コンタクトと、前記コンタクトを収容する絶縁体からなるボディと、前記ボディの外周を覆うように筒状に形成された導電体のシェルと、を有し、前記シェルは、相手方コネクタ挿入口と前記ボディ挿入口とを備える本体部と、本体部の底壁前方端または後方端において折り返され本体部の底壁を覆う反転折返部と、を備え、前記本体部はその継目を上壁に備える、コネクタ。請求項1記載のコネクタであって、前記反転折返部は、本体部の側壁の少なくとも一部を覆う側壁を備え、その側壁の前方に実装時に基板表面に配置される基板支持部を備える、コネクタ。請求項1または請求項2記載のコネクタであって、前記反転折返部は、一以上の取付脚部をさらに備える、コネクタ。しかしながら、従来技術のシェルは1枚の金属板を筒状に折り曲げて形成されているため、基板取付前に外力を受けると、変形しやすい。また、基板取付後においても、相手方コネクタが挿入される際にかかる荷重ストレスにより、シェルが外周方向に開き、変形しやすい。例えば、相手方コネクタを自コネクタに挿入する際に、互いの挿入軸が一致せずに、相手方コネクタが自コネクタのシェルの内面にぶつかり、自コネクタのシェルに対し、外周方向に開き変形させようとする力がかかり、自コネクタが変形する場合がある。シェルは1回の挿入によって変形する場合だけではなく、多数回の挿入によって徐々に変形する場合もある。これらの変形により、相手方コネクタを挿入しにくくなったり、挿入できなくなったり、挿入時にガタツキや接触不良が生じたり、抜け落ちやすくなったりする場合がある。外周方向に開き変形させようとする力は、最終的に継目部分にかかるため、シェルの継目部分が開いてしまい、破壊が出る変形する可能性が高い。ミッドマウント構造コネクタ100が基板90内に配置される構造の場合、基板による規制がないため、変形する可能性はさらに高い。特に、自コネクタの嵌合キー形状がMicro-ABであり、相手方コネクタの嵌合キー形状がMicro-Bである場合、相手方コネクタの嵌合キー形状接続部分の上側よりも下側のほうがその面積が小さい形状により、自コネクタのシェルの内面の上側より下側、特に中央部継目が形成される部分に変形させようとする力が集中するため、継目部分から変形する可能性が高い。継目部分の破壊強度を向上させたコネクタとして参考文献1が知られている。[参考文献1]特許第4321710号公報しかし、参考文献1は、取付部材を設ける必要があり、構成数の増加に伴い、生産コストが増加し、組立作業が煩雑になる。本発明は、基板取付前後において、変形し難く、構成数の少ないコネクタを提供することを目的とする。上記の課題を解決するために、本発明の第一の態様に係るコネクタは、コンタクトと、コンタクトを収容する絶縁体からなるボディと、ボディの外周を覆うように筒状に形成された導電体のシェルと、を有し、シェルは、相手方コネクタ挿入口とボディ挿入口とを備える本体部と、本体部の底壁前方端または後方端において折り返され本体部の底壁を覆う反転折返部と、を備え、本体部はその継目を上壁に備える。本発明に係るコネクタは、一般的な構成数ボディ、コンタクト、シェルよりなり、シェルは本体部と反転折返部を備え、シェルの継目を本体部の上壁に備え、シェルの底壁側を二重構造とすることで、継目部分にかかる力を軽減し、シェルの全体の破壊強度を高め、その変形を防ぐことができるという効果を奏する。以下、MicroUSB規格に準拠するコネクタに本発明の技術思想を適用した実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。但し、本発明の技術思想が適用可能なコネクタは特定の規格に準拠するコネクタに限定されるものではなく、任意の規格例えば、USB規格、miniUSB規格、IEEE1394規格などに準拠するコネクタ全般に適用可能である。<第一実施形態に係るコネクタ100>図1を用いて第一実施形態に係るコネクタ100を説明する。コネクタ100は、導電体のコンタクト110と、コンタクト110を収容する絶縁体からなるボディ120と、ボディの外周を覆うように四角筒状に形成された導電体のシェル130と、を有する。<シェル130>シェル130は、相手方コネクタ挿入口132mとボディ挿入口132nとを備える本体部132と、本体部132の底壁132hの後方端において折り返され、本体部132の底壁132hを覆う反転折返部134と、を備える図1及び図2参照。なお、相手方コネクタが挿入される面をコネクタ100の正面とし、基板に実装する際に実装面となる面を底面とし、コネクタ100の中心から見て正面方向を前方とし、底面方向を下方として説明する。図1に示すように、筒状のシェル130は、本体部132内側と反転折返部134外側とで二重構造となっている。以下、本体部132及び反転折返部134の詳細を説明する。本体部132図3は、シェル130の折り畳む前の展開図である。シェル130は薄板状の金属板をプレスにより打ち抜き加工したものである。なお、図中破線で示す位置において曲げ加工される。本体部132の上壁132j、132jと側壁132i、132iと底壁132hとの境界部分において、山折りされ、本体部132は、四角筒状に形成される。なお、四角筒状とは、略四角筒状を含むものとする。本体部132は、ボディ120の外周に沿った形状に折り曲げ成形され、ボディ120の全体がシェル130に収容される。そして、シェル130の上壁132j、132jに形成された端縁132a、132a同士が当接して継目132kが形成される図1及び3参照。この継目132kがありとあり溝の関係に形成されているので、端縁132a、132a同士が互いに分離しにくくなっている。前述の通り、自コネクタの嵌合キー形状がMicro-ABであり、相手方コネクタの嵌合キー形状がMicro-Bである場合、シェルの内面の下側、中央部に変形させようとする力が集中する。従来技術は、シェルの下側、中央部に継目を設けているため、継目部分に直接、力が加わり、変形しやすいという問題がある。本実施形態の場合、上壁132j、132jに継目132kを設けているため、継目部分に直接、力が加わるのを防ぐことができ、シェル全体の破壊強度を向上させている。本体部132の上壁132j、132jまたは、上壁132j、132jと側壁132i、132iの間の曲げ領域の前方に固定端を有する片持梁状の舌片である第一取付脚部132f、132fが打ち抜きにより形成されている。第一取付脚部132f、132fは、自由端側の曲げ領域において山折りされ、下方に延び、逆L字形断面を有している。また、本体部132の上壁132j、132jの後方端には、それぞれ第二取付脚部132d、132dが形成される。第二取付脚部132d、132dは、固定端側の曲げ領域で山折りされ、自由端側の曲げ領域で谷折りされる。言い換えると、第二取付脚部132d、132dは、僅かに下方に偏倚し、さらに後方に延びるように形成される。第二取付脚部132d、132dを基板に取り付ける方法については後述する。本体部132の上壁132j、132jの前方の両側には、固定端を前方として、切り起され上方外方に僅かに突出する係止片132b、132bが形成されている。このような構成とすることで、図示しない相手方コネクタのストッパと係止片132b、132bとが係止し、コネクタ100から相手方コネクタが抜け落ちるのを防止することができる。本体部132の底壁132hは、後方両側部分は反転折返部134の後方端と接続するように延長される。本体部132の底壁132hの中央部分の後方端には、舌片である第一ストッパ132g、132gが形成されている。第一ストッパ132g、132gは、ボディ120収容前に固定端側の曲げ領域において、山折りされ、内方に突出する。本体部132の側壁132i、134iの後方端には、それぞれの舌片である第二ストッパ132e、132eが形成されている。第二ストッパ132e、132eは、ボディ120収容後に固定端側の曲げ領域において、山折りされ、内方に突出する。本体部132の上壁132j、132jの後方には、凸部132c、132cがそれぞれ形成されている。凸部132c、132cはそれぞれ上壁132j、132jから内方に打ち出して形成されたものであり、上壁132j、132jから僅かに内方に突出している。第一ストッパ132g、132gと第二ストッパ132e、132eと凸部132c、132cは、ボディ120と当接し、固定する詳細は後述する。図4はコネクタ100の底面図であり、図5は図4のX-X断面図である。上壁132j、132j、底壁132h、側壁132i、132i及び各部間の各曲げ領域の各前方端は、曲げ加工を行う前に、後方に向かうにつれて内方に厚みを増すような傾斜面を備えるように加工しておく。このような形状により、傾斜面が挿入時の相手方コネクタをガイドし、相手方コネクタをスムーズに挿入することができる。反転折返部134反転折返部134は、本体部132の底壁132hを覆う底壁134aと、側壁132i、132iを覆う側壁134b、134bと、を備える図1及び図3参照。本体部132と反転折返部134との境界部分より詳しく言うと、本体部132の底壁132hの後方端と反転折返部134の底壁134aの後方端との境界部分において、折り返され、反転折返部134の底壁134aが本体部132の底壁132hを覆うように形成される。さらに、底壁134aと側壁134b、134bとの間の境界部分において谷折りされ、反転折返部134の側壁134b、134bが本体部132の側壁132i、132iを覆うように形成される。言い換えると、反転折返部134は、本体部132の外周に沿った形状に折り曲げ成形され、本体部132よりも一回り大きい四角半筒状に形成される。さらに別の言い方をすると、本体部132の外周面と反転折返部134の内周面とが接するように、または、僅かな隙間を介して対向するように、反転折返部134を形成する。このような構成とすることで、シェル130の底壁及び側壁を二重構造とし、本体部132の変形を反転折返部134で規制することができる。本体部132の変形を規制することにより、最終的に継目部分にかかる力を軽減し、シェル130の全体の破壊強度を向上させ、その変形を防ぐ。反転折返部134の成す側壁134b、134bの前方に基板実装時に基板表面に配置される基板支持部134c、134cを、側壁134b、134bの後方に第三取付脚部134e、134eを備える図1及び図3参照。基板支持部134c、134cは、固定端側の曲げ領域において山折りされ、水平方向に延びる。第三取付脚部134e、134eは、2箇所の曲げ領域において山折りされ、上方に延びる逆U字断面を有している。基板支持部134c、134c及び第三取付脚部134e、134eの機能に関しては、基板に対する取付を説明する際に併せて説明する。<ボディ120の挿入及び固定>ボディ120を四角筒状のシェル130の後方のボディ挿入口132nから挿入すると図2参照、ボディ120の正面とシェル130の背面例えば、本体部132の底壁132hの一部の後方端面とが当接する。例えば、シェル130の凸部132c、132cの背面と、ボディ120の第一凹部120t、120tの正面とが当接する図1及び図2参照。内方に突出した第一ストッパ132g、132g図3参照の背面とボディ120の正面に設けられた第二凹部120e、120e図1参照。但し、左側面側の第二凹部120eは図示しないの正面とが当接し、係合する。また、四角筒状の本体部132の上壁132j、132j、側壁132i、132i及び底壁132hの一部の内周面と、ボディ120の上側、両側及び下側の一部の外周面とが当接し、四角半筒状の反転折返部134の底壁134aの一部の内周面とボディ120の下側の一部の外周面とが当接する図5参照。ボディ120収容後に、第二ストッパ132e、132e図2及び図3参照が固定端側の曲げ領域において、山折りされる。第二ストッパ132e、132eの正面とボディ120の背面に設けられた第三凹部120s、120sとが当接し、係合する。これらの構造により、シェル130がボディ120に固定されている図6参照。<コンタクト110及びボディ120>ボディ120は、図1、図2及び図5に示すように、シェル130の成す四角筒状の内周面とボディ120の成す外周面とが当接する形状である。そして、ボディ120は前方に突出するコンタクト支持板120cを有する。このコンタクト支持板120cの底面には、所定の間隔で5本のコンタクト受容溝が形成されている。コンタクト110は、これらのコンタクト受容溝に圧入されて、図5に示すように、その接点部110bがコンタクト支持板120cの底面に配置される。コンタクト110は、ボディ120の後方に延出して、後方端に基板90の導電パッド93図6参照と接続される端子部110dを有する。コンタクト受容溝の先端部には、支持部120bが設けられる。コンタクト110の接点部110bの先端には、僅かに上方に偏倚し、さらに前方に延びる先端部110aが形成される。支持部120bと先端部110aとが係止し、コンタクト110の接点部110bが上下方向に固定される。また、接点部110bは、コンタクト受容溝の内壁により左右方向に固定される。コンタクト110の端子部110dの底面とシェル130の本体部132の第二取付脚部132d、132dの底面が同一平面上に位置するように形成されている図6参照。このような構成とすることにより、コネクタ100が基板90に取り付けられる際、端子部110dが基板90に当接して偶発的に過度に曲げられようとするときに、基板90に当接して端子部110dに過度の応力がかかることを阻止することができる。<コネクタ100の基板90に対する取付>図6に示すようにコネクタ100が取り付けられる基板90の端縁には、コネクタ100の幅より僅かに広い幅の切欠け90bが形成されている。この切欠け90bには、コネクタ100が上方から配置される。切欠け90bの近傍には、第三取付脚部134e、134e、第一取付脚部132f、132fに対応する位置に貫通孔90c、90c、90d、90dがそれぞれ形成されている。さらに貫通孔90c、90c、90d、90dの基板90の上面の周縁部には第一ランド91、91が形成されている。また、切欠け90bの近傍には、各端子部110dに対応する位置に導電パッド93が形成され、第二取付脚部132d、132dに対応する位置に第二ランド92、92が形成されている。このような構成により、ミッドマウント構造タイプでの実装が可能となり、コネクタ100の実装高さを低くすることができる図7参照。さらに、基板90の第一ランド91、91、第二ランド92、92、導電パッド93に半田ペーストを印刷しておき、上方からコネクタ100を配置し、熱を加えて半田を溶かすことで、ミッドマウント構造での自動実装リフロー方式が可能となる。なお、それぞれ第三取付脚部134e、134e及び第一取付脚部132f、132fが、基板に設けられた貫通孔90c、90c及び90d、90dを貫通し第一ランド91、91に接し、第二取付脚部132d、132dが第二ランド92、92に接し、各端子部110dが、それぞれ各導電パッド93に接するように配置する。このような構成により、本体部132側、反転折返部134側の両方から取付脚部を基板に落とし込むため、基板に対する実装強度が向上する。反転折返部134の基板支持部134c、134cは、実装時に基板90の表面に配置される。相手方コネクタを自コネクタに挿入する際に、相手方コネクタが自コネクタのシェルの内面にぶつかり、自コネクタのシェルに対し、下方向に力がかかる場合がある。その場合、従来技術特許文献1等は、端子の付け根部分の強度が足りず、基板に対しコネクタがお辞儀状態に変形してしまう場合がある。図8Aは通常状態のコネクタ10を示し、図8Bはお辞儀状態のコネクタ10を示す。本実施形態の場合、反転折返部134の基板支持部134c、134cが下方向の力を受けるため、そのような変形を防ぐことができる。<効果>このような構成により、シェルを、本体部と反転折返部によって二重構造とすることで、シェルの破壊強度を高め、その変形を防ぐことができるという効果を奏する。特に、本実施形態のようにコネクタ100がミッドマウント構造の場合、プラグこじりの荷重ストレスに対し基板による規制もなく、さらに、荷重に対する強度懸念があるため、このような二重構造が特に有効である。また、参考文献1は、シェルとは別に取付部材を設ける必要があり、構成数の増加に伴い、生産コストが増加し、組立作業が煩雑になる。一方、本実施形態では、一枚の金属板から加工することで、本体部132と反転折返部134を結合するための複雑な加工や工程を省くことができる。また、特許文献1のシェルは、一枚の金属板を筒状に折り曲げて形成され、その両側壁から複数の取付脚部が切り起されているため、シェル自体の破壊強度が低い。また、各取付脚部の大きさも小さくなるため、基板に対する実装強度も低い。一方、第一実施形態では、反転折返部134を設けることで、シェルの破壊強度を低下させることなく、十分な大きさを有する取付脚部を多数設けることができ、この取付脚部を半田付けすることで、基板に対する実装強度固定強度を向上させることができる。また、反転折返部134に基板支持部134c、134cを設けることができ、お辞儀状態への変形を防ぐことができる。<変形例>第一実施形態では、反転折返部134を設けることで、シェルの破壊強度を低下させることなく、十分な大きさを有する取付脚部を多数設けることができる点がポイントであり、その数や大きさ、位置は適宜変更してもよい。また、基板支持部134c、134cは必ずしも設けなくともよい。また、継目132kの位置は、それぞれ本体部132の上壁132j、132jに限らない。側壁132i、132iや各曲げ領域に継目132kを設けてもよい。本体部132と反転折返部134との接続部分は前方端であってもよい。また、接続部分は底壁以外の側壁、各曲げ領域等でもよい。但し、加工の容易さやコネクタの破壊強度を考慮すると、本体部132と反転折返部134との接続部分は前方端または後方端の底壁に設け、上壁に継目を設けることが望ましい。また、継目132kは、ありとあり溝の関係に形成されているが、他の形状や接合方法により、本体部132の上壁132j、132jに形成された端縁132a、132a同士を分離しにくくしてもよい。本発明は上記の実施形態及び変形例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能である。