ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が24であるFe2VAlの基本構造に対し、一般式Fe2V1-ZAl1Zを満たす熱電変換材料であって、0.03≦z≦0.12とし、かつ、化学式あたりの総価電子数を24未満、23.76以上となるようにp型に制御され、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が400K以上であることを特徴とする熱電変換材料。ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が24であるFe2VAlの基本構造に対し、一般式Fe2V1-ZAl1Z0.03≦z≦0.12を満たすように、化学組成比が調整されていることを特徴とする熱電変換材料。0.05≦zであることを特徴とする請求項1または2に記載の熱電変換材料。ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が24であるFe2VAlの基本構造に対し、一般式Fe2V1-ZAl1Zを満たす熱電変換材料であって、-0.12≦z≦-0.03とし、かつ化学式あたりの総価電子数を24超、24.24以下となるようにn型に制御され、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が310K以上であることを特徴とする熱電変換材料。ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が24であるFe2VAlの基本構造に対し、一般式Fe2V1-ZAl1Z-0.12≦z≦-0.03を満たすように、化学組成比が調整されていることを特徴とする熱電変換材料。z≦-0.05であることを特徴とする請求項4または5に記載の熱電変換材料。ところで、自動車や自動二輪車のエンジン、家庭用燃料電池やガスコージェネレーション等の廃熱を利用する発電装置に熱電変換材料を応用するためには、その熱電変換材料が500~700Kの中温域において良好な発電効率を発揮することが必要である。しかし、上記したBi-Te系金属間化合物からなる熱電変換材料は、室温付近で大きなゼーベック係数を示すものの、500~700Kでの中温域でのゼーベック係数はあまり大きくないことが知られている。また、構成元素であるBiやTeが高価な金属であるため、高コストとなるだけでなく、n型の熱電変換材料を形成する際にはSeが添加されるが、SeやTeは毒性を有するため、この熱電変換材料は環境に対する負荷も大きなものとなる。さらに、Bi-Te系金属間化合物からなる熱電変換材料は、耐酸化性や機械的強度が低いことなどから、現実の中温域廃熱への応用を想定した場合には耐久性を保証するための高度な周辺技術が必要となる。このため、Bi-Te系金属間化合物の中温域廃熱への応用は困難である。また、上記したPb-Te系金属間化合物も、Bi-Te系金属間化合物と同様に構成元素であるPbは人体にとって有害有毒であり、また地球環境の観点からも、Pb-Te系金属間化合物の使用は好ましくない。また、上記したZn-Sb系金属間化合物は、特にp型半導体であるZnSbはゼーベック係数が200μV/Kと高く、かつ電気抵抗も低いことから古くから熱電半導体として研究されてきた。しかし、材料として低強度かつ低靱性であることから、モジュールへの組み込みを考えると機械的特性を相当に改善しないと実用化は困難であるため、結果的に熱電変換素子の製造コストの高騰化を招来する。また、酸化物系の熱電変換材料は、500~700Kの中温域よりはむしろ1000K付近の高温域で高いゼーベック係数を示すという利点を有している。しかし、酸化物系の熱電変換材料は、Bi―Te系熱電変換材料と同様、脆くて加工が困難であるという性質を有する。このため、酸化物系の熱電変換材料を用いて熱電変換素子を製造した場合、やはり切断のための削り代が必要になるとともに、切断時においてインゴットが割れやすく、歩留まりが非常に悪く、熱電変換素子の製造コストの高騰化を招来する。一方、特許文献1-3に記載のFe2VAl系熱電変換材料は、Fe、V、Alの比較的安価な元素からなり、また、各元素は毒性を有さない点で、Bi-Te系金属間化合物やPb-Te系金属間化合物よりも優れた熱電変換材料である。また、特許文献1-3に記載の通り、基本構造であるFe2VAlは、半導体と金属との間に位置づけされる半金属であることから、半導体、酸化物よりも靱性が高く機械的特性に優れている。したがって、特許文献1-3に記載のFe2VAl系熱電変換材料は、Zn-Sb系金属間化合物や酸化物系の熱電変換材料よりも、機械的特性が優れた熱電変換材料である。ただし、特許文献1-3に記載のFe2VAl系熱電変換材料のうち、Fe2VAlの基本構造に対し、構成元素の一部を他の元素で置換したものは、Fe2VAlよりも構成元素が増えるので、材料コストが増えてしまい、採用する他の元素の種類によって材料コストがさらに高くなってしまうおそれがある。また、Fe2VAlの基本構造に対し、構成元素の一部を他の元素で置換したものは、熱電変換材料のリサイクル時において、他の元素を取り除くことが困難となる。このため、特許文献1に記載のFe2/3V1/33-nAl1nのように、Fe2VAlの基本構造に対して、他の元素で置換せず、3元素の組成比を調整した化合物で、500~700Kの中温域において良好な発電効率が発揮されることが望まれる。しかし、他の元素で置換していない特許文献1の化合物は、良好な発電効率が発揮される温度域が500~700Kの中温域よりも低い。このため、3元素の組成比を調整した化合物であって、良好な発電効率が発揮される温度域が、他の元素で置換していない特許文献1に記載の化合物よりも高温側にシフトした熱電変換材料が求められる。本発明は、上記従来の実情に鑑みてなされたものであって、Fe2VAlの基本構造に対して、他の元素で置換せずに3元素の組成比を調整した化合物からなり、特許文献1に記載の他の元素で置換せずに3元素の組成比を調整した化合物と比較して、良好な発電効率が発揮される温度域が高い熱電変換材料を提供することを解決すべき課題としている。また、本発明は、Fe2VAlの基本構造に対して、他の元素で置換せずに、3元素の組成比を調整した化合物からなり、構成元素の一部を他の元素で置換した化合物と比較して、500~700Kの中温域での発電効率が向上した熱電変換材料を提供することを他の解決すべき課題としている。発明者らが先の出願特許文献1で確認したように、ホイスラー合金型の結晶構造をもつFe2VAlの基本構造は化学式当たりの総価電子数が24である。すなわち原子当たりの平均電子濃度が24/4=6である場合、この熱電変換材料は、フェルミ準位に鋭い擬ギャップをもつ。そして、この基本構造に対し、基本構造のFe、V及びAlの化学組成比調整することによって化学式当たりの総価電子数を制御すれば、フェルミ準位を擬ギャップの中心からシフトさせることができ、ゼーベック係数の符号や大きさを変化させ得る。今回、発明者らは、Fe2VAlの基本構造に対して、Feの組成比を調整せず、VとAlの2元素のみの組成比を調整した場合に、特許文献1のようにFe、VおよびAlの3元素全ての組成比を調整する場合と比較して、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度を高温側にシフトさせることができることを見出し、本願発明を完成させるに至った。すなわち、請求項1に記載の発明は、ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が24であるFe2VAlの基本構造に対し、一般式Fe2V1-ZAl1Zを満たす熱電変換材料であって、0.03≦z≦0.12とし、かつ、化学式あたりの総価電子数を24未満、23.76以上となるようにp型に制御され、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が400K以上であることを特徴とする。請求項2に記載の発明は、ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が24であるFe2VAlの基本構造に対し、一般式Fe2V1-ZAl1Z0.03≦z≦0.12を満たすように、化学組成比が調整されていることを特徴とする。請求項1、2に記載の熱電変換材料は、化学式あたりの総価電子数が24未満、23.76以上となるようにp型に制御され、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が400K以上となるものである。このため、熱電変換材料は、後述する実施例1と比較例3とを比較してわかるように、特許文献1に記載の他の元素で置換せずにp型に制御された化合物と比較して、ゼーベック係数の絶対値のピーク値が同等以上であって、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が高いものである図1、3参照。したがって、請求項1、2に記載の熱電変換材料は、特許文献1に記載の他の元素で置換せずにp型に制御された化合物と比較して、良好な発電効率が発揮される温度域が高いものである。請求項3に記載のように、zのより好ましい範囲は0.05≦z≦0.12である。0.05≦z≦0.12とすることで、後述する実施例1と比較例2とを比較してわかるように、構成元素の一部を他の元素で置換した化合物と比較して、500~700Kの中温域での発電効率を向上させることができる図8参照。また、請求項4に記載の発明は、ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が24であるFe2VAlの基本構造に対し、一般式Fe2V1-ZAl1Zを満たす熱電変換材料であって、-0.12≦z≦-0.03とし、かつ化学式あたりの総価電子数を24超、24.24以下となるようにn型に制御され、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が310K以上であることを特徴とする。請求項5に記載の発明は、ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が24であるFe2VAlの基本構造に対し、一般式Fe2V1-ZAl1Z-0.12≦z≦-0.03を満たすように、化学組成比が調整されていることを特徴とする。請求項4、5に記載の熱電変換材料は、化学式あたりの総価電子数が24超、24.24以下となるようにn型に制御され、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が310K以上となるものである。このため、熱電変換材料は、後述する実施例2と比較例4とを比較してわかるように、特許文献1に記載の他の元素で置換せずにn型に制御された化合物と比較して、ゼーベック係数の絶対値のピーク値が同等以上であって、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が高いものである図3、5参照。したがって、請求項4、5に記載の熱電変換材料は、特許文献1に記載の他の元素で置換せずにn型に制御された化合物と比較して、良好な発電効率が発揮される温度域が高いものである。請求項6に記載のように、zのより好ましい範囲は、-0.12≦z≦-0.05である。-0.12≦z≦-0.05とすることで、構成元素の一部を他の元素で置換した化合物と比較して、500~700Kの中温域での発電効率を向上させることができる図9参照。本発明の熱電変換材料は、例えば以下の製造方法により製造され得る。この製造方法は、上記熱電変換材料を製造可能な元素と構成比率とを有する原料混合物を用意する第1工程と、該原料混合物を真空中又は不活性ガス中において溶融又は気化及び固化し、熱電変換材料を得る第2工程とを有する。この製造方法で上記熱電変換材料を製造すれば、得られる熱電変換材料は500~700Kの中温域においても出力因子が比較的高くなる。このため、この製造方法によれば、廃熱回収効率が高く、環境汚染のおそれも少ない熱電変換材料を低廉に製造できる。第2工程としては、例えば、原料混合物を真空中や不活性ガス中において溶解させた後で冷却する方法を採用することができる。n型の熱電変換材料又はp型の熱電変換材料を可及的に小さな粒径の粉体の集合体とするためには、まず、原料混合物をアーク溶解等により溶解した後に固化することによりインゴットを作製し、これを不活性ガス又は窒素ガス雰囲気中で機械的に粉砕してほぼ均粒の粉体を得る方法、溶湯粉化アトマイズやガスアトマイズ法によってほぼ均粒の粉体を得る方法、メカニカルアロイング法により不活性ガス又は窒素ガス雰囲気中で原料混合物の圧着と破断を繰り返すことによってほぼ均粒の粉体を得る方法等を採用することができる。そして、こうして得られた粉体を真空中のホットプレス法、HIP熱間等方圧成形法、放電プラズマ焼結法、パルス通電法等により焼結することが可能である。HIP法により粉体を焼結する場合、例えば800°Cで高圧150MPaのアルゴンガスにより圧縮成形と焼結とを同時に進行させ、真密度で固化を行うことができる。また、擬HIP法によれば成形プレスを利用して安価に真密度固化を行うことができる。また、n型の熱電変換材料又はp型の熱電変換材料を可及的に小さな粒径の結晶粒の集合体とするためには、熱間圧延等の歪加工を行ったり、溶融した原料を急冷したりすること等により結晶粒を小さくする方法を採用することができる。本発明の熱電変換材料により熱電変換素子を製造することが可能である。こうして得られる熱電変換素子は、ゼーベック係数の符号が正の上記熱電変換材料がp型としての挙動を示し、ゼーベック係数の符号が負の上記熱電変換材料がn型としての挙動を示す。これらの熱電変換素子は、熱電変換効率が高く、製造コストの低廉化が可能であり、環境汚染のおそれが少ない。[実施例1、2]実施例1、2の熱電変換材料は、基本構造のFe2VAlに対し、一般式Fe2V1zAl1zの調整量zが-0.2<z<0.2の範囲内で選択されている。Fe2VAlの基本構造の化学式当たりの総価電子数は、以下の計算により24である。つまり、Feの価電子数は4s軌道の2と3d軌道の6との合計8に係数2を乗じた16である。また、Vの価電子数は4s軌道の2と3d軌道の3との合計5である。また、Alの価電子数は3s軌道の2と3p軌道の1との合計3である。これらFe、V及びAlの価電子数の合計24が基本構造の化学式当たりの総価電子数である。この基本構造に対し、一般式Fe2V1zAl1zで表される化合物において、0<z<0.2とすることで、総価電子数は24未満となり、p型熱電変換材料となる。また、-0.2<z<0とすることで、総価電子数は24を超え、n型熱電変換材料となる。一般式Fe2V1-zAl1zの調整量zについては、具体的には、実施例1ではz=0.03~0.12とし、実施例2ではz=-0.03~-0.12とした。また、化学式当たりの総価電子数については、実施例1では、z=0.03~0.12であるため、23.76~23.94となり、実施例2では、z=-0.03~-0.12であるため、24.24.06~24.24となる。この熱電変換材料は以下のように製造される。まず、上記条件を満たすように、Fe、V及びAlの3種類の元素を秤量した。これら元素をアルゴンアークを用いて溶解し、ボタン状のインゴットを作製した。均質なインゴットを得るため、得られたインゴットを再溶解した。この再溶解を2回以上行い、均質なインゴットを得た。溶解前後での重量変化は0.1以内であるため、溶解による組成の変化は無視できる程度であると仮定した。作製したインゴットに対し、5×103Pa以下の高真空中で1273K×48hrの均質化処理を行い、短冊状、粉末及びブロック状の各測定形状に成型した。この後、真空中で1273K×1hrの歪取処理と、673K×4hrの規則化処理とを行った。こうして、実施例1、2の熱電変換材料を得た。なお、実施例1、2の熱電変換材料は、VとAlとの間の組成比をわずかに調整するだけで、総価電子数を基本構造の24から大きくずらしたものである。ここで、化学量論組成からの組成比の調整量が小さいほど、固溶体の形態が維持され、化学量論組成からの組成比の調整量が大きいと、析出物が生成し、構成元素の全てが固溶体の形態で存在しなくなる。このため、実施例1、2の熱電変換材料は、調整量が小さいので、基本構造が維持されている。[比較例1]比較例1の熱電変換材料は、基本構造のFe2VAlに対し、Vの一部をTiで置換し、Fe2V1αTiαAlα=0.03、0.05、0.10としたものである。他の条件は実施例1、2と同様である。[比較例2]比較例2の熱電変換材料は、基本構造のFe2VAlに対し、Alの一部をSiで置換し、Fe2VAl1βSiββ=0.036、0.05、0.10、0.20としたものである。他の条件は実施例1、2と同様である。[比較例3、4]比較例3、4の熱電変換材料は、他の元素で置換せずに3元素の組成比を調整した特許文献1に記載のFe2/3V1/33-nAl1nであり、比較例3ではn=0.012、0.02であり、比較例4ではn=-0.008、-0.016、-0.008である。他の条件は実施例1、2と同様である。[評価方法]実施例1、2および比較例1~4の熱電変換材料について、以下の評価を行った。X線回折各材料の構造を決定するため、上記方法で作製した粉末を用い、X線回折を行った。評価にはCuKα線を用いた。これらはFeを含む合金系であるため、バックグラウンドを除去する目的でモノクロメータを用いた。この結果、作製した材料はすべてホイスラー構造を有していた。ゼーベック係数の測定0.5×0.5×5.0mm3の試験片を用い、MMR-Technologies社製SB-100にて、ゼーベック係数SμV/Kを100K~700Kの温度範囲で測定した。ただし、比較例1では100K~600Kの温度範囲で測定し図4参照、比較例2、3、4では100K~400Kの温度範囲で測定した図3、7参照。電気抵抗率の測定1×1.2×15mm3の短冊状試料を用い、直流四端子法にて電気抵抗率ρμΩmを測定した。測定温度範囲は液体He温度4.2Kから1273Kまでである。4.2Kから室温までは自然昇温して測定を行った。室温から1273Kまでは、電気炉を用い、5×103Pa以下の真空雰囲気中で0.05K/秒で昇温して測定を行った。出力因子熱電変換材料を評価する指数として、出力因子:P=S2/ρが挙げられる。ここで、Sはゼーベック係数、ρは電気抵抗率である。この値は上記の各測定値とし、出力因子P103W/mK2を求めた。実施例1の熱電変換材料Fe2V1zAl1zz=0.03、0.05、0.08、0.12について、温度とゼーベック係数との関係を図1に示し、温度と電気抵抗率との関係を図2に示す。また、比較例3の熱電変換材料Fe2/3V1/33-nAl1n、n=0.012、0.02について、温度とゼーベック係数との関係を図3に示す。図1より、実施例1の熱電変換材料は、0<z<0.2であるので、総価電子数は24未満となり、ゼーベック係数の符号は正でp型である。ゼーベック係数の最大値は、z=0.03となる組成では、400Kにおいて、約102μV/Kの値を示した。さらに、zが大きくなるにつれて、つまりAl組成が増加するにつれて、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が高温側にシフトしており、z=0.12となる組成では、ピーク温度は600Kに達していることがわかる。z=0.12となる組成での600Kのときのゼーベック係数は約70μV/Kである。一方、図3より、比較例3の熱電変換材料も、ゼーベック係数は正でp型であるが、ゼーベック係数の最大値は70μV/K付近であり、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度は400K付近であることがわかる。したがって、図1と図3とを比較することにより、実施例1の熱電変換材料は、比較例3の熱電変換材料と比較して、ゼーベック係数の絶対値のピーク値が同等以上であって、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が高いことがわかる。また、図1より、実施例1の熱電変換材料は、500~700Kの中温域でのゼーベック係数の絶対値は、50μV/K以上であり、図3から推測される比較例3の熱電変換材料のゼーベック係数よりも高いことが推測される。また、図2に示すように、実施例の熱電変換材料は、zが大きくなるにつれて、つまりAl組成が増加するにつれて、800K以下の電気抵抗率が急激に減少することがわかる。すなわち、500~700Kの中温域において、z=0.03のときよりも、z=0.05~0.12のときの方が電気抵抗率が低いことがわかる。比較例1の熱電変換材料Fe2V1αTiαAlα=0.03、0.05、0.10について、温度とゼーベック係数との関係を図4に示す。図4より、比較例1の熱電変換材料も、ゼーベック係数は正でp型であるが、600Kでのゼーベック係数はα=0.03のとき30μV/K付近であり、α=0.10のとき70μV/K付近であり、600Kにおけるゼーベック係数の絶対値が実施例1よりも小さい場合と実施例1と同程度の場合とがあることがわかる。また、ゼーベック係数がピークとなる温度も最大でα=0.10のときの490Kに過ぎないことがわかる。これに対して、実施例1の熱電変換材料は、図1より、z=0.05~0.12のとき、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が490Kよりも高いことがわかる。実施例2の熱電変換材料Fe2V1zAl1zz=-0.03、-0.05、-0.08、-0.12について、温度とゼーベック係数との関係を図5に示し、温度と電気抵抗率との関係を図6に示す。また、比較例4の熱電変換材料Fe2/3V1/33-nAl1n、n=-0.028、-0.016、-0.008について、温度とゼーベック係数との関係を図3に示す。図5より、実施例2の熱電変換材料は、-0.2<z<0であるので、総価電子数は24を超え、ゼーベック係数の符号は負でn型である。ゼーベック係数の絶対値の最大値は、z=-0.03となる組成では、310Kにおいて、約-161μV/Kの値を示した。さらに、zが小さくなるにつれて、つまりV組成が増加するにつれて、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が高温側にシフトしており、z=-0.12となる組成では、ピーク温度は580Kに達していることがわかる。z=-0.12となる組成での580Kときのゼーベック係数は約-120μV/Kである。一方、図3より、比較例4の熱電変換材料も、ゼーベック係数は負でn型であるが、ゼーベック係数の絶対値がピークとなるときの値は-40~-130μV/K付近であり、そのときの温度は250K付近であることがわかる。したがって、図5と図3とを比較することにより、実施例2の熱電変換材料は、比較例4の熱電変換材料と比較して、ゼーベック係数の絶対値のピーク値が同等以上であって、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が高いことがわかる。また、図5より、実施例2の熱電変換材料は、500~700Kの中温域でのゼーベック係数の絶対値は、50μV/K以上であり、zが-0.12以上-0.05以下の場合、絶対値が90μV/K以上であり、zが-0.12以上-0.08以下の場合、絶対値が100μV/K以上であり、図3から推測される比較例4の熱電変換材料のゼーベック係数の絶対値よりも高いことが推測される。また、図6に示すように、実施例2の熱電変換材料は、zが小さくなるにつれて、つまりV組成が増加するにつれて、700K以下の電気抵抗率が減少することがわかる。比較例2の熱電変換材料Fe2VAl1βSiββ=0.036、0.05、0.10、0.20について、温度とゼーベック係数との関係を図7に示す。図7より、比較例2の熱電変換材料も、ゼーベック係数は負でn型であるが、ゼーベック係数がピークとなる温度も最大でβ=0.20のときの400Kに過ぎないことがわかる。比較例2の熱電変換材料については、ピークとなる温度を400K以上とするために、置換量βをさらに多くすることが考えられるが、構成元素の一部を他の元素で大幅に置換すると析出物が生成するため、析出物の生成を抑制しつつ、ピークとなる温度を400K以上とすることは困難である。これに対して、実施例2の熱電変換材料は、図5より、z=-0.05~-0.12のとき、ゼーベック係数の絶対値がピークとなる温度が400Kより高いことがわかる。実施例1の熱電変換材料Fe2V1zAl1zz=0.03、0.05、0.08、0.12について、出力因子の温度依存性を求めた。この結果を図8に示す。なお、図8には、比較例1、3の熱電変換材料におけるピーク温度が高いものについての結果も合わせて示している。図8より、実施例1の熱電変換材料の出力因子はz=0.03のp型において400Kで4.2×103W/mK2に達しており、従来の代表的な熱電変換材料であるBi-Te系p型熱電変換材料の出力因子の代表値3.0×103W/mK2を上回る大きさである。また、Al組成が大きくなるにつれて出力因子の値は減少するが、ピークとなる温度は高温側にシフトしており、z=0.12ではピーク温度は580Kまで高くなっている。また、実施例1の熱電変換材料の500~700Kの中温域における出力因子の値は、z=0.03のとき、0.9×103W/mK2以上であり、z=0.05~0.12のとき、1.4×103W/mK2以上であり、図8中の比較例3のFe2/3V1/32.988Al1.012の結果および比較例1のFe2V0.9Ti0.1Alの結果に対して500~700Kの範囲まで仮想延長線を引いて導き出される出力因子の値よりも高いことが推測される。実施例2の熱電変換材料Fe2V1zAl1zz=-0.03、-0.05、-0.08、-0.12について、出力因子の温度依存性を求めた。この結果を図9に示す。なお、図9には、比較例2、4の熱電変換材料におけるピーク温度が高いものについての結果も合わせて示している。同様に、図9より、実施例2の熱電変換材料の出力因子はz=-0.05のn型において310Kで6.8×103W/mK2に達しており、従来の代表的な熱電変換材料であるBi-Te系n型熱電変換材料の出力因子の値4.0×103W/mK2~5.0×103W/mK2をはるかに凌ぐ大きさである。また、V組成が大きくなるにつれて出力因子がピークとなる温度は高温側にシフトしており、z=-0.12ではピーク温度は550Kまで高くなっている。また、実施例2の熱電変換材料の500~700Kの中温域における出力因子の値は、z=-0.03~-0.12のとき、0.5×103W/mK2以上であり、図9中の比較例4のFe2/3V1/33.028Al0.972の結果に対して500~700Kの範囲まで仮想延長線を引いて導き出される出力因子の値よりも高いことが推測される。また、実施例2の熱電変換材料の500~700Kの中温域における出力因子の値は、z=-0.05~-0.12のとき、2.5×103W/mK2以上であり、図9中の比較例2のFe2VAl0.9Si0.1の結果に対して500~700Kの範囲まで仮想延長線を引いて導き出される出力因子の値よりも高いことが推測される。そして、実施例1、2の熱電変換材料は、Fe、V及びAlのみで構成されており、安価で無毒な元素の組み合わせからなる。したがって、実施例1、2の熱電変換材料によれば、それぞれ、比較例3、4の熱電変換材料と比べ、良好な発電効率が発揮される温度域が高いと言える。また、実施例1の熱電変換材料、特に、z=0.05~0.12である熱電変換材料によれば、比較例1の熱電変換材料と比べ、500~700Kの中温域においてもより良好な発電効率を発揮可能である。また、実施例2の熱電変換材料のうちz=-0.05~-0.12である熱電変換材料によれば、比較例2の熱電変換材料と比べ、500~700Kの中温域においてもより良好な発電効率を発揮可能である。