"軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、前記軸孔の先端側に挿設される中心電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具と、前記主体金具に固定され前記中心電極の先端部との間で間隙を形成する接地電極とを備え、内燃機関に取付けられる点火プラグと、前記点火プラグに電圧を印加する放電用電源と、前記点火プラグに交流電力を供給する交流電源と、を具備する点火システムであって、前記放電用電源及び前記交流電源を制御する制御部を備え、前記制御部は、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記放電用電源及び前記交流電源の動作モードを、前記放電用電源から前記点火プラグに対する電圧の印加により生じた火花に前記交流電源から交流電力を供給し、前記間隙で交流プラズマを発生させる間隙プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする点火システム。前記制御部は、前記内燃機関の始動から所定の期間が経過するまでの間、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする請求項1に記載の点火システム。前記内燃機関の失火を検知する失火検知部を備え、前記制御部は、前記失火検知部により前記失火が検知された際に、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする請求項1又は2に記載の点火システム。前記制御部は、前記内燃機関の吸気行程又は排気行程又は燃焼行程において、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の点火システム。軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、前記軸孔の先端側に挿設される中心電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具と、前記絶縁体の外周面と前記主体金具の内周面との間に形成された空間とを備え、内燃機関に取付けられる点火プラグと、前記点火プラグに交流電力を供給する交流電源と、を具備する点火システムであって、前記交流電源を制御する制御部を備え、前記制御部は、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記交流電源の動作モードを、前記交流電源から前記点火プラグに交流電力を供給し、前記空間で交流プラズマを発生させる空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする点火システム。前記制御部は、前記内燃機関の始動から所定の期間が経過するまでの間、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする請求項5に記載の点火システム。前記内燃機関の失火を検知する失火検知部を備え、前記制御部は、前記失火検知部により前記失火が検知された際に、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする請求項5又は6に記載の点火システム。前記制御部は、前記内燃機関の吸気行程又は排気行程又は燃焼行程において、前記動作モードを前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする請求項5乃至7のいずれか1項に記載の点火システム。前記制御部は、前記内燃機関の吸気行程において、前記動作モードを前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする請求項5乃至8のいずれか1項に記載の点火システム。前記絶縁体の外周には、前記主体金具に対して直接又は間接的に係止される段部と、当該段部の後端側に形成され径方向外側に膨出する大径部とが設けられ、前記絶縁体の内周には、前記中心電極が係止される被係止部が設けられ、少なくとも前記絶縁体の外周面のうち前記大径部の後端から前記段部の後端までの間に位置する面と、前記絶縁体の内周面のうちその後端から前記被係止部の後端までの間に位置する面とが、金属層で覆われることを特徴とする請求項5乃至9のいずれか1項に記載の点火システム。軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、前記軸孔の先端側に挿設される中心電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具と、前記主体金具に固定され前記中心電極の先端部との間で間隙を形成する接地電極と、前記絶縁体の外周面と前記主体金具の内周面との間に形成された空間とを備え、内燃機関に取付けられる点火プラグと、前記点火プラグに電圧を印加する放電用電源と、前記点火プラグに交流電力を供給する交流電源と、を具備する点火システムであって、前記放電用電源及び前記交流電源を制御する制御部を備え、前記制御部は、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記放電用電源及び前記交流電源の動作モードを、前記放電用電源から前記点火プラグに対する電圧の印加により生じた火花に前記交流電源から交流電力を供給し、前記間隙で交流プラズマを発生させる間隙プラズマ発生モード、又は、前記交流電源から前記点火プラグに交流電力を供給し、前記空間で交流プラズマを発生させる空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする点火システム。前記制御部は、前記内燃機関の始動から所定の期間が経過するまでの間、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モード又は前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする請求項11に記載の点火システム。前記内燃機関の失火を検知する失火検知部を備え、前記制御部は、前記失火検知部により前記失火が検知された際に、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モード又は前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする請求項11又は12に記載の点火システム。前記制御部は、前記内燃機関の吸気行程又は排気行程又は燃焼行程において、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モード又は前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする請求項11乃至13のいずれか1項に記載の点火システム。前記制御部は、前記内燃機関の吸気行程において、前記動作モードを前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする請求項11乃至14のいずれか1項に記載の点火システム。しかしながら、脚長部の長尺化を図る手法では、脚長部が過熱されやすくなってしまい、プレイグニッション早期着火等の不具合を招いてしまうおそれがある。また、上記特許文献1に記載の手法では、内燃機関の動作に伴い、絶縁油が液ダレしてしまうため、当該絶縁油により中心電極及び接地電極間を結ぶブリッジが形成されてしまい、火花放電に支障が生じてしまうおそれがある。すなわち、点火プラグの構成を変更することで汚損の抑制を図る場合には、汚損の抑制が可能となっても、その他の面でデメリットが生じてしまうおそれがある。本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、その目的は、汚損抑制を図るための構成変更を点火プラグに施すことなく、点火プラグの耐汚損性を効果的に向上させることができる点火システムを提供することにある。以下、上記目的を解決するのに適した各構成につき、項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する構成に特有の作用効果を付記する。構成1.本構成の点火システムは、軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、前記軸孔の先端側に挿設される中心電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具と、前記主体金具に固定され前記中心電極の先端部との間で間隙を形成する接地電極とを備え、内燃機関に取付けられる点火プラグと、前記点火プラグに電圧を印加する放電用電源と、前記点火プラグに交流電力を供給する交流電源と、を具備する点火システムであって、前記放電用電源及び前記交流電源を制御する制御部を備え、前記制御部は、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記放電用電源及び前記交流電源の動作モードを、前記放電用電源から前記点火プラグに対する電圧の印加により生じた火花に前記交流電源から交流電力を供給し、前記間隙で交流プラズマを発生させる間隙プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。尚、正規の着火タイミングとあるのは、内燃機関を動作させるために燃料ガスへと着火するタイミングをいう以下、同様。上記構成1によれば、制御部により、放電用電源及び交流電源の動作モードを間隙プラズマ発生モードとすることで、間隙にて交流プラズマを発生させることができる。そして、発生させた高温の交流プラズマにより、絶縁体のうち間隙の近傍に位置する面絶縁体の先端面に付着したカーボンを効果的に焼失させることができる。従って、優れた耐汚損性を実現することができる。また、汚損抑制を図るための構成変更を点火プラグに施す必要はなく、従前の点火プラグをそのまま用いることができる。そのため、点火プラグの構成変更に伴う不具合の発生を防止することができる。構成2.本構成の点火システムは、上記構成1において、前記制御部は、前記内燃機関の始動から所定の期間が経過するまでの間、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。内燃機関の始動時から所定期間の間は、燃焼室内の温度が低いため、燃料ガスが十分に霧化されないことがある。そのため、カーボンが発生してしまいやすく、点火プラグの汚損が特に生じてしまいやすい。この点、上記構成2によれば、内燃機関の始動時から所定の期間が経過するまでの間において、放電用電源及び交流電源の動作モードを間隙プラズマ発生モードとすることができる。従って、点火プラグの汚損が特に生じやすい期間であっても、その汚損をより確実に防止することができる。構成3.本構成の点火システムは、上記構成1又は2において、前記内燃機関の失火を検知する失火検知部を備え、前記制御部は、前記失火検知部により前記失火が検知された際に、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。尚、内燃機関の失火とあるのは、点火プラグの汚損に起因するものをいい、汚損に伴う火花放電ミスや燃料ガスへの着火ミスを含む以下、同様。上記構成3によれば、失火検知部により内燃機関の失火が検知された際に、動作モードを間隙プラズマ発生モードとすることができる。従って、汚損に起因する失火状態から内燃機関を回復させることができる。構成4.本構成の点火システムは、上記構成1乃至3のいずれかにおいて、前記制御部は、前記内燃機関の吸気行程又は排気行程又は燃焼行程において、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。上記構成4によれば、内燃機関の吸気行程や排気行程、燃焼行程において、間隙にて交流プラズマを発生させることができる。従って、カーボンを焼失させるための交流プラズマの発生に伴い、内燃機関の動作に支障が生じてしまうことをより確実に防止できる。構成5.本構成の点火システムは、軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、前記軸孔の先端側に挿設される中心電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具と、前記絶縁体の外周面と前記主体金具の内周面との間に形成された空間とを備え、内燃機関に取付けられる点火プラグと、前記点火プラグに交流電力を供給する交流電源と、を具備する点火システムであって、前記交流電源を制御する制御部を備え、前記制御部は、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記交流電源の動作モードを、前記交流電源から前記点火プラグに交流電力を供給し、前記空間で交流プラズマを発生させる空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。上記構成5によれば、制御部により、交流電源の動作モードを空間プラズマ発生モードとすることで、絶縁体の先端側外周面と主体金具の内周面との間に形成された空間にて、交流プラズマを発生させることができる。より詳しくは、点火プラグに交流電力を投入することで、外周が絶縁体誘電体で覆われた中心電極と、当該中心電極の外周面に対向する主体金具との間に位置する前記空間で、誘電体バリア放電すなわち、交流プラズマを生じさせることができる。従って、絶縁体のうち前記空間を形成する面に付着したカーボンを効果的に焼失させることができ、優れた耐汚損性を実現することができる。また、汚損抑制を図るための構成変更を点火プラグに施す必要はないため、点火プラグの構成変更に伴う不具合の発生を防止することができる。構成6.本構成の点火システムは、上記構成5において、前記制御部は、前記内燃機関の始動から所定の期間が経過するまでの間、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。上記構成6によれば、基本的には上記構成2と同様の作用効果が奏されることとなる。構成7.本構成の点火システムは、上記構成5又は6において、前記内燃機関の失火を検知する失火検知部を備え、前記制御部は、前記失火検知部により前記失火が検知された際に、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。上記構成7によれば、基本的には上記構成3と同様の作用効果が奏されることとなる。構成8.本構成の点火システムは、上記構成5乃至7のいずれかにおいて、前記制御部は、前記内燃機関の吸気行程又は排気行程又は燃焼行程において、前記動作モードを前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。上記構成8によれば、基本的には上記構成4と同様の作用効果が奏されることとなる。構成9.本構成の点火システムは、上記構成5乃至8のいずれかにおいて、前記制御部は、前記内燃機関の吸気行程において、前記動作モードを前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。燃焼室内の圧力が低いほど、前記空間において交流プラズマをより確実に供給電力をさほど大きくしなくても発生させることができる。従って、上記構成9のように、1燃焼サイクル中で燃焼室内の圧力が最も低くなる吸気行程において、動作モードを交流プラズマ発生モードとすることで、交流プラズマを容易に発生させることができる。構成10.本構成の点火システムは、上記構成5乃至9のいずれかにおいて、前記絶縁体の外周には、前記主体金具に対して直接又は間接的に係止される段部と、当該段部の後端側に形成され径方向外側に膨出する大径部とが設けられ、前記絶縁体の内周には、前記中心電極が係止される被係止部が設けられ、少なくとも前記絶縁体の外周面のうち前記大径部の後端から前記段部の後端までの間に位置する面と、前記絶縁体の内周面のうちその後端から前記被係止部の後端までの間に位置する面とが、金属層で覆われることを特徴とする。主体金具に対する絶縁体の挿通容易性、及び、絶縁体に対する中心電極等の挿通容易性を高めるという観点から、絶縁体とその外周に配置された主体金具及びその内周に配置された中心電極等との間には、隙間空気層が存在することがある。このような空気層が存在している場合には、点火プラグに交流電力を供給した際に、前記空気層において交流プラズマが発生してしまい、前記空間における交流プラズマの発生に支障が生じてしまうおそれがある。この点、上記構成10によれば、絶縁体のうち前記空気層に対応する部位が金属層で覆われるように構成されている。従って、空気層における交流プラズマの発生をより確実に防止することができ、前記空間において交流プラズマをより確実に発生させることができる。その結果、上述した耐汚損性の向上効果をより確実に発揮させることができる。構成11.本構成の点火システムは、軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、前記軸孔の先端側に挿設される中心電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具と、前記主体金具に固定され前記中心電極の先端部との間で間隙を形成する接地電極と、前記絶縁体の外周面と前記主体金具の内周面との間に形成された空間とを備え、内燃機関に取付けられる点火プラグと、前記点火プラグに電圧を印加する放電用電源と、前記点火プラグに交流電力を供給する交流電源と、を具備する点火システムであって、前記放電用電源及び前記交流電源を制御する制御部を備え、前記制御部は、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記放電用電源及び前記交流電源の動作モードを、前記放電用電源から前記点火プラグに対する電圧の印加により生じた火花に前記交流電源から交流電力を供給し、前記間隙で交流プラズマを発生させる間隙プラズマ発生モード、又は、前記交流電源から前記点火プラグに交流電力を供給し、前記空間で交流プラズマを発生させる空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。上記構成11によれば、動作モードとして間隙プラズマ発生モード及び空間プラズマ発生モードの双方が選択可能となっており、制御部は、いずれか一方のモードを動作モードとすることが可能とされている。従って、絶縁体のうち間隙の近傍に位置する面絶縁体の先端面に付着したカーボン、及び、絶縁体のうち前記空間を形成する面に付着したカーボンの双方を効果的に焼失させることができる。その結果、耐汚損性を飛躍的に向上させることができる。また、汚損抑制を図るための構成変更を点火プラグに施す必要はないため、点火プラグの構成変更に伴う不具合の発生を防止することができる。構成12.本構成の点火システムは、上記構成11において、前記制御部は、前記内燃機関の始動から所定の期間が経過するまでの間、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モード又は前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。上記構成12によれば、点火プラグの汚損が特に生じやすい期間であっても、その汚損を極めて効果的に防止することができる。構成13.本構成の点火システムは、上記構成11又は12において、前記内燃機関の失火を検知する失火検知部を備え、前記制御部は、前記失火検知部により前記失火が検知された際に、前記点火プラグによる正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モード又は前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。上記構成13によれば、汚損に起因する失火状態から内燃機関をより確実に回復させることができる。構成14.本構成の点火システムは、上記構成11乃至13のいずれかにおいて、前記制御部は、前記内燃機関の吸気行程又は排気行程又は燃焼行程において、前記動作モードを前記間隙プラズマ発生モード又は前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。上記構成14によれば、基本的には上記構成4と同様の作用効果が奏される。構成15.本構成の点火システムは、上記構成11乃至14のいずれかにおいて、前記制御部は、前記内燃機関の吸気行程において、前記動作モードを前記空間プラズマ発生モードに設定可能であることを特徴とする。上記構成15によれば、基本的には上記構成9と同様の作用効果が奏される。以下に、実施形態について図面を参照して説明する。第1実施形態図1は、点火システム31の概略構成を示すブロック図である。図1に示すように、点火システム31は、内燃機関ENに取付けられた点火プラグ1と、放電用電源41と、交流電源51と、混合回路61と、制御部71と、失火検知部81とを備えている。尚、図1では、点火プラグ1を1つのみ示しているが、実際の内燃機関ENには複数の気筒が設けられ、各気筒に対応して点火プラグ1が設けられる。そして、放電用電源41や交流電源51からの電力が、図示しないディストリビュータを介して各点火プラグ1に供給されるようになっている。まず、点火プラグ1の構成を説明する。点火プラグ1は、図2に示すように、筒状をなす絶縁体としての絶縁碍子2、これを保持する筒状の主体金具3などから構成されるものである。尚、図2では、点火プラグ1の軸線CL1方向を図面における上下方向とし、下側を点火プラグ1の先端側、上側を後端側として説明する。絶縁碍子2は、周知のようにアルミナ等を焼成して形成されており、その外形部において、後端側に形成された後端側胴部10と、当該後端側胴部10よりも先端側において径方向外側に膨出形成された大径部11と、当該大径部11よりも先端側においてこれよりも細径に形成された中胴部12と、当該中胴部12よりも先端側においてこれよりも細径に形成された脚長部13とを備えている。加えて、絶縁碍子2のうち、大径部11、中胴部12、及び、大部分の脚長部13は、主体金具3の内部に収容されており、後端側胴部10は、主体金具3の後端から露出している。また、中胴部12と脚長部13との連接部にはテーパ状の段部14が形成されており、当該段部14にて絶縁碍子2が主体金具3に係止されている。さらに、絶縁碍子2には、軸線CL1に沿って軸孔4が貫通形成されており、当該軸孔4の先端側には、中心電極5が挿設されている。中心電極5は、全体として棒状をなしており、その先端が、絶縁碍子2の先端から軸線CL1方向先端側へと突出している。また、中心電極5は、ニッケルNiを主成分とするNi合金により構成されている。さらに、中心電極5の後端部には、径方向外側に突出する鍔状部5Fが設けられており、当該鍔状部5Fが絶縁碍子2の内周に設けられたテーパ状の被係止部4Aに係止された状態で、中心電極5が軸孔4に挿設されている。尚、中心電極5の内部に、熱伝導性に優れる銅や銅合金からなる内層を設けることとしてもよい。この場合には、中心電極5の熱引きが向上し、耐久性の向上を図ることができる。さらに、軸孔4の後端側には、棒状をなし、炭素鋼等の金属により形成された端子電極6が挿設されている。また、端子電極6の後端部には、径方向外側に膨出形成された接続部6Aが設けられており、当該接続部6Aは、絶縁碍子2の後端から突出し、混合回路61の出力後述する伝送路32Cと電気的に接続されている。さらに、中心電極5と端子電極6との間には、円柱状のガラスシール部7が配設されている。当該ガラスシール部7により、中心電極5と端子電極6とがそれぞれ電気的に接続されるとともに、中心電極5及び端子電極6が絶縁碍子2に固定されている。前記主体金具3は、低炭素鋼等の金属により筒状に形成されており、その外周面には点火プラグ1を内燃機関の取付孔に取付けるためのねじ部雄ねじ部15が形成されている。また、ねじ部15の後端側の外周面には鍔状の座部16が形成され、ねじ部15後端のねじ首17にはリング状のガスケット18が嵌め込まれている。さらに、主体金具3の後端側には、主体金具3を内燃機関に取付ける際にレンチ等の工具を係合させるための断面六角形状の工具係合部19が設けられるとともに、後端部において絶縁碍子2を保持するための加締め部20が設けられている。また、主体金具3の内周面には、径方向内側に向けて突出形成された環状の突起部21が設けられている。そして、絶縁碍子2は、主体金具3に対してその後端側から先端側に向けて挿入され、自身の段部14が前記突起部21に係止された状態で、主体金具3の後端側の開口部を径方向内側に加締めること、つまり上記加締め部20を形成することによって主体金具3に固定されている。尚、段部14及び突起部21間には、円環状の板パッキン22が介在されている。これにより、燃焼室内の気密性を保持し、燃焼室内に晒される絶縁碍子2の脚長部13と主体金具3の内周面との隙間に入り込む燃料ガス混合気が外部に漏れないようになっている。さらに、加締めによる密閉をより完全なものとするため、主体金具3の後端側においては、主体金具3と絶縁碍子2との間に環状のリング部材23,24が介在され、リング部材23,24間にはタルク滑石25の粉末が充填されている。すなわち、主体金具3は、板パッキン22、リング部材23,24及びタルク25を介して絶縁碍子2を保持している。また、主体金具3の先端部26には、Niを主成分とする合金により形成され、略中間部分にて曲げ返された接地電極27が接合されている。接地電極27は、その先端側側面が中心電極5の先端部と対向しており、中心電極5の先端部と接地電極27との間には、間隙28が形成されている。次いで、図1を参照して、放電用電源41等の構成について説明する。放電用電源41は、点火プラグ1に対して高電圧を印加し、間隙28にて火花放電を生じさせるものである。本実施形態において、放電用電源41は、一次コイル42、二次コイル43、コア44、及び、イグナイタ45を備えている。一次コイル42は、前記コア44を中心に巻回されており、その一端が電力供給用のバッテリVAに接続されるとともに、その他端がイグナイタ45に接続されている。また、二次コイル43は、前記コア44を中心に巻回されており、その一端が一次コイル42及びバッテリVA間に接続されるとともに、その他端が混合回路61を介して点火プラグ1の端子電極6に接続されている。加えて、イグナイタ45は、所定のトランジスタにより形成されており、前記制御部71から入力される通電信号に応じて、バッテリVAから一次コイル42に対する電力の供給及び供給停止を切り替える。点火プラグ1に高電圧を印加する場合には、バッテリVAから一次コイル42に電流を流し、前記コア44の周囲に磁界を形成した上で、制御部71からの通電信号をオンからオフに切り替えることにより、バッテリVAから一次コイル42に対する通電を停止する。通電の停止により、前記コア44の磁界が変化し、二次コイル43に負極性の高電圧例えば、5kV~30kVが発生する。この高電圧が点火プラグ1に印加されることで、間隙28において火花放電を発生させることができる。交流電源51は、点火プラグ1に対して比較的高周波数例えば、50kHz~100MHzの交流電力を供給するものである。また、交流電源51と混合回路61との間にはインピーダンスマッチング回路整合器33が設けられている。当該インピーダンスマッチング回路33により、交流電源51側の出力インピーダンスと、混合回路61や点火プラグ1負荷側の入力インピーダンスとが一致するように構成されており、点火プラグ1側へと供給される交流電力の減衰防止が図られている。尚、交流電源51から点火プラグ1までの交流電力の伝送路は、内部導体と当該内部導体の外周に配置された外部導体とを有する同軸ケーブルによって構成されており、その結果、電力の反射防止が図られている。混合回路61は、放電用電源41から出力される高電圧の伝送路32Aと、交流電源51から出力される交流電力の伝送路32Bとを、点火プラグ1に接続される1つの伝送路32Cにまとめるものであり、コイル62とコンデンサ63とを備えている。コイル62においては、放電用電源41から出力される比較的低周波数の電流が通過可能とされる一方で、交流電源51から出力される比較的高周波数の電流が通過不能とされており、交流電源51から出力される電流の放電用電源41側への流入が抑制されている。一方で、コンデンサ63においては、交流電源51から出力される比較的高周波数の電流が通過可能とされる一方で、放電用電源41から出力される比較的低周波数の電流が通過不能とされており、放電用電源41から出力される電流の交流電源51側への流入が抑制されている。尚、前記二次コイル43をコイル62の代わりとして用い、コイル62を省略することとしてもよい。本実施形態では、放電用電源41からの電圧により間隙28において生じた火花に、交流電源51からの交流電力が供給されることで、間隙28にて交流プラズマを発生させることができるように構成されている。そして、制御部71本実施形態では、所定の電子制御装置ECU91により構成されているにより、放電用電源41から点火プラグ1に対する電圧の印加タイミングや、交流電源51から点火プラグ1に対する交流電力の供給タイミングすなわち、交流プラズマの発生タイミングが制御されるようになっている。失火検知部81は、前記ECU91により構成されており、間隙28における交流プラズマの発生後燃料ガスが燃焼しているものと考えられる時に、間隙28に対して所定の電圧例えば、100V~300Vを印加し、間隙28に流れる電流を検出する。ここで、燃焼が正常に生じている場合には、燃焼に伴いイオンが発生するため、前記所定の電圧を間隙28に印加することで、間隙28にイオン電流が流れる。この点を利用して、失火検知部81は、検出された電流イオン電流に基づいて、内燃機関ENの失火を検知する。具体的には、検出された電流のピーク値や積分値を予め設定された判定基準値と比較することで、内燃機関ENの失火を検知する。尚、カーボン等の付着に伴う絶縁碍子2の汚損により燃焼が正常に生じなかった場合例えば、汚損により火花放電が発生しなかったり、燃料ガスへの着火がなされなかったりした場合には、内燃機関ENの失火が検知されることとなる。次いで、制御部71による放電用電源41及び交流電源51の制御について説明する。制御部71は、図3に示すように、圧縮行程中又は圧縮行程直後の正規の着火タイミング内燃機関ENを動作させるための着火タイミングにおいて、放電用電源41及び交流電源51を制御することで、間隙28において交流プラズマを発生させ、燃料ガスへと着火する。尚、制御部71は、放電用電源41から間隙28に電圧のみを印加することで、火花放電を生じさせ、当該火花放電により燃料ガスへの着火が行われるように、放電用電源41等を制御することも可能である。さらに、制御部71は、前記正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、放電用電源41及び交流電源51を制御することで、間隙28にて交流プラズマを発生させる。すなわち、放電用電源41及び交流電源51の動作モードを、間隙28にて交流プラズマを発生させる間隙プラズマ発生モードとする。本実施形態では、吸気行程又は排気行程又は燃焼行程において、内燃機関ENの所定サイクルごとに、両電源41,51の動作モードが間隙プラズマ発生モードとされる。尚、本実施形態において、交流プラズマは、仮想円VC1で囲まれた領域内図2参照及びその近傍にて発生し、交流プラズマが少なくとも絶縁碍子2の先端面に到達するように、点火プラグ1に対する交流電源51の出力電力や点火プラグ1に対する交流電力の供給時間等が設定される。また、制御部71は、内燃機関ENの始動から所定の期間例えば、3分間が経過するまでの間、吸気行程又は排気行程又は燃焼行程において、前記動作モードを間隙プラズマ発生モードとするように構成されている。さらに、失火検知部81により内燃機関ENの失火が検知されたとき、制御部71は、排気行程又は燃焼行程において、前記動作モードを間隙プラズマ発生モードとする。以上詳述したように、本実施形態によれば、制御部72により、前記動作モードを間隙プラズマ発生モードとすることで、間隙28にて交流プラズマを発生させることができ、発生させた高温の交流プラズマにより、絶縁碍子2のうち間隙28の近傍に位置する面絶縁碍子2の先端面に付着したカーボンを効果的に焼失させることができる。従って、優れた耐汚損性を実現することができる。また、汚損抑制を図るための構成変更を点火プラグに施す必要はなく、従前の点火プラグ1をそのまま用いることができる。そのため、点火プラグの構成変更に伴う不具合の発生を防止することができる。さらに、内燃機関ENの始動時から所定の期間が経過するまでの間において、前記動作モードが間隙プラズマ発生モードとされる。従って、点火プラグ1の汚損が特に生じやすい期間であっても、その汚損をより確実に防止することができる。加えて、失火検知部81により内燃機関ENの失火が検知された際に、前記動作モードが間隙プラズマ発生モードとされる。従って、汚損に起因する失火状態から内燃機関ENを回復させることができる。併せて、本実施形態では、内燃機関の吸気行程又は排気行程又は燃焼行程において、動作モードが間隙プラズマ発生モードとされる。従って、カーボンを焼失させるための交流プラズマの発生に伴い、内燃機関ENの動作に支障が生じてしまうことをより確実に防止できる。第2実施形態次いで、第2実施形態について、上記第1実施形態との相違点を中心に説明する。本第2実施形態においては、図4に示すように、絶縁碍子2の所定部位が所定の金属材料からなる金属層29尚、図4では、金属層29を実際よりも厚く示しているで覆われている。具体的には、絶縁碍子2の外周面のうち前記加締め部20の内側に位置する部位よりもやや後端側から段部14の後端までの間に位置する面と、絶縁碍子2の内周面とが金属層29で覆われている。すなわち、主体金具3に対する絶縁碍子2の挿通容易性、及び、絶縁碍子2に対する中心電極5や端子電極6の挿通容易性を高めるという観点から、絶縁碍子2の外周面と主体金具3の内周面との間、及び、絶縁碍子2の内周面と中心電極5等の外周面との間には、若干の隙間が形成され、絶縁碍子2と主体金具3や中心電極5等との間には、空気層が存在し得る。本実施形態では、絶縁碍子2のうち、前記空気層に対応する部位が金属層29で覆われるように構成されている。尚、絶縁碍子2のうち大径部11の後端よりも後端側に位置し主体金具3に挿通されている部位の外周面と、主体金具3の内周面との間には、タルク25が充填されているため、空気層が存在しないことがあり得る。そのため、絶縁碍子2のうちタルク25に接触する部位の外周面に、金属層29を設けないこととしてもよい。また、本第2実施形態において、制御部71は、図5に示すように、正規の着火タイミング以外のタイミングにおいて、交流電源51を制御することで、脚長部13の外周面と主体金具3の内周面との間に形成され、燃焼室内に露出する環状の空間30図4参照にて環状の交流プラズマを発生させる。すなわち、交流電源51の動作モードを、空間30にて交流プラズマを発生させる空間プラズマ発生モードとする。具体的には、交流電源51から交流電力のみを点火プラグ1に投入することで、外周が絶縁碍子2で覆われた中心電極5と、中心電極5の外周面に対向する主体金具3との間の空間30で、誘電体バリア放電交流プラズマを生じさせる。すなわち、本第2実施形態において、交流プラズマは、仮想楕円VC2で囲まれた領域内図4参照及びその近傍にて発生する。さらに、制御部71は、内燃機関ENの始動から所定の期間例えば、3分間が経過するまでの間、交流電源51の動作モードを空間プラズマ発生モードとする。加えて、失火検知部81により内燃機関ENの失火が検知されたとき、制御部71は、排気行程又は燃焼行程において、前記動作モードを空間プラズマ発生モードとする。尚、燃焼室内の圧力が小さいほど、交流プラズマをより確実に発生可能となる点を考慮して、吸気行程又は排気行程又は燃焼行程において、前記動作モードを空間プラズマ発生モードとすることが好ましく、吸気行程において、前記動作モードを空間プラズマ発生モードとすることがより好ましい。以上詳述したように、本第2実施形態によれば、前記空間30にて、交流プラズマを発生させることで、絶縁碍子2のうち前記空間30を形成する面に付着したカーボンを効果的に焼失させることができる。その結果、優れた耐汚損性を実現することができる。また、絶縁碍子2のうち前記空気層に対応する部位が金属層29で覆われているため、空気層における交流プラズマの発生をより確実に防止することができる。その結果、前記空間30において交流プラズマをより確実に発生させることができ、上述した耐汚損性の向上効果をより確実に発揮させることができる。第3実施形態次に、第3実施形態について、上記第1、第2実施形態との相違点を中心に説明する。上記第1、第2実施形態においては、動作モードが間隙プラズマ発生モード及び空間プラズマ発生モードのいずれか一方のみとされている。これに対して、本第3実施形態において、動作モードとして間隙プラズマ発生モード及び空間プラズマ発生モードの双方が選択可能となっており、制御部71は、いずれか一方のモードを動作モードとすることができるようになっている例えば、図6に示すように、制御部71は、内燃機関ENの所定サイクル例えば、1サイクルごとに、動作モードを、間隙プラズマ発生モード、空間プラズマ発生モード、間隙プラズマ発生モードと交互に切替えることが可能となっている。以上詳述したように、本第3実施形態によれば、交流プラズマを、間隙28及び空間30の双方にて発生させることができる。そのため、絶縁碍子2のうち間隙28の近傍に位置する面絶縁碍子2の先端面に付着したカーボン、及び、絶縁碍子2のうち空間30を形成する面に付着したカーボンの双方を効果的に焼失させることができる。その結果、耐汚損性を飛躍的に向上させることができる。次いで、上記実施形態によって奏される作用効果を確認すべく、火花放電により燃料ガスへと着火し、間隙プラズマ発生モード及び空間プラズマ発生モードをともに用いなかった場合条件1と、排気行程において、放電用電源及び交流電源の動作モードを間隙プラズマ発生モードとした場合条件2と、排気行程において、交流電源の動作モードを交流プラズマ発生モードとした場合条件3とのそれぞれについて、JISD1606に基づく耐汚損性評価試験を行った。耐汚損性評価試験の概要は次の通りである。すなわち、低温試験室内-10°Cのシャシダイナモメータ上に排気量1.6Lの4気筒DOHCエンジンを有する試験用自動車を置き、当該試験用自動車のエンジンに点火プラグを組み付ける。そして、空吹かしを3回行った後、3速35km/hで40秒間走行し、90秒間のアイドリングを挟んで、再度3速35km/hで40秒間走行する。その後、エンジンを一度停止冷却させる。次いで、空吹かしを3回行った後、1速15km/hで20秒間走行することを、30秒間のエンジン停止を挟みつつ、合計3度行い、その後エンジンを停止させる。この一連のテストパターンを1サイクルとして、各サイクルごとに点火プラグの絶縁抵抗値を測定し、絶縁抵抗値が10MΩ以下に低下するまでに要したサイクル数を計測した。表1に、当該試験の試験結果を示す。尚、交流電源は、発振周波数を13MHz、出力電力投入される電力量の1秒当たりの平均値を500Wとし、交流プラズマを発生させる際には、交流電源から点火プラグに対して1msの間交流電力を供給した。また、試験は20サイクルを上限として行い、20サイクルの終了時において、点火プラグの絶縁抵抗値が10MΩを超えていた場合には、表1のサイクル数の欄に20超と表示した。表1に示すように、間隙プラズマ発生モードや空間プラズマ発生モードを用いた条件2,3は、耐汚損性に優れることが明らかとなった。これは、間隙プラズマ発生モードを用いたことで、交流プラズマにより絶縁碍子の先端面に付着したカーボンを焼失させることができ、また、空間プラズマモードを用いたことで、交流プラズマにより脚長部の表面前記空間を形成する面に付着したカーボンを焼失させることができたためであると考えられる。上記試験の結果より、耐汚損性の向上を図るべく、交流電源等の動作モードを、間隙プラズマ発生モード又は空間プラズマ発生モードとすることが好ましいといえる。また、上述の通り、動作モードを間隙プラズマ発生モードとした場合と、動作モードを空間プラズマ発生モードとした場合とでは、それぞれ異なる部位に付着したカーボンが焼失する。従って、間隙プラズマ発生モード及び空間プラズマ発生モードの双方を用いることで、耐汚損性の飛躍的な向上を図ることができるといえる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記第2実施形態では、絶縁碍子2の内周面が金属層29で覆われているが、絶絶縁碍子2の内周面のうちその後端から被係止部4Fの後端までの間に位置する面のみを、金属層29で覆うこととしてもよい。すなわち、絶縁碍子2のうち、空間30での交流プラズマの発生に特に支障を招きやすい空気層に対応する部位のみに金属層29を設けることとしてもよい。b上記実施形態において、制御部71や失火検知部81は、ECU91により構成されているが、制御部71や失火検知部81をECU91により構成することなく、例えば、マイクロコンピュータ等により構成してもよい。また、放電用電源41をECU等により制御し、交流電源51をマイクロコンピュータ等からなる制御部により制御することとしてもよい。c上記実施形態では、放電用電源41や交流電源51からの電力がディストリビュータを介して各点火プラグ1に供給されるようになっているが、点火プラグ1ごとに放電用電源41や交流電源51を設けることとしてもよい。d上記実施形態における点火プラグ1の構成は例示であって、本発明の技術思想を適用可能な点火プラグの構成はこれに限定されるものではない。"