下地に防水シートを固定するシート固定装置であって、前記防水シートに固定される第一固定部材と、前記第一固定部材の少なくとも一部に重なると共に、前記下地に固定される第二固定部材と、前記第一固定部材と前記第二固定部材との間に配置される緩衝材と、前記第一固定部材と前記下地との間に配置される、下地調整部材と、を備えることを特徴とする、シート固定装置。前記下地調整部材は、前記第二固定部材と一体的に連結している、請求項1に記載のシート固定装置。前記緩衝材は、ずれ阻止部を介して前記第一固定部材または前記第二固定部材と接触している、請求項1又は2に記載のシート固定装置。前記第一固定部材に制振材を付設した、請求項1又は2に記載のシート固定装置。前記第一固定部材と前記第二固定部材とは円盤形状を有し、前記緩衝材は環状に且つ、所定間隔ごとに配置される、請求項1又は2に記載のシート固定装置。請求項1から5のいずれか一項に記載のシート固定装置を用いて、下地に防水シートの一部分を固定する絶縁防水工法。しかしながら、絶縁防水工法では、上述のように、屋根面全体を覆う防水シートが、部分的に配置されたシート固定装置により点状に固定されており、防水シートの大部分は下地と直接的に接着していない。そのため、例えば図10に示すように、台風等で強風Wが水平方向に発生したとき、防水シート4が膨れ上がり、シート固定装置6が引き抜かれたり、防水シート4が破断する等の被害が発生している。具体的には、シート固定装置間において、風により防水シート4にフラッタリングが発生するか、防水シート4が膨れ上がることで、シート固定装置6が斜め方向に引上げられる。そのため、単純に垂直方向の力Nだけではなく、さらに水平方向にも水平力H横力がかかる状態が断続的に継続することになり、シート固定装置6を固定するビスの金属疲労による折れや、ビスの抜けが発生するのである。さらに、近年の調査では、強風時に防水シート4を持ち上げる力浮力Bが働くと共に、防水シート全体を横に引張るような水平力も働くことが判っており、シート固定装置6に接着固定された防水シート4の周辺部が引き裂かれたような破損状態となる場合があった。このように、シート固定装置等の機械的固定による防水工法の施工にあたっては、風に対する安全性の確保が重要な課題となっている。このような課題に対し、特許文献1のシート固定装置は防水シートの接着位置のずれ等に対応して摺動可能ではあるが、強風により発生したエネルギ、すなわち防水シートの膨れ等による垂直力や水平力を吸収、放散して低減しようとする対応策については考慮されておらず、万全ではない。そこで、本発明は、上述した課題に鑑み、シート固定装置であって、下地の性状に何ら影響を受けることなく、防水シートの膨れ等による垂直力や水平力を吸収、放散して低減しようとする機能を備えることで、防水シートの膨れ等に起因するシート固定装置にかかる力を緩衝し、例えばビスの金属疲労による折れや、ビスの抜けを防止すると共に、防水シートにかかる負荷を軽減して防水シートの破損を防ぎ、延いては屋根の風に対する安全性を確保することができる、シート固定装置を提供することを目的とする。本発明の第一実施形態では、下地に防水シートを固定するシート固定装置であって、防水シートに固定される第一固定部材と、第一固定部材の少なくとも一部に重なると共に、下地に固定される第二固定部材と、第一固定部材と第二固定部材との間に配置される緩衝材と、第一固定部材と下地との間に配置される、下地調整部材と、を備えることを特徴とする、シート固定装置を提供する。上述の構成において、下地調整部材は、第二固定部材と一体的に連結している。また、緩衝材は、ずれ阻止部を介して前記第一固定部材または前記第二固定部材と接触している。以上の構成において、第一固定部材に制振材を付設することができる。また、第一固定部材と第二固定部材とは円盤形状を有し、緩衝材は環状に且つ、所定間隔ごとに配置される。さらに、以上のシート固定装置を用いて、下地に防水シートの一部分を固定する、絶縁防水工法を提供する。本発明のシート固定装置によれば、防水シートに固定される第一固定部材が下地上に直接接触することがないので、下地の性状に何ら影響を受けることなく、第一固定部材が防水シートから外力を受けた場合に、第一固定部材が下地調整部材上において移動し、緩衝材の緩衝作用下に外力を吸収することができる。このように本発明のシート固定装置は、下地の性状に何ら影響を受けることなく、本来の機能が発揮され、第二固定部材を固定するビスの金属疲労による折れや抜けが防止されたり、防水シート自体にかかる負荷も軽減されて、防水シートの破損を防ぎ、延いては屋根の風に対する安全性を確保するなど、大きな効果を奏することができる。以下、本発明について、実施形態を挙げ、添付図面に基づいて説明する。実施形態図1は、本発明の実施形態によるシート固定装置10を示す斜視図である。図2は、図1のシート固定装置10を用いた絶縁防水工法により形成された屋根1を示す斜視図であり、構造が判るよう一部を切り欠いて示している。図3は、図2のIII-III線に沿った断面図である。なお、本シート固定装置10は、図2に示すような屋根の下地がコンクリートスラブに限らず、鉄骨構造、木構造等の一般的な建築物の構造体の下地でも使用することを想定している。すなわち、例えば、改修現場のような、下地の様々な性状、表面状況によっても影響を受けることなく、シート固定装置10が本来の作用が阻害されないことを目指している。シート固定装置10は、図3に示すように、防水シート4に固定される第一固定部材12と、第一固定部材12の一部に重なると共に、下地2に固定される第二固定部材14と、第二固定部材14と第一固定部材12との間に配置される緩衝材16と、第一固定部材12と下地2との間に配置される下地調整部材20とから構成されている。第一固定部材12は、円盤形状を有する金属製の部材であり、その中央部には、第二固定部材14及び緩衝材16を挿入する中央凹部12aが形成されている。また、図3から判るように、中央凹部12aの中心部には、後述する第二固定部材14の一部とビス18を通すための穴12bが形成されており、第一固定部材12は概ねドーナツ型に成形されている。また、第一固定部材12の外周部分は、中央凹部12aの高さと略同じ高さとなるよう、下方に折り曲げられ、さらにその端部には水平方向にフランジ部12cが形成されている。そのため、第一固定部材12は軽量ながらも強度の高い部材となっている。なお、穴12bの径R1は、第二固定部材14上部の径R2より小さく形成されており、緩衝材16が防水シート4から受ける力により破壊されても、中央凹部12aが第二固定部材14に引掛かるので、第一固定部材12と第二固定部材14とが分離する危険性は少ない。また、第二固定部材14の上面は防水シート4に接触しないほうがよく、下地2に敷設した下地調整部材20を基準として、下地調整部材20からの第二固定部材14の高さH2は、第一固定部材14の高さH1以下であるか、より低いほうが望ましい。第一固定部材12は、上述のように防水シート4に固定される部材であり、第一固定部材12の上面と防水シート4の裏面とがドーナツ状に接着されている。接着にはホットメルトタイプの接着剤を用いることができる。また、第一固定部材12が防水シートと同様の材料で被覆されている場合、例えば防水シートがポリ塩化ビニル樹脂からなる塩ビシートであり、第一固定部材12がポリ塩化ビニル樹脂により被覆されている場合は、接着面に溶剤を塗布して溶融溶着するか、若しくは、接着面を加熱することで加熱融着することができる。第一固定部材12には、図1又は図3に示すように、防水シート4との接着面に、排出口12dが複数形成されている。この排出口12dによって、防水シート4と第一固定部材12との間に溜まる空気や、余分な接着剤又は水分等を取り除くことができる。なぜならば、防水シート4と第一固定部材12との間に気泡や余分なものが残留すると接着面の欠損部が発生し、有効最大の接着面積を確保できなくなるからである。なお、第一固定部材12の中央凹部12aにも、緩衝材16と第一固定部材12との間に溜まる空気や余分な接着剤等を取り除くために、複数の排出口12eが形成されている。この排出口12eを設けることで、接着に用いた溶剤が揮発したときに、それらを排出させることができる。第二固定部材14は、第一固定部材12の中央凹部12aに対応した形状を有する金属製の部材である。本実施形態の第二固定部材14は円盤形状を有する。第二固定部材14は、第一固定部材12の中央凹部12aに完全に嵌合するわけではなく、第一固定部材12が、上方向又は水平方向に移動できるよう、一定の隙間可動代があるよう形成されている。この隙間に、後述する緩衝材16を挟み込むことで、第一固定部材12から受ける水平力が緩衝又は分散される。すなわち、緩衝材16は、第一固定部材12に掛かる力のエネルギを、第二固定部材14に伝える途中で熱エネルギに変換することで、そのエネルギを吸収、空気中に放散することで、伝わるエネルギの絶対量を減少させて緩衝する。第二固定部材14は、下地2に対して固定具ファスナーの一つであるビス18を用いて固定される。第二固定部材14の中央部にはビス18を通すためのビス穴14aが形成されており、第二固定部材14は概ねドーナツ型になるよう成形されている。また、ビス穴14aは、ビス18の頭部に対応した形状に成形されており、そのため、第二固定部材14を固定したとき、ビス18の頭部が第二固定部材14の上面より突出することはない。第二固定部材14のビス穴14aの周辺について詳述する。第二固定部材14は、ビス穴14aの周辺より下方に延びて、第二固定部材14を支持する支持部14bを有している。支持部14bの下方端部には、さらに、外周方向に向かって広がるフランジ部14cが形成されている。支持部14b及びフランジ部14cを有することで、第一固定部材12が水平方向に移動しても、第一固定部材12の内側端部がフランジ部14cに当たり、第二固定部材14に対する第一固定部材12の移動を制限することができる。すなわち、第二固定部材14の支持部14b及びフランジ部14cは制限部として、第一固定部材12の内側端部は被制限部としての役割も有している。また、フランジ部14cが有ることにより、第一固定部材12の内側端部が、ビス18に直接当たらないので、第一固定部材12によるビス18の剪断が防止される。次に下地調整部材20について説明する。下地調整部材20は、第一固定部材12同様、第一固定部材12の外径に比較して若干大きい円盤形状を有する金属製の部材であり、その中心部には、第二固定部材14の一部とビス18を通すための穴20aが形成されている。すなわち、シート固定装置10を設置する際、図3に示すように、下地調整部材20は、第一固定部材12と第二固定部材14と緩衝材16とを、下地2と隔絶するように配置され、下地調整部材20の外縁近傍の上面には、第一固定部材12の外周部分のフランジ部12cが載置されるようになっている。また、第一固定部材12の中央凹部12aの内側端部近傍の下面は、下地調整部材20の中心部の穴20a近傍の上面に載置されるようになっている。また下地調整部材20には、第一固定部材12および第二固定部材14同様、防錆処理が施され、表面が平坦で平滑な強度のあるめっき鋼板や、ステンレス鋼板、その他樹脂板、木質系板合板、パーティクルボード、集成材を用いることができ、第一固定部材12の摺動性と、第一固定部材12が上下動して下地調整部材20と衝突を繰り返した場合の振動吸収性を確保している。なお、下地調整部材20には、図4a、図4bに示すように、全体に複数の穴20hを形成することもできる。そして、緩衝材16について説明する。緩衝材16は、図3から判るよう、第二固定部材14と第一固定部材12の中央凹部12aとの間に配置されている。そのため、第一固定部材12は、防水シート4から力を受けた場合に、緩衝材16の弾性変形により、下地調整部材20上において、弾力的に上方又は水平方向に移動することができる。すなわち、緩衝材16が免震ゴムのように応力を吸収することで、第二固定部材14やビス18にかかる力を軽減することができる。この緩衝材16の変形量や弾力は、緩衝材16の物性により制御することができる。なお、本実施形態の緩衝材16は、ビス18の固定により第二固定部材14と第一固定部材12とに挟持されている。そのため、緩衝材16は、第一固定部材12や第二固定部材14と接着されていなくても効果を発揮する。しかしながら、第一固定部材12や第二固定部材14との接合力を補強するため、又は、施工現場での組立を容易にするために、予め接着されていてもよい。また、図では、緩衝材16と、第一固定部材12及び第二固定部材14とは密着して配置されているが、緩衝材16は、第一固定部材12または第二固定部材14との間に、可動代移動可能空間を残して配置されてもよい。本実施形態の緩衝材16は、第二固定部材14と概ね同じ大きさで形成されたドーナツ型の成型ゴム材であり、第二固定部材14と同様、中央部にはビス18を通すための穴が形成されている。このように、緩衝材16はビス18を中心としたドーナツ型に形成されるので、第一固定部材12と第二固定部材14とに対して環状に接触するようになる。そのため、水平方向においては方向性を有さないことから、防水シート4から何れの方向から力を受けた場合でも、緩衝材16は同様に変形して、シート固定装置10は防水シート4からの力を緩衝することができる。緩衝材16の材料は弾性を有する各種ゴムであり、例えば、各種天然ゴム、クロロプレンゴム、ブチルゴム、シリコンゴム、フッ素ゴム、ウレタンゴム、エチレン-プロピレンゴムEPM、エチレン-プロピレン-ジエンゴムEPDM、ニトリル/ポリ塩化ビニルブレンドゴム、エチレン-酢酸ビニルゴム、エチレン-アクリルゴム、各種熱可塑性エラストマー等を使用することが可能である。特に、耐候性、耐熱性を考慮すると、クロロプレンゴム、ブチルゴム、ウレタンゴム、フッ素ゴム、EPM、EPDMが望ましく、製造コストも考慮すると、ブチルゴムが好適である。緩衝材16は不定形弾性接着剤でもよい。緩衝材16を成型するためのコストが不要となるので安価にシート固定装置10を実現することができる。緩衝材16に用いる不定形弾性接着剤として、例えば変性シリコーン系、アクリル樹脂系、ブチルゴム系、ポリウレタン系等の接着剤が挙げられる。ビス18は、第二固定部材14を下地2に固定するための固定具ファスナーであり、従来の絶縁防水工法において、シート固定装置を固定するのに常用されているものであれば、どのような形状のビスを用いてもよい。例えばプラスチック製のカールプラグを併用するものでもよく、また、ハンマーでビス頭を叩くことによりビスの先端が開いて下地2にしっかりと固定されるものでもよい。ビス18の選定にあたっては下地2に対する引き抜き強度に留意する必要があり、引き抜き強度が小さい場合は、単位面積当たりのシート固定装置10の配置個数を多くする必要がある。本実施形態の第一固定部材12及び第二固定部材14は、上述のように金属製であり、0.5mmから2.0mmの厚みを有する鋼板を打ち抜き加工することにより作製される。強度を考慮すると、第一固定部材12及び第二固定部材14の厚みは0.6mm以上有するのがよく、特に第二固定部材14は約1mmの厚みを有するのが望ましい。具体的な鋼板として、例えば溶融亜鉛めっき鋼板、塗装溶融亜鉛めっき鋼板、電気亜鉛めっき鋼板、溶融アルミニウムめっき鋼板、溶融亜鉛-5アルミニウム合金めっき鋼板、塗装溶融亜鉛-5アルミニウム合金めっき鋼板、塗装ステンレス鋼板、溶融55アルミニウム-亜鉛合金めっき鋼板、塗装溶融55アルミニウム-亜鉛合金めっき鋼板、熱間圧延ステンレス鋼板、冷間圧延ステンレス鋼板が挙げられる。また、本実施形態の第一固定部材12は、ポリ塩化ビニル樹脂により被覆されているが、これに限定されず、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂により被覆されてもよい。また、第一固定部材12及び第二固定部材14は、強度及び製造コストの観点から金属製が望ましいが、例えば、強化プラスチックや合成樹脂から作製されてもよい。シート固定装置10の外形、すなわち第一固定部材12の径R3は70mm~150mmの間で作製される。可搬性、製造コスト、防水シートとの接着性の観点から、第一固定部材12の径R3を80mm~90mmで作製するのがよい。また、第二固定部材14の径R2は20mm~50mmの間で作製することができ、下地に対する固定強度の観点から32mm程度とするのが好適である。また、上述のように、第一固定部材12の中央凹部の穴12bの径R1は、第二固定部材14の径R2より小さく、10mm~15mmの間で形成するのがよい。なお、これらの数値は最も好適な例を示すものであって、その値は、シート固定装置10の配置間隔や、防水シート4の材質等によって、多様に変更され得るものであり、これらの数値に限定されないことは当然である。以上のようなシート固定装置10を用いて施工するに当たり、下地調整部材20を先ず下地2上に一定の間隔でもって配置され、第一固定部材12、第二固定部材14および緩衝材16と共にビス18により固定される。そして、例えばロール状に巻かれた防水シート4が第一固定部材12に接着されつつ、下地2上に敷設される。シート固定装置10が下地2上に敷設されると、第一固定部材12と第二固定部材14と緩衝材16とは、下地調整部材20を介して隔絶状態で下地2上にある。すなわち、この状態で第一固定部材12は、外周部分のフランジ部12cおよび中央凹部12aの内側端部近傍の下面が常時、下地調整部材20上にある。したがって、下地2が不陸状態であろうと、軟質であろうと、表面性状が粗面であろうと、下地2がコンクリートスラブ、鉄骨構造、木構造等の一般的な建築物の構造体の下地のいずれであろうと関係なく、第一固定部材12の挙動は変わることなく、作用し、本来の機能が発揮される。特に、下地2に軟質の仕上材が敷設されている場合には、下地調整部材20を介してシート固定装置10を設置する際、下地調整部材20が軟質の仕上材内にめり込む状態となる。このような場合でも、下地調整部材20があるために、第一固定部材12の挙動は阻害されることはない。そして、防水シート4が風により膨れ上がっても、シート固定装置10にかかる垂直力や水平力は、第一固定部材12の移動と緩衝材16により緩衝されて吸収されるので、第二固定部材14からビス18にかかる負荷を軽減することができ、ビス18の金属疲労による折れや抜けを防止することができる。そのため、シート固定装置10の破壊による防水シート4の破損を防ぐことができる。また、本実施形態におけるシート固定装置10は、図5に示すように、下地調整部材20を第二固定部材14に一体的に結合するようにしてもよい。すなわち、下地調整部材20と第二固定部材14とは、第二固定部材14のフランジ部14cと、下地調整部材20の中心部の穴20aを形成する内側端部とを、例えばかしめ加工により固定することができる。このような構造により、現場における、作業の手間をより軽減することができる。さらに、本実施形態におけるシート固定装置10の緩衝材16は、図6a~図6dに示すように構成することもできる。図6aでは、緩衝材16は、互いに硬さの異なる複数の素材を積層させて構成している。ここでは、緩衝材16は、第1緩衝材16aと第2緩衝材16bとを、図中、上下方向に、積層している。これら第1緩衝材16aと第2緩衝材16bとは、耐候性、耐熱性を考慮して、クロロプレンゴム、ブチルゴム、ウレタンゴム、フッ素ゴム、EPM、EPDMから、現場の状況に応じて、各種ゴム材等を、適宜組み合わせて積層することができる。また、これら第1緩衝材16aと第2緩衝材16bとは、互いに一体的に結合していることが望ましい。これにより、第一固定部材12が、下地調整部材20上において、防水シート4から力を受けて上方又は水平方向に移動する場合、第1緩衝材16aと第2緩衝材16bとが第一固定部材12からの不規則なずれ移動力に対してばらばらになることなく一体となって受け止めて、第1緩衝材16aと第2緩衝材16bとがそれぞれ適宜変形することできめ細かに緩衝することができる。なお、緩衝材16は、第一固定部材12や第二固定部材14と接着されていなくても効果を発揮する。しかしながら、第一固定部材12や第二固定部材14との接合力を補強するため、又は、施工現場での組立を容易にするために、予め接着剤や焼付け等で接合されていてもよい。また、図では、緩衝材16と、第一固定部材12及び第二固定部材14とは密着して配置されているが、緩衝材16は、第一固定部材12または第二固定部材14との間に、可動代移動可能空間を残して配置されてもよい。また、第1緩衝材16aと第2緩衝材16bとによって構成される緩衝材16は、第二固定部材14と概ね同じ大きさで形成されたドーナツ型の積層体であり、第二固定部材14と同様、中央部にはビス18を通すための穴が形成されている。このように、緩衝材16はビス18を中心としたドーナツ型に形成されるので、第一固定部材12と第二固定部材14とに対して環状に接触するようになる。そのため、水平方向においては方向性を有さないことから、防水シート4から何れの方向から力を受けた場合でも、緩衝材16は同様に変形して、シート固定装置10は防水シート4からの力を緩衝することができる。緩衝材16は、図6bに示すように、水平方向に異なる硬さの第1緩衝材16aと第2緩衝材16bとを同心円的に配置して互いに一体的に結合し、全体ドーナツ型の積層体として構成することもできる。この場合においても、素材は、上述のように現場の状況に応じて、各種ゴム材等を、適宜組み合わせて積層することができる。また、第一固定部材12や第二固定部材14との接合力を補強するため、又は、施工現場での組立を容易にするために、予め接着されていてもよく、第一固定部材12または第二固定部材14との間に、可動代移動可能空間を残して配置されてもよい。また、緩衝材16は、図6cのように、内部空間16sに流体を封入した中空弾性部材で構成することもできる。中空弾性部材として、例えば中空粘弾性部材が望ましい。なお、粘弾性viscoelasticity部材とは、粘性および弾性双方の特性を併せ持つ部材をいい、ポリマー、プラスチックなどの高分子部材が該当する。この場合、流体としては、空気などの圧縮性流体や、オイルなどの非圧縮性流体が可能である。流体は現場の状況に応じて選定することが望ましい。さらには、中空弾性部材の素材は、耐候性、耐熱性は勿論、耐油性を考慮して選定することが望ましい。また、緩衝材16は、図6dのように、表面が凹凸状の弾性部材で構成することができる。ここでは、緩衝材16は、第二固定部材14に対向する表面のみに凹凸状に加工した凹凸面16pとしているが、緩衝材16の全体面あるいは任意の面を凹凸状に加工することもできる。緩衝材16の全体面あるいは任意の面を凹凸状に加工することは、緩衝材の効果が、緩衝材にかかる力と緩衝材の面積と厚みのバランスで変わるからである。風圧によって、緩衝材16と第二固定部材14との接触面積を変わるようにして、風圧の大小による緩衝材の効果の差を小さくするためである。緩衝材16の、第二固定部材14に対向する表面を凹凸面16pとしているのは、防水シート4を接着した第一固定部材12が風圧の大きさによって上下に変動するからである。この場合、第一固定部材12は、風圧により上方に浮上り、風圧が小さいと、緩衝材16を第二固定部材14側に押し付ける力が小さく、緩衝材16の凹凸面16pの上面だけが第二固定部材14に接触し、風圧が大きいと、緩衝材16を第二固定部材14側に押し付ける力が大きく、緩衝材16の凹凸面16pの全面が変形して第二固定部材14に接触する。さらに緩衝材16は、図7a~図7dに示すように、第一固定部材12と第二固定部材14との間においてずれ阻止部を介して接触している。図7aでは、第二固定部材14の緩衝材16との接触面にずれ阻止部として凹凸部14rを形成している。第二固定部材14に、凹凸部14rを形成したことで、第一固定部材12が、風圧により上方に浮上り、緩衝材16が第二固定部材14側に押し付けられた際、第一固定部材12が、水平方向にかかる力を、凹凸部14rによる摩擦抵抗と緩衝材16の緩衝作用により吸収することができる。また、図7bでは、第二固定部材14の緩衝材16との接触面にずれ阻止部として、ローレット処理部14rが設けられている。ローレット処理部14rは、周知の加工法により、第二固定部材14の緩衝材16との接触面全面に亘って、細かなローレットが施されている。また、図7cでは、第二固定部材14の緩衝材16との接触面にずれ阻止部として、サンドブラスト処理面14rが設けられている。サンドブラスト処理面14rは、周知のサンドブラスト加工法により、第二固定部材14の緩衝材16との接触面全面に亘って、細かなサンドブラスト処理面14rが形成されている。さらに、図7dでは、第一固定部材12と第二固定部材14との間のずれ阻止部として、緩衝材16と結合可能に突設された突縁部30が設けられている。この場合では、第二固定部材14に突縁部30を形成したことで、第二固定部材14と緩衝材16は、一体的に固定される。第一固定部材12が、風圧により上方に浮上り、緩衝材16が第二固定部材14側に押し付けられた際、第一固定部材12からの上方にかかる力は勿論、ずれ阻止部としての機能をも有し、水平方向にかかる力を、緩衝材16の緩衝作用と変形により吸収することができる。また、本実施形態のシート固定装置10では、図8に示すように、第一固定部材12に制振材40を付設することができる。制振材40は、防水シート4を固定した表面の裏面に、円盤状に付設している。制振材40は、第一固定部材12の固有振動による有害な共振現象を抑えることができる。材料は使用環境、条件に応じて適宜選定することが望ましい。さらに、本実施形態のシート固定装置10では、図9a、図9bに示すように、緩衝材16を、環状に且つ、所定間隔ごとにとびとびに配置するようにしている。このような構造であっても、緩衝材16は第一固定部材12と第二固定部材14とに対してとびとびではあるが環状に接触するようになる。そのため、水平方向においては方向性を有さないことから、防水シート4から何れの方向から力を受けた場合でも、緩衝材16は同様に変形して、シート固定装置10は防水シート4からの力を緩衝することができる。また、換言すれば、緩衝材16は、面積と厚みのバランスに基づいて設けているため、形状によっては、とびとびにして面積を小さくしたほうが効果的であるということがいえる。以上、本発明にかかるシート固定装置について実施形態を挙げ、添付図に基づいて説明した。前述したように本実施形態では、下地の様々な性状、表面状況によっても、下地調整部材によって第一固定部材が下地に直接接触することがないから、影響を受けることなく、第一固定部材と第二固定部材と緩衝材とによる外力緩衝吸収作用が発揮することができる。なお、図示は省略するが、実施形態とは異なり、下地調整部材のないシート固定装置によっても、屋根の下地がコンクリートスラブ他、鉄骨構造、木構造等の一般的な建築物の構造体の下地において、シート固定装置を使用することができる。特に、金属デッキや断熱材を敷設した下地のように、固定部に対する水平力が問題となるような場合に有効である。このようなシート固定装置においても、実施形態で示された種々の構成の緩衝材16を用いることができ、それぞれ同様の効果をもたらすことができる。