"検出コイルと、被検出体に対して前記検出コイルを所定の変位方向に相対的に変位可能に保持する保持手段と、前記検出コイルの電気的特性の変化に基いて前記検出コイルに対する前記被検出体の変位量を検出する検出回路とを備え、前記被検出体は、それぞれ導電性と磁性との少なくとも一方を有する材料からなる複数個の被検出部を有し、各前記被検出部は、それぞれ、可動範囲の少なくとも一部において、前記検出コイルに対し、前記変位方向に直交する所定の対向方向から見て重なるものであって、前記被検出部毎に、前記変位方向での寸法がそれぞれ異なっていることを特徴とする変位量検出装置。各前記検出コイルはそれぞれ軸方向を前記変位方向に交差する方向に向けた平面コイルであって、前記変位方向に直交する方向に電流が流れる直交部を互いに離間して3個以上有し、前記直交部間の間隔が不均一とされていることを特徴とする請求項1記載の変位量検出装置。各前記検出コイルはそれぞれ軸方向を前記変位方向に交差する方向に向けた平面コイルであって、前記変位方向に直交する方向での寸法を不均一とされていることを特徴とする請求項1記載の変位量検出装置。前記被検出体を備えることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の変位量検出装置。上記の変位量検出装置では、対向方向から見た被検出体1と検出コイル2との重なりの大きさが変化しなければ変位量の変化が検出できないことになるから、被検出体1と検出コイル2との両方について、変位方向A1での寸法を、検出すべき変位量の幅よりも大きくする必要がある。このため、変位量検出装置が大型化しやすかった。本発明は、上記事由に鑑みて為されたものであり、その目的は、小型化が可能な変位量検出装置を提供することにある。本発明の変位量検出装置は、検出コイルと、被検出体に対して前記検出コイルを所定の変位方向に相対的に変位可能に保持する保持手段と、前記検出コイルの電気的特性の変化に基いて前記検出コイルに対する前記被検出体の変位量を検出する検出回路とを備え、前記被検出体は、それぞれ導電性と磁性との少なくとも一方を有する材料からなる複数個の被検出部を有し、各前記被検出部は、それぞれ、可動範囲の少なくとも一部において、前記検出コイルに対し、前記変位方向に直交する所定の対向方向から見て重なるものであって、前記被検出部毎に、前記変位方向での寸法がそれぞれ異なっていることを特徴とする。上記の変位量検出装置において、各前記検出コイルはそれぞれ軸方向を前記変位方向に交差する方向に向けた平面コイルであって、前記変位方向に直交する方向に電流が流れる直交部を互いに離間して3個以上有し、前記直交部間の間隔が不均一とされていてもよい。また、上記の変位量検出装置において、各前記検出コイルはそれぞれ軸方向を前記変位方向に交差する方向に向けた平面コイルであって、前記変位方向に直交する方向での寸法を不均一とされていてもよい。さらに、上記の変位量検出装置において、前記被検出体を備えていてもよい。本発明によれば、被検出部が1個だけ設けられる場合や、被検出部の寸法が共通とされる場合に比べ、検出可能な変位量の幅が大きくなる。すなわち、検出可能な変位量の幅に対して検出コイルの寸法を小さくすることができるから、小型化が可能となる。以下、本発明を実施するための最良の形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態は、図1に示すように、金属製の被検出体1と、図示しない保持手段により被検出体1に対して所定の変位方向A1に相対的に変位可能に保持された検出コイル2とを備える。被検出体1の材料としては例えばアルミや銅を用いることができる。また、上記の保持手段は周知技術で実現可能であるので、詳細な図示並びに説明は省略する。検出コイル2は、プリント配線板20上に形成された図2のような渦巻状の導電パターンからなる。プリント配線板20の厚さ方向は変位方向A1に直交する所定の対向方向A2に向けられており、これにより、検出コイル2の軸方向も対向方向A2に向けられている。また、検出コイル2は、長方形状の外形を有し、一組の辺図1での上下の辺を変位方向A1に平行としている。また、本実施形態は、上記のような相対的な変位に伴う検出コイル2の電気的特性の変化に基いて変位量を検出する検出回路図示せずを備える。上記の電気的特性としては一般的にはインダクタンスが用いられるが、これに限られず、例えばコンダクタンスを用いてもよい。本発明者の実験によれば、被検出体1が鉄からなる場合には、検出コイル2のコンダクタンスが変位量に対して線形的に増大することが確認されている。いずれの場合にも、検出回路は周知技術で実現可能であるので、詳細な図示並びに説明は省略する。被検出体1は、検出コイル2の可動範囲に対して対向方向A2の両側すなわち検出コイル2の軸方向の両側に1個ずつ、合計2個の被検出部11,12を有する。各被検出部11,12は、それぞれ、可動範囲の少なくとも一部において、対向方向A2から見て検出コイル2に重なる。各被検出部11,12はそれぞれ厚さ方向を対向方向A2に向けた平板形状であって、変位方向A1について一方の被検出部以下、第1被検出部と呼ぶ。11の寸法は他方の被検出部以下、第2被検出部と呼ぶ。12の寸法よりも検出コイル2の寸法dと同じだけ大きくされている。また、第2被検出部12においても、変位方向A1での寸法は検出コイル2の寸法dよりも大きくされており、検出コイル2の可動範囲には、対向方向A2から見て第2被検出部12に完全に重なるような位置が含まれている。ここで、変位方向A1から見て検出コイル2が第1被検出部11に重なり始める位置での変位量を0とおき、そこから検出コイル2と第1検出部11との重なりが大きくなる方向の変位量を正と定義する。本実施形態では、変位量が0からdまでは、対向方向A2から見て検出コイル2と第1検出部11との重なりの大きさが変化することで検出コイル2の電気的特性が変化し、変位量がdから2dまでは、対向方向A2から見て検出コイル2と第2検出部12との重なりの大きさが変化することで検出コイル2の電気的特性が変化する。すなわち、本実施形態において、全体として検出可能な変位量の幅は、変位方向A1における検出コイル2の寸法dの2倍となる。また、各被検出部11,12について、それぞれ、検出コイル2のインダクタンスを低下させる幅が、対向方向A2から見た検出コイル2との重なりの面積に正比例し、且つその比例係数が被検出部11,12間で共通であると仮定すると、図3に示すように、上記の変位量の幅の全体について、検出コイル2のインダクタンスは変位量に対して直線的に変化することになる。上記構成によれば、検出可能な変位量の幅の割に検出コイル2の寸法dを小さくすることによる小型化が可能である。なお、変位方向A1について被検出部11,12間での寸法の差を検出コイル2の寸法dよりも小さくした場合であっても、全体として検出可能な変位量の幅は検出コイル2の寸法dよりも大きくなる。また、被検出部11,12毎に寸法形状や材質を異ならせてもよい。また、上記のような変位量の検出を可能とするためには、各被検出部11,12が導電性と磁性との少なくとも一方を有していればよい。ところで、本実施形態のように検出コイル2が渦巻状の平面コイルからなる場合、検出コイル2が発生させる磁束密度は、検出コイル2の内周側ほどつまり、より多くの導電パターンに囲まれた位置ほど高くなる。このような磁束密度の分布のため、実際にはインダクタンスの変化は図3のような直線状とはならない。インダクタンスの変化を直線状とするためには、検出コイル2の形状を図4abのようにすることが考えられる。図4aの例では、検出コイル2の最外周以外において、延長方向すなわち電流が流れる方向が幅方向A3となっている部位である直交部21間の間隔を、最内周に対して変位方向A1の一方側と他方側とで異ならせている。具体的には、先に被検出部11,12に重なる一方側図4aでの左側では他方側図4aでの右側よりも上記の間隔を短くしている。本発明者の実験によれば、検出コイル2の形状を図4aのようにすることで、検出コイル2の形状が図2のようにされる場合に比べ、変位量とインダクタンスとの関係が直線に近くなることが確認されている。図4bの例では、検出コイル2において、変位方向A1の一端側であって先に被検出部11,12に重なる一端側図4bでの左側から他端側図4bでの右側に向かって、幅方向A3での寸法が徐々に小さくされている。このような検出コイル2であっても、検出コイル2の形状が図2のようにされる場合に比べ、変位量とインダクタンスとの関係が直線に近くなると考えられる。"