"スタッド12を加工物14に接合するための方法、例えばスタッド溶接のための方法であって、検出素子26、28を前記スタッド12に適用すること、及び、この目的のために必要な前記検出素子26、28の移動距離P1、P2を取得することにより、接合されるスタッド12の少なくとも1つの寸法Dを取得するステップと、前記スタッド12の前記寸法Dが許容公差範囲T内にある場合には、前記スタッド12を加工物14に接合するステップと、を含み、前記許容公差範囲Tは、先行する方法ステップの少なくとも1つにおいて、前記検出素子26、28の前記移動距離P1、P2に基づいて適合されることを特徴とする方法。前記許容公差範囲Tの適合のために、前記検出素子26、28の前記移動距離P1、P2は、少なくとも1つの先行する接合動作において、接合されるスタッド12’’’に適用する際に取得されることを特徴とする、請求項1に記載の方法。前記許容公差範囲Tは、複数の先行する接合動作において、前記検出素子26、28の前記移動距離に基づいて適合されることを特徴とする、請求項1~請求項2のいずれかに記載の方法。前記許容公差範囲Tは、前記複数の先行する接合動作において、前記検出素子26、28の前記移動距離の滑り平均値に基づいて適合されることを特徴とする、請求項3に記載の方法。前記許容公差範囲Tの前記適合は、前記先行する接合動作において、前記スタッド12の前記寸法P1、P2が前記許容公差帯域T内にある場合にのみ行われることを特徴とする、請求項1~請求項4のいずれかに記載の方法。前記許容公差範囲Tの前記適合のために、前記検出素子26、28の前記移動距離P1、P2は、基準マンドレル30への適用中に取得されることを特徴とする、請求項1に記載の方法。前記スタッド12は、前記加工物14に接合される前に、機械的把持部20により把持されることを特徴とする、請求項1~請求項6のいずれかに記載の方法。前記把持部20は、前記検出素子を構成する少なくとも1つの把持アーム26、28を有することを特徴とする、請求項7に記載の方法。把持部と、検出素子を前記スタッドに適用することにより、接合されるスタッドの少なくとも1つの寸法を取得するための手段とを有する接合ヘッドを含む、請求項1~請求項8のいずれかに記載の前記方法を実行するための接合装置。こうした背景の下、本発明の目的は、特にスタッド溶接のために、スタッドを加工物に接合するための改善された方法を提示すること、及び、関連した接合装置を提供することである。上の目的を達成するために、スタッドを加工物に接合するための方法、例えばスタッド溶接のための方法において、検出素子をスタッドに適用すること、及び、この目的のために必要な検出素子の移動距離を取得することにより、接合されるスタッドの少なくとも1つの寸法を取得するステップと、該スタッドの寸法が許容公差範囲内にあるとき、スタッドを加工物に接合するステップと、を行い、該許容公差範囲は、先行するステップの少なくとも1つにおける検出素子の移動距離に基づいて適合されるようにする。さらに、上記の目的は、そうした方法を実行するための装置により達成される。様々な接合動作の実行において、検出素子が時間と共に摩耗するため、又は、堆積物がその上に蓄積するために、接合されるスタッドの寸法の取得が困難であることが明らかになっている。その結果、従来技術においては、検出素子を周期的な間隔で交換するか、又は代替的に、検出素子の長さの変化を補償するために、許容公差範囲を手動で再較正する必要がある。この手動較正動作においては、手動的な介入が必要になり、例えば連続的な接合動作の場合において、1つ又はそれ以上のスタッドが公差範囲外にあるときには、手動による介入が必要になる。この手動介入では、例えば供給されるスタッドに基づいて、検出素子の変動が測定され、公差範囲が手動で再設定される。これとは対照的に、本発明は、許容公差範囲の自動適合を可能にするものであり、これは、先行する方法ステップの少なくとも1つにおける、検出素子の移動距離に基づいて行われる。これは、各々の接合動作において行うことができ、あるいは代替的に、所定数の接合動作の後に周期的に行うようにすることができる。それにより、動作中に、徐々に進む検出素子の長さの変化摩耗に起因する又堆積物に起因するを連続して修正することが可能になる。従来技術では、1つ又はそれ以上のスタッドが最初に設定された公差範囲外になるたびに、公差範囲の再較正が行われるのに対して、本発明によれば、公差範囲は、検出素子の長さの変化に自動的に適合される。従って、通常、検出素子を完全に交換しなければならない時点まで、手動的な介入を回避することができる。その結果、検出素子上の摩耗を補償するために、検出素子の再較正をする手動介入の必要性が全くなくなるか、又は少なくとも頻繁に必要とされることはなくなる。スタッドの寸法は、スタッドのシャンク径又はフランジ径のような、直径寸法とすることができる。しかしながら、接合されるスタッドの寸法は、例えば、シャンク長、スタッド長、又はフランジ長のような長さ寸法とすることもできる。本発明においては、接合という用語は、幅広い意味で理解されるべきであり、加工物へのスタッド溶接及びスタッドの接着結合、及び加工物へのスタッドの熱可塑性溶接のいずれをも含むものである。したがって、スタッド及び加工物の両方を、例えば、金属、プラスチック、複合材料等のようないずれかの材料で製造することができる。また、本例において、スタッドという用語は、幅広い意味で理解されるべきであり、回転対称の構成部品及び端面において加工物に接合される板片のような不規則な形状の構成部品Weldfast登録商標の両方を含む。許容公差範囲は、それぞれの用途に合致したものとすることができ、比較的広い範囲のものとすることができる。しかしながら、許容公差範囲は、比較的狭い範囲のものとすることもでき、極端な場合は、単一の所定値とすることができる。適合しないスタッドが接合されるのを防止するために、それぞれの接合動作前に、接合されるスタッドの少なくとも1つの寸法が取得されることが好ましい。しかしながら、一般的に、そのような取得動作は、接合動作後に行うことも可能である。スタッドの寸法を求めるために用いられる検出素子の移動距離は、直接取得することができ、又は、例えば検出素子の運動角度、検出素子の速度等により、間接的に取得することもできる。許容公差範囲は、少なくとも1つの先行する接合動作において、検出素子の移動距離に基づいて適合される個々の設定値とすることができる。この場合、公差領域は、必要な移動距離についての設定値と関連付けされているため、公差領域を間接的に適合させることが可能である。従って、公差範囲を自動的に適合させることもできる。全体として、検出素子の周期的な手動較正をなくすことが可能である。工場人員による介入の間の期間を長くすることができる。正しくないスタッドの直径が早い段階で検出されるため、不良品が最小にされる。これは、設定値すなわち許容公差範囲が、検出素子の摩耗に適合して修正されるためである。このようにして、上述の目的が完全に達成される。特に好ましい実施形態によると、許容公差範囲を適合させるために、検出素子の移動距離は、少なくとも1つの先行する接合動作において、接合されるスタッドを装填する際に取得される。この実施形態の場合、各々の接合動作において、或いは代替的に周期的に、少なくとも1つの先行する接合動作のスタッド寸法に基づいた公差範囲の自動適合が行われるようにすることが好ましい。この実施形態においては、公差範囲の自動適合は、接合工具に対するどのような構造的変更もなしに行うことができる。本発明による方法は、ソフトウェアにより実現することができる。許容公差範囲が、複数の先行する接合動作において、検出素子の移動距離に基づいて適合されることは特に有利である。このようにして、公差範囲の適合を極めて正確に行うことができる。特に、特定の寸法の変動を一様にすることが可能である。このことは、例えば、先行の移動距離の測定値の適切なフィルタリングにより行うことができる。この場合、古い測定値よりも、最近の測定値に、より大きい重み付けを与えることが可能である。許容公差範囲は、複数の先行する接合動作において、検出素子の移動距離の滑り平均値に基づいて適合させることが特に好ましい。高い計算能力の必要なしに、比較的正しい公差範囲の適合を行うことができる。滑り平均値の形成において十分に大きい数の先行する接合動作が含まれる場合、例えば、複数の接合スタッドの1つの寸法が許容公差帯域外であっても、許容公差範囲の適合を行うことができる。しかしながら、滑り平均値の形成は、例えば、10未満の比較的少数の先行する接合動作に基づいて行われることが好ましい。特に、先行する接合動作におけるスタッドの寸法が許容公差帯域内にあった場合にのみ、許容差範囲の適合が行なわれることが好ましい。このことは、公差範囲の適合において正しくないスタッドの寸法が含まれることを防止する。さらに別の好ましい実施形態によると、付加的な公差範囲の適合のために、基準マンドレルへの適用中に、検出素子の移動距離が取得される。そうした適合動作は、例えば、正しいスタッドが公差範囲から外れる可能性が生じる前に周期的に行なって、公差範囲を常に十分に早い段階で適合させるようにすることができる。例えば、そうした適合動作は、10,000回より少ない、特に5,000回より少ない、特に好ましくは2,000回より少ない、多数回の接合動作後に行うようにすることができる。基準マンドレルは、特別に製造される標準部品とすることができ、又は代替的に通常のスタッドとすることができる。さらに、全体として、スタッドは、加工物に接合される前に、機械的把持部により把持されるようにすることが有利である。この場合、把持部が、検出素子を構成する少なくとも1つの把持アームを有するものとすることが、特に有利である。このことは、本方法を少量の構造的資源で行うことを可能にする。上述された特徴及び以下で説明される特徴は、本発明の範囲から逸脱することなく、それぞれの指定される組み合わせにおいてだけでなく、他の組み合わせで、又は単独でも適用できることが理解される。本発明の例示的な実施形態が、図示されており、以下の説明において、より完全に説明される。図1において、接合装置が、全体を10で示される。この接合装置10は、例えば、スタッド溶接、スタッド接着結合等によって、スタッド12を加工物14に接合するように働く。接合装置10は、ロボット16を有し、該ロボット16のアーム上に、接合ヘッド18が配置される。接合ヘッド18上には、その都度1つのスタッドを把持するための把持部20が配置される。さらに、接合装置10は、マガジン22を含み、該マガジン22の中には、後で接合されることになるスタッド12’、12’’が、利用できるようにされる。図1では、スタッド12’’’が既に加工物14に接合されていることが、さらに示される。図1において把持部20により保持されたスタッド12が加工物14に接合された後、接合ヘッド18がロボット16によりマガジン22に向けて移動され、把持部を用いて更に別のスタッド12’を把持し、これによりさらなる接合動作のためにスタッドを供給することができる。次に、図1に12’’で示されるスタッドが接合される。本例において、スタッド12は、シャンク径Dを有するフランジ付きスタッドとして概略的に表される。図1に表される装置の場合、接合動作の前に、このシャンク径Dを測定して、把持部20により保持されるスタッド12が、後に続く接合動作のための正しいスタッドタイプであるかどうかの判断が行われる。しかしながら、その代案として、又は付加的に、フランジ径、スタッド長、シャンク長又はスタッドの他の寸法を測定するための手段を接合ヘッド内に設けることもできることが理解されるであろう。検出素子がスタッドに適用され、かつ、この目的のために必要な検出素子の移動距離が取得されるため、本例の場合においては、シャンク径Dであるスタッドの寸法が測定される。本例の場合、寸法の取得は、図1に概略的に表され、かつ、把持部20の第1の把持アーム26及び第2の把持アーム28の移動距離を取得するように設計された変位センサ24によって行われる。このように、図1は、スタッド12を把持する前の第1の把持アーム26及び第2の把持アーム28が、それぞれ図1にP01及びP02で示されるゼロ位置にあることを示す。スタッド12を把持するために、把持アーム26、28は互いの方向に向けて動かされ、これらは、それぞれ第1の距離P1及び第2の移動距離及びP2だけ移動する。把持アーム26、28がスタッド12のシャンク上に当たり次第、その直径Dを式D=P01-P1P02-P2により計算することができる。スタッドの寸法を計算するこの方法は、一例にすぎないことが理解されるであろう。他の実施形態においては、把持要素をスタッドの上に回転方向に移動させて把持アームの回転角を取得することが考えられる。把持アームの一方を剛に保持し、第2の把持アームだけを剛性の把持アームの上に動かすことも考えられる。2本より多い把持アームを設けることも可能である。本例の場合、スタッドシャンクの直径Dは、把持アーム26、28の移動距離を取得することにより計算される。或いは、しかしながら、把持部20から切り離されるように実現された測定装置により、接合されるスタッドの寸法の取得を行うことも可能である。そうした分離した測定装置は、接合ヘッド18上に配置することができるが、マガジン22の領域内に配置することもできる。接合装置10の動作中、把持アーム26、28の支持接触面上に摩耗が生じる。通常、これは一定量の摩耗であるが、材料の堆積物でもあり得る。例えば把持アーム26、28の摩耗の結果として、第1の較正後に、把持アーム26、28により移動される移動距離P1、P2がさらに大きくなるので、測定されたシャンク厚Dがさらに小さくなるという状況が生じる。図3は、較正動作i1において、測定値DMESSが実際のシャンク直径に従って求められ、公差範囲T1がこのDMESSの較正値のあたりで定められる例が示される。複数の接合動作の実行及びその結果として起こる把持アーム26、28の摩耗により、DMESSの値は、最終的に公差範囲T1の端に到達するまで、ますます低減する。手動の介入操作Mを用いて、測定システムを再較正し、時点i2において、新しいDMESSの値が正しい測定値として定められ、それに従って、新しい許容公差範囲T2が定められる。図2は、動作中、許容公差範囲Tを、把持アーム26、28の摩耗に対して自動的に適合させ得ることを示す。これは、例えば複数の先行する接合動作において、把持アーム26、28の移動距離P1、P2の滑り平均値に基づいて、許容公差範囲を適合させることによって行うことができる。結果として、取得システムの周期的な手動再較正Mの必要性がなくなる。このことにより、工場人員による介入の間隔を長くすることが可能になる。さらに、正しくないスタッド径が識別された結果として生じ得る破損を最小にすることが可能である。これは、設定値及びこれと関連した許容公差範囲Tが、把持アーム26、28上の摩耗に適合されるためである。本例の場合、図2における許容公差範囲Tについては、線形の低下が得られ、これは線形の摩耗に対応するものである。摩耗が非線形である場合には、許容公差範囲もまた、これに対応して非線形に適合される。本発明による方法のさらに別の実施形態が、図4に示される。この方法の場合、公差範囲Tの自動適合のために、図1に表される基準マンドレル30が用いられる。基準マンドレル30は、接合ヘッド18の把持部領域内に配置され、かつ、2つの接合動作の間に、接合ヘッド18により基準マンドレル30に接近させ、把持アーム26、28による自動再較正を行うことができる。基準マンドレル30の直径は、スタッド12の標準直径Dである。図4は、時点i1、において、例えば第1の接合動作前に、新しい把持アーム26、27により基準マンドレル30に基づいた較正が行われ、次いで第1の公差範囲T1が設定されたことを示す。把持アーム26、28上の摩耗が原因で、DMESSの値が第1の公差範囲T1から外れる時点より著しく前であると予測される第2の時点i2において、基準マンドレル30を用いて、第2の測定ステップが自動的に行われる。その間に生じた把持アーム26、28の摩耗のために、T2に示されるように、公差範囲の変位がある。所定数の接合動作の後この数は、例えば、10,000より小さく、特に5,000より小さく、特に好ましくは2,000より小さい、再び、基準マンドレル30を用いて公差範囲を適合させるための自動動作が行われるi3,...において。本実施形態の場合、正確な基準マンドレル30を用いることが原因で、公差範囲の自動適合のために滑り平均値を形成する必要性がない。そうした自動公差適合方法を設定するための構造上のリソース要件は、比較的小さく、実質的に、ソフトウェアの適合及び接合ヘッド18の把持領域内に基準マンドレル30を設けることにある。"