"表示部に対して観察者側に配置され、表示領域と非表示領域とを有する表示用前面板において、透明基板と、前記透明基板の観察者側に反射防止材料を含む塗布液が塗布されることで設けられた反射防止膜と、前記透明基板の前記表示部側または観察者側に設けられて前記非表示領域を形成する意匠層と、を備え、前記反射防止膜は、前記非表示領域に位置した周縁部の少なくとも一部で除去されていることを特徴とする表示用前面板。前記透明基板は略矩形状からなり、前記透明基板の一辺に対応する位置と該一辺に対向する他辺に対応する位置において、前記反射防止膜は除去されていることを特徴とする請求項1に記載の表示用前面板。前記反射防止膜は、前記透明基板の一辺に対応する位置と該一辺に対向する他辺に対応する位置において、前記非表示領域に位置する部分の全てが除去されることを請求項2に記載の特徴とする表示用前面板。前記反射防止膜は、周縁部の全周にわたって除去されていることを特徴とする請求項1に記載の表示用前面板。前記反射防止膜は、前記非表示領域に位置する部分の全てが除去されることを特徴とする請求項4に記載の表示用前面板。前記非表示領域は、幅が2.0mm以上からなり、前記反射防止膜は、幅が0.5mm~2.0mmで除去されていることを特徴とする請求項1、2または4のいずれか1項に記載の表示用前面板。前記塗布液は、ダイコート法、スピンコート法またはディップコート法によって塗布されることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載の表示用前面板。前記反射防止膜は、観察者側の最表面に位置する低屈折率層を有し、前記低屈折率層の光屈折率は前記透明基板の光屈折率よりも小さく、かつ、前記低屈折率層の厚みは80~150nmの範囲内となっていることを特徴とする請求項1乃至7のいずれかに記載の表示用前面板。前記低屈折率層の光屈折率は、1.35よりも小さくなっていることを特徴とする請求項8に記載の表示用前面板。前記透明基板の表示部側に設けられた追加反射防止膜をさらに備え、前記追加反射防止膜は、表示部側の最表面に位置する追加低屈折率層を有し、前記追加低屈折率層の光屈折率は前記透明基板の光屈折率よりも小さく、かつ前記追加低屈折率層の厚みは80~150nmの範囲内となっていることを特徴とする請求項8または9に記載の表示用前面板。前記追加反射防止膜の前記追加低屈折率層の光屈折率は、前記反射防止膜の前記低屈折率層の光屈折率よりも大きくなっていることを特徴とする請求項10に記載の表示用前面板。センサ部を含むタッチパネルセンサをさらに備えたことを特徴とする請求項1乃至11のいずれか1項に記載の表示用前面板。前記センサ部が前記透明基板の観察者側の面上または表示部側の面上に形成されていることを特徴とする請求項12に記載の表示用前面板。前記センサ部に信号処理部が接続されていることを特徴とする請求項12または13に記載の表示用前面板。前記透明基板よりも表示部側に位置する偏光板をさらに備えたことを特徴とする請求項1乃至14のいずれか1項に記載の表示用前面板。前記透明基板よりも表示部側に位置するカラーフィルタをさらに備えたことを特徴とする請求項1乃至15のいずれか1項に記載の表示用前面板。前記反射防止膜の観察者側に設けられた観察者側接着層をさらに備えたことを特徴とする請求項1乃至16のいずれか1項に記載の表示用前面板。前記観察者側接着層の観察者側に設けられた保護層をさらに備えたことを特徴とする請求項17に記載の表示用前面板。表示部側の最表面に位置する表示部側接着層をさらに備えたことを特徴とする請求項1乃至18のいずれか1項に記載の表示用前面板。表示部に対して観察者側に配置され、表示領域と非表示領域とを有する表示用前面板の製造方法において、透明基板を準備する工程と、前記透明基板の前記表示部側または観察者側に意匠層を形成する工程と、前記透明基板の観察者側に反射防止材料を含む塗布液を塗布して、反射防止膜を形成する工程と、前記反射防止膜を、前記非表示領域に位置した周縁部の少なくとも一部で除去する工程と、を備えたことを特徴とする表示用前面板の製造方法。前記透明基板は略矩形状からなり、前記反射防止膜を、前記透明基板の一辺に対応する位置と該一辺に対向する他辺に対応する位置において除去することを特徴とする請求項20に記載の表示用前面板の製造方法。前記反射防止膜を、前記透明基板の一辺に対応する位置と該一辺に対向する他辺に対応する位置において、前記非表示領域に位置する部分の全てで除去することを特徴とする請求項21に記載の表示用前面板の製造方法。前記反射防止膜を、周縁部の全周にわたって除去することを特徴とする請求項20に記載の表示用前面板の製造方法。前記反射防止膜を、前記非表示領域に位置する部分の全てで除去することを特徴とする請求項23に記載の表示用前面板の製造方法。前記非表示領域は、幅が2.0mm以上からなり、前記反射防止膜を、幅が0.5mm~2.0mmで除去することを特徴とする請求項20、21または23のいずれか1項に記載の表示用前面板の製造方法。前記塗布液は、ダイコート法、スピンコート法またはディップコート法によって塗布されることを特徴とする請求項20乃至25のいずれか1項に記載の表示用前面板の製造方法。前記反射防止膜の周縁部を、多孔性のローラによって除去することを特徴とする請求項20乃至26のいずれか1項に記載の表示用前面板の製造方法。前記反射防止膜の周縁部を、溶剤とアルカリ性の薬液、溶剤と酸性の薬液、または、水を用いて除去することを特徴とする請求項27に記載の表示用前面板の製造方法。前記反射防止膜の周縁部を、粘着膜を有するテープによって除去することを特徴とする請求項20乃至26のいずれか1項に記載の表示用前面板の製造方法。表示部と、前記表示部に対して観察者側に配置され、表示領域と非表示領域とを有する表示用前面板と、を備え、表示用前面板は、透明基板と、前記透明基板の観察者側に反射防止材料を含む塗布液が塗布されることで設けられた反射防止膜と、前記透明基板の前記表示部側または観察者側に設けられて前記非表示領域を形成する意匠層と、を有し、前記反射防止膜は、前記非表示領域に位置した周縁部の少なくとも一部で除去されていることを特徴とする表示装置。前記表示部が、センサ部を含むタッチパネルセンサを有することを特徴とする請求項30に記載の表示装置。前記表示部が、カラーフィルタをさらに有することを特徴とする請求項31に記載の表示装置。前記タッチパネルセンサが、前記カラーフィルタと一体に形成されていることを特徴とする請求項32に記載の表示装置。前記表示用前面板が、センサ部を含むタッチパネルセンサを有することを特徴とする請求項30に記載の表示装置。前記センサ部が前記表示用前面板の前記透明基板の観察者側の面上または表示部側の面上に形成されていることを特徴とする請求項34に記載の表示装置。表示部を準備する工程と、表示領域と非表示領域とを有する表示用前面板を製造する工程と、前記表示用前面板を前記表示部の観察者側に配置して取り付ける工程と、を備え、前記表示用前面板を製造する工程は、透明基板を準備する工程と、前記透明基板の前記表示部側または観察者側に意匠層を形成する工程と、前記透明基板の観察者側に反射防止材料を含む塗布液を塗布して、反射防止膜を形成する工程と、前記反射防止膜を、前記非表示領域に位置した周縁部の少なくとも一部で除去する工程と、を有することを特徴とする表示装置の製造方法。本発明は、このような点を考慮してなされたものであり、膜厚が不均一になることを防止し、ひいては、反射率分布を均一にして反射ムラを防止することができる表示用前面板とその製造方法、および、このような表示用前面板を含む表示装置とその製造方法を提供することを目的とする。本発明による表示用前面板は、表示部に対して観察者側に配置され、表示領域と非表示領域とを有する表示用前面板であって、透明基板と、前記透明基板の観察者側に反射防止材料を含む塗布液が塗布されることで設けられた反射防止膜と、前記透明基板の前記表示部側または観察者側に設けられて前記非表示領域を形成する意匠層と、を備え、前記反射防止膜が、前記非表示領域に位置した周縁部の少なくとも一部で除去されている。本発明による表示用前面板において、前記透明基板は略矩形状からなり、前記透明基板の一辺に対応する位置と該一辺に対向する他辺に対応する位置において、前記反射防止膜は除去されてもよい。本発明による表示用前面板において、前記反射防止膜は、前記透明基板の一辺に対応する位置と該一辺に対向する他辺に対応する位置において、前記非表示領域に位置する部分の全てが除去されてもよい。本発明による表示用前面板において、前記反射防止膜は、周縁部の全周にわたって除去されてもよい。本発明による表示用前面板において、前記反射防止膜は、前記非表示領域に位置する部分の全てが除去されてもよい。本発明による表示用前面板において、前記非表示領域は、幅が2.0mm以上からなり、前記反射防止膜は、幅が0.5mm~2.0mmで除去されてもよい。本発明による表示用前面板において、前記塗布液は、ダイコート法、スピンコート法またはディップコート法によって塗布されてもよい。本発明による表示用前面板は、センサ部を含むタッチパネルセンサをさらに備えていてもよい。本発明による表示用前面板において、前記センサ部が前記透明基板の観察者側の面上または表示部側の面上に形成されていてもよい。本発明による表示用前面板において、前記センサ部に信号処理部が接続されていてもよい。本発明による表示用前面板は、前記透明基板よりも表示部側に位置する偏光板をさらに備えていてもよい。本発明による表示用前面板は、前記透明基板よりも表示部側に位置するカラーフィルタをさらに備えていてもよい。本発明による表示用前面板は、前記反射防止膜の観察者側に設けられた観察者側接着層をさらに備えていてもよい。本発明による表示用前面板は、前記観察者側接着層の観察者側に設けられた保護層をさらに備えていてもよい。本発明による表示用前面板は、表示部側の最表面に位置する表示部側接着層をさらに備えていてもよい。本発明による表示用前面板の製造方法は、表示部に対して観察者側に配置され、表示領域と非表示領域とを有する表示用前面板の製造方法であって、透明基板を準備する工程と、前記透明基板の前記表示部側または観察者側に意匠層を形成する工程と、前記透明基板の観察者側に反射防止材料を含む塗布液を塗布して、反射防止膜を形成する工程と、前記反射防止膜を、前記非表示領域に位置した周縁部の少なくとも一部で除去する工程と、を備えている。本発明による表示用前面板の製造方法において、前記透明基板は略矩形状からなり、前記反射防止膜を、前記透明基板の一辺に対応する位置と該一辺に対向する他辺に対応する位置において除去してもよい。本発明による表示用前面板の製造方法において、前記反射防止膜を、前記透明基板の一辺に対応する位置と該一辺に対向する他辺に対応する位置において、前記非表示領域に位置する部分の全てで除去してもよい。本発明による表示用前面板の製造方法において、前記反射防止膜を、周縁部の全周にわたって除去してもよい。本発明による表示用前面板の製造方法において、前記反射防止膜を、前記非表示領域に位置する部分の全てで除去してもよい。本発明による表示用前面板の製造方法において、前記非表示領域は、幅が2.0mm以上からなり、前記反射防止膜を、幅が0.5mm~2.0mmで除去してもよい。本発明による表示用前面板の製造方法において、前記塗布液は、ダイコート法、スピンコート法またはディップコート法によって塗布されてもよい。本発明による表示用前面板の製造方法において、前記反射防止膜の周縁部を、多孔性のローラによって除去してもよい。本発明による表示用前面板の製造方法において、前記反射防止膜の周縁部を、溶剤とアルカリ性の薬液、溶剤と酸性の薬液、または、水を用いて除去してもよい。本発明による表示用前面板の製造方法において、前記反射防止膜の周縁部を、粘着膜を有するテープによって除去してもよい。本発明による表示装置は、表示部と、前記表示部に対して観察者側に配置され、表示領域と非表示領域とを有する表示用前面板と、を備え、表示用前面板が、透明基板と、前記透明基板の観察者側に反射防止材料を含む塗布液が塗布されることで設けられた反射防止膜と、前記透明基板の前記表示部側または観察者側に設けられて前記非表示領域を形成する意匠層と、を有し、前記反射防止膜が、前記非表示領域に位置した周縁部の少なくとも一部で除去される。本発明による表示装置において、前記表示部が、センサ部を含むタッチパネルセンサを有していてもよい。本発明による表示装置において、前記表示部が、カラーフィルタをさらに有していてもよい。本発明による表示装置において、前記タッチパネルセンサが、前記カラーフィルタと一体に形成されていてもよい。本発明による表示装置において、前記表示用前面板が、センサ部を含むタッチパネルセンサを有していてもよい。本発明による表示装置において、前記センサ部が前記表示用前面板の前記透明基板の観察者側の面上または表示部側の面上に形成されていてもよい。本発明による表示装置の製造方法は、表示部を準備する工程と、表示領域と非表示領域とを有する表示用前面板を製造する工程と、前記表示用前面板を前記表示部の観察者側に配置して取り付ける工程と、を備え、前記表示用前面板を製造する工程は、透明基板を準備する工程と、前記透明基板の前記表示部側または観察者側に意匠層を形成する工程と、前記透明基板の観察者側に反射防止材料を含む塗布液を塗布して、反射防止膜を形成する工程と、前記反射防止膜を、前記非表示領域に位置した周縁部の少なくとも一部で除去する工程と、を有している。本発明によれば、反射防止膜が、非表示領域に位置した周縁部の少なくとも一部で除去されているので、反射防止膜の膜厚を全面にわたって均一にすることができ、ひいては、反射率分布を均一にして反射ムラを防止することができる。第1の実施の形態以下、本発明に係る表示用前面板、表示装置、表示用前面板の製造方法および表示装置の製造方法の第1の実施の形態について、図面を参照して説明する。ここで、図1乃至図8は本発明の第1の実施の形態を示す図である。図1aおよび図2aに示すように、本実施の形態の表示装置は、LCD、PDP、有機ELなどの表示部50と、表示部50に対して観察者側に配置され、表示領域と非表示領域とを有する表示用前面板40と、を備えている。なお、本実施の形態の表示装置は、表示用前面板40の周縁部を支える枠体がないものや、表示用前面板40が枠体によって挟持されているだけで表示用前面板40の観察者側の表面が枠体によって覆われていないものを想定している。上記の表示用前面板40は、表示部50を保護するためのものであり、0.5mm以上の厚みからなっている。また、表示用前面板40は、面方向に沿って表示領域と非表示領域とを有している。この表示用前面板40は、略矩形状からなりガラス基板などの透明基板20と、透明基板20の観察者側図1の上方側に反射防止材料を含む塗布液が塗布されることで設けられた反射防止膜30と、透明基板20の表示部側図1の下方側に設けられて透明基板20の周縁部に位置して非表示領域を形成する意匠層10と、を備えている。このうち、反射防止膜30は低屈折率層のみからなる単層構成でもよいが、多層構造からなってもよい。そして、多層構造からなる場合には、一般に、最表面に適切な膜厚の低屈折率層を形成し、さらに高屈折率層などの層を低屈折率層の下層に設けることで作製することができ、より具体的には、透明基板20側から順番に、高/低屈折率層、中/高/低屈折率層、ハードコート層/中/高/低屈折率層などからなる。また、反射防止膜30をドライ法で形成すると、コストが高くなり生産性が低くなることから、本実施の形態の反射防止膜30は、ダイコート法、スピンコート法またはディップコート法などのウエット法で形成される。なお、材料の屈折率を下げるには、フッ素原子を導入したり、密度を下げたり空隙を導入したりすることで実現することができる。なお、反射防止膜30に用いられる材料などについては、特開2005-43749号に開示されており、当該特開2005-43749号に開示されている材料を用いることができる。また、意匠層10は、グラビア印刷、オフセット印刷、スクリーン印刷、転写シートからの転写印刷などの公知の印刷法、または手描きなどによってインキによって形成することができる。また、全面ベタ柄の場合は、グラビアコート、ロールコート、スプレーコートなどの公知の塗工法によって塗料で形成することもできる。使用するインキまたは塗料としては、バインダーとして、塩素化ポリエチレン、塩素化ポリプロピレン等の塩素化ポリオレフィン、ポリエステル樹脂、ウレタン樹脂、アクリル樹脂、酢酸ビニル樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、セルロース系樹脂などの樹脂を、一種又は二種以上混合したものに着色剤、適宜その他添加剤を添加した物を用いることができる。なお、より詳細については、特開2005-43749号に開示されており、当該特開2005-43749号に開示されている着色剤などを用いることができる。また、反射防止膜30は、非表示領域に位置した周縁部の少なくとも一部で除去されており、図1bおよび図2bに示すように、本実施の形態の反射防止膜30は周縁部の全周にわたって除去されている。なお、反射防止膜30は、図1abに示すように非表示領域に位置する部分の全てが除去される態様もあれば、図2abに示すように非表示領域に位置する部分の一部が除去される態様もある。ところで、図1bおよび図2bにおいては、反射防止膜30の位置と意匠層10の位置との関係を明確に示すために、透明基板20を図示していない。このことは、図3b、図4b、図7a-cおよび図8a-cのいずれにも当てはまる。図2abに示すように非表示領域に位置する部分の一部が除去される態様においては、例えば、非表示領域の幅が2.0mm以上からなる場合において、反射防止膜30は、その幅が0.5mm~2.0mmで除去される透明基板20の外縁から0.5mm~2.0mmの幅で除去される。このように反射防止膜30を0.5mm~2.0mmの幅で除去することによって、反射防止膜30の周縁部に形成される盛り上がり部31図5cおよび図6c参照を除去することができる。なお、反射防止膜30の盛り上がり部31は、表面張力や反射防止膜30を形成するための塗布液の出し方によって異なる大きさで形成される。より具体的には、例えばダイコート法、スピンコート法またはディップコート法などのウエット法を用いた場合には塗布液の表面張力によって周縁部が盛り上がってしまうし、例えばダイコート法を用いた場合には塗布液の塗布を開始する位置と塗布液の塗布が終了する位置で単位面積あたりの塗布量が多くなってしまう。しかしながら、これらの原因は、表示用前面板40の大きさに起因するものではないため、反射防止膜30の周縁位置から2.0mmほど除去すれば、表示用前面板40の大きさに関わりなく盛り上がり部31を除去することができる。ところで、反射防止膜30がダイコート法で形成される際には、図3bおよび図4bに示すように、塗布液の塗布を行う方向図3bおよび図4bの左右方向に直交する透明基板20の一辺に対応する位置と当該一辺に対向する他辺に対応する位置において、反射防止膜30が除去されていれば足りる。すなわち、ダイコート法を用いて反射防止膜30を形成する場合には、塗布液の塗布を開始する位置と塗布液の塗布が終了する位置で単位面積あたりの塗布量が多くなってしまうことが盛り上がり部31の形成に大きく寄与していることから、塗布液の塗布を開始する位置と塗布液の塗布が終了する位置にのみ盛り上がり部31が形成される。このため、塗布を開始する位置である透明基板20の一辺に対応する位置図3abおよび図4abにおける左側の辺に沿った領域と、塗布が終了する位置である透明基板20の一辺に対向する他辺に対応する位置図3abおよび図4abにおける右側の辺に沿った領域において、反射防止膜30が除去されていれば足りる。なおこの場合にも、上記と同様、反射防止膜30は、透明基板20の一辺に対応する位置と一辺に対向する他辺に対応する位置において、図3abに示すように非表示領域に位置する部分の全てが除去される態様もあれば、図4abに示すように非表示領域に位置する部分の一部が除去される態様もある。そして、非表示領域に位置する部分の一部が除去される態様においては、上記と同様、非表示領域の幅が2.0mm以上からなる場合において、反射防止膜30はその幅が0.5mm~2.0mmで除去されることとなる。次に、このような構成からなる本実施の形態の作用および効果について説明する。[反射防止膜30の非表示領域に位置する部分の全てを除去]最初に、反射防止膜30が、非表示領域に位置する部分の全てで除去されている表示用前面板40および表示装置の製造方法について説明する。まず、透明基板20が準備される図5a参照。次に、透明基板20の表示部側図5bの上方側の周縁部に意匠層10が印刷されて形成される図5b参照。次に、意匠層10が載置された透明基板20が180°反転され、透明基板20の観察者側図5cの上方側の全面に反射防止材料を含む塗布液が直接塗布されて反射防止膜30が形成される図5c参照。このとき、塗布液は、ダイコート法、スピンコート法またはディップコート法などのウエット法で塗布される。次に、反射防止膜30が周縁部の全周にわたって除去される図1b参照。このとき、本実施の形態の反射防止膜30は、非表示領域に位置する部分の全てで除去されることとなる図1abおよび図5d参照。なお、反射防止膜30を除去する方法としては、ローラ、粘着膜を有するテープ、スキージ、ワイプなどによって除去することが考えられる。この点、ローラを用いる場合には、例えば図7acに示すように間隔を自在に調整することができる一対のローラ60や、図8acに示すように幅の異なり平行に配置された二つの一対のローラ60a,60bなどを用いることができる。なお、ローラとしては、例えば多孔性のスポンジローラなどを用いることができる。図7acに示すような一対のローラ60を用いて反射防止膜30を除去する場合には、まず、図7aに示すように、間隔の調整されたローラ60によって、対向する一対の辺に沿って反射防止膜30を周縁部で除去する。次に、図7bに示すように、反射防止膜30の積層された透明基板20を90°回転させる。なお、このように透明基板20を90°回転させる代わりに、一対のスポンジローラ60を90°回転させてもよい。次に、図7cに示すように、間隔の調整されたローラ60によって、上記で反射防止膜30を既に除去した一対の辺と異なる一対の辺に沿って反射防止膜30を周縁部で除去する。なお、一対のローラ60の間隔は、透明基板20の方向に合わせて調整される図7ac参照。また、図8acに示すような平行に配置された二つの一対のローラ60a,60bを用いて反射防止膜30を除去する場合には、まず、図8aに示すように、ローラ60aによって、対向する一対の辺に沿って反射防止膜30を周縁部で除去する。次に、図8bに示すように、反射防止膜30の積層された透明基板20を90°回転させる。次に、図8cに示すように、ローラ60bによって、上記で反射防止膜30を既に除去した一対の辺と異なる一対の辺に沿って反射防止膜30を周縁部で除去する。また、このように反射防止膜30を除去する際には、より容易に反射防止膜30を除去するために、溶剤、アルカリ性の薬液、酸性の薬液、水、アセトンなどを用いることができる。この点、反射防止膜30が樹脂材料からなる場合には、例えば溶剤とアルカリ性の薬液の混合液、溶剤と酸性の薬液の混合液などを用いることができ、反射防止膜30が無機材料からなる場合には、例えば水やアセトンなどを用いることができる。なお、ここで溶剤としては、例えばメチルプロピルアセテートPGMEA、メチルイソブチルケトンMIBK、メチルエチルケトンMEKなどを挙げることができる。また、反射防止膜30を除去する方法として、上記のようなローラ60,60a,60bを用いるのではなく、粘着膜を有するテープを用いる場合には、テープの粘着膜を反射防止膜30の周縁部に貼り付け、当該テープを透明基板20から離隔させることで反射防止膜30の周縁部を除去することができる。このように反射防止膜30の周縁部を除去することで、膜厚が不均一になっている盛り上がり部31を除去することができ、その結果、反射防止膜30の膜厚を全面にわたって均一にすることができる。上記のように反射防止膜30が周縁部で除去されると、反射防止膜30が乾燥された後で露光されたり、乾燥された後で加熱されたり、乾燥された後で露光および加熱されたり、乾燥のみされたりすることで、反射防止膜30が硬化される。なお一般に、反射防止材料に紫外線硬化樹脂が含まれている場合には反射防止膜30を露光することで硬化させ、反射防止材料に熱硬化樹脂が含まれている場合には反射防止膜30を加熱することで硬化させることとなる。以上の工程によって、表示用前面板40が製造される。そして、このように製造された表示用前面板40を表示部50の観察者側に配置して取り付けることで表示装置が製造される。本実施の形態によれば、反射防止膜30が周縁部の全周にわたって除去される。このため、表面張力や塗布液の出し方によって形成される反射防止膜30の盛り上がり部31を除去することができる。この結果、反射防止膜30の膜厚を全面にわたって均一にすることができ、ひいては、反射率分布を均一にして反射ムラを防止することができる。また、本実施の形態では、反射防止膜30は、非表示領域に位置する部分の全てで除去される。このため、表示領域と非表示領域との間の界面と、反射防止膜30が存在する領域と反射防止膜30が存在しない領域との間の界面を合わせることができ、観察者側から見たときの反射ムラをより確実に防止することができる。なお、上記では、反射防止膜30を周縁部の全周にわたって除去する態様を用いて説明したが、これに限られることはない。例えば反射防止材料を含む塗布液をダイコート法で塗布する場合には、塗布液の塗布を開始する位置と塗布液の塗布が終了する位置で単位面積あたりの塗布量が多くなってしまうことが盛り上がり部31の形成に大きく寄与しているので、塗布液の塗布を開始する側の一辺と塗布液の塗布が終了する側の他辺前記一辺に対向する他辺において反射防止膜30を除去すればよい図3ab参照。このため、この場合には、対向する一つの一対の辺塗布液の塗布を開始する側の一辺と塗布液の塗布が終了する側の他辺に沿って反射防止膜30を周縁部で除去すれば足りる。[反射防止膜30の非表示領域に位置する部分の一部を除去]次に、反射防止膜30が、非表示領域に位置する部分の一部で除去されている表示用前面板40および表示装置の製造方法について説明する。なお、上述した反射防止膜30が非表示領域に位置する部分の全てで除去されている態様と重複する部分については適宜省略しつつ説明する。まず、透明基板20が準備される図6a参照。次に、透明基板20の表示部側図6bの上方側の周縁部に意匠層10が印刷されて形成される図6b参照。このとき、意匠層10の幅は2.0mm以上からなっており、非表示領域の幅は2.0mm以上からなっている。次に、意匠層10が載置された透明基板20が180°反転され、透明基板20の観察者側図6cの上方側の全面に反射防止材料を含む塗布液が直接塗布されて反射防止膜30が形成される図6c参照。このとき、塗布液は、ダイコート法、スピンコート法またはディップコート法などのウエット法で塗布される。次に、反射防止膜30が周縁部の全周にわたって除去される図2b参照。このとき、本実施の形態の反射防止膜30は、非表示領域に位置する部分の一部で除去されることとなる図2abおよび図6d参照。より具体的には、反射防止膜30の周縁部が0.5mm~2.0mmの幅で除去されるつまり、透明基板20の外周から0.5mm~2.0mmの幅で反射防止膜30が除去される。この際、反射防止膜30は、ローラ、粘着膜を有するテープ、スキージ、ワイプなどによって除去することができる。また、このように反射防止膜30を除去する際には、より容易に反射防止膜30を除去するために、溶剤、アルカリ性の薬液、酸性の薬液、水、アセトンなどを用いることができる。このように反射防止膜30の周縁部を除去することで、膜厚が不均一になっている盛り上がり部31を除去することができ、その結果、反射防止膜30の膜厚を全面にわたって均一にすることができる。上記のように反射防止膜30が周縁部で除去されると、反射防止膜30が乾燥された後で露光されたり、乾燥された後で加熱されたり、乾燥された後で露光および加熱されたり、乾燥のみされたりすることで、反射防止膜30が硬化される。以上の工程によって、表示用前面板40が製造される。そして、このように製造された表示用前面板40を表示部50の観察者側に配置して取り付けることで表示装置が製造される。本実施の形態によれば、反射防止膜30が周縁部の全周にわたって除去される。このため、表面張力や塗布液の出し方によって形成される反射防止膜30の盛り上がり部31を除去することができる。この結果、反射防止膜30の膜厚を全面にわたって均一にすることができ、ひいては、反射率分布を均一にして反射ムラを防止することができる。なお、上記では、反射防止膜30を周縁部の全周にわたって除去する態様を用いて説明したが、これに限られることはない。例えば反射防止材料を含む塗布液をダイコート法で塗布する場合には、塗布液の塗布を開始する側の一辺と塗布液の塗布が終了する側の他辺前記一辺に対向する他辺において、0.5mm~2.0mmの幅で反射防止膜30を除去すればよい図4ab参照。次に、本実施の形態の実施例と比較例について説明する。実施例まず、ガラス基板透明基板20を準備した。次に、ガラス基板20の表示部側裏面の周縁部に意匠層10を印刷して形成した。次に、ガラス基板20の観察者側表面の全面に反射防止材料を含む塗布液を、ダイコート法によって周縁部から直接塗布した。次に、反射防止膜30を周縁部の全周にわたって除去した。このとき、反射防止膜30は、溶剤付きのスポンジローラ60によって、外縁から2.0mmの幅で除去された。このようにして周縁部が除去された反射防止膜30の膜厚反射率分布を測定したところ、膜厚反射率分布は平均値±10の範囲であった。比較例まず、ガラス基板20を準備した。次に、ガラス基板20の表示部側裏面の周縁部に意匠層10を印刷して形成した。次に、ガラス基板20の観察者側表面の全面に反射防止材料を含む塗布液を、ダイコート法によって周縁部から直接塗布した。このようにして形成された反射防止膜30の膜厚反射率分布を測定したところ、外縁から2.0mmの幅までの領域で膜厚反射率分布が不均一になっており、膜厚反射率分布は平均値±74の範囲であった。これらのことから、上記の実施例のように、外縁から2.0mmの幅で反射防止膜30を除去することで、膜厚反射率分布を平均値±10とすることができ、比較例での平均値±74よりも膜厚反射率分布を格段に均一にできることを確認することができた。第2の実施の形態次に、図9乃至図12により、本発明の第2の実施の形態について説明する。第1の実施の形態は、透明基板20の表示部側に意匠層10が設けられている態様であったが、第2の実施の形態では、透明基板20の観察者側に意匠層10が設けられている態様になっている。第2の実施の形態において、その他の構成は、第1の実施の形態と略同一の態様となっている。図9乃至図12に示す第2の実施の形態において、図1乃至図8に示す第1の実施の形態と同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。[反射防止膜30の非表示領域に位置する部分の全てを除去]以下、本実施の形態の作用および効果について説明する。最初に、反射防止膜30が、非表示領域に位置する部分の全てで除去されている表示用前面板40および表示装置の製造方法について説明する。なお、第1の実施の形態と重複する部分については適宜省略しつつ説明する。まず、透明基板20が準備される図11a参照。次に、透明基板20の観察者側図11bの上方側の周縁部に意匠層10が印刷されて形成される図11b参照。次に、透明基板20と意匠層10の観察者側図11cの上方側の全面に反射防止材料を含む塗布液が直接塗布されて反射防止膜30が形成される図9aおよび図11c参照。このとき、塗布液は、ダイコート法、スピンコート法またはディップコート法などのウエット法で塗布される。次に、反射防止膜30が周縁部の全周にわたって除去される。このとき、本実施の形態の反射防止膜30は、非表示領域に位置する部分の全てで除去されることとなる図9bおよび図11d参照。この際、反射防止膜30は、ローラ、粘着膜を有するテープ、スキージ、ワイプなどによって除去することができる。また、このように反射防止膜30を除去する際には、より容易に反射防止膜30を除去するために、溶剤、アルカリ性の薬液、酸性の薬液、水、アセトンなどを用いることができる。このように反射防止膜30の周縁部を除去することで、膜厚が不均一になっている盛り上がり部31を除去することができ、その結果、反射防止膜30の膜厚を全面にわたって均一にすることができる。上記のように反射防止膜30が周縁部で除去されると、反射防止膜30が乾燥された後で露光されたり、乾燥された後で加熱されたり、乾燥された後で露光および加熱されたり、乾燥のみされたりすることで、反射防止膜30が硬化される。以上の工程によって、表示用前面板40が製造される。そして、このように製造された表示用前面板40を表示部50の観察者側に配置して取り付けることで表示装置が製造される。本実施の形態によれば、反射防止膜30が周縁部の全周にわたって除去される。このため、表面張力や塗布液の出し方によって形成される反射防止膜30の盛り上がり部31を除去することができる。この結果、反射防止膜30の膜厚を全面にわたって均一にすることができ、ひいては、反射率分布を均一にして反射ムラを防止することができる。また、本実施の形態では、反射防止膜30は、非表示領域に位置する部分の全てで除去される。このため、表示領域と非表示領域との間の界面と、反射防止膜30が存在する領域と反射防止膜30が存在しない領域との間の界面を合わせることができ、観察者側から見たときの反射ムラをより確実に防止することができる。また、本実施の形態によれば、透明基板20の観察者側に非表示領域を形成する意匠層10が設けられている。このため、意匠層10のある非表示領域において透明基板20で外光が反射することを防止することができ、外光が映り込むことを防止することができる。このため、表示装置が本来意図している表示特性を維持することができる。すなわち、反射防止フィルムが透明基板20に貼られている場合には、反射防止フィルムを通過した外光の透明基板20での反射がどうしても発生してしまう。そして、表示領域に入り込んだ外光は表示部50からの発光によって打ち消されるのに対して、意匠層10のある非表示領域での外光の反射が目立ってしまい、表示装置が本来意図している表示特性が損なわれてしまうこととなる。これに対して、本実施の形態によれば、意匠層10が最外面に位置しており、意匠層10のある非表示領域において透明基板20に外光が入り込むことを防止することができる。そして、意匠層10は一般にインキによって形成されるため外光の反射は起こりにくく、また例え意匠層10で外光が反射しても表示装置の表示特性に悪影響を及ぼさないので、表示装置が本来意図している表示特性を維持することができる。なお、上記では、反射防止膜30を周縁部の全周にわたって除去する態様を用いて説明したが、これに限られることはない。例えば反射防止材料を含む塗布液をダイコート法で塗布する場合には、塗布液の塗布を開始する側の一辺と塗布液の塗布が終了する側の他辺前記一辺に対向する他辺において反射防止膜30を除去すればよい。[反射防止膜30の非表示領域に位置する部分の一部を除去]次に、反射防止膜30が、非表示領域に位置する部分の一部で除去されている表示用前面板40および表示装置の製造方法について説明する。なお、上述した反射防止膜30が非表示領域に位置する部分の全てで除去されている態様と重複する部分については適宜省略しつつ説明する。まず、透明基板20が準備される図12a参照。次に、透明基板20の観察者側図12bの上方側の周縁部に意匠層10が印刷されて形成される図12b参照。このとき、意匠層10の幅は2.0mm以上からなっており、非表示領域の幅は2.0mm以上からなっている。次に、透明基板20と意匠層10の観察者側図12cの上方側の全面に反射防止材料を含む塗布液が直接塗布されて反射防止膜30が形成される図10aおよび図12c参照。このとき、塗布液は、ダイコート法、スピンコート法またはディップコート法などのウエット法で塗布される。次に、反射防止膜30が周縁部の全周にわたって除去される。このとき、本実施の形態の反射防止膜30は、非表示領域に位置する部分の一部で除去されることとなる図10bおよび図12d参照。より具体的には、反射防止膜30の周縁部が0.5mm~2.0mmの幅で除去されるつまり、透明基板20の外周から0.5mm~2.0mmの幅で反射防止膜30が除去される。この際、反射防止膜30は、ローラ、粘着膜を有するテープ、スキージ、ワイプなどによって除去することができる。また、このように反射防止膜30を除去する際には、より容易に反射防止膜30を除去するために、溶剤、アルカリ性の薬液、酸性の薬液、水、アセトンなどを用いることができる。このように反射防止膜30の周縁部を除去することで、膜厚が不均一になっている盛り上がり部31を除去することができ、その結果、反射防止膜30の膜厚を全面にわたって均一にすることができる。上記のように反射防止膜30が周縁部で除去されると、反射防止膜30が乾燥された後で露光されたり、乾燥された後で加熱されたり、乾燥された後で露光および加熱されたり、乾燥のみされたりすることで、反射防止膜30が硬化される。以上の工程によって、表示用前面板40が製造される。そして、このように製造された表示用前面板40を表示部50の観察者側に配置して取り付けることで表示装置が製造される。本実施の形態によれば、反射防止膜30が周縁部の全周にわたって除去される。このため、表面張力や塗布液の出し方によって形成される反射防止膜30の盛り上がり部31を除去することができる。この結果、反射防止膜30の膜厚を全面にわたって均一にすることができ、ひいては、反射率分布を均一にして反射ムラを防止することができる。また、本実施の形態によれば、透明基板20の観察者側に非表示領域を形成する意匠層10が設けられている。このため、意匠層10のある非表示領域において透明基板20で外光が反射することを防止することができ、外光が映り込むことを防止することができる。このため、表示装置が本来意図している表示特性を維持することができる。なお、上記では、反射防止膜30を周縁部の全周にわたって除去する態様を用いて説明したが、これに限られることはない。例えば反射防止材料を含む塗布液をダイコート法で塗布する場合には、塗布液の塗布を開始する側の一辺と塗布液の塗布が終了する側の他辺前記一辺に対向する他辺において、0.5mm~2.0mmの幅で反射防止膜30を除去すればよい。ところで、上述した各実施の形態では従来のように反射防止フィルムを用いていないので、万が一、透明基板20が破損した場合に透明基板20の破片が飛散する可能性がある。このため、透明基板20として例えば強化ガラスを用いたり、表示用前面版を樹脂によってLCD、PDP、有機ELなどの表示部50に貼り付けたりすることが好ましい。このように強化ガラスを用いたり樹脂を用いたりすることによって、万が一、透明基板20が破損しても透明基板20の破片が飛散することを防止することができるためである。また、上述した各実施の形態では、透明基板に反射防止材料を含む塗布液が直接塗布されるので、反射防止フィルムを用いた際に必要となる反射防止フィルムをカットしたり反射防止フィルムを透明基板に貼り付けたりする作業が不要となるので、工程数を削減することができる。また、反射防止フィルムをカットする作業自体がないため、反射防止フィルムをカットすることで生じる無駄を無くすことができる。また、反射防止フィルムの基材フィルムにはうねりがあるが、本実施の形態では、塗布液を直接塗布して基材フィルムを用いないので、基材フィルムのうねりによって見た目が不均一になることを防止することができる。さらに、反射防止フィルムを透明基板に貼り付ける作業自体がないため、反射防止フィルムを透明基板に貼り付ける際に生じる異物や気泡の混入などのリスクを無くすことができ、歩留まりを向上させることができる。また、上述した各実施の形態において、反射防止膜30が、低屈折率層のみからなる単層構成となっている例、および、反射防止膜30が、最表面に位置する低屈折率層と、低屈折率層の下層に設けられた高屈折率層などの層とからなる多層構成となっている例を示した。なお、単層構成および多層構成いずれの場合においても、反射防止膜30の表示部側の最表面の層は低屈折率層となっている。この低屈折率層の光屈折率は、反射防止膜30における外光の反射を少なくするため、好ましくは、透明基板20の光屈折率よりも小さくなっている。例えば、透明基板20が、1.50の光屈折率を有するガラスからなっている場合、反射防止膜30の低屈折率層の光屈折率は、1.50よりも小さくなっており、好ましくは1.35よりも小さくなっている。これによって、反射防止膜30における外光の反射を低減することができる。また光の干渉が生じるのを防ぐため、反射防止膜30の低屈折率層の厚みは、可視光の波長の1/4よりもほぼ小さくなっている。例えば、反射防止膜30の低屈折率層の厚みは、80~150nmの範囲内となっている。これによって、反射防止膜30の低屈折率層において光の干渉が生じるのを防ぐことができる。なお本明細書において、光屈折率は、波長550nmの光に対する屈折率となっている。屈折率の測定方法は特に限定されないが、分光反射スペクトルから算出する方法、エリプソメーターを用いて測定する方法及びアッベ法を挙げることができる。エリプソメーターとしてはジョバンーイーボン社製UVSELが挙げられる。なお、本件の屈折率はテクノシナジー社製DF1030Rにて測定した値である。第3の実施の形態次に図13を参照して、本発明の第3の実施の形態について説明する。ここで図13は、本発明の第3の実施の形態による表示装置を示す断面図である。図13に示す第3の実施の形態は、表示用前面板が、透明基板の表示部側に設けられた追加反射防止膜をさらに備えた点が異なるのみであり、他の構成は、図1乃至図8に示す第1の実施の形態と略同一である。図13に示す第3の実施の形態において、図1乃至図8に示す第1の実施の形態と同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。図13に示すように、表示用前面板40は、透明基板20の観察者側に設けられた反射防止膜30と、透明基板20の表示部側に設けられた意匠層10および追加反射防止膜35と、を備えている。追加反射防止膜35は、反射防止膜30と同様に、反射防止材料を含む塗布液が塗布されることで設けられている。このような追加反射防止膜35を透明基板20の表示部側に設けることにより、表示部50からの光が表示用前面板40の表示部側で反射するのを防ぐことができる。追加反射防止膜35は、図1乃至図8に示す第1の実施の形態における反射防止膜30と同様にして形成される。すなわち、はじめに、透明基板20が準備され、そして、透明基板20の表示部側の周縁部に意匠層10が印刷されて形成される。次に、透明基板20と意匠層10の表示部側の全面に反射防止材料を含む塗布液が直接塗布されて追加反射防止膜35が形成される。その後、形成された追加反射防止膜35が、周縁部の全周にわたって除去される。これによって、追加反射防止膜35は、非表示領域に位置する部分の全てで除去されることとなる図13参照。これによって、反射防止膜30の場合と同様に、膜厚が不均一になっている盛り上がり部図示せずを除去することができ、その結果、追加反射防止膜35の膜厚を全面にわたって均一にすることができる。このことにより、反射率分布を均一にして反射ムラを防止することができる。なお、塗布液を塗布する方法、および追加反射防止膜35を周縁部の全周にわたって除去する方法は、反射防止膜30の場合と略同一である。すなわち、ダイコート法、スピンコート法またはディップコート法などのウエット法によって、透明基板20の表示部側の全面に反射防止材料を含む塗布液を直接塗布することができる。また、ローラ、粘着膜を有するテープ、スキージ、ワイプなどによって、追加反射防止膜35を周縁部の全周にわたって除去することができる。なお、追加反射防止膜35は、図13に示すように、追加低屈折率層37のみからなる単層構成となっていてもよく、若しくは図示はしないが、表示部側の最表面に位置する追加低屈折率層37と、追加低屈折率層37と透明基板20との間に設けられた高屈折率層などの層とからなる多層構成となっていてもよい。なお、単層構成および多層構成いずれの場合においても、追加反射防止膜35の表示部側の最表面の層は追加低屈折率層37となっている。追加反射防止膜35の追加低屈折率層37の光屈折率は、追加反射防止膜35における光の反射を少なくするため、好ましくは、透明基板20の光屈折率よりも小さくなっている。例えば、透明基板20が、1.50の光屈折率を有するガラスからなっている場合、追加反射防止膜35の追加低屈折率層37の光屈折率は、1.50よりも小さくなっており、好ましくは1.35よりも小さくなっている。例えば、追加反射防止膜35の追加低屈折率層37における光屈折率は、反射防止膜30の低屈折率層32における光屈折率と略同一になっている。これによって、表示部50からの光が表示用前面板40の表示部側で反射するのをより確実に防ぐことができる。また光の干渉が生じるのを防ぐため、追加反射防止膜35の追加低屈折率層37の厚みは、可視光の波長の1/4よりもほぼ小さくなっている。例えば、追加低屈折率層37の厚みは、80~150nmの範囲内となっている。これによって、追加低屈折率層37において光の干渉が生じるのを防ぐことができる。なお本実施の形態において、追加反射防止膜35が、非表示領域に位置する部分の全てで除去される例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、図14に示すように、追加反射防止膜35が、非表示領域に位置する部分の一部で除去されていてもよい。また追加反射防止膜35は、反射防止膜30の場合とは異なり、表示部50からの光が表示用前面板40の表示部側で反射するのを防ぐためのものとなっている。従って、仮に追加反射防止膜35の膜厚が全面にわたって均一になっておらず、この結果、追加反射防止膜35において反射ムラが生じたとしても、そのような反射ムラが観察者によって視認されることはない。従って追加反射防止膜35においては、反射防止膜30の場合とは異なり、膜厚が全面にわたって均一になっている必要はなく、例えば、図示はしないが、周縁部に盛り上がり部が残っていてもよい。このような盛り上がり部を許容することにより、追加反射防止膜35の周縁部を除去する作業が不要となるので、工程数を削減することができる。なお、追加反射防止膜35の周縁部に盛り上がり部が形成されている場合であっても、表示用前面板40を表示部50に取り付ける際に表示用前面板40の追加反射防止膜35と表示部50との間に接着層図示せずを介在させることにより、盛り上がり部に起因する膜厚の不均一さを吸収することが可能である。変形例また本実施の形態および変形例において、第1の実施の形態による表示用前面板40にさらに追加反射防止膜35が設けられる例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、上述の第2の実施の形態における表示用前面板40のような、透明基板20の観察者側に設けられた反射防止膜30および意匠層10を備えた表示用前面板40に、さらに追加反射防止膜35が設けられていてもよい図15参照。この場合、図15に示すように、追加反射防止膜35が、非表示領域に位置する部分の全てで除去されていてもよく、若しくは、図示はしないが、追加反射防止膜35が、非表示領域に位置する部分の一部で除去されていてもよい。または上述のように、追加反射防止膜35の周縁部の盛り上がり部が残っていてもよい。第4の実施の形態次に図16乃至図18を参照して、本発明の第4の実施の形態について説明する。図16乃至図18に示す本実施の形態は、表示用前面板が接着層をさらに有する点が異なるのみであり、他の構成は、図1乃至図8に示す第1の実施の形態と略同一である。図16乃至図18に示す本実施の形態において、図1乃至図8に示す第1の実施の形態と同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。表示用前面板本実施の形態による表示用前面板40は、一の製造業者または製造場所において製造された表示用前面板40が、その他の製造業者または製造場所において表示部や後述するタッチパネルセンサまたは保護層などと組み合わされるという場合を想定して構成されたものである。図16に示すように、表示用前面板40は、透明基板20と、透明基板20の観察者側に設けられた反射防止膜30と、反射防止膜30の観察者側に設けられた接着層観察者側接着層100と、透明基板20の表示部側に設けられた意匠層10と、を備えている。このうち接着層100は、表示領域に設けられた反射防止膜30を覆うとともに、透明基板20の非表示領域に対応する部分をも覆うよう設けられている。すなわち接着層100は、表示用前面板40の観察者側の最表面の全域を占めるよう設けられている。また反射防止膜30は、観察者側の最表面に位置する低屈折率層32を有している。なお観察者側の最表面に位置する低屈折率層32という文言は、反射防止膜30が複数の層から構成される場合に、それら各層のうち観察者側の最表面に位置する層が低屈折率層32からなっていることを意味している。すなわち観察者側の最表面に位置する低屈折率層32という文言は、表示用前面板40において、反射防止膜30の観察者側にさらに接着層100などのその他の層が設けられる形態を除外するものではない。接着層透明基板20の観察者側に設けられた接着層100は、保護層など表示用前面板40の観察者側に配置され得る部材に表示用前面板40を密着させるために設けられる層である。表示用前面板40がこのような接着層100を予め備えることにより、表示用前面板40と保護層などとを組み合わせる作業を容易化することができる。接着層100を構成する材料は、表示用前面板40と組み合わされる部材や表示用前面板40の使用環境に応じて適宜選択される。例えば、所望の可塑度を有するポリオルガノシロキサン組成物例えば特開2004-212521号公報に記載のポリオルガノシロキサン組成物からなる粘着剤シリコーン系粘着剤や、アクリル系粘着剤例えば特開2002-348546号公報に記載のアクリル系粘着剤からなる透明粘着シートが、接着層100として用いられる。このような透明粘着シートは、例えば、アクリル酸エステル共重合体をエポキシ系、イソシアネート系、メラミン系あるいは金属化合物系の架橋剤で架橋させたものや紫外線硬化型のアクリル系粘着剤などをシート状に加工することにより得られる。接着層100の厚みは、用いられる材料、表示用前面板40と組み合わされる部材や表示用前面板40の使用環境などに応じて適宜選択されるが、例えば1~200μmの範囲内となっている。なお図示はしないが、表示用前面板40の接着層100がPETなどからなるフィルムによって覆われていてもよい。これによって、接着層100の粘着力が劣化するのを防ぐことができ、また、表示用前面板40の取り回し性を向上させることができる。変形例なお図17に示すように、反射防止膜30の観察者側に設けられた接着層100の観察者側に、さらに保護層105が予め設けられていてもよい。この保護層105は、仮に表示用前面板40の透明基板20が破損してしまった場合であっても、透明基板20の破片が飛散することを防ぐことなどを意図して設けられる層である。このような保護層105の材料として、例えば光硬化樹脂タイプ、熱硬化樹脂タイプ、2液混合反応液タイプ、両面粘着シールタイプの材料等が挙げられる。このうち光硬化樹脂タイプにおいては、ラジカル系硬化系やカチオン系硬化系の材料が用いられる。ラジカル系硬化系の材料には、アクリル系、エン/チオール系、ビニルエーテル系の材料などが含まれ、カチオン系硬化系の材料には、エポキシ系、オキセタン系、ビニルエーテル系の材料などが含まれる。また、熱硬化樹脂タイプの材料には、エポキシ系、フェノール系、ポリエステル系の材料などが含まれる。なお図16および図17において、接着層100が表示領域および非表示領域の両方に設けられる例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、図示はしないが、接着層100が非表示領域にのみ設けられていてもよい。このように接着層100が非表示領域にのみ設けられている場合であっても、飛散防止フィルムなどからなる保護層105を接着層100の観察者側に設けることにより、透明基板20が破損してしまった場合に透明基板20の破片が飛散することを防ぐことができる。接着層が表示部側に設けられる例また上述の図16および図17に示す形態において、接着層100が表示用前面板40の観察者側に位置する例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、接着層100が表示用前面板40の表示部側に位置していてもよい。例えば図18に示すように、表示用前面板40が、表示部側の最表面に位置する接着層表示部側接着層100を有していてもよい。表示用前面板40において、表示部側の最表面に接着層100を設けることの目的として、主に以下の2つを挙げることができる。1つは、接着層100が表示用前面板40の観察者側に設けられる場合と同様に、飛散防止フィルムからなる保護層105などと組み合わせることによって、透明基板20が破損してしまった場合に透明基板20の破片が飛散することを防ぐという目的である。この場合、接着層100は、図18に示すように表示領域および非表示領域の両方に設けられていてもよく、若しくは、図示はしないが、非表示領域にのみ設けられていてもよい。もう1つは、接着層100を設けることにより、表示部や後述するタッチパネルセンサなど表示用前面板40の表示部側に設けられる部材との間にエアギャップが生じるのを防ぐという目的である。この場合、接着層100は、少なくとも表示領域を覆うよう設けられる。また接着層100の光屈折率は、接着層100と透明基板20との界面で光の反射が生じるのを防ぐのに適切な値、例えば透明基板20の光屈折率と略同一の値に設定される。これによって、表示部50からの光が表示用前面板40の表示部側で反射されるのを抑えることができ、このことにより、光の取り出し効率を向上させることができる。その他の変形例また図16乃至図18に示す形態において、第1の実施の形態による表示用前面板40にさらに接着層100が設けられる例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、第2の実施の形態による表示用前面板40が、接着層100や保護層105をさらに備えていてもよい。また図16乃至図18に示す形態において、反射防止膜30が非表示領域に位置する部分の全てで除去される例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、反射防止膜30が、非表示領域に位置する部分の一部で除去されていてもよい。また図16乃至図18に示す形態において、上述の第3の実施の形態の場合と同様に、表示用前面板40が追加反射防止膜35をさらに備えていてもよい。この場合、追加反射防止膜35の表示部側に接着層100が設けられていてもよい。第5の実施の形態次に図19を参照して、本発明の第5の実施の形態について説明する。図19に示す本実施の形態は、追加反射防止膜の追加低屈折率層の高硬度化が図られている点が異なるのみであり、他の構成は、図15に示す第3の実施の形態の変形例と略同一である。図19に示す第5の実施の形態において、図15に示す第3の実施の形態の変形例と同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。表示用前面板図19に示すように、表示用前面板40は、透明基板20の観察者側に設けられた反射防止膜30および意匠層10と、透明基板20の表示部側に設けられた追加反射防止膜35と、を備えている。このうち反射防止膜30は、反射防止膜30の観察者側の最表面に位置する低屈折率層32を有しており、また追加反射防止膜35は、追加反射防止膜35の表示部側の最表面に位置する追加低屈折率層37Aを有している。本実施の形態は、追加反射防止膜35の追加低屈折率層37Aの耐擦傷性が、反射防止膜30の低屈折率層32の耐擦傷性よりも高くなっていることを特徴としている。このように、低屈折率層32の耐擦傷性と追加低屈折率層37Aの耐擦傷性に差を設けることにより、後述するように、表示用前面板40の製造工程や表示用前面板40が他の部材と組み合わされる工程において低屈折率層32および追加低屈折率層37Aが損傷することを防ぐことが可能となる。一般に、透明基板20の両側に層が形成される場合、はじめに透明基板20を準備し、次に透明基板20の上側一側に第1の層を形成する。その後、第1の層が形成された透明基板20を上下反転させ、次に、透明基板20の上側他側に第2の層を形成する。従って、第2の層が形成される際、第1の層は透明基板20の下側に位置していることになる。このため、第2の層が形成される間、第1の層は、搬送台などの製造設備と接触することになり、この間に第1の層が損傷してしまうことが考えられる。一方、本実施の形態によれば、透明基板20に反射防止膜30、意匠層10および追加反射防止膜35を形成する場合、はじめに透明基板20の上側表示部側に追加反射防止膜35を形成し、次に透明基板20を上下反転させ、その後に透明基板20の上側観察者側に意匠層10および反射防止膜30を形成する。ここで上述のように、追加反射防止膜35の追加低屈折率層37Aの耐擦傷性は、反射防止膜30の低屈折率層32の耐擦傷性よりも高くなっている。従って、意匠層10および反射防止膜30が形成される間に追加反射防止膜35の追加低屈折率層37Aが搬送台などの製造設備と接触するとしても、追加低屈折率層37が損傷するのを防ぐことができる。追加低屈折率層次にこのような追加低屈折率層37Aを構成するための具体的な方法について説明する。一般に、層を構成する材料の光屈折率を低くすることと、層を構成する材料の耐擦傷性を高くすることはトレードオフの関係にある。従って一般に、追加低屈折率層37Aの光屈折率を低屈折率層32の光屈折率よりも高くすることにより、追加低屈折率層37Aの耐擦傷性を低屈折率層32の耐擦傷性よりも高くすることが可能となる。例えば、低屈折率層32の光屈折率が透明基板20の光屈折率よりも十分に小さい値、例えば1.35となっている場合、追加低屈折率層37Aの光屈折率は、低屈折率層32の光屈折率よりも大きくかつ透明基板20の光屈折率よりも小さい値、例えば1.45に設定される。これによって、追加低屈折率層37Aに、低屈折率層32よりも高い耐擦傷性を付与することができる。このような追加低屈折率層37Aは、好ましくは、600gの荷重をかけたスチールウールNo.0000を追加低屈折率層37A上で掃引させる往復10回、ストローク100mm場合であっても掃引後の追加低屈折率層37Aに擦傷痕が視認されない程度の耐擦傷性を有している。また一般に、光屈折率と反射率との間には、光屈折率が小さいほど反射率が低くなるという対応関係があることが知られている。従って、追加低屈折率層37Aの反射率が低屈折率層32の反射率よりも高くなるよう追加低屈折率層37Aを構成することにより、追加低屈折率層37Aの耐擦傷性を低屈折率層32の耐擦傷性よりも高くすることもできる。例えば、低屈折率層32の反射率が1以下であり、追加低屈折率層37Aの反射率が1~2の範囲内となるよう、低屈折率層32および追加低屈折率層37Aが構成されていてもよい。なお本実施の形態およびその変形例において、追加反射防止膜35が追加低屈折率層37Aのみからなる形態を示した。しかしながら、これに限られることはなく、追加反射防止膜35が高屈折率層をさらに有していてもよい。同様に、反射防止膜30が高屈折率層をさらに有していてもよい。これによって、反射防止膜30および追加反射防止膜35が外光の反射を防止する効果をより高くすることができる。また上述の第4の実施の形態の場合と同様に、反射防止膜30の観察者側または追加反射防止膜35の表示部側に接着層100が設けられていてもよい。これによって、表示用前面板40とその他の部材とを組み合わせる作業を容易化することや、その他の部材との間にエアギャップが生じるのを防ぐことができる。また上述の第5の実施の形態の変形例の場合と同様に、接着層100が、飛散防止フィルムからなる保護層105などと組み合わされていてもよい。これによって、透明基板20が破損してしまった場合に透明基板20の破片が飛散することを防ぐことができる。また本実施の形態およびその変形例において、図15に示す第3の実施の形態の変形例による表示用前面板40の追加反射防止膜35の追加低屈折率層が高硬度化される例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、図13および図14に示す形態における表示用前面板40の追加反射防止膜35の追加低屈折率層が高硬度化されてもよい。第6の実施の形態次に図20乃至図24を参照して、本発明の第6の実施の形態について説明する。図20乃至図24に示す本実施の形態は、表示装置の表示部がタッチパネルセンサを有する点が異なるのみであり、他の構成は、図1乃至図8に示す第1の実施の形態と略同一である。図20乃至図24に示す第6の実施の形態において、図1乃至図8に示す第1の実施の形態と同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。表示装置図20に示すように、表示装置は、表示部50と、表示部50に対して観察者側に配置された表示用前面板40と、を備えている。表示用前面板40としては、上述の第1乃至第5の実施の形態において示される表示用前面板40のいずれかが適宜用いられる。また表示部50は、図20に示すように、映像を表示するための光を観察者側に放射する表示ユニット151と、表示ユニット151の観察者側に設けられ、表示装置が観察者側からタッチされる際のタッチ箇所を検出するタッチパネルセンサ110と、を有している。表示ユニット151としては、上述の各実施の形態の場合と同様に、LCD、PDP、有機EL、無機ELまたは電界放射型などの様々なタイプのものが用いられ得る。なお、表示用前面板40と表示部50とを強固に密着させることが望まれる場合、好ましくは、表示部側の最表面に位置する接着層100を有する表示用前面板40が用いられる。これによって、表示用前面板40と表示部50とを強固に密着させ、このことにより、表示用前面板40と表示部50との間にエアギャップが生じるのを防ぐことができる。若しくは、図21に示すように、表示部50が、タッチパネルセンサ110の観察者側に設けられた接着層101をさらに有していてもよい。表示部50がこのような接着層101を予め有することにより、表示部50と表示用前面板40とを強固に密着させることができ、かつ、表示部50と表示用前面板40とを組み合わせる作業を容易化することができる。タッチパネルセンサ次に、表示部50のタッチパネルセンサ110について詳細に説明する。表示部50に包含されるタッチパネルセンサ110のタイプが特に限られることはなく、様々なタイプのタッチパネルセンサ110が適宜用いられ得る。例えば、被検出体からの圧力に基づいてタッチ箇所を検出する抵抗膜方式のタッチパネルセンサや、人体などの被検出体からの静電気に基づいてタッチ箇所を検出する静電容量方式のタッチパネルセンサが用いられ得る。その他にも、光センサ方式、マトリクススイッチ方式、表面弾性波方式、電磁誘導方式など、様々な方式のタッチパネルセンサが用いられ得る。このうち光センサ方式のタッチパネルセンサは、光を受光して光電変換する光センサと、光センサよりも観察者側に光センサと対向するよう設けられ、特定波長域の光を選択的に透過させる選択透過層と、を有している。この場合、光センサは主として、選択透過層を透過した特定波長域の光を受光する。そして、指などの被検出体からの反射光を光センサが検出することにより、被検出体が表示装置に観察者側からタッチしたことが検知される。なお、このような光センサ方式のタッチパネルセンサにおいては、被検出体からの反射光に基づいてタッチ箇所が検出されるため、被検出体が指などの人体に限られることはなく、様々な物体のタッチ箇所を検出することが可能となる。このような光センサ方式のタッチパネルセンサのさらなる詳細は、例えば特開2009-151039号公報、特開2007-192713号公報などに記載されている。静電容量方式のタッチパネルセンサ次に図22A乃至図22Cを参照して、タッチパネルセンサ110が静電容量方式のものである場合の、タッチパネルセンサ110の構成の一例について説明する。図22Aは、静電容量方式のタッチパネルセンサ110を示す平面図であり、図22Bは,図22Aのタッチパネルセンサ110をXVIB-XVIB方向から見た断面図であり、図22Cは,図22Aのタッチパネルセンサ110をXVIC-XVIC方向から見た断面図である。図22A乃至図22Cに示すように、静電容量方式のタッチパネルセンサ110は、タッチパネルセンサ用基板116と、タッチパネルセンサ用基板116の観察者側の面上に所定のパターンで設けられた複数のx透明導電パターン111およびy透明導電パターン112とを有している。図22Aに示すように、x透明導電パターン111はx方向に延びており、またy透明導電パターン112はx方向に直交するy方向に延びている。各x透明導電パターン111は、略正方形の形状を有する複数のx電極単位111aと、隣接するx電極単位111a間をx方向において接続するx接続部111bと、を有している。このようなx透明導電パターン111により、被検出体のタッチ箇所のy方向における位置が検出される。また、各y透明導電パターン112は、略正方形の形状を有する複数のy電極単位112aと、隣接するy電極単位112a間をy方向において接続するy接続部112bと、を有している。このようなy透明導電パターン112により、被検出体のタッチ箇所のx方向における位置が検出される。またタッチパネルセンサ用基板116上には、所定のパターンで設けられ、x透明導電パターン111およびy透明導電パターン112にそれぞれ電気的に接続された取出配線113および取出配線114と、取出配線113および取出配線114に接続され、x透明導電パターン111およびy透明導電パターン112からの信号を外部へ取り出すための端子部115と、が設けられている。タッチパネルセンサ110においては、上述の各導電パターン111,112、取出配線113,114および端子部115の組合体により、タッチ位置を検出するとともに検出信号を外部へ取り出すというタッチパネル機能を実現するセンサ部120が構成されている。次に、タッチパネルセンサ110の各構成要素の材料について説明する。各x透明導電パターン111およびy透明導電パターン112は、映像を表示させるための表示領域に配置される。このため各x透明導電パターン111およびy透明導電パターン112は、導電性および透明性を有する材料、例えばITOなどから構成される。一方、取出配線113、取出配線114および端子部115は、表示領域の周縁に位置する非表示領域に配置される。このため、取出配線113、取出配線114および端子部115を構成する材料が透明性を有する必要はない。従って取出配線113、取出配線114および端子部115は一般に、x透明導電パターン111およびy透明導電パターン112の材料よりも高い電気伝導率を有する金属材料から構成される。タッチパネルセンサ用基板116の材料は、各導電パターン111,112、取出配線113,114および端子部115を支持するとともに、透明性を有する限り特に限定されない。例えばタッチパネルセンサ用基板116の材料として、透明性を有するガラスやポリマーなどが用いられる。図22Bおよび図22Cに示すように、各導電パターン111,112、取出配線113,114および端子部115を含むセンサ部120は、タッチパネルセンサ用基板116上にITOや金属材料などを積層させることにより形成される。なお図22Bおよび図22Cに示すように、x接続部111bとy接続部112bとが電気的に接続されることを防ぐため、x接続部111bとy接続部112bとの間に絶縁層117が介在されていてもよい。また、図22Bおよび図22Cにおいて一点鎖線で示されているように、各導電パターン111,112、取出配線113,114および端子部115を保護するための保護層119が設けられていてもよい。保護層119としては、透明性および絶縁性を有する樹脂材料などが適宜用いられる。本実施の形態によれば、表示装置の表示部50がタッチパネルセンサ110を有している。このため、表示装置にタッチパネル機能を付与することができる。また表示部50のタッチパネルセンサ110の観察者側には、上述の第1乃至第6の形態による表示用前面板40が設けられている。このため、表示用前面板40によってタッチパネルセンサ110を適切に保護することができ、かつ、表示装置の観察者側において外光の反射が生じるのを防ぐことができる。なお上述の例においては、センサ部120がタッチパネルセンサ用基板116の観察者側の面上に設けられている例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、センサ部120がタッチパネルセンサ用基板116の表示部側の面上に設けられていてもよい。また、センサ部120の各構成要素の一部分がタッチパネルセンサ用基板116の観察者側の面上に設けられ、センサ部120の各構成要素のその他の部分がタッチパネルセンサ用基板116の表示部側の面上に設けられていてもよい。例えば、x透明導電パターン111がタッチパネルセンサ用基板116の観察者側の面上に設けられ、y透明導電パターン112がタッチパネルセンサ用基板116の表示部側の面上に設けられていてもよい。変形例図23に示すように、タッチパネルセンサ110は、タッチパネルセンサ用基板116およびセンサ部120に加えて、センサ部120により検出された信号を処理するための信号処理部125をさらに有していてもよい。信号処理部125は、例えば、プリント基板と、プリント基板上に設けられ、センサ部120からの信号に基づいてタッチ箇所を解析する処理用ICとを含んでいる。また、電気信号を外部に取り出すため配線が信号処理部125に含まれていてもよい。このような配線は、例えばフレキシブル基板から構成されていてもよい。信号処理部125は、例えば図22Aにおいて一点鎖線で示されているように、センサ部120の端子部115に接続される。また図24に示すように、タッチパネルセンサ110が信号処理部125をさらに有し、かつ、タッチパネルセンサ110と表示用前面板40との間に接着層101が設けられていてもよい。第7の実施の形態次に図25乃至図37を参照して、本発明の第7の実施の形態について説明する。本実施の形態においては、上述の各実施の形態における表示装置の表示部がLCDタイプのものである場合の具体的な構成例について説明する。図25乃至図37に示す第7の実施の形態において、上述の各実施の形態と同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。図25は、LCDタイプの表示部50を備えた表示装置の一例を示す図である。図25に示すように、表示部50は、LCDタイプの表示ユニット151と、表示ユニット151の観察者側に設けられたタッチパネルセンサ110とを有している。表示ユニット表示ユニット151は、バックライトユニット158と、バックライトユニット158の観察者側に設けられた光源側偏光板156と、光源側偏光板156の観察者側に設けられたLCDパネル155と、LCDパネル155の観察者側に設けられた観察者側偏光板154と、を有している。バックライトユニット158としては、蛍光管やLEDなど様々なタイプの光源が用いられ得る。また、蛍光管やLEDなどの外側観察者側と反対の側に、蛍光管やLEDなどからの光を反射する反射板がさらに包含されていてもよい。観察者側偏光板154および光源側偏光板156としては、LCDタイプの表示部において周知の偏光板が適宜用いられ得る。なお図示はしないが、表示装置の各構成要素間には接着層が介在されていてもよい。LCDパネルLCDパネル155は、図26に示すように、TFT基板210と、TFT基板210の観察者側に設けられたカラーフィルタ200と、TFT基板210とカラーフィルタ200との間に充填された液晶層215と、を含んでいる。TFT基板210は、図示はしないが、各々が表示装置の単位画素に対応し、液晶215に所定の電圧を印加して液晶層215の状態を制御する複数の液晶駆動部を含んでいる。またカラーフィルタ200は、カラーフィルタ用基板201と、カラーフィルタ用基板201上に所定パターンで設けられたブラックマトリクス層202と、ブラックマトリクス層202間に設けられた複数色の着色層203と、を含んでいる。カラーフィルタ用基板201の材料は、ブラックマトリクス層202および着色層203を適切に支持するとともに、透明性を有する限り特に限定されない。例えばカラーフィルタ用基板201の材料として、透明性を有するガラスやポリマーなどが用いられる。本実施の形態によれば、LCDタイプの表示装置は、表示部50と、表示部50の観察者側に設けられた表示用前面板40とを備えている。このため、LCDタイプの表示装置の観察者側において外光の反射が生じるのを防ぐことができる。また本実施の形態によれば、表示部50はタッチパネルセンサ110を有している。このため、LCDタイプの表示装置にタッチパネル機能を付与することができる。変形例なお本実施の形態において、図27に示すように、表示ユニット151が、光源側偏光板156とバックライトユニット158との間に設けられた光学補償フィルム157をさらに含んでいてもよい。光学補償フィルム157は、例えば、位相差フィルム、輝度向上フィルムまたは導光板などからなっている。このような光学補償フィルム157をさらに設けることにより、バックライトユニット158から光源側偏光板156に入射される光の品質をより高くすることができる。なお光学補償フィルム157は、バックライトユニット158とは別途の構成要素となっていてもよく、または、バックライトユニット158に含まれる構成要素となっていてもよい。中間製品なお上述の本実施の形態およびその変形例において、バックライトユニット158を含む表示ユニット151がタッチパネルセンサ110や表示用前面板40と組み合わされる例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、表示ユニット151が形成されるよりも前の段階で、表示ユニット151の各構成要素、例えば観察者側偏光板154やLCDパネル155がタッチパネルセンサ110や表示用前面板40と組み合わされてもよい。例えば図28に示すように、観察者側偏光板154およびLCDパネル155がタッチパネルセンサ110および表示用前面板40と組み合わされ、これによって、表示装置のための中間製品220が構成されてもよい。また図29に示すように、観察者側偏光板154,LCDパネル155および光源側偏光板156がタッチパネルセンサ110および表示用前面板40と組み合わされ、これによって、表示装置のための中間製品220が構成されてもよい。また図30に示すように、観察者側偏光板154,LCDパネル155,光源側偏光板156および光学補償フィルム157がタッチパネルセンサ110および表示用前面板40と組み合わされ、これによって、表示装置のための中間製品220が構成されてもよい。タッチパネルセンサの配置の変形例また上述の本実施の形態およびその変形例において、タッチパネルセンサ110が表示ユニット151とは別個の構成要素となっており、かつ、タッチパネルセンサ110が表示ユニット151のLCDパネル155の観察者側に設けられている例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、タッチパネルセンサ110が表示ユニット151に包含され、かつ、タッチパネルセンサ110が観察者側偏光板154とLCDパネル155との間に設けられていてもよい。図31乃至図35は、タッチパネルセンサ110が観察者側偏光板154とLCDパネル155との間に設けられる形態の例を示す図である。図31乃至図35に示す形態はそれぞれ、タッチパネルセンサ110が観察者側偏光板154とLCDパネル155との間に設けられている点が異なるのみであり、他の構成は、図25,図27乃至図30に示す形態と略同一である。なおタッチパネルセンサ110が表示ユニット151とは別個の構成要素となっているとは、タッチパネルセンサ110が表示ユニット151とは別個に取引、搬送などされることを意味している。また、タッチパネルセンサ110が表示ユニット151に包含されているとは、タッチパネルセンサ110が表示ユニット151と同時に取引、搬送などされることを意味している。タッチパネルセンサ一体型カラーフィルタの例また上述の本実施の形態およびその変形例において、タッチパネルセンサ110がLCDパネル155のカラーフィルタ200とは別個の構成要素となっている例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、タッチパネルセンサがカラーフィルタ200と一体に形成されていてもよい。なおタッチパネルセンサがカラーフィルタと一体に形成されるとは、以下に図36を参照して説明するように、タッチパネルセンサ用の基板とカラーフィルタ用の基板とが共通になっていることを意味している。図36は、タッチパネル機能を有するタッチパネルセンサ一体型のカラーフィルタ200Aを示す図である。図36に示すように、カラーフィルタ200Aは、カラーフィルタ用基板201と、カラーフィルタ用基板201の観察側に設けられたセンサ部120と、カラーフィルタ用基板201の表示部側に設けられたブラックマトリクス層202および着色層203と、を有している。ここでセンサ部120は、図20乃至図24に示す第6の実施の形態におけるセンサ部120と略同一であるので、詳細な説明を省略する。本変形例においては、LCDパネル155Aがタッチパネルセンサ一体型のカラーフィルタ200Aを有することにより、LCDパネル155Aにタッチパネル機能が付与されている。図37は、タッチパネル機能を有するLCDパネル155Aを備えた表示装置を示す図である。本変形例によれば、上述のように、タッチパネルセンサがカラーフィルタと一体に形成される。これによって、表示装置により簡易にタッチパネル機能を付与することができる。また、カラーフィルタ200とタッチパネルセンサ110とが別体で構成される場合に比べて、タッチパネルセンサ用の基板を不要にすることができる。従って、タッチパネルセンサ一体型のカラーフィルタ200Aを用いてタッチパネル機能付きの表示装置を構成する場合、タッチパネルセンサ用の基板の分だけ表示装置の厚みおよび重量を低減することができる。なお、カラーフィルタ200とタッチパネルセンサ110とが別体で構成される場合、カラーフィルタ200とタッチパネルセンサ110とが接着層などにより貼り合わされることが考えられる。このため、接着層の分だけタッチパネルセンサ110における光の透過率が低下することが考えらえる。一方、本変形例によれば、タッチパネルセンサとカラーフィルタとを一体に形成することにより、貼り合わせのための接着層が不要となっている。これによって、光の透過率を向上させることができる。また、接着層を用いてカラーフィルタ200とタッチパネルセンサ110とを貼り合わせる工程が不要となる。これによって、製造の工数を削減するとともに、貼り合わせの際に生じうる不具合を回避することができる。例えば、貼り合わせの際に気泡などが混入し、これによって歩留りが低下するというような懸念をなくすことができる。なお本明細書において、表示装置/表示部50/表示ユニット151がタッチパネルセンサ110を備えた/有する/含むとは、表示装置/表示部50/表示ユニット151が、独立して取引、搬送などされ得るタッチパネルセンサ110を備えた/有する/含む場合だけでなく、カラーフィルタなどの表示装置/表示部50/表示ユニット151の所定の構成要素にセンサ部120が包含されている場合も含む概念となっている。第8の実施の形態次に図38および図39を参照して、本発明の第8の実施の形態について説明する。本実施の形態においては、上述の第1乃至第6の実施の形態における表示装置の表示部が有機ELまたは無機ELタイプのものである場合の具体的な構成例について説明する。図38および図39に示す第8の実施の形態において、上述の各実施の形態と同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。図38は、有機ELまたは無機ELタイプの表示部50を備えた表示装置の一例を示す図である。図38に示すように、表示部50は、有機ELまたは無機ELタイプの表示ユニット151と、表示ユニット151の観察者側に設けられたタッチパネルセンサ110とを有している。表示ユニット表示ユニット151は、反射電極層164と、反射電極層164の観察者側に設けられ、有機発光材料または無機発光材料からなる発光層163と、発光層163の観察者側に設けられたカラーフィルタ200と、カラーフィルタ200の観察者側に設けられた観察者側偏光板154と、を有している。なお図示はしないが、表示装置の各構成要素間には接着層が介在されていてもよい。本実施の形態によれば、有機ELまたは無機ELタイプの表示装置は、表示部50と、表示部50の観察者側に設けられた表示用前面板40とを備えている。このため、有機ELまたは無機ELタイプの表示装置の観察者側において外光の反射が生じるのを防ぐことができる。また本実施の形態によれば、表示部50はタッチパネルセンサ110を有している。このため、有機ELまたは無機ELタイプの表示装置にタッチパネル機能を付与することができる。中間製品なお上述の本実施の形態において、反射電極層164を含む表示ユニット151がタッチパネルセンサ110や表示用前面板40と組み合わされる例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、表示ユニット151が形成されるよりも前の段階で、表示ユニット151の各構成要素、例えば観察者側偏光板154やカラーフィルタ200がタッチパネルセンサ110や表示用前面板40と組み合わされてもよい。例えば図39に示すように、観察者側偏光板154,カラーフィルタ200および発光層163がタッチパネルセンサ110および表示用前面板40と組み合わされ、これによって、表示装置のための中間製品220が構成されてもよい。また本実施の形態においても、図36および図37に示す形態の場合と同様に、タッチパネル機能を有するタッチパネルセンサ一体型のカラーフィルタ200Aが用いられてもよい。これによって、表示装置により簡易にタッチパネル機能を付与することができる。また本実施の形態においても、図31乃至図35に示す形態の場合と同様に、タッチパネルセンサ110が観察者側偏光板154の表示部側に設けられていてもよい。第9の実施の形態次に図40乃至図46を参照して、本発明の第9の実施の形態について説明する。図40乃至図46に示す本実施の形態は、表示用前面板がタッチパネルセンサを有する点が異なるのみであり、他の構成は、図1乃至図8に示す第1の実施の形態と略同一である。図40乃至図46に示す第9の実施の形態において、図1乃至図8に示す第1の実施の形態と同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。表示用前面板図40に示すように、表示用前面板40Aは、透明基板20と、透明基板20の観察者側に設けられた反射防止膜30と、透明基板20の表示部側に設けられた意匠層10と、透明基板20および意匠層10の表示部側に設けられたタッチパネルセンサ110と、を有している。このように本実施の形態においては、表示用前面板40Aがタッチパネルセンサ110を有することにより、表示用前面板40Aにタッチパネル機能が付与されている。なお図40に示す例においては、意匠層10の厚みに起因して、表示領域において、タッチパネルセンサ110が透明基板20に接していないように見える。しかしながら、一般に意匠層10の厚みは1~10μmの範囲内となっており、一方、タッチパネルセンサ110の厚みは、意匠層10の厚みよりも十分に大きくなっており、例えば数十μm以上となっている。従って、図40に示すように透明基板20および意匠層10の表示部側にタッチパネルセンサ110を設ける場合、タッチパネルセンサ110がたわむことによって、表示領域においてタッチパネルセンサ110が透明基板20に接することになると考えられる。図41は、表示部50と、表示部50の観察者側に設けられ、タッチパネルセンサ110を有する表示用前面板40Aと、を備えた表示装置を示す図である。本実施の形態によれば、タッチパネル機能付きの表示用前面板40Aを用いることにより、表示装置にタッチパネル機能をより簡易に付与することができ、かつ、表示装置の観察者側において外光の反射が生じるのを防ぐことができる。ところで、図40に示す表示用前面板40Aにおいては、透明基板20に直接的にタッチパネルセンサ110が接している。この場合、透明基板20とタッチパネルセンサ110との間に部分的にエアギャップが生じることが考えられ、このエアギャップに起因して透明基板20の表示部側で光の反射が生じることが考えられる。以下、このような光の反射を防ぐための変形例について説明する。第1の変形例図42は、透明基板20とタッチパネルセンサ110との間に接着層100が設けられる例を示す図である。このような接着層100を設けることにより、透明基板20とタッチパネルセンサ110との間にエアギャップが生じるのを防ぐことができ、これによって、透明基板20の表示部側において光の反射が生じるのを防ぐことができる。また、意匠層10の厚みに起因して表示領域において生じる透明基板20とタッチパネルセンサ110との間のギャップを接着層100によって埋めることができる。これによって、タッチパネルセンサ110がたわむのを防ぐことができ、このことにより、タッチパネルセンサ110に余計なストレスがかかるのを回避することができる。なお図42に示す形態においては、接着層100が表示領域および非表示領域の両方に設けられる例を示したが、これに限られることはなく、接着層100が表示領域にのみ設けられていてもよい。これによって、透明基板20の表示部側の表示領域において光の反射が生じるのを防ぐことができる。第2の変形例図43は、透明基板20の表示部側に追加反射防止膜35が設けられる例を示す図である。図43に示す形態においては、追加低屈折率層37からなる追加反射防止膜35を設けることにより、透明基板20の表示部側において光の反射が生じるのを防ぐことができる。なお追加反射防止膜35は、耐擦傷性が高められた追加低屈折率層37Aからなっていてもよい。その他の変形例なお本実施の形態およびその変形例において、第1の実施の形態による表示用前面板にさらにタッチパネルセンサ110が設けられ、これによってタッチパネル機能付きの表示用前面板40Aが構成される例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、図44に示すように、第2の実施の形態による表示用前面板にさらにタッチパネルセンサ110が設けられ、これによってタッチパネル機能付きの表示用前面板40Aが構成されてもよい。図44に示す形態においても、図42および図43に示す形態の場合と同様に、透明基板20とタッチパネルセンサ110との間に接着層100や追加反射防止膜35が設けられていてもよい。また上述の本実施の形態およびその変形例において、反射防止膜30が、非表示領域に位置する部分の全てで除去されている例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、反射防止膜30が、非表示領域に位置する部分の一部で除去されていてもよい。また本実施の形態およびその変形例において、反射防止膜30または追加反射防止膜35が低屈折率層32または追加低屈折率層37,37Aのみからなる形態を示した。しかしながら、これに限られることはなく、反射防止膜30または追加反射防止膜35が高屈折率層をさらに有していてもよい。これによって、反射防止膜30および追加反射防止膜35が外光の反射を防止する効果をより高くすることができる。また上述の第4の実施の形態の場合と同様に、反射防止膜30の観察者側に接着層100が設けられていてもよい。また上述の第4の実施の形態の変形例の場合と同様に、反射防止膜30の観察者側に設けられた接着層100の観察者側に、飛散防止フィルムからなる保護層105などが設けられていてもよい。これによって、表示用前面板40とその他の部材とを組み合わせる作業を容易化することや、透明基板20が破損してしまった場合に透明基板20の破片が飛散することを防ぐことができる。また本実施の形態及び変形例において、表示用前面板40Aが、観察者側偏光板154やカラーフィルタ200などをさらに有していてもよい。例えば図45に示すように、透明基板20とタッチパネルセンサ110との間に観察者側偏光板154が設けられていてもよく、また図46に示すように、タッチパネルセンサ110の表示部側にカラーフィルタ200が設けられていてもよい。また、図示はしないが、これらの観察者側偏光板154およびカラーフィルタ200が、図44に示す表示用前面板40Aに設けられていてもよい。また、図示はしないが、図45および図46に示すタッチパネルセンサ110の配置と観察者側偏光板154の配置とが入れ替えられてもよい。第10の実施の形態次に図47乃至図53を参照して、本発明の第10の実施の形態について説明する。図47乃至図53に示す本実施の形態は、タッチパネルセンサが表示用前面板と一体に形成されている点が異なるのみであり、他の構成は、図40乃至図46に示す第9の実施の形態と略同一である。図47乃至図53に示す第10の実施の形態において、図40乃至図46に示す第9の実施の形態と同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。図47は、タッチパネルセンサと一体に形成された表示用前面板40Aを示す図である。図47に示すように、表示用前面板40Aは、透明基板20と、透明基板20の観察者側に設けられた反射防止膜30と、透明基板20の表示部側に設けられた意匠層10と、透明基板20の表示部側の表示領域の面上および意匠層10上に設けられたセンサ部120と、を有している。ここでセンサ部120は、上述の第6の実施の形態において示したセンサ部120と略同一のものである。センサ部120の各構成要素が透明基板20の表示部側の表示領域の面上および意匠層10上にどのように設けられるかについては、特には限定されないが、例えば、センサ部120の透明導電パターン111,112は透明基板20の表示部側の表示領域の面上に形成され、一方、センサ部120の取出配線113,114および端子部115は意匠層10上に形成される。ここでタッチパネルセンサが表示用前面板40Aと一体に形成されるとは、図47に示されているように、タッチパネルセンサ用の基板と表示用前面板用の透明基板とが共通になっていることを意味している。このように本実施の形態によれば、タッチパネルセンサが表示用前面板40Aに一体化されている。これによって、より簡易に表示用前面板40Aにタッチパネル機能を付与することができる。また、タッチパネルセンサ110と表示用前面板40とが別体で構成される場合に比べて、タッチパネルセンサ用の基板を不要にすることができる。従って、表示用前面板40Aを用いてタッチパネル機能付きの表示装置を構成する場合、タッチパネルセンサ用の基板の分だけ表示装置の厚みおよび重量を低減することができる。また本実施の形態によれば、透明基板20の表示部側の面がセンサ部120によって覆われている。従って、透明基板20の表示部側の面にエアギャップが形成されることはない。このため、上述の第9の実施の形態の場合のように透明基板20の表示部側に接着層100などを設けることなく、透明基板20の表示部側において光の反射が生じるのを防ぐことができる。すなわち本実施の形態によれば、表示用前面板40Aにタッチパネル機能を付与するだけでなく、同時に、透明基板20の表示部側において光の反射が生じるのを防ぐこともできる。また、センサ部120と透明基板20との間に接着層100が介在されないようにすることにより、センサ部120の感度を向上させるとともに、光の透過率を向上させることができる。また、接着層100を介して透明基板20とタッチパネルセンサ110とを貼り合わせる工程が不要となり、これによって、製造の工数を削減するとともに、貼り合わせの際に生じうる不具合を回避することができる。例えば、貼り合わせの際に気泡などが混入し、これによって歩留りが低下するというような懸念をなくすことができる。なお本明細書において、表示用前面板40Aがタッチパネルセンサ110を備えた/有する/含むとは、表示用前面板40Aが、独立して取引、搬送などされ得るタッチパネルセンサ110を備えた/有する/含む場合だけでなく、表示用前面板40Aの透明基板20上にセンサ部120が形成されている場合も含む概念となっている。変形例なおタッチパネルセンサと一体に形成された表示用前面板40Aの形態が図47に示す形態に限られることはなく、その他の様々な形態が考えられ得る。例えば図48に示すように、センサ部120の表示部側に接着層100が設けられていてもよい。また図49および図50に示すように、センサ部120に信号処理部125が取り付けられていてもよい。また図51に示すように、センサ部120の表示部側に観察者側偏光板154が設けられていてもよい。また図52に示すように、観察者側偏光板154の表示部側にカラーフィルタ200がさらに設けられていてもよい。またセンサ部120が透明基板20の表示部側の面上に形成されている例を示したが、これに限られることはなく、センサ部120が透明基板20の観察者側の面上に形成されていてもよい。その他の変形例なお本実施の形態およびその変形例において、第1の実施の形態による表示用前面板にタッチパネルセンサが一体に形成され、これによってタッチパネル機能付き表示用前面板40Aが得られる例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、図53に示すように、第2の実施の形態による表示用前面板にタッチパネルセンサが一体に形成され、これによってタッチパネル機能付き表示用前面板40Aが得られてもよい。図53に示す形態においても、図48乃至図52に示す形態の場合と同様に、接着層100、信号処理部125、観察者側偏光板154およびカラーフィルタ200などが適宜設けられていてもよい。また上述の本実施の形態およびその変形例において、反射防止膜30が、非表示領域に位置する部分の全てで除去されている例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、反射防止膜30が、非表示領域に位置する部分の一部で除去されていてもよい。また本実施の形態およびその変形例において、反射防止膜30が低屈折率層32のみからなる形態を示した。しかしながら、これに限られることはなく、反射防止膜30が高屈折率層をさらに有していてもよい。これによって、反射防止膜30が外光の反射を防止する効果をより高くすることができる。また、上述の第3の実施の形態の場合と同様に、表示用前面板40Aが追加反射防止膜35をさらに備えていてもよい。また上述の第4の実施の形態の場合と同様に、反射防止膜30の観察者側に接着層100が設けられていてもよい。また上述の第4の実施の形態の変形例の場合と同様に、反射防止膜30の観察者側に設けられた接着層100の観察者側に、飛散防止フィルムからなる保護層105などが設けられていてもよい。これによって、表示用前面板40とその他の部材とを組み合わせる作業を容易化することや、透明基板20が破損してしまった場合に透明基板20の破片が飛散することを防ぐことができる。また本実施の形態の変形例において、タッチパネル機能付きの表示用前面板40Aが観察者側偏光板154やカラーフィルタ200をさらに有する例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、タッチパネル機能を有さない表示用前面板40が観察者側偏光板154やカラーフィルタ200をさらに有していてもよい。また、上記各実施の形態による表示用前面板40,40Aの非表示領域内に形成される意匠層10が、各種のセンサとしての機能を有していてもよい。例えば、意匠層10が光センサとしての機能を有していてもよい。意匠層10が光センサとしての機能を有している場合、意匠層10が、タッチパネルセンサや近接センサなどとして用いられ得るようになる。近接センサとは、物体が近づいたことを、物体と接触することなく感知することができるセンサである。このような近接センサがスイッチとして用いられる場合、スイッチがあるということが第3者に認識されることなくスイッチとしてのオンオフ切替機能を発揮することが可能となる。例えばタッチパネルセンサ付き携帯電話機等では、人が通話をしようとして耳を携帯電話機等に近づけると、近接センサは、携帯電話機等に耳が近づいたことを感知する。これによって、自動的にタッチパネルディスプレイのオンオフを切り替えることができ、このような仕組みにより、消費電力を節約することができる。また、仮に耳が近づいているときに顔がタッチパネルセンサに接触したとしても、その接触がタッチパネルセンサを用いた操作を目的とするものではないという判断をすることが可能となり、これによって誤動作を防ぐことができる。近接センサは、近くに物体が存在するかどうかだけでなく、物体までの距離を確認することもできる。このため、例えばデジタルサイネージ用ディスプレイで近接センサが用いられる場合、人が所定の距離まで近づいた場合にのみ電源をオンすることが可能となる。さらに、年齢や性別などを判断するソフトと組み合わせることで、最適な情報を提供することが可能となる。透明基板の変形例また上記各実施の形態において、透明基板20としてガラスが用いられる例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、透明基板20として、ポリカーボネート、ポリスチレン、アクリルなどのプラスチック基板を用いてもよい。また、透明基板20としてガラスが用いられる場合、様々なタイプのガラスが用いられ得る。例えば、ソーダガラスやホウケイ酸ガラスなどのアルカリガラスを用いてもよく、または無アルカリガラスを用いてもよい。また、ガラスの表面に化学強化層が設けられた化学強化ガラスが用いられてもよい。ここで化学強化層とは、ガラス中のナトリウムをカリウムに置換することにより形成される層である。このような化学強化層をガラスの表面に形成することにより、透明基板20に何らかの衝撃が加えられた場合に透明基板20が割れてしまうことを抑制することができる。なお、このような化学強化層の厚みが特に限られることはなく、求められる特性に応じて化学強化層の厚みが適宜設定される。例えば、ガラスにある程度の強度を付与しながら、ガラスの切断性および生産性も確保される必要がある場合、化学強化層の厚みが約5~10μmの範囲内に設定される。また、ガラスにさらに高い強度を付与することが求められる場合、化学強化層の厚みは、約10~35μmの範囲内に設定されてもよく、35μm以上に設定されてもよい。なお、化学強化層の厚みが約10~35μmの範囲内となっている場合は、ガラスはある程度の切断性を有している。一方、化学強化層の厚みが35μm以上となっている場合は、仮にダイヤモンドカッターなどの高性能の切断手段が用いられる場合であっても、ガラスを切断することが困難になる。従って、化学強化層の厚みを35μm以上にすることが求められる場合、好ましくは、所望の形状に切り出された後のガラスにイオン交換処理を施すことにより、ガラスの表面に化学強化層が形成される。このように表面に化学強化層が形成されたガラスの例としては、例えば、コーニング社のGorillaGlassゴリラガラスや、旭硝子社のDragontrailドラゴントレイルなどが挙げられる。低屈折率層の材料の変形例また上記各実施の形態において、表示用前面板40のうち観察者側の最表面に位置する層、例えば低屈折率層32や保護層105が、汚れの付着を防止する防汚層としての機能をさらに有していてもよい。防汚層としての機能とは、例えば、人の手が触れることにより付着する油脂成分である指紋に対する耐指紋性、雨水に対する撥水性、汚れの拭取り性に対する滑り性、さらにはマジックを用いた落書きに対する耐マジック性などである。低屈折率層32や保護層105に防汚層としての機能を付与する方法としては、例えば、低屈折率層32や保護層105に所定の割合でケイ素元素、炭素元素およびフッ素元素を含有させることが挙げられる。反射防止膜の形成方法の例また上記各実施の形態において、反射防止膜30または追加反射防止膜35が、反射防止材料を含む塗布液をダイコート法、スピンコート法またはディップコート法などのウエット法で塗布することにより形成される例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、反射防止材料を含む塗布液をインクジェット法により透明基板20上に点状に塗布することにより、反射防止膜30または追加反射防止膜35を形成してもよい。また塗布方法として、グラビア印刷、オフセット印刷、シルクスクリーン印刷などの公知の印刷法が用いられてもよい。これらの塗布方法のうち、好ましくは、上述のようにコストおよび生産性の観点から、ダイコート法、スピンコート法またはディップコート法などのウエット法が採用される。なお塗布液とは、上述の反射防止材料からなる固形分と、適切な溶媒とを混合することにより構成されるものである。塗布液全体に対する固形分の比率は、塗布方法に応じて適宜設定されるが、好ましくは0.5~10重量の範囲内となっており、より好ましくは1~5重量の範囲内となっている。また上記各実施の形態において、ローラ、粘着膜を有するテープ、スキージ、ワイプなどを用いることによって、反射防止膜30または追加反射防止膜35が、非表示領域に位置する部分の全てまたは一部で除去される例を示した。しかしながら、これに限られることはなく、反射防止材料に光硬化樹脂が含まれている場合には、フォトリソグラフィー法を用いることにより、反射防止膜30または追加反射防止膜35が、非表示領域に位置する部分の全てまたは一部で除去されてもよい。例えば、フォトリソグラフィー用の反射防止材料として光硬化樹脂を用い、かつ酸基を導入した樹脂を用いることによって、露光されていない部分をアルカリ溶液により現像することが可能となる。光硬化樹脂タイプの材料としては、ラジカル系硬化系やカチオン系硬化系の材料が用いられる。ラジカル系硬化系の材料には、アクリル系、エン/チオール系、ビニルエーテル系の材料などが含まれ、カチオン系硬化系の材料には、エポキシ系、オキセタン系、ビニルエーテル系の材料などが含まれる。また、フォトリソグラフィー法を用いて反射防止膜30または追加反射防止膜35のうち非表示領域に位置する部分の全てまたは一部を除去する際、同時に、反射防止膜30または追加反射防止膜35のその他の部分に対するパターニングが実施されてもよい。すなわち、露光の際に用いられるマスクが、反射防止膜30または追加反射防止膜35のうち非表示領域に位置する部分の全てまたは一部を除去するのに適したパターンを有するだけでなく、反射防止膜30または追加反射防止膜35のその他の部分に対するパターニング性を実現することができるパターンをさらに有していてもよい。これによって、反射防止膜30または追加反射防止膜35に所定のパターンを付与することが可能となる。"