"C:0.8~1.1質量の意味、成分組成について、以下同じ、Si:0.15~0.8、Mn:0.10~1.0、P:0.05以下0を含まない、S:0.01以下0を含まない、Cr:1.3~1.8、Al:0.0002~0.005、Ca:0.0002~0.0010、およびO:0.0030以下0を含まない、を夫々含み、残部が鉄および不可避不純物からなり、鋼中に含まれる酸化物系介在物の平均組成が、CaO:10~45、Al2O3:20~45、SiO2:30~50、MnO:15以下0を含まないおよびMgO:3~10であり、残部が不可避不純物からなり、且つ、鋼材の長手方向断面の酸化物系介在物の最大長径が20μm以下であると共に、球状セメンタイト組織を有するものであることを特徴とする転動疲労特性に優れた軸受用鋼材。球状化焼鈍後に冷間加工率5以上で加工して得られたものである請求項1に記載の軸受用鋼材。請求項1または2に記載の軸受用鋼材からなる軸受部品。本発明はこうした状況の下でなされたものであって、その目的は、コロ、ニードル、玉等、ラジアル方向の荷重が繰り返し付与される軸受部品に対して、従来技術よりも更に転動疲労特性に優れたものとし、早期剥離を抑制することのできる軸受用鋼材を提供することにある。本発明に係る転動疲労特性に優れた軸受用鋼材とは、C:0.8~1.1質量の意味、成分組成について、以下同じ、Si:0.15~0.8、Mn:0.10~1.0、P:0.05以下0を含まない、S:0.01以下0を含まない、Cr:1.3~1.8、Al:0.0002~0.005、Ca:0.0002~0.0010、およびO:0.0030以下0を含まない、を夫々含み、残部が鉄および不可避不純物からなり、鋼中に含まれる酸化物系介在物の平均組成が、CaO:10~45、Al2O3:20~45、SiO2:30~50、MnO:15以下0を含まないおよびMgO:3~10であり、残部が不可避不純物からなり、且つ、鋼材の長手方向断面の酸化物系介在物の最大長径が20μm以下であると共に、球状セメンタイト組織を有するものであることを特徴とする。本発明の軸受用鋼材は、具体的には、球状化焼鈍後に冷間加工率5以上で加工して得られたものが挙げられる。また、このような軸受用鋼材を用いることによって、転動疲労特性に優れた軸受部品が得られる。本発明によれば、鋼材の化学成分組成を適切に調整すると共に、鋼中に含まれる酸化物系介在物の組成を制御して、介在物そのものを軟質化させて分断されやすいものとすると共に、鋼材の長手方向の断面の酸化物系介在物の最大長径を所定以下に制御することによって、従来技術よりも更に転動疲労特性に優れたものとし、早期剥離を抑制することができる軸受用鋼材が実現できる。このような軸受用鋼材は、コロ、ニードル、玉等、ラジアル方向の荷重が繰り返し付与される軸受部品の素材として極めて有用である。本発明者らは、ラジアル方向の荷重が繰り返し付与される軸受部品の転動疲労特性の向上を目指して、特に介在物制御を中心に検討した。その結果、鋼材の化学成分組成を適切に調整すると共に、Si脱酸によって酸化物系介在物の組成を制御して、介在物そのものを軟質化させて分断されやすいものとすれば良いこと、および球状化焼鈍後に所定の加工率で冷間加工を施して鋼材の長手方向の断面の酸化物系介在物の最大長径を所定以下に制御すれば、転動疲労特性が極めて良好になることを見出し、本発明を完成した。一般的に、清浄油環境異物が混入していない潤滑油での環境での軸受用鋼材の転動疲労特性転動疲労寿命は、非金属介在物特に、酸化物系介在物が応力集中源となり、それが起点となって隔離しやすい状態になることは従来から知られている。本発明者らが、ラジアル転動疲労試験機を用いて、酸化物系介在物の形態と転動疲労特性の関係について検討したところによれば、酸化物系介在物を軟質化させると共に、長手方向の断面の酸化物系介在物の最大長径を短くすれば、転動疲労特性を向上させ得ることが判明した。尚、上記ラジアル転動疲労試験機とは、点接触転動疲労試験機の意味であり、コロ、ニードル等の軸受部品にラジアル方向からの荷重をかけて転動疲労を試験する装置である例えば、NTNTECHNICALREVIEWNo.712003,図2。軸受用鋼材中の酸化物系介在物を軟質化させるためには、酸化物系介在物の成分組成平均組成を下記のように調整する必要がある。尚、この成分組成は、合計CaO,Al2O3,SiO2,MnOおよびMgOの合計で100となることを想定したものであるが、微量の不純物例えば、CuOやNiO等を含み得るものである。[CaO:10~45]酸性酸化物であるSiO2を基本組成とする酸化物は、塩基性であるCaOを含むことにより、酸化物の液相線温度が下がり、圧延温度域で延性を示すようになる。こうした効果は、酸化物の平均組成におけるCaO含有量が10以上で得られる。しかしながら、CaO含有量が高すぎると、粗大な介在物となってしまうため、45以下とする必要がある。尚、酸化物系介在物におけるCaO含有量の好ましい下限は13以上より好ましくは15以上であり、好ましい上限は43以下より好ましくは41以下である。[Al2O3:20~45]両性酸化物であるAl2O3は、酸化物の平均組成における含有量が45を超えると、圧延温度域でAl2O3コランダム相が晶出したり、MgOとともにMgOAl2O3スピネル相が晶出する。これらの固相は、硬質で圧延冷間加工時に分断しにくく、粗大な介在物として存在し、加工中にボイドが生成しやすくなり、転動疲労特性を悪化させる。こうした観点から、酸化物の平均組成におけるAl2O3含有量は45以下とする必要がある。一方、酸化物系介在物中のAl2O3含有量が20未満になると、熱間加工時に介在物の変形抵抗が高まり、その後の冷間加工において、微細化効果が得られない。尚、酸化物系介在物におけるAl2O3含有量の好ましい下限は22以上より好ましくは24以上であり、好ましい上限は43以下より好ましくは41以下である。[SiO2:30~50]SiO2は、酸化物系介在物に30以上含有されることで、融点を低下させて軟質な介在物となり、その結果、熱間加工および冷間加工時に介在物の変形抵抗を低下させる。そして、冷間加工時に介在物が分断し微細化することで、転動疲労特性が改善される。こうした効果を発揮させるためには、酸化物系介在物中にSiO2を30以上含有させる必要がある。しかしながら、SiO2含有量が50を超えると、粘性や融点が上昇して、硬質な介在物となり、その後の冷間加工時に介在物が分断しにくくなる。尚、酸化物系介在物におけるSiO2含有量の好ましい下限は32以上より好ましくは35以上であり、好ましい上限は45以下より好ましくは40以下である。[MnO:15以下0を含まない]MnOは酸化物としては塩基性を有し、SiO2系酸化物の軟質化を助長する効果がある。しかしながら、MnO含有量が15を超えると、圧延温度域でMnOAl2O3Galaxite相が晶出する。この固相は、硬質で圧延冷間加工時に分断しにくく、粗大な介在物として存在し、転動疲労特性を悪化させる。したがって、酸化物の平均組成におけるMnO含有量は15以下とした。尚、酸化物系介在物におけるMnO含有量の好ましい下限は2以上より好ましくは5以上であり、好ましい上限は13以下より好ましくは11以下である。[MgO:3~10]MgOは塩基性酸化物であり、少量でSiO2系酸化物を軟質化でき、更に酸化物の融点を下げる効果があり、熱間加工時に酸化物の変形抵抗が下がるため、微細化しやすくなる。こうした効果を発揮させるためには、酸化物系介在物中に3以上含有することが必要である。一方、MgOの含有量が10を超えると、硬質のMgO相およびAl2O3とともに、MgOAl2O3スピネル相の晶出量が増加するため、熱間および冷間加工時に酸化物の変形抵抗が増加し、粗大化する。そのため、酸化物中のMgO含有量を3~10にすることが、転動疲労特性の改善に望ましい。尚、酸化物系介在物におけるMgO含有量の好ましい下限は3.5以上より好ましくは4.0以上であり、好ましい上限は9.6以下より好ましくは9.4以下である。本発明の軸受用鋼材は、球状化焼鈍されて球状セメンタイト組織を有するものであるが、球状化焼鈍後に所定の加工率で冷間加工を施すことによって後述する、鋼材の長手方向断面の酸化物系介在物の最大長径が20μm以下のものとなっている。[長手方向断面の酸化物系介在物の最大長径:20μm以下]清浄油環境において、軸受は一定の繰り返し荷重を受けると、非金属系介在物に応力集中が生じ、亀裂発生、伝播を経て剥離に至る。圧延方向に対して、酸化物系介在物の最大長径が大きい場合には、疲労を受ける転走面に介在物が存在する確率が高まり、また高い応力集中を生じ、早期剥離しやすくなる。こうした現象を抑制するために、長手方向断面の酸化物系介在物の最大長径を20μm以下とした。この最大長径は、好ましくは18μm以下であり、より好ましくは16μm以下である。本発明の鋼材は、軸受用鋼材としての基本成分を満足させると共に、酸化物系介在物の成分組成を適切に制御するために、その化学成分組成も適切に調整する必要がある。こうした観点から、鋼材の化学成分組成の範囲設定理由は次の通りである。[C:0.8~1.1]Cは、焼入硬さを増大させ、室温、高温における強度を維持して耐磨耗性を付与するための必須の元素である。こうした効果を発揮させるためには、Cは少なくとも、0.8以上含有させる必要がある。しかしながら、C含有量が1.1を超えて過剰になると、軸受の芯部に巨大炭化物が生成し易くなり、転動疲労特性に悪影響を及ぼすようになる。C含有量の好ましい下限は0.85以上より好ましくは0.90以上であり、好ましい上限は1.05以下より好ましくは1.0以下である。[Si:0.15~0.8]Siは、脱酸元素として有効に作用する他、焼入れ焼戻し軟化抵抗を高めて硬さを高める作用を有している。こうした効果を有効に発揮させるためには、Si含有量は、0.15以上とする必要がある。しかしながら、Si含有量が過剰になって0.8を超えると、鍛造時に金型寿命が低下するばかりか、コスト増加を招くことになる。Si含有量の好ましい下限は0.20以上より好ましくは0.25以上であり、好ましい上限は0.7以下より好ましくは0.6以下である。[Mn:0.10~1.0]Mnは、鋼材マトリックスの固溶強化および焼入れ性を向上させる元素である。Mn含有量が0.10を下回るとその効果が発揮されず、1.0を上回ると低級酸化物であるMnO含有量が増加し、転動疲労特性を悪化させる他、加工性や被削性が著しく低下する。Mn含有量の好ましい下限は0.2以上より好ましくは0.3以上であり、好ましい上限は0.8以下より好ましくは0.6以下である。[Cr:1.3~1.8]Crは、焼入れ性の向上と安定な炭化物の形成によって、強度および耐磨耗性を向上させ、これによって転動疲労特性の改善に有効な元素である。こうした効果を発揮させるためには、Cr含有量は、1.3以上とする必要がある。しかしながら、Cr含有量が過剰になって1.8を超えると、炭化物が粗大化して、転動疲労特性および切削性を低下させる。Cr含有量の好ましい下限は1.4以上より好ましくは1.5以上であり、好ましい上限は1.7以下より好ましくは1.6以下である。[P:0.05以下0を含まない]Pは、結晶粒界に偏析して転動疲労特性に悪影響を及ぼす不純物元素である。特に、P含有量が0.05を超えると、転動疲労特性の低下が著しくなる。従って、P含有量は0.05以下に抑制する必要がある。好ましくは0.03以下、より好ましくは0.02以下とするのが良い。尚、Pは鋼材に不可避的に含まれる不純物であり、その量を0にすることは、工業生産上、困難である。[S:0.01以下0を含まない]Sは、硫化物を形成する元素であり、その含有量が0.01を超えると、粗大な硫化物が残存するため、転動疲労特性が劣化する。従って、Sの含有量は0.01以下に抑制する必要がある。転動疲労特性の向上という観点からは、S含有量は低ければ低いほど望ましく、好ましくは0.007以下、より好ましくは0.005以下とするのが良い。尚、Sは鋼材に不可避的に含まれる不純物であり、その量を0にすることは、工業生産上、困難である。[Al:0.0002~0.005]Alは、好ましくない元素であり、本発明の鋼材においては、Alは極力少なくする必要がある。従って、酸化精錬後のAl添加による脱酸処理は行わない。Al含有量が多くなり、特に0.005を超えてしまうと、Al2O3を主体とする硬質な酸化物の生成量が多くなり、しかも圧下した後も粗大な酸化物として残存するので、転動疲労特性が劣化する。従って、Alの含有量を0.005以下とした。尚、Al含有量は、0.004以下とすることが好ましく、より好ましくは0.003以下である。但し、Al含有量を0.0002未満にすると、酸化物系介在物中のAl2O3含有量が少なくなり過ぎ、介在物の変形抵抗が高まって、微細化効果が得られない。従って、Al含有量の下限は0.0002以上好ましくは0.0005以上とした。[Ca:0.0002~0.0010]Caは、鋼材中の介在物を制御し、介在物を熱間加工に延伸しやすくし、且つ冷間加工中に破壊して微細化しやすいものとし、転動疲労特性を改善するのに有効である。このような効果を発揮させるためには、Ca含有量は0.0002以上とする必要がある。しかしながら、Ca含有量が過剰になって0.0010を超えると、酸化物組成におけるCaOの割合が高くなり過ぎて、粗大な酸化物となってしまう。従って、Ca含有量は0.0010以下とした。Ca含有量の好ましい下限は0.0003以上より好ましくは0.0005以上であり、好ましい上限は0.0009以下より好ましくは0.0008以下である。尚、Caは通常、溶製時に合金元素として最後に投入する。[O:0.0030以下0を含まない]Oは、好ましくない不純物元素である。Oの含有量が多くなって、特に0.0030を超えると、圧下した後に粗大な酸化物が数多く残存し、転動疲労特性が低下する。従って、O含有量は0.0030以下とする必要がある。O含有量の好ましい上限は0.0024以下より好ましくは0.0020以下である。本発明で規定する含有元素は上記の通りであって、残部は鉄および不可避不純物であり、該不可避不純物として、原料、資材、製造設備等の状況によって持ち込まれる元素例えば、As,H,N等の混入が許容され得る。上記のように酸化物系介在の成分組成に制御するためには、下記の手順に従えば良い。まず鋼材を溶製する際に、通常実施されるAl添加での脱酸処理を行なわずに、Si添加による脱酸を実施する。この溶製時には、CaO,Al2O3,MnOの組成制御のために、鋼中に含まれるAl含有量を0.0002~0.005、Ca含有量を0.0002~0.0010、Mn含有量を0.10~1.0に夫々制御する。また、MgO含有量は、溶製時に、MgOを含む耐火物を溶解炉や精錬容器、搬送容器として用い、合金投入後の溶製時間を5~30分に制御することにより制御できる。更に、SiO2組成は、他の酸化物組成を上記にコントロールすることにより得られる。また、酸化物系介在物の長手方向断面の最大長径を20μm以下にするためには、上記のように化学成分組成に制御した鋼材に対して、圧延および球状化焼鈍を行い、その後、加工率5以上で冷間加工することにより、介在物が分断して最大長径が低減された球状化セメンタイト鋼材を得ることができる。上記冷間加工は、介在物を分断して最大長径が20μm以下となるようにするためのものであるが、そのためには少なくとも冷間加工率を5以上とする必要がある。この冷間加工率の上限については、特に限定されないが、通常50程度となる。尚、上記冷間加工率は、加工前の鋼材断面積をS0、加工後の鋼材断面積をS1としたとき、下記1式のように表される値減面率:RAである。冷間加工率={S0-S1/S0}×100...1上記以外の製造条件例えば、熱間圧延条件、球状化焼鈍条件等は、一般的な条件に従えば良い後記実施例参照。本発明の軸受用鋼材は、所定の部品形状にされた後焼入れ焼戻しされて軸受部品を製造するものであるが、鋼材段階の形状についてはこうした製造に適用できるような線状棒状のいずれも含むものであり、そのサイズも、最終製品に応じて適宜決めることができる。以下、実施例によって本発明をより具体的に説明するが、本発明はもとより下記実施例によって制限を受けるものではなく、前後記の趣旨に適合し得る範囲で変更を加えて実施することは勿論可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。下記表1に示す各種化学成分組成の鋼材鋼種を、小型溶解炉150kg/1chにおいて、通常実施されるAl添加での脱酸処理を行なわず、Si添加での脱酸処理を行って溶製し但し、鋼種11はAl添加での脱酸処理、φ245mm×480mmの鋳片を作製した。このとき、MgO含有量は、溶製時にMgOを含む耐火物を溶解炉や精錬容器、搬送容器として用いることによって調整した。また溶鋼投入後の溶製時間を調整すると共に下記表1、鋼中に含まれるAl含有量、Ca含有量、Mn含有量を下記表1のように制御した。各鋼材中の酸化物系介在物組成を下記表1に併記する測定方法は後述する。得られた鋳片を、加熱炉において1100~1300°Cに加熱した後、900~1200°Cで分塊圧延を実施した。その後、830~1100°Cで圧延し、所定の径φ20mmまで熱間圧延または熱間鍛造を実施した。上記熱間圧延材または熱間鍛造材を、760~800°Cの温度範囲で2~8時間加熱した後、10~15°C/時の冷却速度でAr1変態点-60°Cの温度まで冷却してから大気放冷することにより球状化焼鈍、球状化セメンタイトを分散させた球状化焼鈍材を得た。上記球状化焼鈍材を、様々な冷間加工率で冷間加工を施し、線材としたφ15.5~20.0mm:冷間加工後線径。その後、φ12mm、長さ22mmの試験片を切り出し、840°Cで30分間加熱後に油焼入れを実施し、160°Cで120分間焼戻しを行った。次いで、仕上げ研磨を施して表面粗さ:0.04μmRa以下のラジアル転動疲労試験片を作製した。上記各試験片における酸化物系介在物の組成平均組成、および長手方向断面の酸化物系介在物の最大長さの測定は、下記の方法に従った。[酸化物系介在物の平均組成の測定]各試験片の直径Dの1/2の位置における鋼材の長手方向圧延方向に相当に、20mm圧延方向長さ×5mm表層からの深さのミクロ試料組織観察用試料を10個切り出し、断面を研磨した。短径1μm以上の任意の酸化物系介在物を100mm2内の面積研磨面で、EPMAで組成分析を行い、酸化物含有量に換算した。このときのEPMAの測定条件は、下記の通りである。EPMAの測定条件EPMA装置:JXA-8500F商品名日本電子社製EDS分析:サーモフィッシャーサイエンティフィックsystemsix加速電圧:15kV走査電流:1.7nA[酸化物系介在物の最大長さの測定]各試験片の直径Dの1/2の位置における鋼材の長手方向圧延方向に相当に、20mmL圧延方向長さ×5mm表層からの深さのミクロ試料組織観察用試料を10個切り出し、断面を研磨した。各試料の研磨面100mm2において、光学顕微鏡によって酸化物系介在物の最大長径を測定し、1000mm2中で最も大きい長径を最大長径とした。尚、測定面積が少ない場合には、極値統計法により、1000mm2当たりの予測最大長径を求めてもよい。上記で得られたラジアル転動疲労試験片を用い、ラジアル転動疲労試験機点接触型寿命試験機商品名NTN社製にて、繰り返し速度:46485cpm、面圧:5.88GP、中止回数:3億回3×108回の条件でラジアル転動疲労試験を実施した。このとき各鋼材で15個ずつの試験片で実施し、疲労寿命L10累積破損確率10における疲労破壊までの応力繰り返し数:以下L10寿命と呼ぶことがあるを評価し、L10寿命が3000万回3×107回未満のものがなく繰り返し回数が3×107回未満で剥離なし、従来鋼鋼材No.11を用いて行ったときのL10寿命試験No.6との比寿命比が2.5以上L10寿命が2750万回以上に相当のものを転動疲労寿命に優れるとした。これらの測定結果[ラジアル転動疲労試験評価結果L10寿命、寿命比、繰り返し回数が3×107回未満の剥離個数、酸化物系介在物の最大長径]を、加工途中の冷間加工率および冷間加工後線径と共に、下記表2に示す。これらの結果から、次のように考察することができる。即ち、試験No.3~5、12~14、17~21、29は、本発明で規定する化学成分組成鋼材の化学成分組成および酸化物系介在物組成および、酸化物系介在物の最大長径の要件を満たしており、いずれも転動疲労寿命が優れていることが分かる。これに対して、試験No.1、2、6~11、15、16、22~28、30~38は、本発明で規定する要件のいずれかを満足しない例であり、良好な転動疲労寿命が得られていないことが分かる。このうち、試験No.1、2、10、11、15、16は、冷間加工率が低いために酸化物系介在物の最大長径が大きくなっており化学成分組成は本発明で規定する範囲内、転動疲労特性が悪化している。試験No.6、7は、Al脱酸処理によって得られた鋼種鋼種No.11:従来のアルミキルド鋼を用いた例であり、Al含有量が過剰になって酸化物系介在物中のAl2O3含有量が高くなっており、転動疲労特性が悪化している。試験No.8、9、24は、Al含有量が過剰の鋼種鋼種No.8を用いた例であり、酸化物系介在物中のAl2O3含有量が高くなり、また酸化物系介在物の最大長径も大きくなっており、転動疲労特性が悪化している。試験No.22、23は、Ca含有量が不足した鋼種鋼種No.9を用いた例であり、酸化物系介在物中のCaO含有量が少なく且つSiO2含有量が高くなっており、また酸化物系介在物の最大長径も大きくなっており、転動疲労特性が悪化している。試験No.25は、Al含有量が不足した鋼種鋼種No.10を用いた例であり、酸化物系介在物中のAl2O3含有量が少なくなり、また酸化物系介在物の最大長径も大きくなっており、転動疲労特性が悪化している。試験No.26、27は、Mn含有量が過剰の鋼種鋼種No.6を用い、溶製時間が2分と短時間で処理した例であり、また酸化物系介在物中のMnO含有量が高く、MgO含有量が低下し、また酸化物系介在物の最大長径も大きくなっており、転動疲労特性が悪化している。試験No.28は、溶製時間が35分と長時間で処理した例であり、耐火中のMgOが混入し、酸化物系介在物中のMgO含有量が高くなっており、また酸化物系介在物の最大長径も大きくなっており、転動疲労特性が悪化している。試験No.30は、Ca含有量が過剰の鋼種鋼種No.12を用いた例であり、酸化物系介在物中のCaO含有量が高く、また酸化物系介在物の最大長径も大きくなっており、転動疲労特性が悪化している。試験No.31は、S含有量が過剰の鋼種鋼種No.13を用いた例であり、MnS生成量が増大することが予想され、転動疲労特性が悪化している。試験No.32は、Si,MnおよびPの含有量が本発明で規定する範囲を外れる鋼種鋼種No.14を用いた例であり、強度低下を招くことが予想され、転動疲労特性が悪化している。試験No.33は、Cr含有量が不足した鋼種鋼種No.15を用いた例であり、所望の球状化組織が得られないことが予想され、転動疲労特性が低下している。試験No.34は、C含有量およびCr含有量が過剰の鋼種鋼種No.16を用いた例であり、巨大な炭化物が生成することが予想され、転動疲労特性が悪化している。試験No.35は、C含有量が不足した鋼種鋼種No.17を用いた例であり、所望の球状化組織が得られないことが予想され、転動疲労特性が低下している。試験No.36は、溶製時間が1分と短時間で処理した例であり、酸化物系介在物中のMgO含有量が低下し、また酸化物系介在物の最大長径も大きくなっており、転動疲労特性が悪化している。試験No.37は、Mn含有量が過剰の鋼種鋼種No.20を用いた例であり、酸化物系介在物中のMnO含有量が高く、また酸化物系介在物の最大長径も大きくなっており、転動疲労特性が悪化している。試験No.38は、O含有量が過剰の鋼種鋼種No.21を用いた例であり、酸化物系介在物が粗大になることが予想され、転動疲労特性が悪化している。これらのデータに基づいて、酸化物系介在物の最大長径単に最大長径と表示とL10寿命との関係を図1に、冷間加工率と最大長径との関係を図2に示す。尚、図1において、○は、本発明例試験No.3~5、12~14、17~21および29、■は、従来例試験No.6、7、×は、C,Si,Cr,P,Sの含有量が本発明で規定する範囲を満足する鋼種鋼種1~5、7~10、12、15、19、21を用いて他の要件を満足しない比較例試験No.1、2、8~11、15、16、22~28、30、33、36~38を、夫々プロットしたものである。また、図2において、○は、鋼種1を用いた例試験No.1~5、△は、鋼種3を用いた例試験No.10~14、◇は鋼種4を用いた例試験No.15~19、■は、従来例試験No.6、7、×は、比較例試験No.8、9、22、23、25、26を、夫々プロットしたものである。図1の結果から、最大長径を20μm以下とすることによって、良好な転動疲労特性L10寿命が発揮できることが分かる。また図2の結果から、冷間加工率を5以上とすることによって、最大長径を20μm以下に制御できることが分かる。"