"相互に積層された複数の扁平型の単電池と、複数の前記単電池の間に介在し、複数の前記単電池の少なくとも1つが所定温度以上になると、前記所定温度以上になった前記単電池と、他の前記単電池とを相互に離反させる離反手段と、を備えたことを特徴とする組電池。請求項1記載の組電池であって、前記離反手段は、複数の前記単電池の少なくとも1つが前記所定温度以上になると、前記所定温度以上となった前記単電池により加熱されることで、前記所定温度以上になった前記単電池と、他の前記単電池との間隔を広げるように変形する変形部分を有するプレートを含むことを特徴とする組電池。請求項2記載の組電池であって、前記変形部分は、前記所定温度以上となった前記単電池により加熱されることで、平坦な形状から凸部又は凹部を有する形状に変形することを特徴とする組電池。請求項2記載の組電池であって、前記変形部分は、形状記憶合金又は形状記憶樹脂から構成されていることを特徴とする組電池。請求項2記載の組電池であって、前記変形部分は、チタンとニッケルを含む形状記憶合金から構成されていることを特徴とする組電池。請求項2~5の何れかに記載の組電池であって、前記プレートには、前記プレートの平面方向に沿って、冷却媒体が流通可能な孔又は溝が形成されていることを特徴とする組電池。請求項2~5の何れかに記載の組電池であって、前記プレートは、端部にフィンを有していることを特徴とする組電池。請求項2~5の何れかに記載の組電池であって、前記変形部分は、前記単電池の表面の中で最も高温になる高温領域と接していることを特徴とする組電池。請求項8記載の組電池であって、前記単電池は、前記単電池の1辺から導出する第1の電極タブと、前記単電池において前記1辺と対向する辺から導出する第2の電極タブと、を有し、前記高温領域は、前記単電池の中央部分に位置していることを特徴とする組電池。請求項8記載の組電池であって、前記単電池は、前記単電池の同一の辺から導出する第1及び第2の電極タブを有し、前記高温領域は、前記単電池における前記第1及び第2の電極タブの近傍に位置していることを特徴とする組電池。請求項8~10の何れかに記載の組電池であって、前記プレートは、複数の前記変形部分を有することを特徴とする組電池。しかしながら、上記の集合電池では、角型電池が過充電等によって異常発熱していない通常の状態においても、角型電池同士を断熱部材によって離反させているため、集合電池が大型化してしまうという問題があった。本発明が解決しようとする課題は、単電池間の熱伝達を抑制しつつ、小型化を図ることが可能な組電池を提供することである。本発明は、複数の単電池の少なくとも1つが所定温度以上になると、所定温度以上になった単電池と、他の単電池とを相互に離反させる離反手段を備えたことで、上記課題を解決する。本発明によれば、複数の単電池の少なくとも1つが所定温度以上になったときに、所定温度以上になった単電池と、他の単電池とを相互に離反させるので、所定温度以上になった単電池から他の単電池への熱伝達を抑制することができると共に、単電池が所定温度未満のときには、組電池の小型化を図ることができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。図1は本実施形態における組電池の断面図、図2は本実施形態における単電池の断面図、図3は本実施形態における単電池の変形例を示す平面図、図4は図1のIV-IV線に沿った断面図である。本実施形態における組電池1は、図1に示すように、単電池2と、冷却プレート3と、モジュール缶4と、を備えている。単電池2は、図1に示すように、扁平型の電池である。この単電池2としては、例えば、リチウムイオン二次電池を挙げることができる。以下に、本実施形態における単電池2リチウムイオン二次電池について詳細に説明する。この単電池2は、図2に示すように、3枚の正極板201と、5枚のセパレータ202と、3枚の負極板203と、正極タブ204と、負極タブ205と、上部外装部材206と、下部外装部材207と、特に図示しない電解質と、から構成されている。本実施形態では、このうちの正極板201、セパレータ202、負極板203及び電解質を特に発電要素208と称する。発電要素208の正極板201は、同図に示すように、正極タブ204まで延びている正極側集電体201aと、この正極側集電体201aの一部の両主面にそれぞれ形成された正極層201b,201cと、を有している。正極側集電体201aは、例えば、アルミニウム箔、アルミニウム合金箔、銅箔、又は、ニッケル箔等の電気化学的に安定した金属箔で構成されている。正極層201b,201cは、正極活物質と、カーボンブラック等の導電剤と、ポリ四フッ化エチレンの水性ディスパージョン等の接着剤と、を混合したものを、正極側集電体201aの一部の両主面に塗布し、乾燥及び圧延することにより形成されている。正極活物質としては、例えば、ニッケル酸リチウムLiNiO2、マンガン酸リチウムLiMnO2、又は、コバルト酸リチウムLiCoO2等のリチウム複合酸化物や、カルコゲンS、Se、Te化物等を挙げることができる。発電要素208の負極板203は、負極タブ205まで延びている負極側集電体203aと、この負極側集電体203aの一部の両主面にそれぞれ形成された負極層203b,203cと、を有している。負極側集電体203aは、例えば、ニッケル箔、銅箔、ステンレス箔、又は、鉄箔等の電気化学的に安定した金属箔で構成されている。負極層203b,203cは、上記の正極活物質のリチウムイオンを吸蔵及び放出する負極活物質に、有機物焼成体の前駆体材料としてのスチレンブタジエンゴム樹脂粉末の水性ディスパージョンを混合し乾燥させた後に粉砕することで、炭素粒子表面に炭化したスチレンブタジエンゴムを担持させたものを主材料とし、これにアクリル樹脂エマルジョン等の結着剤をさらに混合し、この混合物を負極側集電体203aの一部の両主面に塗布し、乾燥及び圧延することにより形成されている。負極活物質としては、例えば、非晶質炭素、難黒鉛化炭素、易黒鉛化炭素、又は、黒鉛等を挙げることが出来る。特に、負極活物質として非晶質炭素や難黒鉛化炭素を用いると、充放電時における電位の平坦特性に乏しく放電量に伴って出力電圧も低下するので、通信機器や事務機器の電源には不向きであるが、電気自動車の電源として用いる急激な出力低下がないので有利である。発電要素208のセパレータ202は、正極板201と負極板203との短絡を防止するもので、電解質を保持する機能を備えてもよい。このセパレータ202は、例えば、ポリエチレンPEやポリプロピレンPP等のポリオレフィンから構成される微多孔性膜であり、過電流が流れると、その発熱によって層の空孔が閉塞され電流を遮断する機能をも有する。なお、本実施形態におけるセパレータ202は、ポリオレフィン等の単層膜のみに限定されず、ポリプロピレン膜をポリエチレン膜でサンドイッチした三層構造や、ポリオレフィン微多孔性膜と有機不織布等を積層したものを用いることもできる。このように、セパレータ202を複層化することで、過電流の防止機能、電解質保持機能及びセパレータ202の形状維持剛性向上機能等の諸機能を付与することができる。以上の発電要素208では、セパレータ202を介して正極板201と負極板203とが交互に積層されている。そして、3枚の正極板201は、正極側集電体201aを介して、金属箔製の正極タブ204にそれぞれ接続されており、3枚の負極板203は、負極側集電体203aを介して、同様に金属箔製の負極タブ205にそれぞれ接続されている。なお、発電要素208の正極板201、セパレータ202、及び、負極板203は、上記の枚数に何ら限定されない。例えば、1枚の正極板、3枚のセパレータ、1枚の負極板でも発電要素を構成することができ、必要に応じて、正極板、セパレータ及び負極板の枚数を選択して構成することができる。正極タブ204及び負極タブ205を構成する材料は、電気化学的に安定した金属材料であれば、特に限定されない。例えば、正極タブ204を、上述の正極側集電体201aと同様に、アルミニウム箔、アルミニウム合金箔、銅箔、又は、ニッケル箔等で構成することができる。また、負極タブ205については、上述の負極側集電体203aと同様に、ニッケル箔、銅箔、ステンレス箔、又は、鉄箔等で構成することができる。また、本実施形態では、電極板201203の集電体201a203aを構成する金属箔自体を電極タブ204205まで延長することにより、電極板201203を電極タブ204205に直接接続しているが、電極板201203の集電体201a203aと、電極タブ204205とを、集電体201a203aを構成する金属箔とは別の材料や部品により接続してもよい。ここで、本実施形態では、正極タブ204が、単電池2外装部材206207の辺21から導出するように配置され、負極タブ205が、単電池2外装部材206207において、上記の辺21と対向する辺22から導出するように配置されているが、正極タブ204及び負極タブ205の配置については、特に限定されない。例えば、図3に示すように、正極タブ204と負極タブ205を、同一の辺21から導出させるように配置してもよい。上述した発電要素208は、図2に示すようなカップ状に成型された上部外装部材206と、平板状の下部外装部材207との間に収容されて、封止されている。本実施形態における上部外装部材206及び下部外装部材207は何れも、特に図示しないが、内側樹脂層、金属層、及び、外側樹脂層から成るラミネート材ラミネートフィルムで構成されている。このラミネート材の内側樹脂層としては、例えば、ポリエチレン、変性ポリエチレン、ポリプロピレン、変性ポリプロピレン、又は、アイオノマー等の耐電解液性及び熱融着性に優れた樹脂フィルムで構成することができる。また、金属層としては、例えば、アルミニウム等の金属箔で構成することができ、外側樹脂層としては、例えば、ポリアミド系樹脂やポリエステル系樹脂等の電気絶縁性に優れた樹脂フィルムで構成することができる。これらの外装部材206207によって、電極タブ204205の一部と発電要素208を包み込み、当該外装部材206207により形成される空間に、有機液体溶媒に過塩素酸リチウムやホウフッ化リチウム、六フッ化リン酸リチウム等のリチウム塩を溶質とした液体電解質を注入しながら、当該空間を真空状態とした後に、外装部材206,207の外周部分を熱プレスにより熱融着する。これにより、外装部材206207の間に、電極タブ204205の一部及び発電要素208が収容されて封止される。上記の有機液体溶媒としては、プロピレンカーボネートPCやエチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、メチルエチルカーボネート等のエステル系溶媒を挙げることができる。なお、有機液体溶媒はこれに限定されることなく、エステル系溶媒に、γ-ブチラクトンγ-BLやジエトシキエタンDEE等のエーテル系溶媒その他を混合、調合した有機液体溶媒を用いることもできる。本実施形態における組電池1では、図1に示すように、このような4つの単電池2が、相互に積層されて電気的に接続されている。なお、単電池2の数については、複数であれば特に限定されない。冷却プレート3は、図1及び図4に示すように、単電池2の外装部材206207を覆うことが可能な面積を有する板状の部材であり、複数の単電池2の間に介在している。本実施形態では、組電池1内に3枚の冷却プレート3が設けられているが、冷却プレート3の数については特に限定されず、単電池2の数に応じて適宜設定することができる。本実施形態における冷却プレート3は、所定温度以上で変形する形状記憶合金で構成されており、常温時においては、平坦なプレート状の形状を保持し、所定温度以上になると、部分的に屈曲して凸部31と凹部32が交互に形成された凹凸形状図5参照に変形する。この形状記憶合金とは、所定温度変態温度未満で変形させても、その温度以上に加熱すると元の形状に戻る金属であり、例えば、チタンとニッケルを含む合金を挙げることができる。なお、冷却プレート3は形状記憶合金に限定されることなく、例えば、ニッケルと鉄の合金である熱膨張が低い材料と、銅のような熱膨張が高い材料を一体に接着したバイメタルを用いることもできる。また、このような所定温度については、合金組成や熱処理の条件により高い精度で適宜設定することができる。これにより、設計時に想定している所定温度で、正確に冷却プレート3を変形させることができる。なお、形状記憶合金がチタンとニッケルを含む合金である場合には、この所定温度を、例えば、100度程度に設定することができる。なお、冷却プレート3を、フェノールホルムアルデヒド等の形状記憶樹脂で構成して、所定温度以上で上記のように変形させてもよい。本実施形態では、上記のような形状記憶合金や形状記憶樹脂で構成された冷却プレート3を予め上記の凹凸形状に形成しておき、所定温度未満の状態で凹凸形状からプレート状に変形させて、単電池2同士の間に介在させている。すなわち、本実施形態では、凹凸形状を記憶させた平坦な冷却プレート3を、単電池2の間に介在させ、所定温度以上になったときに、元の凹凸形状に復元させるようにしている。モジュール缶4は、単電池2及び冷却プレート3を収容する部材である。このモジュール缶4は、冷却プレート3が変形することに伴って、単電池2によって内側から押圧されることで、膨らむように変形できるように構成されている。このようなモジュール缶4の材料としては、例えば、ステンレス鋼を挙げることができる。次に、本実施形態の組電池1の作用について説明する。図5は、本実施形態における冷却プレートの作用を示す組電池の断面図、図6~9及び図11は実施形態における冷却プレートの変形例を示す組電池の断面図、図10は本実施形態における冷却プレートの変形例の拡大断面図である。なお、図6~図8については、冷却プレートが変形した状態を示し、図9及び図11については、変形前の冷却プレートの状態を示している。組電池において、一部の単電池が過充電等によって異常発熱すると、この熱が、発熱した単電池と隣接する単電池に伝達されて、正常な単電池にも異常が生じる恐れがある。なお、以下において、4つの単電池2を、単電池2A~2Dで示す。これに対して、本実施形態では、図5に示すように、形状記憶合金で構成された冷却プレート3を、単電池2A~2Dのそれぞれの間に介在させ、冷却プレート3の変形によって、発熱した単電池2Bを、他の電池2A2Cから熱的に絶縁させている。詳細に説明すると、本実施形態では、発熱した単電池2B及び正常な単電池2Aの間に介在する冷却プレート3が、単電池2Bにより加熱されて所定温度以上になると、凸部31と凹部32が交互に形成された凹凸形状に変形し、単電池2A2B間の間隔を広げるように、単電池2A2Bを相互に離反させる。これにより、単電池2Bから単電池2Aへの熱伝達を抑制可能としている。同様に、発熱した単電池2B及び正常な単電池2Cの間に介在する冷却プレート3が、単電池2Bにより加熱されて所定温度以上になると、凸部31と凹部32が交互に形成された凹凸形状に変形し、単電池2B2C間の間隔を広げるように、単電池2B2Cを相互に離反させる。これにより、単電池2Bから単電池2Cへの熱伝達を抑制可能としている。また、本実施形態では、同図に示すように、単電池2A2Bの間の冷却プレート3を凹凸形状に変形させることで、単電池2A2B間に、空気層5を形成している。これにより、単電池2A2Bの間の熱抵抗が大きくなるので、単電池2Bから単電池2Aへの熱伝達を効果的に抑制することができる。さらに、このような空気層5によって、発熱した単電池2Bを冷却することも可能となる。同様に、単電池2B2Cの間の冷却プレート3を凹凸形状に変形させて、単電池2B2Cの間に空気層5を形成することで、単電池2Bから単電池2Cへの熱伝達を効果的に抑制することができると共に、発熱した単電池2Bを冷却することを可能としている。また、冷却プレート3は、上記のように変形することに伴って、主面の大部分で単電池2Bに接触していた状態から、凹部32の一端で部分的に単電池2Bに接触する状態に変化する。これにより、発熱した単電離2Bと冷却プレート3との接触面積が狭くなるので、冷却プレート3を介した単電池2A2Cへの熱伝達が抑制される。また、本実施形態における冷却プレート3は、複数の凸部31及び凹部32を有する形状に変形するので、冷却プレート3が変形する際に、単電池2A~2Cに印加される応力が分散されるようになっている。これにより、正常な単電池2A2Cの1点に応力が集中することによる単電池2A2Cの損傷単電池2A2Cの折れ曲がりが抑制されている。さらに、本実施形態では、単電池2Bが所定温度以上に発熱していない通常の状態においては、冷却プレート3が平坦な形状を維持しているので、組電池1全体の厚さが薄くなっている。これにより、通常使用時の組電池1の小型化も図られている。多くの電池を搭載する電気自動車においては、この効果は特に顕著である。また、本実施形態における組電池1では、単電池2A~2Dの間に冷却プレート3を介在させることで、上述した効果を奏することができるため、異常発熱した単電池2Bから他の単電池2A2Cへの熱伝達を抑制するための構造を比較的簡単にすることができる。これにより、組電池1の低コスト化を図ることができる。ここで、変形後の冷却プレート3の形状は、異常発熱した単電池2Bと、当該単電池2Bを挟み込む単電池2A2Cと、を離反させることが可能な形状であれば、特に限定されない。例えば、変形後の冷却プレート3が、図6及び図7に示すように、単電池2Bから突出するような凸部31、又は、単電池2Bに向って凹んだ凹部32の何れか一方を有する形状であってもよい。また、変形後の冷却プレート3の形状は、図8に示すように、平坦な頂点を有する凸部31と、平坦な底面を有する凹部32と、が交互に形成された凹凸形状であってもよい。また、特に図示しないが、変形後の冷却プレートを、正弦波のような波状としてもよい。また、図9及び図10に示すように、冷却プレート3に、平面方向図中における紙面と垂直方向に沿った長孔33や溝34を形成し、長孔33又は溝34に空気または冷却媒体を流通させてもよい。冷却媒体としては電解液と混合しても反応しないよう電解液に使用される溶媒が好ましい。これにより、単電池2が異常発熱した場合だけでなく、単電池2を通常に使用している状態においても、単電池2を冷却することができるため、単電池2の温度上昇を抑制することができる。また、図11に示すように、冷却プレート3の端部にフィン35を設けて、フィン35を介して単電池2の放熱を図ってもよい。これにより、単電池2が異常発熱した場合だけでなく、単電池2を通常に使用している状態においても、単電池2を冷却することができるため、単電池2の温度上昇を抑制することができる。次に、第2実施形態について説明する。図12は本実施形態における組電池の断面図、図13は本実施形態における冷却プレートの平面図、図14は本実施形態における単電池の高温領域を示す平面図、図15は本実施形態における単電池の変形例の高温領域を示す平面図である。本実施形態における組電池1aでは、冷却プレート6の構成が第1実施形態と相違するが、それ以外の構成については、第1実施形態と同様である。以下に、第1実施形態と相違する部分についてのみ説明し、第1実施形態と同一の部分については、同一の符号を付して説明を省略する。なお、本実施形態においても、組電池1a内の4つの単電池2を、単電池2A~2Dで示す。本実施形態における冷却プレート6は、図12及び図13に示すように、変形プレート61と、本体プレート62と、を有している。変形プレート61は、所定温度以上で変形する形状記憶合金又は形状記憶樹脂で構成されており、常温時においては、平坦なプレート状の形状を保持する。一方、所定温度以上になると、変形プレート61は、凸形状に変形する図16参照。なお、特に図示しないが、所定温度以上になったときに、上記の凸形状とは反対の凹形状に変形するように、変形プレートを構成してもよい。また、本実施形態においても、第1実施形態と同様に、変形プレート61を形状記憶合金で構成する場合には、上記の所定温度については、合金組成や熱処理の条件により高い精度で適宜設定することができる。これにより、設計時に想定している所定温度で、正確に変形プレート61を変形させることが可能となる。なお、このような形状記憶合金としては、第1実施形態と同様に、チタンとニッケルを含む合金を挙げることができる。本実施形態では、図13に示すように、1枚の冷却プレート6内に、4枚の変形プレート61が設けられている。なお、変形プレート61の数は、特に限定されず、例えば、3枚であってもよい。本体プレート62は、プレート状の部材であり、所定温度以上になっても変形しないアルミニウム等の金属で構成されている。この本体プレート62には、4枚の変形プレート61をそれぞれ保持する4つの開口621が形成されている。なお、開口621の数については、特に限定されず、変形プレート61の数に応じて適宜設定することができる。本実施形態では、上記の本体プレート62の開口621の内縁と、変形プレート61の外縁と、を接着剤で接着することにより、開口621内に変形プレート61を保持させている。なお、変形プレート61を保持する方法は、特に限定されず、例えば、変形プレート61を、本体プレート62と一体成形で形成することで、本体プレート62に変形プレート61を保持させてもよい。以上に説明した本実施形態における冷却プレート6は、図12に示すように、単電池2A~2Dの表面の中で発熱した際に最も高温となる高温領域2a~2dに、変形プレート61が接触するように、それぞれの単電池2A~2Dの間に積層されている。ここで、この高温領域2a~2dの位置について、単電池2Aの高温領域2aを代表して簡単に説明する。電池2Aが、図14に示すように、互いに対向する2辺2122にそれぞれ電極タブ204205を有する単電池である場合においては、高温領域2aは、単電池2A内において電流が流れやすく、熱がこもり易い中央部分の表面に位置する。なお、図12に示す単電池2A~2Dも、互いに対向する2辺にそれぞれ電極タブを有する単電池であるものとする。一方、単電池2Aが、図15に示すように、同一の辺21に電極タブ204205を有している場合には、高温領域2aは、同図の平面視において、電極タブ204205の近傍部分に位置する。なお、この近傍部分についても、電極タブ204205の間で電流が流れやすいために、発熱し易い部分となっている。次に、本実施形態における組電池1aの作用について説明する。図16は本実施形態における冷却プレートの作用を示す組電池の断面図である。本実施形態においても、第1実施形態と同様に、図16に示すように、仮に4つの単電池2A~2Dの中で、単電池2Bが所定温度以上に発熱したものとして以下の説明を行う。本実施形態おける組電池1aでは、単電池2A2Bの間に介在する冷却プレート6が、所定温度以上に発熱した単電池2Bにより加熱されると、同図に示すように、冷却プレート6の変形プレート61が、平坦なプレート状から凸形状に変形して、単電池2A2B間の間隔を広げるように、単電池2A2Bを相互に離反させる。これにより、異常発熱した単電池2Bから、正常な単電池2Aへの熱伝達を抑制することができる。同様に、単電池2B2Cの間に介在する冷却プレート6の変形プレート61が、単電池2Bにより加熱されて所定温度以上になると、当該変形プレート61が、凸形状に変形して、単電池2B2C間の間隔を広げるように、単電池2B2Cを相互に離反させる。これにより、異常発熱した単電池2Bから、正常な単電池2Cへの熱伝達を抑制することができる。また、本実施形態においても、第1実施形態と同様に、単電池2A2Bの間の変形プレート61を凸形状に変形させることで、単電池2A2B間に空気層5を形成する。これにより、単電池2Bから単電池2Aへの熱伝達を効果的に抑制することができる。さらに、このような空気層5によって、発熱した単電池2Bを冷却することも可能となる。同様に、単電池2B2Cの間の変形プレート61を凸形状に変形させて、単電池2B2C間に空気層5を形成することで、単電池2Bから単電池2Cへの熱伝達を効果的に抑制すると共に、発熱した単電池2Bを冷却することを可能としている。また、本実施形態では、変形後の変形プレート61が、単電池2A2Cと部分的に接触するので、発熱した単電池2Bから、変形プレート61冷却プレート6を介して単電池2A2Cへ熱伝達されることが効果的に抑制されている。また、本実施形態においても、第1実施形態と同様に、冷却プレート6が、複数の変形部分変形プレート61を有しているので、変形プレート61が変形する際に、正常な単電池2A2Cの一点に応力が集中することによる単電池2A2Cの損傷単電池2A2Cの折れ曲がりが抑制されている。さらに、本実施形態では、冷却プレート6において部分的に形状記憶合金又は形状記憶樹脂を設けているので、冷却プレート6の全体を形状記憶合金又は形状記憶樹脂で構成した場合と比較して、組電池1aを低コスト化することができる。また、本実施形態では、所定温度以上で変形する変形プレート61を、単電池2Bの高温領域2bと接触させている。これにより、単電池2Bの発熱に対して、変形プレート61を敏感に反応させることができるため、異常発熱した単電池2Bから他の単電池2A2Cへの熱伝達を効果的に抑制することが可能となっている。また、本実施形態においても、第1実施形態と同様に、単電池2Bが所定温度以上に発熱していない通常の状態においては、冷却プレート6変形プレート61がプレート状の形状を維持するので、組電池1a全体の厚さを薄くさせることができる。これにより、通常使用時の組電池1aの小型化を図ることが可能となっている。また、本実施形態においても、第1実施形態と同様に、単電池2A~2Dの間に冷却プレート6を介在させることで、上述した効果を奏することができるため、異常発熱した単電池2Bから他の単電池2A2Cへの熱伝達を抑制するための構造を比較的簡単にすることができる。これにより、組電池1aの低コスト化を図ることができる。また、本実施形態においても、第1実施形態と同様に、冷却プレート6に、長孔や溝を形成して冷却媒体を流通させたり、冷却プレートの端部にフィンを設けることで、単電池2Bが異常発熱した場合のみならず、単電池2Bが正常な状態においても、単電池2Bを冷却することができる。これにより、単電池2Bの温度上昇を抑制することができる。なお、以上に説明した第1及び第2実施形態における冷却プレート36が本発明の離反手段及びプレートの一例に相当し、第1実施形態における長孔33が本発明の孔の一例に相当し、第1及び第2実施形態における正極タブ204が本発明の第1の電極タブの一例に相当し、第1及び第2実施形態における負極タブ205が本発明の第2の電極タブの一例に相当し、第1実施形態における凸部31及び凹部32と、第2実施形態における変形プレート61とが本発明の変形部分の一例に相当する。また、以上に説明した実施形態は、本発明の理解を容易にするために記載されたものであって、本発明を限定するために記載されたものではない。したがって、上記の実施形態に開示された各要素は、本発明の技術的範囲に属する全ての設計変更や均等物をも含む趣旨である。"