アンテナ土台と、該アンテナ土台の表面に形成された複数のアンテナエレメントとを備えており、該アンテナ土台は、該複数のアンテナエレメントの無線部回路につながる側の端部である接続用端部が設けられた接続面と、該接続面から他の面まで貫通する貫通孔とを有しており、少なくとも1つの該アンテナエレメントは、該貫通孔を通過するように形成されていることを特徴とするアンテナアセンブリ。上記アンテナ土台の表面に、3つ以上の上記アンテナエレメントを備えていることを特徴とする請求項1に記載のアンテナアセンブリ。上記3つ以上のアンテナエレメントのうち、2つのアンテナエレメントに挿まれるように形成されている任意のアンテナエレメントが、上記貫通孔を通過するように形成されていることを特徴とする請求項2に記載のアンテナアセンブリ。上記3つ以上のアンテナエレメントは、第1の周波数帯で動作する第1のアンテナエレメントと、第1の周波数帯よりも高い第2の周波数帯で動作する第2のアンテナエレメントと、第2の周波数帯よりも高い第3の周波数帯で動作する第3のアンテナエレメントとを含んでなり、第1、第2および第3のアンテナエレメントはそれぞれ、第1、第2および第3の接続用端部と、第1、第2および第3の接続用端部とは反対側の端部である第1、第2および第3の先端部とを備えていることを特徴とする請求項3に記載のアンテナアセンブリ。第1の接続用端部から第2および第3の接続用端部を見込む角度、または、第3の接続用端部から第1および第2の接続用端部を見込む角度が、鈍角であることを特徴とする請求項4に記載のアンテナアセンブリ。第2のアンテナエレメントは、第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとに挿まれるように形成されており、第1の接続用端部と第3の接続用端部は第2の先端部よりも第2の接続用端部に近い位置に形成されており、第3の接続用端部は第1の接続用端部より前記アンテナ土台の隅に近い位置に形成されており、第2のアンテナエレメントは、前記貫通孔を通過するように形成されていることを特徴とする請求項4または5に記載のアンテナアセンブリ。第1の接続用端部が、第3の先端部より第3の接続用端部に近い位置において第3のアンテナエレメントと物理的に接続していることを特徴とする請求項5または6に記載のアンテナアセンブリ。前記貫通孔は、ビス受け部材を通すための孔であることを特徴とする請求項1~7の何れか1項に記載のアンテナアセンブリ。前記複数のアンテナエレメントのすべてが、前記貫通孔を通過するように形成されており、前記アンテナ土台は、前記アンテナエレメントが形成されていない部分において、他の物体を保持する保持手段を備えていることを特徴とする請求項1~8の何れか一項に記載のアンテナアセンブリ。前記複数のアンテナエレメントが、同一システムで用いられることを特徴とする請求項1~9の何れか一項に記載のアンテナアセンブリ。請求項1~10の何れか一項に記載のアンテナアセンブリを備えていることを特徴とする携帯無線端末。このようにアンテナ土台の表面に金属メッキが施されるタイプのアンテナアセンブリには、例えば、非特許文献1のように、アンテナ土台の天面に形成されたアンテナエレメントをアンテナ土台の側面を通して接続面に引き回している。そのため、特にアンテナ土台に複数のアンテナエレメントを形成し、給電部を互いに近傍に配置する場合、アンテナエレメントの引き回し経路に大きな制限が生じる。本発明は前記課題に鑑みてなされたものであり、アンテナ土台の表面に金属メッキ等でアンテナエレメントが形成され、かつ複数のアンテナエレメントを備えたアンテナアセンブリにおいて、効率的なアンテナエレメントの引き回し経路を提供することを主たる目的とする。本発明に係るアンテナアセンブリは、上記課題を解決するために、アンテナ土台と、該アンテナ土台の表面に形成された複数のアンテナエレメントとを備えており、該アンテナ土台は、該複数のアンテナエレメントの無線部回路につながる側の端部である接続用端部が設けられた接続面と、該接続面から他の面まで貫通する貫通孔とを有しており、少なくとも1つの該アンテナエレメントは、該貫通孔を通過するように形成されていることを特徴としている。上記の構成によれば、少なくとも1つのアンテナエレメントが前記貫通孔を通過して接続面に引き回されるため、全てのアンテナエレメントを側面を通して接続面に引き回す場合に比べて、引き回し径路の自由度が向上する。これにより、例えば、各アンテナエレメントの距離を離すことができるため、アンテナ間の相互干渉を軽減することができる。また、1つのアンテナエレメントが他のアンテナエレメントと交差することを避けるために、回路基板の実装される、或いは筐体に配置される他の金属物に近接することによるアンテナ特性の劣化を避けることができる。また前記貫通孔は任意の箇所に設けることができるため、アンテナエレメントの配置の自由度が格段に向上し、アンテナエレメントを理想的に配置することができる。また貫通孔の内部はどこを通過しても良いため、回路基板上の接続部の位置も前記孔の近くであれば任意の箇所に配置することができる。本発明に係るアンテナアセンブリによれば、アンテナエレメントが貫通孔を通るため、複数のアンテナエレメントを備えたアンテナアセンブリにおいて、効率的なアンテナエレメントの引き回し経路を提供することができる。本発明の実施形態について図面を参照して説明すれば以下のとおりである。なお、以下では、本発明に係るアンテナは、通話のための無線通信を基地局との間で行う携帯無線端末が備えるアンテナとして説明している。ただし、本発明に係るアンテナは、通話のための無線通信を基地局との間で行う携帯無線端末が備えるアンテナに限らず、何らかの信号が重畳された搬送波を受信および/または送信するアンテナ一般に適用することができ、携帯無線端末以外の無線装置が備えるものであってもよい。第1実施形態図1は、本発明の一実施形態第1実施形態に係るアンテナアセンブリ110の概略構成を示す図であり、aは、アンテナアセンブリ110の上面図であり、bは、アンテナアセンブリ110の背面図であり、cは、アンテナアセンブリ110の斜視図である。なお、本明細書において、アンテナアセンブリとは、アンテナ土台と、当該アンテナ土台表面に、例えば、金属メッキ形成されたアンテナエレメントとからなる部材を指す。図1に示すように、アンテナアセンブリ110では、アンテナ土台115上に、第1のアンテナエレメント111、第2のアンテナエレメント112、および第3のアンテナエレメント113がそれぞれ形成されている。図2は、本実施形態に係る携帯無線端末100からアンテナアセンブリ110を除いた状態の概略構成を示す透視上面図である。携帯無線端末100は、筐体101を備えており、筐体101は、セルラー通信システムのための無線部回路121、無線部回路121と伝送線路によって接続されている接続用端子151~153、カメラ等の導電性部材が設けられた回路基板120を備えている。筐体101には、また、筐体101をビス止めするためのボスビス受け部材109a~dが設けられている。アンテナアセンブリ110は、回路基板120の紙面上部ボス109a、bが設けられている側に当たる上端部に配置される。図3は、アンテナアセンブリ110が回路基板120上に配置されている携帯無線端末100の概略構成を示す透視上面図である。なお、特に図では示さないが、アンテナアセンブリ110は、筐体101の外側に配置される限り、どの場所に配置されていてもよく、上述したように上端部に配置される必要はない。例えば、アンテナアセンブリ110は、下端部に配置されていてもよい。その場合であっても、ボスが、アンテナアセンブリ110が配置される箇所に存在すればよい。なお、本明細書において、無線部回路とは、送信回路、受信回路、アンテナ切替え用のスイッチ、送信回路からアンテナへの流れと、アンテナから受信回路への流れとを分波する分波フィルタ、IC等の各部品の少なくとも何れかからなる回路を総称するものである。アンテナ土台115は、例えば、誘電体、磁性体、セラミック等からなり、厚みを有している。一例として、長手方向の長さが45mm、短手方向の長さが15mm、厚さが4.5mmのものが挙げられるが、適用する携帯無線端末の形状によって、これらの値は適宜変更される。アンテナ土台115は、回路基板120に接する面である接続面115bと、接続面115bと異なる面である天面115aを有している。なお、典型的には、天面115aは、接続面115bと反対側の面である。第1、第2および第3のアンテナエレメントは、例えば、アンテナ土台115の天面115a上に、金属等の導電体をメッキすることによって形成されていている。第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113をアンテナ土台115上に形成することにより、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113を回路基板120から遠ざけ、より筐体101の外側に配置することができる。第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113は、それぞれ一部がアンテナ土台115の接続面115bに延在しており、接続面115bに、無線部回路121につながる側の端部である第1、第2および第3の接続用端部111b~113bをそれぞれ備えている。第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは、対向する回路基板120上に設けられたバネ等の接続用端子151~153を介して、回路基板120上の伝送線路に接続され、無線部回路121につながっている。第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113はまた、アンテナ土台115の天面115a上に、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bとは反対側の端部である第1、第2および第3の先端部111a~113aをそれぞれ備えている。第1、第2および第3の先端部111a~113aは、他の導電性部材に接続されず、開放端となっている。アンテナ土台115には、また、ボス109aを通すためのボス穴貫通孔106が設けられている。第2のアンテナエレメント112は、その第2の先端部112aを含む大部分は天面115a上に設けられているが、ボス穴106を通って、接続面115bに伸び、第2の接続用端部112bを形成している。上述したように、第1、第2および第3の先端部111a~113aはアンテナ土台115の天面115a上に形成されており、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは、接続面115bに形成されている。従来は、天面115aから接続面115bへの接続は、アンテナ土台115の側面を通って行われていた。しかし、複数のアンテナエレメントをアンテナ土台115の側面を通した場合、アンテナエレメント同士の交差および近接によるアンテナ特性の劣化を避けるため、各接続用端部を互いに離れた位置に配置したり、または已むを得ず、互いのアンテナエレメント同士を近接して配置せざるを得ない場合があった。そのため、各接続用端部を互いに離れた位置に配置すると給電用線路の長さが長くなることによって損失が大きくなったり、また互いのアンテナエレメント同士が近接することによってアンテナエレメント同士の相互干渉が大きくなりアンテナの性能が劣化するという問題があった。特に、アンテナ土台115上に3つ以上のアンテナエレメントが形成される場合、この問題は顕著となった。これに対し、本実施形態のように、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113の少なくともいずれかが、ボス穴106を通って、天面115aから接続面115bに接続していることにより、接続用端部同士を離すことなく、各アンテナの相互干渉を軽減するようにアンテナエレメントの引き回しが可能になり、全てのアンテナエレメントを形成することができる。なお、ここで接続用端部同士を近傍に配置しているのは、例えば同一システムで3つのアンテナエレメントを使用する場合に、各アンテナの給電部を1箇所に集約することによって給電線路の線路長を短くしたり、各給電線路に付随する整合回路の実装面積を小さくするためである。以上のように、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bを近接させることができるため、無線部回路121を近くに配置することにより、無線部回路121と各接続部とを結ぶ給電線路の長さを短くすることができ、これにより、給電線路における損失を低減できる。また、各接続部を1箇所に集積して配置することによって回路基板120上の実装面積が圧迫されることを避けることができる。ここで、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113の少なくともいずれかが通過する穴は、ボス穴106に限定されず、天面115aと接続面115bとを貫通する貫通孔であればよいが、ボス穴106であることが好ましい。なぜなら、一般的に携帯電話においては、筐体101に設けられるボスは図2の109a~109dのようにビスをとめるために筐体101の四隅付近に配置されている。またアンテナは筐体の一端に配置されるため、このボスがあるためにアンテナ土台の一部に穴をあける必要がある場合が多くなる。このようにボス穴106は元からアンテナ土台115にあることが多く、ボス穴106と、アンテナエレメントを通過させる穴とを共有させることにより、アンテナ土台115上に新たな貫通孔を設ける必要がない。これにより、新たな貫通孔が設けられることによる第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113の引き回しの自由度の低下を避けることができる。なお、ボス穴106に挿入されるボス109aには、金属製のビスが挿入されることになるが、ボス109aの厚みにより、ボス穴106の壁面と、ビスとの間は十分に離れており、アンテナ特性が極端に劣化することはない。また、前記貫通孔、ボス穴の形状は特に限定されず、円形であってもよく、多角形であってもよい。次に、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113について、さらに詳細に説明する。本実施形態において、第1のアンテナエレメント111が動作する第1の周波数帯、第2のアンテナエレメント112が動作する第2の周波数帯、および第3のアンテナエレメント113が動作する第3の周波数帯は、この順に従って高い周波数となっている。本実施形態では、一例として、第1の周波数として、WCDMA、AMPS、EGSM、CDMA2000等のための800~900MHz帯、第2の周波数帯として、WCDMABandXI、GPS等のための1.5GHz帯、第3の周波数帯として、WCDMA、DCS、PCS、CDMA2000等の1.7~2.1GHz帯を用いた場合について説明するが、本発明はこれに限定されない。また、一般に、アンテナエレメントの長さは、動作する周波数に反比例する。すなわち、低い周波数帯のアンテナエレメントの方が長くなる。したがって、第1のアンテナエレメント111、第2のアンテナエレメント112および第3のアンテナエレメント113は、この順に長さが短くなる。ここで、図1のaに示すように、第1の接続用端部111bと第3の接続用端部113bは第2の先端部112aよりも第2の接続用端部112bに近い位置に形成されており、第3の接続用端部113bは第1の接続用端部111bよりアンテナ土台115の隅に近い位置に形成されている。そして、第2のアンテナエレメント112が第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113とに挿まれるように形成されている。本明細書において、第2のアンテナエレメント112が、アンテナ土台115上において、第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113とに挿まれるように形成されているとは、アンテナ土台115の表面上において、第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113との間の空間に、第2のアンテナエレメント112の大部分、少なくとも半分以上が形成されていることを指す。また、別の観点からみれば、第2のアンテナエレメント112が、アンテナ土台115上において、第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113とに挿まれるように形成されているとは、第1のアンテナエレメント111、第2のアンテナエレメント112、および第3のアンテナエレメント113は、或る方向に沿ってこの順に並んでいることを含み、好ましくは、上記導電性部材に近い方から、上記順番に配置されていることを含む。また、アンテナ土台115の隅に近いとは、アンテナ土台115の中心からより離れた位置にあることを指す。第1の接続用端部111bと第3の接続用端部113bは第2の先端部112aよりも第2の接続用端部112bに近い位置に形成されており、第3の接続用端部113bは第1の接続用端部111bよりアンテナ土台115の隅に近い位置に形成されており、第2のアンテナエレメント112が第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113と挿まれるように形成されているため、第1、第2および第3の先端部111a~113aは、第1の先端部111a、第2の先端部112a、第3の先端部113aの順に並んでいる。そして、本実施形態であれば、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは何れも、第1の先端部111aより第3の先端部113aに近い位置に形成されているため、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bが配置されるエリアから、第1、第2および第3の先端部111a~113aまでのそれぞれの距離を、該エリアから第1の先端部111aまでの距離が最も長く、該エリアから第3の先端部113aまでの距離が最も短くすることができる。このように、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113を上述したように形成することにより、首尾よく、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bを近接させることができ、アンテナ特性を向上させることができる。続いて、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113の配置について、別観点から説明する。図1のaに示すように、第1、第2および第3の先端部111a~113aは何れも、アンテナアセンブリ110の、筐体101の外縁に近い方の端部に形成されており、第2のアンテナエレメント112は、アンテナ土台115上において、第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113との間に挿まれるように形成されており、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは何れも、第1の先端部111aよりも第3の先端部113aに近い位置に形成されている。すなわち、図3に示すように、第1、第2および第3の先端部111a~113aがアンテナアセンブリ110の、筐体101の外縁に近い方の端部に配置されることにより、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113の特性が良好となり、何れかのアンテナエレメントの特性が犠牲になることはない。言い換えれば、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113のアンテナ寸法を、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113の特性を確保するために増大させる必要性が小さくなり、昨今の携帯無線端末に対する小型化、薄型化などの要求に答えることができる。また、別の観点からみれば、第1、第2および第3の先端部111a~113aは、無線部回路121、カメラ122等の導電性部材がある側とは反対側から見たときに、他のアンテナエレメントによって覆われていないため、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113のうち、何れかのアンテナエレメントの特性が犠牲になることはない。さらに、第2のアンテナエレメント112が、アンテナ土台115上において、第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113とに挿まれるように形成されており、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは何れも、第1の先端部111aよりも第3の先端部113aに近い位置に形成されていることにより、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bの位置を互いに離れないようにすることができる。このように第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113が形成されていることが好ましい理由を以下に説明する。まず、上述したように、各アンテナエレメントの長さは、第1のアンテナエレメント111が最も長く、第2のアンテナエレメント112は第1のアンテナエレメント111よりは短く、第3のアンテナエレメント113は最も短い。そのため、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bを近接して配置するためには、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bが配置されるエリアから、第1、第2および第3の先端部111a~113aまでのそれぞれの距離は、該エリアから第1の先端部111aまでの距離が最も長く、該エリアから第3の先端部113aまでの距離が最も短い必要がある。ここで、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113が、上述したように形成されていない場合、このような条件を満たすことが困難である。すなわち、本実施形態であれば、第2のアンテナエレメント112が第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113と挿まれるように形成されている。それゆえ、第1、第2および第3の先端部111a~113aは、第1の先端部111a、第2の先端部112a、第3の先端部113aの順に並んでいる。そして、本実施形態であれば、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは何れも、第1の先端部111aより第3の先端部113aに近い位置に形成されているため、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bが配置されるエリアから、第1、第2および第3の先端部111a~113aまでのそれぞれの距離を、該エリアから第1の先端部111aまでの距離が最も長く、該エリアから第3の先端部113aまでの距離が最も短くすることができる。このように、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113を上述したように形成することにより、首尾よく、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bを近接させることができ、アンテナ特性を向上させることができる。上述のように3つのアンテナエレメントが配置されているアンテナアセンブリにおいて、第2のアンテナエレメント112がボス穴106の内部を通さないで引き回す場合には、第1のアンテナエレメント111及び第3のアンテナエレメント113と交差しないようするために、アンテナ土台110の接続面にアンテナエレメントを多く引き回す必要がある。その場合、アンテナ土台110の接続面は回路基板120に近い箇所にあるので、回路基板120に実装される金属部品、筐体に配置されるスピーカ、FPCなどの導電体、それ自体が共振を持つような部品などと近接することが考えられ、それらの影響によって第2の周波数でのアンテナ特性の劣化が生じることがある。それに対して、本実施例では、第2のアンテナエレメント112を第2の接続用端部112bからボス穴106の内部を通して第2の先端部112aまで引き回すことによって、上記のような部品との近接を避けることができ、アンテナ特性の劣化を防ぐことが可能である。また、各アンテナエレメントの配置の自由度があがるので、互いのアンテナエレメントの干渉や影響を防ぐように各アンテナエレメントを配置することが可能である。また、実施例ではアンテナエレメントが3本の場合について記述しているが、アンテナエレメントの数が複数であれば本発明を好適に適用可能であり、アンテナエレメントの数は3本に限られない。また、従来技術に係るアンテナアセンブリでは、アンテナの性能を高めるためにアンテナエレメント同士を離す必要があるため、アンテナを大きくすることが必要である。これに対し、本発明に係るアンテナアセンブリでは、限られたスペース内で、容易にアンテナエレメント同士を離すことができるため、アンテナを小型化することができるという効果を奏する。図4は、アンテナエレメントの種々の構成を示す図であり、aは、ボス穴がない場合を示し、bは、ボス穴があるが、ボス穴にはアンテナエレメントを通さない場合を示し、cは、ボス穴があり、ボス穴にエレメントを通す場合を示す。図4のaおよびbが、従来技術の例を示し、cが本発明の一例を示す。図4のcのように、ボス穴にエレメントを通す場合、アンテナエレメント同士が近接する箇所が少ない。一方、図4のbのように、ボス穴にエレメントを通さない場合、特に図中Aで示すエリアにおいて、アンテナエレメント同士が非常に近接する。この場合、例えアンテナエレメントを細く形成したとしても、アンテナの性能の劣化や、アンテナエレメント間における互いの総合干渉、アンテナ形成上の問題などが懸念される。図4のaのように、ボス穴がない場合、図4のbに示す場合よりも、アンテナエレメント同士が近接する箇所は少ないが、図4のcに示す場合よりは、近接する部分が大きい。また、図4のaに示す場合は、アンテナ部以外にボス穴を配置する必要が出てくるため、無線端末の筐体スペースが必要になり、無線端末の大型化につながる。以上のように、図4のcに示すように、ボス穴にアンテナエレメントを通す場合が、最も各アンテナエレメント間の距離を確保することができる。なお、本実施例はストレート端末に配置されるアンテナアセンブリの一例であるが、クラムシェル等の開閉可能なタイプやスライドタイプの携帯無線機などにも問題なく適用できる。また、ボス穴106を通るアンテナエレメントの数は、一つに限定されない。ボス穴106を通るアンテナエレメントの数が複数である場合について、以下の第2および第3実施形態において説明する。第2実施形態本発明の他の実施形態第2実施形態について、図5を参照して説明する。なお、第1実施形態と同様の部材には、同じ部材番号を付して、その説明を省略する。図5は、本実施形態に係るアンテナアセンブリ210の概略構成を示す図であり、aは上面図を示し、bは背面図を示す。図5に示すように、アンテナアセンブリ210では、ボス穴106を、第2のアンテナエレメント112だけでなく、第1のアンテナエレメント111も通過するようになっている。すなわち、第1のアンテナエレメント111および第2のアンテナエレメント112は、それぞれボス穴106の壁面の一部を通って天面115aから接続面115bにつながっている。第3実施形態本発明の他の実施形態第3実施形態について、図6および8を参照して説明する。なお、第1実施形態と同様の部材には、同じ部材番号を付して、その説明を省略する。図6は、本実施形態に係るアンテナアセンブリ310の概略構成を示す図であり、aは上面図を示し、bは背面図を示す。図6に示すように、アンテナアセンブリ310では、ボス穴106を、全てのアンテナエレメント111~113が通過するようになっている。すなわち、第1のアンテナエレメント111、第2のアンテナエレメント112および第3のアンテナエレメント113は、それぞれボス穴106の壁面の一部を通って天面115aから接続面115bにつながっており、アンテナ土台115の側面を通って天面115aから接続面115bにつながっているアンテナエレメントはない。そのため、アンテナ土台115の側面形状を自由なものとすることができる。例えば、図7に示すように、アンテナ土台115を延長し、一部をバイブ124の保持部保持手段115cとして用いることができる。なお、保持部115cが保持するものは、本実施形態に係る携帯無線端末300の構成に応じて適宜選定することができ、バイブ124の他、スピーカ等であってもよい。このように、本実施形態によれば、アンテナ土台115の形状に自由度があるため、他の部材の保持手段を兼用することができる。それゆえ、携帯無線端末300の部品点数を低減することができ、コスト上有利である。第4実施形態本発明の他の実施形態第4実施形態について、図8~13を参照して説明する。なお、第1実施形態と同様の部材には、同じ部材番号を付して、その説明を省略する。図8は、本実施形態に係るアンテナアセンブリ410の概略構成を示す図であり、aは上面図を示し、bは背面図を示す。図8に示すように、アンテナアセンブリ410では、第1の接続用端部111bが、第3の接続用端部113bに近い位置において第3のアンテナエレメント113と物理的に接続しており、第2のアンテナエレメント112が、ボス穴106を通って天面115aから接続面115bへとつながっている。本実施形態の利点を説明するために、まず、第1の接続用端部111bと第3のアンテナエレメント113とが物理的に接続している構成について説明する。図9は、第1の接続用端部111bと第3の接続用端部113bとが物理的に接続している構成を示す。図9に示すように、アンテナ土台115上における第3の接続用端部113bに近い位置で第1の接続用端部111bと第3のアンテナエレメント113とが物理的に接続され、接続用端部114として、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113に共有されている。第1配線130は、接続用端部114と、無線部回路121の第1回路負荷121aとを接続している。第2配線131は、第2の接続用端部112bと、無線部回路121の第2回路負荷121bとを接続している。図11は、無線部回路121の構成の一例を示す図である。図9に示すように、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメントにつながっている第1の配線130からの信号は、スイッチ140によって、第1のアンテナエレメント111または第3のアンテナエレメントの使用時には、スイッチ142に接続され、不使用時には、第1の未使用時端子146に接続される。第2のアンテナエレメント112につながっている第2の配線131からの信号は、スイッチ141によって、第2のアンテナエレメント112の使用時には、スイッチ142に接続され、不使用時には、第2の未使用時端子147に接続される。第1の未使用時端子146および第2の未使用時端子147は、図12で示すようなスイッチング素子固有のインピーダンスを有していても良いし、先に調整用の定数を装荷して設計者が任意のインピーダンスに調整出来るようにしていても良い。スイッチ142は、使用されるアンテナエレメントに応じて、第1の周波数帯の信号を処理する第1のRF回路143、第2の周波数帯の信号を処理する第2のRF回路144、第3の周波数帯の信号を処理する第3のRF回路145に接続する。このような構成によって、無線部回路121は、第1の回路負荷121aおよび第2の回路負荷121bを有している。以上のように、無線部回路121から第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113に給電する経路の一部を統合することにより、省スペース化、低コスト化を実現することができる。なぜなら、給電経路が多いと、その分だけ整合回路とアンテナエレメントの接続用端部と回路基板120上の配線を繋ぐ接続用端子が多く必要になるため、部品点数が増加し、回路基板120上の導電性部材を実装し得る面積を圧迫するからである。ここで、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113の給電経路を統合するのは、この組み合わせが最も好ましいからである。なぜなら、第1のアンテナエレメント111の動作する第1の周波数帯と、第3のアンテナエレメント113の動作する第3の周波数帯との差は、何れかと第2のアンテナエレメント112の動作する第2の周波数帯との差よりも大きい。さらに、本実施形態では、第2の周波数帯は、第1の周波数帯の約2倍波となるので、第1のアンテナエレメント111および第2のアンテナエレメント112が反共振し、また、第2の周波数帯は、第3の周波数帯の低域側1.7GHz付近と近接しているため相互干渉が大きく、良好なアンテナ特性が得られない。これに対し、第3の周波数帯は、第1の周波数帯の約3倍波となり、且つ両周波数帯は近接することが無いため相互干渉が小さく、良好なアンテナ特性を得ることが出来る。したがって、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113の給電経路を好適に統合することができる。また、本実施例では、第2のアンテナエレメント112がボス穴106を通っているため、各接続用端部付近でアンテナエレメント111とアンテナエレメント112と、または、アンテナエレメント112とアンテナエレメント113とを離して配置することが可能になっている。そのため、アンテナエレメント111およびアンテナエレメント113がアンテナエレメント112に与える影響ならびにアンテナエレメント112がアンテナエレメント111およびアンテナエレメント113に与える影響を、さらに小さくすることができる。さらに、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113の給電経路を統合することにより、以下のように、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113が、第2のアンテナエレメント112に及ぼす影響を最小化することができる。図9に示すように、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113を整合するために、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113と、第1の回路負荷121aとの間に第1の整合部133が装荷されており、第2のアンテナエレメント112を整合するために、第2のアンテナエレメント112と第2の回路負荷121bとの間に第2の整合部134が装荷されているとき、第1の整合部133としては、第1の配線130に対して並列に装荷され、グランドに接続された並列共振回路を用いることが好ましい。図12に示すように、並列共振回路の透過特性は、共振周波数f0より低い周波数で誘導性、高い周波数で容量性として動作する。ここで、共振周波数f0を第3の周波数帯に含まれるように調整すれば、第1の整合部133は、第1の周波数帯に対してはほぼ誘導性素子並列L整合として動作するため、λ/4モノポールアンテナとして動作する第1のアンテナエレメント111の長さを、λ/4よりもやや短くすることが可能となり、アンテナ210の小型化を可能とする。また、第3のアンテナエレメント113の共振と並列共振回路の共振とによって、第3のアンテナエレメント113を広帯域化することができる。この点もまた、アンテナ210の小型化に資する。ここで、図9における第1の整合部133を含む第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113への入力端をポート1とし、第2の整合部134を含む第2のアンテナエレメント112への入力端をポート2としたときの、ポート1から第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113側を見込んだアンテナ入力インピーダンスの動き方について説明する。並列共振回路のf0より低い周波数ではこの回路は誘導性素子として動作し、スミスチャート上ではインピーダンスが反時計回りに回転する。そして、周波数がf0に近くなるにしたがって、反時計回りの回転量が減り、f0では回転しない。一方、f0より高い周波数ではこの回路は容量性素子として動作し、スミスチャート上ではインピーダンスが時計回りに回転し、周波数が高くなるにしたがって時計回りの回転量が増加する。そのため、ポート1におけるアンテナ入力インピーダンスの周波数特性は、典型的には、図13のスミスチャートに示されるようなものとなる。図13に示すように、第2の周波数帯において、ポート1から見たインピーダンスがほぼ開放に近くなっている。ここで、アンテナ間の相互結合量は、ポート1からポート2への透過振幅|S21|と表す。ポート2からポート1への透過振幅|S12|と等価で表されるが、第2の周波数帯におけるポート1から見たインピーダンスが開放であれば、|S21|が小さくなる。すなわち、アンテナ間相互結合が緩和され、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113が、第2のアンテナエレメントに及ぼす影響を最小化することができる。本実施形態に係るアンテナでは、さらに、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113ならびに第1の配線130の少なくとも何れかが、第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113の入力側から見込んだ、第2の周波数帯における入力インピーダンスを増加させるための周波数制御部周波数制御手段を備えていてもよい。各アンテナエレメントの長さおよびアンテナ整合の定数は、アンテナアセンブリ210近傍の導電性部材金属部品、グランド等あるいは、折り畳み型やスライド型の携帯無線端末などで、開き/閉じ等の複数の形状を取り得る変形筐体による地導体形状の変化等の影響を受けるため、必ずしも理想的な長さになるわけではない。また、これらの影響は、周波数特性を有する場合があり、図7に示すスミスチャートにおいて、インピーダンスが均等に回転しないため、再調整が必要になる。周波数制御部としては、インダクタ、コンデンサ等の回路素子、または誘導性または容量性のインピーダンスを有するスタブパターン等を用いることができる。以上に説明したように、第1の接続用端部111bと第3の接続用端部113bとを物理的に接続させることには、いくつかの利点がある。上記のようにアンテナエレメントが配置されるアンテナアセンブリにおいては、図8を見れば明らかなように、アンテナ土台115の天面115a上において、第1の接続用端部111bと第3の接続用端部113bとを物理的に接続させた場合、第2のアンテナエレメント112を接続面115bに引き回すことは、困難である。しかし、本実施形態のように、第2のアンテナエレメント112をボス穴106を通すことにより、第1の接続用端部111bと第3の接続用端部113bとを物理的に接続させた場合であっても、容易に第2のアンテナエレメント112を接続面115bに延在させることができる。なお、本実施形態において、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113が統合されたものが、第2のアンテナエレメント112に加えて、ボス穴106を通過してもよい。第5実施形態本発明の他の実施形態第5実施形態について、図1および図10を参照して説明する。なお、第1または第4実施形態と同様の部材には、同じ部材番号を付して、その説明を省略する。本実施形態は、図10のaに示すように、第4実施形態図9とほぼ同様の構成を有するが、アンテナアセンブリが図1に示すような構成からなるとともに、第1の配線130が途中で2つに分岐して、それぞれ第1の接続用端部111bと第3の接続用端部113bに接続されている点が異なっている。なお、本実施形態では、図1および図10のaに示すように、各アンテナエレメントの先端部は、第1の先端部111a、第2の先端部112a、第3の先端部113aの順に配置され、各アンテナエレメントの接続用端部は、第2の接続用端部112b、第1の接続用端部111b、第3の接続用端部113bの順に配置されている。ここで、各アンテナエレメントの接続用端部が、先端部と同様に、第1の接続用端部112b、第2の接続用端部111b、第3の接続用端部113bの順に配置されていた場合、図10のbに示すように、回路基板120上において、第2の配線131について、第1の配線130を迂回するように引き回す必要がある図中A。そのため、線路長が長くなり、損失が大きくなる。これに対し、本実施形態では、図10のcに示すように、第2の配線131について、第1の配線130を迂回するように引き回す必要がないため、配線の長さを短くすることができる。これにより、線路長が長くなることによって生じる損失を少なくすることができる。なお、図10のbおよびcでは、第1の配線130の分岐点をBで示す。なお、第1~第5実施形態では、アンテナ土台の表面にパターンを形成することにより、アンテナエレメントを構成しているが、本発明はこれに限定されず、板金などによりアンテナエレメントを構成する形態についても、本発明の範疇である。以上、本発明を実施形態に基づいて具体的に説明したが、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲において種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。まとめすなわち、本発明に係るアンテナアセンブリは、上記課題を解決するために、アンテナ土台と、該アンテナ土台の表面に形成された複数のアンテナエレメントとを備えており、該アンテナ土台は、該複数のアンテナエレメントの無線部回路につながる側の端部である接続用端部が設けられた接続面と、該接続面から他の面まで貫通する貫通孔とを有しており、少なくとも1つの該アンテナエレメントは、該貫通孔を通過するように形成されていることを特徴としている。上記の構成によれば、少なくとも1つのアンテナエレメントが前記貫通孔を通過して接続面に引き回されるため、全てのアンテナエレメントを側面を通して接続面に引き回す場合に比べて、引き回し径路の自由度が向上する。これにより、例えば、各アンテナエレメントの距離を離すことができるため、アンテナ間の相互干渉を軽減することができる。また、1つのアンテナエレメントが他のアンテナエレメントと交差することを避けるために、回路基板の実装される、或いは筐体に配置される他の金属物に近接することによるアンテナ特性の劣化を避けることができる。また前記貫通孔は任意の箇所に設けることができるため、アンテナエレメントの配置の自由度が格段に向上し、アンテナエレメントを理想的に配置することができる。また貫通孔の内部はどこを通過しても良いため、回路基板上の接続部の位置も前記孔の近くであれば任意の箇所に配置することができる。本発明に係るアンテナアセンブリは、上記アンテナ土台の表面に、3つ以上の上記アンテナエレメントを備えているものであってもよい。本発明に係るアンテナアセンブリによれば、3つ以上のアンテナエレメントを備えている場合であっても、少なくとも1つのアンテナエレメントが前記貫通孔を通過して接続面に引き回されるため、各アンテナエレメント間の距離を離し、アンテナ間の相互干渉を好適に軽減することができる。上記アンテナアセンブリでは、上記3つ以上のアンテナエレメントのうち、自分以外の2つのアンテナエレメントに挿まれるように形成されている任意のアンテナエレメントが、上記貫通孔を通過するように形成されていることが好ましい。上記の構成によれば、自分以外の2つのアンテナエレメントに挿まれるように形成されている任意のアンテナエレメント、すなわち、両端以外の任意のアンテナエレメントが、上記貫通孔を通過するように形成されている。両端のアンテナエレメントは、アンテナ土台の容易に側面を通過するように形成することができるが、両端以外のアンテナエレメントは、取り回しの自由度が低く、各アンテナエレメント間の距離を離すことが難しい場合がある。ここで、上記の構成によれば、両端以外の任意のアンテナエレメントを、上記貫通孔を通過するように形成することによって、取り回しの自由度を高め、各アンテナエレメント間の距離を首尾よく離すことができる。上記アンテナアセンブリでは、上記3つ以上のアンテナエレメントは、第1の周波数帯で動作する第1のアンテナエレメントと、第1の周波数帯よりも高い第2の周波数帯で動作する第2のアンテナエレメントと、第2の周波数帯よりも高い第3の周波数帯で動作する第3のアンテナエレメントとを含んでなり、第1、第2および第3のアンテナエレメントはそれぞれ、第1、第2および第3の接続用端部と、第1、第2および第3の接続用端部とは反対側の端部である第1、第2および第3の先端部とを備えているものであってもよい。上記アンテナアセンブリでは、第1の接続用端部から第2および第3の接続用端部を見込む角度、または、第3の接続用端部から第1および第2の接続用端部を見込む角度が、鈍角であることが好ましい。第1の接続用端部から第2および第3の接続用端部を見込む角度が鈍角であれば、各接続用端部は、第2の接続用端部、第1の接続用端部、第3の接続用端部という順序で並ぶことになる。また、第3の接続用端部から第1および第2の接続用端部を見込む角度が鈍角であれば、各接続用端部は、第1の接続用端部、第3の接続用端部、第2の接続用端部という順序で並ぶことになる。ここで、第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとは動作周波数帯が離れているため、各々の接続用端部に接続する回路基板上の配線をまとめることもできる。しかし、例えば、各接続用端部が、第1の接続用端部、第2の接続用端部、第3の接続用端部の順に並んでいる場合、第1の接続用端部に接続される配線と第3の接続用端部に接続される配線とをまとめると、これらの配線を迂回するように、第2の接続用端部に接続される配線を設ける必要がある。それゆえ、給電線路が長大化して損失が大きくなる。これに対し、上記の構成によれば、第1の接続用端部に接続される配線と第3の接続用端部に接続される配線とをまとめたとしても、各接続用端部が上記のように並んでいるため、これらの配線を迂回するように第2の接続用端部に接続される配線を設ける必要がない。それゆえ、給電線路の長大化および損失の増大を首尾よく避けることができる。上記アンテナアセンブリでは、第2のアンテナエレメントは、第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとに挿まれるように形成されており、第1の接続用端部と第3の接続用端部は第2の先端部よりも第2の接続用端部に近い位置に形成されており、第3の接続用端部は第1の接続用端部より前記アンテナ土台の隅に近い位置に形成されており、第2のアンテナエレメントは、前記貫通孔を通過するように形成されていることが好ましい。上記の構成によれば、前記アンテナアセンブリは、第1、第2および第3のアンテナエレメントを備えている。そして、第1、第2および第3のアンテナエレメントはそれぞれ、第1、第2および第3の接続用端部と、第1、第2および第3の先端部とを備えており、第1の接続用端部と第3の接続用端部は第2の先端部よりも第2の接続用端部に近い位置に形成されており、第3の接続用端部は第1の接続用端部よりアンテナ土台の隅に近い位置に形成されており、第2のアンテナエレメントは、第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとに挿まれるように形成されていることにより、アンテナ特性に優れたアンテナアセンブリを提供することができる。このとき、第2のアンテナエレメントは、第1および第3のアンテナエレメントに挿まれているため、アンテナ土台の側面を通して接続面に引き回すことが困難である。ここで、上記の構成によれば、第2のアンテナエレメントが、前記貫通孔を通って接続面に引き回されるため、首尾よく、第2のアンテナエレメントの引き回しを行うことができる。なお、上記の構成によって、なぜ、アンテナ特性に優れたアンテナアセンブリを提供することができるかについて詳しく説明する。一般的にアンテナエレメントを配置するとき、全てのアンテナエレメントの特性を良好にするためには、各アンテナエレメントの先端部を、当該アンテナエレメントが内蔵される無線装置の外側に配置する、つまりアンテナエレメントが無線装置内にある金属物から離れるように配置することが好ましい。上記の構成によれば、各アンテナエレメントはアンテナエレメントが短いものから順にアンテナ土台の外側に近く配置されることから各アンテナエレメントの先端部はアンテナ土台のいずれかの端部に形成する、つまり各アンテナエレメントの先端部を、前記無線装置の外側に配置することができる。したがって、上記の構成によれば、全てのアンテナエレメントの特性が良好なアンテナを容易に実現することができる。さらに、全てのアンテナエレメントの接続用端部が互いに離れないように配置するためには、第1の接続用端部と第3の接続用端部を第2の先端部より第2の接続用端部に近い位置に配置し、さらに第3の接続用端部は第1の接続用端部よりアンテナ土台のひとつの隅の近くに配置する必要がある。ここで、上記の構成によれば、第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとに挿まれるように、第2のアンテナエレメントが配置されている。それゆえ、第1の先端部、第2の先端部、および第3の先端部は、この順に並んでいる。よって、上記の構成によれば、各アンテナエレメントの無線部回路への接続部が互いに離れていないアンテナを実現することができる。このように、上記の構成によれば、A全てのアンテナエレメントの特性が良好であり、B各アンテナエレメントの無線部回路への接続部が互いに離れていないアンテナアセンブリを実現することができる。したがって、各アンテナエレメントを同一のシステムのために用いる場合であっても良好な特性を得ることができるアンテナアセンブリを提供することができる。なお、本発明に係るアンテナは、全てのアンテナエレメントを複数のシステムを利用するために用いる場合にも、好適に適用することができるだろう。上記アンテナアセンブリでは、第1の接続用端部が、第3の先端部より第3の接続用端部に近い位置において第3のアンテナエレメントと物理的に接続していてもよい。上記の構成によれば、第1の接続用端部が、第3の先端部より第3の接続用端部に近い位置において第3のアンテナエレメントと物理的に接続していることにより、無線部回路から第1のアンテナエレメントまでの給電系統と、無線部回路から第3のアンテナエレメントまでの給電系統とを統合することができる。給電系統が多いと、それぞれにアンテナ整合回路、および回路基板とアンテナエレメントの接点バネ等が必要になり、アンテナ用部品の占有面積が増大するため、他の導電性部材を実装する回路基板上の有効面積が減少するが、上記の構成によれば、アンテナ用部品以外の導電性部材を実装する回路基板上の有効面積の減少を抑制することができる。また、第1のアンテナエレメントと、第3のアンテナエレメントとは、最も周波数帯が離れているため、それぞれの給電系統を統合したときの相互干渉を抑制することができる。このとき、第2のアンテナエレメントは、第1および第3のアンテナエレメントに挿まれ、さらに、第1の接続用端部と第3の接続用端部とが物理的に接続しているため、アンテナ土台の側面を通して接続面に引き回すことが非常に困難である。ここで、上記の構成によれば、第2のアンテナエレメントが、前記貫通孔を通って接続面に引き回されるため、首尾よく、第2のアンテナエレメントの引き回しを行うことができる。特に、第1の接続用端部から第2および第3の接続用端部を見込む角度、または、第3の接続用端部から第1および第2の接続用端部を見込む角度が、鈍角である場合には、上述したように、第2の接続用端部に接続される回路基板上の配線を好適に引き回すことができるため、よりアンテナの性能を改善することができる。本発明に係るアンテナアセンブリでは、前記貫通孔は、ビス受け部材を通すための孔であることが好ましい。上記の構成によれば、前記貫通孔をビス受け部材を通すための孔と兼用させることによって、アンテナ土台に余計な孔が形成されることを避けることができる。また、孔の内部であればどこを通っても良いため、アンテナエレメントの引き回し径路、及び、回路基板上の端部の配置の自由度をさらに向上させることができる。その結果、良好なアンテナ特性を得ることができる。本発明に係るアンテナアセンブリでは、前記複数のアンテナエレメントのすべてが、前記貫通孔を通過するように形成されており、前記アンテナ土台は、前記アンテナエレメントが形成されていない部分において、他の物体を保持する保持手段を備えているものであってもよい。上記の構成によれば、全てのアンテナエレメントが前記貫通孔を通って接続面に引き回されるため、側面を通るアンテナエレメントが無くなる。それゆえ、アンテナ土台の側面形状の自由度が向上し、他の物体を保持する保持手段を兼ねることができる。そのため、当該アンテナアセンブリを備える装置全体の部品点数を削減することができる。本発明に係るアンテナアセンブリでは、前記複数のアンテナエレメントが、同一システムで用いられるものであってもよい。本発明に係るアンテナアセンブリは、上述したように、アンテナエレメントの配置の自由度が向上しているため、前記3つの接続用端部を近接して設けることができる。それゆえ、前記3つ以上のアンテナエレメントを、同一システムで用いる場合に好適に適用することができる。本発明に係る携帯無線端末は、本発明に係るアンテナアセンブリを備えていることを特徴としている。上記の構成によれば、アンテナ特性が向上した携帯無線端末を提供することができる。