界磁と電機子を備え、前記界磁と前記電機子のいずれか一方を可動子、他方を固定子として、前記界磁と前記電機子を相対的に移動可能なコアレスリニアモータにおいて、前記電機子は、基板と、前記基板に前記可動子の移動方向に沿って設けられた複数の電機子コイルと、前記複数の電機子コイルを囲むように前記基板に設けられた枠状の強度保持部材と、隣接する2つの前記電機子コイルの間の位置で、前記強度保持部材の2つの辺部の間を渡すように設けられる少なくとも1つのリブ部材と、前記強度保持部材と前記リブ部材とで囲まれた領域に前記電機子コイルを覆うように設けられたモールド樹脂と、を有することを特徴とするコアレスリニアモータ。前記リブ部材は、全ての前記電機子コイルの間に設けられていることを特徴とする請求項1に記載のコアレスリニアモータ。前記リブ部材は、隣接するリブ部材の間、及び、前記強度保持部材と前記リブ部材との間の少なくとも一方に複数の前記電機子コイルが配置されるように、設けられていることを特徴とする請求項1に記載のコアレスリニアモータ。前記リブ部材は、前記強度保持部材と一体に構成されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のコアレスリニアモータ。前記リブ部材は、前記強度保持部材とは別体に構成されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のコアレスリニアモータ。前記リブ部材は、前記電機子コイルの位置決めを行うことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のコアレスリニアモータ。前記リブ部材は、絶縁材料で構成されていることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のコアレスリニアモータ。しかしながら、各電機子コイルが受けた推進力を可動子全体に伝えるには、モールド樹脂だけでは剛性が低すぎる。そこで例えば、上述したように複数の電機子コイルを樹脂モールドによって一体成型された電機子全体を囲むように枠状の強度保持部材を設ける場合がある。この強度保持部材は、モールド樹脂を介して各電機子コイルの推進力を受け、可動子に伝達する。しかしこのような強度保持部材でも単なる枠状の構成でしかないため、特に電機子コイルの数が多く電機子が長尺状となる場合には、電機子全体の剛性を十分に確保できるとは言えなかった。本発明はこのような問題点に鑑みてなされたものであり、電機子全体の剛性を向上させたコアレスリニアモータを提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の一の観点によれば、界磁と電機子を備え、前記界磁と前記電機子のいずれか一方を可動子、他方を固定子として、前記界磁と前記電機子を相対的に移動可能なコアレスリニアモータにおいて、前記電機子は、基板と、前記基板に前記可動子の移動方向に沿って設けられた複数の電機子コイルと、前記複数の電機子コイルを囲むように前記基板に設けられた枠状の強度保持部材と、隣接する2つの前記電機子コイルの間の位置で、前記強度保持部材の2つの辺部の間を渡すように設けられる少なくとも1つのリブ部材と、前記強度保持部材と前記リブ部材とで囲まれた領域に前記電機子コイルを覆うように設けられたモールド樹脂と、を有するコアレスリニアモータが適用される。本発明によれば、電機子全体の剛性を向上できる。以下、一実施形態を図面を参照しつつ説明する。図1~図3において、コアレスリニアモータ100は、固定子1と可動子2を備えている。固定子1は、2つの界磁ヨーク板11と、界磁ヨーク固定部12と、複数の永久磁石13とを有している。2つの界磁ヨーク板11は、それぞれ同じ長尺の略矩形形状の平板であり、固定子1の長手方向に渡って互いに対向するよう配置されている。界磁ヨーク固定部12は、固定子1の長手方向全体に渡ってそれら2つの界磁ヨーク板11の間の下方部分を連結するよう固定している。複数の永久磁石13は、それぞれ固定子1の長手方向に短い略矩形形状の平板で構成されており、各界磁ヨーク板11のそれぞれの対向面に2つ一組で対向する配置で設けられている。そのような複数組の永久磁石13が、固定子1の長手方向に沿って所定の間隔で並設されており、つまり各界磁ヨーク板11の内側面にそれぞれ長手方向に沿った永久磁石列14が設けられている。同じ組で対向する2つの永久磁石13どうしでは、それらの対向方向、つまり固定子1の幅方向で磁極の向きが逆であり、また固定子1の長手方向で隣接する2つの永久磁石13どうしでも、互いに磁極の向きは逆となる。また、界磁ヨーク固定部12の上面には長手方向に渡って溝部12aが形成されており、この溝部12aの幅は、上記一組の永久磁石13の対向間隔とほぼ同じ寸法に設定されている。このため、図3に示すように、固定子1全体を側面で見た形状は略U字型となっている。可動子2は、特に図2に示すように、電機子ベース21と、プリント基板22と、フレーム23と、複数の電機子コイル24と、モールド樹脂25とを有している。電機子ベース21は、略直方体形状で構成されており、その長手方向の長さは固定子1の長さより短い。プリント基板22は、上記電機子ベース21と同じ長さの略矩形形状の薄板であり、上記複数の電機子コイル24にそれぞれ電力を供給するための配線がプリントされている。なお、このプリント基板22は、各請求項記載の基板に相当する。電機子コイル24は、空芯型で集中巻きのコアレスコイルであり、図示する例では9つ設けられている。各電機子コイル24は、可動子2の幅方向を中心軸方向として上下方向に長い略矩形状に巻かれている。フレーム23は、上記プリント基板22とほぼ同じ大きさで上記電機子コイル24より少し幅の広い構造物であり、その内部に上記複数の電機子コイル24を可動子2の長手方向に沿った所定の間隔で収納している。なお、図2中では、図示の煩雑を避けるために、図中の最も手前側の1つの電機子コイル24だけをフレーム23から抜き出して分解した状態を示し、他の電機子コイル24はフレーム23の内部に収納されたままの状態で示している。また図3中の透過断面部分に示すように、各電機子コイル24はフレーム23の内部において十分な隙間を介して遊嵌されており、それら隙間にモールド樹脂25が充填されることで各電機子コイル24がフレーム23の内部に固定されている。なお、このフレーム23が、各請求項記載の枠状の強度保持部材に相当する。また、フレーム23の詳しい構成については、後に説明する。そして図2に示すように、複数の電機子コイル24を内部に収納したフレーム23の一方の表面にプリント基板22が張り合わされた全体が電機子3を構成し、この略板状の電機子3の上辺を、上記電機子ベース21の下面の溝部21aに挿入して固定した全体が可動子2を構成する。また図3中の透過断面部分に示すように、各電機子コイル24のプリント基板22と逆側の側面図中の左側の側面も外気に露出させずにモールド樹脂25で覆われている。そして、可動子2の下側に設けた電機子3を固定子1における2列の永久磁石列14の間に挿入した状態で、コアレスリニアモータ100が構成されている。この例のコアレスリニアモータ100は、固定子1側に永久磁石列14からなる界磁を備え、可動子2側に電機子3を備えた構成である。可動子2側の電機子3に備えられた9つの電機子コイル24にそれぞれU相、V相、及びW相の3相交流電力のいずれかを適宜の位相で供給することで、各電機子コイル24がその軸方向両側を挟む永久磁石列14から推進力を受ける。そしてフレーム23がモールド樹脂25を介して各電機子コイル24の推進力をまとめて受け、その力が電機子ベース21に伝達されることで可動子2全体が固定子1に対してその長手方向に沿った相対移動を行う。以上の作動により可動子2を移動させるコアレスリニアモータ100においては、その可動子2の移動時にフレーム23に大きな荷重が付加される。例えば、電機子ベース21に大きな慣性質量が付加されている場合での急激な加減速時や、可動子2の移動方向を切り替えた際には、フレーム23全体に大きな荷重が付加される。または、各電機子コイル24の間に生じる推進力の位相差や振動に対しても、フレーム23が局部的に吸収しなければならない。また、各図では電機子3の構造を明確に示すために通常よりも電機子3全体の幅寸法を厚めに示しているが、実際のコアレスリニアモータ100ではフレーム23も含めた電機子3全体の幅寸法がもっと薄く設定される。また、プリント基板22は、各電機子コイル24の幅方向側面に接触してコイル配線の両端に電気的に接続するだけであるため、各電機子コイル24において可動子2の長手方向に作用する推進力をプリント基板22が直接受けることはない。また、上述したように各電機子コイル24は空芯型であって、電機子3にはフレーム23以外に強度部材となり得る他の金属体などを備えていない。以上のことから、電機子3のフレーム23そのものには高い強度が要求される。例えば、フレーム23の最も簡易な構成としては、電機子3の4辺の縁部だけに沿った矩形枠の形状とすることが考えられる。この場合には、樹脂モールドによって全ての電機子コイル24を一体成型で固定し、その周囲を上記矩形枠状のフレームで囲む構造となる特に図示せず。しかし、この場合にはフレームが単純な枠状の部材であるため、特に電機子コイル24の数が多く電機子3が長尺状である場合には、電機子3全体の剛性を十分に確保できるとは言えない。具体的な例としては、全ての電機子コイル24がそれぞれ受ける推進力が、フレームの長手方向両端のいずれか一方の側辺部に集中的に付加されるため、当該側辺部とその周囲に撓み等が発生するおそれがある。これに対して、本実施形態が備えるフレーム23においては、上記図2中の矢視Bから見た電機子の正面図である図4に示すように、隣接する2つの電機子コイル24のいずれの組み合わせにおいても、それらの間の位置で当該フレーム23の上辺と下辺の2つの辺部の間を渡すようにリブ部材23aが設けられている。本実施形態の例では、いずれのリブ部材23aもフレーム23と一体的に構成されている。これらのリブ部材23aは、フレーム23の長手方向の中央部分においても上辺と下辺を連結するため、フレーム23全体の強度を補強する。また、各リブ部材23aは、各電機子コイル24に作用する推進力を個別に受けてフレーム23の上辺及び下辺に伝達するため、フレーム23全体に荷重を分散させることができる。このようなリブ部材23aを有しているフレーム23は、上述した単純な矩形枠状のフレームと比較して、全体の大きさが同じでありながら強度を大幅に向上できる。以上説明したように、本実施形態のコアレスリニアモータ100によれば、電機子3が、隣接する2つの電機子コイル24の間の位置でフレーム23の2つの辺部の間を渡すように設けられる複数のリブ部材23aを有している。これにより、フレーム23の強度を高め、電機子3全体の剛性を向上することができる。その結果、撓みや振動等による電機子3の破損を防止できる。また、本実施形態によれば、リブ部材23aが全ての電機子コイル24の間に設けられている。これにより、リブ部材23aの数を多くすることができるので、電機子3全体の剛性をさらに向上することができる。また、複数の電機子コイル24を樹脂モールドする際に、モールド樹脂25の加圧力によって電機子コイル24の位置ずれが生じる場合がある。本実施形態においては、リブ部材23aが全ての電機子コイル24の間に設けられているため、各電機子コイル24をリブ部材23aによって位置決めすることができ、樹脂モールドの際に位置ずれが生じるのを抑えることができる。さらに、電機子3においては例えば異なる位相の電機子コイル24が隣接して配置されるため、各電機子コイル24間をそれぞれ絶縁する必要がある。本実施形態においては、リブ部材23aが全ての電機子コイル24の間に設けられているため、リブ部材23aを絶縁材料で構成することにより、各電機子コイル24間の絶縁を保持することが可能となる。また、本実施形態によれば、リブ部材23aがフレーム23と一体に構成されている。これにより、フレーム23と別体のリブ部材を設ける場合に比べて、リブ部材23aとフレーム23との接続部分の強度が高まり、電機子3全体の剛性をさらに向上することができる。また、一般にフレーム23は樹脂例えばガラスエポキシ樹脂等の絶縁材料で構成されるため、リブ部材23aを強度保持部材と一体とすることにより、リブ部材23aが絶縁材料で構成されることになる。これにより、各電機子コイル24間の絶縁を保持することができる。なお、上記実施形態においては、リブ部材23aが全ての電機子コイル24の間に設けられていたが、これに限られない。例えば、上記図4に対応する図5に示すように、隣接するリブ部材23bの間、及び、フレーム23Aの側辺部とリブ部材23bとの間に複数の電機子コイル24が配置されるよう、リブ部材23bが設けられてもよい。図示する例では、隣接する3つの電機子コイル24をそれぞれ3箇所でまとめられるようにリブ部材23bが設けられている。このように、リブ部材23bを各コイル毎でなく複数のコイル毎に間引きして設けることで、リブ部材23bの数を少なくして構成を簡素化しつつ、電機子全体の剛性を向上することができる。また、図5に示す例ではリブ部材23bを等間隔に設けることで、電機子3の剛性を均一に向上できるようにしているが、例えば長手方向中央寄りあるいは両側寄りに複数のリブ部材を偏在させて配置する等、等間隔でないように設けてもよい。また、特に剛性が要求される部位にリブ部材を集中的に配置することも可能である。また、リブ部材の数は複数でなく1つとしてもよい。1つのリブ部材であっても、少なくとも電機子3の剛性の向上効果を得ることができる。この場合にはリブ部材をフレーム23の長手方向中央位置近傍に設けるのが好ましい。また、上記実施形態においては、各リブ部材23aがフレーム23と一体に構成されていたが、これに限られない。例えば、上記図4に対応する図6に示すように、リブ部材26がフレーム23Bとは別体に構成されており、リブ部材26を接着剤等でフレーム23Bに固定してもよい。これにより、リブ部材を一体的に有するフレームを新たに用意することなく、リブ部材26が設けられていない上述の単純な矩形枠状のフレーム23Bを流用してこれにリブ部材26を設けることで、電機子3の剛性を向上させたコアレスリニアモータ100を実現できる。したがって、資源の節減や廃棄物の削減に貢献できる。また、以上既に述べた以外にも、上記実施形態や各変形例による手法を適宜組み合わせて利用しても良い。その他、一々例示はしないが、その趣旨を逸脱しない範囲内において、種々の変更が加えられて実施されるものである。