外部機器と通信するループアンテナと、前記ループアンテナが周回される回数を切り替えるスイッチ部と、前記ループアンテナにより送受信される所定の共振周波数の信号強度が第1の閾値よりも小さい場合に、前記スイッチ部により前記ループアンテナの周回される回数を第1の回数から当該第1の回数よりも少ない第2の回数に切り替える制御部と、を備える携帯電子機器。前記制御部は、前記スイッチ部により、前記ループアンテナが周回される回数を前記第1の回数から前記第2の回数に切り替えると共に、前記切り替えにより、前記ループアンテナと切り離された部分は、前記ループアンテナとは異なる閉ループ部を形成する請求項1に記載の携帯電子機器。前記制御部は、前記スイッチ部により前記ループアンテナの周回される回数を前記第2の回数に切り替えた後に、前記ループアンテナの共振周波数の信号強度が前記第1の閾値よりも小さい場合に、前記スイッチ部により前記ループアンテナの周回される回数を、前記第2の回数から前記第1の回数よりも多い第3の回数に切り替える請求項1又は2に記載の携帯電子機器。前記スイッチ部は、前記ループアンテナの周回される回数を前記第1の回数から前記第2の回数に切り替える第1のスイッチ部と、前記ループアンテナの周回される回数を前記第1の回数又は前記第2の回数から前記第3の回数に切り替える第2のスイッチ部とを有する請求項3に記載の携帯電子機器。前記ループアンテナと前記制御部との間に配置され、前記ループアンテナにより送受信される前記所定の共振周波数を調整する調整回路を備える請求項1から4のいずれか一項に記載の携帯電子機器。前記ループアンテナと前記閉ループ部とが接続されるか否かを切り替える第3のスイッチ部を備え、前記制御部は、前記ループアンテナにより送受信される前記所定の共振周波数の信号強度が、前記第1の閾値よりも大きな値である第2の閾値よりも大きい場合に、前記第3のスイッチ部により前記ループアンテナと前記閉ループ部とを接続して閉回路を形成する請求項2に記載の携帯電子機器。前記制御部と前記ループアンテナとの間に形成され、前記ループアンテナにより送受信される前記所定の共振周波数の信号による電圧の振幅の立ち上がりを遅延させる立ち上がり遅延回路を備える請求項6に記載の携帯電子機器。前記閉回路における前記ループアンテナとして使用されない部位に、抵抗を備える請求項6又は7に記載の携帯電子機器。しかし、特許文献1に記載の携帯電子機器及び外部機器では、第1のループアンテナと第2のループアンテナとの距離が近接している場合に、第1のループアンテナと第2のループアンテナと間に相互インダクタンスが発生して共振周波数がずれるため、適切に通信を行うことができない場合があった。本発明は、外部機器との距離にかかわらず、適切な通信を行うことができる携帯電子機器を提供することを目的とする。本発明に係る携帯電子機器は、上記課題を解決するために、外部機器と通信するループアンテナと、前記ループアンテナが周回される回数を切り替えるスイッチ部と、前記ループアンテナにより送受信される所定の共振周波数の信号強度が第1の閾値よりも小さい場合に、前記スイッチ部により前記ループアンテナの周回される回数を第1の回数から当該第1の回数よりも少ない第2の回数に切り替える制御部と、を備える。また、前記制御部は、前記スイッチ部により、前記ループアンテナが周回される回数を前記第1の回数から前記第2の回数に切り替えると共に、前記切り替えにより、前記ループアンテナと切り離された部分は、前記ループアンテナとは異なる閉ループ部を形成することが好ましい。また、前記制御部は、前記スイッチ部により前記ループアンテナの周回される回数を前記第2の回数に切り替えた後に、前記ループアンテナの共振周波数の信号強度が前記第1の閾値よりも小さい場合に、前記スイッチ部により前記ループアンテナの周回される回数を、前記第2の回数から前記第1の回数よりも多い第3の回数に切り替えることが好ましい。また、前記スイッチ部は、前記ループアンテナの周回される回数を前記第1の回数から前記第2の回数に切り替える第1のスイッチ部と、前記ループアンテナの周回される回数を前記第1の回数又は前記第2の回数から前記第3の回数に切り替える第2のスイッチ部とを有することが好ましい。また、前記携帯電子機器は、前記ループアンテナと前記制御部との間に配置され、前記ループアンテナにより送受信される前記所定の共振周波数を調整する調整回路を備えることが好ましい。また、前記携帯電子機器は、前記ループアンテナと前記閉ループ部とが接続されるか否かを切り替える第3のスイッチ部を備え、前記制御部は、前記ループアンテナにより送受信される前記所定の共振周波数の信号強度が、前記第1の閾値よりも大きな値である第2の閾値よりも大きい場合に、前記第3のスイッチ部により前記ループアンテナと前記閉ループ部とを接続して閉回路を形成することが好ましい。また、前記携帯電子機器は、前記制御部と前記ループアンテナとの間に形成され、前記ループアンテナにより送受信される前記所定の共振周波数の信号による電圧の振幅の立ち上がりを遅延させる立ち上がり遅延回路を備えることが好ましい。また、前記携帯電子機器は、前記閉回路における前記ループアンテナとして使用されない部位に、抵抗を備えることが好ましい。本発明によれば、外部機器との距離にかかわらず、適切な通信を行うことができる。以下、本発明の実施の形態について説明する。図1は、本発明に係る携帯電子機器の一例である携帯電話機1の外観斜視図を示す。なお、図1は、いわゆる折り畳み型の携帯電話機の形態を示しているが、本発明に係る携帯電話機の形態としては特にこれに限られない。例えば、両筐体を重ね合わせた状態から一方の筐体を一方向にスライドさせるようにしたスライド式や、重ね合せ方向に沿う軸線を中心に一方の筐体を回転させるようにした回転式ターンタイプや、操作部と表示部とが一つの筐体に配置され、連結部を有さない形式ストレートタイプでも良い。携帯電話機1は、図1に示すように、操作部側筐体2と、表示部側筐体3とを備える。操作部側筐体2は、表面部10に、操作ボタン群11と、携帯電話機1の使用者が通話時に発した音声が入力される音声入力部12とを備える。操作ボタン群11は、各種設定や電話帳機能やメール機能等の各種機能を作動させるための機能設定操作ボタン13と、電話番号の数字やメール等の文字等を入力するための入力操作ボタン14と、各種操作における決定やスクロール等を行う決定操作ボタン15とから構成されている。また、表示部側筐体3は、表面部20に、各種情報を表示するためのディスプレイ21と、通話の相手側の音声を出力する音声出力部22とを備える。また、上述した操作ボタン群11、音声入力部12、ディスプレイ21及び音声出力部22は、詳細は後述する処理部71の一部を構成している。また、操作部側筐体2の上端部と表示部側筐体3の下端部とは、ヒンジ機構4を介して連結されている。また、携帯電話機1は、ヒンジ機構4を介して連結された操作部側筐体2と表示部側筐体3とを相対的に回転することにより、操作部側筐体2と表示部側筐体3とが互いに開いた状態開放状態と、操作部側筐体2と表示部側筐体3とを折り畳んだ状態折畳み状態との間を相対移動可能に構成される。また、図2は、操作部側筐体2の一部を分解した斜視図を示している。操作部側筐体2は、図2に示すように、基板40と、RFID用アンテナ部41と、リアケース部42と、充電池43と、充電池カバー44とによって構成されている。基板40は、詳細は後述する、所定の演算処理を行う制御部72や、RFIDチップ52が実装されている。制御部72は、操作ボタン群11がユーザにより操作されたときに、所定の信号が供給され、所定の機能を発揮する。RFID用アンテナ部41は、基板40に実装されているRFIDチップ52と、後述する調整部53と協調して動作することによって、第1の使用周波数帯例えば、13.56MHzを中心周波数とする周波数帯を利用して、外部機器と磁界通信を行う。RFIDチップ52は、RFID用アンテナ部41を介して送受信される情報に対して所定の処理を行う。なお、以下では、RFID用アンテナ部41と、RFIDチップ52と、調整部53から構成される処理部をRFID処理部51という。また、本実施の形態では、RFIDチップ52は、リアケース部42と基板40とが組み合わされたときに、リアケース部42に収納されているRFID用アンテナ部41の接続端子41aと最短距離で接続されるように、接続端子41aと対向する基板40上の位置に実装されているものするが、特にこの形態に限られない。リアケース部42は、ヒンジ機構4を固定するヒンジ機構固定部42Aと、第1の使用周波数帯よりも高い周波数帯である第2の使用周波数帯例えば、800MHzを中心周波数とする周波数帯により通信を行うメインアンテナ部62を収納するメインアンテナ収納部42Bと、充電池43を格納する充電池格納部42Cと、RFID用アンテナ部41を固定するRFID用アンテナ固定部42Dとを備えている。また、図3は、携帯電話機1の機能を示す機能ブロック図である。携帯電話機1は、図3に示すように、RFID処理部51と、通信部61と、処理部71とを備えている。RFID処理部51は、上述したように、第1の使用周波数帯例えば、13.56MHzにより外部機器と磁界通信を行うRFID用アンテナ部41と、RFIDチップ52と、調整部53とにより構成される。RFID用アンテナ部41は、例えば、PETpolyethyleneterephthalate材料からなるシート上に、所定の直径例えば、0.1mm程度を有する銅線等が、所定の大きさのループを描くように複数回渦巻き状に巻かれてコイルを形成してアンテナエレメントが構成され、一定条件下に、外部機器との間で第1の使用周波数帯の信号を送受信する。ここで、一定条件とは、例えば、調整部53によって、所定の信号を送受信できるようにチューニングされることを意味している。RFIDチップ52は、給電部54と、電源回路部55と、RF回路部56と、制御部57と、メモリ58とを備えている。電源回路部55は、例えば、DC-DCコンバータにより構成されており、所定の電源電圧を生成する回路部である。RF回路部56は、RFID用アンテナ部41により通信される信号に対して変調処理又は復調処理等の信号処理を行う。制御部57は、所定の演算処理を行う。メモリ58は、所定のデータが格納されている。ここで、RFID処理部51の動作について説明する。RFID用アンテナ部41は、外部に設置されているリーダライタ装置外部機器に対して、所定距離まで接近したときに、当該外部機器から送信される信号第1の使用周波数帯であるキャリア周波数例えば、13.56MHzにより変調されているを受信する。調整部53は、例えば、調整用のコンデンサやコイル等で構成され、外部機器から送信される信号がRFID用アンテナ部41を介してRF回路部56に供給されるように、リアクタンスを適宜可変し、所定の調整チューニングを行う。電源回路部55は、充電池43から供給された電圧に基づいて所定の電圧を生成し、RF回路部56と、制御部57と、メモリ58とに供給する。また、RF回路部56と、制御部57と、メモリ58とは、電源回路部55から所定の電圧が供給されることにより停止状態から起動状態に移行する。RF回路部56は、RFID用アンテナ部41により受信した信号に対して復調等の信号処理を行い、処理後の信号を制御部57に供給する。制御部57は、RF回路部56から供給された信号に基づいて、メモリ58にデータを書き込む、又は、メモリ58からデータを読み出す。制御部57は、メモリ58からデータを読み出した場合には、当該データをRF回路部56に供給する。RF回路部56は、メモリ58から読み出されたデータに対して変調等の信号処理を行い、その変調された信号を、所定の搬送波例えば、13.56MHzを中心周波数とする搬送波に重畳させてRFID用アンテナ部41を介して外部機器に送信する。また、RFID処理部51は、充電池43から供給された電圧に基づいて駆動する能動型Activeであるとして説明を行ったが、これに限られず、外部機器によって発せられている電磁波を利用して電磁誘導作用により起電力が発生する、いわゆる受動型Passiveの誘導電磁界方式電磁誘導方式や、受動型の相互誘導方式電磁結合方式や、放射電磁界方式電波方式等であっても良い。また、RFID処理部51のアクセス方式として、リードライト型であるものとして説明を行ったが、これに限られず、リードオンリー型や、ライトワンス型等であっても良い。また、通信部61は、図3に示すように、メインアンテナ部62と、通信処理部63とを備える。メインアンテナ部62は、第1の使用周波数帯よりも高い周波数帯である第2の使用周波数帯により基地局と通信を行うアンテナ部である。通信処理部63は、メインアンテナ部62により受信した信号に対して変調処理を行ったり、メインアンテナ部62を介して外部に送信する信号に復調処理を行う。また、通信部61は、充電池43から電源の供給を受けている。メインアンテナ部62は、通信処理部63と協調して動作することにより、第2の使用周波数帯例えば、800MHzを中心周波数とする周波数帯で基地局と通信を行う。なお、本実施の形態では、第2の使用周波数帯として、800MHzを中心周波数とする周波数帯とするが、これ以外の周波数帯であっても良い。また、メインアンテナ部62は、第2の使用周波数帯の他に、第3の使用周波数帯例えば、2GHzを中心周波数とする周波数帯にも対応できる、いわゆるデュアルバンド対応型による構成であっても良いし、さらに、第4の使用周波数帯以上にも対応できる複数バンド対応型により構成されていても良い。通信処理部63は、メインアンテナ部62により受信した信号を復調処理し、処理後の信号を処理部71に供給し、また、処理部71から供給された信号を変調処理し、処理後の信号を所定の搬送波例えば、800MHzを中心周波数とする搬送波に重畳させてメインアンテナ部62を介して基地局に送信する。また、処理部71は、図3に示すように、操作ボタン群11と、音声入力部12と、ディスプレイ21と、音声出力部22と、所定の演算処理を行う制御部72と、所定のデータが格納されているメモリ73と、所定の音処理を行う音処理部74と、所定の画像処理を行う画像処理部75と、被写体を撮像するカメラモジュール76と、着信音等が出力されるスピーカ77とを備えている。また、処理部71は、充電池43から電源の供給を受けている。なお、携帯電話機1は、図3に示すように、制御部57と制御部72とが、信号線Sで結ばれている。したがって、RFID処理部51により処理された情報は、信号線Sと制御部72を介して画像処理部75に供給される。また、画像処理部75により処理された情報は、ディスプレイ21に供給されて表示される。図4は、本実施形態に係るRFID用アンテナ部41の具体的な構成を示す回路図である。図4に示すように、RFID用アンテナ部41には、スイッチSW1と、スイッチSW2と、調整部53とが形成される。スイッチSW1は、固定接点A1及びB1を有しており、固定接点A1又はB1のいずれか一方に切り替えることが可能である。スイッチSW2は、固定接点A2及びB2を有しており、固定接点A2又はB2のいずれか一方に切り替えることが可能である。スイッチSW1及びSW2は、制御部57と電気的に接続されており、制御部57の制御に従って、切り替えられる。ここで、スイッチによりRFID用アンテナ部41の周回する回数が切り替えられるとは、例えば、RFID用アンテナ部41が全部で10回巻かれたループで形成されるとした場合に、そのうちの5回巻かれたループで信号の送受信を行うというように、スイッチによってループの巻き数が切り替えられることをいう。調整部53の一端は、RFID用アンテナ部41の一端と制御部57との間に配置され、調整部53の他端は、グランドと接続される。調整部53は、RFID用アンテナ部41の共振周波数を調整する。図5~図7は、本実施形態に係るRFID用アンテナ部41の周回数が切り替わる状態を示す回路図である。図8は、RFID用アンテナ部41の共振周波数について示す図である。図5に示すように、初期状態では、制御部57は、スイッチSW1を固定接点A1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点B2へ切り替えさせる。これにより、RFID用アンテナ部41には、4周回されたループアンテナが形成される。図5に示す初期状態では、図8aに示すように、RFID用アンテナ部41で送受信されるキャリア周波数所定の共振周波数がRFID用アンテナ部41の共振周波数と一致している状態である。なお、図8a及びbにおいて、左側の図は、RFID用アンテナ部41で送受信される所定の共振周波数とRFID用アンテナ部41で送受信される共振周波数との関係を示す図である。右側の図は、RFID用アンテナ部41で送受信される共振周波数の信号強度を示す図である。しかし、外部機器のアンテナと携帯電話機1のRFID用アンテナ部41とが近接している場合、外部機器のアンテナとRFID用アンテナ部41との相互インダクタンスの影響により、RFID用アンテナ部41の共振周波数が低くなる図8bの上段参照。この結果、例えば初期状態において13.56MHzで通信を行っていたとすると、13.56MHzにおける信号強度が初期状態と比較して小さくなる。そこで、制御部57は、外部機器のアンテナと携帯電話機1のRFID用アンテナ部41との距離が近接している場合、スイッチSW1及びSW2によりRFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも少ない回数に切り替えさせる。具体的には、制御部57は、RFID用アンテナ部41により送受信される所定の共振周波数の信号強度を検出する。制御部57は、検出された共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいか否かを判定する。そして、制御部57は、共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいと判定された場合には、スイッチSW1及びSW2によりRFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも少ない回数3周回に切り替えさせる。図6は、RFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも少ない回数3周回に切り替えた状態を示す回路図である。図6に示すように、制御部57は、スイッチSW1を固定接点B1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点B2へ切り替えさせる。この場合、RFID用アンテナ部41には、3周回されたループアンテナが形成される。ここで、RFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも少ない回数3周回に切り替えたことで、相互インダクタンスがRFID用アンテナ部41の共振周波数に与える影響は低減できるが、周回数を切り替えたことによっても、RFID用アンテナ部41の共振周波数が変化する。このため、必要に応じて調整部53によりRFID用アンテナ部41の共振周波数を調整チューニングすることで、さらに好適に通信を行うことができる。このように本実施形態によれば、制御部57は、共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいと判定された場合には、スイッチSW1及びSW2によりRFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも少ない回数3周回に切り替えさせる。したがって、携帯電話機1は、図8bの下段に示すように携帯電話機1は、外部機器のアンテナと、携帯電話機1のRFID用アンテナ部41との間に生じる相互インダクタンスによる共振周波数のずれを調整修正し、通信を好適に行うことができる。一方で、外部機器のアンテナと携帯電話機1のRFID用アンテナ部41との距離が離れている場合、スイッチSW1及びSW2によりRFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも多い回数に切り替えさせる。具体的には、制御部57は、RFID用アンテナ部41により送受信される所定の共振周波数の信号強度を検出する。制御部57は、スイッチSW1及びSW2によりRFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数よりも少ない回数に切り替えさせた後に、検出されたRFID用アンテナ部41の共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいか否かを再度判定する。そして、制御部57は、共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも大きいと判定された場合には、スイッチSW1及びSW2によりRFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも多い回数5周回に切り替えさせる。図7は、RFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも多い回数5周回に切り替えた状態を示す回路図である。図7に示すように、制御部57は、スイッチSW1を固定接点A1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点A2へ切り替えさせる。これにより、RFID用アンテナ部41には、5周回されたループアンテナが形成される。また、RFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも多い回数5周回に切り替えたため、RFID用アンテナ部41の共振周波数が変化する。このため、調整部53によりRFID用アンテナ部41の共振周波数を調整チューニングする。このように本実施形態によれば、制御部57は、再度、共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいと判定された場合には、スイッチSW1及びSW2によりRFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも多い回数5周回に切り替えさせる。このように再度、RFID用アンテナ部41の共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいと判定された場合には、外部機器のアンテナと、RFID用アンテナ部41との距離が遠いと考えられる。したがって、携帯電話機1は、RFID用アンテナ部41の周回される回数を所定の回数よりも多い回数に切り替えることにより、外部機器のアンテナとRFID用アンテナ部41との磁界通信に必要となる信号強度を十分に確保することができる。また、本実施形態によれば、携帯電話機1は、RFID用アンテナ部41の周回される回数を所定の回数よりも少ない回数に切り替えるスイッチSW1と、RFID用アンテナ部41の周回される回数を所定の回数よりも多い回数に切り替えるスイッチSW2とを有する。これにより、携帯電話機1は、RFID用アンテナ部41の周回される回数を好適に切り替えることできる。また、本実施形態によれば、携帯電話機1は、RFID用アンテナ部41と制御部57との間に配置され、RFID用アンテナ部41により送受信される所定の共振周波数を調整する調整部53を備える。これにより、携帯電話機1は、RFID用アンテナ部41の周回される回数が所定の回数よりも少ない回数の場合と、所定の回数よりも多い回数の場合とでそれぞれ調整部53によりインピーダンスを調整するため、好適に通信を行うことができる。図9及び図10は、本実施形態に係るRFID用アンテナ部41の他の具体的な構成を示す回路図である。図9及び図10に示すように、RFID用アンテナ部41の最外周のループには、スイッチSW4が設けられる。そして、制御部57によりスイッチSW4がON状態になると、RFID用アンテナ部41の他の部分と独立した閉ループアンテナである第1のループ部41Aが形成される。また、図10に示すように、RFID用アンテナ部41の最外周のループから1周回内側のループには、スイッチSW3及びスイッチSW5が設けられる。制御部57によりスイッチSW3がON状態になり、かつスイッチSW5がOFF状態になると、RFID用アンテナ部41の他の部分と独立した閉ループアンテナである第2のループ部41Bが形成される。次に、第1のループ部41A及び第2のループ部41Bを形成する処理について説明する。図9に示すように、制御部57は、初期状態において、スイッチSW1を固定接点A1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点B2へ切り替えさせる。また、制御部57は、スイッチSW3をOFF状態とし、かつスイッチSW5をON状態とする。これにより、RFID用アンテナ部41には、4周回されたループアンテナが形成される。さらに、制御部57は、初期状態において、スイッチSW4をON状態にして、第1のループ部41Aを形成する。このようにRFID用アンテナ部41の他の部分と独立した閉ループ部である第1のループ部41Aを形成することにより、4周回されたRFID用アンテナ部41と共に、第1のループ部41Aでも磁界が発生する図9参照。このため、4周回されたRFID用アンテナ部41及び第1のループ部41Aで発生した磁界による誘導起電流は、4周回されたRFID用アンテナ部41のみで発生した磁界による誘導起電流よりも増加する。したがって、携帯電話機1は、増加した誘導起電流によって好適に外部機器と磁界通信を行うことができる。また、図10に示すように、制御部57は、共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいと判定された場合には、スイッチSW1及びSW2によりRFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも少ない回数3周回に切り替えさせる。さらに、制御部57は、スイッチSW3及びSW4をON状態にし、かつスイッチSW5をOFF状態にして、第1のループ部41A及び第2のループ部41Bを形成する。このようにRFID用アンテナ部41の他の部分と独立した閉ループ部である第1のループ部41A及び第2のループ部41Bを形成することにより、3周回されたRFID用アンテナ部41と共に、第1のループ部41A及び第2のループ部41Bでも磁界が発生する図10参照。このため、3周回されたRFID用アンテナ部41、第1のループ部41A及び第2のループ部41Bで発生した磁界による誘導起電流は、3周回されたRFID用アンテナ部41のみで発生した磁界による誘導起電流よりも増加する。したがって、携帯電話機1は、増加した誘導起電流によってRFID用アンテナ部41の周回数が減少したことによる共振周波数の信号強度を補うことができ、好適に外部機器と磁界通信を行うことができる。図11は、本実施形態に係る制御部57の処理について示すフローチャートである。ステップS1において、制御部57は、スイッチSW1を固定接点A1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点B2へ切り替えさせる。さらに、制御部57は、初期状態において、スイッチSW4をOFF状態、スイッチSW3をOFF状態及びスイッチSW5をON状態にして、第1のループ部41Aを形成する。これにより、RFID用アンテナ部41には、4周回されたループアンテナ及び第1のループ部41Aが形成される。ステップS2において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により送受信される所定の共振周波数の信号強度を検出する。ステップS3において、制御部57は、検出された共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいか否かを判定する。共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいと判定された場合YESには、ステップS5へ進む。共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さくない、つまり共振周波数の信号強度が所定の閾値S以上であると判定された場合NOには、ステップS4へ進む。ステップS4において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により外部機器と所定の共振周波数で通信を行った後、ステップ2へ戻る。ステップS5において、制御部57は、スイッチSW1及びSW2によりRFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも少ない回数3周回に切り替えさせる。さらに、制御部57は、スイッチSW3及びSW4をON状態にし、かつスイッチSW5をOFF状態にして、第1のループ部41A及び第2のループ部41Bを形成する。これにより、RFID用アンテナ部41には、3周回されたループアンテナ、第1のループ部41A及び第2のループ部41Bが形成される。ステップS6において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により送受信される共振周波数の信号強度を検出する。ステップS7において、制御部57は、検出された共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいか否かを判定する。共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいと判定された場合YESには、ステップS9へ進む。共振周波数の信号強度が所定の閾値S以上であると判定された場合NOには、ステップS8へ進む。ステップS8において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により外部機器と所定の共振周波数で通信を行った後、ステップ6へ戻る。ステップS9において、制御部57は、スイッチSW1を固定接点A1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点A2へ切り替えさせる。さらに、制御部57は、スイッチSW4をOFF状態、スイッチSW3をOFF状態及びスイッチSW5をON状態にする。これにより、RFID用アンテナ部41には、5周回されたループアンテナが形成される。ステップS10において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により送受信される共振周波数の信号強度を検出する。ステップS11において、制御部57は、検出された共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいか否かを判定する。共振周波数の信号強度が所定の閾値Sよりも小さいと判定された場合YESには、ステップS1へ戻る。共振周波数の信号強度が所定の閾値S以上であると判定された場合NOには、ステップS12へ進む。ステップS12において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により外部機器と所定の共振周波数で通信を行った後、ステップ10へ戻る。このように本実施形態によれば、共振周波数の信号強度に応じてRFID用アンテナ部41の周回数を切り替えるため、外部機器のアンテナとRFID用アンテナ部41との距離にかかわらず、磁界通信を好適に行うことができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述した実施形態に制限されるものではなく、適宜変更が可能である。例えば、RFID用アンテナ部41の周回数は、上述した実施形態に制限されず、上述した実施形態の周回数よりも多くてもよく、少なくてもよい。また、上記実施形態では、図11のフローチャートにおいて、初期状態ステップS1において4周回されたループアンテナ及び第1のループ部閉ループが形成されているが、第1のループ部は形成されていなくてもよい。同様に、ループアンテナの周回数を4周回よりも少ない3周回とした場合ステップS5に、同時に第1のループ部及び第2のループ部が形成されているが、第1のループ部及び第2のループ部のいずれかが形成される構成であってもよい。また、第1のループ部及び第2のループ部の両方が形成されなくともよい。<その他の実施形態>図12~15は、RFID用アンテナ部41の他の具体的な構成を示す回路図である。図12~15に示すように、RFID用アンテナ部41には、図9及び10に示した構成に加えて、スイッチSW6及びSW7と、抵抗R1及びR2と、立ち上がり遅延回路60とが設けられている。スイッチSW6及びSW7は、RFID用アンテナ部41の最外周のループに設けられる。スイッチSW6及びSW7は、制御部57により切り替え制御される図示せず。スイッチSW6及びSW7は、制御部57の制御によりON状態又はOFF状態となる。スイッチSW6がON状態になると、RFID用アンテナ部41の最外周のループと、制御部57とが接続される。スイッチSW7がON状態になると、RFID用アンテナ部41の最内周のループと、RFID用アンテナ部41の最外周のループとが接続される。抵抗R1及びR2は、RFID用アンテナ部41の最外周のループにおけるスイッチSW7の両側にそれぞれ設けられる。立ち上がり遅延回路60は、RFID用アンテナ部41の最外周のループと、制御部57との間、すなわち、スイッチSW2と御部57との間に設けられる。立ち上がり遅延回路60は、抵抗Rと、コンデンサCとを備える。そして、立ち上がり遅延回路60は、RFID用アンテナ部41により送受信される所定の共振周波数の信号による電圧の振幅の立ち上がりを遅延させる。次に、本実施形態に係るRFID用アンテナ部41の周回数が切り替わる状態について説明する。図12に示すように、初期状態では、制御部57は、スイッチSW1を固定接点A1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点B2へ切り替えさせる。さらに、制御部57は、スイッチSW5をON状態とし、スイッチSW3、SW4、SW6及びSW7をOFF状態とする。これにより、RFID用アンテナ部41には、4周回されたループアンテナが形成される。制御部57は、RFID用アンテナ部41により送受信される所定の共振周波数の信号強度を検出する。制御部57は、検出された共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも小さいか否かを判定する。そして、図13に示すように、制御部57は、共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも小さいと判定された場合には、スイッチSW1~SW7によりRFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも少ない回数3周回に切り替えさせる。すなわち、制御部57は、スイッチSW1を固定接点B1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点B2へ切り替えさせる。さらに、制御部57は、スイッチSW3、SW4、SW5、SW6及びSW7をOFF状態とする。これにより、RFID用アンテナ部41には、3周回されたループアンテナが形成される。また、図14に示すように、制御部57は、共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも大きいと判定された場合には、スイッチSW1~SW7によりRFID用アンテナ部41の周回される回数を初期状態の回数4周回よりも多い回数5周回に切り替えさせる。すなわち、制御部57は、スイッチSW1を固定接点A1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点A2へ切り替えさせる。さらに、制御部57は、スイッチSW5及びSW6をON状態とし、スイッチSW3、SW4及びSW7をOFF状態とする。これにより、RFID用アンテナ部41には、5周回されたループアンテナが形成される。さらに、図15に示すように、制御部57は、検出された共振周波数の信号強度が第2の閾値S2よりも小さいか否かを判定する。ここで、第2の閾値S2は、第1の閾値S1よりも大きい値に設定される。そして、制御部57は、RFID用アンテナ部41により送受信される所定の共振周波数の信号強度が第2の閾値S2よりも大きい場合に、スイッチSW6及びSW7により、RFID用アンテナ部41のループアンテナにおいて閉回路を形成する。すなわち、制御部57は、RFID用アンテナ部41により送受信される所定の共振周波数の信号強度が第2の閾値S2よりも大きい場合に、スイッチSW1を固定接点A1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点A2へ切り替えさせる。さらに、制御部57は、スイッチSW5及びSW7をON状態とし、スイッチSW3、SW4及びSW6をOFF状態とする。これにより、RFID用アンテナ部41のループアンテナにおいて、閉回路が形成される。このように、携帯電話機1は、所定の共振周波数の信号強度が第2の閾値S2よりも大きい場合に、RFID用アンテナ部41のループアンテナにおいて、閉回路を形成する。これにより、携帯電話機1は、例えば、携帯電話機1が、上記第1の使用周波数帯の信号により非接触で充電を行う非接触充電器に搭載されて、非接触充電器からの強磁界による大きな電流がRFID用アンテナ部41に流れた場合であっても、強磁界による大きな電流を閉回路で熱消費させる。したがって、携帯電話機1は、制御部57に過大な電流が流れ込んで制御部57に不具合が生じることを防ぐことができる。図16は、RFID用アンテナ部41が所定の共振周波数の信号を受信した際に制御部57に入力される電圧の状態を示すグラフである。図16aは、立ち上がり遅延回路60が設けられない場合であり、図16bは、立ち上がり遅延回路60が設けられた場合である。図16aに示すグラフでは、時間T0において制御部57へ電圧の入力が開始され、時間T1においてスイッチSW1~6の切り替えが開始され、時間T2においてスイッチSW1~6の切り替えが完了する。しかし、図16aに示すグラフでは、スイッチSW1~6の切り替えが完了する前に制御部57へ入力される電圧の大きさが、制御部57へ入力可能な最大定格電圧V1を超えてしまっているため、制御部57に過大な電圧が印加されて制御部57に不具合が生じる可能性がある。一方、図16bに示すグラフでは、時間T0において制御部57へ電圧の入力が開始され、時間T11においてスイッチSW1~6の切り替えが開始され、時間T12においてスイッチSW1~6の切り替えが完了する。ここで、図16bに示す例では、立ち上がり遅延回路60が設けられているため、スイッチSW1~6の切り替えが完了した後に制御部57へ入力される電圧の大きさが、制御部57へ入力可能な最大定格電圧V1を超えている。したがって、携帯電話機1は、立ち上がり遅延回路60を設けることにより、制御部57に過大な電圧が印加されてしまうことを防ぐことができる。また、抵抗R1及びR2は、RFID用アンテナ部41に形成された閉回路において、所定の共振周波数の信号を受信するループアンテナとして使用されない部位に形成される。これにより、携帯電話機1は、RFID用アンテナ部41に形成された閉回路において、強磁界による大きな電流を抵抗R1及びR2により熱消費させる。したがって、携帯電話機1は、より好適に強磁界による大きな電流を閉回路で熱消費させることができる。図17は、その他の実施形態に係る制御部57の処理について示すフローチャートである。ステップS21において、制御部57は、スイッチSW1を固定接点A1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点B2へ切り替えさせる。さらに、制御部57は、スイッチSW5をON状態とし、スイッチSW3、SW4、SW6及びSW7をOFF状態とする。これにより、RFID用アンテナ部41には、4周回されたループアンテナが形成される図12参照。ステップS22において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により送受信される所定の共振周波数の信号強度を検出する。ステップS23において、制御部57は、検出された共振周波数の信号強度が第2の閾値S2よりも小さいか否かを判定する。共振周波数の信号強度が第2の閾値S2よりも小さいと判定された場合YESには、ステップS25へ進む。共振周波数の信号強度が第2の閾値S2よりも小さくない、つまり共振周波数の信号強度が第2の閾値S2以上であると判定された場合NOには、ステップS24へ進む。ステップS24において、制御部57は、スイッチSW1を固定接点A1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点A2へ切り替えさせる。さらに、制御部57は、スイッチSW5及びSW7をON状態とし、スイッチSW3、SW4及びSW6をOFF状態とする。これにより、RFID用アンテナ部41のループアンテナにおいて、閉回路が形成される図15参照。そして、制御部57は、立ち上がり遅延回路60の電位が0Vとなる時間例えば、約1秒間だけ待機し、スイッチSW5をOFF状態とする。これにより、RFID用アンテナ部41には、4周回されたループアンテナが形成され図12参照、その後、ステップS22へ戻る。ステップS25において、制御部57は、検出された共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも小さいか否かを判定する。共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも小さいと判定された場合YESには、ステップS27へ進む。共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも小さくない、つまり共振周波数の信号強度が第1の閾値S1以上であると判定された場合NOには、ステップS26へ進む。ステップS26において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により外部機器と所定の共振周波数で通信を行った後、ステップ22へ戻る。ステップS27において、制御部57は、スイッチSW1を固定接点B1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点B2へ切り替えさせる。さらに、制御部57は、スイッチSW3、SW4、SW5、SW6及びSW7をOFF状態とする。これにより、RFID用アンテナ部41には、3周回されたループアンテナが形成される図13参照。ステップS28において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により送受信される所定の共振周波数の信号強度を検出する。ステップS29において、制御部57は、検出された共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも小さいか否かを判定する。共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも小さいと判定された場合YESには、ステップS31へ進む。共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも小さくない、つまり共振周波数の信号強度が第1の閾値S1以上であると判定された場合NOには、ステップS30へ進む。ステップS30において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により外部機器と所定の共振周波数で通信を行った後、ステップ28へ戻る。ステップS31において、制御部57は、スイッチSW1を固定接点A1へ切り替えさせ、かつスイッチSW2を固定接点A2へ切り替えさせる。さらに、制御部57は、スイッチSW5及びSW6をON状態とし、スイッチSW3、SW4及びSW7をOFF状態とする。これにより、RFID用アンテナ部41には、5周回されたループアンテナが形成される図14参照。ステップS32において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により送受信される所定の共振周波数の信号強度を検出する。ステップS33において、制御部57は、検出された共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも小さいか否かを判定する。共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも小さいと判定された場合YESには、ステップS21へ戻る。共振周波数の信号強度が第1の閾値S1よりも小さくない、つまり共振周波数の信号強度が第1の閾値S1以上であると判定された場合NOには、ステップS34へ進む。ステップS34において、制御部57は、RFID用アンテナ部41により外部機器と所定の共振周波数で通信を行った後、ステップ32へ戻る。なお、上述したその他の実施形態では、図17のフローチャートにおいて、ステップS23及びS24での処理を、ステップS28及びS32の処理の後にそれぞれ実行してもよい。これにより、携帯電話機1は、例えば、非接触通信を行っている最中に誤って近くにある非接触充電器に携帯電話機1が近づいてしまった場合にも、制御部57に過大な電流が流れ込むことをより好適に防ぐことができる。また、上述した実施形態において、携帯電子機器としての携帯電話機1について説明したが、他の電子機器にも適用可能である。例えば、本発明の携帯電子機器は、デジタルカメラ、PHS登録商標;PersonalHandyphoneSystem、PDAPersonalDigitalAssistant、ポータブルナビゲーション装置、パソコン、ノートパソコン、携帯ゲーム装置等であってもよい。