"Aメタアクリレート変性シリコーンオイル、長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレート及び数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種のメタアクリレート化合物、B炭素数6以上の脂環式炭化水素基がエステル結合したメタアクリレート化合物、Cメタアクリル酸又は極性基を有するメタアクリレート化合物、Dラジカル重合開始剤、並びにE白色顔料を含む、メタアクリレート系組成物。前記A成分、前記B成分及び前記C成分の合計を基準として、前記A成分が5~90質量、前記B成分が5~90質量、前記C成分が0.5~50質量であり、かつ、前記A成分、前記B成分及び前記C成分の合計100質量部に対して、前記D成分の量が0.01~10質量部、前記E成分の量が3~200質量部である、請求項1に記載のメタアクリレート系組成物。前記A成分が、炭素数12以上の脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレート及び/又は数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートである、請求項1又は2に記載のメタアクリレート系組成物。前記A成分が、水素化ポリブタジエンジメタアクリレート、水素化ポリイソプレンジメタアクリレート、及び/又は数平均分子量400以上のポリエチレングリコールジメタアクリレートである、請求項1~3のいずれかに記載のメタアクリレート系組成物。前記B成分が、アダマンチル基、ノルボルニル基、イソボルニル基、ジシクロペンタニル基及びシクロヘキシル基からなる群から選ばれる少なくとも一種の脂環式炭化水素基がエステル結合したメタアクリレート化合物である、請求項1~4のいずれかに記載のメタアクリレート系組成物。前記C成分が、水酸基、エポキシ基、グリシジルエーテル基、テトラヒドロフルフリル基、イソシアネート基、カルボキシル基、アルコキシシリル基、リン酸エステル基、ラクトン基、オキセタン基及びテトラヒドロピラニル基からなる群から選ばれる極性基を有するメタアクリレート化合物である、請求項1~5のいずれかに記載のメタアクリレート系組成物。請求項1~6のいずれかに記載のメタアクリレート系組成物を硬化して得られる硬化物。請求項7に記載の硬化物を用いた反射材。光半導体用の反射材である、請求項8に記載の反射材。このような状況に鑑み、長時間使用しても反射率が低下せず、可視光領域の反射率が高く、周辺部材リードフレームや封止材との密着性が優れた反射材が望まれている。したがって、本発明の課題は、光半導体用の反射材の原料として好適に用いられるメタアクリレート系組成物であって、可視光領域の反射率が高く、耐熱性及び耐光性に優れ、かつ周辺部材との密着性に優れる硬化物を与える組成物を提供することにある。本発明者らは鋭意研究を重ねた結果、特定のアクリレート系化合物を含有する組成物によって前記課題が解決することを見出した。本発明はかかる知見に基づいて完成したものである。すなわち、本発明は、下記のメタアクリレート系組成物、硬化物及び反射材を提供するものである。[1]Aメタアクリレート変性シリコーンオイル、長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレート及び数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種のメタアクリレート化合物、B炭素数6以上の脂環式炭化水素基がエステル結合したメタアクリレート化合物、Cメタアクリル酸又は極性基を有するメタアクリレート化合物、Dラジカル重合開始剤、並びにE白色顔料を含む、メタアクリレート系組成物。[2]前記A成分、前記B成分及び前記C成分の合計を基準として、前記A成分が5~90質量、前記B成分が5~90質量、前記C成分が0.5~50質量であり、かつ、前記A成分、前記B成分及び前記C成分の合計100質量部に対して、前記D成分の量が0.01~10質量部、前記E成分の量が3~200質量部である、上記[1]に記載のメタアクリレート系組成物。[3]前記A成分が、炭素数12以上の脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレート及び/又は数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートである、上記[1]又は[2]に記載のメタアクリレート系組成物。[4]前記A成分が、水素化ポリブタジエンジメタアクリレート、水素化ポリイソプレンジメタアクリレート、及び/又は数平均分子量400以上のポリエチレングリコールジメタアクリレートである、上記[1]~[3]のいずれかに記載のメタアクリレート系組成物。[5]前記B成分が、アダマンチル基、ノルボルニル基、イソボルニル基、ジシクロペンタニル基及びシクロヘキシル基からなる群から選ばれる少なくとも一種の脂環式炭化水素基がエステル結合したメタアクリレート化合物である、上記[1]~[4]のいずれかに記載のメタアクリレート系組成物。[6]前記C成分が、水酸基、エポキシ基、グリシジルエーテル基、テトラヒドロフルフリル基、イソシアネート基、カルボキシル基、アルコキシシリル基、リン酸エステル基、ラクトン基、オキセタン基及びテトラヒドロピラニル基からなる群から選ばれる極性基を有するメタアクリレート化合物である、上記[1]~[5]のいずれかに記載のメタアクリレート系組成物。[7]上記[1]~[6]のいずれかに記載のメタアクリレート系組成物を硬化して得られる硬化物。[8]上記[7]に記載の硬化物を用いた反射材。[9]光半導体用の反射材である、上記[8]に記載の反射材。本発明のメタアクリレート系組成物は、可視光領域の反射率が高く白色性に優れ、耐熱性及び耐光性に優れ黄変が少なく、かつ周辺部材特にリードフレームとの密着性に優れる硬化物を与えることができ、光半導体用の反射材の原料として好適に用いることができる。本発明のメタアクリレート系組成物を硬化して得られる硬化物を用いた反射材は、長時間使用しても反射率が低下せず、可視光領域の反射率が高く、周辺部材との密着性が優れる。[メタアクリレート系組成物]本発明のメタアクリレート系組成物は、Aメタアクリレート変性シリコーンオイル、長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレート及び数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種のメタアクリレート化合物、B炭素数6以上の脂環式炭化水素基がエステル結合したメタアクリレート化合物、Cメタアクリル酸又は極性基を有するメタアクリレート化合物、Dラジカル重合開始剤、並びにE白色顔料を含むものである。<A成分>本発明の組成物に用いられるA成分は、メタアクリレート変性シリコーンオイル、長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレート及び数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種のメタアクリレート化合物である。本発明の組成物において該A成分を含有することにより、主として柔軟性が付与され、クラックの発生等を抑制することができる。メタアクリレート変性シリコーンオイル本発明に用いられるメタアクリレート変性シリコーンオイルは、アクリル基及び/又はメタクリル基を末端に有し、好ましくはジアルキルポリシロキサンを骨格に含む化合物である。このメタアクリレート変性シリコーンオイルは、多くの場合ジメチルポリシロキサンの変性物であるが、メチル基に代えてフェニル基やメチル基以外のアルキル基によりジアルキルポリシロキサン骨格中のアルキル基の全部、あるいは一部が置換されていてもよい。メチル基以外のアルキル基としてはエチル基、プロピル基等が挙げられる。このような化合物の市販品としては、片末端反応性シリコーンオイル例えばX-22-174DX、X-22-2426、X-22-2475、両末端反応性シリコーンオイル例えばX-22-164A、X-22-164C、X-22-164E以上、信越化学工業株製、いずれも商品名、メタクリレート変性シリコーンオイル例えばBY16-152D、BY16-152、BY16-152C以上、東レダウコーニング株製、いずれも商品名等を使用することができる。また、メタアクリレート変性シリコーンオイルとして、アクリロキシアルキル末端やメタクリロキシアルキル末端を持つポリジアルキルシロキサンを用いることもできる。具体的には、メタクリロキシプロピル末端ポリジメチルシロキサン、3-アクリロキシ-2-ヒドロキシプロピル末端ポリジメチルシロキサン、アクリロキシ末端エチレンオキシドジメチルシロキサンAブロック及びエチレンオキシドBブロックからなるABA型トリブロック共重合体、メタクリロキシプロピル末端分岐ポリジメチルシロキサン等が挙げられる。これらの中では、硬化物の密着性の観点から、3-アクリロキシ-2-ヒドロキシプロピル末端ポリジメチルシロキサン及びアクリロキシ末端エチレンオキシドジメチルシロキサンAブロック及びエチレンオキシドBブロックからなるABA型トリブロック共重合体が好適に用いられる。長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレート本発明に用いられる長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレートは、長鎖脂肪族炭化水素化合物から水素原子を取り除いた残基にメタアクリレート基が結合した化合物である。本発明に用いられる長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレートを誘導しうる脂肪族炭化水素化合物としてはアルカンが好ましく、本発明の硬化物の密着性の観点からは、炭素数12以上のアルカンがより好ましい。本発明の硬化物の密着性の観点からは、長鎖脂肪族炭化水素基は炭素数12以上の脂肪族炭化水素基がより好ましい。A成分として、炭素数12以上の長鎖脂肪族炭化水素基を含有するメタアクリレートを用いることにより、本発明の組成物は密着性に優れる硬化物を与えることができる。本発明に用いられる長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレートにおいて、メタアクリレート基の数は特に限定されず、1つでも複数でもよい。メタアクリレート基の数が1つの場合、長鎖脂肪族炭化水素基は、好ましくは長鎖アルキル基であり、より好ましくは炭素数12以上好ましくは炭素数12~24、より好ましくは炭素数12~18のアルキル基である。メタアクリレート基の数が2つの場合、長鎖脂肪族炭化水素基は、好ましくは長鎖アルキレン基であり、より好ましくは炭素数12以上好ましくは炭素数12~24、より好ましくは炭素数12~18のアルキレン基である。炭素数12以上のアルキル基の具体例としては、ドデシル基ラウリル基を含む、テトラデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基ステアリル基を含む、エイコシル基、トリアコンチル基及びテトラコンチル基等が挙げられる。炭素数12以上のアルキル基は、ポリブタジエンやポリイソプレン等の重合体の水素化物に由来するアルキル基であってもよい。炭素数12以上のアルキレン基の具体例としては、上記アルキル基から水素原子を取り除いた2価の残基が挙げられる。長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレートの具体例としては、水素化ポリブタジエンジメタアクリレート、水素化ポリイソプレンジメタアクリレート等の水素化ポリブタジエンや水素化ポリイソプレン骨格を有するアクリル又はメタクリル化合物、あるいはステアリルメタクリレート等が挙げられる。これらの中では、硬化物の密着性の観点から、水素化ポリブタジエンジメタアクリレート、水素化ポリイソプレンジメタアクリレートが好ましい。数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートA成分として、数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートを用いることにより、本発明の組成物は靭性や密着性に優れる硬化物を与えることができる。本発明に用いられる数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートにおいて、メタアクリレート基の数は特に限定されず、1つでも複数でもよい。数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートの具体例としては、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリブチレングリコールジメタアクリレート、エトキシ化トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エトキシ化ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート等が挙げられる。これらの中では、靭性や密着性の観点から、ポリエチレングリコールジメタアクリレートが好ましい。当該化合物の数平均分子量は、靭性や密着性の観点並びにB成分との相溶性の観点から、好ましくは400~10000、より好ましくは450~5000、更に好ましくは500~3000である。本発明においては、A成分として、前記メタアクリレート変性シリコーンオイルの中から選ばれる少なくとも一種、前記長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレートの中から選ばれる少なくとも一種、又は前記数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートの中から選ばれる少なくとも一種を用いてもよいし、或いは、前記のメタアクリレート変性シリコーンオイル、長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレート及び数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレートの中から適当に選び組み合わせてもよい。本発明の組成物におけるA成分の含有量は、靭性や密着性の観点から、A成分、B成分及びC成分の合計を基準として、好ましくは5~90質量、より好ましくは15~80質量、更に好ましくは20~70質量である。<B成分>本発明の組成物に用いられるB成分は、炭素数6以上の脂環式炭化水素基がエステル結合したメタアクリレート化合物である。後述するように、E成分の白色顔料の分散性の観点からA~C成分の混合液の粘度が高いことが好ましいが、A成分として高粘度のモノマー例えば、水素化ポリブタジエンジアクリレート等を用いると硬化物の硬度が低くなるので、重合体のガラス転移温度Tgが高いモノマーを組み合わせることが望ましい。したがって、このような観点から、B成分としては、直鎖又は分岐構造の置換基を有するメタアクリレートよりも重合体のTgが高い、脂環式構造の置換基を有するメタアクリレートが用いられる。また、本発明の組成物において、B成分として脂環式炭化水素基の炭素数が6以上のものを用いることにより、硬化物の硬度、耐熱性及び耐光性が優れる。また、エステル置換基が脂環式炭化水素基であり、芳香族等を含有しないので、紫外線による劣化を引き起こしにくい。該化合物における炭素数6以上の脂環式炭化水素基の具体例としては、シクロヘキシル基、2-デカヒドロナフチル基、アダマンチル基、1-メチルアダマンチル基、2-メチルアダマンチル基、ビアダマンチル基、ジメチルアダマンチル基、ノルボルニル基、1-メチル-ノルボルニル基、5,6-ジメチル-ノルボルニル基、イソボルニル基、テトラシクロ[4.4.0.12,5.17,10]ドデシル基、9-メチル-テトラシクロ[4.4.0.12,5.17,10]ドデシル基、ボルニル基、ジシクロペンタニル基等が挙げられる。これらの中では、硬化物の硬度、耐熱性及び耐光性の観点から、シクロヘキシル基、アダマンチル基、ノルボルニル基、イソボルニル基及びジシクロペンタニル基が好ましく、アダマンチル基がより好ましく、1-アダマンチル基が更に好ましい。B成分の前記脂環式炭化水素基を有するメタアクリレート化合物の具体例としては、シクロヘキシルメタアクリレート、1-アダマンチルメタアクリレート、ノルボルニルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート等が挙げられる。本発明においては、B成分として、前記メタアクリレート化合物を一種用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。なお、高Tg重合体を与えるモノマーは一般的に低粘度であるため、A~C成分の混合液の粘度の低下を防ぐためには、重合体のTgがより高いモノマーを用いることが好ましい。重合体のTgがより高いモノマーを用いることで、組成物中の含有量を少なくすることができ、液の粘度を低下させずに硬化物の硬度を上げることができる。このような観点から、B成分としては、特に重合体のTgが高いアダマンタン構造を有するメタアクリレートが好適であり、1-アダマンチルメタアクリレートが特に好ましい。本発明の組成物におけるB成分の含有量は、硬度、耐熱性及び耐光性の観点から、A成分、B成分及びC成分の合計を基準として、好ましくは5~90質量、より好ましくは10~80質量、更に好ましくは20~70質量である。<C成分>本発明の組成物に用いられるC成分は、メタアクリル酸、又は極性基を有するメタアクリレート化合物である。これらの化合物は極性を有するため、本発明の組成物において該C成分を含有することにより、極性を有する金属表面等と水素結合等を形成して密着性が向上し、また、極性基の存在により、ぬれ性が向上する。なお、アルキレングリコール基が密着性付与に関与する場合もあり得るが、アルキレングリコールメタアクリレートはC成分には含まれないものとする。極性基を有するメタアクリレート化合物極性基を有するメタアクリレート化合物としては、炭素、水素以外の原子を含む置換基がエステル結合するメタアクリレート化合物が挙げられ、置換基としては、水酸基、エポキシ基、グリシジルエーテル基、テトラヒドロフルフリル基、イソシアネート基、カルボキシル基、アルコキシシリル基、リン酸エステル基、ラクトン基、オキセタン基、テトラヒドロピラニル基、アミノ基等を挙げることができる。極性基を有するメタアクリレート化合物の具体例としては、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート例えば、商品名:4-HBA、日本化成株製、シクロヘキサンジメタノールモノメタアクリレート例えば、商品名:CHMMA、日本化成株製、グリシジルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレートグリシジルエーテル例えば、商品名:4-HBAGE、日本化成株製、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、2-イソシアナトエチルメタアクリレート、2-メタアクリロイロキシエチルコハク酸、2-メタアクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタル酸、3-メタアクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタアクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、3-メタアクリロキシプロピルトリエトキシシラン、3-メタアクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン、2-メタアクリロイロキシエチルホスフェート、ジ2-メタアクリロイロキシエチルホスフェート、KAYAMERPM-21商品名、日本化薬株製、γ-ブチルラクトンメタアクリレート、メタアクリル酸3-メチル-3-オキセタニル、メタアクリル酸3-エチル-3-オキセタニル、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、ジメチルアミノエチルメタアクリレート、ジエチルアミノエチルメタアクリレート等が挙げられる。本発明においては、C成分として、前記メタアクリル酸の中から選ばれる少なくとも一種、又は前記極性基を有するメタアクリレート化合物の中から選ばれる少なくとも一種を用いてもよいし、あるいは前記のメタアクリル酸及び極性基を有するメタアクリレート化合物の中から適当に選び組み合わせてもよい。本発明の組成物におけるC成分の含有量は、密着性の観点から、A成分、B成分及びC成分の合計を基準として、好ましくは0.5~50質量、より好ましくは1~40質量、更に好ましくは3~20質量である。<D成分>本発明の組成物に用いられるD成分は、ラジカル重合開始剤である。ラジカル重合開始剤としては特に限定されないが、具体例としては、ケトンパーオキサイド類、ハイドロパーオキサイド類、ジアシルパーオキサイド類、ジアルキルパーオキサイド類、パーオキシケタール類、アルキルパーエステル類パーオキシエステル類、パーオキシカーボネート類等が挙げられる。ケトンパーオキサイド類の具体例としては、メチルエチルケトンパーオキサイド、メチルイソブチルケトンパーオキサイド、アセチルアセトンパーオキサイド、シクロヘキサノンパーオキサイド、メチルシクロヘキサノンパーオキサイド等が挙げられる。ハイドロパーオキサイド類の具体例としては、1,1,3,3-テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、t-ブチルハイドロパーオキサイド、p-メンタンハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド等が挙げられる。ジアシルパーオキサイド類の具体例としては、ジイソブチリルパーオキサイド、ビス-3,5,5-トリメチルヘキサノールパーオキサイド、ジラウロイルパーオキサイド、ジベンゾイルパーオキサイド、m-トルイルベンゾイルパーオキサイド、コハク酸パーオキサイド等が挙げられる。ジアルキルパーオキサイド類の具体例としては、ジクミルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルペルオキシヘキサン、1,3-ビスt-ブチルペルオキシイソプロピルヘキサン、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、ジ-t-ヘキシルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルペルオキシヘキシン-3等が挙げられる。パーオキシケタール類の具体例としては、1,1-ジ-t-ヘキシルペルオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ジ-t-ヘキシルペルオキシシクロヘキサン、1,1-ジ-t-ブチルペルオキシ-2-メチルシクロヘキサン、1,1-ジ-t-ブチルペルオキシシクロヘキサン、2,2-ジt-ブチルペルオキシブタン、4,4-ビスt-ブチルペルオキシペンタン酸ブチル等が挙げられる。アルキルパーエステル類パーオキシエステル類の具体例としては、1,1,3,3-テトラメチルブチルペルオキシネオデカノエート、α-クミルペルオキシネオデカノエート、t-ブチルペルオキシネオデカノエート、t-ヘキシルペルオキシネオデカノエート、t-ブチルペルオキシネオヘプタノエート、t-ヘキシルペルオキシピバレート、t-ブチルペルオキシピバレート、1,1,3,3-テトラメチルブチルペルオキシ-2-エチルヘキサノエート、t-アミルペルオキシ-2-エチルヘキサノエート、t-ブチルペルオキシ-2-エチルヘキサノエート、t-ブチルペルオキシイソブチレート、ジ-t-ブチルペルオキシヘキサヒドロテレフタレート、1,1,3,3-テトラメチルブチルペルオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサネート、t-アミルペルオキシ3,5,5-トリメチルヘキサノエート、t-ブチルペルオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサノエート、t-ブチルペルオキシアセテート、t-ブチルペルオキシベンゾエート、ジブチルペルオキシトリメチルアジペート、2,5-ジメチル-2,5-ジ-2-エチルヘキサノイルペルオキシヘキサン、t-ヘキシルペルオキシ-2-エチルヘキサノエート、t-ヘキシルペルオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルペルオキシラウレート、t-ブチルペルオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルペルオキシ-2-エチルヘキシルモノカーボネート、2,5-ジメチル-2,5-ジ-ベンゾイルペルオキシヘキサン、等が挙げられる。パーオキシカーボネート類の具体例としては、ジ-n-プロピルペルオキシジカーボネート、ジイソプロピルペルオキシカーボネート、ジ-4-t-ブチルシクロヘキシルペルオキシカーボネート、ジ-2-エチルヘキシルペルオキシカーボネート、ジ-sec-ブチルペルオキシカーボネート、ジ-3-メトキシブチルペルオキシジカーボネート、ジ-2-エチルヘキシルペルオキシジカーボネート、ジイソプロピルオキシジカーボネート、t-アミルペルオキシイソプロピルカーボネート、t-ブチルペルオキシイソプロピルカーボネート、t-ブチルペルオキシ-2-エチルヘキシルカーボネート、1,6-ビスt-ブチルペルオキシカルボキシロキシヘキサン、等が挙げられる。D成分のラジカル重合開始剤としては、光ラジカル重合開始剤も用いることが可能である。光ラジカル重合開始剤の市販品としては、イルガキュア651、イルガキュア184、ダロキュア1173、イルガキュア2959、イルガキュア127、イルガキュア907、イルガキュア369、イルガキュア379、ダロキュアTPO、イルガキュア819、イルガキュア784等を使用することができるいずれも商品名、BASF社製。本発明においては、上記D成分のラジカル重合開始剤を単独で又は二種以上を組み合わせて使用することができる。本発明の組成物におけるD成分の含有量は、重合反応性の観点から、A成分、B成分及びC成分の合計100質量部に対して、好ましくは0.01~10質量部、より好ましくは0.1~5質量部である。<E成分>本発明の組成物に用いられるE成分は、白色顔料である。本発明の組成物において該E成分を含有することにより、硬化物を白くし、可視光領域の反射率を高めることができる。白色顔料の具体例としては、二酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、硫化亜鉛、酸化亜鉛、酸化マグネシウム、シリカ、チタン酸カリウム、硫酸バリウム、炭酸カルシウム、シリコーン粒子等が挙げられる。これらのうち、高い反射率及び入手容易性の観点からは、二酸化チタンが好ましい。なお、二酸化チタンの結晶型にはルチル型及びアナターゼ型が存在するが、アナターゼ型は光触媒機能を有するため樹脂を劣化させる懸念があるので、本発明においてはルチル型が好ましい。本発明の組成物における白色顔料の分散性の観点から、白色顔料の平均粒径は、好ましくは0.01~0.5μm、より好ましくは0.1~0.4μm、更に好ましくは0.15~0.3μmである。また、白色顔料は中空粒子であってもよい。白色顔料が中空粒子の場合、中空粒子の外殻を通過した可視光線は中空部で反射されるため、中空部での反射率を高めるためには、中空粒子を構成する部分と中空粒子内部に存在する気体との屈折率の差が大きい方が好ましい。中空粒子内部に存在する気体は、通常、空気であるが、窒素やアルゴン等の不活性ガスでもよく、また、真空であってもよい。また、白色顔料に対して、ケイ素化合物、アルミニウム化合物、有機物等で適宜表面処理をしてもよく、例えば、アルキル化処理、トリメチルシリル化処理、シリコーン処理、カップリング剤による処理等が挙げられる。上記E成分の白色顔料は単独で又は二種以上を組み合わせて使用することができる。本発明の組成物におけるE成分の含有量は、反射率及び機械的強度の観点から、A成分、B成分及びC成分の合計100質量部に対して、好ましくは1~200質量部、より好ましくは3~150質量部、更に好ましくは5~100質量部である。<F成分>本発明の組成物においては、機械的強度の観点から、F成分として、A~C成分以外のメタアクリレート化合物を、本発明の効果を阻害しない範囲で含有してもよい。F成分のメタアクリレート化合物の具体例としては、エチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルジオールジメタアクリレート、数平均分子量400未満のポリエチレングリコールジメタアクリレートやポリプロピレングリコールジメタアクリレート、メトキシポリエチレンメタクリレート等のアルコキシポリアルキレングリコールメタアクリレート、エチレンオキシド変性ビスフェノールAジメタアクリレート、プロピレンオキシド変性ビスフェノールAジメタアクリレート、エピクロルヒドリン変性ビスフェノールAジメタアクリレート、プロピレンオキシド変性グリセリントリメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、トリスアクリロイロキシエチルイソシアヌレート、メトキシポリエチレングリコールメタアクリレート等が挙げられる。上記のF成分のメタアクリレート化合物は単独で又は二種以上を組み合わせて使用できる。本発明の組成物におけるF成分の含有量は、本発明の効果を阻害しない観点から、A成分、B成分及びC成分の合計100質量部に対して、好ましくは100質量部以下、より好ましくは50質量部以下である。<添加剤>本発明の組成物においては、更に酸化防止剤や光安定剤、紫外線吸収剤、可塑剤、無機充填剤、着色剤、帯電防止剤、滑剤、離型剤、難燃剤等の任意の添加剤を、本発明の効果を阻害しない範囲で含有してもよい。酸化防止剤酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤、リン系酸化防止剤、イオウ系酸化防止剤、ビタミン系酸化防止剤、ラクトン系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤等が挙げられる。フェノール系酸化防止剤としては、テトラキス[メチレン-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、β-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸ステアリルエステル、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルイソシアヌレート、トリス[3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシエチル]イソシアヌレート、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、3,9-ビス[1,1-ジメチル-2-{β-3-t-ブチル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロピオニルオキシ}エチル]-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカン、トリス2,6-ジメチル-3-ヒドロキシ-4-t-ブチルベンジルイソシアヌレート等が挙げられ、例えば、イルガノクス1010、イルガノクス1076、イルガノクス1330、イルガノクス3114、イルガノクス3125、イルガノクス3790以上、BASF社製、シアノクス1790CYANOX1790、サイアナミド社製、スミライザーBHT、スミライザーGA-80以上、住友化学株製等の市販品を使用することができるいずれも商品名。リン系酸化防止剤としては、トリス2,4-ジ-t-ブチルフェニルホスファイト、2-[[2,4,8,10-テトラキス1,1-ジメチルエチルジベンゾ[d,f][1,3,2]ジオキサフォスフェピン6-イル]オキシ]-N,N-ビス[2-[[2,4,8,10-テトラキス1,1ジメチルエチルジベンゾ[d,f][1,3,2,]ジオキサフォスフェピン-6-イル]オキシ]-エチル]エタナミン、サイクリックネオペンタンテトライルビス2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェニルホスファイト、ジステアリルペンタエリスリトールジホスファイト等が挙げられ、例えば、イルガフォス168、イルガフォス12、イルガフォス38以上、BASF社製、アデカスタブ329K、アデカスタブPEP36、アデカスタブPEP-8以上、株ADEKA製、SandstabP-EPQクラリアント社製、ウエストン618、ウエストン619G、ウエストン-624以上、GE社製等の市販品を使用することができるいずれも商品名。イオウ系酸化防止剤としては、ジラウリルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ラウリルステアリルチオジプロピオネート、ペンタエリスリトールテトラキス3-ドデシルチオプロピオネート、ペンタエリスリトールテトラキス3-ラウリルチオプロピオネート等が挙げられ、例えば、DSTPヨシトミ、DLTPヨシトミ、DLTOIB、DMTPヨシトミ以上、株エーピーアイコーポレーション製、Seenox412Sシプロ化成株製、Cyanox1212サイアナミド社製、スミライザーTP-DSUMILIZERTPD、住友化学株製等の市販品を使用することができるいずれも商品名。ビタミン系酸化防止剤としては、トコフェロール、2,5,7,8-テトラメチル-24’,8’,12’-トリメチルトリデシルクマロン-6-オール等が挙げられ、例えばイルガノクスE201IRGANOXE201、商品名、BASF社製等の市販品を挙げることができる。ラクトン系酸化防止剤としては、特開平7-233160号公報、特開平7-247278号公報に記載されているものを使用できる。また、HP-136商品名、BASF製、化合物名:5,7-ジ-t-ブチル-3-3,4-ジメチルフェニル-3H-ベンゾフラン-2-オン等を使用することもできる。アミン系酸化防止剤としては、イルガスタブFS042IRGASTABFS042、BASF社製、GENOXEPクロンプトン社製、化合物名:ジアルキル-N-メチルアミンオキサイド等の市販品を挙げることができるいずれも商品名。これらの酸化防止剤は単独で又は二種以上を組み合わせて使用できる。本発明の組成物における酸化防止剤の含有量は、本発明の効果を阻害しない観点から、A成分、B成分及びC成分の合計100質量部に対して、好ましくは0.005~5質量部、より好ましくは0.02~2質量部である。光安定剤光安定剤としては任意のものを使用できるが、好ましくはヒンダードアミン系光安定剤である。具体例としては、アデカスタブLA-52,LA-57,LA-62,LA-63,LA-67,LA-68,LA-77,LA-82,LA-87,LA-94以上、株ADEKA製、チヌビン123,144,440,662,765,770DF、チマソーブ2020,119,944以上、BASF社製、ホスタビンN30Hoechst社製、サイアソーブUV-3346、UV-3526Cytec社製、ユーバル299GLC社製、サンデュボアPR-31Clariant社製等を挙げることができるいずれも商品名。これらの光安定剤は単独で又は二種以上を組み合わせて使用できる。本発明の組成物における光安定剤の含有量は、本発明の効果を阻害しない観点から、A成分、B成分及びC成分の合計100質量部に対して、好ましくは0.005~5質量部、より好ましくは0.002~2質量部である。[メタアクリレート系組成物の製造方法]本発明の組成物は、上記のA成分、B成分、C成分、D成分及びE成分、必要に応じて上記F成分及び添加剤を混合することにより得ることができる。ここで、A~C成分のメタアクリレート化合物は液体であり、これにE成分の白色顔料を混合して分散させる際に液の粘度が低いと白色顔料が沈降しやすく、組成物の硬化前に白色顔料が沈降すると硬化物の色ムラの原因となり、反射材としての性能上好ましくない。このような観点から、A~C成分の混合液の粘度は、好ましくは50mPas以上、より好ましくは100mPas以上、更に好ましくは200mPas以上である。本発明に用いられるA成分の中には、粘度の高いモノマー例えば、水素化ポリブタジエンジアクリレート等が含まれるので、それらを使用することで液の粘度を上げることができる。粘度の高いモノマーを使用しない場合には、後述のトランスファー成形や圧縮成形での成形時に、モノマー組成物の液体を入れる容器を撹拌しておく方法で対応することができる。各成分の添加順序は、本発明の効果を阻害しない範囲で適宜決定することができる。例えば、E成分の白色顔料を組成物中に均一に分散させる観点からは、A~D成分、必要に応じてF成分及び添加剤を混合して混合液を調製した後に、該混合液中にE成分の白色顔料を混合し分散させて、組成物を製造することが好ましい。液の粘度が高いほど白色顔料が分散されにくく、凝集粒子が存在すると硬化物の表面荒れや機械的強度の低下を招くおそれがある。この場合は、A~C成分のうち低粘度成分にE成分の白色顔料を混合して混合液を調製した後に、A成分の高粘度成分を混合することにより、高粘度の液中に白色顔料を良好に分散させることができる。各成分を混合する手段としては特に限定されず、任意の撹拌機ミキサーを使用することができる。なお、混合性能の高いミキサーは一般的に混合時に発熱するため、D成分を加えて使用すると混合中に硬化が起こるおそれがある。したがって、混合性能の高いミキサーを用いる場合は、A~C成分及びE成分を混合性能の高いミキサーで混合した後にD成分を添加し、発熱しない程度の撹拌で混合することが好ましい。[硬化物、反射材]本発明の組成物は、D成分からラジカルが発生する温度以上に加熱処理することにより光ラジカル重合開始剤の場合は、ラジカルが発生するエネルギー以上の光を照射することにより、ラジカル重合反応が起きて硬化物を与える。硬化条件は、重合開始剤の分解特性等を考慮して適宜決定することができる。本発明の組成物を硬化して得られる硬化物は、反射材の材料として好ましく用いられる。本発明の反射材は、本発明の重合性組成物を用いてトランスファー成形や圧縮成形することで製造することができる。トランスファー成形の場合、トランスファー成形機を用いて、例えば、成形圧力5~20N/mm2、成形温度120~190°Cで成形時間30~500秒、好ましくは成形温度150~185°Cで成形時間30~180秒で成形することができる。圧縮成形の場合、コンプレッション成形機を用いて、例えば、成形温度120~190°Cで成形時間30~600秒、好ましくは成形温度130~160°Cで成形時間30~300秒で成形することができる。いずれの成形法においても、後硬化を例えば150~185°Cで0.5~24時間行ってもよい。また、液状樹脂射出成形、インサート成形、ポッティング加工やコーティング加工等で成形体を得ることもできる。さらに、例えばUV硬化成形など光硬化樹脂の成形と同様の方法によっても成形体を得ることができる。また、本発明の重合組成物をトランスファー成型、圧縮成型、液状樹脂射出成形、インサート成形、ポッティング加工やコーティング加工等で成形する際、予備重合を行ってもよい。本発明の反射材は、リードフレームや封止材等の周辺部材との密着性に優れる。本発明の反射材において、実施例に記載の密着性試験による破断応力は、好ましくは5.0MPa以上、より好ましくは5.5MPa以上、更に好ましくは7.0MPa以上である。また、本発明の反射材を成型した後に成形品の表面を紫外線照射処理、オゾン処理、プラズマ処理、コロナ放電処理、高圧放電処理などの方法で活性化処理すると、封止剤との密着性が更に向上することができる。本発明の反射材は、可視光領域の反射率が高く、長時間使用しても反射率の低下が小さい。本発明の反射材の波長450nmでの光反射率は、初期値で好ましくは85以上、より好ましくは90以上、更に好ましくは95以上であり、150°C1000時間の劣化テスト後の光反射率も好ましくは80以上、より好ましくは85以上、更に好ましくは90以上を達成できる。なお、光反射率は、実施例に記載の方法によって求められる。本発明の反射材は、液晶ディスプレイ用ランプリフレクタ、ショーケース用反射板、各程照明用反射板、LED用反射体等に使用でき、特に光半導体用の反射材として好適に使用できる。次に、本発明を実施例により更に詳細に説明するが、本発明はこれらの例によって何ら限定されるものではない。各実施例及び比較例において得られた硬化物の物性評価方法は以下の通りである。1密着性試験リードフレームに多用される銀メッキを行った金属板幅20mm、長さ80mm、厚み0.3mm2枚を2cm重ねて、重なる部分に、実施例又は比較例で得られた各組成液を塗布して硬化させた試験片を用いて、JISK6850に準拠して引張せん断接着強さ破断応力;破断時の最大点応力を測定した。測定装置は、恒温槽付引張試験機オートグラフ株島津製作所製、商品名:AG-10を用いた。<測定条件>測定温度:23°C、湿度:50RH、引張り速度:20mm/分、引張り荷重:10kNロードセル2光反射率測定マルチパーパス大型試料室ユニット株島津製作所製、商品名:MPC-2200を取り付けた自記分光光度計株島津製作所製、商品名:UV-2400PCを用いて、硬化物試験片の光反射率を測定した。硬化物試験片の初期値の光反射率を測定した後、オーブンにて150°Cで所定時間加熱を行ってから加熱後の硬化物試験片の光反射率を測定した。3LED通電試験耐熱性及び耐光性の評価青色LED株ジェネライツ製、商品名:OBL-CH2424を実装したLEDパッケージの上に硬化物の試験片を固定し、環境温度60°C下で、電流値150mAで1週間通電して発光させ、その後の硬化物試験片のLEDの光の照射面を目視観察して、以下の基準により評価した。○:変色なし×:光の照射面が褐色に変色実施例1A成分長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレートとして、水素化ポリイソプレンジアクリレート大阪有機化学工業株製、商品名:SPIDA6.5g、B成分として、1-アダマンチルメタクリレート出光興産株製、商品名:アダマンテートM-1043.5g、C成分として、グリシジルメタクリレート和光純薬工業株製0.5g、D成分として、1,1-ビスt-ヘキシルペルオキシシクロヘキサン日油株製、商品名:パーヘキサHC0.1g、E成分として、二酸化チタン石原産業株製、商品名:タイペークPC-3、平均粒径:0.21μm1gを使用した。まず、低粘度成分であるB成分、C成分及びD成分にE成分を加えて、自転公転ミキサー株シンキー製、商品名:あわとり練太郎を用いて混合し、該混合物に、高粘度成分であるA成分を加えて同じミキサーを用いて撹拌することで組成物を得た。この組成物を密着性試験用金属板に塗布し、重ね合わせてオーブンにて150°Cで1時間加熱を行った後、室温に冷却させることにより、密着性試験用の硬化物試験片を得た。密着性試験の結果を表1に示す。実施例2C成分の配合量を1gに変更したこと以外は実施例1と同様にして組成物及び硬化物試験片を得た。密着性試験の結果を表1に示す。実施例3C成分の配合量を2gに変更したこと以外は実施例1と同様にして組成物及び硬化物試験片を得た。密着性試験の結果を表1に示す。実施例4C成分として、4-ヒドロキシブチルアクリレート日本化成株製、商品名:4HBA1gを用いたこと以外は実施例1と同様にして組成物及び硬化物試験片を得た。密着性試験の結果を表1に示す。比較例1C成分を用いなかったこと以外は実施例1と同様にして組成物及び硬化物試験片を得た。密着性試験の結果を表1に示す。表1から明らかなように、C成分がリードフレーム材質への密着性に有効であることがわかる。したがって、本発明の組成物は、周辺部材特にリードフレームとの密着性に優れる硬化物を与えることができることがわかる。実施例5A成分として、ラウリルアクリレート長鎖脂肪族炭化水素基を有するメタアクリレート;サートマー社製、商品名:SR-33515g及びポリエチレングリコール400ジメタクリレート数平均分子量400以上のポリアルキレングリコールメタアクリレート;新中村化学工業株製、商品名:NKエステル9G、分子量:5365g、B成分として、1-アダマンチルメタクリレート出光興産株製、商品名:アダマンテートM-10425g、C成分として、グリシジルメタクリレート和光純薬工業株製5g、D成分として、1,1-ビスt-ヘキシルペルオキシシクロヘキサン日油株製、商品名:パーヘキサHC0.5g、酸化防止剤BASF社製、商品名:イルガノクス3114、化合物名:トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルイソシアヌレート0.25g、E成分として、二酸化チタン石原産業株製、商品名:タイペークPC-3、平均粒径:0.21μm75gを使用した。本実施例では、高粘度なモノマーを含まないので、A成分~D成分及び酸化防止剤を、自転公転ミキサー株シンキー製、商品名:あわとり練太郎を用いて混合し、該混合物にさらにE成分を加えて同じミキサーを用いて撹拌することで組成物を得た。次いで、2枚の鋼板に、厚み3mmのテトラフルオロエチレン製スペーサ及び厚み3mmのアルミニウム板を、鋼板とスペーサとの間にアルミニウム板が配置されるようにして挟み込み、セルを作成した。前記組成物を当該セルのスペーサに流し込み、オーブンにて150°Cで1時間加熱を行った後、室温に冷却し、鋼板、スペーサ及びアルミニウム板を除去することにより、前記組成物からなる硬化物試験片を得た。該硬化物試験片を用いて、上記方法に従って光反射率測定及びLED通電試験を行った。結果を表2に示す。実施例6A成分として、水素化ポリブタジエンジアクリレート大阪有機化学工業株製、商品名:SPBDA-S3025g、B成分として、1-アダマンチルメタクリレート出光興産株製、商品名:アダマンテートM-10422.5g、C成分として、グリシジルメタクリレート和光純薬工業株製2.5g、D成分として、1,1-ビスt-ヘキシルペルオキシシクロヘキサン日油株製、商品名:パーヘキサHC1g、酸化防止剤として、スミライザーGA-80商品名、住友化学株製、化合物名:3,9-ビス[1,1-ジメチル-2-{β-3-t-ブチル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロピオニルオキシ}エチル]-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカン0.25g及びスミライザーTP-D商品名、住友化学株製、化合物名:ペンタエリスリトールテトラキス3-ラウリルチオプロピオネート0.25g、E成分として、二酸化チタン石原産業株製、商品名:タイペークPC-335gを使用した。まず、低粘度成分であるB成分~D成分及び酸化防止剤にE成分を加えて、自転公転ミキサー株シンキー製、商品名:あわとり練太郎を用いて混合し、該混合物に、高粘度成分であるA成分を加えて同じミキサーを用いて撹拌することで組成物を得た。この組成物を用いたこと以外は実施例5と同様にして硬化物試験片を得、光反射率測定及びLED通電試験を行った。結果を表2に示す。実施例7A成分として、水素化ポリイソプレンジアクリレート大阪有機化学工業株製、商品名:SPIDA25g、B成分として、1-アダマンチルメタクリレート出光興産株製、商品名:アダマンテートM-10422.5g、C成分として、グリシジルメタクリレート和光純薬工業株製2.5g、D成分として、1,1-ビスt-ヘキシルペルオキシシクロヘキサン日油株製、商品名:パーヘキサHC1g、酸化防止剤として、スミライザーGA-80商品名、住友化学株製0.25g及びスミライザーTP-D商品名、住友化学株製0.25g、E成分として、二酸化チタン石原産業株製、商品名:タイペークPC-35gを使用し、実施例6と同様の混合順序で混合して組成物を得た。この組成物を用いたこと以外は実施例5と同様にして硬化物試験片を得、光反射率測定及びLED通電試験を行った。結果を表2に示す。実施例8実施例7において、E成分を12.5g使用したこと以外は、実施例7と同様にして組成物を得た。この組成物を用いたこと以外は実施例5と同様にして硬化物試験片を得、光反射率測定及びLED通電試験を行った。結果を表2に示す。実施例9A成分として、ラウリルアクリレートサートマー社製、商品名:SR33515g及びエトキシ化9トリメチロールプロパントリアクリレートサートマー社製、商品名:SR-502、分子量:69210g、B成分として、1-アダマンチルメタクリレート出光興産株製、商品名:アダマンテートM-10422.5g、C成分として、グリシジルメタクリレート和光純薬工業株製2.5g、D成分として、1,1-ビスt-ヘキシルペルオキシシクロヘキサン日油株製、商品名:パーヘキサHC0.5g、酸化防止剤として、スミライザーGA-80商品名、住友化学株製0.25g及びスミライザーTP-D商品名、住友化学株製0.25g、E成分として、二酸化チタン石原産業株製、商品名:タイペークPC-350gを使用し、実施例5と同様の混合順序で混合して組成物を得た。この組成物を用いたこと以外は実施例5と同様にして硬化物試験片を得、光反射率測定及びLED通電試験を行った。結果を表2に示す。実施例10A成分として、両末端反応性シリコーンオイル信越化学工業株製、商品名:X-22-164E25g、B成分として、1-アダマンチルメタクリレート出光興産株製、商品名:アダマンテートM-10422.5g、C成分として、グリシジルメタクリレート和光純薬工業株製2.5g、D成分として、1,1-ビスt-ヘキシルペルオキシシクロヘキサン日油株製、商品名:パーヘキサHC0.5g、酸化防止剤として、スミライザーGA-80商品名、住友化学株製0.25g及びスミライザーTP-D商品名、住友化学株製0.25g、E成分として、二酸化チタン石原産業株製、商品名:タイペークPC-35gを使用し、実施例6と同様の混合順序で混合して組成物を得た。この組成物を用いたこと以外は実施例5と同様にして硬化物試験片を得、光反射率測定及びLED通電試験を行った。結果を表2に示す。比較例2白色ポリフタルアミド樹脂ソルベイアドバンスドポリマー社製、商品名:アモデルA-4122NLの板を用いて、光反射率測定及びLED通電試験を行った。結果を表2に示す。比較例3A成分として、水素化ポリイソプレンジアクリレート大阪有機化学工業株製、商品名:SPIDA2.5g、B成分として、1-アダマンチルメタクリレート出光興産株製、商品名:アダマンテートM-10446.5g、C成分として、グリシジルメタクリレート和光純薬工業株製1.0g、D成分として、1,1-ビスt-ヘキシルペルオキシシクロヘキサン日油株製、商品名:パーヘキサHC1g、酸化防止剤として、スミライザーGA-80商品名、住友化学株製0.25g及びスミライザーTP-D商品名、住友化学株製0.25g、E成分として、二酸化チタン石原産業株製、商品名:タイペークPC-35gを使用し、実施例6と同様の混合順序で混合して組成物を得た。この組成物を用いたこと以外は実施例5と同様にして硬化物試験片を作成したところ、割れた試験片しか得られず、評価が実施できなかった。比較例4A成分に該当しないトリエチレングリコールジメタクリレート新中村化学工業株製、商品名:NKエステル3G、分子量:28625g、B成分として、1-アダマンチルメタクリレート出光興産株製、商品名:アダマンテートM-10422.5g、C成分として、グリシジルメタクリレート和光純薬工業株製2.5g、D成分として、1,1-ビスt-ヘキシルペルオキシシクロヘキサン日油株製、商品名:パーヘキサHC0.5g、酸化防止剤として、スミライザーGA-80商品名、住友化学株製0.25g及びスミライザーTP-D商品名、住友化学株製0.25g、E成分として、二酸化チタン石原産業株製、商品名:タイペークPC-35gを使用し、実施例5と同様の混合順序で混合して組成物を得た。この組成物を用いたこと以外は実施例5と同様にして硬化物試験片を作成したところ、割れた試験片しか得られず、評価が実施できなかった。表2から明らかなように、白色ポリフタルアミド樹脂を用いた比較例2では、光反射率が、初期値は90で、150°C168時間経過後には57にまで低下しており、また、LED通電試験後において光の小斜面が褐色に変色していた。また、A成分の含有量が少なすぎる比較例3、A成分に該当しない数平均分子量400以下のポリアルキレングリコールメタアクリレートを使用した比較例4では、A成分の寄与が小さすぎるために柔軟性が得られなかった。これらに対し、本発明の組成物を用いた実施例5~10では、光反射率が、初期値が98~99と高く、しかも150°C1000時間経過後も93~96と高かった。また、LED通電試験後においても変色がなかった。したがって、本発明の組成物は、可視光領域の反射率が高く、長時間使用しても反射率が低下せず、耐熱性及び耐光性に優れ黄変が少ない硬化物を与えることができることがわかる。"