"地震探査活動で利用するために構成または設計されたジオフォンの応答パラメータを計算するための方法であって、ジオフォンの少なくとも一つのキャリブレーションテストを実行し、ジオフォンに関する応答パラメータの第1部分の値を決定すること、前記応答パラメータの第1部分の値に関する情報を用いて、ジオフォンの移動質量パラメータ値を決定すること、を含み、前記移動質量パラメータ値は、ジオフォンに付随する移動質量の大きさを示している方法。前記応答パラメータの第1部分は、開路感度、減衰係数および固有周波数からなるグループから選択された少なくとも一つの応答パラメータを含む請求項1の方法。前記応答パラメータの第1部分は、開路感度、減衰係数および固有周波数を含む請求項1の方法。ジオフォンの移動質量は、少なくとも一つの可動コイル、ボビン、および少なくとも一つのサスペンションスプリング、を含む請求項1の方法。ジオフォンのインピーダンスキャリブレーションテストを実行して、前記応答パラメータの第1部分の少なくとも1つの値を決定することをさらに含む請求項1の方法。ジオフォンのダイナミックキャリブレーションテストを実行して、前記応答パラメータの第1部分の少なくとも1つの値を決定することをさらに含む請求項1の方法。ジオフォンの相互関係キャリブレーションテストを実行して、前記応答パラメータの第1部分の少なくとも1つの値を決定することをさらに含む請求項1の方法。m0は、絶対移動質量に対応し、ζ0は、開路減衰係数に対応し、S0は、開路感度に対応し、Sgは、開路感度に対応し、ω1は、最初の測定の角周波数に対応し、Imは、インピーダンス虚数部に対応し、ω0は、固有周波数に対応するものとし、に基づいて、前記移動質量パラメータmを、計算することをさらに含む請求項1の方法。m0は、絶対移動質量に対応し、S0は、開路感度に対応し、Sgは、開路感度に対応するものとし、に基づいて、前記移動質量パラメータmを、計算することをさらに含む請求項1の方法。ジオフォンの開路感度値を決定すること、ジオフォンの減衰係数値を決定すること、ジオフォンの固有周波数値を決定すること、前記開路感度値、減衰係数値および固有周波数値を用いて移動質量パラメータ値を計算することをさらに含む請求項1の方法。動作環境においてジオフォンの直流抵抗値を計測すること、測定された直流抵抗値を用いて、ジオフォンの現在の温度値を決定すること、現在の温度値を用いて、ジオフォン応答パラメータの少なくとも一部を計算することをさらに含む請求項1の方法。現在の温度値を用いて、ジオフォンの開路感度値を計算すること、現在の温度値を用いて、ジオフォンの減衰係数値を計算すること、現在の温度値を用いて、ジオフォンの固有周波数値を計算することをさらに含む請求項11の方法。地震探査活動で利用するために構成または設計された第1のジオフォンによって生成されたジオフォン応答出力情報を修正するための方法であって、開路感度、減衰係数および固有周波数からなるグループから選択された少なくとも一つの応答パラメータを含む、第2のジオフォンの応答パラメータの第2部分に関する情報に基づいて、第2のジオフォンの理想的な応答のための第2の伝達関数を決定すること、前記第2の伝達関数を用いて、前記第1のジオフォンによって生成されたジオフォン応答出力情報を修正すること、を含む方法。開路感度、減衰係数および固有周波数からなるグループから選択された少なくとも一つの応答パラメータを含む、第1のジオフォンの応答パラメータの第1部分に関する情報に基づいて、前記第1のジオフォンの応答のための第1の伝達関数を決定すること、前記第1および第2の伝達関数を用いて、前記第1のジオフォンによって生成されたジオフォン応答出力情報を修正することをさらに含む請求項13の方法。前記第1のジオフォンは、それに付随する移動質量パラメータ値を持ち、さらに、前記移動質量パラメータ値を用いて、前記応答パラメータの第1部分の値を調整することをさらに含む請求項13の方法。前記第1のジオフォンは、それに付随する移動質量パラメータ値を持ち、さらに、前記移動質量パラメータ値を用いて、前記第1のジオフォンによって生成された第1ジオフォン応答出力情報を修正することをさらに含む請求項13の方法。開路感度、減衰係数および固有周波数に関するジオフォン応答パラメータ情報を用いて、前記移動質量パラメータ値を計算することをさらに含む請求項15の方法。前記移動質量パラメータ値が公称移動質量値に対応する請求項15の方法。前記第1のジオフォンの応答出力情報が、第1のジオフォン応答出力信号を含み、Hは、ジオフォンの伝達関数に対応し、fnは、公称固有周波数に対応し、ζnは、公称減衰係数に対応し、Snは、公称感度に対応し、DCRnは、公称応答パラメータを決める公称直流抵抗に対応し、fmは、前記第1のジオフォンに付随した固有周波数に対応し、ζmは、動作環境において測定された減衰係数に対応し、Smは、前記第1のジオフォンに付随した減衰係数に対応し、DCRmは、前記第1のジオフォンに付随した直流抵抗に対応し、Signは、補正されたジオフォン応答出力信号に対応し、Sigmは、第1のジオフォン応答出力信号に対応するものとし、に基づいて、前記第1のジオフォン応答出力信号を修正し、修正ジオフォン応答出力信号を生成することをさらに含む請求項13の方法。前記第1のジオフォンにより生成されたジオフォン応答出力情報が非常に不正確であるため無効であり、第1のジオフォンは許容範囲外であると決定すること、前記ジオフォン応答出力情報を修正し、十分に正確であり有効な修正ジオフォン応答出力情報を生成することをさらに含む請求項13の方法。動作環境において第1のジオフォンの直流抵抗値を計測すること、測定された直流抵抗値を用いて、第1のジオフォンの現在の温度値を決定すること、現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォン応答パラメータの少なくとも一部を計算することをさらに含む請求項13の方法。現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの開路感度値を計算すること、現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの減衰係数値を計算すること、現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの固有周波数値を計算することをさらに含む請求項21の方法。バイブロサイス探査活動の際に、前記ジオフォン応答出力情報が少なくとも一つのジオフォンによって生成され、前記少なくとも一つのジオフォンのキャリブレーションテストの間に生成されたジオフォンキャリブレーション情報を用いて、前記ジオフォン応答出力情報を修正することをさらに含む請求項13の方法。地震探査活動で生成された地震探査情報を処理するための方法であって、地震探査情報の第1部分は、少なくとも一つのジオフォンによって生成されたジオフォン応答出力情報を含み、地震探査情報の第2部分は、前記地震探査活動を行う際に用いられる少なくとも一つの震源信号に関する震源信号情報を含み、前記方法は、第1のジオフォンの応答パラメータ値の第1部分を決定すること、前記地震探査情報の少なくとも一部を修正することによって、前記地震探査情報の精度を改良し、前記応答パラメータ値の第1部分の少なくとも1つを補正すること、を含む方法。前記少なくとも一つのジオフォンの少なくとも一つのキャリブレーションテストを実行し、前記応答パラメータの第1部分の値を決定することをさらに含む請求項24の方法。前記応答パラメータの第1部分の少なくとも一つを用いて前記震源信号情報を修正することによって、修正震源信号情報を生成すること、前記修正震源信号情報およびジオフォン応答出力情報を用いて、相関出力信号情報を生成することをさらに含む請求項24の方法。前記応答パラメータ値の第1部分は、開路感度値、減衰係数値および固有周波数値を含む請求項24の方法。前記応答パラメータ値の第1部分は、移動質量パラメータ値を含み、前記方法は、移動質量パラメータ値を用いて前記震源信号情報を修正することによって、修正震源信号情報を生成すること、前記修正震源信号情報およびジオフォン応答出力情報を用いて、相関出力信号情報を生成することをさらに含む請求項24の方法。前記震源信号情報およびジオフォン応答出力情報を用いて相関出力信号情報を生成すること、前記応答パラメータ値の第1部分の少なくとも1つを用いて前記相関出力信号を修正することによって、相関出力信号情報を生成することをさらに含む請求項24の方法。前記応答パラメータ値の第1部分は、開路感度値、減衰係数値および固有周波数値を含む請求項29の方法。前記応答パラメータ値の第1部分が移動質量パラメータ値を含み、前記方法は、前記震源信号情報およびジオフォン応答出力情報を用いて相関出力信号情報を生成すること、前記移動質量パラメータ値を用いて相関出力信号を修正することによって、前記相関出力信号情報を生成することをさらに含む請求項29の方法。開路感度、減衰係数および固有周波数からなるグループから選択された少なくとも一つの応答パラメータを含む、前記第1のジオフォンの応答パラメータの第1部分に関する情報に基づいて、前記第1のジオフォンの理想的な応答のための第1の伝達関数を決定すること、前記第1の伝達関数を用いて、震源信号情報を修正することをさらに含む請求項24の方法。開路感度、減衰係数および固有周波数からなるグループから選択された少なくとも一つの応答パラメータを含む、前記第1のジオフォンの応答パラメータの第1部分に関する情報に基づいて、前記第1のジオフォンの理想的な応答のための第1の伝達関数を決定すること、前記第1の伝達関数を用いて、ジオフォン応答出力情報を修正することをさらに含む請求項24の方法。開路感度、減衰係数および固有周波数からなるグループから選択された少なくとも一つの応答パラメータを含む、前記第1のジオフォンの応答パラメータの第1部分に関する情報に基づいて、前記第1のジオフォンの理想的な応答のための第1の伝達関数を決定すること、前記震源信号情報およびジオフォン応答出力情報を用いて相関出力信号情報を生成すること、前記第1の伝達関数を用いて、前記相関出力信号情報を修正することをさらに含む請求項24の方法。前記震源信号情報は、バイブロサイス探査活動に関するパイロットスイープ信号情報を含む請求項24の方法。動作環境において前記第1のジオフォンの直流抵抗値を計測すること、測定された直流抵抗値を用いて、前記第1のジオフォンの現在の温度値を決定すること、現在の温度値を用いて、第1のジオフォン応答パラメータの少なく一部を計算することをさらに含む請求項24の方法。現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの開路感度値を計算すること、現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの減衰係数値を計算すること、現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの固有周波数値を計算することをさらに含む請求項36の方法。前記地震探査活動はバイブロサイス探査活動を含み、前記方法は、前記地震探査情報が前記ジオフォン応答出力情報および震源信号情報を用いて生成された相関出力信号情報を含み、前記相関出力信号を修正して、前記相関出力信号に付随する位相特性を最小にすることをさらに含む請求項24の方法。前記地震探査活動はバイブロサイス探査活動を含み、前記方法は、前記地震探査情報が前記ジオフォン応答出力情報および震源信号情報を用いて生成された相関出力信号情報を含み、前記相関出力信号を修正して、前記相関出力信号に付随する対称的な特性を高めることをさらに含む請求項24の方法。地震探査活動で利用するために構成または設計されたジオフォンの応答パラメータを計算するためのシステムであって、少なくとも一つのプロセッサと、少なくとも一つのインタフェースと、メモリと、を備え、前記システムは、ジオフォンの少なくとも一つのキャリブレーションテストを実行し、ジオフォンに関する応答パラメータの第1部分の値を決定すべく構成または設計されており、前記システムは、さらに、前記第1部分の値に関する情報を用いて、ジオフォンの移動質量パラメータ値を決定すべく構成または設計されており、前記移動質量パラメータ値は、ジオフォンに付随する移動質量の大きさを示しているシステム。前記応答パラメータの第1部分は、開路感度、減衰係数および固有周波数からなるグループから選択された少なくとも一つの応答パラメータを含む請求項40のシステム。ジオフォンの移動質量は、少なくとも一つの可動コイル、ボビン、および少なくとも一つのサスペンションスプリング、を含む請求項40のシステム。ジオフォンのインピーダンスキャリブレーションテストを実行して、前記応答パラメータの第1部分の少なくとも1つの値を決定すべく構成または設計された請求項40のシステム。ジオフォンのダイナミックキャリブレーションテストを実行して、前記応答パラメータの第1部分の少なくとも1つの値を決定すべく構成または設計された請求項40のシステム。ジオフォンの相互関係キャリブレーションテストを実行して、前記応答パラメータの第1部分の少なくとも1つの値を決定すべく構成または設計された請求項40のシステム。ジオフォンの開路感度値を決定し、ジオフォンの減衰係数値を決定し、ジオフォンの固有周波数値を決定し、前記開路感度値、減衰係数値および固有周波数値を用いて移動質量パラメータ値を計算すべく構成または設計された請求項40のシステム。動作環境においてジオフォンの直流抵抗値を計測し、測定された直流抵抗値を用いて、ジオフォンの現在の温度値を決定し、現在の温度値を用いて、ジオフォン応答パラメータの少なくとも一部を計算すべく構成または設計された請求項40のシステム。現在の温度値を用いて、ジオフォンの開路感度値を計算し、現在の温度値を用いて、ジオフォンの減衰係数値を計算し、現在の温度値を用いて、ジオフォンの固有周波数値を計算すべく構成または設計された請求項47のシステム。地震探査活動で利用するために構成または設計された第1のジオフォンによって生成されたジオフォン応答出力情報を修正するためのシステムであって、少なくとも一つのプロセッサと、少なくとも一つのインタフェースと、メモリと、を備え、開路感度、減衰係数および固有周波数からなるグループから選択された少なくとも一つの応答パラメータを含む、第2のジオフォンの応答パラメータの第2部分に関する情報に基づいて、第2のジオフォンの理想的な応答のための第2の伝達関数を決定し、前記第2の伝達関数を用いて、前記第1のジオフォンによって生成されたジオフォン応答出力情報を修正すべく構成または設計されたシステム。開路感度、減衰係数および固有周波数からなるグループから選択された少なくとも一つの応答パラメータを含む、第1のジオフォンの応答パラメータの第1部分に関する情報に基づいて、前記第1のジオフォンの応答のための第1の伝達関数を決定し、前記第1および第2の伝達関数を用いて、前記第1のジオフォンによって生成されたジオフォン応答出力情報を修正すべくさらに構成または設計すべく構成または設計された請求項49のシステム。前記第1のジオフォンは、それに付随する移動質量パラメータ値を持ち、さらに、前記移動質量パラメータ値を用いて、前記応答パラメータの第1部分の値を調整すべく構成または設計された請求項49のシステム。前記第1のジオフォンは、それに付随する移動質量パラメータ値を持ち、さらに、前記移動質量パラメータ値を用いて、前記第1のジオフォンによって生成された第1ジオフォン応答出力情報を修正すべく構成または設計された請求項49のシステム。開路感度、減衰係数および固有周波数に関するジオフォン応答パラメータ情報を用いて、前記移動質量パラメータ値を計算すべくさらに構成または設計された請求項51のシステム。前記移動質量パラメータ値が公称移動質量値に対応する請求項51のシステム。前記第1のジオフォンにより生成されたジオフォン応答出力情報が大きく不正確であるため無効であり、第1のジオフォンは許容範囲外であると決定し、前記ジオフォン応答出力情報を修正し、十分に正確であり有効な修正ジオフォン応答出力情報を生成すべくさらに構成または設計された請求項49のシステム。動作環境において第1のジオフォンの直流抵抗値を計測し、測定された直流抵抗値を用いて、第1のジオフォンの現在の温度値を決定し、現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォン応答パラメータの少なくとも一部を計算すべくさらに構成または設計された請求項49のシステム。現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの開路感度値を計算し、現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの減衰係数値を計算し、現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの固有周波数値を計算すべくさらに構成または設計された請求項56のシステム。バイブロサイス探査活動の際に、前記ジオフォン応答出力情報が少なくとも一つのジオフォンによって生成され、前記少なくとも一つのジオフォンのキャリブレーションテストの間に生成されたジオフォンキャリブレーション情報を用いて、前記ジオフォン応答出力情報を修正すべく構成または設計された請求項49のシステム。地震探査活動で生成された地震探査情報を処理するためのシステムであって、地震情報の第1部分は、少なくとも一つのジオフォンによって生成されたジオフォン応答出力情報を含み、地震探査情報の第2部分は、前記地震探査活動を行う際に用いられる少なくとも一つの震源信号に関する震源信号情報を含み、前記システムは、少なくとも一つのプロセッサと、少なくとも一つのインタフェースと、メモリと、を備え、第1のジオフォンの応答パラメータ値の第1部分を決定し、前記地震探査情報の少なくとも一部を修正することによって、前記地震探査情報の精度を改良し、前記応答パラメータ値の第1部分の少なくとも1つを補正すべく構成または設計されたシステム。前記少なくとも一つのジオフォンの少なくとも一つのキャリブレーションテストを実行し、前記応答パラメータの第1部分の値を決定すべくさらに構成または設計された請求項59のシステム。前記応答パラメータの第1部分の少なくとも一つを用いて前記震源信号情報を修正することによって、修正震源信号情報を生成し、前記修正震源信号情報およびジオフォン応答出力情報を用いて、相関出力信号情報を生成すべくさらに構成または設計された請求項59のシステム。前記応答パラメータ値の第1部分は、開路感度値、減衰係数値および固有周波数値を含む請求項59のシステム。前記応答パラメータ値の第1部分は、移動質量パラメータ値を含み、前記システムは、移動質量パラメータ値を用いて前記震源信号情報を修正することによって、修正震源信号情報を生成し、前記修正震源信号情報およびジオフォン応答出力情報を用いて、相関出力信号情報を生成すべくさらに構成または設計された請求項59のシステム。前記震源信号情報およびジオフォン応答出力情報を用いて相関出力信号情報を生成し、前記応答パラメータ値の第1部分の少なくとも1つを用いて前記相関出力信号を修正することによって、相関出力信号情報を生成すべくさらに構成または設計された請求項59のシステム。前記応答パラメータ値の第1部分は、開路感度値、減衰係数値および固有周波数値を含む請求項64のシステム。前記応答パラメータ値の第1部分が移動質量パラメータ値を含み、前記システムは、前記震源信号情報およびジオフォン応答出力情報を用いて相関出力信号情報を生成し、前記移動質量パラメータ値を用いて相関出力信号を修正することによって、前記相関出力信号情報を生成すべくさらに構成または設計された請求項64のシステム。開路感度、減衰係数および固有周波数からなるグループから選択された少なくとも一つの応答パラメータを含む、前記第1のジオフォンの応答パラメータの第1部分に関する情報に基づいて、前記第1のジオフォンの理想的な応答のための第1の伝達関数を決定し、前記第1の伝達関数を用いて、震源信号情報とジオフォン応答出力情報との少なくとも一方を修正すべくさらに構成または設計された請求項59のシステム。開路感度、減衰係数および固有周波数を含む、前記第1のジオフォンの応答パラメータの第1部分に関する情報に基づいて、前記第1のジオフォンの理想的な応答のための第1の伝達関数を決定し、前記震源信号情報およびジオフォン応答出力情報を用いて相関出力信号情報を生成し、前記第1の伝達関数を用いて、前記相関出力信号情報を修正すべくさらに構成または設計された請求項59のシステム。前記震源信号情報は、バイブロサイス探査活動に関するパイロットスイープ信号情報を含む請求項59のシステム。動作環境において前記第1のジオフォンの直流抵抗値を計測し、測定された直流抵抗値を用いて、前記第1のジオフォンの現在の温度値を決定し、現在の温度値を用いて、第1のジオフォン応答パラメータの少なくとも一部を計算すべくさらに構成または設計された請求項59のシステム。現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの開路感度値を計算し、現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの減衰係数値を計算し、現在の温度値を用いて、前記第1のジオフォンの固有周波数値を計算すべくさらに構成または設計された請求項70のシステム。前記地震探査活動はバイブロサイス探査活動を含み、前記地震探査情報が前記ジオフォン応答出力情報および震源信号情報を用いて生成された相関出力信号情報を含み、前記システムは、前記相関出力信号を修正して、前記相関出力信号に付随する位相特性を最小にするかまたは対称的な特性を高めるか少なくとも一方が行われるようさらに構成または設計された請求項59のシステム。地震探査活動で利用するために構成または設計されたジオフォンの応答パラメータを計算するためのシステムであって、ジオフォンの少なくとも一つのキャリブレーションテストを実行し、ジオフォンに関する応答パラメータの第1部分の値を決定する手段と、前記第1部分の値に関する情報を用いて、ジオフォンの移動質量パラメータ値を決定する手段とを備え、前記移動質量パラメータ値は、ジオフォンに付随する移動質量の大きさを示しているシステム。地震探査活動で利用するために構成または設計された第1のジオフォンによって生成された応答出力情報を修正するためのシステムであって、開路感度、減衰係数および固有周波数からなるグループから選択された少なくとも一つの応答パラメータを含む、第2のジオフォンの応答パラメータの第2部分に関する情報に基づいて、第2のジオフォンの理想的な応答のための第2の伝達関数を決定する手段と、前記第2の伝達関数を用いて、前記第1のジオフォンによって生成されたジオフォン応答出力情報を修正する手段とを備えたシステム。地震探査活動で生成された地震探査情報を処理するためのシステムであって、地震情報の第1部分は、少なくとも一つのジオフォンによって生成されたジオフォン応答出力情報を含み、地震探査情報の第2部分は、前記地震探査活動を行う際に用いられる少なくとも一つの震源信号に関する震源信号情報を含み、前記システムは、第1のジオフォンの応答パラメータ値の第1部分を決定する手段と、前記地震探査情報の少なくとも一部を修正することによって、前記地震探査情報の精度を改良し、前記応答パラメータ値の第1部分の少なくとも1つを補正する手段とを備えたシステム。しかしながら、従来のジオフォンキャリブレーションテストは、今日の地震探査活動の多くが必要とするジオフォンの精度を保証するには、しばしば不十分である。したがって、地震探査測定の精度を向上するために、従来のジオフォンキャリブレーションテストの改良に対する要求は、当然のことである。本発明の種々の実施例は、地震探査活動で利用するために構成されたジオフォン応答パラメータを計算するための、様々な方法、システム、コンピュータプログラム製品に関する。少なくとも一つのキャリブレーションテストは、ジオフォンに対して行われ、このジオフォンに関連する応答パラメータの第1部分の値を決定する。たとえば、応答パラメータの第1部分は開路感度、減衰係数、固有周波数などを含む。そして、応答パラメータの第1部分に関する情報を用いて、ジオフォンの移動質量パラメータ値が決定される。一つの実施例によれば、移動質量パラメータ値は、ジオフォンに付随する移動質量の大きさを示している。本発明の別の様相は、地震探査活動で利用するために構成または設計された第1のジオフォンによって生成された応答出力情報を修正するための技術に関する。第2のジオフォンの理想的な応答のための第2の伝達関数は、第2のジオフォンに付随する一部の応答パラメータに関する情報に基づいて決定される。たとえば、応答パラメータの一部は開路感度、減衰係数、固有周波数などを含む。そして、第1のジオフォンによって生成されたジオフォン応答出力情報は、伝達関数を用いて修正される。特定の実施例によれば、第1のジオフォンに関する他の伝達関数は、第1のジオフォンに付随する一部の応答パラメータに関する情報に基づいて決定される。第1のジオフォンにより生成されたジオフォンの応答出力情報は、第1および/または第2の伝達関数を用いて修正される。本発明のさらに別の様相は、地震探査活動で生成された地震探査情報を処理するための技術に関する。地震情報の第1部分は、少なくとも一つのジオフォンにより生成されるジオフォン応答出力情報を含む。地震探査情報の第2部分は、地震の探査活動を実行する際に用いられる少なくとも一つの震源信号に関する震源信号情報を含む。第1のジオフォンに付随する応答パラメータ値の第1部分が決定される。一つの実施例において、応答パラメータ値の第1部分は、ジオフォン上の少なくとも一つのキャリブレーションテスト手続きを実行することで測定される。少なくとも一部の地震探査情報を変更し、応答パラメータ値の第1部分の一つ以上を補正することにより、地震探査情報の精度が改良される。本発明の様々の様相の更なる目的、特徴および利点は、添付図面を参照してなされる、以下の好ましい実施例の記述から明らかにされる。以下により詳細に記載されているように、本発明は、地震探査活動を改良し容易にするために用いられる様々な技術を提供する。たとえば、本発明の一つの様相は、ジオフォン応答パラメータの現地測定を可能にする技術に関する。本発明の別の様相は、ジオフォンのキャリブレーションを改良するため、そして、ジオフォン応答パラメータの測定の精度を改良するための技術に関する。本発明のさらに別の様相は、ジオフォンの応答出力データの精度を改良するために、このデータの補正を行う技術に関する。本出願に記載した様々な技術および機能のより良い理解のために、先ず、ジオフォン測定技術の概要を記述する。地震調査では、地下を伝播する地震波を測定することにより、地中の構造イメージをマッピングする。しばしば、ジオフォンは、たとえば、ダウンホール、地表面や海底等の、様々な位置で地震信号を検出するために用いられる。従来のジオフォンの一例が、図1に示されている。図1のジオフォン10は、図1に示すように、ボビン14に載置された可動コイル12、13、マグネット15、サスペンションスプリング20、22を備えた一対のポールピース16、18、およびハウジング24を含む。ポールピース16、18およびハウジング24は、透磁的材料でできており磁場を発生させ、可動コイル12、13はその磁場の中に支持される。図1の例では、可動コイル12、13、ボビン14およびサスペンションスプリング20、22の組み合わせによって、ジオフォンの実効移動質量部mが形成される。本件出願において用いられているように、ジオフォンという用語は、図1に示されているような従来タイプのジオフォンや、たとえばこの従来タイプのジオフォンに比較して、測定可能な加速度範囲が広く設計または構成されるジオフォン加速度計GACを含んでいる。図1の実施例に示すように、ジオフォン10は、1つまたは一対のスプリングによって、磁束内に支持されたコイルの移動質量を含む。磁気回路のハウジングが外部振動によって動く間、可動コイルは同じ位置に留まろうとする。図2は、図1のジオフォンの略図である。図2に示すように、可動コイル202は外部振動に応答して電圧egを生成する。コイルには、直流抵抗rが付随している。必要な減衰係数を得るために、ジオフォン出力には抵抗Rが設けられている。通常、ジオフォンの応答は、たとえば、室温における、その固有周波数、減衰係数、感度およびコイルの直流抵抗といった付随する応答特性により決定される。従来のジオフォンの応答特性の一例が、以下の式1乃至6により表される。説明のため、ここではジオフォンが正弦波の地面の加速度に応答するものとする。即ち、たとえば、地面の加速度がαasinで表され、ジオフォンの応答が、次の式により特徴付けられる。egAsinここで、ここで、egは発生電圧に対応し、S0は開路感度に対応し、Sはトータル感度に対応し、ζ0は開路減衰係数に対応し、ζはトータル減衰係数に対応し、ω0は固有周波数2πfoに対応し、rは直流抵抗に対応し、Sは分岐抵抗に対応し、mは実効移動質量に対応する。バイブロサイス地震データの取得において、地下の地質学的構造を調べるために、地震波を利用する。物理探査技術の1つに、一般にバイブロサイス探査または単にバイブロサイスと呼ばれるものがある。バイブロサイスは、地中や水中を伝播し、地震検知器たとえばジオフォンにより検出される、制御された波列を生成するバイブロサイス震源を利用する。図8は、バイブロサイス探査に用いられる様々な装置構成の一例を示す。図8の一例に示すように、地震データの地表取得は、地表バイブロサイス震源812を使用して実行することができる。通常、地表バイブロサイス震源は、スイープ時間として知られる選択された期間の間に励起された波動場を発する。地震検知器たとえば、地表取得ジオフォン806a、ダウンホール取得ジオフォン806bは、スイープ期間の間および聴取時間listentimeと一般に呼ばれる追加期間の間、地面の運動を検出する。通常、励起は、約2から約20秒またはそれより長いスイープ時間の間、連続的に変化する周波数で地面または水域に印加された正弦波の波動場を形成するように行われる。一般に、地震データの海洋取得では、海洋エアガン震源は、一般に多重周波数を有する単一パルスを含む震源信号を生成するために用いる。図8に示されているようなバイブレータ812を利用する地震の取得の場合、パイロットスイープ信号がバイブレータを駆動し、このパイロットスイープ信号に基づいて、バイブレータが地中に音波信号を注入する。地表および/またはダウンホールのジオフォン806a、806bは、図8に示すように地中を伝播する信号を検出する。ジオフォンにより検出された信号は、上記の式1および2のジオフォン伝達関数によって、フィルタ処理をかけられる。そして、記録された信号は、地震レコーダたとえば、地表地震レコーダ804a、ダウンホール地震レコーダ804bに直接送られるパイロットスイープ信号802a、802bと相関がとられる。図9は、図8に示される様々な位置および装置の間の異なる信号経路の一例を示す。ここで、説明のために、バイブロサイス相互相関技術の一例を、図9、10A、10Bおよび11を参照して例示する。図10Aは、与えられた期間、周波数が変化たとえば5Hzから50Hzするフィルタ処理されていないスイープ信号の一例を示す。図9に示すように、フィルタ処理されてない電気的スイープ信号は、バイブレータ902および相互相関ユニット912に送られる。1つの実装では、バイブレータ902は、地層構造904内で、対応する地震の振動を起こす電気的スイープ信号を用いる。これらの振動はジオフォン910により検出され、それによりフィルタ処理されたジオフォンの応答信号が出力される。図10Bは、ジオフォンでフィルタ処理が行われた後の、シミュレートされたスイープ信号の一例を示す。図10Bの一例において、70の減衰を有する10Hzのジオフォンによって、信号のフィルタ処理が行われている。相互相関ユニット912は、フィルタ処理されてないパイロットスイープ信号と、ジオフォンでフィルタ処理が行われたスイープ信号との比較を行う。図11には、フィルタ処理がなされてないすなわち当初のまたは発信元のスイープ信号1102とジオフォンでフィルタ処理が行われたスイープ信号1104との間の相関関係の一例が、グラフを用いて示されている。図11に示すように、たとえば10Hzから100Hzまで、5Hzから50Hzまでといった様々な範囲のスイープ信号周波数について、もはや相関結果はゼロ位相ではない。ジオフォン応答特性およびキャリブレーション通常、ジオフォンメーカーは、室温での名目上の公称の応答特性を付けてジオフォンを供給しており、この応答特性が特定の許容範囲の仕様を満たしていることを保証している。たとえば、メーカーは、固有周波数、開路感度、開路減衰係数および直流抵抗について、室温での許容範囲が±5であると明記している。しかしながら、本発明の思想に基づいて実行されたテストによれば、ジオフォンの応答特性の5の誤差は、結果として、15以上の振動振幅測定誤差となりえることが示された。正確な情報を得るのに充分な精度で地震の信号を処理するために、使用前にジオフォンのキャリブレーションを行い、たとえばこのジオフォンキャリブレーションおよび/または応答特性を考慮してジオフォンの応答から得られたデータを調整する事により、ジオフォンの応答特性を補正することが望ましい。普通は、ジオフォンのキャリブレーションは、固有周波数、減衰係数、感度および直流抵抗といったジオフォンの応答特性を決定するために、ジオフォン上の一つ以上のテストを実行することによってなされる。通常、可動コイルのジオフォンの直流抵抗rは、マルチメータを使用して測定される。ジオフォンの固有周波数、減衰係数および感度特性は、たとえば、ステップキャリブレーションテスト技術、インパルスキャリブレーションテスト技術、インピーダンスキャリブレーションテスト技術またはダイナミックキャリブレーションテスト技術といった異なる測定技術またはテスト技術を使用することにより、測定される。ジオフォンの感度特性も、相互関係キャリブレーションテスト技術を使用して測定できる。これらの異なる測定技術の各々は、後述の通りである。ステップキャリブレーションテスト技術ジオフォンの応答特性を測定するためのステップキャリブレーションテスト技術の一例は、図3Aおよび図3Bに図示されている。図3Aは、ジオフォン300の略図である。ステップキャリブレーションテスト技術の一実施例によれば、E0に電圧を印加して可動コイル310をその中立位置からずらす。その後たとえば、時間T0で、E0への電圧の印加を止め、ジオフォンはその固有振動に従って応答を行う。この固有振動は、ジオフォンの出力からの応答信号として測定される。これは、たとえば、図3Bに示されており、ここではステップテスト入力電圧352E0でのとジオフォン出力信号354をグラフを用いて示されている。ステップテストを用いることで、E0の値、可動コイルの直流抵抗およびジオフォンの移動質量の大きさを含む初期パラメータセットに基づいて、ジオフォンの感度、固有周波数および減衰係数特性が計算される。インパルスキャリブレーションテスト技術図4Aおよび図4Bを参照すれば、ジオフォンの応答特性を測定するためのインパルスキャリブレーションテスト技術の一例が示されている。図4Aは、ジオフォン400の概略図である。インパルスキャリブレーションテスト技術の一実施例によれば、インパルステスト信号が、402でジオフォンに入力される。インパルステスト信号の一例は、図4Bの信号ライン452によって表示されている。感度、減衰および固有周波数に対して、ジオフォンの応答出力信号454の一部の幅たとえば、al、a2、Tが、ジオフォンの応答特性の規定の許容範囲に基づいて予め算出されている。インパルステスト信号は、たとえば時間T0で印加され、ジオフォンの応答特性がその応答特性の規定の許容範囲に納まっているかどうかを確認するために、al、a2、Tにおいてジオフォンの応答が測定される。通常、インパルスキャリブレーションテスト技術は、ジオフォンのキャリブレーションには用いられず、むしろ、ジオフォンの応答特性がその応答特性の規定の許容範囲に納まっているかどうかを確認するために用いられる。インピーダンスキャリブレーションテスト技術図5を参照すれば、ジオフォンの応答特性を測定するためのインピーダンスキャリブレーションテスト技術の一例が、示されている。インピーダンスキャリブレーションテスト技術の一実施例によれば、504で入力信号たとえば、正弦波信号が印加され、図5に示されているように、出力電圧e1、e2が測定される。測定周波数でのインピーダンスは、以下の式により導き出すことができる。式7において、コイルに印加される電気信号は、e2により表される。コイルに流れ込む電流は、e1およびRで決定される。ジオフォンのインピーダンスは、次のように表現される。インピーダンスの計算では、周波数ω1、ω2における少なくとも2つの測定結果を利用する。固有周波数ω0、減衰係数ζ0および感度S0は、以下の通り計算される。なお、ここで、f0は、固有周波数Hzに対応し、ζ0は、開路減衰係数係数に対応し、Sgは、公称移動質量[V/m/s]から導き出された開路感度に対応し、ω1は、f1の角周波数に対応し、ω2は、f2の角周波数に対応し、Reは、インピーダンス実数部に対応し、Imは、インピーダンス虚数部に対応し、rは、コイル抵抗Ωに対応し、mは、ジオフォン移動質量[kg]に対応する。上記のインピーダンスキャリブレーションテスト技術を用いたジオフォンの応答特性の計算が、ジオフォンの移動質量mの既知の値の利用に依存していることが理解されよう。通常、このmの既知の値は、メーカーにより提供される移動質量の公称値に対応する。ダイナミックキャリブレーションテスト技術図6を参照すれば、ジオフォンの応答特性を測定するためのダイナミックキャリブレーションテスト技術の一例が示されている。ダイナミックキャリブレーションテスト技術の一実施例によれば、たとえば図6に示すように、キャリブレーションのなされた基準センサ604および一つ以上のキャリブレーション対象のジオフォン602が、加振装置606の上に配置される。ジオフォン602および基準センサ604は、加振装置606によってたとえば、垂直方向の加振振り動かされる。そして、ジオフォンの応答特性は、ジオフォンの応答出力を基準センサの出力と比較することにより、決定される。たとえば、位相および振幅応答が基準センサ測定から知ることができるので、当該ジオフォンの固有周波数および減衰係数は両者の伝達関数から決定することができる。ダイナミックキャリブレーションテスト技術の相対的な精度が、基準センサのキャリブレーションおよび基準センサの応答の精度に依存することが理解されよう。通常、測定標準のためのある種の組織に関連する第三者によって、基準センサ604のキャリブレーションが行われる。図6の実施例は、垂直構成を用いたダイナミックキャリブレーションテストの1つの実装を示している。本発明の別の実装では、ダイナミックキャリブレーションテストは、水平構成を用いて実行することができる。このような実施例では、ジオフォン、基準センサおよび加振装置アセンブリは水平に配置され、加振は水平方向に加えられる。少なくとも一つの実施例によれば、ジオフォン、基準センサおよび加振装置は、ハウジングに収納され、たとえば、鉄、鋼および/または加振装置およびジオフォンの間の磁気結合を防止する効果のある材料によって作られる。ダイナミックキャリブレーションテスト技術の1つの実装によれば、基準センサ604は、基準ジオフォンの移動質量が実質的に正確に測定および/または決定された基準ジオフォンに対応する。ジオフォンの移動質量を正確に測定するための様々な技術は、後でさらに詳細に記載される。相互関係キャリブレーションテスト技術図7Aおよび図7Bを参照すれば、ジオフォンの応答特性を測定するための相互関係キャリブレーションテスト技術の一例が示されている。一つの実施例では、相互関係キャリブレーションテスト技術は、基準センサが用いられない状況で、多重ジオフォンの感度を決定するために用いることができる。たとえば、図7Aの実施例に示すように、三つのキャリブレーションされていないジオフォンGa,GbGcは、1ブロック710に載置される。そして、正弦波電気信号e0は、ジオフォンのうちの1つGaへ入力される。そして、このジオフォンは示されている方向に加振される。この加振は、ブロック710の揺動となり、さらに、ジオフォンGb、Gcの揺動となる。開路条件において、ジオフォンGb、Gcの応答出力信号すなわち、eabおよびeacは、以下に示すように、入力信号電圧およびジオフォンインピーダンスの関数として表現される。ここでMは、三つのジオフォンを有するブロックの質量である。そして、他の正弦波電気信号は、たとえば、図7Bに記載されているようにジオフォンGbへ入力され、ブロック710とともに、ジオフォンGcを揺動する。ジオフォンGcebcの応答は、次のように表現される。三つのジオフォンの絶対感度は、下の式を解くことで決定される。図7A乃至図7Bの実施例は、水平構成を用いている相互関係キャリブレーションテストの1つの実装を示している。本発明の別の実装では、相互関係キャリブレーションテストは、また、垂直構成を使用して実行することもできる。そのような実施例では、ジオフォンは垂直に配置され、加振は垂直方向に行われる。相互関係キャリブレーションテスト技術に関する追加細目については、TheReciprocityCalibrationofPiezoelectricAccelerometersマークハリソン、A.O.サイカーズ、ポールG.マルコット、米国音響学会、24巻、第4号1952年7月に記載されており、すべての目的に関して、これらの内容全体が本明細書中に組み込まれる。ジオフォンのキャリブレーションの相互関係キャリブレーションテスト技術の様々な実施例の詳述は、APPARATUSANDMETHODFORCALIBRATIONOFSENSINGTRANSDUCERSという名称のゲイブリルセンの米国特許第5,644,067号に記載されており、すべての目的に関して、これらの内容全体が本明細書中に組み込まれる。ジオフォンのキャリブレーションに影響を及ぼしている他の要因本発明の思想に基づいて行われた研究は、ジオフォンの応答測定が、その内部応答特性だけでなく、たとえば温度およびジオフォンの傾斜といった外的要因にも依存していることを明らかにした。たとえば、ジオフォンの直流抵抗rは温度の関数であり、ジオフォンの応答もまた、温度の関数である。より詳しく言えば、図2に示されている電気回路を考えると、ジオフォンの感度は、式6上記で示すように、コイル抵抗rの変化の影響を受ける。たとえば、図7に示されているように、開路感度は、温度によって低下する。温度は、開路減衰係数特性にも影響を及ぼす。ジオフォンの応答は、その傾斜によっても影響を受ける。さらに、ジオフォンが傾斜状態で用いられる場合、内部スプリングの変位は、ジオフォンの固有周波数を変更する。移動質量についてジオフォンの応答測定および/または応答特性に影響を及ぼす上記の要因に加え、上記ジオフォンキャリブレーションとジオフォン応答特性テスト技術の多くは、未知のジオフォン特性の値を決定する上で、様々なジオフォン性質の既知の値の利用に依存しているという事が理解されよう。たとえば、上記したように、少なくとも上記ジオフォンキャリブレーションテスト技術およびジオフォン応答特性テスト技術の一部は、ジオフォンの移動質量mに関して、既知の値を利用しなければならない。図1を参照して既に説明したように、可動コイル12、13、ボビン14およびサスペンションスプリング20、22の組み合わせによって、ジオフォン10の移動質量部mが形成される。通常、mの値は、メーカーにより提供される移動質量の公称値に対応している。ジオフォン移動質量値を決定するためにメーカーによって使われる技術の1つは、移動質量を構成する個々の要素たとえば、可動コイル、ボビン、サスペンションスプリング毎に見積られた質量値または平均の質量値を合計することによって移動質量を計算することである。ジオフォンメーカーは、普通、公称ジオフォン応答特性の値を提供しており、この応答特性が許容範囲の仕様を満たしていることを保証しているので、業界では、ジオフォンキャリブレーションテストを実行する際に、メーカーにより提供される移動質量の公称値に依存するのが通常である。さらに、ジオフォン移動質量値の正確な計算は、これを確認するのが極めて困難である。その1つの理由は、移動質量が、ユーザーからは通常アクセスできないジオフォン内部のそして、繊細ないくつかの異なる構成部分から成るということである。別の理由は、ジオフォン移動質量値に寄与する正確な移動サスペンションスプリング質量部分を決定することは難かしいということである。さらに、従来、業界ではジオフォン移動質量値の誤差が、実質的にジオフォンのキャリブレーションおよび/またはジオフォンの応答特性の誤差に影響を与えるという可能性の認識がなかったために、従来は、ジオフォン移動質量値の測定を別途実行する必要も要求もなかったのである。その結果、当業者には、メーカーにより提供される公称値よりも高い精度でジオフォン移動質量値を測定する動機はなかったのである。しかしながら、これまでの常識に反して、本発明の思想により、ジオフォン公称移動質量値の誤差が、事実上、ジオフォンのキャリブレーションおよび/またはジオフォンの応答特性の誤差に実質的に寄与することが発見されたのである。したがって、ジオフォンのキャリブレーション測定および/またはジオフォンの応答補正技術を改良するための1つの技術は、ジオフォン移動質量特性の正確な測定を実行することである。本発明の少なくとも一つの実施例によれば、移動質量の大きさが測定され、様々なジオフォンの応答特性の決定および/または補正に用いられる。一つの実施例では、測定された移動質量の大きさは、たとえば、ジオフォンの応答特性テスト技術の一つ以上を使用することにより、ジオフォンの応答特性たとえば固有周波数、減衰係数、感度、その他をより正確に決定するために用いられる。本発明の特定の実施例によれば、ジオフォンのキャリブレーション測定および/またはジオフォンの応答補正技術を改良するための1つの技術は、ジオフォン制作の前に、可動コイル、ボビンおよびサスペンションスプリングの質量を測定することによって移動質量を決定し、ジオフォンにこの決定された移動質量の値を記録することである。このようにして、各々のジオフォンの実際の移動質量値を確認することができ、次の操作に利用することができる。この技術は、移動質量のメーカーの見積値または公称値を使用する従来の技術と異なっている。さらに、より正確な移動質量値を用い、たとえば、式9、11および12に記載されているインピーダンス法により、ジオフォン応答パラメータのより高い精度を得ることも可能である。本発明の別の実施例によれば、ジオフォンの移動質量の大きさを決定するために使うことのできる他の技術として、上記のジオフォンの応答特性テスト技術の一つまたは複数を使用して決定されたジオフォン応答パラメータ値の少なくとも一部を用いて、ジオフォンの移動質量値を計算する。たとえば、1つの実装では、移動質量値は、以下の式にて説明されるように、ジオフォンの減衰係数、固有周波数および開路感度の測定値または算出値を使用して計算される。またはここで、m0は、絶対移動質量に対応し、ζ0は、開路減衰係数に対応し、S0は、開路感度に対応し、Sgは、開路感度に対応し、ω1は、最初の測定の角周波数に対応し、Imは、インピーダンス虚数部に対応し、ω0は、固有周波数に対応する。一つの実施例では、たとえば、測定および/またはダイナミックキャリブレーションテスト技術を用いて、ジオフォンの開路感度を決定する。ジオフォンの減衰係数および固有周波数を、たとえば、インピーダンスキャリブレーションテスト技術を用いて決定する。ダイナミックキャリブレーションテスト技術を含む測定のための異なる実施例では、基準センサや基準ジオフォンの応答パラメータ値は、種々な技術を利用して求められる。たとえば、このような技術として、1移動質量を測定することたとえば、基準センサの制作前に、可動コイルの質量を測定し、移動質量値を記録することによる基準ジオフォンの制作、2たとえば、日本の計量研究所httpwwwnrlmgojpenglishのような公的な計量標準に適合した基準センサの使用、3相互関係キャリブレーションテスト技術の使用、等がある。少なくとも一つの実装によれば、移動質量値は、温度やジオフォンの傾きの変化によって変化しない定数である。このように、一旦、移動質量が求められれば、上記の技術の一つまたは複数を用いて、いつでも現地において、ジオフォンのテストを行うことができる。加えて、本発明の技術により、現地でまたはその前に行われるジオフォンのキャリブレーションの精度の改善が可能となることが理解されよう。ジオフォンの応答補正本発明の技術を用いて、たとえば、感度、減衰および/または固有周波数といったジオフォン応答パラメータを、より正確に決定できることが理解されよう。たとえば、より正確な算出移動質量値を用いてインピーダンステストを行って、たとえば、開路感度、開路減衰係数および/または固有周波数といったジオフォン応答パラメータを、より正確に決定することができる。従って、ジオフォン応答パラメータの改善された精度によって、ジオフォンのキャリブレーションをより高い精度で行うことが可能となるだけでなく、より高い精度のジオフォンの応答補正技術を可能とすることができる。本発明の様々な実施例によれば、種々の異なるジオフォンの応答補正技術により、ジオフォンの応答特性および/または測定のより高い精度を達成することもできる。たとえば、少なくとも一つの実装では、ジオフォン応答パラメータ値たとえば、ジオフォンのキャリブレーション中に決定される値を用いて、より高い精度の達成および/または理想的なジオフォンの応答特性のより良い近似を可能とするような方法で、ジオフォンの応答出力信号を補正および/または変換することができる。異なる実施例では、理想的なジオフォンの応答特性は、たとえば、ゼロ位相特性を持つジオフォンの応答信号、対称的な特性を持つジオフォンの応答信号、等を含む。本発明の特定の実施例によれば、理想的なジオフォンの応答特性のより良い近似を可能とするような方法で、ジオフォンの応答出力信号を変換するために、伝達関数が用いられる。一つの実施例では、伝達関数は、ジオフォン応答パラメータ値に関する情報を使用して導き出される。理想的なジオフォン応答の伝達関数たとえば、次の特性を有するジオフォンの伝達関数:固有周波数=10Hz、開路感度=30V/m/s、開路減衰係数=0.4、直流抵抗=375Ω、実効移動質量=10グラムも知られているので、ジオフォン応答信号を、この理想的なジオフォン応答として、転送または変換することが可能である。一つの変換例は、以下の式を使用して実装することができる。ここで、Hは、ジオフォンの伝達関数に対応し、fnは、公称固有周波数たとえば10Hzに対応し、ζnは、減衰係数たとえば0.7に対応し、Snは、公称感度に対応し、DCRnは、公称応答パラメータを決める公称直流抵抗DCRに対応し、fmは、動作環境において測定された固有周波数に対応し、ζmは、動作環境において測定された減衰係数に対応し、Smは、動作環境において測定された減衰係数に対応し、DCRmは、ジオフォンが地震信号を測定する、測定抵抗DCRに対応し、Signは、補正信号に対応し、Sigmは、動作環境において測定された信号に対応する。異なる実施例によれば、本発明のジオフォンの応答補正技術は、ジオフォン列と同様に、個々のジオフォンに適用することができる。たとえば、1つの実装で、本発明のジオフォンの応答補正技術は、たとえば、ジオフォン列の平均移動質量値を表す移動質量値を用いて、そのジオフォン列に適用することができる。さらに、選択されたジオフォンが許容範囲外にあると決定された場合でも、本発明のジオフォンの応答補正技術を用いて、許容範囲外ジオフォンの出力データを補正して、有効で利用可能なデータに変換することができる。バイブロサイスジオフォン応答補正図11は、ジオフォン出力応答信号のバイブロサイス相関がゼロ位相でないことを、グラフを用いて示した図である。しかしながら、本発明の少なくとも一つの実施例によれば、少なくとも一つのジオフォン伝達関数は、バイブロサイス測定のためのジオフォンの応答補正を行うために、デジタル化されたパイロットスイープ信号に適用される。たとえば、これは図12乃至図15に示されている。図12は、どのように本発明のジオフォンの応答補正技術が、バイブロサイス探査処理のために設置されたジオフォン列に適用されるかを示す1つの実施例のブロック図である。この例では、パイロット信号が、平均または公称ジオフォン応答伝達関数に適用され、それにより変化したパイロット信号と1つ以上のジオフォン応答出力信号との相関が取られる。図12で示される一例において、ジオフォン補正処理は、たとえば、以下の式を適用することによって、ジオフォン補正ブロック1202で実装される。ここで、Hは、ジオフォンの伝達関数に対応し、fnは、公称固有周波数たとえば10Hzに対応し、ζnは、公称減衰係数たとえば0.7に対応し、Snは、公称感度に対応し、DCRnは、公称応答パラメータを決める公称直流抵抗DCRに対応し、ζmは、動作環境において測定された減衰係数に対応し、Signは、補正信号に対応し、Sigmは、動作環境において測定された信号に対応する。図13は、本発明のジオフォンの応答補正技術が、バイブロサイス探査処理のために設置されたジオフォン列にどのように適用されるかを示す別の実施例のブロック図である。1つの実装によれば、個々のジオフォン応答補正関数は、ジオフォンたとえば1304a-cの列内の対応するジオフォンに適用される。図13に示される一例において、バイブロサイスパイロット信号とジオフォン応答出力信号との相関が取られ、それにより、複数の相関出力信号が生成される。それから、相関出力信号は、たとえば、補正または訂正処理を実装することによって、修正される。1つの実装では、それぞれの相関出力信号の修正は、たとえば、式18を適用することによって、各々のジオフォン校正ブロック1302a-cで実装することができる。図12および図13に示される各々の実施例において、全部または選択されたジオフォン信号の現場テストから得られる修正フィルタを適用することも可能である。図14および図15は、補正されていないジオフォンの応答信号と、本発明のジオフォンの応答補正技術を使用して補正されたジオフォンの応答信号との間の差分を、グラフを用いて示している。図14の例において、信号1402は、ジオフォン応答補正が実行されなかった10乃至100Hzのパイロットスイープ周波数範囲に対応する相関ジオフォン応答信号を表わす。信号1404は、ジオフォン応答補正が実行された10乃至100Hzのパイロットスイープ周波数範囲に対応する相関ジオフォン応答信号を表わす。図14に示すように、信号1404は、信号1402よりも、理想的なジオフォン応答特性をより良く近似する。図15の例において、信号1502は、5乃至50Hzのパイロットスイープ周波数範囲に対応するジオフォンの応答補正のなされていない相関ジオフォン応答信号を表わす。信号1504は、5乃至50Hzのパイロットスイープ周波数範囲に対応するジオフォンの応答補正のなされた相関ジオフォン応答信号を表わす。図15に示すように、信号1504は、信号1502よりも、理想的なジオフォン応答特性をより良く近似する。相関ジオフォン応答信号の位相を最小にするために、本発明の技術を用いてもよいことが理解されよう。さらに、本発明のジオフォンの応答補正技術を用いて、相関ジオフォン応答信号の真のゼロ位相が得られる。ジオフォン応答パラメータの決定以下のセクションでは、ジオフォン応答パラメータの測定における精度を得るのに利用可能な様々な技術のさらに詳細な議論を行う。上記したように、多くのジオフォン応答パラメータたとえば、固有周波数、減衰係数、感度、直流抵抗、その他の測定値は、たとえば、ジオフォンの温度および傾斜といった外的要因に依存する。動作環境において直流抵抗DCRを測定することによって、ジオフォンの実際の温度、すなわちリアルタイム温度を決定することが可能である。一旦、ジオフォンのリアルタイム温度が決定されると、ジオフォンの他の応答パラメータたとえば、減衰係数、感度および固有周波数の値は、ジオフォンの実際の動作温度について、正確に計算することができる。たとえば、標準銅磁気ワイヤについて、以下の通り、DCRは温度の関数として表される。ここで、Cr=0.393/°Cジオフォンのキャリブレーションを実行するためのインピーダンスキャリブレーションテスト技術において、普通、DCRはマルチメータで測定される。そして、キャリブレーションテスト技術は、固有周波数、開路減衰係数および感度を計算するために用いてもよい。しかしながら、本発明の思想により、たとえば、マルチメータによって得られた個々のDCR測定が、減衰係数および感度について、多数の可能な値の計算に利用できることが判明した。したがって、少なくとも一つの実施例では、インピーダンスキャリブレーションテスト技術を用いて、DCR値の計算または測定を行うことができる。以下の議論では、2つの異なる周波数で信号を投入することによって、どのように4つのジオフォン応答パラメータのキャリブレーションが行われたかを簡潔に述べている。より詳しくは、特定の実施例によれば、4つの未知のジオフォン応答パラメータの値、すなわち、DCRr、固有周波数ω0、減衰係数ζ0および感度S0は、2つの異なる周波数ω1およびω2を用いて、2つのインピーダンス測定により導き出された4つのインピーダンス方程式を解くことにより、決定することができる。図16は、インピーダンスキャリブレーションテスト技術の特定の実施例の概略を記述するためのダイアグラム1600を示す。図16に示すように、電流iが、磁束B図示せず内に支持された可動コイル部1602に流れ込む。可動コイルに作用する力Fは、Bを磁束密度、lを磁束B内での可動コイルの実効配線長、iを電流として、F=Bliと表される。可動コイルのための運動方程式は、次のように表される。ここで、ξは、ジオフォン内部の可動コイルの相対的な位置である。式A1の左側の第1項は慣性力を示し、第2項は速度に比例する摩擦力を示し、最後の項はバネ力を示す。これらの三つの力の和は、電流による力とつりあう。可動コイルは、次のように、磁場に対する運動の速度に比例する電気信号egを発生する。式A1は、egを用いて、次のように書き換えることができる。ここで、となっている。ジオフォン出力信号は、次のように表されるので、式A3は、ジオフォン出力信号を用いて、次のように書き換えることができる。式A5のラプラス変換によって、次に示すように、ジオフォンのインピーダンスが得られる。式A6は、次のように書き換えることができる。インピーダンスの実数部および実虚数部は、次のように計算できる。たとえば、図17に示すように、インピーダンス式の実数部および虚数部は、複素平面上の円で表示される。式A8およびA9の二乗和から、次のような表現が得られる。式A10は、次の式を満たす半径aを有する図17の円で表される。円の中心cは次のように与えられる。ジオフォンパラメータの計算は、次のように表現できる。たとえば、式A14乃至A17によって示されているように、2つの周波数ω1およびω2におけるインピーダンス測定から、2つのインピーダンスの実数部および虚数部について4つの式が得られる。これらの4つの式から、r、ζ0、ω0およびS0の4つのジオフォンパラメータを導き出すことが可能である。Z1とZ2を式A11へ代入すれば、インピーダンス円の中心および半径が得られる。そして、直流抵抗rは、次のように計算される。r=c-aA204つのインピーダンス式A14乃至A17から、ζ0、ω0およびS0が、次のように決定できる。ここで、ζ0およびS0は、次のようにも表されることも注意されたい。rが式A18、A19およびA20から計算される場合、式A13およびA24から計算されたζ0およびS0の値は、式A25およびA26から計算された値と一致する。しかしながら、たとえばrが、マルチメータのような別個の装置を用いて測定される場合、これらζ0およびS0の値は一致しない。他の実施例通常、本発明のジオフォンのキャリブレーションおよび補正技術は、ソフトウェアおよび/またはハードウェアで実装することができる。たとえば、それらは、オペレーティングシステムのカーネル、別のユーザープロセス、ネットワークアプリケーションにバインドされたライブラリパッケージ、独自に設計された装置、またはネットワークインターフェイスカードに実装することができる。本発明の特定の実施例において、本発明の技術は、オペレーティングシステムのようなソフトウェア、またはオペレーティングシステムで実行しているアプリケーションとして実装される。本発明のジオフォンのキャリブレーションおよび補正技術の、ソフトウェアまたはソフトウェアとハードウエアの組み合わせによる実装は、メモリに格納されたコンピュータプログラムによって選択的に起動され再構成された汎用プログラマブル装置により行うことができる。この種のプログラマブル装置は、パーソナルコンピュータまたはワークステーションのような汎用ネットワークホストマシンとして実装できる。さらに、本発明は、ネットワーク装置または汎用コンピューティング装置のためのカードたとえばインタフェースカードに、少なくとも部分的に実装することができる。図18を参照すれば、本発明のジオフォンのキャリブレーションおよび補正技術の様々な様相を実装するのに適したネットワーク装置60は、主中央処理装置CPU62、インタフェース68およびバス67たとえば、PCIバスを含んでいる。適当なソフトウェアまたはファームウェアによる制御で動作する場合、CPU62は、所定のネットワーク装置の機能に関連した特別な機能を実装する必要がある。たとえば、汎用コンピューティング装置として構成する場合、CPU62は、データ処理、メディア管理、I/O通信、ジオフォン応答パラメータ値の計算、ジオフォンの応答補正処理、その他を実行する必要がある。CPU62は、オペレーティングシステムたとえば、WindowsNTを含むソフトウェアや、その他の適当なアプリケーションソフトウェアによる制御でこれらの機能を実装することが好ましい。CPU62は、モトローラやインテルのマイクロプロセッサの1つ、またはMIPSプロセッサのような、一つ以上のプロセッサ63を含む。別の実施例においては、プロセッサ63は、ネットワーク装置60の動作を制御するために、独自に設計されたハードウェアとなっている。特定の実施例においては、メモリ61たとえば、不揮発性RAMおよび/またはROMは、CPU62の一部となっている。しかしながら、メモリをシステムに接続するには、多くの異なる方法がある。メモリブロック61は、たとえば、データやプログラミング命令のキャッシングおよび/または記憶等、種々の目的に使うことができる。インタフェース68は、通常、インタフェースカードしばしば、ラインカードと呼ばれるとして提供される。通常、それらは、ネットワーク上のデータパケットの送受信を制御し、ときにはネットワークデバイス60とともに用いられる表示装置70および/またはプリント装置72のような他の周辺装置をサポートすることもある。本発明の様々なジオフォンのキャリブレーションおよび補正技術により、電子表示装置および/または非電子表示装置たとえば、紙に表示するための印刷によって表示するためのデータや他の情報が生成されることが理解されよう。提供されるインタフェースのタイプの別の例としては、イーサネットインタフェース、フレームリレーインタフェース、ケーブルインタフェース、DSLインタフェース、トークンリングインタフェース、などがある。その他に、高速イーサネットインタフェース、ギガビットイーサネットインタフェース、ATMインタフェース、HSSIインタフェース、POSインタフェース、FDDIインタフェースなどのような、様々な超高速インタフェースも提供される。通常、これらのインタフェースは、適当なメディアとの通信のためのポートを含んでいる。いくつかの場合、それらは、自前のプロセッサと、場合によっては、揮発性RAMをも含んでいる。この自前のプロセッサは、たとえば、データ処理タスク、表示タスク、通信タスク、メディアコントロールタスク、その他のタスクを行うために用いられる。図18に示されるシステムでは、本発明による1つのネットワーク装置を示しているが、それは本発明を実施できる唯一のネットワーク装置アーキテクチャというわけでは、決してない。たとえば、ルーティング計算等と共に通信を行うことが可能なシングルプロセッサを有するアーキテクチャも、しばしば使われる。さらに、別の種類のインタフェースやメディアを、ネットワーク装置で利用することもある。ネットワーク装置の構成に関わらず、汎用ネットワークオペレーションや、ここに記載したジオフォンのキャリブレーションや補正技術の機能に関する他の情報について、データやプログラム命令を格納するように構成された一つ以上のメモリまたはメモリーモジュールたとえば、メモリブロック65を使うことができる。たとえば、プログラム命令は、オペレーティングシステムおよび/または一つ以上のアプリケーションの動作を制御する。これら一つまたはそれ以上のメモリは、データ構造、地震のログ情報、ジオフォン応答パラメータ情報、バイブロサイス探査情報および/またはここに記載した他の特定の非プログラム情報を格納するように構成することもできる。このような情報やプログラム命令は、ここに記載したシステム/方法を実装するためのものであるから、本発明は、ここに記載した様々な処理を実行するためのプログラム命令、状態情報、その他を記録した機械読み取り可能な記録媒体に関するものとも言える。機械読み取り可能な記録媒体の例としては、ハードディスク、フロッピーディスクおよび磁気テープといった磁気メディア、CD-ROMディスクといった光学式メディア、フロプティカルディスクといった光磁気メディア、或いは、読出し専用メモリー装置ROM、ランダムアクセスメモリRAMといった、特にプログラム命令を保持し実行するように構成されたハードウェア装置があるが、これに限定されるものではない、本発明はまた、通信電波、光ライン、電送路等の適当なメディアを伝搬する搬送波によって実施することもできる。プログラム命令の具体例として、たとえばコンパイラが出力した機械語と、コンピュータがインタープリターを用いて実行できる高級言語のコードを格納したファイルの双方が含まれる。いくつかの好ましい実施例について、添付図面を参照しつつ、本発明の説明を詳しく行ったが、本発明がこれらの詳細な実施例に限られていないということ、および、添付の請求の範囲に記載された本発明の趣旨から離れることなく、その様々な改変と変更が当業者によって行われるであろうことを理解すべきである。"