本体と、前記本体の上面を覆うトッププレートと、前記本体内に配置された加熱手段と、前記本体内に冷却風を供給する送風手段と、前記加熱手段の下方に配置され、前記送風手段により供給された冷却風を前記加熱手段に向けて吹き出す複数の噴流口が上面に形成された冷却ダクトとを備え、前記冷却ダクトの上面は段差を有する複数の面を有し、該複数の面のうち少なくとも二以上の面に前記噴流口が設けられたことを特徴とする加熱調理器。前記冷却ダクトの段差を有する複数の面は、前記送風手段から供給される冷却風の風速が大きい箇所に対して、風速が小さい箇所の方が、相対的に高さが低くなるよう構成されていることを特徴とする請求項1記載の加熱調理器。前記冷却ダクトの段差を有する複数の面のうち高い面に設けられた前記噴流口の直径に対し、低い面に設けられた前記吹出口の直径の方が小さくなるよう構成されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の加熱調理器。前記加熱手段は、加熱出力を独立して設定可能な複数の加熱コイルを有することを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の加熱調理器。前記複数の加熱コイルの各々の配置に対応させて、前記冷却ダクトの上面の高さが設定されていることを特徴とする請求項4記載の加熱調理器。前記冷却ダクトの段差を有する一の面と他の面とに連なる側面に、冷却風を吹き出す第二噴流口を備えたことを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか一項に記載の加熱調理器。前記第二噴出口から吹き出される冷却風の下流側に、操作基板が配置されていることを特徴とする請求項6記載の加熱調理器。上記特許文献1に記載の加熱調理器は、送風ダクト部冷却ダクトから冷却風を加熱コイルに向けて吹き出して、加熱コイルを冷却している。しかしながら、従来の構成では、送風ダクト部から吹き出される冷却風の風量や風向の調整ができていなかった。例えば、引用文献1では左右の加熱コイルに共通に設けられた一つの冷却ダクトから冷却風を吹き出しているが、一方の加熱コイルに対する冷却能力のみを上げたい場合や、加熱コイルの特定の部位に対する冷却能力を上げたい場合、対応が困難であった。冷却能力を上げようとした場合にはファンの送風能力を上げることも考えられるが、そうすると、部分的には冷却能力が過剰となり、また、運転コストや騒音の増大につながってしまう。また、例えば、加熱コイル周辺の部品等を冷却したい場合があるが、このときには別のダクトを設けるなどの対応が必要であり、内部構造の複雑化やコスト増大につながってしまう。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、加熱コイルなどの加熱手段を効率的に冷却することのできる冷却ダクトを備えた加熱調理器を提供するものである。本発明に係る加熱調理器は、本体と、前記本体の上面を覆うトッププレートと、前記本体内に配置された加熱手段と、前記本体内に冷却風を供給する送風手段と、前記加熱手段の下方に配置され、前記送風手段により供給された冷却風を前記加熱手段に向けて吹き出す複数の噴流口が上面に形成された冷却ダクトとを備え、前記冷却ダクトの上面は段差を有する複数の面を有し、該複数の面のうち少なくとも二以上の面に前記噴流口が設けられたものである。本発明によれば、冷却風の噴流口を有する冷却ダクトの上面に、段差を有する複数の面を形成した。このため、相対的に高い面は加熱コイルに対して近いため冷却風を集中的に吹き出すことができ、また、相対的に低い面は加熱コイルに対して遠いため冷却風を拡散させることができる。したがって、冷却ダクトの上面の高さを調整することで、加熱手段などの冷却対象に応じた効率的な冷却が行える。実施の形態1.図1は、実施の形態1に係る加熱調理器の一部を分解して示す斜視図である。図2は、実施の形態1に係る加熱調理器のトッププレートを取り外した状態の平面図である。加熱調理器100は、流し台等の厨房家具に形成された設置口に設置される、いわゆるビルトイン型の加熱調理器である。加熱調理器100は、上面を開口したほぼ直方体の本体ケース1と、本体ケース1の上面開口を覆うトッププレート2とを備える。本体ケース1の背面側には、本体吸気口11と、本体排気口12とが設けられている。本体ケース1の内部は支持板13により上下に仕切られており、支持板13の下方には箱形のグリル加熱室14が設けられ、支持板13の上方には左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4、及び電気ヒータ5が設けられている。また、トッププレート2の手前側には、操作表示部15が設けられている。本体ケース1の内部には、加熱調理器100の加熱制御を含む全体的な制御を行う制御基板16と、操作表示基板17が設けられている。トッププレート2は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の材料で構成され、本体ケース1の開口部の形状に合わせて長方形又は正方形に形成されている。トッププレート2は、非磁性ステンレス板やアルミ板などの金属製板により額縁状に形成された上枠2aにより外周を囲まれている。トッププレート2の外周部と上枠2aの開口部との間には、ゴム製パッキンやシール材図示せずを介在させており、両者が水密状態に固定されている。このように、上枠2aとトッププレート2との対面部分に形成される隙間はゴム製パッキンやシール材図示せずにより塞がれているため、トッププレート2の上面から本体ケース1の内部に水滴などが浸入しないようになっている。上枠2aには、上枠2aの形成時にプレス機械で同時に打ち抜き形成されたトッププレート吸気口21と、トッププレート排気口22とを備える。トッププレート吸気口21は本体吸気口11に対応する位置に設けられ、トッププレート排気口22は本体排気口12に対応する位置に設けられている。なお、図示しないが、このトッププレート吸気口21とトッププレート排気口22の上には、多数の小さな連通孔が形成されたカバーが着脱自在に載置され、このカバーによりトッププレート吸気口21とトッププレート排気口22への異物の侵入が抑制される。加熱調理器100の背面側の上面に設けられた本体吸気口11は、加熱調理器100の内部に空気を吸い込むための開口部である。また、図1~図3に示すように、加熱調理器100の背面側の上面に設けられた本体排気口12は、加熱調理器100内の加熱された空気を加熱調理器100の外部に排出するための開口部である。グリル加熱室14は、ステンレスや鋼板等の金属板により、左右、上下、及び背面側の壁面が形成されている。グリル加熱室14内の天井付近や底面付近には、図示しない電気ヒータなどの加熱手段が設けられており、この加熱手段によりグリル加熱室14内が加熱される。グリル加熱室14の前面側は、図示しないドアにより開閉可能に覆われる。左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4は、トッププレート2に載置される鍋などの被加熱物を電磁誘導により加熱する電磁誘導加熱手段である。右加熱コイルユニット4は、複数の細い銅線を撚り合わせた集合線を、外径形状が円形になるように渦巻状に巻回して構成された加熱コイル42を備えている。加熱コイル42は、コイルベース41に載置された状態で、本体ケース1の支持板13の上方に設置されている。左加熱コイルユニット3は、本実施の形態1では、環状の中央加熱コイル32と、中央加熱コイル32の外周側に設けられた4つの外周加熱コイル33とを備えた例を示している。中央加熱コイル32と外周加熱コイル33は、コイルベース31に載置された状態で、本体ケース1の支持板13の上方に設置されている。中央加熱コイル32と外周加熱コイル33は、加熱出力を独立して設定可能に構成されている。本実施の形態1では、左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4の大きさは非対称であり、左加熱コイルユニット3は右加熱コイルユニット4よりも外径が大きく、本実施の形態1では、本体ケース1のうちの左側ほぼ半分の領域を占めている。そして、左加熱コイルユニット3による加熱出力は、右加熱コイルユニット4による加熱出力よりも大きい。また、左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4は、本体ケース1に対して左右に並べて配置されているが、左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4は本体ケース1の左右中心線に対して非対称の位置に配置されている。左加熱コイルユニット3の後端部は、右加熱コイルユニット4の後端部よりも本体ケース1の奥側に位置するような位置関係で配置されている。コイルベース31、コイルベース41内には、載置された加熱コイルからの磁束漏洩防止部材として、図示しない板状や棒状のフェライト部材防磁フェライトが設けられている。電気ヒータ5は、トッププレート2に載置される鍋などの被加熱物を輻射により加熱する加熱手段である。電気ヒータ5には、例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータ等が使用されている。電気ヒータ5は、左右に並べられた左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4の奥側の隙間に配置されている。左加熱コイルユニット3は右加熱コイルユニット4よりも大きいため、本実施の形態では、電気ヒータ5は本体ケース1の右寄りの奥側に配置されている。操作表示部15は、使用者からの操作を受けてその操作に応じた信号を出力する操作手段と、加熱条件や動作状態などを表示する表示手段とを備えている。操作手段としては、使用者からの押圧操作を受け付ける操作ボタンや、使用者からのタッチ操作を受け付けるタッチパネル等、任意のものを用いることができる。また、表示手段としては、液晶画面やランプ等の任意のものを用いることができる。なお、トッププレート2に設けられた操作表示部15に代えて、あるいは操作表示部15に加えて、本体ケース1の前面側にボタンやダイアル等の操作手段やランプ等の表示手段を設けてもよい。本体ケース1の手前側には、操作表示基板17が配置されている。操作表示基板17には、操作表示部15からの信号を受けてこの信号を制御基板16に送る回路と、制御基板16からの制御信号に基づいて操作表示部15による表示動作を制御する回路が実装されている。なお、本実施の形態1では、操作及び表示に関する制御回路が1つの基板操作表示基板17に実装された例を示すが、これらは別々の基板に実装されていてもよい。本体ケース1の内部であって右寄りの位置には、制御基板16が設けられている。制御基板16は、左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4を駆動するインバータ回路図示せずを介して加熱制御を行うとともに、電気ヒータ5とグリル加熱室14の駆動回路を介して加熱制御を行う。また、制御基板16は、操作表示基板17を介して操作表示部15からの信号を受け取り、この信号に基づいて上記のような加熱制御を行うとともに、操作表示基板17を介して操作表示部15における表示制御を行う。次に、加熱調理器100の吸気構造及び排気構造について説明する。図3は、実施の形態1に係る加熱調理器のトッププレート及び加熱手段を取り外した状態の斜視図である。図4は、実施の形態に係る風路ユニットの斜視図である。風路ユニットAは、本体ケース1の外部から吸い込んだ空気を冷却風として本体ケース1内に供給するための部品の集合体であり、大まかには、ファンユニット6と、基板ケース7と、左冷却ダクト8と、右冷却ダクト9とを備える。ファンユニット6は、ファンケース61と、ファンケース61に収容された送風手段としてのファン62を備える。ファン62は、例えばシロッコファンであり、制御基板16に実装されたファン駆動回路により動作を制御される。ファンユニット6は、本体ケース1の内部であって、本体吸気口11の下方に設置される。ファンユニット6のファン62が動作することにより、本体吸気口11から本体ケース1の外部の空気が吸い込まれる。基板ケース7は、制御基板16を収容するためのケースであり、左基板ケース71と右基板ケース72とを備えている。左基板ケース71と右基板ケース72は一面を開口した開口面を備えており、両者の開口面同士を突き合わせ、両者を図示しない係止手段により係止することで、制御基板16を収容する基板ケース7の外郭が構成される。基板ケース7は、制御基板16を収容するものであると同時に、ファンユニット6からの冷却風の風路を兼ねている。基板ケース7は、ファンケース61からの冷却風を基板ケース7内部に流入させるための冷却風流入口図示せずを、ファンケース61と近接する側の面の一部に備えている。また、基板ケース7の上面の手前側の位置には、冷却風を基板ケース7外部へ吹き出すための冷却風吹出口73が開口している。冷却風流入口図示せずから基板ケース7内部へと流入した冷却風は、基板ケース7内の制御基板16の近傍を通過しながら制御基板16を冷却しつつ、本体ケース1の手前側に向かって進み、冷却風吹出口73から基板ケース7の外部へと流出する。左冷却ダクト8、右冷却ダクト9は、それぞれ、左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4に向けて冷却風を吐出するダクトであり、全体がプラスチックで成型されている。右冷却ダクト9は、上面から見て少なくとも一部が基板ケース7の冷却風吹出口73と重複する位置に配置されている。右冷却ダクト9は、支持板13の上面と右加熱コイルユニット4の下面裏面との間に設置され、冷却風を右加熱コイルユニット4に向けて噴き出す機能を有する。右冷却ダクト9の下面は、基板ケース7の冷却風吹出口73に臨むよう配置されており、基板ケース7から噴き出された冷却風は右冷却ダクト9内に流入する。また、右冷却ダクト9の上面91には、上面91を貫通するように形成された複数の噴流口92が設けられている。噴流口92は、冷却風を右加熱コイルユニット4に向けて噴き出すために形成された開口である。本実施の形態1では、同じ口径を有する複数の噴流口92が設けられているが、異なる口径の噴流口92を設けてもよい。左冷却ダクト8は、支持板13の上面と左加熱コイルユニット3の下面裏面との間に設置され、冷却風を左加熱コイルユニット3に向けて噴き出す機能を有する。左冷却ダクト8の上面81は、上段面82、下段面84という段差を有する2つの面を備えている。本実施の形態1では、上段面82は最も大きい面積を有し円弧状に形成され、下段面84は上段面82よりも外周側に設けられている。上段面82と下段面84の隣接する面同士は、側面85により連なっている。上段面82には、上段面82を貫通するように形成された複数の上段噴流口86が設けられ、下段面84には、下段面84を貫通するように形成された複数の下段噴流口88が設けられている。上段噴流口86、下段噴流口88は、冷却風を左加熱コイルユニット3に向けて噴き出すために形成された開口である。本実施の形態1では、上段噴流口86は、大径/小径の2種類の口径の噴流口で構成されている。上段噴流口86、下段噴流口88のサイズは特に限定されないが、例えば、直径を6mm~12mm程度の範囲で設けることができる。なお、本実施の形態1では、上段噴流口86、下段噴流口88の口径が異なる例を示しているが、同じ口径とすることもできる。また、左冷却ダクト8は、冷却風の通過が可能な通風路として、左右連結部80を備えている。左右連結部80を右冷却ダクト9に接続することで、右冷却ダクト9内の冷却風が左冷却ダクト8内へと流入する。次に、加熱調理器100の動作を説明する。トッププレート2上に鍋等の被加熱物が載置され、使用者により操作表示部15が操作されて加熱指示がなされると、制御基板16に実装された制御回路は、操作表示部15からの情報に基づいて指定された加熱手段左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4、電気ヒータ5への通電を開始する。これにより、トッププレート2上の鍋等の被加熱物が加熱される。加熱手段による加熱と平行して、制御基板16に実装された制御回路は、ファン62を駆動する。ファン62が動作することにより、トッププレート吸気口21、本体吸気口11を介して、空気が本体ケース1内のファンケース61に吸い込まれる図4の矢印X1。吸い込まれた空気は、ファン62に送られて冷却風として基板ケース7の冷却風流入口図示せずから基板ケース7内に流入し、基板ケース7内の制御基板16やインバータ等の発熱部品を冷却する図4の矢印X2。基板ケース7を通過した冷却風は、基板ケース7の冷却風吹出口73から出て、右冷却ダクト9内に流入する図4の矢印X3。右冷却ダクト9内に流入した冷却風の一部は、噴流口92から上方へ向けて噴き出て、右加熱コイルユニット4と接しつつ右加熱コイルユニット4を冷却する図4の矢印X4。この噴流口92から噴き出た冷却風は、支持板13の上部を本体ケース1の後方に向かって流れ、本体排気口12から排出される冷却風と合流してトッププレート排気口22から排出される。また、右冷却ダクト9内に流入した冷却風の一部は、左冷却ダクト8の左右連結部80を通って左冷却ダクト8の左側へと進む図4の矢印X5。そして、左冷却ダクト8に設けられた上段噴流口86、下段噴流口88から上方へ向けて噴き出て、左加熱コイルユニット3と接しつつ左加熱コイルユニット3を冷却する図4の矢印X6、X7。図5は、実施の形態1に係る左冷却ダクト8近傍の断面模式図である。なお、図5は左冷却ダクト8から吹き出される冷却風の動きを説明することを目的とした図であり、各部の形状や大きさは実際のものとは異なる場合がある。図5に示すように、左冷却ダクト8の上面81は、上段面82、下段面84により階段状に形成されているので、各面と左加熱コイルユニット3の下面との距離は異なる。最も高い面である上段面82に対し、これよりも低い面である下段面84は、左加熱コイルユニット3の下面からの距離が離れている。したがって、下段噴流口88から噴き出た冷却風は、周囲に拡散しつつ左加熱コイルユニット3の下面に接する図5の矢印X7。また、上段噴流口86から噴き出た冷却風は、左加熱コイルユニット3の下面との距離が相対的に近いため、あまり拡散することなく集中的に左加熱コイルユニット3の下面に接する図5の矢印X6。このように、高さの異なる上段面82、下段面84にそれぞれ設けられた上段噴流口86、下段噴流口88から吹き出される冷却風は、冷却対象である左加熱コイルユニット3に到達するまでの拡散度合いが異なる。本実施の形態1の場合、左冷却ダクト8へは右冷却ダクト9を介して冷却風が供給されるが、左冷却ダクト8のうち左右連結部80からの距離が通い場所は、近い場所よりも風量が小さい。このように、同じ左冷却ダクト8内であっても、風量の大きい箇所と小さい箇所とが存在する場合には、風量の小さい箇所については上面81を低くする下段面84。このようにすることで、下段面84と冷却対象である左加熱コイルユニット3との距離が比較的大きくなり、冷却風が周囲に拡散するため、風量が少なくても広範囲を効率よく冷却できる。すなわち、供給される風量が小さい分を、上面81と左加熱コイルユニット3との距離を離すことで拡散する冷却風により、補うことができる。また、本実施の形態1の場合、左冷却ダクト8と右冷却ダクト9は一連の風路を形成していて左冷却ダクト8が冷却風の下流側に位置する一方で、左加熱コイルユニット3は右加熱コイルユニット4よりも加熱出力が大きいためにより高い冷却能力が求められる。従来であれば、より高い冷却能力が求められる左加熱コイルユニット3に対し、効果的に冷却風を供給することができなかった。しかし、本実施の形態1によれば、上述のように、左冷却ダクト8の上面81に下段面84を設けて冷却ダクトと左加熱コイルユニット3との距離を離すことで、下段噴流口88からの冷却風が拡散されるので、効率よく左加熱コイルユニット3を冷却することができる。なお、左冷却ダクト8の上段噴流口86、下段噴流口88から噴き出た冷却風は、支持板13の上部を本体ケース1の後方に向かって流れ、本体排気口12から排出される冷却風や、噴流口92からの冷却風と合流して、トッププレート排気口22から排出される。以上のように、本実施の形態1によれば、左冷却ダクト8の上面81は段差を有する上段面82、下段面84を有し、それぞれの面に、上段噴流口86、下段噴流口88を設けた。相対的に高い面である上段面82は加熱コイルに対して近いため、冷却風を集中的に吹き出すことができ、また、相対的に低い面である下段面84は加熱コイルに対して遠いため冷却風を拡散させることができる。したがって、左冷却ダクト8の上面81の高さを調整することで、加熱手段などの冷却対象に応じた効率的な冷却が行える。左冷却ダクト8の上面81の高さや上段面82/下段面84の配置により、冷却風の風量や風速を可変にして冷却能力を調整するので、ファン62から供給される冷却風をより効率よく左加熱コイルユニット3に供給できることとなる。したがって、ファン62の能力を上げなくとも左加熱コイルユニット3に対する冷却能力を上げることができ、低コスト化、エネルギー消費量の低減に資する。なお、左冷却ダクト8の上段面82、下段面84に設ける噴流口の直径を、風速の小さい箇所ほど小さくしてもよい。本実施の形態1のように左冷却ダクト8の外周近傍に設けられた下段面84は、右冷却ダクト9からの距離が遠いために下段面84に到達する冷却風の風速が小さい。しかし、下段噴流口88の直径を小さくすることで、下段噴流口88から吹き出される冷却風の風速を高めることができる。また、上段面82の噴流口の直径を相対的に大きくすることで、集中的に吹き付ける冷却風の風量を増やすことができる。このため、冷却効果を高めることができる。なお、上記のように上段面82と下段面84とで噴流口の口径を設定した場合、上段面82の噴流口の数に対し、下段面84の噴流口の数を増やしてもよい。また、上段面82に設けられた上段噴流口86の直径に対し、上段面82よりも低い面である下段面84に設けられた下段噴流口88の直径が、より小さくなるように構成することもできる。すなわち、下段面84は冷却対象である左加熱コイルユニット3との距離を離すことで、冷却風を拡散させて効率的な冷却を行おうとするものであるが、下段噴流口88の口径をより小さくすることで風速を高め、冷却風の拡散をより促進することができる。なお、冷却対象の特性に合わせて、左冷却ダクト8の上面81の高さを設定することもできる。中央加熱コイル32と外周加熱コイル33のように個別に駆動される加熱コイルを備えた左加熱コイルユニット3において、各加熱コイルの配置に対応させて、左冷却ダクト8の上面81を異なる高さにすることができる。具体的には、例えば、より高い冷却能力が求められる加熱コイルの下方に位置する上面81の高さを低くする。このようにすることで、冷却風の拡散を利用して効率的な冷却が行える。なお、上記説明では、上段面82と下段面84という段差を有する二つの面を設けた場合を例に説明したが、面の数段差の数はこれに限定するものではなく、三つ以上の面三段以上の面を設けてもよい。また、上記説明では、左冷却ダクト8の上面81に段差を有する複数の面を設けた例を示したが、右冷却ダクト9の上面91に段差を有する複数の面を設けてもよい。実施の形態2.図6は、実施の形態2に係る風路ユニットAの斜視図である。図7は、実施の形態2に係る左冷却ダクト8A近傍の断面模式図である。なお、図7は左冷却ダクト8Aから吹き出される冷却風の動きを説明することを目的とした図であり、各部の形状や大きさは実際のものとは異なる場合がある。なお、本実施の形態2では、実施の形態1との相違点を中心に説明する。また、図6、図7において実施の形態1と同様の構成要素には同一の符号を付す。本実施の形態2に係る左冷却ダクト8Aは、側面85に側面噴流口89第二噴流口を備えた点に特徴を有する。側面噴流口89は、上段面82と下段面84とに連なる側面85の手前側に設けられている。そして、側面噴流口89の近傍には、操作表示基板17が配置されている。このような構成において、左冷却ダクト8A内に流入した冷却風の一部は、側面噴流口89から左冷却ダクト8Aの外部へと噴き出て、操作表示基板17に接しつつこれを冷却する図6、図7の矢印Y1。このように、本実施の形態2では段差を有する上段面82と下段面84とに連なる側面85に冷却風を吹き出す側面噴流口89を設けた。このため、左冷却ダクト8Aの上方だけでなく、外周側へも冷却風を供給することができる。また、側面噴流口89からの冷却風の下流側に操作表示基板17を配置したので、左冷却ダクト8Aの他に冷却ダクトや部材を設けることなく、操作表示基板17を効果的に冷却することができる。なお、上記説明ではビルトイン型の加熱調理器を例に説明したが、据え置き型の加熱調理器に本発明を適用することもできる。また、上記説明では左冷却ダクト8と右冷却ダクト9とが連通された左右一体型の冷却ダクトを例に説明したが、左加熱コイルの冷却ダクトと右加熱コイルの冷却ダクトとは連通していなくともよい。