界磁と電機子のいずれか一方を回転子、他方を固定子とする回転電機であって、フレームグランド線が固着される筐体と、前記筐体の外部に突出した端子部を有し、前記端子部に接続されたリード線と電機子巻線とを接続する回路基板と、前記フレームグランド線と前記リード線を内包するケーブルを挿通して前記筐体に固定する固定部を有し、前記リード線と前記端子部との接続部及び前記フレームグランド線と前記筐体との固着部を覆う箱状のケーブルクランプと、を備え、前記ケーブルクランプは、当該ケーブルクランプ内における前記端子部の前記固定部側の領域に位置する前記固着部を覆うように構成されていることを特徴とする回転電機。前記ケーブルクランプは、前記固定部側の領域において前記ケーブルより引き出され、前記ケーブルクランプ内における前記端子部の反固定部側の領域において前記端子部の周囲に巻き付くように折り返されて、前記固定部側の領域に戻るように引き回された前記フレームグランド線と前記筐体との前記固着部を覆うように、構成されていることを特徴とする請求項1に記載の回転電機。前記端子部は、巻き付けられた前記フレームグランド線の配線経路の少なくとも1箇所にくびれ部を有していることを特徴とする請求項2に記載の回転電機。前記端子部は、前記フレームグランド線の配線経路のうち、当該フレームグランド線が前記固定部側の領域より前記反固定部側の領域に引き回される箇所と、前記反固定部側の領域より前記固定部側の領域に引き回される箇所の2箇所に、前記くびれ部を有していることを特徴とする請求項3に記載の回転電機。前記ケーブルクランプは、前記フレームグランド線を前記筐体に固着するための圧着端子の先端を収容可能な凹部を内側に有していることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の回転電機。回転電機においては、フレームグランド線が筐体に固着されるものが知られている。フレームグランド線の固着は、圧着端子を介してネジ止めにより行うのが通常である。ここで、上記従来技術のようにケーブルをフレームの外部に突出した端子部に接続する構造の回転電機において、フレームグランド線を筐体に固着する場合、回転電機の体格、フレームグランド線の最小曲げ半径、圧着端子の長さ寸法等の制約により、ケーブルより引き出されたフレームグランド線をケーブルクランプ内において端子部の固定部側より反固定部側に引き回し、当該反固定部側の領域においてフレームグランド線の圧着端子を筐体に固着する構造が考えられる。しかしながら、この場合には端子部の反固定部側において端子部とケーブルクランプの壁部との間に圧着端子の固着スペースが必要となるため、端子部とケーブルクランプの壁部との隙間が大きくなり、ケーブルクランプ詳細にはケーブルクランプの端子部より反固定部側の部分の回転軸方向の長さが大きくなる。ここで、ケーブルクランプはその四隅が筐体に対しネジ止め固定されるが、回路基板の端子部を内部に収納配置する構造上、ケーブルクランプの端子部より固定部側の部分はフレームに、端子部より反固定部側の部分はフレームの端部に設けたブラケットにネジ止め固定される。このため、ケーブルクランプの端子部より反固定部側の部分の軸方向長さが大きくなると、ブラケットの厚み軸方向長さを大きくする必要があり、回転電機の大型化を招くという問題があった。本発明はこのような問題点に鑑みてなされたものであり、体格の大型化を招くことなくフレームグランド線を筐体に固着することができる回転電機を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本願発明は、界磁と電機子のいずれか一方を回転子、他方を固定子とする回転電機であって、フレームグランド線が固着される筐体と、前記筐体の外部に突出した端子部を有し、前記端子部に接続されたリード線と電機子巻線とを接続する回路基板と、前記フレームグランド線と前記リード線を内包するケーブルを挿通して前記筐体に固定する固定部を有し、前記リード線と前記端子部との接続部及び前記フレームグランド線と前記筐体との固着部を覆う箱状のケーブルクランプと、を備え、前記ケーブルクランプは、当該ケーブルクランプ内における前記端子部の前記固定部側の領域に位置する前記固着部を覆うように構成されている。好ましくは、前記ケーブルクランプは、前記固定部側の領域において前記ケーブルより引き出され、前記ケーブルクランプ内における前記端子部の反固定部側の領域において前記端子部の周囲に巻き付くように折り返されて、前記固定部側の領域に戻るように引き回された前記フレームグランド線と前記筐体との前記固着部を覆うように、構成されている。また好ましくは、前記端子部は、巻き付けられた前記フレームグランド線の配線経路の少なくとも1箇所にくびれ部を有している。また好ましくは、前記端子部は、前記フレームグランド線の配線経路のうち、当該フレームグランド線が前記固定部側の領域より前記反固定部側の領域に引き回される箇所と、前記反固定部側の領域より前記固定部側の領域に引き回される箇所の2箇所に、前記くびれ部を有している。また好ましくは、前記ケーブルクランプは、前記フレームグランド線を前記筐体に固着するための圧着端子の先端を収容可能な凹部を内側に有している。本発明によれば、体格の大型化を招くことなくフレームグランド線を筐体に固着することができる。以下、一実施の形態について図面を参照して説明する。図1は、本実施形態の回転電機の全体構成を表す縦断面図である。図2は、回路基板を筐体の反負荷側から見た平面図である。図3は、図1中III-III断面に相当する断面図である。なお、図1中では、筐体の外周側に設けられたケーブルクランプやケーブル等については、縦断面ではなく側面を図示している。また、図2中では、エンコーダやエンコーダカバー、及び、筐体の外周側に設けられたケーブルクランプやケーブル等の図示を省略している。図1、図2、及び図3において、本実施形態の回転電機1は、径方向に対向して配置された固定子2及び回転子3を備えた電動機である。この回転電機1は、固定子2及び回転子3と、フレームグランド線24が固着されるフレーム4、フレーム4の軸方向一方側負荷側。図1及び図3中右側、図2中紙面奥側に設けられた負荷側ブラケット11、及び、フレーム4の軸方向他方側反負荷側。図1及び図3中左側、図2中紙面手前側に設けられた反負荷側ブラケット13からなる筐体20と、回路基板8と、箱状に形成され、フレームグランド線24及び3本のリード線25を内包するケーブル22を筐体20に固定し保護するケーブルクランプ21とを備えている。固定子2は、フレーム4の内周面に設けられており、回路基板8の本体部8a後述と共に樹脂17によりモールドされている。この固定子2は、積層鉄心体5と、積層鉄心体5が挿通されたボビン6と、ボビン6に巻き回されたコイル線7電機子巻線とを有している。本実施形態では、この固定子2が特許請求の範囲に記載の電機子を構成する。ボビン6は、積層鉄心体5とコイル線7とを電気的に絶縁するために、樹脂等の絶縁性材料で構成されている。このボビン6の軸方向他方側には、回路基板8が設けられている。回路基板8は、筐体20内において樹脂17によりモールドされた本体部8aと、樹脂17より筐体20の外部すなわちケーブルクランプ21内に突出した端子部8bとを一体的に有しており、筐体20内において本体部8aに接続されたコイル線7と、ケーブルクランプ21内において端子部8bに接続された上記3本のリード線25とを電気的に接続している。すなわち、本体部8aに設けられた図示しない回路には、ボビン6に巻き回されたコイル線7がピン端子9を介して電気的に接続されている。なお、コイル線7の巻き終わりの端末7aは、ピン端子9に巻き付けられて半田H1により固定されている。端子部8bに設けられた図示しない回路には、ケーブル22より引き出された上記3本のリード線25が電気的に接続されている。なお、3本のリード線25の導線は、端子部8bに設けられた3つの貫通孔図示省略に軸方向一方側より挿通されて半田H2により固定されている。端子部8bは、その周囲にケーブル22より引き出された上記フレームグランド線24が巻き付けられるようになっており、巻き付けられたフレームグランド線24の配線経路の2箇所にくびれ部18を有している詳細は後述。回転子3は、永久磁石で構成されており、回転軸であるシャフト10の外周面に設けられている。本実施形態では、この回転子3が特許請求の範囲に記載の界磁を構成する。シャフト10は、負荷側ブラケット11に外輪が嵌合された負荷側軸受12と、反負荷側ブラケット13に外輪が嵌合された反負荷側軸受14とにより回転自在に支持されている。このシャフト10の軸方向他方側には、エンコーダ15が設けられている。エンコーダ15は、エンコーダカバー16によって覆われている。ケーブルクランプ21は、周囲の壁部21aと、当該ケーブルクランプ21の軸方向一方側に設けられ、ケーブル22を貫通孔211に挿通して筐体20に固定する固定部21bと、当該ケーブルクランプ21の内側詳細には、後述の一方側領域Taの軸方向一方側の端面に凹設され、フレームグランド線24を筐体20この例ではフレーム4に固着するための圧着端子26の先端を収容可能な凹部27とを有している。このケーブルクランプ21は、その四隅のうち、上記端子部8bより固定部21b側すなわち軸方向一方側の2つの隅部がネジ23によりフレーム4に固定され、上記端子部8bより反固定部21b側すなわち軸方向他方側の2つの隅部がネジ23により反負荷側ブラケット13に固定されている。また、このケーブルクランプ21は、端子部8bを内部に収納すると共に、各リード線25と端子部8bとの接続部分である接続部29、及び、フレームグランド線24と筐体20との固着部分である固着部30を覆うように構成されている。ここで、本実施形態では、各リード線25は、ケーブルクランプ21内における端子部8bの軸方向一方側の領域Ta以下適宜、一方側領域Taと称するにおいてケーブル22より引き出されて、軸方向一方側より端子部8bに設けられた貫通孔に挿通されて端子部8bに接続される構造となっている。一方、フレームグランド線24は、曲げ半径が最小曲げ半径より大きくなると共に、圧着端子26等保護ビニール部241を含むがケーブルクランプ21内における端子部8bの軸方向他方側の領域Tb以下適宜、他方側領域Tbと称すると一方側領域Taの両領域に介在するように、端子部8bの周囲に巻き付けられてケーブルクランプ21内を引き回される構造となっている。このとき、フレームグランド線24が巻き付けられる端子部8bには、当該端子部8bの周囲に巻き付けられたフレームグランド線24の配線経路のうち、当該フレームグランド線24が一方側領域Taより他方側領域Tbに引き回される箇所と、当該フレームグランド線24が他方側領域Tbより一方側領域Taに引き回される箇所との2箇所に、上記くびれ部18が形成されている。フレームグランド線24は、一方側領域Taにおいてケーブル22より引き出されて、端子部8bの一方図2中左側のくびれ部18に収納されつつくびれ部18に通されつつ当該一方側領域Taより他方側領域Tbに引き回され、当該他方側領域Tbにおいて端子部8bの周囲に巻き付くように折り返されて、端子部8bの他方図2中右側のくびれ部18に収納されつつくびれ部18に通されつつ当該他方側領域Tbより一方側領域Taに戻るように引き回され、当該一方側領域Taにおいて圧着端子26を介してフレーム4に固着される構造となっている。すなわち、上記のように引き回されたフレームグランド線24とフレーム4との固着部分である固着部30は、一方側領域Taに位置している。また、圧着端子26の先端は、一方側領域Taの軸方向一方側の端面に凹設された凹部27に収容されつつ、ネジ28によりフレーム4に対し固定されている。以上のように、ケーブルクランプ21は、一方側領域Taに位置する固着部30を覆うように構成されている。なお、図3には、ケーブルクランプ21の端子部8bより軸方向他方側の部分の軸方向の長さ言い換えれば、軸方向他方側における端子部8bとケーブルクランプ21の壁部21aとの隙間の軸方向の長さをLで示している。ここで、以上説明した本実施形態の効果を説明する前に、図4及び図5を用いて本実施形態の効果を説明するための比較例を説明する。図4は、比較例の回転電機における上記図1中III-III断面に相当する断面図である。図5は、比較例における回転基板を筐体の反負荷側から見た平面図である。なお、図4及び図5は、上記図3及び図2に対応する図であり、対比の便宜のため、比較例における各部の符号は、本実施形態と同一の符号を用いている。図4及び図5において、比較例の回転電機1′の構成は、本実施形態の回転電機1の構成とほぼ同様であるが、回路基板8′の端子部8b′が周囲にくびれ部を有していない点や、フレームグランド線24と筐体20′との固着部分である固着部30′の位置等に相違がある。すなわち、比較例の回転電機1′では、ケーブルクランプ21′は、その四隅のうち、上記端子部8b′より固定部21b側すなわち軸方向一方側の2つの隅部がネジ23によりフレーム4に固定され、上記端子部8b′より反固定部21b側すなわち軸方向他方側の2つの隅部がネジ23により反負荷側ブラケット13′に固定されている。また、ケーブルクランプ21′は、フレームグランド線24と反負荷側ブラケット13′との固着部分であり、当該ケーブルクランプ21′における端子部8b′の軸方向他方側の領域以下適宜、他方側領域Tb′と称するに位置する固着部30′を覆うように構成されている。言い換えれば、ケーブル22より引き出されたフレームグランド線24は、他方側領域Tb′において反負荷側ブラケット13′に固着される構造となっている。これは、端子部8b′がくびれ部を有していない比較例の構造では、フレームグランド線24の最小曲げ半径の制約や圧着端子26等の長さ寸法等の制約を受け、フレームグランド線24を一方側領域Taにおいて固着できないからである。他の構成については、本実施形態の回転電機1′とほぼ同様である。なお、図4には、ケーブルクランプ21′の端子部8b′より軸方向他方側の部分の軸方向の長さ言い換えれば、軸方向他方側における端子部8b′とケーブルクランプ21′の壁部21aとの隙間の軸方向の長さをL′で示している。上記比較例の回転電機1′では、次のような不具合が生じる場合がある。すなわち、上記比較例の回転電機1′では、固着部30′が他方側領域Tb′に位置している、言い換えれば、フレームグランド線24が他方側領域Tb′において反負荷側ブラケット13′に固着されているので、当該他方側領域Tb′にフレームグランド線24の固着スペースが必要となる。このため、軸方向他方側における端子部8b′とケーブルクランプ21′の壁部21aとの隙間が大きくなり、上記長さL′が大きくなる。また、ケーブルクランプ21′は、その四隅が筐体20′に対しネジ23により固定されているが、端子部8b′を内部に収納配置する構造上、上述したように、ケーブルクランプ21′の端子部8b′より軸方向一方側の部分はフレーム4に、端子部8b′より軸方向他方側の部分は反負荷側ブラケット13′にネジ23により固定されている。このため、上記長さL′が大きくなることで、反負荷側ブラケット13′の厚み軸方向の長さが大きくなり、回転電機1′の体格の大型化を招くおそれがある。これに対し、本実施形態の回転電機1では、ケーブルクランプ21が、一方側領域Taに位置する固着部30を覆うように構成されている。言い換えれば、ケーブル22より引き出されたフレームグランド線24が、一方側領域Taにおいてフレーム4に固着される構造となっている。このような構造とすることにより、他方側領域Tbにフレームグランド線24の固着スペースが不要となるため、上記比較例のように他方側領域Tb′においてフレームグランド線24を固着する場合に比べ、軸方向他方側における端子部8bとケーブルクランプ21の壁部21bとの隙間を小さくでき、上記長さLを小さくすることができる長さLは長さL′より小さくなっている。また、ケーブルクランプ21は、その四隅が筐体20に対しネジ止め固定されているが、端子部8bを内部に収納配置する構造上、前述したように、ケーブルクランプ21の端子部8bより軸方向一方側の部分はフレーム4に、端子部8bより軸方向他方側の部分は反負荷側ブラケット13にネジ止め固定されている。このため、上記長さLを小さくできることで、反負荷側ブラケット13の厚み軸方向の長さを小さくすることができる反負荷側ブラケット13の厚みは比較例の反負荷側ブラケット13′の厚みより小さくなっている。したがって、体格の大型化を招くことなくフレームグランド線24を筐体20に固着できる回転電機1を実現することができる。また、本実施形態では特に、次のような効果を得ることができる。すなわち、一方側領域Taでは、固定部21aによって固定されたケーブル22よりフレームグランド線24及びリード線25が引き出される。ここで、一般にフレームグランド線24の固着は圧着端子26を介してネジ止めにより行うが、ケーブル22より引き出されたフレームグランド線24を端子部8bの周囲を引き回すことなく直ちに一方側領域Taにおいて固着する場合には、フレームグランド線24の最小曲げ半径や先端に設けた圧着端子26等の長さ寸法の制約を受け、ケーブルクランプ21の端子部8bより軸方向一方側の部分の軸方向長さが大きくなる。本実施形態では、ケーブル22より引き出されたフレームグランド線24は、一方側領域Taより他方側領域Tbに引き回され、当該他方側領域Tbにおいて端子部8bの周囲に巻き付くように折り返されて、他方側領域Tbより一方側領域Taに戻るように引き回され、当該一方側領域Taにおいてフレーム4に固着される構造となっている。これにより、フレームグランド線24の曲げ半径が最小曲げ半径より大きくなるように引き回しつつ、圧着端子26等を他方側領域Tbと一方側領域Taの両領域に介在させてその長さ寸法を吸収することが可能となるため、ケーブルクランプ21の端子部8bより軸方向一方側の部分の軸方向の長さが大きくなるのを抑制できる。一方で、他方側領域Tbは、フレームグランド線24の配線スペースのみ確保すれば足りるので、ケーブルクランプ21の端子部8bより軸方向他方側の部分の軸方向の長さ、すなわち上記長さLが大きくなることはない。したがって、ケーブルクランプ21の軸方向の長さを確実に小さくできるので、体格の大型化を招くことなくフレームグランド線24を筐体20に固着できる回転電機1を確実に実現することができる。また、本実施形態では特に、端子部8bが、巻き付けられたフレームグランド線24の配線経路のうち、当該フレームグランド線24が一方側領域Taより他方側領域Tbに引き回される箇所と、他方側領域Tbより一方側領域Taに引き回される箇所との2箇所に、くびれ部18を有している。これにより、フレームグランド線24を2箇所においてくびれ部18に収納することができるため、端子部8bに巻き付けられたフレームグランド線24の配線スペースを小さくすることができる。したがって、ケーブルクランプ21の大きさを小さくすることができる。また、本実施形態では特に、ケーブルクランプ21が、フレームグランド線24をフレーム4に固着するための圧着端子26の先端を収容可能な凹部27を内側に有している。この凹部27が圧着端子26の先端を収容することにより、圧着端子26の長さ寸法を吸収することができるので、ケーブルクランプ21の外側の大きさをさらに小さくすることができる。なお、実施の形態は、上記内容に限られるものではなく、その趣旨及び技術的思想を逸脱しない範囲内で種々の変形が可能である。例えば、上記実施形態では、回路基板8の端子部8bがその周囲に巻き付けられたフレームグランド線24の配線経路の2箇所にくびれ部18を有する場合を一例として説明したが、これに限られず、回路基板8の端子部がその周囲に巻き付けられたフレームグランド線24の配線経路の1箇所だけにくびれ部を有する場合例えば図2中右側のくびれ部18のみにも適用することができる。また、上記実施形態では、回路基板8が固定子2の反負荷側すなわち固定子2と反負荷側ブラケット13との間に設けられている場合を一例として説明したが、これに限られず、回路基板8が固定子2の負荷側すなわち固定子2と負荷側ブラケット11との間に設けられている場合にも適用することができる。さらに、上記実施形態では、回転子3が界磁、固定子2が電機子である回転電機1を一例として説明したが、これに限られず、反対に、回転子が電機子、固定子が界磁である回転電機に対しても適用可能である。さらに、上記実施形態では、回転電機1が電動機である場合を一例として説明したが、これに限られず、回転電機1が発電機である場合にも適用することができる。また、以上既に述べた以外にも、上記実施形態や各変形例による手法を適宜組み合わせて利用しても良い。その他、一々例示はしないが、上記実施形態や各変形例は、その趣旨を逸脱しない範囲内において、種々の変更が加えられて実施されるものである。