しつつ、複数の光ケーブル2a~2cを曲げ状態でワイヤーハーネスWHに支持する。ここで、複数の光ケーブル2a~2cは、各実寸法の最大値又は最小値に関わらず、曲げ位置で内外方向曲げ半径方向に重なる曲げ軸方向には重ならないように寸法が設定されているものとする。すなわち、光ケーブル2aが最大の実寸法に製造され、光ケーブル2bが最小の実寸法で製造された場合でも、光ケーブル2bが光ケーブル2aの外周側に重なって両者が干渉し合わない。また、同様に、最小の実寸法の光ケーブル2cも、最大の実寸法の光ケーブル2bの外周側に重なる。また、ここでは、光ケーブル曲げ支持部材10により、複数の光ケーブル2a~2cを折り返しUターンされた曲げ状態で、ワイヤーハーネスWHに支持する例で説明する。<光ケーブル曲げ支持部材について>本光ケーブル曲げ支持部材10は、引掛部20と、一対の保持部30と、補助規制部40と、支持部50とを備えている図1参照。ここでは、光ケーブル曲げ支持部材10が合成樹脂材料で一体に形成されているものとして説明する。引掛部20は、光ケーブル2aを曲げた状態で引掛可能な引掛面23を有する部材である図2参照。この引掛部20は、本体部22と、第1ガイド部24と、第2ガイド部26とを有している。本体部22は、扁平な略円柱状に形成され、その外周面が引掛面23である。この引掛面23は、光ケーブル2aが引掛けられた状態で、光ケーブル2aを、予め設定された最小許容曲げ半径を確保して曲げ可能な曲率半径に設定されている。ここでは、本体部22の半径は、本体部22に引掛けられる光ケーブル2aが最小許容曲げ半径で曲げられるように、光ケーブル2aの最小許容曲げ半径より光ケーブル2aの半径分小さい寸法に設定されている。もっとも、引掛面23は、上記曲率半径のものに限られず、光ケーブル2aを最小許容曲げ半径より大きい曲げ半径で引掛けることができるような曲率半径に設定されていてもよい。また、本体部22は、支持対象となる光ケーブル2aの直径より大きいここでは僅かに大きい厚さ寸法中心軸方向の寸法に設定されている。ここで、本体部22は、光ケーブル2aを最小許容曲げ半径を確保して曲げ可能であればよく、円柱状に限られるものではない。例えば、本体部は、平面視弧状の引掛面を有する半円形、扇形等の形状であってもよい。なお、本体部は、例えば、光ケーブル2aを折り返す場合には平面視180度以上の弧状の引掛面を有しているとよい。また、引掛面23は、平面視において、一定の曲率半径の円弧状である必要はなく、各部が最小許容曲げ半径以上の曲げ半径に設定されていれば、楕円に沿った弧状であってもよい。さらに、引掛面23は、例えば、厚さ方向において光ケーブル2aの外周面に沿うように内周側に凹となる断面視弧状の凹状周面であってもよい。第1ガイド部24及び第2ガイド部26は、本体部22に引掛けられる光ケーブル2aを、本体部22の中心軸方向に位置規制、すなわち、本体部22に引掛けられた状態を維持する部分である。この第1ガイド部24及び第2ガイド部26は、本体部22より大径な円板状の部分であり、それぞれ、本体部22と中心軸を略一致させる形態で本体部22の一端部又は他端部に設けられている。好ましくは、第1ガイド部24及び第2ガイド部26は、本体部22の半径に対して、曲げ規制対象である光ケーブル2aの半径より大きい寸法分大きい半径に設定されているとよい。すなわち、光ケーブル2aのうち本体部22に引掛けられる部分は、第1ガイド部24と第2ガイド部26との間に半分より多くの部分が収容された状態となる。そして、当該光ケーブル2aは、本体部22の一端側で第1ガイド部24により位置規制され、他端側で第2ガイド部26により位置規制される。なお、第1ガイド部24及び第2ガイド部26は、光ケーブル2aが本体部22に引掛けられた状態から外れるのを抑制できればよく、円板状に限られない。すなわち、本体部22の引掛面23に対してその外周側に延出するように形成されているとよく、周方向において断続的に外周側に延出する形状に形成されていてもよい。一対の保持部30は、本体部22に引掛けられる光ケーブル2aとは別の光ケーブル2b、2cを、引掛部20の引掛面23の外周側で曲げた状態で、引掛部20の両脇で保持可能に形成されている図4参照。ここでは、保持部30は、2本の光ケーブル2b、2cを保持可能に形成されている。一対の保持部30は、引掛部20の径方向において対向する位置にそれぞれ設けられている。より具体的には、一対の保持部30は、一対のヒンジ部38によりそれぞれ引掛部20に連結されている。このヒンジ部38は、引掛部20の第1ガイド部24の周縁部の一部から延出すると共に、先端部が保持部30の基端部に連続するように設けられている。ここでは、各ヒンジ部38は、第1ガイド部24の径方向に対向する位置から外周側に延出している。また、一対のヒンジ部38は、それぞれ、一対の保持部30を姿勢変更可能に引掛部20に対して連結している。この構成については、光ケーブル曲げ支持部材10をワイヤーハーネスWHに支持する構成と関連して説明する。保持部30は、全体として、先端部で開口する断面視略U字状に形成され、引掛部20の引掛面23に沿って光ケーブル2b、2cを保持可能に構成されている図1、図5参照。そして、保持部30は、2本の光ケーブル2b、2cを、延在方向が引掛面23に沿う姿勢で、当該保持部30の先端部と基端部とを結ぶ方向に並べて内側に配設可能である図2参照。なお、この保持部30は、弾性変形可能に形成されており、開口側の部分を拡げて光ケーブル2b、2cを内側に配設可能であると共に、内側に配設された光ケーブル2b、2cを挟んで保持可能である。以下、この保持部30の一例について具体的な構成を説明する。保持部30は、第1嵌合部32と、第2嵌合部34と、誘い込み部36とを有している。そして、第1嵌合部32、第2嵌合部34及び誘い込み部36は、上記断面視略U字状の各部を成し、より具体的には、第1嵌合部32が底部を成すと共に誘い込み部36が開口部を成し、第2嵌合部34がその間の部分を成している。また、保持部30は、平面視において、第1嵌合部32、第2嵌合部34及び誘い込み部36がそれぞれ引掛面23に沿った弧状に形成され、全体としても引掛面23に沿った弧状を成している。第1嵌合部32は、開口部の開口幅が光ケーブル2bの直径より小さく設定された断面視略C字状に形成されると共に、平面視において引掛面23に沿った弧状に延在するように形成されている部分である。すなわち、第1嵌合部32は、引掛面23に沿った弧状に延在する略円柱状の内部空間を有している。第1嵌合部32の内部形状は、断面視において、光ケーブル2bの外部形状と略同じにここでは僅かに小さく設定されている。そして、第1嵌合部32は、光ケーブル2bを、挟んだ状態でその内部空間に配設することにより、引掛面23に沿った弧状に延在させるように保持する。第2嵌合部34は、第1嵌合部32の一対の先端部から、それぞれ断面視弧状に延出する一対の断面視弧状の部分で構成されている。より具体的には、第2嵌合部34は、一対の弧状部分が対向する内側に向けて凹となる弧状に形成されている。また、第2嵌合部34は、平面視において引掛面23に沿った弧状に延在するように形成されている。すなわち、第2嵌合部34は、一対の弧状部分の間に、引掛面23に沿った弧状に延在する略円柱状の内部空間を有している。また、一対の弧状部分の両端部における間隔は、第1嵌合部32の開口部と同様に光ケーブル2cの直径より小さく設定されている。また、第2嵌合部34一対の弧状部分の内部形状は、断面視において、光ケーブル2cの外部形状と略同じにここでは僅かに小さく設定されている。そして第2嵌合部34は、光ケーブル2cを、挟んだ状態でその内部空間に配設することにより、引掛面23に沿った弧状に延在させるように保持する。誘い込み部36は、保持部30の開口部を通じてその内側に押し込まれる光ケーブル2b、2cを、第1嵌合部32及び第2嵌合部34側に誘い込む部分である。誘い込み部36は、第2嵌合部34を構成する一対の弧状部分の各先端部から延出するように形成されている。より具体的には、誘い込み部36は、基端部から先端部に向けて徐々に外側に広がるように形成されている。また、この誘い込み部36は、第1嵌合部32及び第2嵌合部34と同様に、平面視において引掛面23に沿った弧状に延在するように形成されている。以下、第1嵌合部32の先端部且つ第2嵌合部34の基端部に位置する間隔の狭い部分を第1くびれ部33といい、第2嵌合部34の先端部且つ誘い込み部36の基端部に位置する間隔の狭い部分を第2くびれ部35という。ここで、保持部30の開口部を通じてその内側に光ケーブル2b、2cを配設する際の保持部30の様子について説明する。まず、光ケーブル2bが保持部30の開口部から押し込まれ始めると、光ケーブル2bの外周面が誘い込み部36の内側面に押し付けられて、保持部30は先端側部分が徐々に拡がるように弾性変形される。そして、光ケーブル2bが第2くびれ部35を越える位置まで押し込まれると、光ケーブル2bは、保持部30の弾性復帰する力と第2嵌合部34の内周面の傾斜形状により案内され、第2嵌合部34の内部空間に配設される。この状態で、光ケーブル2bは、第2嵌合部34に挟まれた状態となり、外周面に対して一対の弧状部分の内周面が接触した状態となっている。さらに、光ケーブル2bを押し込むと、光ケーブル2bの外周面が第2嵌合部34のうち第1くびれ部32側の内周面に押し付けられて、保持部30は先端側部分が徐々に拡がるように弾性変形される。そして、光ケーブル2bが第1くびれ部33を越える位置まで押し込まれると、光ケーブル2bは、保持部30の弾性復帰する力と第1嵌合部32の内周面の傾斜形状により案内され、第1嵌合部32の内部空間に配設される図5参照。この状態で、光ケーブル2bは、第1嵌合部32に挟まれた状態となり、外周面に対して第1嵌合部32の内周面が接触した状態となっている。なお、光ケーブル2cを第2嵌合部34に嵌合させる場合には、光ケーブル2bを嵌合させるのと同様にして第2嵌合部34の内部空間に配設すればよい。上記のようにして一対の保持部30に対して保持された光ケーブル2b、2cは、一対の保持部30の間で曲げられた状態で延在している図4参照。そして、光ケーブル2b、2cは、曲げ部分の両端が一対の保持部30により本体部22の直径より大きい間隔で保持されているため、当該保持されている部分の間隔が維持され、最小許容曲げ半径より小さい曲げ半径で曲げられることを抑制することができる。上記一対の保持部30は、引掛部20の半径方向に対向する位置に設けられている場合に限られない。すなわち、一対の保持部30の位置は、光ケーブル2b、2cの配索経路に応じて決定されるとよく、例えば、90度曲げられる配索経路に配索される光ケーブル2b、2cの場合、一対の保持部30は、引掛部20の周方向において補助規制部40を挟んで90度の角度間隔で設けられるとよい。また、保持部30は、光ケーブル2b、2cを引掛面23の外周側で曲げた状態で、引掛部20の両脇で保持することができればよく、上記形状に限られるものではない。例えば、保持部としては、引掛部20の中心軸方向の一方側に向けて開口する断面視C字状の第1嵌合部及び第2嵌合部が引掛部20の半径方向に連結された形状等を採用することができる。補助規制部40は、一対の保持部30に保持される光ケーブル2b、2cのうち、一対の保持部30間で曲げられる部分について、引掛面23の曲率中心軸方向の位置を規制可能に形成されている図1、図4参照。この補助規制部40は、基部42と、第1規制片44と、第2規制片46とを有している。基部42は、引掛部20の第1ガイド部24の周縁部の一部から、その外周側に向けて延出する板状に形成されている。ここでは、基部42は、一対の保持部30と略直交する向きに延出している。この基部42は、第1規制片44及び第2規制片46を支持する部分である。第1規制片44は、一対の保持部30の第1嵌合部32に嵌合される光ケーブル2bの曲げ部分の一部ここでは先端側の部分を位置規制する部分である。この第1規制片44は、基部42上に立設され、断面視略L字状に形成されている。より具体的には、第1規制片44は、一端側部分が、第2ガイド部26の周縁部に沿う周縁部と同一の曲率中心軸を有する曲率円弧に沿うと共に間隔をあけて基部42上に立設された平面視弧状の壁状に形成され、他端側部分が、基部42に対して間隔をあけて略平行に延在している平面視弧状の帯状に形成されている。第1規制片44の他端側部分は、基部42との間に光ケーブル2bを配設可能な間隔、すなわち、光ケーブル2bの直径より大きいここでは僅かに大きい間隔をあけて設けられている。また、第1規制片44の一端側部分は、最大の実寸法に製造されている光ケーブル2aが引掛面23に引掛けられた状態で、最小の実寸法最小寸法の光ケーブル2bを引掛け可能な位置に形成されているとよい。また、当該一端側部分の位置は、第2ガイド部26の周縁部に対して、光ケーブル2aの直径より大きい間隔をあけた位置に設定されている。すなわち、第2ガイド部26と第1規制片44との間を通じて、光ケーブル2aを本体部22に引掛け可能に構成されている。また、第1規制片44の他端側部分の延出寸法は、光ケーブル2bの基準寸法及び寸法公差に応じて決定されるとよく、すなわち、最大の実寸法に製造されている光ケーブル2bの曲げ部分を位置規制可能な延出寸法に設定されるとよい。より具体的には、最大の実寸法の光ケーブル2aが引掛面23に引掛けられると共に、最大の実寸法の光ケーブル2bが一対の保持部30の各第1嵌合部32に保持された状態で、光ケーブル2bの曲げ部分の平面視内周側部分好ましくは中心軸より外周側に位置するような延出寸法である。そして、最小寸法より大きい実寸法の光ケーブル2bを曲げ対象とする場合、一対の保持部30に保持された光ケーブル2bは、第1規制片44の一端側部分に対して余長分の弛みをもって、他端側部分と基部42との間で位置規制された状態で配設される。また、最小寸法より大きい実寸法の光ケーブル2bは、第1規制片44の一端側部分により、引掛部20側にも位置規制される。これにより、光ケーブル2bを、最小許容曲げ半径より小さい曲げ半径で曲げられることがより抑制される。さらに、第1規制片44の一端側部分は、引掛面23に沿った弧状に形成されているため、より効果的に最小許容曲げ半径より小さく曲げられることがより確実に抑制される。すなわち、光ケーブル2bが当該一端側部分に沿うように引掛部20側に押し付けられても、その部分では最小許容曲げ半径より小さく曲がらないようになっている図3の光ケーブル2b参照。第2規制片46は、一対の保持部30の第2嵌合部34に嵌合される光ケーブル2cの曲げ部分の一部ここでは先端側の部分を位置規制する部分である。この第2規制片44は、第1規制片44より先端側で基部42上に立設され、第1規制片44と略同形状に形成されている。そして、第2規制片44は、一端側部分が第1規制片44の先端縁部に沿う先端縁部と同一の曲率中心軸を有する曲率円弧に沿うと共に間隔をあけて基部42上に立設されている。また、第2規制片46の一端側部分は、最小の実寸法最小寸法に製造されている光ケーブル2cを引掛け可能な位置で、且つ、第1規制片44の先端部に対して、光ケーブル2aの直径より大きい間隔をあけた位置に設定されている。すなわち、第1規制片44と第2規制片46との間を通じて、光ケーブル2bを第1規制片44と基部42との間に配設可能に構成されている。また、第2規制片46の他端側部分は、最大の実寸法に製造されている光ケーブル2cの曲げ部分を位置規制可能、すなわち、最大の実寸法の光ケーブル2aが引掛面23に引掛けられると共に、光ケーブル2cが一対の保持部30の各第2嵌合部34に保持された状態で、その曲げ部分の内周側部分より外周側に位置するような延出寸法に設定されているとよい。そして、最小寸法より大きい実寸法の光ケーブル2cを曲げ対象とする場合、一対の保持部30に保持された光ケーブル2cは、第2規制片46の一端側部分に対して余長分の弛みをもって、他端側部分と基部42との間で位置規制された状態で配設される。また、光ケーブル2cは、第2規制片46の一端側部分により、引掛部20側にも位置規制され、最小許容曲げ半径より小さい曲げ半径で曲げられることがより確実に抑制される。支持部50は、ワイヤーハーネスWHに支持可能に形成されている部分である図1、図4参照。すなわち、支持部50は、引掛部20及び保持部30及び補助規制部40をワイヤーハーネスWHに対して支持可能である。この支持部50は、引掛面23に引掛けられる光ケーブル2aの曲げ部分の凸となる向き曲げ半径方向外側に延出する板状に形成されている。ここでは、支持部50は、補助規制部40の基部42の先端部から、当該基部42の延出方向と同方向に延出している。すなわち、光ケーブル曲げ支持部材10のうち、引掛部20の第1ガイド部24及び補助規制部40の基部42及び支持部50は、一続きの板状の部分を成している。また、支持部50は、その先端部に抜止め部52を有している。この抜止め部52は、支持部50の先端部から、支持部50の延出方向に略直交する向きに突出し、先端部に沿った凸条に形成されている。そして、この支持部50を、延出方向がワイヤーハーネスWHの延在方向に沿う姿勢でワイヤーハーネスWHに重ねた状態で、ワイヤーハーネスWHと一緒にテープTを巻付け、タイバンドを締め付けここではテープTを巻付けすること等により、引掛部20及び保持部30及び補助規制部40をワイヤーハーネスWHに対して固定することができる図4参照。なお、テープTの巻付け、タイバンドの締め付け等は、支持部50のうち、抜止め部52より基端側の部分で行う。これにより、支持部50がテープT等とワイヤーハーネスWHとの間から抜出そうとしても、抜止め部52がテープT等に引掛かって抜出しが抑制される。また、上述した一対の保持部30は、支持部50がワイヤーハーネスWHに支持された状態で、ワイヤーハーネスWHの外周部に沿うように姿勢変更可能に引掛部20に対してヒンジ部38により連結されている図5参照。ここでは、ヒンジ部38は、幅方向基部42又は支持部50の延出方向に亘って直線状に延在する薄肉部分を有しており、この薄肉部分で弾性的に屈曲可能に構成されている。この薄肉部分は、支持部50をワイヤーハーネスWHに支持した状態において、ワイヤーハーネスWHの延在方向に沿うように形成されているとよい。そして、一対の保持部30は、ヒンジ部38の薄肉部分周りにワイヤーハーネスWHの外周部に近接するように姿勢変更されると、ワイヤーハーネスWHの外周部に沿うように配設される。ここでは、一対の保持部30は、姿勢変更された状態で、基端部と先端部とを結ぶ方向が、ワイヤーハーネスWHの断面形状の接線方向に略沿う姿勢となる。もっとも、ヒンジ部38は、薄肉部分を有することにより保持部30を姿勢変更可能に引掛部20に連結する構成に限られない。これまで、光ケーブル曲げ支持部材10が一体に形成される例で説明してきたが、例えば、引掛部20と補助規制部40と支持部50とが合成樹脂材料により一体に形成されると共に一対の保持部30がそれぞれ合成樹脂材料により形成され、別のヒンジ部材が、引掛部20に対して一対の保持部30をそれぞれ連結するように構成されていてもよい。上記光ケーブル曲げ支持部材10により、複数の光ケーブル2a~2cを曲げ状態でワイヤーハーネスWHに支持する工程について説明する。まず、光ケーブル2aを、引掛部20の引掛面23に引掛ける。そして、光ケーブル2aが引掛面23に引掛けられる位置、すなわち、光ケーブル2aが引掛面23に接触して曲げられる位置で、支持部50をワイヤーハーネスWHに固定する図3の光ケーブル2aを参照。より具体的には、支持部50の先端部が、ワイヤーハーネスWHの延在方向のうち、光ケーブル2aの曲げ部分が凸となる向きに向かう姿勢で、支持部50とワイヤーハーネスWHとに対して一緒にテープTを巻付ける図4参照。次に、光ケーブル2bを、一対の保持部30の各第1嵌合部32に嵌合させると共に第1規制片44内に配設する図4参照。さらに、光ケーブル2cを、各第2嵌合部34に嵌合させると共に第2規制片46内に配設する。より具体的には、光ケーブル2b、2cを、一対の保持部30間に延在する曲げ部分で余長を吸収するように、一対の保持部30に保持し、当該曲げ部分の一部を補助規制部40により位置規制するように配設するとよい。図3では、光ケーブル2bが第1規制片44の一端側部分に対して引掛けられた状態を示し、光ケーブル2cが第2規制片46の一端側部分に対して弛んだ状態を示している。すなわち、複数の光ケーブル2a~2cのうち、光ケーブル2aの長さを基準として支持部50をワイヤーハーネスWHに支持する。そして、光ケーブル2b、2cについては、一対の保持部30間に延在する曲げ部分で余長を吸収しつつ当該曲げ部分を曲げ規制している。そして、一対の保持部30を、ヒンジ部38を屈曲させることにより、ワイヤーハーネスWHの外周部に沿うように姿勢変更させる図5参照。これにより、一対の保持部30に保持されている光ケーブル2b、2cもワイヤーハーネスWHの外周部に沿って近接して延在するように移動される。この状態で、光ケーブル2a~2cをワイヤーハーネスWHに対してテープT巻き固定する。これにより、光ケーブル2a~2cは、よりワイヤーハーネスWHの外周部に沿った形態で曲げられる。以上の工程により、光ケーブル2a~2cを曲げ状態でワイヤーハーネスWHに支持することができる。もっとも、支持部50をワイヤーハーネスWHに固定する工程は、光ケーブル2b、2cを一対の保持部30に保持すると共に第1規制片44又は第2規制片46内に配設する工程の前に行ってもよいし、同時に行ってもよい。これまで、光ケーブル曲げ支持部材10について、3本の光ケーブル2a~2cを支持する例で説明してきたが、2本又は4本以上の複数本の光ケーブルを支持可能に形成されていてもよい。この場合、支持対象となる光ケーブルの本数に応じて一対の保持部の第2嵌合部を省略或いは複数並べて設けた形状を採用すればよい。すなわち、4本の光ケーブルを支持する場合、一対の保持部により3本の光ケーブルを保持可能に、第2嵌合部を引掛面23の曲率半径方向に2つ並べて設けた構成にすればよい。上記実施形態に係る光ケーブル曲げ支持部材10によると、引掛部20の引掛面23に光ケーブル2aを曲げた状態で引掛け可能であると共に、一対の保持部30により光ケーブル2b、2cを引掛面23の外周側で曲げた状態で引掛部20の両脇で保持可能に構成されている。このため、光ケーブル2aを引掛面23に引掛けた状態で支持部50をワイヤーハーネスWHに支持した状態で、一対の保持部30により光ケーブル2b、2cを引掛部20の両脇で保持することにより、複数の光ケーブル2a~2cの曲げ経路に対する余長がそれぞれ異なる場合でも、光ケーブル2aを基準として、光ケーブル2b、2cを、各余長の大きさに対応して一対の保持部30間で曲げられる部分の長さを変えて、曲げ状態に維持することができる。そして、この曲げ部分は、一対の保持部30により、本体部22の直径より大きい間隔で両端部を保持される。これにより、複数の光ケーブル2a~2cをより確実に最小許容曲げ半径以上の曲げ半径に曲げた状態でワイヤーハーネスWHに支持することができる。また、これにより、光ケーブル2a~2cの伝送損失の低下及び曲げ破断を抑制することができる。また、一対の保持部30により光ケーブル2b、2cを引掛面23の外周側で曲げた状態で引掛部20の両脇で保持可能に構成されているため、引掛部20の中心軸方向すなわちワイヤーハーネスWHの直径方向において、よりコンパクトな形態で複数の光ケーブル2a~2cを曲げ状態でワイヤーハーネスWHに支持することができる。また、補助規制部40により、光ケーブル2b、2cのうち一対の保持部30間で曲げられる部分について、引掛面23の曲率中心軸方向の位置を規制可能であるため、当該曲げられる部分が引掛面23の曲率中心軸方向に移動することを抑制し、光ケーブル2b、2cが最小許容曲げ半径より小さい曲げ半径で曲げられることを抑制することができる。また、一対の保持部30が、引掛面23に沿って光ケーブル2b、2cを保持可能に形成されているため、一対の保持部30間で曲げられる部分を引掛面23の外周側でより引掛面23に沿った曲げ状態に維持することができる。これにより、より確実に最小許容曲げ半径を維持して光ケーブル2b、2cを曲げ状態に維持することができる。また、一対の保持部30が、ワイヤーハーネスWHの外周部に沿うように姿勢変更可能に引掛部20に対して連結されているため、光ケーブル2a~2cを曲げた状態で、よりコンパクトな形態でワイヤーハーネスWHに対して支持することができる。また、支持部50が、引掛面23に引掛けられる光ケーブル2aの曲げ部分が凸となる向きに延出する板状に形成されているため、支持部50をワイヤーハーネスWHと一緒にテープT巻き等することにより、ワイヤーハーネスWHに対してより簡単に支持することができる。また、光ケーブル曲げ支持部材10全体を一体形成した構成によると、部品点数の削減にも寄与する。