長辺が鉛直に延びた略長方形状の主面部と、前記長辺それぞれに接続された長方形状の縁面部と、を有する複数の側板を備え、前記複数の側板それぞれの前記主面部によってかご室を囲むように、且つ前記複数の側板それぞれの前記各縁面部が前記かご室の外側に向かって延びるように配置されたエレベータ乗りかごにおいて、前記複数の側板は、前記縁面部同士を連結装置により互いに接した状態で連結された第1側板および第2側板を含み、前記第1側板の少なくとも一方の前記縁面部には、複数の第1貫通穴が形成されて、前記第2側板の少なくとも一方の前記縁面部には、前記各第1貫通穴に一対になって連通するように複数の第2貫通穴が形成されて、前記連結装置は、前記第1側板がある方にボルト頭があるように前記第1貫通穴および前記第2貫通穴を貫通する連結用ボルトと、前記ボルト頭と共に前記第1側板および前記第2側板の前記縁面部を挟みこむように前記連結用ボルトに螺合する連結用ナットと、前記連結用ボルトのねじ部を取り囲み前記連結用ナットと前記ボルト頭との間に配置されて、前記ねじ部の一部を半径方向外側から取り囲み、前記連結用ボルトの長手方向に伸縮可能な弾性部材と、前記ボルト頭と前記第1側板の前記縁面部との間に配置されて、前記ねじ部を半径方向外側から取り囲み、外周直径が前記第1側板の前記縁面部に近づくにつれて除々に小さくなるように傾斜面が形成されて、前記ボルト頭によって前記第2側板に向かって押し付けられたときに、前記傾斜面の少なくとも一部が前記第1貫通穴の内周面の一部に引っ掛るように構成された押付け部材と、を有することを特徴とするエレベータ乗りかご。前記押付け部材は、ボルト頭で押付け可能な接触面が内部に形成されて、前記弾性部材は、前記接触面と前記ボルト頭との間に配置されていること、を特徴とする請求項1に記載のエレベータ乗りかご。前記弾性部材は、前記第2側板の前記縁面部と前記連結用ナットとの間に配置されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のエレベータ乗りかご。前記押付け部材の内部に、前記ボルト頭で押付け可能な接触面が形成されて、前記弾性部材は、前記接触面と前記ボルト頭との間に配置されていること、を特徴とする請求項1または請求項2に記載のエレベータ乗りかご。前記弾性部材は、コイルばねであることを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか一項に記載のエレベータ乗りかご。前記弾性部材は、高分子材からなることを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか一項に記載のエレベータ乗りかご。前記押付け部材は、前記連結用ボルトの長手方向に伸縮可能で、前記弾性部材を含むことを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか一項に記載のエレベータ乗りかご。通常、側板の連結は、側板同士をボルトおよびナット等で連結される。比較的大きい乗りかごを組み立てる場合には、人手が必要になる。また、側板同士を連結するときに生じる組立て誤差を所定の範囲以内にするためには、人手が必要になる。本発明の実施形態は上記課題を解決するためのものであり、その目的は、エレベータ乗りかごを効率よく組み立てられるようにすることである。上記目的を達成するための実施形態に係るエレベータ乗りかごは、長辺が鉛直に延びた略長方形状の主面部と、前記長辺それぞれに接続された長方形状の縁面部と、を有する複数の側板を備え、前記複数の側板それぞれの前記主面部によってかご室を囲むように、且つ前記複数の側板それぞれの前記各縁面部が前記かご室の外側に向かって延びるように配置されたエレベータ乗りかごにおいて、前記複数の側板は、前記縁面部同士を連結装置により互いに接した状態で連結された第1側板および第2側板を含み、前記第1側板の少なくとも一方の前記縁面部には、複数の第1貫通穴が形成されて、前記第2側板の少なくとも一方の前記縁面部には、前記各第1貫通穴に一対になって連通するように複数の第2貫通穴が形成されて、前記連結装置は、前記第1側板がある方にボルト頭があるように前記第1貫通穴および前記第2貫通穴を貫通する連結用ボルトと、前記ボルト頭と共に前記第1側板および前記第2側板の前記縁面部を挟みこむように前記連結用ボルトに螺合する連結用ナットと、前記連結用ボルトのねじ部を取り囲み前記連結用ナットと前記ボルト頭との間に配置されて、前記ねじ部の一部を半径方向外側から取り囲み、前記連結用ボルトの長手方向に伸縮可能な弾性部材と、前記ボルト頭と前記第1側板の前記縁面部との間に配置されて、前記ねじ部を半径方向外側から取り囲み、外周直径が前記第1側板の前記縁面部に近づくにつれて除々に小さくなるように傾斜面が形成されて、前記ボルト頭によって前記第2側板に向かって押し付けられたときに、前記傾斜面の少なくとも一部が前記第1貫通穴の内周面の一部に引っ掛るように構成された押付け部材と、を有することを特徴とする。以下、実施形態について、図面を参照して説明する。[第1の実施形態]第1の実施形態について、図1および図2を用いて説明する。図1は、本実施形態のエレベータ乗りかごの構成の一部を示す概略平断面図である。図2は、図1のII部を拡大した拡大平断面図で、第1側板11および第2側板12を連結している状態を示す。先ず、本実施形態の乗りかごの構成について説明する。この乗りかごは、床板2と、複数の側板1と、かご扉3と、天井板図示せずと、を有し、これらの板に囲われて内部にかご室5が形成される。また、乗りかごは、側板同士を連結する連結装置30を有する。天井板は、略長方形状で照明装置図示せず等が取り付けられている。床板2は、乗客が乗降可能な板で略長方形状である。複数の側板それぞれは、主面部15と、二つの縁面部16と、を有する。主面部15は、長辺が鉛直に延びた略長方形状で、かご室5に面している。縁面部16は、主面部15の両側の長辺に接続された長方形状で、かご室5の外側に向かって延びて形成される。複数の側板1は、第1側板11および第2側板12を含む。第1側板11および第2側板12は、それぞれの縁面部16が対向するように配置されて、対向する縁面部16同士が連結装置30により互いに接した状態で連結される。第1側板11は、一方図1における左側の縁面部16には、第1貫通穴21が複数形成されている。これら第1貫通穴21は、縁面部16の長手方向鉛直方向に沿って等間隔に配列されている。第2側板12の一方図1における右側の縁面部16には、第1貫通穴21に連通するように第2貫通穴22が形成されている。連結装置30は、互いに連通し一対となる第1貫通穴21および第2貫通穴22を、貫通するように配置される。この連結装置30は、連結用ボルト31と、連結用ナット33と、弾性部材37と、押付け部材34と、を有する。連結用ボルト31は、第1側板11がある方にボルト頭31aがある状態で、且つ第1貫通穴21および第2貫通穴22を貫通する。第1貫通穴21および第2貫通穴22の直径は、互いにほぼ同じで、それぞれが連結用ボルト31のねじ部31bの直径よりも大きくなるように形成されている。連結用ナット33は、ボルト頭31aと共に第1側板11および第2側板12それぞれの縁面部16を、挟みこむように、連結用ボルト31に螺合されている。弾性部材37は、コイルばねで、連結用ボルト31のねじ部31bを取り囲み、且つ第2側板12の縁面部16と連結用ナット33との間に配置される。この弾性部材37は、連結用ボルト31の長手方向に圧縮可能である。連結用ナット33と弾性部材37との間には、ワッシャ39が配置されている。同様に、弾性部材37と第2側板12の縁面部16との間にもワッシャ49が配置されている。押付け部材34は、ボルト頭31aと第1側板11の縁面部16との間に配置されて、ねじ部31bを半径方向外側から取り囲む円環状である。この押付け部材34は、連結用ボルト31のボルト頭31aに近い方の直径が大きく、ねじ部31bの先端に近い方の直径が小さい。すなわち、この押付け部材34の外周面は、傾斜面34aが形成される。また、この押付け部材34は、ねじ部31bの軸中心線を含む断面で傾斜面34aを含む部分の外形が台形状である。この押付け部材34には、段付貫通穴35が形成されている。この段付貫通穴35は、ねじ部31bの長手方向に貫通する。この段付貫通穴35には、貫通方向に垂直に広がる接触面36が形成されている。この接触面36は、連結用ボルト31が当該長手方向に第1側板11から第2側板12に向かって移動するときにボルト頭31aが引っ掛る。この接触面36にボルト頭31aが接しているときは、当該ボルト頭31aが接触面36を押し付ける。続いて、本実施形態の作用について説明する。先ず、第1側板11を床板2の上に主面部15が鉛直に広がるように配置する。このとき、第1側板11は、床板2の対角線上に沿って配置するとよい。次に、第2側板12を第1側板11の隣に配置する。ことのき、第1側板11および第2側板12それぞれの縁面部16が、互いに対向するように配置する。この後に、連結装置30によって第1側板11および第2側板12を連結する。このとき、連結装置30が、互いに連通する一対の第1貫通穴21および第2貫通穴22を貫通する。先ず、一対の第1貫通穴21および第2貫通穴22に連結用ボルト31を貫通させる。このとき、ボルト頭31aと第1側板11の縁面部16との間に押付け部材34がある状態で且つ、ボルト頭31aが第1側板11の方にあるように、連結用ボルト31が配置されている。また、押付け部材34の傾斜面34aが第1貫通穴21の内面に接触した状態を保つように、連結用ボルト31を第1貫通穴21に向かって挿入する。次に、第2側板12の縁面部16の第2貫通穴22から突出するねじ部31bに弾性部材37を取り付ける。このとき、弾性部材37の軸方向両側にワッシャ39、49を取り付ける。その後、連結用ナット33をねじ部31bに螺合させて仮締めする。複数対の第1貫通穴21および第2貫通穴22に対して、それぞれ上記手順と同じように連結装置30を取り付ける。これにより、第1側板11および第2側板12が仮固定される。次に、第1側板11および第2側板12それぞれの主面部15が、鉛直に広がる同じ平面上にあるように調整する。このとき、第1貫通穴21の内面と、この内面に接している押付け部材34の傾斜面34aと、の接触状態を調整することで、主面部15同士の位置関係を調整することができる。第1貫通穴21は、上述の通り、第1側板11の縁面部16に上下方向に沿って配列されている。同様に、第2貫通穴22も上下方向に配列されている。各第1貫通穴21および各第2貫通穴22は、一対となって互いに連通する。各第1貫通穴21の中心は、ほぼ上下に直線的に配列される。しかし、これらの穴位置には、所定の加工誤差がある。同様に、各第2貫通穴22の中心位置も、ほぼ上下に直線的に配列されるが、穴位置には所定の加工誤差がある。このため、一対の第1貫通穴21および第2貫通穴22に、連結用ボルト31を貫通させて連結用ナット33と共に締結するだけでは、第1側板11および第2側板12の主面部15同士が同じ平面上に配置しにくいことがある。これに対して、本実施形態では、弾性部材37によって所定の押圧力が作用した状態で、傾斜面34aが第1貫通穴21の内面に接している。これにより、複数対の第1貫通穴21および第2貫通穴22それぞれの穴位置を、縁面部16同士が仮固定された状態で調整することができる。調整後に、連結用ナット33を締め付けて、第1側板11および第2側板12の連結作業が完了する。以上の説明からわかるように、本実施形態によれば、第1側板11および第2側板12の主面部15同士が同じ平面内にあるように微調整することを容易に行うことができ、乗りかごを効率よく組み立てることが可能になる。[第2の実施形態]第2の実施形態のエレベータ乗りかごについて、図3を用いて説明する。図3は、本実施形態のエレベータ乗りかごの第1側板11および第2側板12を連結している状態を示す概略平断面図である。なお、本実施形態は、第1の実施形態図1および図2の変形例であって、第1の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。本実施形態の押付け部材34図3は、第1の実施形態で説明した押付け部材34図2と外形がほぼ同じ形状である。また、図3における押付け部材34は、右側端部にボルト頭31aが引っ掛る接触面36が形成される。この押付け部材34は、部高分子材からなり、ねじ部31bの長手方向に伸縮可能である。この押付け部材34は、第1の実施形態で説明した弾性部材37の機能を含む。これにより、第1の実施形態と同様の効果を得ることができる。また、本実施形態によれば、第1の実施形態に比べて、部品点数を削減することが可能で、連結装置30の構成をより単純にすることができる。[第3の実施形態]第3の実施形態のエレベータ乗りかごについて、図4を用いて説明する。図4は、本実施形態のエレベータ乗りかごの第1側板11および第2側板12を連結している状態を示す概略平断面図である。なお、本実施形態は、第1の実施形態図1および図2の変形例であって、第1の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。本実施形態の押付け部材34は、内部に弾性部材37が配置されている。この弾性部材37は、高分子材からなり、段付きの環状の部材である。この弾性部材37は、ボルト頭31aと接触面36との間に配置され、接触面36に引っ掛るように且つボルト頭31aに押し付けられるように取り付けられる。これにより、第1の実施形態と同様の効果を得ることができると共に、弾性部材37を保護することができる。[その他の実施形態]上記実施形態の説明は、本発明を説明するための例示であって、特許請求の範囲に記載の発明を限定するものではない。また、本発明の各部構成は上記実施形態に限らず、特許請求の範囲に記載の技術的範囲内で種々の変形が可能である。第1の実施形態では、弾性部材37をコイルばねとした例について説明したがこれに限らない。高分子材からなる円環状のゴム材でもよい。また、第3の実施形態の弾性部材37を、コイルばねにしてもよい。