"左右一対のラック側板と、この左右一対のラック側板に上下方向に多段に架設され、複数の商品を横倒し姿勢で前後方向に一列に整列して収容する商品収容通路を形成し、かつ、その商品搬出口が低くなるように傾斜して配設された商品収容棚と、この商品収容棚における商品搬出口の近傍に配設した商品搬出装置とを有する商品収納ラックを備え、前記商品搬出装置により当該商品収容通路に収容された商品を一個ずつ切り出して搬出する自動販売機の商品収納ラックにおいて、前記商品収容通路の通路面を横倒し姿勢の商品の軸線が左右方向の一方に傾くように傾斜させるとともに傾斜した下方側に前後方向に延在する態様で商品の一方のサイドを支持するトップガイドを設けたことを特徴とする自動販売機の商品収納ラック。請求項1に係る自動販売機の商品収納ラックにおいて、左右一対のラック側板に架設される商品収容棚は左右方向の一方に傾斜して配設され、当該商品収容棚の傾斜した下方側にトップガイドを配設してなることを特徴とする自動販売機の商品収納ラック。ところで、この種スラントラックにおいては商品収容通路の商品搬出口に設けた商品搬出装置により商品を一個ずつ切り出して搬出するため、商品収容通路には商品の軸線が商品進行方向に対して直角の姿勢となるように横倒し姿勢で商品を前後方向に一列に整列して収容する必要がある。このため、商品収容棚42には商品の軸線が商品進行方向に対して直角の姿勢となるように横倒し姿勢でローディングされる。このローディングされた商品Gが商品収容棚42を転動若しくは滑動中にフリーな状態である場合、ローディングされた商品の姿勢が商品収容棚42上を転動若しくは滑動中に姿勢変化商品の軸線が商品進行方向に対して直角ではなく商品進行方向に一致するように傾く姿勢変化するおそれがある。このように、商品Gが商品収容棚42を転動若しくは滑動中に姿勢変化すると商品搬出装置5において商品を切り出すことができなくなって商品詰まりを惹起する。それ故、商品収容棚42上を転動若しくは滑動中の商品が姿勢変化しないように、商品Gの両サイド商品の飲み口側を頭部とした場合、頭部側と底部側にガイドを設け、当該ガイドにより商品収容棚42を転動若しくは滑動中の商品の姿勢を矯正する必要がある。この場合、商品の種類長さが一種類のみである場合には、左右に対向配置されたラック側板41を商品の姿勢を矯正するガイドとして兼用することができる。しかしながら、この種の自動販売機においては長さサイズの異なる複数種類の商品を共通の商品収納ラックに収容して販売できることが望まれることから、左右に対向配置されるラック側板を最も長い商品の長さサイズ幅に定め、商品収容棚42の左右両サイドに幅方向にスライド移動可能な一組のガイドを配設して商品収容通路43の通路幅を可変設定できるようにせねばならない。したがって、ローディングされた商品を商品収容通路に横倒し姿勢で整列して収容するために左右一組のガイドを必要とすることから部品点数が増加してコストが嵩むという課題を有する。そこで、本発明は上記の点に鑑みなされたものであり、その目的は前記課題を解決し、簡単な構成によりローディングされた商品を商品収容通路に整列して収容することが可能な自動販売機の商品収納ラックを提供することにある。上記目的を達成するために請求項1に係る発明は、左右一対のラック側板と、この左右一対のラック側板に上下方向に多段に架設され、複数の商品を横倒し姿勢で前後方向に一列に整列して収容する商品収容通路を形成し、かつ、その商品搬出口が低くなるように傾斜して配設された商品収容棚と、この商品収容棚における商品搬出口の近傍に配設した商品搬出装置とを有する商品収納ラックを備え、前記商品搬出装置により当該商品収容通路に収容された商品を一個ずつ切り出して搬出する自動販売機の商品収納ラックにおいて、前記商品収容通路の通路面を横倒し姿勢の商品の軸線が左右方向の一方に傾くように傾斜させるとともに傾斜した下方側に前後方向に延在する態様で商品の一方のサイドを支持するトップガイドを設けたことを特徴とする。また、請求項2に係る発明は、請求項1に係る自動販売機の商品収納ラックにおいて、左右一対のラック側板に架設される商品収容棚は左右方向の一方に傾斜して配設され、当該商品収容棚の傾斜した下方側にトップガイドを配設してなることを特徴とする。本発明の請求項1に係る自動販売機の商品収納ラックによれば、左右一対のラック側板と、この左右一対のラック側板に上下方向に多段に架設され、複数の商品を横倒し姿勢で前後方向に一列に整列して収容する商品収容通路を形成し、かつ、その商品搬出口が低くなるように傾斜して配設された商品収容棚と、この商品収容棚における商品搬出口の近傍に配設した商品搬出装置とを有する商品収納ラックを備え、前記商品搬出装置により当該商品収容通路に収容された商品を一個ずつ切り出して搬出する自動販売機の商品収納ラックにおいて、前記商品収容通路の通路面を横倒し姿勢の商品の軸線が左右方向の一方に傾くように傾斜させるとともに傾斜した下方側に前後方向に延在する態様で商品の一方のサイドを支持するトップガイドを設けたことにより、ローディングされた商品は長さサイズに係わらず商品収容通路の傾斜した一方側のトップガイドに沿って整列して収容されるので、従来必要であった商品の両サイドを規制する左右一組のガイドの一つを削減することができるという効果を有する。また、本発明の請求項2に係る自動販売機の商品収納ラックによれば、請求項1に係る自動販売機の商品収納ラックにおいて、左右一対のラック側板に架設される商品収容棚は左右方向の一方に傾斜して配設され、当該商品収容棚の傾斜した下方側にトップガイドを配設してなることにより、左右一対のラック側板に架設される商品収容棚を左右方向の一方に傾斜して配設するという簡単な構成によりローディングされた商品を商品収容通路に整列して収容することができるという効果を有する。以下、本発明の実施の形態に係る自動販売機について添付図面を参照して説明する。図1は本発明が対象とする自動販売機の一例である缶入り飲料,ペットボトル入り飲料を販売する自動販売機の側面図、図2は商品収納庫内を示す斜視図である。図に示すように、この自動販売機は、前面が開放した断熱筐体として形成された本体キャビネット1と、本体キャビネット1の前面に開閉可能に支持された外扉2とからなる。本体キャビネット1の商品収納庫の前面は開閉可能な断熱内扉3によって閉塞されている。前記本体キャビネット1は鋼板製の外箱の内側、すなわち、上壁1a,左右側壁1b,背壁1cおよび底壁1dにウレタンフォームからなる断熱パネルを配設して断熱筐体として構成されている。前記本体キャビネット1の断熱パネルで囲まれた商品収納庫内は断熱仕切板不図示により左右方向に複数の商品収納室に区画され、当該商品収納室には左右方向に複数配列されるとともに上下方向に多段に配設された商品収容棚42を備えた商品収納ラック4がそれぞれ収納設置されている。前記商品収納ラック4は、商品収容棚42が架設される左右のラック側板41を備えている。この左右のラック側板41は、矩形平板状の薄板鋼板製になり、この実施の形態では前後に分離された前方側ラック側板41F以下、第1ラック側板41Fというと後方側ラック側板41R以下、第2ラック側板41Rというからなる。この第1ラック側板41Fおよび第2ラック側板41Rに対応して前記商品収容棚42も後述する図8に示すように前後に分離されているが、ここでは総称して商品収納棚42という。そして、前後の商品収容棚42は前後に連なると共に、商品投入口44となる前方側が高く、商品搬出口45となる後方側が低くなるように前後方向に所定の勾配をもって傾斜し、かつ、後述する図21に示すように左右方向の一方側この実施の形態では正面視右下がりに傾斜する態様で第1ラック側板41Fおよび第2ラック側板41Rに架設されている。また、前後の商品収容棚42に跨って前後方向に延在するとともに図7,図21のbに示すように右下がりに傾斜した商品収容棚42の下方側に一つのトップガイド40図1では図解し易くするために省略しているが配設されている。前後の商品収容棚42と正面視右側に配設されたトップガイド40および正面視左側のラック側板41に囲まれた内部空間が複数の商品を横倒し姿勢で前後方向に一列に整列して収容する商品収容通路43商品コラムとして構成され、この商品収容通路43商品コラムが上下多段この実施の形態では10個の商品コラムに形成されている。このように構成された商品収納ラック4が商品収納庫内に左右方向に複数並設されている。前記各商品収容通路43の商品搬出口45の近傍であって各商品収容通路43の上部、この実施の形態においては上段側の商品収容棚42の下面には当該商品収容通路43に収容された商品Gを一個ずつ切り出して搬出通路46に搬出する商品搬出装置5が配設されている。そして、各段における商品収容棚42の後端部には、前記搬出通路46に突出する突出位置と、落下する商品Gにより押し開かれて搬出通路46から退避する退避位置との間を回動する姿勢制御板47が配備されている。この姿勢制御板47については後述するコイルばね474図10参照により搬出通路46に向けて突出するように付勢されており、搬出通路46を落下する商品Gにより押し開かれて搬出通路46から退避する際、当該商品Gの姿勢を横倒し姿勢に矯正するとともに当該商品Gの落下エネルギーを吸収してその落下速度を低減させる機能を有している。なお、商品収納ラック4は左右のラック側板41の上端を外側に向けて鋭角に折り曲げて形成されたフック片41F2,41R2後述する図4参照を、本体キャビネット1における商品収納庫の天井面に配設した前後方向に延在するレール部材Rに引っ掛けることにより商品収納庫内に設置されているものである。前記各商品収納ラック4に上下多段に配設された商品収容通路43の商品搬出口45は同一の鉛直線上に位置しており、前記商品搬出口45と商品収納庫背面本体キャビネット1の背壁1cとの間には第2ラック側板41Rに係止固定された横断面コ字状の通路形成部材10が配設されており、当該通路形成部材10の内部空間が商品Gの落下する搬出通路46として形成されている。前記通路形成部材10の下部には、搬出通路46と商品収納ラック4の下部に配された商品搬出シュート6とを連係するガイド部材20が係止されている。このガイド部材20は搬出通路46を略鉛直方向に落下する商品Gが商品搬出シュート6に向けて円滑に方向転換するようにガイドするとともに落下する商品Gの落下衝撃を緩和する機能を有している。前記商品搬出シュート6は商品収納ラック4の下部に前下がりの姿勢に配されるとともにその板面に複数の通気孔が穿孔されている。この商品搬出シュート6は前記搬出通路46と断熱内扉3に設けたフラッパ付きの商品搬出口31を介して外扉2の商品取出口21とを連係する。また、前記商品搬出シュート6の下部には、商品収納庫内を冷却若しくは加熱して商品収納ラック4に収容した商品Gをコールド若しくはホット状態に保存する冷却/加熱ユニット7が配設され、この冷却/加熱ユニット7の風洞7aに連ねて背面ダクト13が設けられている。さらに、本体キャビネット1の下部の機械室8には、冷却/加熱ユニット7の冷却ユニットと冷凍サイクルを形成する冷凍機コンデンシングユニット9が配設されている。前記本体キャビネット1の商品収納庫の背壁1cの上部には吸込みダクト14が配設されている。この吸込みダクト14は商品収納室内の空気を吸い込み、商品収納室の側面に配設した側面ダクト不図示を介して背面ダクト13冷却/加熱ユニット7に戻すためのものである。前記背面ダクト13,吸込みダクト14,側面ダクト不図示が、前記冷却/加熱ユニット7から商品搬出シュート6を介して商品収納室内に吹き出された加熱若しくは冷却された空気の循環経路を形成するダクトを構成する。なお、外扉2の前面には、図示は省略するが、本体キャビネット1の庫内に収納した商品Gに対応した複数の商品見本を展示した商品展示室、購入する商品Gを指定する商品選択ボタン、代価としての硬貨を投入する硬貨投入口、代価としての紙幣を挿入する紙幣挿入口、釣銭硬貨若しくは返却指令により返却される硬貨を取り出すための硬貨返却口、釣銭若しくは投入硬貨の返却を指示する返却レバーなど、貨幣の投入により商品Gの自動販売に必要な部品が配設され、さらに、外扉2を本体キャビネット1に閉止鎖錠する扉ロック機構のハンドルなどが設けられている。次に、商品収納ラック4の構成ついて図2を用いて説明する。この商品収納ラック4は、前後に分離された第1ラック側板41Fと第2ラック側板41Rからなる左右一対のラック側板41、前記第1ラック側板41Fと第2ラック側板41Rにそれぞれ架設される前方側商品収容棚42F以下、これを第1商品収容棚42Fというと後方側商品収容棚42R以下、第2商品収容棚42Rという、この第1商品収容棚42Fおよび第2商品収容棚42Rに跨って配設されるとともに第1商品収容棚42Fおよび第2商品収容棚42Rに連結されたトップガイド40、前記第2ラック側板41Rに係止固定された横断面コ字状の通路形成部材10、この通路形成部材10の下端に係止されたガイド部材20などからなる。前記左右のラック側板41は、図3に示すように、矩形平板状の薄板鋼板製の第1ラック側板41Fと第2ラック側板41Rからなる。第1ラック側板41Fに対して第2ラック側板41Rが長く形成されている点を除けば両者の構成は略同一であるので、第1ラック側板41Fについて説明し、第2ラック側板41Rについては参照符号を併記して説明は省略する。なお、図4に正面視右側のラック側板41を拡大して示し、図4も参照しつつ第1ラック側板41Fについて説明する。第1ラック側板41Fは矩形平板状の薄板鋼板の前後および下縁を外方に折り曲げて補強フランジ41F141R1が形成され、上縁には外方に鋭角に折り曲げた係合フック41F241R2が形成されている。また、第1ラック側板41Fの板面には前後で対をなす係止孔41F341R3が上下多段に形成され、前後一組の係止孔41F341R3はそれぞれ段差を有している。前記係止孔41F341R3は各段ごとに上下方向に離隔してそれぞれ2個形成されている。前記係止孔41F341R3は商品収容棚42を架設するためのものであり、第1ラック側板41Fと第2ラック側板41Rを接近して配置した場合奥行きの短い自動販売機の場合には上段側の係止孔41F341R3を利用し、第1ラック側板41Fと第2ラック側板41Rを離隔して配置した場合奥行きの長い自動販売機の場合には下段側の係止孔41F341R3を利用するように構成されている。これは、第1ラック側板41Fと第2ラック側板41Rを接近或いは離隔して配置した場合にも当該第1ラック側板41Fと第2ラック側板41Rに架設される商品収容棚42の傾斜角度を一定に保つためである。なお、第2ラック側板41Rにおける後方側の係止孔41R3は前方側の係止孔41R3が円形であるのに対してL字状鉤形に形成されている。また、第2ラック側板41Rの後縁に形成された補強フランジ41R1には上下方向に複数のねじ穴雌ねじ41R4が形成されるとともに上部側に嵌合穴41R5が形成されている。第1ラック側板41Fの上縁に形成された係合フック41F241R2は本体キャビネット1における商品収納庫の天井面に敷設したレール部材R,R図2のb参照に係合するものである。前記レール部材R,Rは左右対称に形成されており、水平部R1、および前記水平部R1の長手方向に沿って鉛直に折り曲げられた垂下部R2からなり、垂下部R2の下端から内側方向に鋭角に折り返したフック部R3を備えている。前記レール部材R,Rは商品収納庫の天井面に設けたフレーム部材不図示に水平部R1がねじ止めされて前後方向に延在するように配設される。前記レール部材Rのフック部R3の先端は、前記係合フック41F241R2が係合して摺動スライド移動する摺動面として形成され、この摺動面には、図5に示すように、ストッパ部R31,R32が形成されている。図5は正面視左側のレール部材Rを他方右側のレール部材R側から見た側面図である。前記ストッパ部R31,R32はレール部材Rの摺動面より一段高い凸状に形成されるとともにストッパ部R31,R32の間には係合フック41R2が丁度嵌まり込む寸法に定められている。前記レール部材Rのストッパ部R31,R32は、レール部材Rのフック部R3にラック側板41の係合フック41F241R2を係合させた場合、商品収容庫内の所定位置に商品収納ラック4を収納設置する機能に加えて前後に分離された第1ラック側板41Fおよび第2ラック側板41Rが前後方向にずれて相互間の間隔がずれるのを防止する機能を有する。また、第1ラック側板41Fの下端後方側には板金により形成された位置決めガイド41G図3,図4,図6参照が固着されている。この位置決めガイド41Gは、図6に示すように、短冊状の基板部41G1の左右両端を上方に向けて折り曲げてなる橋渡し部41G2の前端を互いに内方をむくように折り曲げた係止片41G3にねじ穴雌ねじ41G31が形成されている。前記基板部41G1の後端側は左右端縁を切欠いて左右の橋渡し部41G2間の寸法よりも短く形成されるとともにその後端縁には中空円筒形状カール状に丸めたカール状補強部41G11が形成されている。このカール状補強部41G11の左右方向の長さは左右に対向配置される第2ラック側板41Rの間の寸法より僅かに短く、左右に対向配置される第2ラック側板41Rの間に丁度嵌まり込む長さに形成されている。前記位置決めガイド41Gは、図4に示すように、左右の係止片41G3を第1ラック側板41Fの後縁に形成した補強フランジ41F1に沿わせた上で基板41G1の後端縁に形成したカール状補強部41G11を第2ラック側板41Rの間に嵌め込む。この際、基板41G1の後端側の左右の切欠きが第2ラック側板41Rの前端縁に形成した補強フランジ41R1の外壁と第2ラック側板41Rの内壁に沿うようになる。このように、位置決めガイド41Gを第1ラック側板41Fおよび第2ラック側板41Rに跨るように配設した状態で第1ラック側板41Fの後縁に形成した補強フランジ41F1を介して係止片41G3のねじ穴雌ねじ41G31にねじS1図4参照を螺合させると、位置決めガイド41Gは第1ラック側板41Fおよび第2ラック側板41Rに跨って両者を連結する。したがって、この位置決めガイド41Gは、左右に対向配置されるラック側板41F,41Rの間隔を所定の間隔に維持するとともに前後に分離された第1ラック側板41Fおよび第2ラック側板41Rが左右方向にずれるのを防止する機能を有する。次に、図7は、前記第1ラック側板41F,第2ラック側板41Rにそれぞれ架設される第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rと、この第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rにトップガイド40を組み付けた状態を示している。前記トップガイド40は、前記第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rに跨って配設されるとともに前後方向に延在する態様で商品収容通路43を形成する。なお、図7では第2商品収容棚42Rの後端部に配備される姿勢制御板47は取外されている。前記第1商品収容棚42Fと第2商品収容棚42Rについて図8をも参照しつつ説明する。第1商品収容棚42Fと第2商品収容棚42Rはそれぞれ矩形鋼板製になり、第1商品収容棚42Fと第2商品収容棚42Rと共通の部分は第1商品収容棚42Fについて説明し、第2商品収容棚42Rについては参照符号を併記して説明は省略する。前記第1商品収容棚42F42Rは、図8に示すように、その左右側縁から下方に折り曲げられたフランジ42FA,42FB42RA,42RBを形成して強度アップが図られている図8では左側縁に形成されたフランジ42FA42RAは隠れて見えないが、フランジ42RAについては後述する図20のbを参照。前記フランジ42FA,42FB42RA,42RBは、フランジ42FAが鋭角に折り曲げられる一方、フランジ42FBが鈍角に折り曲げられ、前記第1商品収容棚42Fと第2商品収容棚42Rを左右方向の一方側この実施の形態では正面視右下がりに傾斜する態様で第1ラック側板41Fおよび第2ラック側板41Rに架設した場合に前記フランジ42FA,42FB42RA,42RBが第1ラック側板41F,第2ラック側板41Rにそれぞれ密着するように形成されている。また、前記フランジ42FA,42FB42RA,42RBにはねじ穴雌ねじ42FA1,42FB142RA1,42RB1がそれぞれ形成されている。第1商品収容棚42F42Rの前端には中空円筒形状カール状に丸めた支持軸42F142R1が形成され、支持軸42F142R1の左右両端はそれぞれフランジ42FA,42FB42RA,42RBよりも外方に突出するように形成されている。また、第1商品収容棚42Fの後端には中空円筒形状カール状に丸めた支持軸42F2が形成され、支持軸42F2の左右両端はそれぞれフランジ42FA,42FBよりも外方に突出するように形成されている。さらに、第1商品収容棚42Fの板面の前方寄りには左右方向に延在する太幅の操作孔42F3および太幅のスリットの後方端に細幅のスリットが連通したスライド係合孔42F4が穿設され、第1商品収容棚42Fの板面の後方寄りには太幅のスリットの前方端に細幅のスリットが連通したスライド係合孔42F5が穿設されている。前記第2商品収容棚42Rの後端には折り曲げにより形成された溝状の保持部42R2後述する図20も参照が設けられている。この保持部42R2は後述する商品搬出装置5を保持するものである。前記保持部42R2の左右両端はそれぞれフランジ42RA,42RBよりも外方に突出するL字状の支持片42R21,42R21として形成されている。また、第2商品収容棚42Rの板面には前後方向に延在するスリット状の設定溝42RHが左右方向に複数穿設されている。このスリット状の設定溝42RHは前後に対をなすように形成されている。さらに、第2商品収容棚42Rの板面の前方寄りには、背面に向けて押し出し形成されたアーチ状の嵌合突起42R3,42R4が形成されている。この嵌合突起42R3,42R4は中央部分アーチ部分が第2商品収容棚42Rの背面から浮き上がり、後述する図15に示す商品搬出装置5の基板50の係止爪501,502の先端が通過可能な貫通穴として形成されている。そして、第2商品収容棚42Rの板面の後端には、後述する図17に示す商品搬出装置5の第1ストッパ56のロック部材566における弓状の突起567および左右のガイド突起568,568が貫通する3つの逃げ穴42R5が形成されている。前記第1商品収容棚42Fは、第1ラック側板41Fに次のように架設される。すなわち、第1商品収容棚42Fにおける左右に突出する前後の支持軸42F1,42F2を第1ラック側板41Fの板面に形成した前後で対をなす係止孔41F3,41F3にそれぞれ嵌め込む。これにより第1商品収容棚42Fが第1ラック側板41Fに架設される。同様に第2商品収容棚42Rは支持軸42R1および支持片42R21を、第2ラック側板41Rの係止孔41R3,41R3にそれぞれ嵌め込む。これにより第2商品収容棚42Rが第2ラック側板41Rに架設される。そして、第1商品収容棚42Fおよび第2商品収容棚42Fのそれぞれのフランジ42FA,42FB42RA,42RBに形成されたねじ穴雌ねじ42FA1,42FB142RA1,42RB1に第1ラック側板41F,第2ラック側板41Rを介してねじが螺合される。この場合、この実施の形態においては、上下多段の第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rのうちの上段,中段,下段に位置する第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rのみをねじ止めするように構成されている。これにより上下方向に多段の第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rの全てをねじ止めする場合に対して組立工数を削減することができる。次に、図9はトップガイド40を示し、aは左斜め上方から見た斜視図、bは左斜め下方から見た斜視図である。このトップガイド40は、L字状に折り曲げた薄板鋼板になり、第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rの板面に平行な商品載置部401と、第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rの板面に鉛直な側壁部402からなる。前記商品載置部401の前端図示状態では右斜め前方端には第1商品収容棚42Fの中空円筒形状カール状の支持軸42F1よりも一回り大きなカール状の嵌合部403が形成されている。この嵌合部403は第1商品収容棚42Fの中空円筒形状カール状の支持軸42F1の外周の4分の3を包み込むような4分の3円環状に形成され、前記支持軸42F1に嵌合した状態で当該支持軸42F1に遊嵌されて左右にスライド移動自在である。また、商品載置部401の板面における前方寄りには背面側に向けて突出するフック片4011が切り起こしにより形成されている。さらに、商品載置部401の板面における後方寄りには背面側に向けて突出する前後一対の係合爪4012,4012が切り起こしにより形成されている。この係合爪4012,4012は、側面から見た場合略V字状に形成されている。この前後一対の係合爪4012,4012は前述した第2商品収容棚42Rの板面に形成した前後一対の設定溝42RH,42RHに係合離脱可能である。前記トップガイド40は、第1商品収容棚42Fおよび第2商品収容棚42Rに次のようにして組付けられる。すなわち、第1商品収容棚42Fおよび第2商品収容棚42Rの上方からトップガイド40の商品載置部401に形成したフック片4011を第1商品収容棚42Fの板面に形成したスライド係合孔42F4の太幅スリットに対峙させて挿通させる。この状態ではトップガイド40の嵌合部403は第1商品収容棚42Fの支持軸42F1よりも前方に位置している。この後、トップガイド40を後方側に移動させると、トップガイド40の嵌合部403が第1商品収容棚42Fの支持軸42F1の外周を包み込むように嵌合する。このとき、フック片4011の鉛直部分はスライド係合孔42F4の太幅スリット内を後方に移動した後、細幅スリットの開放面に合致する位置に達し、フック片4011の水平部分が太幅スリットの後方側に位置している。この状態でトップガイド40から手を離すとトップガイド40は、係合爪4012が第2商品収容棚42Rの板面に当接して第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rから浮き上がった状態となり、また、フック片4011の水平部分は第1商品収容棚42Fの背面から離隔している。前述した状態から第1商品収容棚42Fの背面側に手を回し、手の平を上にした状態で親指を嵌合部403の前方側に押し当てる一方、人差し指若しくは中指を第1商品収容棚42Fの操作孔42F3から覗くトップガイド40の商品載置部401若しくはフック片4011の水平部分に当てて押し上げる。そうすると、トップガイド40はその嵌合部40R3を支点として上方に回動し、係合爪4012が第2商品収容棚42Rの板面から離隔する。トップガイド40の上方への回動はフック片4011の水平部分が第1商品収容棚42Fの背面に当接することにより制限される。トップガイド40を上方に回動させた状態でトップガイド40を右側にスライドさせると、嵌合部403が第1商品収容棚42Fの支持軸42F1上を摺動する一方、フック片4011の鉛直部分がスライド係合孔42F4の細幅スリット内に入り込む。そして、フック片4011の鉛直部分がスライド係合孔42F4の細幅スリットの右端近傍までトップガイド40を右側にスライドさせた上で係合爪40R2,係合爪4012が第2商品収容棚42Rの設定溝42RH,42RHのうちの右端側の設定溝42RH,42RHに嵌合するように、トップガイド40を嵌合部40R3を支点として下方に回動させる。これによりトップガイド40の商品載置部401が第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rの板面に密着した状態で第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rに連結され、第1商品収容棚42F,第2商品収容棚42Rの最も右端側の位置固定位置にセットされる。次に、図10は第2商品収容棚42Rの後方端に配備された姿勢制御板47を示し、aは姿勢制御板47を第2商品収容棚42Rへ取付けた状態、bは姿勢制御板47を分解した状態を示している。姿勢制御板47は矩形横長の薄板鋼板の加工品になり、下方に凸状に湾曲した姿勢制御板47の板面には押し出しにより複数条のリブ471が形成されている。姿勢制御板47の基端側には中空円筒形状カール状に丸めて形成された軸受472,472が設けられている。これらの軸受472,472には丸棒状の軸473が挿通される。また、前記一対の軸受472,472の間にはコイルばね474が設置され、このコイルばね474の中空部に前記軸473が挿通される。したがって、前記コイルばね474は軸473により保持されるものである。一方、第2商品収容棚42Rの後端縁の稜を切欠いて3個の開口部42Ra,42Rb,42Rcが形成されている。また、開口部42Ra,42Rb,42Rcの両隣には第2商品収容棚42Rの通路面から背面側第2商品収容棚42Rの通路面とは反対側に切り起されるとともに後方に向いたフック片42Rd,42Reが形成されている。さらに、フック片42Reの側方には前方に向いて切り起されたストッパ片42Rfが形成されている。前記開口部42Rb,42Rcは姿勢制御板47の左右一対の軸受472,472に対応して設けられ、当該軸受472,472を受け入れ可能な大きさに形成されている。また、前記開口部42Raはコイルばね474を受け入れ可能な大きさに形成されている。さらに、フック片42Rd,42Reは商品収容棚42の板面との間に軸473が貫通する貫通穴を形成するとともに当該軸473を保持するものであり、ストッパ片42Rfは軸473の抜け止めをなすものである。なお、第2商品収容棚42Rの板面の前方寄りに形成したところの、背面に向けて押し出し形成されたアーチ状の嵌合突起42R3,42R4は後述する商品搬出装置5を取付けるためのものである。前記姿勢制御板47の第2商品収容棚42Rへの取付けは次のとおりである。すなわち、作業台の上に置いた第2商品収容棚42の後方側図10では右斜め前方側から姿勢制御板47の左右一対の軸受472,472を開口部42Rb,42Rcに嵌め込んだ状態で、軸473を第2商品収容棚42Rの側面から第2商品収容棚42Rの後端の稜の背面に沿わせて差し込む。ここで、軸473が一方のフック片42Rd図では左側により形成された貫通穴を通り、姿勢制御板47の一方の軸受472図では左側を貫通して開口部42Raに到達した時点で軸473の差込みを一旦停止する。この状態で前記開口部42Raにコイルばね474を装着する。この場合、コイルばね474は付勢力を蓄積した状態で一方の端部を第2商品収容棚42Rの背面に引っ掛ける一方、他方の端部を姿勢制御板47の背面に引っ掛ける。このように、開口部42Raにコイルばね474を装着した後、軸473の差込みを再開する。そして、前記軸473を、コイルばね474,姿勢制御板47の他方の軸受472図では右側,他方のフック片42Re図では右側により形成された貫通穴を貫通させた後、ストッパ片42Rfに当接させるまで差込む。これにより、コイルばね474に付勢された姿勢制御板47が第2商品収容棚42Rの後端部に軸473を中心に回動自在に軸支される。なお、姿勢制御板47はコイルばね474により搬出通路46図1参照に向けて突出するように付勢されており、商品Gが当接していない状態では図10のaに示すように第2商品収容棚42Rの通路面の延長線上の突出位置に保持される。これは姿勢制御板47の軸受472,472が形成されている基端側の端面が第2商品収納棚42Rの後端から下方に折り曲げられた板面に当接するように定められていることによる。次に、図11は搬出通路46図1参照を形成する通路形成部材10の斜視図である。この通路形成部材10は板金の折り曲げにより横断面コ字状に形成され、基板101の左右両端から基板101の面に対して垂直に折り曲げられた脚片102,102を備えている。この脚片102,102の間の間隔は左右一対の第2ラック側板41Rの間隔に一致している。前記脚片102,102の前端縁にはそれぞれ外方を向くフランジ103,103がそれぞれ形成され、これらのフランジ103,103の上下両端部にはそれぞれねじ挿通穴104が設けられている。また、前記脚片102,102の前端縁上部にはフック状の係止爪105が設けられている。前記通路形成部材10は、第2ラック側板41Rの後縁に形成された補強フランジ41R1の嵌合穴41R5図4参照に前記係止爪105を貫通させつつ左右のフランジ103,103を第2ラック側板41Rの後縁に形成された補強フランジ41R1図4参照に当接させた上で下方にスライドさせると前記係止爪105が前記嵌合穴41R5に係合する。この状態で、左右のフランジ103,103のねじ挿通穴104を介してねじ不図示を前記補強フランジ41R1に形成したねじ穴雌ねじ41R4に螺合させる。これにより前記通路形成部材10は商品収納ラック4に係止固定されて一体的に取付けられる。前記通路形成部材10における基板101の下部に配備されたガイド部材20について図12をも参照しながら以下に説明する。図12は通路形成部材10からガイド部材20を分解した分解図である。図12において、20で再びガイド部材20を示し、21は板金製の取付金具、22は丸棒状の軸である。前記ガイド部材20は板金製になり、通路形成部材10の左右脚片102,102の間の寸法よりも僅かに短い左右幅を有する基板部201が背面側に凸状に湾曲して形成され、基板部201の上端には中空円筒形状カール状に丸めて形成された軸受202が左右方向に分散して設けられている。前記取付金具21は縦断面L字状に折り曲げられてなり、上方を向く基板部211の上端に中空円筒形状カール状に丸めて形成された軸受210が前記ガイド部材20の軸受202と噛み合うように分散して設けられている。前記取付金具21の前方を向く支持部212には複数のねじ穴雌ねじ2121が設けられている。一方、通路形成部材10における基板101の下端には前方を向くフランジ1011が形成されている。このフランジ1011は取付金具21の台座となるものであり、複数のねじ挿通孔1012が形成されている。また、フランジ1011の上方域にはガイド片1013が基板101の切り起こしにより形成されている。このガイド片1013は上方から下方に向うにしたがって前方側に突出するように傾斜している。前記ガイド部材20の通路形成部材10への組付けについて説明すると、まず、ガイド部材20に取付金具21を組付ける。この場合、ガイド部材20の軸受202と取付金具21の軸受210が交互に並ぶように両者をかみ合わせた上でガイド部材20の軸受202の一方端から軸22を挿入し、ガイド部材20と取付金具21とを一体化する。この後、取付金具21の支持部212を通路形成部材10のフランジ1011の上に載置する。ここで、取付金具21の支持部212を、その台座となるフランジ1011に載置する際、取付金具21の基板部211の上端を通路形成部材10のガイド片1013の後方側に差し込む。そして、フランジ1011の下方からねじ挿通孔1012を介してねじS2を支持部212のねじ穴雌ねじ2121に螺合させる。これにより、ガイド部材20は、ガイド片1013により商品の落下通路となる搬出通路46に対して隠れた位置に配設される軸22を支点として揺動自在に配備される。このように、ガイド部材20は軸22を支点として揺動自在であるので、ガイド部材20は商品搬出シュート6の位置に追従して揺動する。したがって、商品収納ラック4の下部に配設される商品搬出シュート6図1参照の位置がずれたとしてもガイド部材20の下端自由端が商品搬出シュート6に接するように揺動し、ガイド部材20と商品搬出シュート6との連係が良好に保たれる。次に、前記商品搬出装置5は、図1に示すように、前記各商品収容通路43の商品搬出口45の近傍であって各商品収容通路43の上部、この実施の形態においては上段側の第2商品収容棚42Rの下面に配設されている。この商品搬出装置5の第2商品収容棚42Rへの組付けについては後述することとし、先ず、商品搬出装置5の構成について説明する。前記商品搬出装置5は、図13および図14に示すように、鋼板製の基板50を備えている。この基板50の平板状の矩形板面は商品収容通路43の通路面を形成するものである。前記基板50は、図15も参照すると分かるように、平板状の矩形周縁を商品収容通路43と反対側基板50の背面側に折り曲げた上下左右のフランジ50A~50Dにより背面側が開口した薄い箱形に形成されている。また、前記基板50の下半領域には、商品収容通路43に通じる矩形の大きな開口部51が設けられ、基板50の上半領域には、その左右中央位置の開口部52Aと、その左右一方側に片寄せた位置に押出し成形された凹部52Bが設けられている。前記開口部51における左右の縁部には基板50の背面側に鉛直に立上がるフランジ51A,51Bが設けてある。ここで、商品搬出装置5における上下とは商品の進行方向に対する前後方向の前側商品投入口44側および後側商品搬出口45側を指し、左右とは自動販売機の正面から見た場合の左側および右側を指している。前記基板50の背面商品収容通路43とは反対側の面には、軸受部材53、電磁ソレノイド54、リンク機構55、第1ストッパ56、第2ストッパ57、売切検出スイッチ58が配設されてなる。前記軸受部材53は基板50における開口部51を形成する際に、その開口部51を左右に分断するように基板50の板面の一部を残して形成されたものであり、背面側への押し出しによって前記開口部51における上下縁部に跨って架設された橋梁状に形成されている。この軸受部材53は橋桁部分が基板50の平板面により背面側に浮き上がるように形成されており、その左右両側を背面側にフランジ状に折り曲げて軸受部530,530が形成されている。前記軸受部材53は、リンク機構55、第1ストッパ56および第2ストッパ57に関わる各リンクピン後述の一方端を支持し、各リンクピンの他方端は基板50の開口部51の右縁に形成されたフランジ51B図15参照により支持している。なお、軸受部材53とフランジ51Bとにおける上記各リンクピンを支持する構成はほぼ対称の構成であるので、以下の説明では、軸受部材53を代表として説明する。前記軸受部材53の構成について、図15をも参照しながら説明すると、橋梁の橋脚に相当する結合腕53A,53Bを介して基板50に形成された開口部51における上下縁部に一体的に連結され、橋桁部分が基板50の平板面により背面側に浮き上がるように形成されている。また、橋桁部分は、その左右両側を背面側にフランジ状に折り曲げて断面コ字状に形成され、コ字状の両脚片を軸受部530,530となしている。前記軸受部530,530にはそれぞれ上下方向に延在する長溝531および長溝532を設けている。長溝531は軸受部材53の上方側に設けてあり、長溝532は軸受部材53の下方側に設けている。長溝531は、リンク機構55に関わる上部リンクピン55A図13参照を上下方向にスライド移動可能に支持している。長溝532は、リンク機構55に関わる下部リンクピン55B図13参照を上下方向にスライド移動可能に支持している。前記上部リンクピン55Aおよび前記下部リンクピン55Bは、互いに平行に設けてある。また、軸受部530,530には上下方向のほぼ中央位置に支軸穴533を設けている。そして、基板50の開口部51の右縁に形成されたフランジ51Bにも軸受部材53の長溝531および長溝532と対称に上下方向に延在する一対の長溝51B1,51B2が形成されるとともに上下方向のほぼ中央の位置に支軸穴51B0を設けている。前記開口部51の左縁に形成されたフランジ51Aの上下方向のほぼ中央の位置には、前記フランジ51Bの支軸穴51B0と同様に支軸穴51A0を設けている。これらの支軸穴51A0,51B0は、第1ストッパ56および第2ストッパ57に共通のストッパ軸500図13参照を支持している。このストッパ軸500は、上部リンクピン55Aおよび下部リンクピン55Bと平行に配置してあって、基板50の開口部51における上下方向のほぼ中央部を横切る態様で配設され、その左右端部が前記フランジ51A,51Bの支軸穴51A0,51B0に支持され、その中央部が軸受部材53の支軸穴533に支持されている。前記軸受部材53の長溝531,532と、前記フランジ51Bの長溝51B1,51B2とにはヘミング加工により溝周縁がダブルホールドされ、また、前記軸受部材53の支軸穴533と、フランジ51Aの支軸穴51A0およびフランジ51Bの支軸穴51B0にはバーリング加工が施されており、リンクピン55A,55Bやストッパ軸500との摩擦を低減するように構成されている。前記電磁ソレノイド54は、基板50の凹部52B図15参照の位置に配設されている。この電磁ソレノイド54は前記凹部52Bの上縁に切り起しにより形成された固定片52B1,52B1にねじにより固定されている。電磁ソレノイド54は通電により励磁されてプランジャー540を吸引するとともに当該プランジャー540を吸引した状態で拘束し、通電が断たれることにより釈放してプランジャー540の拘束を解除するものである。電磁ソレノイド54は、所定時間幅の販売指令通電に基づいて作動し、後述するリンク機構55を介して第1ストッパ56および第2ストッパ57を商品収容通路43に出没させるものであり、リンク機構55の駆動手段を構成する。前記リンク機構55は、リンク部材550からなり、図13に示すように駆動手段としての電磁ソレノイド54のプランジャー540に連結されている。このリンク機構55は電磁ソレノイド54とともに基板50の背面側の左右一方側に片寄せた位置に配設されている。前記リンク部材550は鋼板製になり、その上端には、図16に示すように連結部551が形成されている。この連結部551を前記電磁ソレノイド54のプランジャー540の係合穴に係止させることによりリンク部材550が電磁ソレノイド54と連結される。また、リンク部材550には、上記上部リンクピン55Aが貫通する係合穴553を有する左右一対の上部係合部552を設けている。この上部係合部552はリンク部材550の上下動作に連動して上部リンクピン55Aを上下方向にスライド移動させるものである。さらに、リンク部材550の下端には、上記下部リンクピン55Bが貫通する係合穴555を有する左右一対の下部係合部554を設けている。この下部係合部554はリンク部材550の上下動作に連動して下部リンクピン55Bを上下方向にスライド移動させるものである。前記下部係合部554の中間位置には切欠556が形成されている。この切欠556は捻りコイルばねからなる復帰ばね59図13参照の一方を下部リンクピン55Bに係合させる際の逃げ穴として構成されている。前記復帰ばね59の他方下方は基板50における下縁の壁面に係止されている。この復帰ばね59は電磁ソレノイド54のプランジャー540を復帰させるものである。前記第1ストッパ56は、図13に示すように、基板50の開口部51の左右両側フランジ51A,51B間に架設され、中央部が軸受部材53の支軸穴533に支持されたストッパ軸500に回動可能に支持されている。第1ストッパ56は、ストッパ軸500を中心として回動して、基板50の開口部51から商品収容通路43に突出する突出位置と、開口部51を閉塞する態様で商品収容通路43から退く退避位置との間に移動可能である。前記第1ストッパ56は、図17に示すように、金属板560の背面に樹脂製たとえば、ポリアセタールのロック部材566を備えて構成されている。前記第1ストッパ56の金属板560は、左右方向が長辺となる長方形の平板からなり、ロック部材566が固着される背面と反対側の面が商品の保持面となる。この金属板560の先端側図17では右斜め下方側から左右側面に跨る先端部外周には、端部を背面側に折り返して二つ折りして重ね合わせたダブルホールド561が施されて機械的強度を高められている。また、金属板560の左右側面部には、前記ダブルホールド561に連ねて背面側に直角に折り曲げられた側壁部562,562が形成されており、この側壁部562,562の基端側には軸穴563,563が形成されている。前記側壁部562,562がダブルホールド561に連ねて連続していることにより金属板560の左右側面部に鋭利なエッジが現れることがない。すなわち、側壁部562,562とダブルホールド561との間に切れ目を入れて側壁部562,562を係止面に対して直角に折り曲げた場合、ダブルホールド561との間の切れ目部分が峭立し、この峭立した箇所が鋭利なエッジとして側壁部562の前端に現れることとなる。この鋭利なエッジに商品容器が当接すると商品が傷ついたり、破損するおそれがある。これは、第1ストッパ56が商品サイズに対して小さく、また、容器形態が軟弱なペットボトル容器入りの商品の場合には容器の変形量が大きく、さらには商品の転動姿勢が傾いている場合には商品が第1ストッパ56に衝突した際に第1ストッパ56の左右側面部の背面にまで回り込むように変形してその左右側壁部562のエッジに当接してしまうおそれがあるからである。また、前記側壁部562のエッジは商品搬出装置5の組立工程や、自動販売機のメンテナンスを行う場合に誤って手を触れるおそれがある。したがって、前記側壁部562,562をダブルホールド561に連ねて連続して形成することにより左右側壁部562,562に鋭利なエッジが形成されることがなく、商品の破損や手に怪我をするおそれをなくすことができる。前記金属板560に切り起しにより形成された係止爪564はロック部材566を係止するためのものである。前記ロック部材566は金属板560に次のようにして組み付けられている。すなわち、前記金属板560の基端側には、金属板560の機械的強度を上げるためにフランジが形成され、このフランジの先端を折り曲げて溝部565が形成されている。前記ロック部材566は前記溝部565に一端を嵌合するとともに他端を前記係止爪564に係止されることにより金属板560に一体的に係止されている。前記金属板560に係止爪564により係止されたロック部材566は弓状の突起567を挟んで左右にガイド突起568,568が並設されている。前記弓状の突起567と右側のガイド突起568図17では左側のガイド突起568との間には前記リンク部材550が位置し、前記弓状の突起567と左側のガイド突起568図17では右側のガイド突起568との間には軸受部材53が位置するものである。前記ガイド突起568,568にはそれぞれ異形溝56A,56Aが形成されている。各異形溝56A,56Aは、前記リンク部材550における下部リンクピン55Bの左右両端をガイドするものであって左右対称に形成されており、円弧状のガイド溝56Bの端部にロック溝56Cと遊び溝56Dが形成されている。前記異形溝56Aの内周壁は下部リンクピン55Bが摺動するカム面として形成されている。前記弓状の突起567における円弧状の内壁面は異形溝56Aにおけるガイド溝56Bの円弧の曲率と略同一の曲率に形成されている。前記弓状の突起567の先端は、各異形溝56A,56Aのロック溝56C,56Cにおけるガイド溝56B,56B寄りの縁部を結ぶ線上に位置しており、前記リンク部材550における下部リンクピン55Bに当接するものである。また、ロック部材566には軸挿通部569が形成されており、この軸挿通部569と対峙してそれぞれのガイド突起568,568の基端側には軸穴不図示が形成されているものである。前記軸挿通部569およびガイド突起568,568の軸穴と、前記金属板560の側壁部562,562に形成された軸穴563,563は前記ストッパ軸500を挿通するためのものである。前記軸挿通部569に形成した突部569Aは軸挿通部569の左右端部にそれぞれ設けられており図17では一方のみが見えている、この左右一対の突部569Aの間に前記リンク部材550を配設することによりリンク部材550を位置決めするものである。第1ストッパ56が商品収容通路43に突出した状態電磁ソレノイド54が釈放された販売待機状態では、弓状の突起567の先端がリンク部材550の下部リンクピン55Bと対峙し、下部リンクピン55Bが異形溝56Aにおけるロック溝56Cに位置する一方、電磁ソレノイド54が励磁された販売状態では、リンク部材550の下部リンクピン55Bが上昇する際に異形溝56A,56A内を摺動することにより第1ストッパ56が商品収容通路43から退避する退避位置に向けて移行した後、下部リンクピン55Bが異形溝56Aにおける遊び溝56Bに位置する。このように、異形溝56Aの内周壁は下部リンクピン55Bが摺動するカム面として作用し、第1ストッパ56を商品収容通路43に突出した突出位置と商品収容通路43から退避した退避位置とに移動させる機能を備えている。なお、ガイド突起568,568に弓状の突起567を投影させると弓状の突起567の内壁面が異形溝56Aにおけるガイド溝56Bに沿うとともに弓状の突起567の先端が異形溝56Aにおけるロック溝56Cに沿うことから、異形溝56Aが形成されたガイド突起568,568を弓状の突起として用いることもできるものである。図13に戻り、前記第2ストッパ57は、樹脂製たとえば、ポリアセタールになり、基板50の開口部51の左右両側フランジ51A,51Bの間に介在してあり、上記ストッパ軸500に回動可能に支持してある。第2ストッパ57は、ストッパ軸500を中心として回動して、基板50の開口部51から商品収容通路43に突出する突出位置と、開口部51を閉塞する態様で商品収容通路43から退く退避位置との間に移動可能である。ストッパ軸500には、捻りコイルばねからなる第2付勢ばね不図示が巻装してある。この第2付勢ばねは第2ストッパ57を退避位置に向けて常に付勢するものである。前記第2ストッパ57は、図18に示すように、左右方向が長辺となる矩形状の基台570の先端側図18では上側に形成した商品係止部571と、基台570の背面側に張り出した3個のストッパ部572と、基台570の基端側に形成した複数の軸穴573と、基台570の左端図18では右端側から突出して形成された回動規制板574が一体成形されている。基台570の基端側に形成した複数の軸穴573は、前記ストッパ軸500を挿通するためのものである。前記3個のストッパ部572のうちの中央のストッパ部572と右側図18では左側のストッパ部572との間にはリンク部材550が位置する一方、中央のストッパ部572と左側図18では右側のストッパ部572との間には軸受部材53が位置するものである。前記リンク部材550と軸受部材53とを配置するために商品係止部571にはリンク部材550と軸受部材53とを受け入れる切欠が形成されている。なお、商品係止部571の幅は箱形に形成された基板50の開口部51を介して当該箱内に格納される大きさに形成されている。また、前記ストッパ部572には頂上に向けて開放する凹状の摺動溝57Aが形成され、この摺動溝57Aはリンク部材550における上部リンクピン55Aが摺動可能なものであり、第2ストッパ57の退避位置において上部リンクピン55Aを凹状最深部に受け入れるものである。前記ストッパ部572における摺動溝57Aの開放端部に設けたストッパ面57Bは、第2ストッパ57の商品収容通路43への突出時に上部リンクピン55Aと当接して第2ストッパ57にかかる商品荷重を受け、当該第2ストッパ57を突出位置でロックするものである。また、回動規制板574は、第2ストッパ57が商品収容通路43へ突出した際に基板50に当接して第2ストッパ57の商品収容通路43への突出量を制限、言い換えれば第2ストッパ57の突出位置を定めるものである。前記売切検出スイッチ58は、基板50の開口部52A図15参照の位置に配設されている。この売切検出スイッチ58は、図19に分解して示すように、マイクロスイッチ581と商品収容通路43に突出する商品検知レバー582とを有し、これらのマイクロスイッチ581および商品検知レバー582を、合成樹脂例えば、ポリアセタールからなる額縁状の取付台583に組付けたものである。前記商品検知レバー582は左右に突出する係合軸582A,582Aを取付台583に形成した係合穴5830,5830に係合させることにより回動自在に軸支されている。また、前記商品検知レバー582の内方に向けて突出する左右一対の軸582B,582Bには、一端が取付台583に係止され、他端が商品検知レバー582に係止される捻りコイルばね584が組付けられるものである。前記捻りコイルばね584は、商品検知レバー582のレバー片5821を商品収容通路43に向けて進出するように付勢する。商品検知レバー582の操作片5820はマイクロスイッチ581のアクチュエータ5810に対峙しており、商品収容通路43に商品がある状態においてレバー片5821が商品に押されて基板50の平面に沿うように後退している場合にはアクチュエータ5810から離れており、商品収容通路43に商品がない状態売切れ状態になって捻りコイルばね584によりばね付勢されたレバー片5821が商品収容通路43に進出した場合にアクチュエータ5810を押圧してマイクロスイッチ581を作動させるように構成されている。前記取付台583の上辺および左右側辺には突部583A,583A、583B,583Bがそれぞれ形成されるとともに下辺にはΩ状に形成された可撓性部583Cが形成されている。この可撓性部583Cは左右側辺の外側から左右側辺が接近するような外力が加えられることにより撓んで左右側辺の接近を許容し、前記外力が除去されると左右側辺を元の位置に復帰させるものである。一方、図14にも示すように、基板50の上壁には係止穴52A1,52A1が形成されるとともに開口部52Aの左右側縁に形成されたフック状の係合片52A2および係合穴付きの係合突起52A3図19参照が形成されている。前記取付台583は基板50に対して次のように取付けられる。すなわち、前記取付台583の上辺に形成した突部583A,583Aを基板50の上壁に形成した係止穴52A1,52A1に差し込むと同時に左右側辺を内側に向けて撓ませた後、左右側辺に形成した突部583B,583Bを基板50の開口部52Aの左右に形成した係合片52A2のフックおよび係合突起52A3の係合穴に対峙させた上で左右側辺に加えた外力を解く。これにより取付台583の左右側辺が可撓性部583Cの作用により復帰してその突部583Bが基板50の開口部52Aの左右側縁に形成した係合片52A2のフックおよび係合突起52A3の係合穴に嵌合する。なお、マイクロスイッチ581には配線接続用コネクタ585が接続される。前記配線接続用コネクタ585の配線は、基板50の左端に形成された配線溝50E、すなわち、基板50のフランジ50Dと開口部51における右側のフランジ51Bとの間に形成された配線溝50Eを介して引き出される。前記配線溝50Eには電磁ソレノイド54の配線も合わせて敷設されている。さて、図15に示すように商品搬出装置5の基板50には、矩形周縁を商品収容通路43と反対側基板50の背面側に折り曲げた上側のフランジ50Aおよび右側図15では左側のフランジ50Dの端部から基板50の板面に平行に延在された係止爪501,502が形成されている。この係止爪501,502は商品搬出装置5を第2商品収容棚42Rに組付けるためのものであり、次の図20を参照して商品搬出装置5の第2商品収容棚42Rへの組付けについて説明する。なお、図20では第2商品収容棚42Rから姿勢制御板47を取外した状態を示している。図20は、第2商品収容棚42Rから商品搬出装置5を取外した分解図であり、aは平面上面側から見た分解斜視図、bはaの背面下面側から見た分解斜視図である。なお、第2商品収容棚42Rについては図8を用いて説明したものと同一であるので、ここでは商品搬出装置5の取付けに関係する箇所のみを説明する。前記第2商品収容棚42Rの後端には折り曲げにより形成された溝状の保持部42R2が設けられ、また、第2商品収容棚42Rの板面の前方寄りには、背面に向けて押し出し形成されたアーチ状の嵌合突起42R3,42R4が形成されており、その板面の後端には、第1ストッパ56のロック部材566における弓状の突起567および左右のガイド突起568,568が貫通する3つの逃げ穴42R5が形成されている。前記嵌合突起42R3,42R4は中央部分アーチ部分が第2商品収容棚42Rの背面から浮き上がり、前述した基板50の係止爪501,502の先端が通過可能な貫通穴不図示として形成されている。前述した第2商品収容棚42Rの下面に商品搬出装置5が組付けられる。この場合、商品搬出装置5における基板50の上下左右のフランジ50A~50Dの先端部を第2商品収容棚42Rの板面に当接させつつ、基板50に設けた係止爪501,502の先端を第2商品収容棚42Rに形成した嵌合突起42R3,42R4の貫通穴に差し込む。これと同時に、前記基板50の後端を第2商品収容棚42Rのコ字状の保持部42R2に差し込む。これにより商品搬出装置5が第2商品収容棚42Rにねじを使用することなく組付けられる。次に、本発明の実施の形態に係る自動販売機の商品収納ラックへのローディングおよび商品搬出装置5の動作について図21、図22も参照しつつ説明する。なお、図22では商品搬出装置5の動作を理解し易くするため概略構成を示し、姿勢制御板47についても割愛している。また、図22においては上下2段の商品収容通路43商品コラムを示しており、上段側の商品収容通路43商品コラムに係る商品搬出装置5については販売待機状態、下段側の商品収容通路43商品コラムに係る商品搬出装置5については販売途中の状態を示している。販売待機状態における商品搬出装置5は、図22の上段側の商品収容通路43に配設した商品搬出装置5のように、電磁ソレノイド54が通電されていない状態であって、リンク部材550が復帰ばね59図13参照によって下降位置に復帰している状態である。この販売待機状態においては、上部リンクピン55Aが軸受部材53の長溝531図15参照と、基板50の開口部51の右縁側のフランジ51Bの長溝51B1とに沿って下方に移動し、下部リンクピン55Bが軸受部材53の長溝532図15参照と基板50の開口部51の右縁側のフランジ51Bの長溝51B2に沿って下方に移動している。そして、第1ストッパ56は、商品収容通路43に突出しており、次のように突出位置にロックされている。すなわち、下降している下部リンクピン55Bが、第1ストッパ56の金属板560の背面に設けた弓状の突起567の先端に対峙しているとともに弓状の突起567の左右に設けたガイド突起568,568の異形溝56A,56Aのロック溝56C,56Cに係合していることにより、第1ストッパ56は退避位置への移動が阻止されて商品収容通路43に突出した突出位置にロックされている。このロック状態で第1ストッパ56の保持面には販売商品G1が係止され、後続の商品G2,G3が第1ストッパ56に係止された商品G1に続いて商品収容通路43に整列して収容される。一方、第2ストッパ57は、不図示の第2付勢ばねの弾性付勢力によって退避位置に復帰しており、この状態で上部リンクピン55Aがストッパ部572の摺動溝57Aの最深部に位置している。なお、販売待機状態では第1ストッパ56の弓状の突起567およびガイド突起568,568は上段側の商品収容通路43に突出することなく下段側の商品収容通路43内に位置しており、また、第2ストッパ57は商品収容通路43から退避して商品搬出装置5の基板50内に格納されているものであり、他の商品収容通路43における商品の搬出に支障を来すことはない。前述した販売待機状態図22の上段の商品収容通路43に係る商品搬出装置5の状態において商品が補充ローディングされると商品収容通路43に突出した第1ストッパ56に販売商品G1が係止され、後続の商品G2,G3が第1ストッパ56に係止された商品G1に続いて商品収容通路43に整列して収容されるのであるが、前記ローディングについて図21を用いて説明する。図21に示すように、商品Gは商品投入口44から商品Gの軸線が商品進行方向に対して直角の姿勢となるように横倒し姿勢でローディングされる。ここで、左右一対のラック側板41に正面視右下がりに傾斜して架設された商品収容棚42における傾斜した下方側にトップガイド40が配設されており、このトップガイド40の側壁部402に商品Gの飲み口側とは反対側の底部を沿わせるように商品Gをローディングする。この場合、図21のbに示すように、トップガイド40の側壁部402に当接した商品Gの底部がラック側板41に当接しないように、トップガイド40の側壁部402は正面視右側のラック側板41とから離隔するように配設されているものである。したがって、トップガイド40の側壁部402にその底部を沿わせるようにローディングされた商品Gは、トップガイド40の側壁部402に沿って横倒し姿勢を維持した状態で転動若しくは滑動し、図22に示すように、商品搬出装置5における商品収容通路43に突出した第1ストッパ56に販売商品G1として係止、或いは後続の商品G2,G3として第1ストッパ56に係止された商品G1に続いて商品収容通路43に整列して収容される。上述したことから明らかなように、商品収容通路43にローディングされた商品Gは、その底部をトップガイド40の側壁部402に沿って整列されることから長さサイズが異なる場合にもトップガイド40の側壁部402を基準として整列させることができるものである。さて、図22に示した販売待機状態上段側の商品収容通路43の商品搬出装置5の状態から所定時間幅の販売指令により電磁ソレノイド54が通電されると、電磁ソレノイド54が復帰ばね59の弾性付勢力に抗してプランジャー51を吸引してリンク部材550を上昇させる。すると、リンク部材550の下部リンクピン55Bが上昇して第1ストッパ56のガイド突起568,568における異形溝56A,56Aのロック溝56C,56Cから抜け出して当該ロック溝56C,56Cとの係合が解除されると同時に弓状の突起567の先端と対峙した位置から離隔して当該突起567の移動を許容する。前記リンク部材550が引き続いて上昇すると下部リンクピン55Bが異形溝56A,56Aのガイド溝56B,56Bを摺動しつつ上昇する。これにより、第1ストッパ56はストッパ軸500を中心として、商品収容通路43に突出した突出状態から退避位置に向けて回動を開始する。この場合、弓状の突起567およびガイド突起568,568は、第2商品収容棚42Rに形成した3つの逃げ穴42R5図20参照を貫通して上段側の商品収容通路43に突出する。リンク部材550がプランジャー51のストロークにより定まる上限位置まで上昇すると下部リンクピン55Bは異形溝56A,56Aの遊び溝56D,56Dに到達し、第1ストッパ56を商品収容通路43から退避した退避位置に保持する。前記第1ストッパ56の商品収容通路43からの退避に伴って第1ストッパ56に係止されていた販売商品G1は商品荷重によって転動して第1ストッパ56を通り抜けて商品搬出口45から搬出される。これと同時、すなわち、電磁ソレノイド54が販売指令により通電されてリンク部材550が上昇して下部リンクピン55Bが上昇を開始すると同時に上部リンクピン55Aが上昇を開始する。上部リンクピン55Aは第2ストッパ57のストッパ部572における凹状の摺動溝57Aを摺動しつつ上昇する。これにより、不図示の第2付勢ばねにより退避状態に保持されていた第2ストッパ57がストッパ軸500を中心として突出位置に向けて回動する図22の下段側の商品収容通路43に示す状態。リンク部材550が上限位置まで上昇すると上部リンクピン55Aは第2ストッパ57のストッパ面57Bと係合して第2ストッパ57の退避方向への移動を阻止するようロックする。なお、第2ストッパ57の突出位置は回動規制板574図18参照が基板50に当接することにより規制されるものである。このように突出位置に至った第2ストッパ57の商品係止部571は次販売商品G2に当接して係止し、第2商品収容棚42Rとの間で次販売商品G2を保持する。したがって、電磁ソレノイド54が販売指令により通電されると、第1ストッパ56が退避位置に移動すると同時に第2ストッパ57が突出位置に移動して次販売商品G2を係止するので、第1ストッパ56に係止されていた販売商品G1のみが搬出される。そして、所定時間幅の販売指令がオフして電磁ソレノイド54への通電がなくなると、リンク部材550は復帰ばね59の付勢力により下降する。これに伴い下降する上部リンクピン55Aによって第2ストッパ57のロックが解除されるので、第2ストッパ57は第2付勢ばねの付勢力により待機位置に復帰する。また、前記リンク部材550の下降に伴い下部リンクピン55Bが第1ストッパ56の異形溝56Aを摺動しつつ下降するので、第1ストッパ56は突出位置へ向けて回動を開始する。リンク部材550が下限位置まで下降すると下部リンクピン55Bは異形溝56Aにおけるロック溝56Cに嵌合するとともに第1ストッパ56の弓状の突起567の先端に対峙して第1ストッパ56をロックする。これにより、第1ストッパ56が突出位置に復帰して販売待機状態となる。なお、図示は省略したが、図22に示した商品Gよりも小径の商品を販売する際には、第2商品収容棚42Rの商品転動面を嵩上げするアタッチメントを第2商品収容棚42R上に敷設する。この場合、アタッチメントは付属品として別途保管しておいてもよく、また、固定の第2商品収容棚42Rに対して可動のアタッチメントとして第2商品収容棚42Rに一体的に取付けておくこともできる。前述したように、商品搬出装置5の販売動作過程において第1ストッパ56が商品収容通路43から退避した退避状態においては、第1ストッパ56の弓状の突起567およびガイド突起568,568が上段側の商品収容通路43に突出することとなる。しかしながら、図22の上段側の商品収容通路43に突出した第1ストッパ56の弓状の突起567およびガイド突起568,568の状態から理解できるように、上下多段の商品収容通路43の商品搬出口45が同一の鉛直線上に位置するように配設した場合にも、上段側の商品収容通路43における商品搬出装置5により係止された販売商品G1に対して下段側の商品搬出装置5における第1ストッパ56の弓状の突起567およびガイド突起568,568は商品搬出口45側に突出することとなり、上段側の商品収容通路43に収容された商品Gに悪影響を及ぼすことがない。なお、販売指令が複数の商品搬出装置5に同時に送出されることはない、つまり、上下に隣接した商品収容通路43から同時に販売商品G1が搬出されることはないものであり、下段の商品搬出装置5の第1ストッパ56のそれぞれの突起567,568が上段側の商品収容通路43に突出しても支障はないものである。また、電磁ソレノイド54への通電により上昇する下部リンクピン55Bが摺動する異形溝56A,56Aの内周壁はカム面として作用し、下部リンクピン55Bと協働して第1ストッパ56を突出位置から退避位置に向けて移動させた上で第1ストッパ56を退避状態に保持する。このように、第1ストッパ56が退避状態に保持されることから、第1ストッパ56が商品収容通路43に突出垂れ下がるして販売商品G1の搬出を妨げることがない。したがって、販売商品G1が第ストッパ56に引っ掛かって商品詰まりを惹起するおそれがなく安定した販売動作を行うことができる。さらに、下部リンクピン55Bと協働して第1ストッパ56を退避位置に保持する遊び溝56D,56Dは下部リンクピン55Bよりも大きく形成、つまり、下部リンクピン55Bが遊び溝56D,56Dに遊嵌されるように形成されている。これにより、下部リンクピン55Bが遊び溝56D,56Dに位置して第1ストッパ56を退避位置に保持している状態において、第1ストッパ56は下部リンクピン55Bと遊び溝56D,56Dとの寸法差分だけ回動可能であり、第1ストッパ56が退避位置にロックされることがない。したがって、商品搬出装置5の組立誤差や商品搬出装置5の第2商品収容棚42Rへの組付け誤差などにより第1ストッパ56が退避状態で商品収容通路43に出っ張るとともに商品収容通路43を転動する販売商品G1に当接するような場合にも、販売商品G1は第1ストッパ56を押し退けて転動することが可能となるので、販売商品G1が第1ストッパ56に当接して停止してしまうような商品詰まりを回避することができる。さて、図1に戻り、商品搬出装置5の動作により第2商品収容棚42Rの商品搬出口45から搬出された商品Gの挙動について以下に説明する。商品搬出口45から搬出通路46に搬出された商品Gは第2商品収容棚42Rの後端部から搬出通路46に向けて突出する姿勢制御板47の上に乗る。この場合、姿勢制御板47を搬出通路46に向けて突出するように付勢するコイルばね474図10参照の付勢力が商品Gの荷重よりも小さく定められているので、姿勢制御板47は商品Gにより軸473図10参照を支点として時計方向に回動するように押し開かれる。このとき、姿勢制御板47がコイルばね474の付勢力を受けているので、商品Gは姿勢制御板47により落下速度が低減されるとともに横倒しの姿勢に矯正されながら通路形成部材10により形成された搬出通路46内を落下する。そして、通路形成部材10の下端に到達した商品Gは、通路形成部材10の下部に配備されガイド部材20の湾曲面に沿って商品搬出シュート6に送出される。この場合、ガイド部材20は商品Gの落下衝撃を緩和して商品搬出シュート6に送り出す。前記商品搬出シュータ6に送出された商品Gは、商品搬出口31を介して商品取出口21に送出される。上記の説明から理解できるように、商品搬出口45から搬出通路46に搬出された商品Gは、姿勢制御板47によって落下速度が低減されるとともに、搬出通路46と商品搬出シュータ6との連係位置に配備したガイド部材20により落下衝撃が緩和されるので、炭酸を含む飲料の蓋キャップを開けた際に泡が噴出するようなフォーミングを抑制することができる。前述したように本発明の実施の形態に係る自動販売機によれば、左右一対のラック側板41,41と、この左右一対のラック側板41,41に上下方向に多段に架設され、複数の商品Gを横倒し姿勢で前後方向に一列に整列して収容する商品収容通路43を形成し、かつ、その商品搬出口45が低くなるように傾斜して配設された商品収容棚42と、この商品収容棚42における商品搬出口45の近傍に配設した商品搬出装置5とを有する商品収納ラック4を備え、前記商品搬出装置5により当該商品収容通路43に収容された商品Gを一個ずつ切り出して搬出する自動販売機の商品収納ラックにおいて、前記商品収容通路43の通路面を横倒し姿勢の商品Gの軸線が左右方向の一方に傾くように傾斜させるとともに傾斜した下方側に前後方向に延在する態様で商品Gの一方のサイドを支持するトップガイド40を設けたことにより、ローディングされた商品Gは長さサイズに係わらず商品収容通路43の傾斜した一方側のトップガイド40に沿って整列して収容されるので、従来必要であった商品Gの両サイドを規制する左右一組のガイドの一つを削減することができるという効果を有する。なお、前述した実施の形態に係る自動販売機においては、商品搬出装置5の第1ストッパ56が弓状の突起567を備えたものについて説明したが、これに限るものではない。例えば、第1ストッパ56のロック手段としてリンク機構やカム機構を用いた商品搬出装置を採用することもできる。また、商品搬出装置5を商品収容通路43の上方に配置して第1ストッパ56および第2ストッパ57が商品収容通路43に収容された商品Gの上側から商品収容通路43に出没するものについて説明したが、商品搬出装置5を商品収容通路43の下方に配置して第1ストッパ56および第2ストッパ57が商品収容通路43に収容された商品Gの下方から出没するようにしても良い。したがって、前述した実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。"