外輪と内輪との間に複列の複数の転動体を有し、前記複数の転動体の周方向の間隔を一定に保持する保持器を有する転がり軸受において、前記転がり軸受が軸箱に組み込まれた際、外輪の内周面における前記複列の転動体の各列の間のグリースの量に関して、重力方向上側より重力方向下側を多くしたことを特徴とする転がり軸受。請求項1の転がり軸受と、前記転がり軸受を組み込む為の軸箱と、を有する転がり軸受装置において、前記転がり軸受が前記軸箱に組み込まれた際、外輪の内周面における前記複列の転動体の各列の間のグリースの量に関して、重力方向上側より重力方向下側を多くしたことを特徴とする転がり軸受装置。しかしながら、先行技術のグリース封入は、以下の点に課題がある。すなわち、実際の鉄道車両では、ならし運転後に行う営業運転時に車軸軸受に大きな振動がかかり、この振動によるグリースの移動が生じる。このとき、ころ空間部外輪の軸方向中央部に封入したグリースは、軸受振動と重力に従って重力方向下側に蓄積する図5。このようにして動いたグリースは、転走面などでせん断を受け、発熱を生じ、軸受温度の上昇につながる。本発明は、上記の現象を考慮し、なじみ運転後の営業運転時においてもグリースせん断に伴う軸受発熱を抑制できる、転がり軸受と転がり軸受装置を提供することを目的としている。上記目的を達成するために、本発明の転がり軸受は、外輪と内輪との間に複列の複数の転動体を有し、前記複数の転動体の周方向の間隔を一定に保持する保持器を有し、前記転がり軸受が軸箱に組み込まれた際、外輪の内周面における前記複列の転動体の各列の間のグリースの量に関して、重力方向上側より重力方向下側を多くしたことを特徴とする。また、前記転がり軸受と、前記転がり軸受を組み込む為の軸箱と、を有する転がり軸受装置において、前記転がり軸受が前記軸箱に組み込まれた際、外輪の内周面における前記複列の転動体の各列の間のグリースの量に関して、重力方向上側より重力方向下側を多くしたことを特徴とする。本発明により、なじみ運転後の営業運転時においても、転走面などでせん断を受け難くなるので、グリースせん断に伴う軸受発熱を抑制できる転がり軸受と転がり軸受装置を提供することが可能になる。本発明に係る転がり軸受と転がり軸受装置の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。図1は、本発明に係る転がり軸受の一実施形態である鉄道車両車軸用軸受の複列円すいころ軸受の断面図である。図1に示すように、分割型の内輪1、1′と一体型の外輪2との間に、左右2列にころ3、3′を保持器4、4′を介して保持し、内輪間座5により両内輪1、1′の動きを規制し、更に内輪1、1′及び外輪2の両端に、油切り6、6′及びシール7、7′を収容したシールケース8を付設し、シール7、7′で密封して構成される。但し、グリースは、保持器4、4′の内径側空部B、B′、ころ3、3の間の空部C、並びにシールケース8の内部D、D′に封入されることが好ましい。シールケース8の内部D、D′にグリースを封入することにより、上記のならし運転後のグリースの状態を意図的に実現し、潤滑性を維持しつつ、グリースの攪拌抵抗に起因する軸受の温度上昇を抑制することができる。同時に、ならし運転の所要時間を大幅に短縮できる。図2は、図1の転がり軸受の外輪2と外輪2の内部に封入されたグリース9の封入状態を示している。図3と図2において、転がり軸受10が軸箱11に組み込まれた際、外輪2の内周面における前記複列の転動体の各列の間2a外輪の軸方向中央部のグリース9の量に関して、重力方向上側2cより重力方向下側2bを多くしたことを特徴とする。また、前記転がり軸受10と、前記転がり軸受を組み込む為の軸箱11と、を有する転がり軸受装置13において、前記転がり軸受10が前記軸箱11に組み込まれた際、外輪の内周面における前記複列の転動体の各列の間2aのグリース9の量に関して、重力方向上側2cより重力方向下側2bを多くしている。このような構成にする事により、なじみ運転後の営業運転時においても、外輪の内周面における前記複列の転動体の各列の間に付着したグリースが、重力方向上側から重力方向下側に移動する量が少なくなり、転走面などでせん断を受け難くなるので、走行中に生じるグリースせん断に伴う軸受発熱や軸受の温度上昇を抑制できる転がり軸受と転がり軸受装置を提供することが可能になる。また、前記外輪の内周面における前記複列の転動体の各列の間に付着したグリースにおいて、重力方向上側のグリース量と、重力方向下側のグリース量との分布状態と比率は、上記のならし運転と営業運転後のグリースの分布状態と比率を確認した後、その分布状態と比率に近づけることが好ましい。また、上述の実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではない。本発明の主旨を外れない限り、他の実施形態にも適用出来る。