"液体及び気体の少なくとも一方を吸収する吸収層と、前記吸収層上に接着層を介して積層された補強層と、前記補強層上に接着層を介して積層されたアルミニウム層と、前記アルミニウム層上に接着層を介して積層され、液体及び気体の少なくとも一方の進入を抑制するバリア層とを備える積層体。請求項1に記載の積層体において、前記補強層は、二軸延伸ポリアミド、ポリエチレンテレフタレート及びポリ塩化ビニルからなる群から選択したいずれか1つにより形成される。請求項1に記載の積層体において、前記補強層及び前記バリア層は、二軸延伸ポリアミドにより形成される。請求項1に記載の積層体において、前記補強層は、ポリエチレンテレフタレート又はポリ塩化ビニルにより形成され、前記バリア層は、二軸延伸ポリアミドにより形成される。請求項1に記載の積層体において、前記補強層は、二軸延伸ポリアミドにより形成され、前記バリア層は、ポリエチレンテレフタレートにより形成される。請求項1に記載の積層体において、前記補強層及び前記バリア層は、ポリエチレンテレフタレートにより形成される。請求項1に記載の積層体において、前記補強層は、延伸方向と垂直な方向に関して、引張破壊強度PTDが、55MPa≦PTD<360MPaの範囲にあり、引張破壊伸びLTDが、45<LTD<430の範囲にある。請求項1から7のいずれかに記載の積層体を用いる包装容器。固形製剤ただし、コハク酸ソリフェナシンまたは1-{[α-イソブタノイルオキシエトキシカルボニル]アミノメチル}-1-シクロヘキサン酢酸を含有する場合を除くを収容した包装体であって、該包装体は、前記固形製剤を収容する凹状の収容部が形成された包装容器と、前記固形製剤を封止する気密性を備えた蓋材と、を備え、前記包装容器は、液体及び気体の少なくとも一方を吸収する吸収層と、前記吸収層上に接着層を介して積層された補強層と、前記補強層上に接着層を介して積層されたアルミニウム層と、前記アルミニウム層上に接着層を介して積層され、液体及び気体の少なくとも一方の進入を抑制するバリア層とが積層された積層体からなり、前記吸収層は、前記補強層と積層すると共に前記固形製剤が収容される側に配設されていることを特徴とする包装体。以下、積層体、包装容器及び包装体の実施形態について説明する。図1は、1つの実施形態に係るブリスター包装体を示す概略断面図である。ブリスター包装体10は、包装体の一例として挙げるものであり、粒状あるいはカプセル状の薬等といった固形製剤20を内部に収納する容器である。固形製剤20は、粒状あるいはカプセル状の薬等の内容物である。固形製剤20について、所望の材料又は所望の材料を適宜組み合わせたものを適用することができるが、コハク酸ソリフェナシンまたは1-{[α-イソブタノイルオキシエトキシカルボニル]アミノメチル}-1-シクロヘキサン酢酸を含有するものは除く。ブリスター包装体10は、土台となる蓋材30を備える。蓋材30は、固形製剤20を封止する気密性を備えた部材である。蓋材30には、PVCPolyVinylChloride;ポリ塩化ビニル又はEVAEthyleneVinylAcetate;エチレン酢酸ビニル共重合樹脂コートALアルミニウム等を用いることができる。また、ブリスター包装体10は、包装容器40を備える。包装容器40は、複数の層が積層された積層体を成形機等にてドーム形に成形したものである。包装容器40は、内部の固形製剤20を包み込んで保護している。包装容器40には、固形製剤20を収容する凹状の収容部が形成されている。包装容器40をドーム形に成形する際の成形方法凹状の収容部を形成する方法としては、平板式圧空成形法、プラグアシスト圧空成形法、ドラム式真空成形法、プラグ成形方法等のPTP成形方法が挙げられる。蓋材30と包装容器40とは、内面同士を重ね合わせてヒートシールすることで接着することができる。そのままでは接着性が低い場合は、蓋材30または包装容器40のどちらか一方に、接着剤層またはヒートシール性樹脂層をさらに形成してもよい。そして、ブリスター包装体10は、包装容器40側から固形製剤20を指等で押し込むことにより、蓋材30が破れて、固形製剤20を取り出すことができるものである。次に、包装容器40積層体の積層構造について説明する。図2は、包装容器40の積層構造について説明する図である。包装容器40は、最下層に吸収フィルム吸収層50を備えている。吸収フィルム50は、3層構造のフィルムであり、水分や臭気の吸収を主に担う主吸収層51と、主吸収層51を保護するスキン層52とを有する。なお、スキン層52に吸収機能を持たせてもよい。吸収フィルム50は、後述する補強層70と積層すると共に固形製剤20図1参照が収容される側に配設されている。本実施形態では、主吸収層51には、LDPE低密度ポリエチレンに吸収剤としてゼオライトを加えたものを用いている。また、スキン層52には、LLDPE直鎖状低密度ポリエチレンを用いている。吸収フィルム50の厚みは、例えば30~200μm程度である。なお、吸収フィルム50は、3層構造のものではなく、1層,2層又は4層以上の層構成のものであってもよく、使用材料もこれらに限定されるものではない。吸収フィルム50は、樹脂と吸収剤をインフレーション法、Tダイ法、共押出等によってフィルム状又はシート状に形成したものが好適に用いられる。主吸収層51およびスキン層52を構成する樹脂の材料としては、LDPE低密度ポリエチレン、LLDPE直鎖状低密度ポリエチレン、PPポリプロピレン、塩素化ポリプロピレン、飽和ポリエステル、EAAエチレン-アクリル酸共重合体、EMAAエチレン-メタクリル酸共重合体、EEAエチレン-エチルアクリレート共重合体、EMAエチレン-メチルアクリレート共重合体、アイオノマー、カルボン酸変性ポリエチレン、カルボン酸変性ポリプロピレン、カルボン酸変性EVA、PVCポリ塩化ビニル、ポリスチレン等から選ばれる少なくとも1種、又はこれらの混合物を用いることができる。主吸収層51を構成する樹脂とスキン層52を構成する樹脂は同じ樹脂であってもよいし、異なる樹脂であってもよい。また、吸収フィルム50を構成する吸収剤の材料としては、ゼオライト天然ゼオライト、人工ゼオライト、合成ゼオライト、酸化カルシウムや硫酸マグネシウム等の化学吸収剤、酸素欠損のある酸化セリウム等の脱酸素剤等を用いることができる。ゼオライトは、モレキュラーシーブを含むものであり、モレキュラーシーブは、その有効細孔径が3~10Å程度であると好ましい。モレキュラーシーブは、吸収する対象物の大きさに合わせて、その有効細孔径を選択する。また、前記ゼオライトの有効細孔径は、3Å以上であると好適である。ゼオライトは、吸収速度が速いため水分を素速く吸収することができる。ゼオライトの一例であるモレキュラーシーブは、分子の大きさの違いによって物質を分離するのに用いられる多孔質の粒状物質であり、均一な細孔をもつ構造であって、細孔の空洞に入る小さな分子を吸収して一種のふるいの作用を有する。また、包装容器40は、吸収フィルム50上に接着層60を介して積層された補強層70を備える。補強層70は、包装容器40全体の強度を向上させるための層であり、例えば二軸延伸ポリアミドやPETポリエチレンテレフタレート、PVCを用いることができる。補強層70の厚みは、例えば15~60μm程度である。なお、補強層70は、厚みが許容される範囲であれば複数層設けることができる。また、包装容器40は、補強層70上に接着層60を介して積層されたアルミニウム層80を備えている。アルミニウム層80は、薬等の固形製剤20のバリア性を向上させるための層であり、例えば合金アルミニウム箔を用いることができる。アルミニウム層80の厚みは、例えば16~60μm程度である。また、包装容器40は、アルミニウム層80上に接着層60を介して積層されたバリア層90を備えている。バリア層90は、下層のアルミニウム層80とともにバリア性を向上させるための層であり、例えば二軸延伸ポリアミドやPETポリエチレンテレフタレートを用いることができる。バリア層90は、液体や気体の進入を抑制する機能を果たす層である。バリア層90の厚みは、例えば5~30μm程度である。接着層60は、各層を接着する役割を果たしており、例えばウレタン系接着剤等を用いることができる。そして、この包装容器40の両端部を固定して、包装容器40の中央部分を吸収フィルム50側からバリア層90側に押し込んで成形すると、バリア層90が最外層となり、吸収フィルム50が最内層となるドーム形の包装容器40図1参照ができあがる。次に、具体的な実施例を挙げて説明する。なお、開示する発明は、これらの実施例に限定されるものではない。図3は、実施例及び比較例の各材料に使用するフィルムの一覧を示す図である。各フィルムの詳細は、以下の通りである。第1フィルム1フィルム種類:OPP二軸延伸ポリプロピレン2厚み:40μm3品名:パイレン-OTP2002東洋紡績株式会社製;登録商標4引張破壊強度PMD:140MPa5引張破壊強度PTD:360MPa6引張破壊伸びLMD:2207引張破壊伸びLTD:40ここで、MDとは、延伸方向のことであり、TDとは、延伸方向と垂直な方向のことである。第2フィルム1フィルム種類:PET2厚み:25μm3品名:テフレックスFT3PE帝人デュポンフィルム株式会社;登録商標4引張破壊強度PMD:160MPa5引張破壊強度PTD:170MPa6引張破壊伸びLMD:2207引張破壊伸びLTD:210第3フィルム1フィルム種類:PET2厚み:12μm又は25μm3品名:E5100東洋紡績株式会社製;東洋紡エステルフィルムE5100タイプ;登録商標4引張破壊強度PMD:230MPa5引張破壊強度PTD:240MPa6引張破壊伸びLMD:1007引張破壊伸びLTD:90第4フィルム1フィルム種類:無延伸ポリアミド2厚み:25μm3品名:ダイアミロンC-Z三菱樹脂株式会社製;登録商標4引張破壊強度PMD:150MPa5引張破壊強度PTD:140MPa6引張破壊伸びLMD:4107引張破壊伸びLTD:430第5フィルム1フィルム種類:二軸延伸ポリアミド2厚み:15μm又は25μm3品名:ボニールW株式会社興人;登録商標4引張破壊強度PMD:260MPa5引張破壊強度PTD:270MPa6引張破壊伸びLMD:1207引張破壊伸びLTD:110第6フィルム1フィルム種類:二軸延伸ポリアミド2厚み:15μm3品名:ハーデンN2102東洋紡績株式会社製;登録商標4引張破壊強度PMD:220MPa5引張破壊強度PTD:290MPa6引張破壊伸びLMD:1107引張破壊伸びLTD:65第7フィルム1フィルム種類:PVC2厚み:60μm3品名:ビニホイルC-455三菱樹脂株式会社製;登録商標4引張破壊強度PMD:85MPa5引張破壊強度PTD:55MPa6引張破壊伸びLMD:1407引張破壊伸びLTD:170第8フィルム1フィルム種類:OPP2厚み:20μm3品名:U-1三井化学東セロ株式会社製4引張破壊強度PMD:130MPa5引張破壊強度PTD:265MPa6引張破壊伸びLMD:1607引張破壊伸びLTD:45第9フィルム1フィルム種類:CPP無延伸ポリプロピレン2厚み:25μm3品名:パイレン-CTP1128東洋紡績株式会社製;登録商標4引張破壊強度PMD:54MPa5引張破壊強度PTD:34MPa6引張破壊伸びLMD:3907引張破壊伸びLTD:560次に、これらのシートを組み合わせて積層体包装容器を形成した際の具体的な実施例を挙げて説明する。図4は、実施例の各層の材料及び厚さの値を示す図である。実施例11バリア層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3補強層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm実施例21バリア層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3補強層:厚さ25μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm実施例31バリア層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3補強層:厚さ25μmのPET図3中;第2フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm実施例41バリア層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3補強層:厚さ60μmのPVC図3中;第7フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm実施例51バリア層:厚さ25μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3補強層:厚さ25μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm実施例61バリア層:厚さ12μmのPET図3中;第3フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3補強層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm実施例71バリア層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第6フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3補強層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第6フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm実施例81バリア層:厚さ25μmのPET図3中;第2フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3補強層:厚さ25μmのPET図3中;第2フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm図5は、比較例の各層の材料及び厚さの値を示す図である。以下は、比較例の詳細である。比較例では、補強層の代わりに、代替層を用いている。ここで、代替層とは、本願発明の補強層とは異なる概念の層であって、本願発明の補強層にとって代わるものであり、あくまで上述した各実施例と比較するために補強層の代わりに用いた層である。比較例11バリア層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3代替層:厚さ40μmのOPP図3中;第1フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm比較例21バリア層:厚さ25μmの無延伸ポリアミド図3中;第4フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3代替層:厚さ25μmの無延伸ポリアミド図3中;第4フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm比較例31バリア層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3代替層:厚さ20μmのOPP図3中;第8フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm比較例41バリア層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3代替層:厚さ25μmのCPP図3中;第9フィルム使用4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm従来例1バリア層:厚さ15μmの二軸延伸ポリアミド図3中;第5フィルム使用2アルミニウム層:厚さ40μmのアルミニウムAL3代替層:なし厚さ0μm4吸収層:厚さ50μmの吸湿フィルム上述した吸収フィルム50であり、層構成はLLDPE厚さ;10μm/LDPEにゼオライト4Aを加えた層厚さ;30μm/LLDPE厚さ;10μm評価項目そして、実施例1~8、比較例1~4及び従来例について、以下の成形条件にて成形時の様子を評価した。成形条件1成形機:MW-220株式会社カナエ製連続成形機2プラグの材質:PTFEPolyTetraFluoroEthylene;ポリテトラフルオロエチレン系樹脂3プラグの径:10mm4狙い深さ:3.3mmここで、プラグとは、成形時に押し出しを行う棒のことであり、狙い深さとは、包装容器積層体をどの程度窪ませるかの値ドーム形状の深さのことである。評価結果ドーム形状に成形した包装容器を肉眼観察して評価を行った。その結果、実施例1~8のものは、亀裂や割れ等が生じずに、特に問題なく成形可能であった。そのため、実施例1~8の基材の組み合わせは、成形可能な組み合わせであることが分かった。一方、比較例1~4及び従来例のものは、包装容器の天井部分が突き破れたりポケット破れ、包装容器のすその部分やポケットの肩の部分が裂けてしまったり、包装容器に亀裂が生じてしまう問題が発生した。そのため、比較例1~4及び従来例の基材の組み合わせは、成形不可能な組み合わせであることが分かった。これら実施例と比較例との対比から以下の事項が明らかである。1補強層及びバリア層を二軸延伸ポリアミドにより形成すると、包装容器積層体に亀裂等を生じさせずに成形が可能となる。2補強層をポリエチレンテレフタレート又はポリ塩化ビニルにより形成し、バリア層を二軸延伸ポリアミドにより形成すると、包装容器積層体に亀裂等を生じさせずに成形が可能となる。3補強層を二軸延伸ポリアミドにより形成し、バリア層をポリエチレンテレフタレートにより形成すると、包装容器積層体に亀裂等を生じさせずに成形が可能となる。4補強層及びバリア層をポリエチレンテレフタレートにより形成すると、包装容器積層体に亀裂等を生じさせずに成形が可能となる。図6は、図3に示す各フィルムのTD方向TransverseDirection;垂直方向の物性値について示す図である。この図において、縦軸は、TD方向に関する引張破壊伸び[]を示しており、横軸は、TD方向に関する引張破壊強度[MPa]を示している。本実施形態では、各フィルムのMD方向MachineDirection;流れ方向ではなく、TD方向の物性値を用いて評価を行っている。これは、PTPプレススルーパックの成形性がTD方向のパラメータに強く依存しており、MD方向のパラメータとは関連性が少ないという理由による。すなわち、補強層補強フィルムは、製膜時にフィルムのMD方向に引っ張られ、延伸されながらロールに巻き取られるため、フィルムのMD方向はTD方向に比べて強度が強く、PTPプレススルーパックの成形の負荷にも耐えやすい。一方、TD方向は、フィルムによって延伸させたり、させなかったりと様々な要因が発生するため、発生する要因の強弱がそれぞれ異なり、比較的強度が弱い。このため、本実施形態では、PTPプレススルーパックの成形性に影響しやすいTD方向の物性値を用いて評価を行っている。図3に示す各フィルムの引張破壊伸びTD及び引張破壊強度TDを図中にプロットすると図6に示す状態となる。そして、各フィルムの物性値をプロットした状態において、上記評価結果を重ね合わせると、図6の四角形の点線図中、領域A2参照が導かれる。すなわち、上記評価結果では、図5の比較例1~4及び従来例が成形不可の評価を受けているが、それらは、補強層の代わりに用いた代替層として、図3の第1フィルム、第4フィルム、第8フィルム、第9フィルムを用いたものである。また、従来例のものは、補強層を形成していないものである。そこで、上記各実施例及び各比較例から導かれる領域を四角形の点線で囲んで、その内側の領域を成形性が良好な領域とみなしている。この四角形の点線の領域から以下の事項が明らかである。補強層については、延伸方向と垂直な方向TDに関して、引張破壊強度PTDが、55MPa≦PTD<360MPaの範囲にあり、引張破壊伸びLTDが、45<LTD<430の範囲に設定すると、成形時に包装容器積層体の天井部分が突き破れたり、すその部分の端部やポケットの肩の部分が裂けてしまうことがなく、良好に成形を行うことができる。なお、引張破壊強度PTDの下限値を55MPaとしているのは、包装用基材フィルムとしては、基本的に引張破壊強度PTDの値が30MPa未満のものは、用途の限られた特殊なものを除くと存在せず、第9フィルム引張破壊強度PTD=34MPaが成形不可の評価を受けているため、第7フィルムの引張破壊強度PTDの値55MPaを引張破壊強度PTDの下限値としている。一方、これらの範囲外領域A2の範囲外であれば、比較例1~4及び従来例のように、成形時に包装容器積層体の天井部分が突き破れたり、すその部分の端部やポケットの肩の部分が裂けてしまい、成形不可能な範囲となることが分かった。開示した発明は、上述した実施形態及び実施例に制約されることなく、各種の変形や置換を伴って実施することができる。また、上述した実施形態及び実施例で挙げた積層体及び包装容器の構成や材料はいずれも好ましい例示であり、これらを適宜変形して発明を実施可能であることはいうまでもない。符号の説明10ブリスター包装体包装体20固形製剤30蓋材40包装容器積層体50吸収フィルム吸収層60接着層70補強層80アルミニウム層90バリア層"