複数の基地局を有する通信網において前記複数の基地局との間で無線通信を維持することが可能な携帯端末装置であって、複数の周波数帯にて通信可能であるとともに、当該複数の周波数帯から1つの周波数帯を選択して無線通信を行うように構成されている通信部と、前記通信部の通信に使用する周波数帯を変更して無線通信を実行するように構成されている制御部と、を備え、前記制御部は、現在通信中の基地局から、近隣基地局の情報を含む近隣基地局リストを取得した場合に、前記通信部により使用中の周波数帯における近隣基地局ごとの送信信号の信号強度を測定し、当該信号強度の強さの順に基づいて同一周波数帯のハンドオフ候補を記録した第1のハンドオフ候補リストを生成し、当該第1のハンドオフ候補リストを用いて使用周波数帯の切り替えを伴わずハンドオフを行うソフトハンドオフ処理手段と、現在通信中の基地局から、使用中の周波数帯の切り替え情報及び異周波数帯ハンドオフ候補が複数含まれる第2のハンドオフ候補リストを受信すると、前記第2のハンドオフ候補リストに含まれるハンドオフ候補のうち前記第1のハンドオフ候補リストに含まれる基地局から優先的に、前記切り替え情報に基づいた周波数帯に前記通信部を切り替えて信号強度測定し、当該信号強度測定の結果を再度切り替える前の周波数帯を使用して現在通信中の基地局に報告し、当該報告への応答を前記通信部により受信すると当該応答内容に基づいてハンドオフを行うハードハンドオフ処理手段と、を有する携帯端末装置。前記ハードハンドオフ処理手段は、前記第2のハンドオフ候補リストに含まれるハンドオフ候補についての信号強度測定を行う際、前記第1のハンドオフ候補リストにおける信号強度の良好なハンドオフ候補から順に測定を行うように構成されている請求項1に記載の携帯端末装置。前記ハードハンドオフ処理手段は、前記第2のハンドオフ候補リストに含まれるハンドオフ候補の内、信号強度が所定の条件を満たすハンドオフ候補が1つ抽出された段階で、当該抽出されたハンドオフ候補について前記現在通信中の基地局に報告するように構成されている請求項2に記載の携帯端末装置。前記制御部は、前記通信部により受信されるハンドオフ候補の基地局のパイロット信号に基づいて信号強度測定を行うように構成されている請求項1に記載の携帯端末装置。複数の基地局と、前記複数の基地局との間で無線通信を行うように構成されている携帯端末装置とを備える無線通信システムにおける、無線通信を維持するためのハンドオフ方法であって、前記携帯端末装置は、現在通信中の基地局から、近隣基地局の情報を含む近隣基地局リストを受信する近隣基地局リスト受信ステップと、現在使用中の周波数帯における近隣基地局ごとの送信信号の信号強度を測定する第1の信号強度測定ステップと、前記第1の信号強度測定ステップにおける信号強度の強さの順に基づいて、現在使用中の周波数帯と同一周波数帯ハンドオフ候補を記録した第1のハンドオフ候補リストを生成する第1のハンドオフ候補リスト生成ステップと、前記第1のハンドオフ候補リストを用いて使用周波数帯の切り替えを伴わずハンドオフを行うソフトハンドオフ処理ステップと、現在通信中の基地局から、使用する周波数帯の切り替え情報及び異周波数帯ハンドオフ候補が複数含まれる第2のハンドオフ候補リストを受信するハンドオフ候補サーチ要求受信ステップと、前記第2のハンドオフ候補リストに含まれるハンドオフ候補のうち前記第1のハンドオフ候補リストに含まれるものから優先して、前記切り替え情報に基づいた周波数帯に前記通信部を切り替えて信号強度測定する第2の信号強度測定ステップと、前記ハンドオフ候補サーチステップにおける信号強度測定の結果を再度切り替え元の周波数帯を使用して現在通信中の基地局に報告する報告ステップと、前記報告ステップに対する応答を受信する応答受信ステップと、前記応答受信ステップにおける前記応答の内容に基づいてハンドオフを行うハードハンドオフステップと、を有し、前記複数の基地局は、現在通信中の携帯端末装置に、近隣基地局の情報を含む近隣基地局リストを送信する近隣基地局リスト送信ステップと、前記現在通信中の携帯端末装置に、前記切り替え情報及び前記第2のハンドオフ候補リストを送信するハンドオフ候補サーチ要求送信ステップと、前記現在通信中の携帯端末装置から、前記報告を受信すると当該報告の内容に含まれるハンドオフ候補について、当該携帯端末装置のハンドオフを許可するか否かを判定するハンドオフ許可判定ステップと、前記現在通信中の携帯端末装置に対し、前記ハンドオフ許可判定ステップにおける判定結果を前記報告に対する応答として送信する応答送信ステップと、を有するハンドオフ方法。前記第2の信号強度測定ステップは、前記第2のハンドオフ候補リストに含まれるハンドオフ候補についての信号強度測定を行う際、前記第1のハンドオフ候補リストにおける信号強度の良好なハンドオフ候補から順に測定を行う請求項5に記載のハンドオフ方法。前記報告ステップは、前記第2のハンドオフ候補リストに含まれるハンドオフ候補のうち、信号強度が所定の条件を満たすハンドオフ候補が1つ抽出された段階で、当該抽出されたハンドオフ候補について前記現在通信中の基地局に報告する請求項5に記載のハンドオフ方法。前記第1の信号強度測定ステップおよび第2の信号強度測定ステップは、前記通信部により受信されるハンドオフ候補の基地局のパイロット信号に基づいて信号強度測定を行う請求項5に記載のハンドオフ方法。上述したMAHHOでは、携帯端末は第1の基地局から受信した基地局リスト中の全ての基地局のパイロット信号のエネルギー強度を測定する際に、第1の基地局との通信に使用する周波数からリスト中の基地局との通信に使用する周波数へと一時切り変えていたため、第1の基地局との通信が一時途切れて瞬断が起こってしまう。これにより、例えば音声通話中に無音時間が発生してしまうという不利益があった。瞬断を抑えるためには、周波数切り替えの回数及び時間を抑えればよい。周波数切り替えの回数及び時間を低減するためには、パイロット信号のエネルギー強度測定を行う基地局チャネルの数を減らせばよい。しかし、従来のMAHHOにおいては、測定する基地局チャネルの数を減らすと、ハンドオフ先として有効な基地局チャネルを見つけられない可能性があり、ハンドオフに失敗してしまう可能性が高まる。本発明は、MAHHOにおいて瞬断の発生を抑える携帯端末装置及びハンドオフ方法を提供することを目的とする。上述した目的を達成するために、第1の発明の携帯端末装置は、複数の基地局を有する通信網において前記複数の基地局との間で無線通信を維持することが可能な携帯端末装置であって、複数の周波数帯にて通信可能であるとともに、当該複数の周波数帯から1つの周波数帯を選択して無線通信を行うように構成されている通信部と、前記通信部の通信に使用する周波数帯を変更して無線通信を実行するように構成されている制御部と、を備え、前記制御部は、現在通信中の基地局から、近隣基地局の情報を含む近隣基地局リストを取得した場合に、前記通信部により使用中の周波数帯における近隣基地局ごとの送信信号の信号強度を測定し、当該信号強度の強さの順に基づいて同一周波数帯のハンドオフ候補を記録した第1のハンドオフ候補リストを生成し、当該第1のハンドオフ候補リストを用いて使用周波数帯の切り替えを伴わずハンドオフを行うソフトハンドオフ処理手段と、現在通信中の基地局から、使用中の周波数帯の切り替え情報及び異周波数帯ハンドオフ候補が複数含まれる第2のハンドオフ候補リストを受信すると、前記第2のハンドオフ候補リストに含まれるハンドオフ候補のうち前記第1のハンドオフ候補リストに含まれる基地局から優先的に、前記切り替え情報に基づいた周波数帯に前記通信部を切り替えて信号強度測定し、当該信号強度測定の結果を再度切り替える前の周波数帯を使用して現在通信中の基地局に報告し、当該報告への応答を前記通信部により受信すると当該応答内容に基づいてハンドオフを行うハードハンドオフ処理手段と、を有する。第2の発明のハンドオフ方法は、複数の基地局と、前記複数の基地局との間で無線通信を行うように構成されている携帯端末装置とを備える無線通信システムにおける、無線通信を維持するためのハンドオフ方法であって、前記携帯端末装置は、現在通信中の基地局から、近隣基地局の情報を含む近隣基地局リストを受信する近隣基地局リスト受信ステップと、現在使用中の周波数帯における近隣基地局ごとの送信信号の信号強度を測定する第1の信号強度測定ステップと、前記第1の信号強度測定ステップにおける信号強度の強さの順に基づいて、現在使用中の周波数帯と同一周波数帯ハンドオフ候補を記録した第1のハンドオフ候補リストを生成する第1のハンドオフ候補リスト生成ステップと、前記第1のハンドオフ候補リストを用いて使用周波数帯の切り替えを伴わずハンドオフを行うソフトハンドオフ処理ステップと、現在通信中の基地局から、使用する周波数帯の切り替え情報及び異周波数帯ハンドオフ候補が複数含まれる第2のハンドオフ候補リストを受信するハンドオフ候補サーチ要求受信ステップと、前記第2のハンドオフ候補リストに含まれるハンドオフ候補のうち前記第1のハンドオフ候補リストに含まれるものから優先して、前記切り替え情報に基づいた周波数帯に前記通信部を切り替えて信号強度測定する第2の信号強度測定ステップと、前記ハンドオフ候補サーチステップにおける信号強度測定の結果を再度切り替え元の周波数帯を使用して現在通信中の基地局に報告する報告ステップと、前記報告ステップに対する応答を受信する応答受信ステップと、前記応答受信ステップにおける前記応答の内容に基づいてハンドオフを行うハードハンドオフステップと、を有し、前記複数の基地局は、現在通信中の携帯端末装置に、近隣基地局の情報を含む近隣基地局リストを送信する近隣基地局リスト送信ステップと、前記現在通信中の携帯端末装置に、前記切り替え情報及び前記第2のハンドオフ候補リストを送信するハンドオフ候補サーチ要求送信ステップと、前記現在通信中の携帯端末装置から、前記報告を受信すると当該報告の内容に含まれるハンドオフ候補について、当該携帯端末装置のハンドオフを許可するか否かを判定するハンドオフ許可判定ステップと、前記現在通信中の携帯端末装置に対し、前記ハンドオフ許可判定ステップにおける判定結果を前記報告に対する応答として送信する応答送信ステップと、を有する。複数の周波数帯に対応した携帯端末装置、及び当該携帯通信端末を使用した無線通信システムにおいて利用することができる。以下、本実施形態の無線通信システムについて説明する。本実施形態の無線通信システム100は、携帯端末1と複数の基地局2とを有する。本実施形態の無線通信システムは、1つの携帯端末1のみ有しているが、これは一例であり、無線通信システムは何台の携帯端末1を有していても良い。本実施形態では、無線通信システムの携帯端末1及び基地局2は、例えばCDMA20001x方式で通信を行う。そして、本実施例では、従来からCDMA20001xにおいて利用されてきた周波数帯である旧800MHz帯、従来とは若干周波数帯の異なる新800MHz帯、さらに高い周波数帯例えば2GHzの3つの周波数帯が使用可能な無線通信システム100について例示する。図1は、携帯端末1の構成の一例を示すブロック図である。図1に示すように、携帯端末1は、通信部11、制御部12、メモリ記憶部13、音声処理部14、スピーカ15、マイク16、表示部17、及び操作部18を有する。通信部11は、基地局2のいずれかによって割り当てられるチャネルを介して当該基地局2との間で無線信号の送受信を行う。この通信部11は、複数の周波数帯での無線信号の送受信が可能であり、具体的には、現行の周波数帯旧800MHz帯、新たな周波数帯新800MHz帯、及び高周波の周波数帯2GHz帯のいずれかの周波数帯での通信が可能である。なお、それぞれ異なる周波数帯には、基地局と端末との間で周波数帯を識別するための識別番号として、3GPP23rdGenerationPartnershipProject2で規定されたバンドクラスが付与されている。例えば、1つの基地局2から携帯端末1に報知される情報の中の近隣基地局リスト以下N-list:Neighborlistと称するにおいて、携帯端末の周辺に存在する基地局の周波数帯を携帯端末1に報知する等のためにバンドクラスが使用される。なお、現行の周波数帯旧800MHz帯はBandclass3、新たな周波数帯新800MHz帯はBandclass0、高周波の周波数帯2GHz帯はBandclass6にそれぞれ分類されている。これらの周波数帯には予め優先度が設定されており、Bandclass6の優先度が最も高く、次いでBandclass0であり、Bandclass3の優先度が最も低い。なお、ここで説明したBandclass及び優先度はあくまで一例であって、通信事業者のインフラ配備状況に大きく左右される。通信部11は、バンドクラスによって基地局2との通信に使用する周波数帯を識別する。制御部12は、携帯端末1全体の動作を制御する。具体的には、通信部11から出力される信号に含まれる音声信号音声データを音声処理部14に出力するとともに、音声処理部14から出力される音声信号を通信部11に出力する。また、制御部12は、上記3つの周波数帯のうちのいずれを用いて基地局2との通信を行うかを決定する処理を実行する。また、制御部12は、基地局2からのハンドオフ要求に応じて、通信部11にハンドオフを実行させる。ハンドオフとは、現在通信中の基地局第1の基地局から、別の基地局へと通信対象を切り替える、すなわちチャネル移行を行う処理である。制御部12は、ソフトハンドオフ処理部121第1のハンドオフ処理手段とハードハンドオフ処理手部122第2のハンドオフ処理手段とを有する。ソフトハンドオフ処理部121は、基地局2から通信部11を介して取得した近隣基地局リストを基に、リスト中の各基地局とのパイロット信号の信号強度を測定し、測定結果を現在通信中の基地局に送信する、ソフトハンドオフ処理を実行する。ハードハンドオフ処理部122は、上述したMAHHOを使用したハードハンドオフを行う。なお、ハンドオフ時の携帯端末1の動作については、詳しくは後述する。また、制御部12は、基地局2からのパイロット信号の信号強度パイロット信号に分割されたチャネルごとの信号強度であり、通信部11によって受信できる電波中の使用すべきチャネル信号の強度を測定する。信号強度測定の方法には、例えばパイロット信号のエネルギー強度を測定する方法があるが、本発明では信号強度測定の方法については限定しない。また、制御部12は、表示部17の表示制御を行うとともに、操作部18の操作内容に応じて各種の制御を行う。更に、制御部12は、通信部11を制御して基地局2に対し、後述する位量登録及び接続試験APersistenceTestを行う。以下、無線端末装置、特にCDMA端末における位置登録及び接続試験について、3GPP2にて規定される用語を用いながら簡単に説明する。1つの通信システム本実施形態では、周波数帯は、複数のチャネルを有しており、各チャネルが複数の基地局2のうちのいずれかに割り当てられている。基地局2はそれぞれ割り当てられたチャネルによるセクタを形成するとともに、他の周波数帯においてもセクタを形成してカバーする。すなわち、基地局2のいくつかは、単一の周波数帯への対応だけでなく、複数種類の周波数帯に対応している。携帯端末1は、1つのチャネルを用いて位置登録自端末の端末ID等のパラメータを送信して、自端末の居場所をネットワークに通知する行為を行うことにより、それ以降基地局2との通信を行うことができるようになる。具体的には、制御部12は、携帯端末1が起動されたとき等に、携帯端末の周辺の周波数帯のチャネルサーチを行う。即ち、制御部12は、通信部11を制御して周辺の周波数を順にサーチする。サーチ手法に関しては様々な手法が存在するが、例えば制御部12は、優先順位の高いシステムに属するチャネルCDMA20001xの場合にはPrimary及びSecondaryChannelから順にサーチする。各システム中において、充分な信号強度をもつチャネルが存在すれば、携帯端末1はそのチャネルに時間的同期を取るよう動作する。逆に、無ければ次の優先順位のシステムのチャネルサーチを行う。ここで、時間的同期とは、PNPseudoNoise符号を用いた同期である。CDMA20001xの場合には、時間的同期は呼び出しチャンネルPagingChannelを受信できる状態報知情報を受け取ることができる状態を指す。CDMAEV-DOの場合には、時間的同期はControlChannelの受信できる状態を指し、この状態を待ち受け状態という。当該通信システムのTrafficに未接続の状態において、位置登録を行う際には、まず待ち受け状態にある基地局2へ、送信可能か否かを確認する接続試験を行う。接続試験は、基地局2に接続していない携帯端末1が基地局2に対して無線信号を送信する前に実施される。接続試験は、基地局2に対して無線信号の送信を行っても良いか否かを確認するために行われる。すなわち、接続試験は、基地局2が複数の携帯端末からの無線信号を一時に大量に受信して輻輳状態に陥ることを防止する目的で行われる。接続試験を行うことにより、携帯端末1は、基地局2のリソースの空きを示す指標となるしきい値を得ることができる。具体的には、Trafficに接続していない端末が基地局2に対して位置登録等の送信を行う際には、携帯端末1はAccessChannelにて送信を行う。また、特に、AccessChannelを使用して送信を行う際には、携帯端末1は、送信パワーを低い値から徐々に所定の間隔をもって上げながら送信を行う。これをAccessAttemptという。AccessAttemptのパラメータとして、APersistenceTestを行った結果が用いられる。尚、APersistenceTestは通信部11の有する送信機へ電力をかける前に必ず実施される。従って、CDMA20001xのMessageの場合は、Registration、Origination、PageResponseのMessage送信、更にEV-DOの場合には、UATIRequest、RouteUpdate、ConnectionRequestの送信において、APersistenceTestは実施される。APersistenceTestにおいて、基地局2から与えられたパラメータと携帯端末の種別通常、保守用、緊急用等とに応じて制御部12が算出した値はしきい値と呼ばれる。しきい値は、基地局2のリソースの空きを示す指標となる値であり、0~63の値をとる。しきい値が小さい場合は、基地局2のリソースの空きが多く、反対にしきい値が大きい場合は、基地局リソースの空きが少ないことを示している。つまり、しきい値が小さい場合には多くの携帯端末が基地局2に接続可能であるが、しきい値が大きい場合には、例えば基地局2で輻輳状態が生じており接続することが困難である。図2は、基地局2への接続の失敗確率としきい値との関係の一例を示す図である。尚、図2においては、横軸がしきい値、縦軸が基地局2への接続の失敗確率を示している。図2に示すように、しきい値が小さい場合は失敗確率も小さいが、しきい値が大きくなるにつれて失敗確率も二次関数的に上昇する。図3によれば、しきい値が最小値の0である場合には基地局2への接続がほぼ100の確率で成功し、しきい値が最大値の63の場合には基地局2への接続がほぼ100の確率で失敗することが分かる。しきい値は、現行の周波数帯旧800MHz帯、新たな周波数帯新800MHz帯、及び高周波の周波数帯2GHz帯の周波数帯毎に算出され、メモリ13に記憶される。従って、例えば高周波の周波数帯2GHz帯でのしきい値が高く、現行の周波数帯旧800MHz帯でのしきい値が低いという状況があり得る。メモリ13は、上述のような動作、演算、情報の展開、記憶等の処理の際に制御部12が使用する各種データを格納する。音声処理部14は、制御部12から出力される音声信号に対して伸長処理、D/Aデジタル/アナログ変換処理等を施してスピーカ15に出力する。また、マイク16から出力される音声信号に対してA/Dアナログ/デジタル変換処理、圧縮処理等を施して制御部12に出力する。スピーカ15は音声処理部14から出力される音声信号を音声に変換する。マイク16は入力された音声を音声信号に変換する。表示部17は、例えば液晶表示装置を備えており、制御部12から出力される信号に基づき表示を行う。操作部18は、通話キー、終話キー、テンキー、ソフトキー等の各種の操作キーを有しており、ユーザによる操作内容に応じた信号を制御部12に出力する。次に、基地局2について説明する。図3は、基地局2の構成の一例を示したブロック図である。図3に示すように、基地局2は、通信部21と制御部22とを有する。通信部21は、携帯端末1に対してチャネルを割り当てて携帯端末1との間で無線信号の送受信を行う。通信部21は、複数の周波数帯での無線信号の送受信が可能である。具体的には、携帯端末1が有する通信部11と同様に、現行の周波数帯旧800MHz帯、新たな周波数帯新800MHz帯、及び高周波の周波数帯2GHz帯を用いた無線信号の送受信が可能である。制御部22は、通信部21によって上記の複数の周波数帯のうちのいずれを用いて無線信号の送受信を行うかを決定する処理等を行う。なお、本実施形態においては、基地局2は、上述したように複数の周波数帯での通信に対応しており、通信の周波数帯が変わったとしても同一のPN符号によるパイロット信号を使用するとする。図4は、各基地局2が上述した3種類の周波数帯に対応しており、3つの周波数帯において同一のPN符号を使用している場合に、携帯端末1と基地局2との位置関係に応じた信号の強度を示す概念図である。図4において、基地局2と携帯端末1との間の波状の線の太さが信号の強度を示している。信号強度は、通信部21によって受信できるチャネル信号の強度である。図4に示すように、基地局2からの通信の信号強度の変動は、通信を行う周波数帯の違いよりも、携帯端末1と基地局2との位置関係に大きな影響を受ける。すなわち、携帯端末1が基地局2に近い場合にはパイロット信号の信号強度は強くなり、遠い場合には信号強度が弱くなる。すなわち、上述したように、基地局2が通信の周波数帯が変わったとしても同一のパイロット信号を使用する場合には、携帯端末1が基地局2から出力される1つの周波数のパイロット信号強度を得た場合には、携帯端末1においてその基地局2から出力される別の周波数のパイロット信号強度はある程度予測することができる。また、これにより、携帯端末1と基地局2との距離関係をおおよそ類推することができる。次に、本実施形態の無線通信システム100のハンドオフ時の動作例について、従来の無線通信システムの動作例と比較しながら説明する。なお、本実施形態では、MAHHOによるハンドオフを行う。上述したように、MAHHOとは、携帯端末1が、ある1つの基地局2と通信を行っている最中に、現在使用している周波数ではない他の周波数に切り替えて、パイロット信号の信号強度が強い他の基地局2をサーチし、最も信号強度が強い基地局2に通信を切り替えるハンドオフ方式である。まず、無線通信システムにおける大まかなMAHHO時の動作例について説明する。図5は、無線通信システムにおける大まかなMAHHO使用時の携帯端末及び基地局の動作例を示すシーケンス図である。なお、図5で説明する動作例においては、携帯端末及び基地局は予め通話中通信中であるとする。ステップST1:基地局は、携帯端末に対し、ハンドオフ候補サーチ要求メッセージを送信する。ハンドオフ候補サーチ要求メッセージは、現在使用中の周波数第1の周波数帯とは異なる周波数帯バンドクラスでのハンドオフ候補基地局を携帯端末にサーチさせるメッセージである。ハンドオフ候補サーチ要求メッセージは、携帯端末が切り替えるべき新しい周波数第2の周波数帯の指定情報と、携帯端末の近隣に存在する他の新しい周波数帯に対応している基地局のリストとを含んでいる。なお、サーチとは基地局のパイロット信号の信号強度を測定することを指す。ステップST2:携帯端末は、基地局に対し、ハンドオフ候補サーチ応答メッセージを送信する。ハンドオフ候補サーチ応答メッセージは、ステップST1において基地局から送信されたハンドオフ候補サーチ要求メッセージに対する了解を意味する応答メッセージである。ステップST3:携帯端末は、ステップST1において送信されたハンドオフ候補サーチ要求メッセージに示された、新しい周波数の指定情報に従って、通信を行う周波数帯を指定された周波数帯第2の周波数帯に切り替える。ステップST4:携帯端末は、ステップST1において送信されたハンドオフ候補サーチ要求メッセージに示された、携帯端末の近隣に存在する他の基地局のリストに存在する全ての基地局のパイロット信号の信号強度を、ステップST3において切り替えた周波数帯において測定する。ステップST5:携帯端末は、ステップST4において測定した全ての基地局の中に、予め設定されたハンドオフ条件を満たすものがあればステップST6に進み、無ければステップST4に戻る。予め設定されたハンドオフ条件は、例えば信号強度が所定の値以上、等の条件である。ステップST6:携帯端末は、切り替えた周波数から、当初ステップST1において通信していた基地局との通信時に使用していた周波数に再度切り替える。ステップST7:携帯端末は、基地局に対し、ハンドオフ候補周波数サーチレポートメッセージを送信する。ハンドオフ候補周波数サーチレポートメッセージは、ステップST4において行った信号強度測定の結果のレポート情報を含むメッセージである。ステップST8:基地局は、ステップST7で携帯端末が送信したハンドオフ候補周波数サーチレポートメッセージを基に、ハンドオフに適した基地局を選出し、ハンドオフ先の基地局をその基地局に設定する。ステップST9:基地局は、携帯端末に対し、ハンドオフ要求メッセージを送信する。ハンドオフ要求メッセージは、ステップST8において基地局が設定したハンドオフ先の基地局の情報を含むメッセージである。ステップST10:携帯端末は、ステップST9において基地局から送信されたハンドオフ要求メッセージに示されたハンドオフ先の基地局に対して、周波数帯を切り替えてハンドオフを実行する。ステップST11:携帯端末は、ハンドオフ前に通信していた基地局に対し、ハンドオフ完了メッセージを送信する。ハンドオフ送信メッセージは、指定された基地局へのハンドオフが完了したことを報知するメッセージである。次に、図6に本実施形態の無線通信システム100携帯端末1と基地局2のハンドオフ時の動作例について詳細に説明する。図6は、本実施形態の携帯端末1と基地局2のハンドオフ時の動作例を示すシーケンス図である。なお、図6で説明する動作例においても、携帯端末1及び基地局2とは予め通話中通信中であるとする。ステップST21:基地局2は、携帯端末1に対して近隣基地局リストN-Listを送信する。N-Listは、ソフトハンドオフ時にも使用される近隣の基地局及びそのPN符号に関する情報のリストである。ステップST22携帯端末1は、ステップST21において基地局2から受信したN-Listに従って、リスト中の全ての基地局のパイロット信号の信号強度を測定する。ステップST23:携帯端末1は、ステップST22において測定した近隣基地局のパイロット信号の信号強度を基に、強度が強い順に基地局を並べたリストエネルギー強度リスト:E-List、本発明の第1のハンドオフ候補リストに対応を作成する。E-Listは、携帯端末1の第1のハンドオフ候補を示したリストである。なお、ステップST22及び本ステップST23の処理は、本発明において説明するハードハンドオフのためにのみ行われる処理ではない。例えば通信中等にソフトハンドオフ処理部121が実行するソフトハンドオフの際にも行われているものであって、ソフトハンドオフの場合には、測定された信号強度に基づいてソフトハンドオフの処理等が行われる。図7に、E-Listの一例を示す。図7に示した基地局識別コードは、近隣基地局のセクタを識別するためのコードである。図7に示した測定結果は、測定された信号強度を示している。ステップST24:基地局2は、携帯端末1に対し、ハンドオフ候補サーチ要求メッセージを送信する。ハンドオフ候補サーチ要求メッセージは、図5に関連付けて説明したハンドオフ候補サーチ要求メッセージと同様、現在使用中の周波数第1の周波数帯とは異なる周波数帯でのハンドオフ候補基地局2を携帯端末1にサーチさせるメッセージである。ステップST25:携帯端末1は、基地局2に対し、ハンドオフ候補サーチ応答メッセージを送信する。ハンドオフ候補サーチ応答メッセージは、ステップST24において基地局から送信されたハンドオフ候補サーチ要求メッセージに対する了解を意味する応答メッセージである。ステップST26:携帯端末1は、ステップST24において送信されたハンドオフ候補サーチ要求メッセージに示された、近隣に存在するハンドオフ候補基地局リスト本発明の第2のハンドオフ候補リストであってPN分割されたセクタ情報も含むと、ステップST23において作成したE-Listとの両方に存在する基地局あるいはセクタを抽出する。図8は、ハンドオフ候補基地局リストの一例として複数のセクタの記されるリストを示す。図8に示すように、基地局2はハンドオフ先の候補の基地局セクタを携帯端末1に通知し、携帯端末1はこのハンドオフ候補基地局リストと図7に示すE-Listとを参照し、両方に存在する基地局を抽出する。図9は、図7及び図8の両方に存在する基地局を抽出した結果を示す図である。なお、ハンドオフ基地局候補リストとE-Listの両方に存在する基地局を優先度を高くし、ハンドオフ候補基地局リストにしか存在しない基地局については、図9に示すリストに、優先度を低くした上で登録する。ところで、ステップST23において作成されるE-Listに示された基地局と、ステップST26において抽出されるハンドオフ候補局リストに示された基地局では、周波数帯が異なる。E-Listはハンドオフ前に使用しているBandClassでの他の基地局PN分割されたセクタを示したリスト、ハンドオフ候補局リストは使用していないBandClassでの基地局セクタを示したリストである。ステップST26では、BandClassに関しては無視して、基地局識別コードに基づいて、ハンドオフ候補基地局リストに示された基地局セクタのうち、E-Listにも存在する基地局セクタを抽出する。さらに、E-Listに示された基地局に対して、信号強度が優良である順強度の大きい順に順位を特定する。残りのE-Listにない基地局セクタについては、ハンドオフ候補基地局リストにおける優先順位に応じて順位を特定する。ステップST27:携帯端末1は、ステップST24において基地局2から送信されたハンドオフ候補サーチ要求メッセージに示された、切り替えるべき周波数の指定情報に従って、通信を行う周波数帯を指定された周波数帯に切り替える。ステップST28:ステップST26において抽出した基地局の中で、E-Listの上位、すなわちパイロット信号の信号強度が強い基地局セクタから順に、ステップST27で切り替えた周波数帯での信号強度の測定を行う。すなわち、携帯端末1は、図9に示すように、ステップST26において抽出された基地局をE-Listにおいて上位である順に並べ替え、この順番に従って周波数帯を切り変えたパイロット信号の信号強度測定を行う。ここで、携帯端末1は、E-Listに示された、ハンドオフ候補サーチ要求メッセージに示された、携帯端末1の近隣に存在する他の基地局2のリストに存在しない基地局については、リストにある基地局の信号強度測定が全て終了してから測定を行う。なお、ハンドオフ候補サーチ要求メッセージに示された、近隣に存在する他の基地局のリストと、ステップST23において作成したE-Listとの両方存在する基地局が存在しなかった場合には、E-Listの順番を、ハンドオフ候補サーチ要求メッセージに示された携帯端末の近隣に存在する他の基地局のリストに示された基地局のパイロット信号の信号強度測定を行う。ステップST29:携帯端末1は、ステップST28において、図9に示した順に従って捕捉処理を行い、捕捉した基地局の中に予め設定されたハンドオフ条件を満たすものがあればステップST30に進み、なければステップST27に戻る。すなわち、携帯端末1は、上位の基地局から順に信号強度測定を行い、1つの基地局について信号強度を判定する毎に予め設定された条件を満たすかどうか判定し、予め設定されたハンドオフ条件を満たさない場合は次の順位の基地局の信号強度測定に移る。一方、携帯端末1は予め設定されたハンドオフ条件を満たした場合はステップST30に進む。これにより、ハンドオフのために通信のできなくなる時間携帯端末1が周波数を切り替えている時間を極力短くすることができる。なお、予め設定されたハンドオフ条件は、例えば信号強度が所定の値以上等の条件である。ステップST30:携帯端末1は、ステップST27において切り替えた周波数から、当初ステップST21において基地局2との通信時に使用していた周波数に切り替える。ステップST31:携帯端末1は、ステップST21において通信していた基地局2に対し、ハンドオフ候補周波数サーチレポートメッセージを送信する。ハンドオフ候補周波数サーチレポートメッセージは、ステップST28において行った信号強度測定の結果のレポート情報を含むメッセージである。ステップST32:基地局2は、ステップST31で携帯端末1が送信したハンドオフ候補周波数サーチレポートメッセージを基に、ハンドオフ先の基地局をハンドオフに適した基地局に設定する。具体的には、携帯端末1からは、レポート送信時点での最優良な信号強度の最も大きい電波状況と推定されるチャネルを示すセクタ基地局の情報が通知されているはずである。したがってステップST32においては、基地局2は携帯端末1からレポート報告された時点のトラフィック状況に応じて、レポート報告された候補の基地局セクタへのハンドオフ特にハードハンドオフ指定する周波数帯についてのハンドオフについて許可できるか否かの判定を行う。そして基地局2は、その基地局へのハンドオフを許可できると判定した場合は、当該基地局セクタをハンドオフ先として設定する。ステップST33:基地局2は、携帯端末1に対し、ハンドオフ要求メッセージを送信する。ハンドオフ要求メッセージは、ステップST32において基地局2が決定したハンドオフ先の基地局チャネルの情報を含むメッセージである。ステップST34:携帯端末1は、ステップST33において基地局から送信されたハンドオフ要求メッセージ中のハンドオフ先の基地局の情報を基に、周波数帯を切り替えてハンドオフを実行する。ステップST35:携帯端末1は、ステップST21において通信していた基地局2に対し、ハンドオフ先の通信システムにてハンドオフ完了メッセージを送信する。ハンドオフ送信メッセージは、指定された基地局セクタへのハンドオフが完了したことを報知するメッセージである。以下、図5に示す従来のMAHHOの動作例と、図6に示す本実施形態の動作例とを比較し、本実施形態の効果について説明する。図6に示した本実施形態の動作例では、従来のMAHHOの動作例と異なり、ステップST22及びステップST23において、携帯端末1が現在使用中の周波数における近隣の基地局のパイロット信号の信号強度の強い順に並べたリストであるE-Listを予め作成している。周波数帯が異なっても同一のパイロット信号を基地局2が送出している場合には、周波数帯が異なってもパイロット信号の信号強度が近似すると考えられることを利用すれば、現在使用中の周波数帯でパイロット信号の信号強度が強い基地局に対しては、周波数帯切り替え後もパイロット信号の信号強度が強いとみなすことができる。すなわち、携帯端末1は、E-Listの上位にある基地局を現在使用中の周波数においてパイロット信号の信号強度が強い基地局とみなすことができ、周波数帯切り替え後の信号強度測定の際にE-Listの上位から順に信号強度測定を行うことによって、早い段階でハンドオフ条件を満たす基地局を見つけることができる。また、携帯端末1が高速で移動しているときなど、E-Listに記載される基地局のカバーするエリアから携帯端末1が離れている場合には、ハードハンドオフ処理の開始時点ですでにE-Listに記載される基地局とハンドオフ候補基地局リストにて指定される基地局が一致しない場合がある。本実施形態の無線通信システム100によれば、この場合にも、ハンドオフ候補リストにて指定される基地局を必ず信号強度測定対象とするため、ハンドオフ候補の基地局を見失ってしまう事態を回避することができる。以上説明したように、本実施形態の無線通信システムでは、携帯端末1は、基地局2が送出しているソフトハンドオフ時に使用される近隣基地局リストN-Listを受信し、現在使用中の周波数においてN-Listに示された基地局のパイロット信号の信号強度を測定し信号強度の強い順に並べたE-Listを作成する。このような無線通信システムでは、実際に周波数帯を切り替えて信号強度測定を行う前に、パイロット信号の信号強度が強いとみなすことができる基地局が予め抽出されE-Listに示されている。そのため、携帯端末1は、周波数帯を切り替えてからの信号強度測定の際にE-Listの上位にある基地局から順に測定を行うことによって、早い段階でハンドオフ条件を満たす基地局を見つけることができる可能性が高くなる。すなわち、本実施形態の無線通信システム100によれば、携帯端末1が早い段階でハンドオフ条件を満たす基地局を見つけられる可能性が高いので、ハンドオフのための信号強度測定に掛かる時間が短くて済み、ハンドオフに起因する瞬断をなくす、あるいは軽減することができる。図5と図6とを比較して分かるように、基地局2が周波数帯を切り替える前と後で同一のパイロット信号を送出している場合には、本実施形態の無線通信システム100は携帯端末1の動作を従来の無線通信システムの携帯端末1の動作から変更するだけで実現が可能であり、基地局側の動作を変更する必要がない。現在の日本において敷設されている基地局は、周波数帯を切り替える前と後とで同一のパイロット信号を送出している基地局であることが多いため、本実施形態の無線通信システム100の実現に際して基地局2側の動作を従来から変更する必要がない。なお、基地局が周波数帯を切り替える前と後とで同一のパイロット信号を送出していない場合には、本実施形態の携帯端末1を使用しても効果は期待できないが、この場合は従来と同様の方法でハンドオフを行うことが可能であり、本実施形態の無線通信システム100の携帯端末1を実施することによる不利益は全くない。また、本発明は説明の簡略化のために、1基地局が1セクタしか有しない例を説明したが、1つの基地局に対して例えば3つのPN符号が付され、1つの基地局が3つのセクタ有する場合などにおいても同様な効果を得ることができる。すなわち、基地局から指定されるハンドオフ候補基地局とは、ハンドオフ候補のチャネルであり、ハンドオフの候補としてPN分割されたセクタが指定されていると考えることもできる。また、E-Listにおいても同様に、セクタ間ソフトハンドオフを円滑に行うため、随時、使用中のBandClassにおける携帯端末1周辺のPNに関する信号強度測定を行っており、これもまたセクタごとの信号強度測定と考えることもできる。本発明は上述した実施形態には限定されない。すなわち、本発明の実施に際しては、本発明の技術的範囲またはその均等の範囲内において、上述した実施形態の構成要素に関し様々な変更、コンビネーション、サブコンビネーション、並びに代替を行ってもよい。上述した実施形態では、旧800MHz、新800MHz、2GHz帯の3種の周波数帯に対応可能な無線通信システム100について説明したが、本発明はこれには限定されない。上述した3種以外の周波数帯に対応した無線通信システムでも良いし、対応する周波数帯の種類の数も3種に限らない。