焼成炉内の原料を燃料の燃焼により加熱して焼成品を製造する際に、廃木材を廃プラスチックとともに造粒し、得られた造粒物を前記燃料として用いることを特徴とする焼成品の製造方法。前記廃木材が、アスペクト比が4以上であることを特徴とする請求項1に記載の焼成品の製造方法。廃プラスチックを石灰焼成炉等に吹き込む際には廃プラスチックを気流輸送可能な粒径に粉砕する必要がある。粉砕後のプラスチックの形状は元のプラスチックの性状にもよるが、粒径範囲が広く、その形状もフィルム状のものあるいは固形状ものと種々雑多である。そのため、その形状を整えるために、例えば、リングダイ造粒装置等を用いた圧縮成形造粒方法により造粒して造粒物とする方法を用いることができる。しかしながら、前記造粒方法は表面のみを溶融して造粒する方法のため、気流輸送中に衝撃等により造粒物が崩壊して粉化し、配管内で閉塞しやすい。また、焼成炉内に吹き込んだ際には粉化したプラスチックがキルン内のガス流れにのってキルン入口側まで輸送されてしまい、石灰石予熱部の充填層内で閉塞する。さらには、廃プラスチックの燃焼位置がキルン入口から石灰石充填層に移行し、キルン入口部の赤熱等設備的なトラブルの要因となる。また、特許文献2においては、廃プラスチック粒子をロータリーキルンの中で完全に燃焼させるために、吹込み方法、粒径の規定がなされているが、廃プラスチックには多くの場合、塩素含有合成樹脂が含まれているという問題がある。廃プラスチックに含まれている塩素含有合成樹脂はロータリーキルン内の250°C以上の雰囲気で、脱塩化水素反応により塩化水素を生成する。生成した塩化水素は石灰石、生石灰、ドロマイト、焼成ドロマイトと反応し、塩化カルシウムCaCl2や塩化マグネシウムMgCl2となり、製品に混入する。これらハロゲン化物の混入した生石灰、焼成ドロマイトは塩素含有濃度により、利用方法が限定される。生石灰は製鉄所において製銑用原料、製鋼用原料として利用されており、塩素の混入は使用過程において設備腐食をもたらす可能性がある。従って、用途によっては、事前に廃プラスチックより、塩素含有合成樹脂等を除去する必要が生じる。また、その他の焼成品を製造する場合にも、塩化物は蒸気圧が高いため揮発による製品歩留の低下や、ダストが増加するという問題がある。したがって本発明の目的は、廃プラスチックをロータリーキルン等の焼成炉の燃料として用いて、生石灰または焼成ドロマイト等の焼成品を製造する際に、廃プラスチックの輸送安定性、キルン内での燃焼安定性を向上させることのできる、廃プラスチックを用いた焼成品の製造方法を提供することにある。また、本発明の他の目的は、廃プラスチックに塩素含有合成樹脂が含まれている場合であっても、焼成品の塩素濃度を低減することのできる廃プラスチックを用いた焼成品の製造方法を提供することにある。このような課題を解決するための本発明の特徴は以下の通りである。1焼成炉内の原料を燃料の燃焼により加熱して焼成品を製造する際に、アスペクト比が4以上である固形燃料を廃プラスチックとともに造粒し、得られた造粒物を前記燃料として用いること特徴とする焼成品の製造方法。2燃焼により水分が生成し、塩素を含有しない固形燃料を用いることを特徴とする1に記載の焼成品の製造方法。本発明によれば、焼成炉の燃料として廃プラスチックを用いる際に、廃プラスチックにアスペクト比の高い固形燃料を混合し、押出し成型することで、極めて硬い造粒物を製造することができ、気流輸送性ならびに焼成炉内での燃焼位置も安定的制御できる。また、燃焼により水分が生成し、塩素を含有しない固形燃料を用いることで、造粒物中の塩素濃度を低減することができ、すなわち燃焼により生成する水分の塩素に対する比率を高くすることができ、焼成品の塩素濃度を極めて低位に制御することができる。このため、焼成品の用途を限定することなく、焼成品を安価に製造することができる。これにより廃プラスチックの焼成炉の燃料としての利用が容易となり、廃プラスチックのリサイクル利用が促進される。本発明では、廃プラスチックの造粒物を燃料として焼成品を製造する際に、アスペクト比が4以上である固形燃料を廃プラスチックとともに造粒する。造粒過程で溶融しないアスペクト比の大きい固形物を混合することで、造粒物内のプラスチック粒子間を架橋し、粒子の細粒化を防止することができる。図1に、このようなプラスチック造粒物のイメージ図を示す。図1aは、従来の廃プラスチック造粒物の断面の一例であり、フィルム状のプラスチック21の層の間に固形状のプラスチック22の粒子が存在している。図1bは、本発明で用いる廃プラスチック粒状物であり、フィルム状のプラスチック21間を高いアスペクト比の固形燃料23が架橋している。これにより造粒物の強度が増加するとともに、造粒物に衝撃が加わった際にも造粒物が崩壊しにくく、細粒化を防止でき、造粒物が安定した気流輸送性、焼成炉内での燃焼性を有することを見出し本発明を完成した。固形燃料のアスペクト比は、大きいほど造粒物内のプラスチック粒子間を架橋する効果が大きく、好ましい。アスペクト比が4未満では造粒物の強度が増加する効果が小さい。固形燃料としては、焼成炉で燃料として利用可能な物質からなり、造粒過程で溶融等により形状が変化しないものが好ましい。より具体的には、廃木材などのバイオマス類の破砕物を用いることが好ましい。バイオマス類はその構造上繊維質であり、破砕、粉砕した場合、高アスペクト比の破砕物となる。固形燃料のアスペクト比は、固形燃料の長径と短径の比率長径/短径と定義される。長径は固形燃料の最も長いところの径であり、短径は長径と直角方向の投影面積の円相当径と定義する。廃プラスチックとともに造粒する固形燃料のアスペクト比は、固形燃料の破砕物より、任意に100粒子を抽出し、アスペクト比を測定し、平均化して求めることができる。固形燃料の廃プラスチックに対する混合割合は10mass以上であればよい。30mass以上であれば安定した気流輸送性、燃焼安定性を確保できるので、より好ましい。また、固形燃料としては、燃焼により水分が生成し、塩素を含有しない物質を用いることが好ましい。塩素を含まない固形燃料を用いることで、造粒物の塩素濃度を低減できるとともに、燃焼過程で生成する水分が、生石灰中等に生成した塩化カルシウムの脱塩化水素反応酸化カルシウムの生成にも寄与し、極めて塩素濃度の低い生石灰および焼成ドロマイト等を製造可能である。廃木材などのバイオマス類の破砕物は、この点でも本発明の固形燃料として好適である。本発明において使用する焼成炉とは、原料と燃料とを容器内で加熱することにより原料を焼成する炉であり、具体的にはロータリーキルンやメルツ炉等があげられる。以下、ロータリーキルンを用いて本発明を説明する。また、焼成炉の燃料の一部として使用する廃プラスチックとは、使用済みプラスチックであり、通常異物や複数種類のプラスチックの混合状態からなるものである。一般家庭からの廃棄物である一般廃棄物プラスチックは異物の混入が多く、通常リサイクルに用いる際に前処理が必要であるが、産業廃棄物プラスチックは一般には異物の混入が少なく、多種類のプラスチックの混合状態ではない場合もある。塩素含有合成樹脂とは、PVCポリ塩化ビニル及びPVDCポリ塩化ビニリデン等であり、本発明で用いる廃プラスチックは、このような塩素含有合成樹脂が含まれている廃プラスチックである。次に、図2を用いて、具体的な廃プラスチックを用いた焼成炉ロータリーキルンでの焼成品の製造方法を説明する。廃プラスチックAおよび固形燃料Bは破砕手段1および破砕手段2により、造粒機4に投入可能な粒径まで破砕処理され、混合機3で混合される。混合された廃プラスチックAと固形燃料Bを造粒機4に供給し、焼成炉に気流輸送可能な粒度に造粒して造粒物Cとする。造粒物Cは吹込み手段5気流輸送装置にて、吹込み手段6にて供給される主燃料Dとともに、空気Eにより焼成炉7内に供給され、石灰石Fの焼成用燃料として用いられ、これにより生石灰石Gが製造される。次に、廃プラスチックと固形燃料との造粒方法について詳しく説明する。吹き込まれる廃プラスチックは吹き込み可能な粒径に、公知の方法を用いて造粒する。造粒物は、性状が一定粒径範囲が狭く、品質も安定であり、焼成炉への吹込み燃料として好適である。廃プラスチックは破砕後、予め磁選、風選等を用いた異物除去と水による洗浄等を行ない、プラスチック以外の異物を可能な限り除去した後に、造粒物に加工することが好ましい。造粒は通常の廃プラスチックを造粒する際に用いる公知の方法を用いれば良く、例えば以下に示す圧縮成型造粒方法のような造粒方法を用いることができる。圧縮成型造粒方法は、特にフィルム状の廃プラスチックの造粒に好適である。圧縮成型造粒方法では、廃プラスチック、固形燃料の混合物を、全周に複数のダイス孔が貫設されたリングダイの孔から圧縮押出しして造粒する。たとえば、全周に複数のダイス孔が貫設されたリングダイと、このリングダイの内側にリングダイ内周面と接するようにして回転自在に配置された転動ローラとを備えた圧縮成型装置を用いるものであり、リングダイの内部に投入された廃プラスチックを固形燃料とともに、転動ローラによってリングダイ内周面との間で圧縮圧潰しつつリングダイのダイス孔に押し込み、ダイス孔内を通過してリングダイ外面側に押し出されたプラスチック成型物を切断又はリングダイ外面から掻き落とすことにより、炉吹き込み原料となる粒状成型物を得るものである。主としてダイス孔内において廃プラスチックの少なくとも一部が摩擦熱によって半溶融又は溶融化し、その後固化することによりプラスチック、固形燃料混合物成型物造粒物が得られる。圧縮成型造粒方法で用いる造粒装置としては、たとえば、全周に複数のダイス孔が貫設され、装置本体に回転可能に支持されるとともに駆動装置により回転駆動するリングダイと、装置本体に回転自在に支持されるとともに、前記リングダイの内側にリングダイ内周面と接するようにして配置される1又は2以上の転動ローラとを備えたものが知られており、廃プラスチックを、前記転動ローラによってリングダイ内周面との間で圧縮圧潰しつつリングダイのダイス孔内に押し込み造粒する。圧縮成型造粒方法で用いる造粒装置の一例の概略図を図3に示す。このプラスチック圧縮成型装置は、全周に複数のダイス孔10が貫設されたリングダイ11と、このリングダイ11の内側にリングダイ内周面と接するようにして回転自在に配置された転動ローラ12a、12bと、リングダイ11の外側に配置されたカッター13とを備えている。前記リングダイ11は適当な幅を有するリング体により構成され、図示しない装置本体に回転可能に支持されるとともに、同じく図示しない駆動装置により回転駆動する。このリングダイ11の周方向及び幅方向には複数のダイス孔10が設けられている。これらのダイス孔10は、リングダイ11の径方向に沿ってリングダイ11の内側内周面と外側外周面間を貫通して設けられている。ダイス孔10の孔径直径は造粒すべき粒状プラスチック成型物の大きさ径に応じて決められるが、通常2~15mm程度である。また、ダイス孔10の長さリングタイ5の厚さは通常30~150mm程度である。前記転動ローラ12a、12bは装置本体に回転自在に支持されるとともに、リングダイ11の内側に180°対向した状態に配置されている。これら転動ローラ12a、12bは無駆動のフリーのローラ体であり、リングダイ11の内周面と接しているためその内周面との摩擦によりリングダイ11の回転に伴って回転する。なお、この転動ローラ12の数は任意であり、1個又は3個以上設けてもよい。前記カッター13は、その刃先がリングダイ11の外周面に接するか又は外周面の近傍に位置するように設けられ、前記ダイス孔10からリングダイ11の外側に棒状に押し出されるプラスチック成型物を適当な長さに切断する又はリングダイ外周面から掻き落すものである。以上のような圧縮成型装置では、リングダイ11が図中矢印方向に回転駆動し、これに随伴して転動ローラ12a、12bも回転している状態で、投入口14からリングダイ11の内部に廃プラスチックAと固形燃料Bの混合物が投入され、この投入された廃プラスチックAと固形燃料Bは、リングダイ11内で混合され、転動ローラ12a、12bによってリングダイ11内周面との間で圧縮圧潰されつつリングダイ11のダイス孔10内に押し込まれる。ダイス孔10内に押し込まれた廃プラスチックは、ダイス孔内を通過してリングダイ11の外面側に棒状に成型された状態で順次押し出され、このプラスチック成型物が前記カッター13により適当な長さに切断されることにより、円柱形状のプラスチック、固形燃料造粒物15が得られる。16は排出口である。造粒に使用される固形燃料は通常破砕処理されたものであり、その破砕径はリングダイのダイス孔と同等か、それより若干大きめでも可能である。破砕された固形燃料は廃プラスチックと混合され、造粒され、造粒物の強度を向上させる。また、造粒に用いる破砕固形燃料の長径はダイス径と同等以上であることが好ましく、アスペクト比は4以上とする。但し、短径がダイス径の1/3以上では造粒機の運転が難しい。上記より得られる造粒物の硬さは、造粒機の運転条件により異なる。より硬いものを得るためには造粒機の充填量を増やし、処理速度を低下させれば良いが、生産性の低下をきたす。また、さらに処理速度を低下させた場合には造粒機内で廃プラスチックが溶融し、造粒機を停止せざるを得ない状況が発生する場合もある。一方、プラスチック、固形燃料造粒物は同一処理条件においてプラスチックのみの造粒に比較して、極めて硬い平均強度指数ものが製造可能である。ロータリーキルンへ燃料として吹き込む場合は通常、気流輸送方式が取られるが、上記方法で造粒されたプラスチックを安定的に気送し、ロータリーキルン内に供給するためにはある程度以上の圧縮強度を有することが好ましい。造粒物の圧縮強度は、平均強度指数δを用いて評価することが好ましい。なお、平均強度指数δは、径の長さdに分布を持つ粒状物について、各径の粒状物について、円柱形状粒子の場合、粒子の長さ方向の側面に垂直な荷重速度2mm/min一定を加えたときの荷重Nと偏位mmとの比N/mmに質量分率を掛け算したものの総和であり、下記w式で定義する全てのdiについてのδiとωiの積の総和である。δ=Σδiωiw但し、δi:径の長さdiの円柱形状の造粒物の側面に垂直な荷重速度2mm/min一定を加えたときの荷重Nと変位mmとの比N/mm、ωi:径の長さdiの造粒物の質量分率である。造粒物の強度は、例えば、図4に示すような装置を用いて測定する。図4は圧縮試験方法を示す模式図であり、図4aは圧縮試験装置である。圧縮試験装置20を用いて円柱形状の造粒物15の長さ方向の側面に圧縮速度2mm/minでWNの荷重を加え、図4bに示すような荷重WNと圧縮距離Lmmとの関係である圧縮特性を測定する。圧縮特性から造粒物の強度δを、δ≡ΔW/ΔLとして求めると、各di粒径を有する造粒物について図4cに示すようなグラフが得られる。また、図4cは造粒物の粒径と強度との関係を示し、粒径が大きいほど、高強度を有していることが分かる。平均強度指数δは、各粒径円柱形状の円形部分の平均直径diを有する造粒物の強度と質量分率の積の総和であり、上記w式で定義される。上記のような方法により製造した廃プラスチック、固形燃料の造粒物を、生石灰や焼成ドロマイト製造用ロータリーキルン等で燃料の一部として利用する。燃料として利用する方法としては、通常の気流輸送方式により、ランスあるいは専用バーナーを用いてロータリーキルン内に廃プラスチック、廃木材造粒物を吹き込めばよい。上記のように製造した廃プラスチック、固形燃料の造粒物をロータリーキルンの燃料の一部として吹き込み利用する場合に、燃焼により水分が生成し、塩素を含有しない固形燃料を用いた際の、焼成品から塩化カルシウムCaCl2の除去は以下の反応式により説明できる。CaCl2は以下の反応式x、yにより生成し、zにより脱塩化水素される。CaCO32HCl=CaCl2CO2H2OxCaO2HCl=CaCl2H2OyCaCl2H2O燃焼により生成した=CaO2HClz[実施例1]図3に示したものと同様の造粒装置リングダイ造粒装置を用いて廃プラスチックと廃木材を造粒し、プラスチック、廃木材成型物造粒物を得て、図2のフローに従いロータリーキルンを用いて石灰石の焼成を行なった。使用した廃プラスチックは一般家庭からの廃棄物であり、複数種類のプラスチックと異物とが混合された状態で、ポリエチレン32mass、ポリプロピレン31mass、ポリスチレン22mass、ポリ塩化ビニル4mass、その他紙など11massであり、塩素を1.32mass含有するものであった。表1に廃プラスチックの化学組成を示す。また、廃木材は10mm以下アスペクト比=55に粉砕したもので、表1に化学組成を併せて示す。廃プラスチックおよび廃木材10mm以下混合物を1.0t/hの条件で造粒装置に供給して造粒した。造粒装置はリングダイ内径840mm、幅240mm、リングダイ厚みダイス長さ60mm、転動ローラ径405mmで、ダイス径6mmの穴1万個であり、直径約6mm、長さ約10~20mmの円筒形の粒状物を製造した。図5に廃木材混合割合を変化させた場合の、造粒物の平均強度指数を示す。これら造粒物廃木材0、10、20、30、50、66massを、ロータリーキルン出口の主燃料バーナー上部に設置した吹き込みランスから、500t/日の生石灰生産量の石灰焼成ロータリーキルンに吹き込んだ。吹込みランス出口でのキャリアガス速度を20m/s=造粒物の吹込み速度とし、造粒物のキルン内での落下位置をキルン出口より約15mとした。ロータリーキルンへの造粒物の吹き込みは054t/hとし、その発熱量に応じて重油の吹き込み量発熱量:9800kcal/kgを調整した。キルン出口での排ガス温度予熱炉入口および製品生石灰中の塩素濃度を図6に示す。キルン排ガス温度は廃木材割合30mass以上で変動幅が小さくなり、安定した造粒物の燃焼が可能となる。また、廃木材混合割合が30mass以上とすることで、生石灰中の塩素濃度を100ppm以下とすることができる。本発明方法を用いることで、造粒物のキルン内での燃焼が安定し、生石灰の塩素含有濃度が低下し、廃プラスチック中に含まれる塩素濃度の制約を受けず、生石灰を様々な用途に使用することが可能となった。[実施例2]実施例1と同様に、廃木材は8mm以下アスペクト比=41に粉砕したものを用いて、廃木材10mass、33mass、50massの円筒形の粒状物を製造した。平均強度指数は各々、220、230、370N/mmとなり、廃木材を混合しないで造粒したものより、強度の高い造粒物を得た。[実施例3]実施例1と同様に、廃木材は6mm以下アスペクト比=31、3mm以下アスペクト比=17に粉砕したものを用いて、それぞれについて廃木材10mass、33massの円筒形の粒状物を製造し、平均強度指数を測定した。アスペクト比と平均強度指数の関係を、実施例1、2の結果も併せて図7に示す。アスペクト比が31、17の造粒物は強度が低く、気流輸送後に粉化するものが観察された。