"物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、を備え、変倍に際し、前記第2レンズ群および前記第4レンズ群が光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群、前記第3レンズ群、および前記第5レンズ群が固定され、以下に示す条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。10.60≦EPW/fw×ft12≦0.70ただし、EPWは広角端における前記第1レンズ群の最物体側面から入射瞳位置までの光軸上の距離、fwは広角端における光学系全系の焦点距離、ftは望遠端における光学系全系の焦点距離を示す。物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、を備え、変倍に際し、前記第2レンズ群および前記第4レンズ群が光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群、前記第3レンズ群、および前記第5レンズ群が固定され、以下に示す条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。20.25≦H1/Y1/ft/fw≦0.35ただし、H1は光学系の最も物体側に配置されているレンズの有効半径、Y1は光学系の最大像高、ftは望遠端における光学系全系の焦点距離、fwは広角端における光学系全系の焦点距離を示す。物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、を備え、変倍に際し、前記第2レンズ群および前記第4レンズ群が光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群、前記第3レンズ群、および前記第5レンズ群が固定され、以下に示す条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。10.60≦EPW/fw×ft12≦0.7020.25≦H1/Y1/ft/fw≦0.35ただし、EPWは広角端における前記第1レンズ群の最物体側面から入射瞳位置までの光軸上の距離、fwは広角端における光学系全系の焦点距離、ftは望遠端における光学系全系の焦点距離、H1は光学系の最も物体側に配置されているレンズの有効半径、Y1は光学系の最大像高を示す。特許文献1に記載のズームレンズは、比較的簡易な構成ながら、高変倍比と優れた光学性能を有している。しかしながら、最物体側に配置されているレンズの外径の小型化が不十分であり、昨今強く小型化が要求されている撮像装置に搭載することが困難である。また、特許文献2に記載のズームレンズは、光学系中に光路を折り曲げるプリズムを配置して光学系全長の小型化を図るとともに、高変倍を実現している。しかしながら、特許文献1に記載の光学系と同様に、最物体側に配置されているレンズの外径の小型化が不十分であり、昨今強く小型化が要求されている撮像装置に搭載することが困難であるという問題がある。この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、簡易な構成ながら、光学系の外径、全長がともに小さく、優れた光学性能を有する、高変倍比のズームレンズを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、を備え、変倍に際し、前記第2レンズ群および前記第4レンズ群が光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群、前記第3レンズ群、および前記第5レンズ群が固定され、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。10.60≦EPW/fw×ft12≦0.70ただし、EPWは広角端における前記第1レンズ群の最物体側面から入射瞳位置までの光軸上の距離、fwは広角端における光学系全系の焦点距離、ftは望遠端における光学系全系の焦点距離を示す。この発明によれば、簡易な構成ながら、光学系の外径、全長がともに小さく、優れた光学性能を有するズームレンズを提供することができる。また、この発明にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、を備え、変倍に際し、前記第2レンズ群および前記第4レンズ群が光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群、前記第3レンズ群、および前記第5レンズ群が固定され、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。20.25≦H1/Y1/ft/fw≦0.35ただし、H1は光学系の最も物体側に配置されているレンズの有効半径、Y1は光学系の最大像高、ftは望遠端における光学系全系の焦点距離、fwは広角端における光学系全系の焦点距離を示す。この発明によれば、簡易な構成ながら、光学系の外径が小さく、優れた光学性能を有する、高変倍比のズームレンズを提供することができる。また、この発明にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、を備え、変倍に際し、前記第2レンズ群および前記第4レンズ群が光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群、前記第3レンズ群、および前記第5レンズ群が固定され、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。10.60≦EPW/fw×ft12≦0.7020.25≦H1/Y1/ft/fw≦0.35ただし、EPWは広角端における前記第1レンズ群の最物体側面から入射瞳位置までの光軸上の距離、fwは広角端における光学系全系の焦点距離、ftは望遠端における光学系全系の焦点距離、H1は光学系の最も物体側に配置されているレンズの有効半径、Y1は光学系の最大像高を示す。この発明によれば、簡易な構成ながら、光学系の外径、全長がともに小さく、優れた光学性能を有する、高変倍比のズームレンズを提供することができる。この発明によれば、簡易な構成ながら、光学系の外径、全長がともに小さく、優れた光学性能を有する、高変倍比のズームレンズを提供することができるという効果を奏する。以下、この発明にかかるズームレンズの好適な実施の形態を詳細に説明する。この発明にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、を備えて構成される。そして、第2レンズ群および第4レンズ群を光軸に沿って移動させることによって、広角端から望遠端への変倍を行う。なお、第1レンズ群、第3レンズ群、および第5レンズ群の位置は、常時固定されている基本構成。この発明は、近年、高画素化が著しい個体撮像素子が搭載された小型の撮像装置に最適な、光学系の外径、全長がともに小さく、優れた光学性能を有する、高変倍比のズームレンズを提供することを目的としている。そこで、かかる目的を達成するため、以下に示すような各種条件を設定している。まず、この発明にかかるズームレンズでは、上記基本構成に加え、広角端における第1レンズ群の最物体側面から入射瞳位置までの光軸上の距離をEPW、広角端における光学系全系の焦点距離をfw、望遠端における光学系全系の焦点距離をftとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。10.60≦EPW/fw×ft12≦0.70条件式1は、光学系の広角端における第1レンズ群の最物体側面から入射瞳位置までの光軸上の距離を実効焦点距離で割った値を示すものである。条件式1を満足することにより、全光学系中最大となる第1レンズ群の最物体側のレンズ有効径を小さくして、光学系全体の外径の小型化と、光学系の高い光学性能の維持とを両立させることができる。加えて、少ないレンズで良好な収差補正が可能なことから、光学系全長を短縮することもできる。条件式1においてその下限を下回ると、入射瞳位置が物体側に近くなるために、最物体側のレンズ有効径を小さくすることは可能になるが、物体側に近いレンズ群で諸収差特に、歪曲収差やコマ収差を補正することが困難になる。この場合、収差補正のためには、新たなレンズを光学系中に追加する必要があり、光学系全長が延びてしまうといった不都合が生じる。一方、条件式1においてその上限を超えると、入射瞳位置が物体側から遠くなるために、収差補正は容易であるが最物体側のレンズ有効径を小さくすることが困難になる。また、上記目的を達成するため、この発明にかかるズームレンズは、上記基本構成に加え、光学系の最も物体側に配置されているレンズの有効半径をH1、光学系の最大像高をY1、望遠端における光学系全系の焦点距離をft、広角端における光学系全系の焦点距離をfwとするとき、次の条件式を満足するように構成してもよい。20.25≦H1/Y1/ft/fw≦0.35条件式2は、光学系の最大像高に対する最も物体側に配置されたレンズの有効半径の比を変倍比で割った値を示すものである。条件式2を満足することにより、全光学系中最大となる第1レンズ群の最物体側のレンズ有効径を小さくして、光学系全体の外径の小型化と、光学系の高い光学性能の維持とを両立させることができる。加えて、高変倍を実現することもできる。条件式2においてその下限を下回ると、高変倍化と最も物体側に配置されたレンズの有効径を小さくすることは可能であるが、物体側に配置されているレンズ群で諸収差特に、歪曲収差やコマ収差を補正することが困難になり、光学性能が劣化する。一方、条件式2においてその上限を超えると、高変倍化や最も物体側に配置されているレンズの有効半径の小型化が不十分になる。以上説明したように、この発明にかかるズームレンズは、条件式1を満足することにより、光学系全体の外径の小型化と、光学系の高い光学性能の維持とを両立させることができる。加えて、レンズ枚数を増やすことなく良好な収差補正が可能なことから、光学系全長を短縮することもできる。また、条件式2を満足することにより、光学系全体の外径の小型化と、光学系の高い光学性能の維持とを両立させることができる。加えて、高変倍を実現することもできる。この発明では、少なくとも条件式1または2のいずれか一方を満足すれば、光学系全体の外径の小型化と、光学系の高い光学性能の維持とを両立させることができる。しかしながら、光学系全体の外径の小型化と、光学系の高い光学性能の維持に加え、光学系全長の短縮、高変倍を実現するためには、条件式1,2をいずれも満足することが好ましい。以下、この発明にかかるズームレンズの実施例を図面に基づき詳細に説明する。なお、以下の実施例によりこの発明が限定されるものではない。図1は、実施例1にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G11と、負の屈折力を有する第2レンズ群G12と、正の屈折力を有する第3レンズ群G13と、負の屈折力を有する第4レンズ群G14と、正の屈折力を有する第5レンズ群G15と、が配置されて構成される。第2レンズ群G12と第3レンズ群G13との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTOPが配置されている。第1レンズ群G11は、物体側から順に、負レンズL111と、光路を折り曲げるためのプリズムPと、正レンズL112と、が配置されて構成される。正レンズL112の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第2レンズ群G12は、物体側から順に、負レンズL121と、負レンズL122と、正レンズL123と、が配置されて構成される。負レンズL122と正レンズL123とは、接合されている。第3レンズ群G13は、物体側から順に、正レンズL131と、負レンズL132と、正レンズL133と、が配置されて構成される。正レンズL131の両面には、それぞれ非球面が形成されている。負レンズL132と正レンズL133とは、接合されている。第4レンズ群G14は、負レンズL141により構成される。負レンズL141の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第5レンズ群G15は、正レンズL151により構成される。正レンズL151の両面には、それぞれ非球面が形成されている。このズームレンズは、第2レンズ群G12および第4レンズ群G14を光軸に沿って物体側から像面側へ移動させることにより、広角端から望遠端への変倍を行う。また、第4レンズ群G14を光軸に沿って移動させることにより、フォーカシングを行う。なお、第1レンズ群G11、第3レンズ群G13、および第5レンズ群G15は、常時固定されている。以下、実施例1にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=428fw:広角端~1200中間焦点位置~2020ft:望遠端Fナンバー=355広角端~400中間焦点位置~512望遠端半画角ω=3642広角端~1424中間焦点位置~844望遠端変倍比:472レンズデータr1=14533d1=0500nd1=1847νd1=2378r2=4638d2=1918r3=∞d3=6000nd2=1785νd2=2572r4=∞d4=0300r5=12463非球面d5=2255nd3=1592νd3=6702r6=7180非球面d6=D可変r7=14783d7=0400nd4=1883νd4=4081r8=9445d8=0583r9=15811d9=0400nd5=1729νd5=5467r10=5717d10=1301nd6=1923νd6=2088r11=25206d11=D可変r12=∞開口絞りd12=0150r13=4156非球面d13=1306nd7=1689νd7=3116r14=14635非球面d14=0300r15=10342d15=0400nd8=1904νd8=3132r16=3094d16=2229nd9=1497νd9=8161r17=7004d17=D可変r18=4666非球面d18=0400nd10=1821νd10=2406r19=69376非球面d19=D可変r20=6623非球面d20=2717nd11=1553νd11=7168r21=8014非球面d21=4293r22=∞像面円錐係数kおよび非球面係数A,B,C,D第5面k=33966×101,A=44493×104,B=24888×105,C=19659×106,D=53534×108第6面k=46684×102,A=31547×105,B=24256×105,C=16762×106,D=45589×108第13面k=72237×103,A=69188×105,B=13542×105,C=10115×106,D=59156×108第14面k=44560,A=14612×103,B=15812×106,C=82967×107,D=18023×107第18面k=98563×101,A=19241×103,B=13501×105,C=37756×105,D=43407×106第19面k=10000×10,A=10264×103,B=11792×104,C=45134×106,D=91132×107第20面k=77482×101,A=79545×104,B=20300×105,C=18523×107,D=31545×108第21面k=10576,A=20399×103,B=27027×106,C=19019×106,D=18422×107変倍データ広角端中間焦点位置望遠端D060061888673D852329350450D529984748389D412809531038条件式1に関する数値EPW広角端における第1レンズ群G11の最物体側面から入射瞳位置までの光軸上の距離=600EPW/fw×ft12=0645条件式2に関する数値H1負レンズL111の有効半径=432Y1最大像高=300H1/Y1/ft/fw=0305図2は、実施例1にかかるズームレンズのd線λ=587.56nmに対する諸収差図である。なお、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図3は、実施例2にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G21と、負の屈折力を有する第2レンズ群G22と、正の屈折力を有する第3レンズ群G23と、負の屈折力を有する第4レンズ群G24と、正の屈折力を有する第5レンズ群G25と、が配置されて構成される。第2レンズ群G22と第3レンズ群G23との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTOPが配置されている。第1レンズ群G21は、物体側から順に、負レンズL211と、光路を折り曲げるためのプリズムPと、負レンズL212と、正レンズL213と、が配置されて構成される。正レンズL213の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第2レンズ群G22は、物体側から順に、負レンズL221と、負レンズL222と、正レンズL223と、が配置されて構成される。負レンズL222と正レンズL223とは、接合されている。第3レンズ群G23は、物体側から順に、正レンズL231と、負レンズL232と、正レンズL233と、が配置されて構成される。正レンズL231の両面には、それぞれ非球面が形成されている。負レンズL232と正レンズL233とは、接合されている。第4レンズ群G24は、負レンズL241により構成される。負レンズL241の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第5レンズ群G25は、正レンズL251により構成される。正レンズL251の両面には、それぞれ非球面が形成されている。このズームレンズは、第2レンズ群G22および第4レンズ群G24を光軸に沿って物体側から像面側へ移動させることにより、広角端から望遠端への変倍を行う。また、第4レンズ群G24を光軸に沿って移動させることにより、フォーカシングを行う。なお、第1レンズ群G21、第3レンズ群G23、および第5レンズ群G25は、常時固定されている。以下、実施例2にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=428fw:広角端~930中間焦点位置~2020ft:望遠端Fナンバー=360広角端~395中間焦点位置~547望遠端半画角ω=3644広角端~1739中間焦点位置~825望遠端変倍比:472レンズデータr1=15790d1=0500nd1=1847νd1=2378r2=4533d2=1868r3=∞d3=6000nd2=1785νd2=2572r4=∞d4=0200r5=35083d5=0670nd3=1923νd3=2088r6=20282d6=0200r7=18599非球面d7=1977nd4=1743νd4=4933r8=8012非球面d8=D可変r9=543419d9=0400nd5=1729νd5=5467r10=9316d10=0748r11=11190d11=0400nd6=1911νd6=3525r12=5688d12=1462nd7=1923νd7=2088r13=854867d13=D可変r14=∞開口絞りd14=0150r15=5269非球面d15=1658nd8=1689νd8=3116r16=43199非球面d16=0200r17=29877d17=0400nd9=1904νd9=3131r18=4033d18=2240nd10=1497νd10=8161r19=8411d19=D可変r20=18095非球面d20=0400nd11=2002νd11=1932r21=9683非球面d21=D可変r22=7213非球面d22=2489nd12=1619νd12=6386r23=18972非球面d23=5373r24=∞像面円錐係数kおよび非球面係数A,B,C,D第7面k=0,A=21828×104,B=35882×106,C=40155×107,D=11548×108第8面k=0,A=68055×105,B=23789×106,C=35289×107,D=70773×109第15面k=0,A=37344×104,B=44098×106,C=97757×107,D=39334×108第16面k=0,A=81765×104,B=43536×106,C=17387×106,D=95226×108第20面k=0,A=56108×104,B=83811×106,C=18690×105,D=26957×106第21面k=0,A=10858×103,B=27801×105,C=14186×105,D=21878×106第22面k=0,A=99827×105,B=22746×105,C=14324×106,D=24726×108第23面k=0,A=10379×103,B=27390×105,C=19148×106,D=35254×108変倍データ広角端中間焦点位置望遠端D0600641711224D1107452580450D419863047786D679446873206条件式1に関する数値EPW広角端における第1レンズ群G21の最物体側面から入射瞳位置までの光軸上の距離=600EPW/fw×ft12=0645条件式2に関する数値H1負レンズL211の有効半径=431Y1最大像高=300H1/Y1/ft/fw=0304図4は、実施例2にかかるズームレンズのd線λ=587.56nmに対する諸収差図である。なお、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図5は、実施例3にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G31と、負の屈折力を有する第2レンズ群G32と、正の屈折力を有する第3レンズ群G33と、負の屈折力を有する第4レンズ群G34と、正の屈折力を有する第5レンズ群G35と、が配置されて構成される。第2レンズ群G32と第3レンズ群G33との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTOPが配置されている。第1レンズ群G31は、物体側から順に、負レンズL311と、光路を折り曲げるためのプリズムPと、負レンズL312と、正レンズL313と、が配置されて構成される。正レンズL313の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第2レンズ群G32は、物体側から順に、負レンズL321と、負レンズL322と、正レンズL323と、が配置されて構成される。負レンズL322と正レンズL323とは、接合されている。第3レンズ群G33は、物体側から順に、正レンズL331と、負レンズL332と、正レンズL333と、が配置されて構成される。正レンズL331の両面には、それぞれ非球面が形成されている。負レンズL332と正レンズL333とは、接合されている。第4レンズ群G34は、物体側から順に、正レンズL341と、負レンズL342と、が配置されて構成される。正レンズL341の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第5レンズ群G35は、正レンズL351により構成される。正レンズL351の両面には、それぞれ非球面が形成されている。このズームレンズは、第2レンズ群G32および第4レンズ群G34を光軸に沿って物体側から像面側へ移動させることにより、広角端から望遠端への変倍を行う。また、第4レンズ群G34を光軸に沿って移動させることにより、フォーカシングを行う。なお、第1レンズ群G31、第3レンズ群G33、および第5レンズ群G35は、常時固定されている。以下、実施例3にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=428fw:広角端~930中間焦点位置~2020ft:望遠端Fナンバー=360広角端~401中間焦点位置~566望遠端半画角ω=3643広角端~1739中間焦点位置~828望遠端変倍比:472レンズデータr1=13753d1=0500nd1=1847νd1=2378r2=4296d2=1962r3=∞d3=6000nd2=1785νd2=2572r4=∞d4=0200r5=22773d5=0425nd3=1904νd3=3131r6=9588d6=0150r7=10373非球面d7=2263nd4=1743νd4=4933r8=7598非球面d8=D可変r9=62106d9=0400nd5=1773νd5=4962r10=8194d10=0837r11=9969d11=0400nd6=1883νd6=4081r12=5996d12=1445nd7=1923νd7=2088r13=208152d13=D可変r14=∞開口絞りd14=0150r15=5686非球面d15=2054nd8=1821νd8=2406r16=28021非球面d16=0200r17=40341d17=0400nd9=1923νd9=2088r18=4066d18=2164nd10=1497νd10=8161r19=10856d19=D可変r20=12027非球面d20=1530nd11=2002νd11=1932r21=3648非球面d21=0150r22=3711d22=0400nd12=1904νd12=3131r23=90379d23=D可変r24=8187非球面d24=2471nd13=2002νd13=1932r25=15116非球面d25=5693r26=∞像面円錐係数kおよび非球面係数A,B,C,D第7面k=0,A=13323×104,B=32879×106,C=29136×107,D=11563×108第8面k=0,A=13045×105,B=12318×106,C=29406×107,D=58831×109第15面k=0,A=37632×104,B=21941×107,C=42849×107,D=62012×108第16面k=0,A=71533×104,B=85482×106,C=58944×107,D=46993×108第20面k=0,A=40990×103,B=15980×104,C=39012×105,D=48543×106第21面k=0,A=33176×103,B=16647×104,C=23016×105,D=32826×106第24面k=0,A=17275×104,B=46217×105,C=27989×106,D=89059×108第25面k=0,A=96170×104,B=45306×105,C=24816×106,D=80992×108変倍データ広角端中間焦点位置望遠端D0600591910308D1015848390450D264649146933D680245352515条件式1に関する数値EPW広角端における第1レンズ群G31の最物体側面から入射瞳位置までの光軸上の距離=587EPW/fw×ft12=0632条件式2に関する数値H1負レンズL311の有効半径=481Y1最大像高=300H1/Y1/ft/fw=0340図6は、実施例3にかかるズームレンズのd線λ=587.56nmに対する諸収差図である。なお、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図7は、実施例4にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G41と、負の屈折力を有する第2レンズ群G42と、正の屈折力を有する第3レンズ群G43と、負の屈折力を有する第4レンズ群G44と、正の屈折力を有する第5レンズ群G45と、が配置されて構成される。第2レンズ群G42と第3レンズ群G43との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTOPが配置されている。第1レンズ群G41は、物体側から順に、負レンズL411と、正レンズL412と、正レンズL413と、が配置されて構成される。負レンズL411と正レンズL412とは、接合されている。第2レンズ群G42は、物体側から順に、負レンズL421と、負レンズL422と、正レンズL423と、が配置されて構成される。負レンズL422と正レンズL423とは、接合されている。第3レンズ群G43は、物体側から順に、正レンズL431と、正レンズL432と、負レンズL433と、が配置されて構成される。正レンズL431の両面には、それぞれ非球面が形成されている。正レンズL432と負レンズL433とは、接合されている。第4レンズ群G44は、物体側から順に、正レンズL441と、負レンズL442と、が配置されて構成される。負レンズL442の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第5レンズ群G45は、正レンズL451により構成される。正レンズL451の両面には、それぞれ非球面が形成されている。このズームレンズは、第2レンズ群G42および第4レンズ群G44を光軸に沿って物体側から像面側へ移動させることにより、広角端から望遠端への変倍を行う。また、第4レンズ群G44を光軸に沿って移動させることにより、フォーカシングを行う。なお、第1レンズ群G41、第3レンズ群G43、および第5レンズ群G45は、常時固定されている。以下、実施例4にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=618fw:広角端~1900中間焦点位置~5820ft:望遠端Fナンバー=252広角端~320中間焦点位置~400望遠端半画角ω=2707広角端~871中間焦点位置~288望遠端変倍比:942レンズデータr1=34230d1=0700nd1=1923νd1=2088r2=21201d2=2265nd2=1618νd2=6340r3=493372d3=0200r4=26331d4=1764nd3=1697νd3=5546r5=103939d5=D可変r6=820278d6=0500nd4=1773νd4=4962r7=7857d7=1429r8=10966d8=0500nd5=1729νd5=5467r9=9331d9=1637nd6=1923νd6=2088r10=195124d10=D可変r11=∞開口絞りd11=0500r12=14827非球面d12=2534nd7=1619νd7=6386r13=12882非球面d13=0200r14=19167d14=2414nd8=1497νd8=8161r15=9307d15=0500nd9=2001νd9=2546r16=20256d16=D可変r17=28759d17=1221nd10=1923νd10=2088r18=11783d18=0611r19=7991非球面d19=0500nd11=1911νd11=3525r20=19224非球面d20=D可変r21=26220非球面d21=2436nd12=1497νd12=8156r22=8065非球面d22=13372r23=∞像面円錐係数kおよび非球面係数A,B,C,D第12面k=0,A=22066×104,B=18800×105,C=10292×106,D=72634×108第13面k=0,A=99155×105,B=15332×105,C=60218×107,D=47729×108第19面k=0,A=31856×105,B=35838×105,C=95389×107,D=69451×108第20面k=0,A=28279×104,B=29241×105,C=15968×107,D=10019×107第21面k=0,A=18689×104,B=19928×106,C=96987×108,D=16857×108第22面k=0,A=25432×104,B=80612×106,C=57580×107,D=28735×108変倍データ広角端中間焦点位置望遠端D06001009616900D1690074040600D060139637282D861652541935条件式1に関する数値EPW広角端における第1レンズ群G41の最物体側面から入射瞳位置までの光軸上の距離=1200EPW/fw×ft12=0633条件式2に関する数値H1負レンズL411の有効半径=750Y1最大像高=300H1/Y1/ft/fw=0265図8は、実施例4にかかるズームレンズのd線λ=587.56nmに対する諸収差図である。なお、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。なお、上記各実施例中の数値データにおいて、r1,r2,は各レンズ、絞り面などの曲率半径、d1,d2,は各レンズ、絞りなどの肉厚またはそれらの面間隔、nd1,nd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対する屈折率、νd1,νd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対するアッベ数を示している。そして、長さの単位はすべてmm、角度の単位はすべて°である。また、上記各非球面形状は、非球面の深さをZ、曲率1/rをc、光軸からの高さをhとし、光の進行方向を正とするとき、以下に示す式により表される。ただし、kは円錐係数、A,B,C,Dはそれぞれ4次,6次,8次,10次の非球面係数である。以上説明したように、実施例1~3のズームレンズは、第1レンズ群中に光路を曲げるプリズムを配置して光学系全長の短縮を図るとともに、条件式1,2を満足することにより、全光学系中最大となる第1レンズ群の最物体側のレンズ有効径を小さくして光学系全体の外径の小型化と、光学系の高い光学性能の維持とを両立させることができる。また、条件式1を満足することで、少ないレンズ枚数で良好な収差補正が可能になることから、光学系全長をより短縮することができる。条件式2を満足することで、高変倍4.7倍程度を実現することもできる。さらに、適宜接合レンズや非球面レンズを用いることにより、より良好な収差補正を行うことができる。また、実施例4のズームレンズは、条件式1,2を満足することにより、全光学系中最大となる第1レンズ群の最物体側のレンズ有効径を小さくして光学系全体の外径の小型化と、光学系の高い光学性能の維持とを両立させることができる。実施例4のズームレンズは、光学系中に光路を曲げるプリズムが配置されていないが、条件式1を満足することで、少ないレンズ枚数で良好な収差補正が可能になることから、結果的に光学系全長を短縮することができる。また、条件式2を満足することで、高変倍9.4倍程度を実現することもできる。さらに、適宜接合レンズや非球面レンズを用いることにより、より良好な収差補正を行うことができる。"