電池で駆動する電子機器であって、目標稼働時間の入力を受け付ける入力部と、複数の機能部と、前記電池の残量を検出する検出部と、前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示部と、を備えることを特徴とする電子機器。前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能のうち表示する機能を選択する選択部をさらに備え、前記表示部は、前記選択部により選択された機能を表示することを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記選択部は、前記複数の機能部の使用履歴に基づいて、前記目標稼働時間の間実行可能な機能のうち表示する機能を選択することを特徴とする請求項2に記載の電子機器。前記入力部は、タッチパネル式であり、ピンチイン及び/又はピンチアウトによる入力を受け付け、前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示することを特徴とする請求項1乃至3に記載の電子機器。前記機能のそれぞれは、消費電力の異なる複数の動作モードを有しており、前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能の前記複数の動作モードごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な動作モードを表示することを特徴とする請求項1乃至4いずれかに記載の電子機器。前記入力部は、タッチパネル式であり、ピンチイン及び/又はピンチアウトによる入力を受け付け、前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能の前記複数の動作モードごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示することを特徴とする請求項5に記載の電子機器。電池で駆動する電子機器の制御方法であって、目標稼働時間の入力を受け付ける入力工程と、前記電池の残量を検出する検出工程と、前記検出工程により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力工程により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示工程と、を含むことを特徴とする、電子機器の制御方法。電池で駆動する電子機器のCPUに、目標稼働時間の入力を受け付ける入力手段、前記電池の残量を検出する検出手段、前記検出手段により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力手段により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示手段としての機能を与えることを特徴とするプログラム。しかしながら、特許文献1~3に記載の技術では、所望の稼働時間電子機器を使用したい時間に対応して、どの機能を使用することができるのかを容易に知り得ることができないという問題点があった。つまり、稼働時間を延長したり短くしたりする際に、実行可能な機能がどれとどれであるのかを即座に知ることができなかった。そこで、本発明は、所望の稼働時間電子機器を使用したい時間に対応して、どの機能が使用可能なのかを容易にわかるようにした電子機器、その制御方法及びプログラムを提供することにある。本発明の電子機器は、電池で駆動する電子機器であって、目標稼働時間の入力を受け付ける入力部と、複数の機能部と、前記電池の残量を検出する検出部と、前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示部と、を備えることを特徴とする。本発明の電子機器の制御方法は、電池で駆動する電子機器の制御方法であって、目標稼働時間の入力を受け付ける入力工程と、前記電池の残量を検出する検出工程と、前記検出工程により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力工程により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示工程と、を含むことを特徴とする。本発明のプログラムは、電池で駆動する電子機器のCPUに、目標稼働時間の入力を受け付ける入力手段、前記電池の残量を検出する検出手段、前記検出手段により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力手段により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示手段としての機能を与えることを特徴とする。本発明によれば、所望の稼働時間電子機器を使用したい時間に対応して、どの機能が使用可能なのかを容易にわかるようにした電子機器、その制御方法及びプログラムを提供することができる。以下、本発明の実施形態を、図面を参照しながら説明する。図1は、実施形態に係る電子機器の構成図である。この図において、電子機器10は、電池11と、この電池11からの電源で動作する各部を備えた、たとえばスマートフォンであるが、これに限定されない。電池駆動で、且つ、様々な機能を選択的に実行することができる電子機器であればよい。一般的にかかる電子機器10は、CPU12などのハードウェアリソースと、そのCPU12で実行される各種プログラム等のソフトウェアリソースとの有機的結合により、様々な機能、たとえば、カメラ機能、音楽再生機能、テレビ受信機能、通話機能、メール機能などを実現する。なお、これらの機能は一例である。それらの機能の一部であってもよいし、あるいは、他の機能を含んでいてもよい。図において、タッチパネル付きの液晶ディスプレイ等からなる表示部13、各種の操作キーまたは操作ボタンからなる入力部14及び少なくとも電池11の残量後述を検出する検出部15は、CPU12と共に上記のハードウェアリソースを構成し、また、代表的に示す5つの機能部16~20は、ハードウェアリソースとソフトウェアリソースとの有機的結合によって実現される諸機能、たとえば、カメラ機能、音楽再生機能、テレビ受信機能、通話機能、メール機能などである。なお、この図では5つの機能部16~20を示しているが、これは説明上の便宜例である。複数の機能部を有していればよく、2以上5未満または5以上であってもよい。これらの機能部16~20は、各々の機能の実現に伴い、電池11で発生した電力を個別に消費する。電池11は、有限な電力を発生する電力発生手段であり、一般的には充電可能な二次電池である。この電池11は、不図示の充電部により、必要に応じて商用電源または外部電池からの電力供給を受けて充電できるようになっている。電池11の能力一般的に1時間あたりに流すことができる電流の大きさで表される容量のこと。たとえば、500ミリアンペアアワーmAhの電池は500mAの電流を1時間流す能力があるは、満充電状態時に最大であるが、時間の経過または電子機器10の電力消費の大きさに対応して徐々に低下する。この能力低下のことを放電といい、ある時点における残存能力のことを電池残量または電力残量あるいは単に残量という。放電の進み方放電特性は電池の種類によって異なるが、一般的に内部抵抗の少ない高性能な電池典型的にはリチウムイオン電池の場合には、満充電状態からほぼ一定の電池電圧端子電圧ともいうを維持し、所定の残量以下になったときに急激な電圧減少傾向を示すことが知られている。電池11の使用可能期間は上記の一定の電池電圧の期間に相当する。たとえば、能力が500ミリアンペアアワーの電池11で、消費電流が500mAの電子機器10を動作させる場合、満充電状態の電池11で電子機器10を1時間動作させることができる。この動作時間のことを稼働時間ということにする。ここで、上記の稼働時間を実稼働時間と目標稼働時間の2つに分けて考える。実稼働時間は、実際の稼働時間電子機器10を動作させることができる実際の時間のことをいう。実稼働時間は、電池11の残量や電子機器10の消費電流の大きさによって短くなったり長くなったりする。目標稼働時間はユーザが希望する時間、すなわち、電子機器10を動作させたい時間のことをいう。本実施形態では、ユーザが希望する目標稼働時間に合わせて、実稼働時間を可変設定できるようにした技術を提案する。以下、この提案技術について詳しく説明する。図2は、目標稼働時間の設定画面を示す図である。この図において、表示部13の画面上には、現在実行中のアプリケーションアイコン21~25が表示されている。これらのアプリケーションアイコン21~25は、図1の5つの機能部16~20の各々に対応し、たとえば、上から順にカメラ、音楽、TV、通話、メールの各機能部16~20のアイコンを表している。さて、図2において、アプリケーションアイコン21~25の下に右向きの矢印線26が表示されている。この矢印線26の長さは目標稼働時間を示しており、ユーザの指先27のスライド操作に応答して矢印線26の長さ目標稼働時間が増減変化するようになっている。すなわち、矢印線26の長さを変更するという直感的操作によって目標稼働時間を自在にユーザ設定できるようになっている。短めになぞれば目標稼働時間を短くすることができ、長めになぞれば目標稼働時間を長くすることができる。なお、目標稼働時間のユーザ設定はこの態様スライド操作に限定されない。図1の入力部14を用いた直接的な数値設定たとえば、キー操作による直接的な時間設定を行う態様であってもよい。また、目標稼働時間の表現態様も図示の例矢印線26の長さで表示するものに限定されない。目標稼働時間を直感的に表現できるものであればよい。図3は、電子機器10の内部動作を示す工程図である。この工程は実際上は、電子機器10のCPU12で実行されるソフトウェアリソースの処理を概念化したものであり、以下の4つの工程ステップを含む。ステップS11目標稼働時間の入力受付。入力部14は、目標稼働時間の入力を受け付ける。なお、タッチパネル付きの液晶ディスプレイ等からなる表示部13により目標稼働時間の入力を受け付ける場合は、表示部13が入力部14を兼ねる。ステップS12電池残量の検出。図1の検出部15は、電池11の残量を検出する。ステップS13機能部の消費電力算出。CPU12は、機能部の消費電力を算出する。この消費電力算出は、予め各機能部16~20の仕様上の消費電力を記憶部図示略に記憶しておき、それらの記憶情報を読み出して計算してもよい。たとえば、予め記憶されている機能部16の消費電力をa、機能部17の消費電力をb、機能部18の消費電力をc、機能部19の消費電力をd、機能部20の消費電力をeとしたとき、機能部の消費電力としてabcdeを算出する。なお、機能部の消費電力として、実行中の機能部の実際の消費電力を算出する場合は、図1の検出部15で電池11の残量を検出することに加え、さらに、実行中の機能部の実際の消費電力を検出するようにしてもよい。ステップS14実行可能な機能表示。表示部13は、ステップS13の計算結果に基づいて、動作可能なアプリケーション機能部を表示する。以上のステップS11~ステップS14は、電池11の電力で電子機器10が動作している間、繰り返し実行されるが、電子機器10に充電器等が接続され、この充電器等を介して外部電力が供給されると、つまり、電池11以外の外部からの電力で電子機器10が動作するようになると、上記ステップS11~ステップS14の処理を終了する。ただし、外部電力の供給が開始された際の電池残量が所定の閾値を下回っている場合は上記ステップS11~ステップS14の処理を継続し、電池11の残量が当該閾値に達すると、上記ステップS11~ステップS14の処理を終了するようにしてもよい。なお、前記の各ステップ、つまり、目標稼働時間の入力受付ステップS11、電池残量の検出ステップS12、機能部の消費電力算出ステップS13の実行順は、図3に示されているとおりでなくてもよく、たとえば、ステップS11とステップS12の実行順を入れ替えてもよい。また、ステップS14における機能の表示順序は、たとえば、消費電力の大きい順、ランダム順、ユーザにより予め定められた優先度に応じた順序が考えられる。図4は、ステップS14の表示態様を示す図である。この図において、aは目標稼働時間を30分にしたときの表示例、bは目標稼働時間を1時間にしたときの表示例、cは目標稼働時間を2時間にしたときの表示例である。ただし、これらの目標稼働時間30分/1時間/2時間に特段の意味はない。a→b→cの順に短、中、長の時間例を示しているに過ぎない。ステップS14の表示態様によれば、たとえば、目標稼働時間矢印線26の長さを30分にした場合は、aに示すように、カメラ、音楽、TV、通話およびメールの5つの機能部16~20のすべてを実行できることを示すアプリケーションアイコン21~25が表示される。また、目標稼働時間矢印線26の長さを倍の1時間にした場合は、bに示すように、通話とメールの2つの機能部だけを実行できることを示すアプリケーションアイコン24、25が表示される。さらに、目標稼働時間矢印線26の長さをさらに倍の2時間にした場合は、cに示すように、メールの機能部のみを実行できることを示すアプリケーションアイコン25が表示される。したがって、本実施形態によれば、所望の稼働時間電子機器10を使用したい時間:目標稼働時間に対応して、どの機能が使用可能なのかを容易にわかるようにすることができる。ここで、図4に示した表示態様は、説明のための一例に過ぎない。実際に使用可能であるとして表示されるアイコンの種類や数は、電池11の残量と目標稼働時間との関係等から決定される。図5は、電池11の残量と目標稼働時間との関係を示す図である。aに示す満充電容量は電池11の最大容量能力であり、ここでは便宜的に1000mAhミリアンペアアワーとする。bに示す目標稼働時間の0.5は30分図4a参照を表し、cに示す目標稼働時間の1.0は1時間図4b参照を表し、dに示す目標稼働時間の2.0は2時間図4c参照を表している。また、b~dに示す残量は、満充電容量に対する割合を表し、同じくb~dに示す電力供給能力は、任意の目標稼働時間における電池11の残量ごとの電子機器10の駆動能力を表している。この駆動能力は、次式1で与えられる。満充電容量×残量×1/目標稼働時間1ここで、一例として、残量1.0のときの目標稼働時間0.5、1.0、2.0の各々の電力供給能力は、以下のとおりである。ア目標稼働時間0.5の電力供給能力=2000mAイ目標稼働時間1.0の電力供給能力=1000mAウ目標稼働時間2.0の電力供給能力=500mA上ア~ウより、目標稼働時間を30分にした場合は、2000mAの電力供給能力に見合った機能部目標稼働時間の間実行することのできる機能部、たとえば、図4aの例では5つの機能部16~20を実行することが可能であるとすると、それらの機能部に対応したアプリケーションアイコン21~25が表示される。また、目標稼働時間を1時間にした場合は、1000mAの電力供給能力に見合った機能部、たとえば、図4bの例では2つの機能部19、20を実行することが可能であるとすると、それらの機能部に対応したアプリケーションアイコン24、25が表示される。さらに、目標稼働時間を2時間にした場合は、500mAの電力供給能力に見合った機能部、たとえば、図4cの例では1つの機能部20を実行することが可能であるとすると、その機能部に対応したアプリケーションアイコン25が表示される。このように、実際の表示は、目標稼働時間と、電池11の残量とに基づいて行う。すなわち、CPU12は、ユーザによって適宜に入力された目標稼働時間と、検出部15で検出された電池11の残量とを前式1に当てはめ、その式1の計算結果である電力供給能力に見合った機能部16~20を目標稼働時間の間、実行可能な機能部とする。表示部13は、それらの実行可能な機能部に対応するアプリケーションアイコン21~25を表示することになる。実行可能な機能部の数アプリケーションアイコン21~25の表示数は、目標稼働時間が長くなるにつれて減少する。このように、動作することができる機能を表示したのち、入力部14を介して、ユーザから、継続して使用する機能の選択を受け付けることができる。当該選択により目標稼働時間が変化すれば、表示部13は、変化した後の目標稼働時間と、その目標稼働時間で実行可能な機能を表示する。ここで、前記の実施形態では、表示部13は、目標稼働時間と、電池11の残量とに基づいて、実行可能な機能部に対応するアプリケーションアイコンを表示するとしているが、表示を行う前に実行可能な機能のうち表示する機能を選択し、その選択結果に基づいてアプリケーションアイコンを表示するようにしてもよい。図6は、電子機器の他の例の構成図である。この図において、電子機器100は、図1の電子機器10と同様に、電池11と、この電池11からの電源で動作する各部表示部13、入力部14、検出部15及び機能部16~20を備えているが、さらに、実行可能な機能のうち表示する機能を選択する選択部28を備える点で、図1の電子機器10と相違する。図7は、電子機器100の内部動作を示す工程図である。この工程も前出の図3の工程と同様に、実際上は、電子機器100のCPU12で実行されるソフトウェアリソースの処理を概念化したものであり、以下の5つの工程ステップを含む。ステップS21目標稼働時間の入力受付。前出の図3のステップS11と同じ工程である。ステップS22電池残量の検出。前出の図3のステップS12と同じ工程である。ステップS23機能部の消費電力算出。前出の図3のステップS13と同じ工程である。ステップS24表示する機能の選択。選択部28は、ステップS23の計算結果に基づいて、実行可能な機能のうち表示する機能を選択する。ステップS25機能表示。表示部13は、ステップS24で選択された機能に対応するアプリケーションアイコンを表示する。選択部28は、機能部の使用履歴に基づいて表示される機能を選択してもよいし、電子機器10にとって主要な機能を、表示される機能として選択してもよい。このように、選択部28が、実行可能な機能のうち表示する機能を選択することにより、より使用状況に即した機能を提供することができる。また、たとえば実行可能な機能が複数ある場合には、全てを表示するとわかりにくくなってしまうが、選択部28により選択された機能を表示することにより、所望の稼働時間電子機器を使用したい時間に対応して、どの機能が使用可能なのかをより容易にわかるようにすることができる。また、上記の実施形態では、目標稼働時間の設定を矢印線26の長さを変えることによって行うとしているが、これに限定されず、たとえば、以下のようにしてもよい。図8は、目標稼働時間設定の他の例を示す図である。この図において、aのアプリケーションアイコン21~25は第1の図形29の枠内に表示されており、同様に、bのアプリケーションアイコン24、25も第2の図形30の枠内に表示されている。これら第1の図形29と第2の図形30は、たとえば、土管をイメージした横置きの円筒形とすることができる。横置きの円筒形とした場合、円筒の長さで目標稼働時間を表すことができる。加えて、円筒の直径で、電池11の残量と目標稼働時間とに対応した電力供給能力を表すことができる。ここで、円筒の長さを図5の目標稼働時間に対応させ、且つ、円筒の直径を図5の電力供給能力に対応させてみる。この場合、たとえば、第1の図形29の円筒の長さを図5bの目標稼働時間0.5とし、同第1の図形29の円筒の直径を図5bの電力供給能力2000mAとすると、第1の図形29の面積として0.5×2000=1000が得られる。同様に、たとえば、第2の図形30の円筒の長さを図5cの目標稼働時間1.0とし、同第2の図形30の円筒の直径を図5cの電力供給能力1000mAとすると、第2の図形30の面積として1.0×1000=1000が得られる。このように、第1の図形29と第2の図形30の面積は等値の1000となり、この面積1000は、図5における電池11の満充電容量1000mAh相当になる。このように、電池残量を、目標稼働時間と消費電力とに基づく面積を有する図形、具体的には、図示の第1の図形29や第2の図形30のように、視覚上の面積変化をともなう図形とすることができる。この場合、図形の横軸は目標稼働時間機能を継続使用したい時間を表し、図形の縦軸は消費電力を表し、図形の面積は電池残量を表す。あるいは、面積の代わりに図形の体積を用いてもよい。したがって、ユーザは、目標稼働時間を長くしたい場合には表示部13の画面にタッチして第1の図形29から第2の図形30へと変化させればよく、直感的な操作を行うことができる。さらに、その変化に追随して円筒の直径電力供給能力とアイコンの数が変わるので、必要な情報電力供給能力と、その能力で実行可能なアイコンの数を一目で把握することができるという特有の効果が得られる。たとえば、ユーザは、目標稼働時間は短くてもいいが多くの機能を使用したい場合は、第1の図形29のように太く短く設定すればよく、あるいは、特定の機能のみを長時間使用したければ第2の図形30のように細く長く設定すればよい。ユーザの入力に応じて図形図示の例では土管の太さや長さが変化するので、直感性が増す。なお、図形を変化させる際の操作イベントとして、タッチパネル上のピンチインやピンチアウトのイベントを利用してもよい。以上の説明では、電池11の残量と目標稼働時間とに応じて実行可能な機能部を選択するとしているが、これに限定されない。たとえば、機能部の動作態様を変更するようにしてもよい。これは、一般的に電子機器に搭載されている各機能には、消費電力が小さくなるように複数の動作モード省電力モードが設けられているからである。たとえば、テレビの場合には第1段階で輝度を90にしたり、第2段階で輝度を50にしたり、第3段階で音声をオフにして字幕表示にしたりなどの省電力モードが設けられているからである。図9は、機能部の省電力モードを変更する例を示す図である。この図において、表示部13の画面上には、目標稼働時間を示す矢印線26とともに、1つの機能部の省電力モードとして、表示部13の明るさ輝度と音声オンオフを変更する例が示されている。図中の丸付き数字に続く文字列は省電力モードの説明であり、階段状の線31は省電力モードの段階第1段階、第2段階を示している。輝度を90から50に下げるとそれだけ電力消費が減って稼働時間を延ばすことができ、さらに、音声をオフにして字幕表示にすれば、より一層、電力消費が減って稼働時間を延ばすことができる。このように、目標稼働時間と電池11の残量とに応じて、1つの機能部の省電力モードを変更するようにしてもよい。たとえば、第1段階の動作モードを継続して実行した場合は、第2段階の動作モードを継続して実行した場合に比べて稼動時間が短くなる。また、機能部の省電力モードを変更する際に、前述の目標稼働時間設定の他の例図8を併用してもよい。図10は、機能部の省電力モードを変更する際に図8の目標稼働時間設定例を併用した図である。この図において、aは目標稼働時間が短いときのもの、bは目標稼働時間が中程度のときのもの、cは目標稼働時間が長いときのものである。このように、表示部13は、目標稼働時間の長さに合わせて土管をイメージした第1の図形32、第2の図形33、第3の図形34を表示するとともに、それらの図形の中に機能部の動作態様省電力モードの変更状態を表示してもよい。土管の太さに応じた動作モードを直感的に把握できる。動作モードの説明の表示場所は、たとえば画面内の下部等、適宜変更することができる。以下、本発明の特徴を付記する。上記の実施形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、以下には限られない。付記1付記1は、電池で駆動する電子機器であって、目標稼働時間の入力を受け付ける入力部と、複数の機能部と、前記電池の残量を検出する検出部と、前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示部と、を備えることを特徴とする電子機器である。付記2付記2は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能のうち表示する機能を選択する選択部をさらに備え、前記表示部は、前記選択部により選択された機能を表示することを特徴とする付記1に記載の電子機器である。付記3付記3は、前記選択部は、前記複数の機能部の使用履歴に基づいて、前記目標稼働時間の間実行可能な機能うち表示する機能を選択することを特徴とする付記2に記載の電子機器である。付記4付記4は、前記入力部は、タッチパネル式であり、ピンチイン及び/又はピンチアウトによる入力を受け付け、前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示することを特徴とする付記1乃至3に記載の電子機器である。付記5付記5は、前記機能のそれぞれは、消費電力の異なる複数の動作モードを有しており、前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能の前記複数の動作モードごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な動作モードを表示することを特徴とする付記1乃至4いずれかに記載の電子機器である。付記6付記6は、前記入力部は、タッチパネル式であり、ピンチイン及び/又はピンチアウトによる入力を受け付け、前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能の前記複数の動作モードごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示することを特徴とする付記5に記載の電子機器である。付記7付記7は、電池で駆動する電子機器の制御方法であって、目標稼働時間の入力を受け付ける入力工程と、前記電池の残量を検出する検出工程と、前記検出工程により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力工程により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示工程と、を含むことを特徴とする、電子機器の制御方法である。付記8付記8は、電池で駆動する電子機器のCPUに、目標稼働時間の入力を受け付ける入力手段、前記電池の残量を検出する検出手段、前記検出手段により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力手段により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示手段としての機能を与えることを特徴とするプログラムである。