"感光体と、前記感光体の表面を一様に帯電させる帯電手段と、前記帯電手段によって帯電した感光体の表面を露光することにより静電潜像を形成するための露光手段と、前記静電潜像に対してトナーを付着させて当該感光体の表面にトナー像を形成する現像手段と、を備え、前記感光体の表面に形成されたトナー像を記録媒体上へ転移させることにより、当該記録媒体上に画像を形成する画像形成装置において、所定のトナーパターンであるトナー濃度パッチのトナー付着量を検知する画像検知手段が設けられること、前記トナー濃度パッチの静電潜像に対するトナー付着量が所望のトナー付着量となるような、静電潜像部の電位と現像バイアスとの差である現像ポテンシャルを得るために、前記画像検知手段により検知されたトナー付着量検知結果に基づいて、帯電バイアスと、露光量及び現像バイアスの少なくとも一方と、を調整する単色トナープロセス制御であって、その調整の際には、前記現像ポテンシャルに対する、非静電潜像部の電位と現像バイアスとの差である地肌ポテンシャルの比率である地肌ポテンシャル決定係数が目標比率範囲A内にあるように、単色トナーのプロセス制御を行う単色トナープロセス制御が実施されること、及び、単色トナーの1次色Y、M、Cで前記トナー濃度パッチを形成し、さらに、多重色トナーの2次色R、G、Bで前記トナー濃度パッチを形成し、その際、当該1次色Y、M、Cのトナー付着量と、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとC、のそれぞれの単色トナー付着量を前記画像検知手段により検知し、トナー付着量と画像濃度との関係に基づくトナー付着量/画像濃度変換テーブルを用いて、前記画像検知手段により検知されたトナー付着量から、1次色Y、M、Cのトナー画像濃度、及び、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとC、のそれぞれの単色トナー画像濃度を変換算出し、さらに、画像濃度と彩度との関係に基づく画像濃度/彩度変換テーブルを用いて、前記トナー付着量/画像濃度変換テーブルにより変換算出されたトナー画像濃度から、1次色Y、M、Cの彩度、及び、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとC、のそれぞれの単色トナー彩度を変換算出し、当該得られた1次色Y、M、Cの彩度に関しては、各1次色の彩度C、色相Hの許容範囲を示したa‐b平面図に当てはめて、1次色の色味のばらつきが許容範囲内にあるかを確認し、当該得られた2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとCのそれぞれの単色トナー彩度に関しては、2次色トナー濃度パッチの色味が所定範囲内に収まるときの、この2次色トナー濃度パッチに用いる1色目と2色目との彩度の許容範囲を示した多重色彩度許容グラフにそれぞれの単色トナー彩度を当てはめて、2次色R、G、Bトナー濃度パッチの色味のばらつきが許容範囲内にあるかを確認し、2次色R、G、Bの色味が前記多重色彩度許容グラフの許容範囲内にない場合、前記地肌ポテンシャル決定係数を目標比率B内で増減させて、2次色R、G、Bを構成する単色トナーのトナー付着量を調整することによって、当該単色トナーの彩度を許容範囲内にする地肌ポテンシャル決定係数制御を実施し、この地肌ポテンシャル決定係数制御を実施した際には、再度、変更後の1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、変更後の2次色R、G、Bの色味のばらつきとが許容範囲内にあるかを確認し、これら1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、2次色R、G、Bの色味のばらつきとが両者共に許容範囲に入るまで、地肌ポテンシャル決定係数制御を行う多重色トナープロセス制御が実施されること、を特徴とする画像形成装置。前記画像検知手段及び前記トナー付着量/画像濃度変換テーブルを用いて画像濃度を変換算出する代わりに、前記トナー濃度パッチから直接的に画像濃度を読み取る画像濃度センサを設け、当該画像濃度センサにより、前記トナー濃度パッチの画像濃度を読み取ることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記画像検知手段、前記トナー付着量/画像濃度変換テーブル、及び、前記画像濃度/彩度変換テーブルを用いて彩度を変換算出する代わりに、前記トナー濃度パッチから直接的に彩度を読み取る測色計を設け、当該測色計により、前記トナー濃度パッチの彩度を読み取ることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記単色トナープロセス制御における地肌ポテンシャル決定係数の目標比率Aは、0.4以上0.45以下であることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記多重色トナープロセス制御における地肌ポテンシャル決定係数の目標比率Bは、0.35以上0.45以下であることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記多重色トナープロセス制御における彩度の許容範囲は、2次色Rの場合、単色Yトナー彩度が64以上71以下、単色Mトナー彩度が47以上51以下であり、2次色Gの場合、単色Yトナー彩度が64以上71以下、単色Cトナー彩度が42以上47以下であり、2次色Bの場合、単色Mトナー彩度が47以上51以下、単色Cトナー彩度が42以上47以下であることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記多重色トナープロセス制御が20回繰り返された場合に、前記1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、前記2次色R、G、Bの色味のばらつきとが両者共に許容範囲に入らなくても、当該多重色トナープロセス制御を終了させることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の画像形成装置。本願発明は、上記した従来の問題点に鑑み、色バランス以外の画像品質低下が発生しない範囲で、多重色の色バランスを安定させる多重色トナープロセス制御を行い、色相方向のズレや色差を低減させることが可能な画像形成装置を提供することを目的とする。上記の目的を達成するため、本願発明は、感光体と、前記感光体の表面を一様に帯電させる帯電手段と、前記帯電手段によって帯電した感光体の表面を露光することにより静電潜像を形成するための露光手段と、前記静電潜像に対してトナーを付着させて当該感光体の表面にトナー像を形成する現像手段と、を備え、前記感光体の表面に形成されたトナー像を記録媒体上へ転移させることにより、当該記録媒体上に画像を形成する画像形成装置において、所定のトナーパターンであるトナー濃度パッチのトナー付着量を検知する画像検知手段が設けられること、前記トナー濃度パッチの静電潜像に対するトナー付着量が所望のトナー付着量となるような、静電潜像部の電位と現像バイアスとの差である現像ポテンシャルを得るために、前記画像検知手段により検知されたトナー付着量検知結果に基づいて、帯電バイアスと、露光量及び現像バイアスの少なくとも一方と、を調整する単色トナープロセス制御であって、その調整の際には、前記現像ポテンシャルに対する、非静電潜像部の電位と現像バイアスとの差である地肌ポテンシャルの比率である地肌ポテンシャル決定係数が目標比率範囲A内にあるように、単色トナーのプロセス制御を行う単色トナープロセス制御が実施されること、及び、単色トナーの1次色Y、M、Cで前記トナー濃度パッチを形成し、さらに、多重色トナーの2次色R、G、Bで前記トナー濃度パッチを形成し、その際、当該1次色Y、M、Cのトナー付着量と、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとC、のそれぞれの単色トナー付着量を前記画像検知手段により検知し、トナー付着量と画像濃度との関係に基づくトナー付着量/画像濃度変換テーブルを用いて、前記画像検知手段により検知されたトナー付着量から、1次色Y、M、Cのトナー画像濃度、及び、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとC、のそれぞれの単色トナー画像濃度を変換算出し、さらに、画像濃度と彩度との関係に基づく画像濃度/彩度変換テーブルを用いて、前記トナー付着量/画像濃度変換テーブルにより変換算出されたトナー画像濃度から、1次色Y、M、Cの彩度、及び、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとC、のそれぞれの単色トナー彩度を変換算出し、当該得られた1次色Y、M、Cの彩度に関しては、各1次色の彩度C、色相Hの許容範囲を示したa‐b平面図に当てはめて、1次色の色味のばらつきが許容範囲内にあるかを確認し、当該得られた2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとCのそれぞれの単色トナー彩度に関しては、2次色トナー濃度パッチの色味が所定範囲内に収まるときの、この2次色トナー濃度パッチに用いる1色目と2色目との彩度の許容範囲を示した多重色彩度許容グラフにそれぞれの単色トナー彩度を当てはめて、2次色R、G、Bトナー濃度パッチの色味のばらつきが許容範囲内にあるかを確認し、2次色R、G、Bの色味が前記多重色彩度許容グラフの許容範囲内にない場合、前記地肌ポテンシャル決定係数を目標比率B内で増減させて、2次色R、G、Bを構成する単色トナーのトナー付着量を調整することによって、当該単色トナーの彩度を許容範囲内にする地肌ポテンシャル決定係数制御を実施し、この地肌ポテンシャル決定係数制御を実施した際には、再度、変更後の1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、変更後の2次色R、G、Bの色味のばらつきとが許容範囲内にあるかを確認し、これら1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、2次色R、G、Bの色味のばらつきとが両者共に許容範囲に入るまで、地肌ポテンシャル決定係数制御を行う多重色トナープロセス制御が実施されること、を特徴とする画像形成装置を提案する。また、本発明は、前記画像検知手段及び前記トナー付着量/画像濃度変換テーブルを用いて画像濃度を変換算出する代わりに、前記トナー濃度パッチから直接的に画像濃度を読み取る画像濃度センサを設け、当該画像濃度センサにより、前記トナー濃度パッチの画像濃度を読み取ると好適である。さらにまた、本発明は、前記画像検知手段、前記トナー付着量/画像濃度変換テーブル、及び、前記画像濃度/彩度変換テーブルを用いて彩度を変換算出する代わりに、前記トナー濃度パッチから直接的に彩度を読み取る測色計を設け、当該測色計により、前記トナー濃度パッチの彩度を読み取ると好適である。さらにまた、本発明において、前記単色トナープロセス制御における地肌ポテンシャル決定係数の目標比率Aは、0.4以上0.45以下であると好適である。さらにまた、本発明において、前記多重色トナープロセス制御における地肌ポテンシャル決定係数の目標比率Bは、0.35以上0.45以下であると好適である。さらにまた、本発明において、前記多重色トナープロセス制御における彩度の許容範囲は、2次色Rの場合、単色Yトナー彩度が64以上71以下、単色Mトナー彩度が47以上51以下であり、2次色Gの場合、単色Yトナー彩度が64以上71以下、単色Cトナー彩度が42以上47以下であり、2次色Bの場合、単色Mトナー彩度が47以上51以下、単色Cトナー彩度が42以上47以下であると好適である。さらにまた、本発明において、前記多重色トナープロセス制御が20回繰り返された場合に、前記1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、前記2次色R、G、Bの色味のばらつきとが両者共に許容範囲に入らなくても、当該多重色トナープロセス制御を終了させることを提案する。以上、本発明によれば、通常行われる単色トナーのプロセス制御に加えて、1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、2次色R、G、Bの色味のばらつきとの両者が許容範囲内になるように、地肌ポテンシャル決定係数を制御する多重色プロセス制御が行われるので、色バランス以外の画像品質低下が発生しない範囲で多重色の色バランスを安定させることが可能になり、多重色の色相方向のズレや色差を低減させる事ができるという優れた効果がある。以下、本発明が適用される画像形成装置の一例を、図1及び図2を用いて説明する。ここで、図1は、本発明が適用される画像形成装置の一例としてのプリンタの要部だけを抽出して描いた概略断面図であり、図2は、図1に示された画像形成装置要部における画像形成部だけを抽出して描いた概略断面図である。なお、以下で詳細に説明するプロセス制御以外の画像形成装置の構成と動作とに関しては、当業者には通常公知のものであるため、図1及び図2を用いて説明される画像形成装置自体の構成と動作については概略で説明する。図1に示されるフルカラープリンタとしての画像形成装置の要部では、図1に示すように、複数の張架ローラに張架された中間転写ベルト101が設けられ、また、その表面に沿って画像形成部102Yイエロー、102Mマゼンタ、102Cシアン、及び、102Kブラックが並設されている。また、各画像形成部102Y,102M,102C,102Kによって通常公知の如く形成されたトナー像を、中間転写ベルト101上に1次転写するための1次転写装置106Y,106M,106C,106Kが、各画像形成部102Y、102M、102C及び102Kと中間転写ベルト101を挟んで、当該中間転写ベルト101の裏面側に対向配置されている。さらにまた、中間転写ベルト101上に1次転写されたトナー像を、例えば転写紙などの記録媒体112へ転写させるための、2次転写装置としての2次転写ローラ111が、中間転写ベルト101を張架する張架ローラの一つと、当該中間転写ベルト101を挟んで対向配置されている。なお、中間転写ベルト101上に転写されたトナー像のトナー付着量を検出するトナー付着量検知手段としての画像検知手段110これについては後述するも、中間転写ベルト101に対向して設けられている。このような要部構成の画像形成装置における画像形成部102Y,102M,102C,102Kの一つの概略断面が図2に示される。図2は、画像形成部102Y,102M,102C,102Kの概略構成を示した説明図であるが、各画像形成部102Y,102M,102C,102Kの構成は、トナー色を除いて同様のものであるので、以下では、トナー色を示すアルファベットY、M、C、Kは適宜省略して説明する。画像形成部102に配置される感光体202の周りには、感光体表面を帯電させる帯電手段としての帯電装置201、書き込み光Lにより感光体表面に静電潜像を書き込む露光手段としての書込装置203、静電潜像をトナーによって現像する現像手段としての現像装置205、感光体上の転写残トナーなどをクリーニングするクリーニング手段としての感光体クリーナ209、及び、感光体表面を除電する除電手段としてのイレーズ除電装置207、電位検知手段としての電位センサ210が設けられている。ここに図示される実施形態の感光体202は、感光体表面層にフィラーを含有させた高硬度感光体である。この感光体202は、感光体表面層にフィラーを含有しない一般的な感光体と同様に、図14a及びbに例示したような感光特性、すなわち、露光量の変化に対する露光部電位の変化割合が露光量の増大につれて徐々に小さくなる感光特性をもっている。また、この実施形態の感光体202は、図15に例示したように、残留露光部電位Vrが経時的に徐々に高まる特性をもっている。したがって、本実施形態の感光体は、画像形成時に使用する露光パワーの範囲内における露光パワーと露光部電位VLとの対応関係が経時的に大きく変化するものである。なお、図14は、感光体の感光特性を例示したグラフであり、aは、高温高湿環境下において、所定回数の作像後におけるレーザダイオードLDの露光パワーと各露光部電位VLとの関係を示すグラフであり、bは、低温低湿環境下において、同じ回数の作像後におけるLDの露光パワーと各露光部電位VLとの関係を示すグラフである。また、図15は、本発明で用いられる一例としての感光体を用いた画像形成装置における通紙枚数と残留露光部電位Vrとの関係を示すグラフである。図2に示した例における帯電装置201は、スコロトロンチャージャからなる非接触式帯電機であり、スコロトロンチャージャのグリッド電圧帯電バイアスVgを目標帯電電位本実施形態ではマイナス電位に設定することで、感光体表面の電位をその目標帯電電位にすることができるようになっている。なお、帯電装置201は、これに限らず、通常公知の他の非接触式帯電器や、接触式帯電器を用いることもできる。また、本実施形態の書込装置203は、光源としてレーザーダイオードLDを用い、断続的な書き込み光、すなわち繰り返しパルス状の書き込み光Lを照射することで、感光体表面上に1ドットごとの静電潜像1ドット静電潜像を形成する。本実施形態では、1ドット静電潜像を形成する際の露光時間単位露光時間を変更することで、1ドット静電潜像に付着するトナー付着量を制御して階調制御を行うことが可能となっている。この諧調制御の例としては、本実施形態では、最大単位露光時間を基準として15分割して、16階調の階調制御が可能とした。なお、それぞれの単位露光時間を、以下露光デューティという。すなわち、本実施形態では、露光デューティを、0露光しない~15最大単位露光時間の16段階で調整可能となっている。さらにまた、本実施形態の現像装置205は、感光体表面に対向配置される現像剤担持体としての現像ローラを備えており、所定極性本実施形態ではマイナス極性に帯電したトナーと磁性キャリアとからなる二成分現像剤を現像ローラ上に担持させて、感光体表面にトナーを供給するようになっている。現像ローラには、絶対値が露光部電位VLよりも十分に大きくかつ帯電電位Vdよりも十分に小さい現像バイアスVbが印加される。この現像バイアスVbの印加により、感光体202の表面と現像ローラとが対向する現像領域において、感光体表面上の静電潜像露光部に向けてトナーを移動させ、かつ、感光体表面上の非静電潜像非露光部にはトナーが移動しないような電界を形成でき、静電潜像をトナーで現像して、可視像化することができる。このような画像形成部で画像形成を行うときには、まず、感光体202の表面が一様に目標帯電電位本実施形態ではマイナス極性となるように、帯電装置201の作用により感光体202の表面を帯電させる。次に、帯電された感光体表面部分に対し、画像データに応じた書き込み光Lを書込装置203の光源LDから感光体202へ出射することで露光し、これにより感光体表面の露光部分を露光部電位VL絶対値にすることにより、感光体表面に静電潜像を形成する。この後、感光体202上に形成された静電潜像本実施形態では露光部分は、現像装置205を通過する際に、この現像装置における現像剤担持体である現像ローラ上に担持されたトナーによってトナー像として現像される。具体的には、現像ローラに対し、絶対値が露光部電位VLよりも大きくかつ帯電電位Vdよりも小さい現像バイアスVbを印加して、所定極性本実施形態ではマイナス極性に帯電したトナーを静電的に静電潜像に付着させることにより現像する。次に、感光体202上に形成されたトナー像は、1次転写装置106に所定の1次転写バイアスを印加することにより中間転写ベルト101上に1次転写される。中間転写ベルト101に転写されずに感光体202上に残った転写残トナーは感光体クリーナ209で回収される。また、中間転写ベルト101上にトナー像を転写した後の感光体表面は、イレーズ207により一様に除電光が照射されることにより、非静電潜像部分が除電されて、一様に除電された状態になり、次の画像形成に備えることになる。このようにして各画像形成部102Y,102M,102C,102Kで形成された各色のトナー像は、中間転写ベルト101の駆動方向上流側から中間転写ベルト上で互いに重なり合うようにタイミングを併せて1次転写され、当該中間転写ベルト101上に所望のフルカラートナー像が形成される。その後、中間転写ベルト101上に転写された各色トナーにより構成されるフルカラートナー像を、2次転写装置111に所定の2次転写バイアスを印加することより、中間転写ベルト101から記録媒体112へ2次転写し、すなわち記録媒体へ転移させ、このトナー像が転移させられた記録媒体に、図示しない定着装置で熱と圧力とを加えることによって、フルカラートナー像が当該記録媒体112に定着され、一連の画像形成プロセスが終了する。次に、このように画像を形成する画像形成装置において、出力されるべきトナー画像の安定化を図るために、規定の1ドット静電潜像に対するトナー付着量を安定させるための単色トナープロセス制御について説明する。なお、ここでは、説明を簡略化するため、帯電バイアスVg、現像バイアスVb及び露光パワー以下、LDPという。を調整する制御を中心に説明するが、本実施形態では、この単色トナープロセス制御中に、書込装置203が画像形成時に用いる基準露光量を調整する露光量調整制御が含まれる。ただし、この露光量調整制御を単色トナーのプロセス制御とは別に行ってもよい。図3は、本実施形態におけるプロセス制御に関わる制御系の構成要素を示すブロック図である。本実施形態の単色トナープロセス制御では、まず、中間転写ベルト101上に、所定の条件による通常の画像形成動作により形成されたトナーパターントナー像である複数のトナー濃度パッチ113を形成し、このトナー濃度パッチ113のトナー付着量を画像検知手段110で検出する。この画像検知手段110は、光学式反射濃度センサである光学センサ301及び302Y、M、Cを備えている。制御部41では、後述するように、画像検知手段110の検出結果に基づき、帯電装置201のグリッド電圧帯電バイアスVg、現像装置205の現像バイアスVb及び書込装置203のLDPを調整する。このプロセス制御を実施する際に用いられる光学センサ301,302Y、M、Cを、図4を用いて説明する。なお、図4は、画像検知手段110における光学センサ301、302Y、M、Cの概略構成を示す概略断面図であり、aは、ブラック用光学センサ301の構成を示し、bは、他色カラー;Y,M,C用光学センサ302の構成を示している。ブラック用光学センサ301は、発光素子303と、トナー濃度パッチ113や中間転写ベルト101の表面からの正反射光を受光する正反射光受光素子304とから構成されている。一方、カラートナー用の光学センサ302は、発光素子303、及び、トナー濃度パッチ113や中間転写ベルト101の表面からの正反射光を受光する正反射光受光素子304のほかに、さらに、トナー濃度パッチ113や中間転写ベルト101の表面からの拡散反射光を受光する拡散反射光受光素子305を有するように構成されている。光学センサ301及び光学センサ302は、図5に示すように、中間転写ベルト101上に複数形成されたトナー濃度パッチ113と対向しうる位置にそれぞれ配置されている。制御部41は、書き込み光Lの書き込み開始後、トナー濃度パッチ113が光学センサ301及び光学センサ302との対向位置に到達するタイミングに合わせて、正反射光受光素子304や拡散反射光受光素子305からの出力電圧を検出し、その検出結果センサ検知結果に対してトナー付着量変換処理を行うことにより、各トナー濃度パッチ113のトナー付着量を導出する。具体的には、例えば、出力電圧とトナー付着量との対応関係を記述した変換テーブルを予めROM44に記憶させておき、この変換テーブルを用いてトナー付着量を導出する。または、例えば、出力電圧をトナー付着量に変換する変換式を予め求めておき、この変換式を演算することでトナー付着量を導出するようにしてもよい。次に、本実施形態における単色トナープロセス制御の主要な処理の流れを示すフローチャートを示した図6を用いて、単色トナープロセス制御の処理を説明する。本実施形態においては、転写紙などの記録媒体112上に形成される低濃度から高濃度までの画像に対して適切にトナー付着量変換処理を実行できるように、単色トナーのプロセス制御を行う際におけるトナー階調パターンの目標トナー付着量範囲が、0mg/cm2付近から0.5mg/cm2までの範囲内である場合について説明する。単色トナープロセス制御においては、画像検知手段110の校正や異常検査などの前処理工程を終えた後、まず、現在設定されている帯電バイアスVg0、現像バイアスVb0、露光パワーLDP0等の画像形成条件前回のトナープロセス制御で設定された画像形成条件で、10階調のトナー濃度パッチ113を感光体表面上に形成するS1。そして、このときの帯電電位非露光部電位Vd0を電位センサ210で検知するS2。また、これらの10階調のトナー濃度パッチに付着したトナー付着量を、画像検知手段110で検知するS3。そして、上記S2で検知した帯電電位Vd0と、上記S3で検知した検知した10階調分のトナー付着量とから、現時点における現像γガンマを算出するS4。ここで、図7は、高温高湿環境32°C、54と低温低湿環境10°C、15の環境下においてトナー階調パターンを形成したときの現像ポテンシャルに対するトナー付着量を実測した結果を示すグラフであり、このグラフでは、横軸に現像ポテンシャルをとり、縦軸にトナー付着量をとっている。現像γとは、このグラフの傾きを示すパラメータであり、現像ポテンシャルとトナー付着量との対応関係を示すパラメータである。なお、現像ポテンシャルとは、感光体上の露光部電位VLと現像バイアスVbとの電位差を示すものであり、現像ポテンシャルが大きければ1ドット静電潜像に付着するトナー量が多くなり、画像濃度が高まることになる。また、後述する地肌ポテンシャルとは、感光体上の非露光部電位、すなわち帯電電位Vdと現像バイアスVbとの電位差を示すものであり、地肌ポテンシャルが小さすぎると非露光部にトナーが付着してしまう地汚れが発生し、地肌ポテンシャルが大きすぎると現像剤中の磁性キャリアが感光体表面に付着してしまうキャリア付着が発生する。高温高湿環境の場合、本実施形態における目標トナー付着量範囲の最大トナー付着量目標最大トナー付着量である0.5mg/cm2のトナー濃度パッチを形成するためには、図7に示されるように、現像ポテンシャルとして360Vが必要となる。これに対し、低温低湿環境では0.5mg/cm2のトナー濃度パッチを形成するためには、500Vの現像ポテンシャルが必要となる。このように、温度湿度環境の相違によって、0.5mg/cm2という同じトナー付着量でトナー濃度パッチ113を形成するのに必要な現像ポテンシャルが異なることがわかる。温度湿度環境によって現像ポテンシャルが異なる理由は、例えば、温度湿度環境によりトナーの帯電量が変化することが挙げられる。一般的に高温高湿度環境ではトナーの帯電量が小さくなるため、同じ現像ポテンシャルでもトナー付着量が増加し、反対に低温低湿度環境ではトナーの帯電量が大きくなるためトナー付着量が減少する。このように、温度湿度環境の変動によっても、目標の画像濃度目標のトナー付着量を得るための現像ポテンシャルが変わってくるし、また、温度湿度環境以外の要因でも目標のトナー付着量を得るための現像ポテンシャルが変わってくることもある。したがって、適当なタイミングで現時点における現像γを確認し、その現像γから目標のトナー付着量を得るための現像ポテンシャルを求めて、各種画像形成条件帯電バイアスVg、現像バイアスVb、基準露光量基準露光パワー、基準露光デューティを決定する必要がある。そこで、本実施形態では、上記S4で算出した現像γから、目標最大トナー付着量である0.5mg/cm2のトナー付着量を得るための現像ポテンシャルVbLを算出するS5。そして、目標最大トナー付着量を得るべく画像形成するときの現像ポテンシャルが、上記S5で算出した現像ポテンシャルVbLとなるように、各種画像形成条件を調整する。以下、この調整方法について、さらに図6のフローチャートなどを用いて具体的に説明する。本実施形態においては、現在設定されている帯電バイアスVg0及び現像バイアスVb0を印加する条件乃至状態の基で、基本露光パワーLDP0の1.5倍150の露光パワーLDP’で、且つ、露光デューティが15である最大値で、感光体表面を露光する。そして、これにより形成された静電潜像露光部の電位を、残留露光部電位Vr’として、電位センサ210により検知するS6。この残留露光部電位Vr’は、最終的な残留露光部電位Vrを検知する際に用いる現像バイアスVb’と目標帯電電位Vd’とを求めるためのものである。次に、本実施形態においては、上記S6で検知した残留露光部電位Vr’から、下記の数式1により、このときの暫定的な基準露光部電位VL0’を算出するS7。なお、基準露光部電位とは、基準露光量基準露光パワーLDP、基準露光デューティで露光したときの露光部電位である。VL0’=Vr’-501ここで、残留露光部電位Vr’に-50Vを加算した値を基準露光部電位VL0’と設定しているのは、一般に、基準露光部電位は、残留露光部電位Vr’に-50Vを加算した値付近に存在することが経験的に認められるからである。なお、この暫定の基準露光部電位VL0’と実際の基準露光部電位VL0との誤差は、後述する補正処理により補正される。次に、このようにして求めた暫定の基準露光部電位VL0’から、まず、最終的な残留露光部電位Vrを検知する際に用いるVr検知用の現像バイアスVb’を、下記の数式2により算出する。Vb’=VbLVL0’2続いて、上記数式2により算出したVr検知用の現像バイアスVb’から、Vr検知用の目標帯電電位Vd’を、下記の数式3により算出する。Vd’=Vb’Vbg3ここで、上記数式3中の地肌ポテンシャルVbgは、従来は一定値例えば200Vが使用されていたが、後述する理由により、本実施形態では現像ポテンシャルVbLに応じて変更される可変値とした。具体的には、地肌ポテンシャルVbgは下記の数式4から算出されるS8。Vbg=VbL×α4上記数式4中のαは、現像ポテンシャルVbLに対する地肌ポテンシャルVbgの好適な比率を示すパラメータであり、以下、地肌ポテンシャル決定係数という。この地肌ポテンシャル決定係数αは、以下の観点から、実験的に求まる値である。下記の表1は、地肌ポテンシャル決定係数αを求めるための実験条件及び実験結果を示す表である。表1に示されるような結果を得るための実験では、前提として、トナー補給を行わないようにした上で、各種画像形成条件は実験中に変更しないようにする。そして、まず、帯電電位Vdが約900Vとなるようにそれぞれ調整する。また、上記表1に示した実験条件のように地肌ポテンシャルを異ならせた状態で、現像バイアスVb及び露光パワーを上記表1に示した実験条件に合わせて設定する。その後、印刷しながら、ベタ画像の画像濃度IDが1.6となるまで強制的にトナー補給を行い、画像濃度IDが1.6となった条件で、1ドット細線の線幅測定用の画像を1枚印刷する。また、1ドット細線の線幅測定用の画像についての感光体表面上におけるトナー像を採取し、トナー付着量を測定する。また、ハーフトーン画像を印刷し、そのハーフトーン濃度を測定する。この実験は、帯電電位Vdが約700V、約500Vの場合についても同様に行う。ここで、図8は、表1に示されるような実験に基づいて、帯電電位Vdが900V、700V、500Vであるそれぞれの場合に、地肌ポテンシャルを変更して1ドット幅の縦線感光体表面移動方向に対応する方向に延びる線を画像形成した場合の地肌ポテンシャルと線幅との対応関係を示す上記実験結果のグラフであり、aは、横軸に地肌ポテンシャルを取り、bは、横軸に現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率を取ったものである。また、図9は、表1に示されるような実験に基づいて、帯電電位Vdが900V、700V、500Vであるそれぞれの場合に、地肌ポテンシャルを変更して1ドット幅の横線感光体表面移動方向に対して直交する方向に対応する方向に延びる線を画像形成した場合の地肌ポテンシャルと線幅との対応関係を示す上記実験結果のグラフであり、aは、横軸に地肌ポテンシャルを取り、bは、横軸に現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率を取ったものである。これら図8及び図9に示されるグラフは、トナー付着量画像濃度がすべて目標最大付着量である0.5mg/cm2となるように現像γや現像ポテンシャルを調整した状態で、地肌ポテンシャルを変更したものである。図8a及び図9aからわかるように、トナー付着量が一定となるように現像ポテンシャルを調整しても、地肌ポテンシャルの違いにより、帯電電位Vdの違いにかかわらず、細線の線幅が異なってくるという画質変化が起きる。これは、地肌ポテンシャルの違いに応じて、露光部における非露光部との境界部分に付着するトナーに対する、非露光部と現像ローラとの間の電界以下、地肌部電界という。の影響が異なってくるからだと推測される。より詳しくは、トナーを現像ローラ側へ移動させようとする地肌部電界が強くなると、露光部における非露光部との境界部分からトナーを取り除く作用、乃至、その境界部分にトナーを付着させない作用が高まり、その結果、露光部の面積に対するトナー付着面積が小さくなる。この結果が、細線の線幅が狭くなるという画質劣化として顕在化したものと推測される。逆に、トナーを現像ローラ側へ移動させようとする地肌部電界が弱くなると、露光部の面積に対するトナー付着面積が大きくなって、細線の線幅が広くなるという画質劣化として顕在化する。ここで、図8a及び図9aは、トナー付着量が一定となるように現像ポテンシャルを調整した際のものであるが、このような調整を行う場合に地肌ポテンシャルが従来のように固定値例えば、200Vであると、帯電電位Vdの違いにより細線の線幅が異なってしまうことがわかる。本実施形態の単色トナープロセス制御でも、トナー付着量が一定となるように現像ポテンシャルの調整を行うので、地肌ポテンシャルが固定値であると、細線の線幅が変化する画質変化が生じてしまう。特に、本実施形態では、上述したように残留露光部電位Vrが経時的に徐々に高まる特性をもった感光体を使用しているため、経時的に同じトナー付着量を確保するためには、適切な現像ポテンシャルを確保するために現像バイアスを経時的に徐々に高める必要が生じる。そして、現像バイアスの上昇に伴い、固定値である地肌ポテンシャルを維持すべく、帯電電位Vdが経時的に徐々に高まるように調整されるため、地肌ポテンシャルが固定値であると、経時的に細線の線幅が太くなるという画質劣化が生じる。その一方で、横軸に現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率をとった図8b及び図9bを見ると、トナー付着量が一定となるように現像ポテンシャルを調整する場合でも、現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率が一定であれば、帯電電位Vdが異なっていても細線の線幅が変化しないことが理解できる。これは、この比率が一定であれば、露光部における非露光部との境界部分に付着するトナーに対する、露光部と現像ローラとの間の現像電界による影響と、非露光部と現像ローラとの間の地肌部電界による影響とが安定し、その結果、現像ポテンシャルや地肌ポテンシャルが変化しても、露光部の面積に対するトナー付着面積はほとんど変化しないためだと推測される。以上より、トナー付着量が一定となるように現像ポテンシャルを確保乃至決定しつつ、現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率地肌ポテンシャル決定係数αが一定になるように地肌ポテンシャルを調整することで、一定の画像濃度を維持しつつ細線の線幅が変化するという画質変化を抑制できる。また、図10は、表1に示されるような実験に基づいて、帯電電位Vdを900V、700V、500Vであるそれぞれの場合に、地肌ポテンシャルを変更してハーフトーン画像を画像形成した場合の地肌ポテンシャルとハーフトーン濃度との対応関係を示す上記実験結果のグラフであり、aは、横軸に地肌ポテンシャルを取り、bは、横軸に現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率を取ったグラフである。この図10aは、ベタ画像のトナー付着量が一定となるように現像ポテンシャルを調整した場合において、地肌ポテンシャルが従来のように固定値例えば、200Vであると、帯電電位Vdの違いによりハーフトーン濃度が異なってしまうことを示している。本実施形態の単色トナープロセス制御でも、ベタ画像のトナー付着量が一定となるように現像ポテンシャルの調整を行うので、地肌ポテンシャルが固定値であると、ハーフトーン濃度が変化する画質変化が生じてしまう。特に、本実施形態では、残留露光部電位Vrが経時的に徐々に高まる特性をもった感光体を使用しているため、上述したように帯電電位Vdが経時的に徐々に高まるように調整される。そのため、地肌ポテンシャルが固定値であると、経時的にハーフトーン濃度が低下するという画質劣化が生じる。その一方で、横軸に現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率を取った図10bを見ると、ベタ画像のトナー付着量が一定となるように現像ポテンシャルを調整する場合に、現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率が一定であれば、帯電電位Vdが異なっていてもハーフトーン濃度が変化しないことが理解できる。これは、上述した細線の線幅の場合と同様の理由によるものと考えられる。以上より、トナー付着量が一定となるように現像ポテンシャルを確保乃至決定しつつ、現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率地肌ポテンシャル決定係数αが一定になるように地肌ポテンシャルを調整することで、一定の画像濃度を維持しつつハーフトーン濃度が変化するという画質変化も抑制できる。そして、上述した実験結果からすれば、現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率すなわち地肌ポテンシャル決定係数αは、0.40~0.80の範囲目標比率範囲A内、好ましくは0.40~0.45の範囲内であれば、上述した画質変化を良好に抑制できることもわかる。なお、本実施形態では、地肌ポテンシャル決定係数αを0.4に設定するものとする。このようにして、地肌ポテンシャルVbgは、上記数式4により、上記S5で算出した現像ポテンシャルVbLに地肌ポテンシャル決定係数αを乗じて算出される。しかし、上述したように、地肌ポテンシャルVbgが小さすぎると地汚れが発生し、地肌ポテンシャルVbgが大きすぎるとキャリア付着が発生する。したがって、地汚れやキャリア付着が発生しない範囲から外れた地肌ポテンシャルVbgを設定すると、上述した細線の線幅変化やハーフトーン濃度変化よりも深刻な不具合が生じてしまう。したがって、本実施形態では、地汚れやキャリア付着が発生しない規定範囲から外れた地肌ポテンシャルVbgが設定されないように、次のような処理を行っている。すなわち、上記数式4により算出した地肌ポテンシャルVbgが予め定められた規定範囲の上限値VbgMAXよりも高い値である場合には、その上限値VbgMAXを地肌ポテンシャルVbgとして算出し、以後の処理に使用するようにした。また、上記数式4により算出した地肌ポテンシャルVbgが予め定められた規定範囲の下限値VbgMINよりも低い値である場合には、その下限値VbgMINを地肌ポテンシャルVbgとして算出し、以後の処理に使用するようにした。次に、上記S7で算出した暫定の基準露光部電位VL0’から、最終的な残留露光部電位Vrを検知する際に用いるVr検知用現像バイアスVb’暫定の現像バイアスVb’を上記数式2により算出するS9。また、上記数式2により算出したVr検知用現像バイアスVb’と、上記S8で算出した地肌ポテンシャルVbgとを用いて、上記数式3により、Vr検知用目標帯電電位Vd’暫定の目標帯電電位Vd’を算出するS9。そして、帯電電位がVr検知用目標帯電電位Vd’となるように、暫定のVr検知用帯電バイアスVg’を設定するS10。具体的には、まず、帯電バイアスを予め決められた固定値本実施形態では、-550Vに設定し、また、現像バイアスも予め決められた固定値本実施形態では、-350Vに設定した条件下で、感光体表面を帯電させ、このときの帯電電位を電位センサ210で検知する。この検知結果が上記S9で算出した目標帯電電位Vd’を中心とした目標範囲内本実施形態では、Vd’±5Vであれば、この測定に用いた上記固定値-550VをVr検知用の帯電バイアスVg’に設定する。一方、この検知結果が目標範囲内から外れている場合には、帯電バイアスの固定値-550V及びその帯電電位検知結果と、単色トナープロセス制御の前処理時に用いた帯電バイアス本実施形態では-700V及びそのときに電位センサ210で検知した帯電電位とを用いて、現時点における帯電バイアスと帯電電位との関係を最小二乗法により1次近似して概略関係式1次近似式を求める。そして、この1次近似式から、Vr検知用の目標帯電電位Vd’に対応するVr検知用の帯電バイアスを特定する。その後、ここで特定したVr検知用の帯電バイアスを用いて再び感光体表面を帯電させ、このときの帯電電位を電位センサ210で検知する。この検知結果が目標範囲内であれば、上記で特定したVr検知用帯電バイアスをVr検知用帯電バイアスVg’に決定する。この検知結果が目標範囲内から外れている場合には、さらに、このときの測定結果も加えて、さらに帯電バイアスと帯電電位との関係を示す1次近似式を求め、検知結果が目標範囲内に入るまで同様の処理を繰り返す。ここで、使用する帯電装置201は、その仕様等により、設定できる帯電バイアスの範囲に制限がある場合が多い。本実施形態では、帯電バイアスの設定可能範囲は、-450V~-900Vの範囲に制限される。よって、本実施形態では、上記のように決定したVr検知用帯電バイアスVg’が帯電バイアスの設定可能範囲の上限値VgMAX=-900Vを越える場合には、その上限値VgMAXを帯電バイアスVg’として設定する。一方、上記のように決定したVr検知用の帯電バイアスVg’が帯電バイアスの設定可能範囲の下限値VgMIN=-450Vを下回る場合には、その下限値VgMINを帯電バイアスVg’として設定する。また、上記のように設定したVr検知用帯電バイアスVg’に応じ、地肌ポテンシャルが上記S8で算出した地肌ポテンシャルVbgとなるように、Vr検知用現像バイアスVb’も修正して設定するS10。このVr検知用現像バイアスVb’の修正処理について、図11、図12及び図13を用いて説明する。なお、図11は、帯電バイアスVg’が帯電バイアス上限値VgMAXに設定された場合に、Vr検知用現像バイアスVb’を修正するための処理の流れを示すフローチャートであり、図12は、帯電バイアスVg’が帯電バイアス下限値VgMINに設定された場合に、Vr検知用現像バイアスVb’を修正するための処理の流れを示すフローチャートであり、図13は、帯電バイアスVg’が帯電バイアス上限値VgMAXと帯電バイアス下限値VgMINとの間に設定された場合に、Vr検知用の現像バイアスVb’を修正するための処理の流れを示すフローチャートである。まず、帯電バイアスVg’が帯電バイアス上限値VgMAXに設定された場合、図11に示すように、地肌ポテンシャルVbgが上限値VbgMAXに設定されていればS21のYes、地肌ポテンシャルVbgを下記の数式5により求まる値に修正するS22。Vbg=Vbg1=VbgMAX-Vd’算出値-VgMAX×β15上記数式5中のVd’算出値とは、上記S9で算出したVr検知用目標帯電電位Vd’であり、上記S10で検出した帯電電位Vd’検出値と区別したものである。また、上記数式5中のβ1は、帯電バイアスの設定可能範囲内で現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率を一定にするための係数であり、通常は地肌ポテンシャル決定係数αと同様の値に設定される。その一方で、地肌ポテンシャルVbgが下限値VbgMINに設定されていればS23のYes、地肌ポテンシャルVbgの修正は行わずS24、そのまま下限値VbgMINとする。また、地肌ポテンシャルVbgが上限値VbgMAXと下限値VbgMINとの間に設定されていればS23のNo、地肌ポテンシャルVbgを下記の数式6により求まる値に修正するS25。Vbg=Vbg2=Vbg-Vd’算出値-VgMAX×β16続いて、このようにして得られた地肌ポテンシャルVbgが下限値VbgMIN以下である場合S26のYes、地肌ポテンシャルVbgを下限値VbgMINに再修正した後S27、Vr検知用現像バイアスVb’を下記の数式7により求まる値に設定するS28。Vb’=VgMAX-VbgMIN7他方、このようにして得られた地肌ポテンシャルVbgが上限値VbgMAXと下限値VbgMINとの間である場合S26のNo、Vr検知用の現像バイアスVb’を下記の数式8により求まる値に設定するS29。Vb’=VgMAX-Vbg8次に、帯電バイアスVg’が帯電バイアス下限値VgMINに設定された場合、図12に示すように、地肌ポテンシャルVbgが上限値VbgMAXに設定されていればS31のYes、地肌ポテンシャルVbgの修正は行わずS32、そのまま上限値VbgMAXとする。その一方、地肌ポテンシャルVbgが下限値VbgMINに設定されていればS33のYes、地肌ポテンシャルVbgを下記の数式9により求まる値に修正するS34。Vbg=Vbg3=VbgMIN-Vd’算出値-VgMIN×β29上記数式9中のβ2は、上記β1と同様、帯電バイアスの設定可能範囲内で現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率を一定にするための係数であり、通常は地肌ポテンシャル決定係数αと同様の値に設定される。また、地肌ポテンシャルVbgが上限値VbgMAXと下限値VbgMINとのに設定されていればS33のNo、地肌ポテンシャルVbgを下記の数式10により求まる値に修正するS35。Vbg=Vbg4=Vbg-Vd’算出値-VgMIN×β210続いて、このようにして得られた地肌ポテンシャルVbgが上限値VbgMAX以上である場合S36のYes、地肌ポテンシャルVbgを上限値VbgMAXに再修正した後S37、Vr検知用現像バイアスVb’を下記の数式11により求まる値に設定するS38。Vb’=VgMIN-VbgMAX11他方、このようにして得られた地肌ポテンシャルVbgが上限値VbgMAXと下限値VbgMINとの間である場合S36のNo、Vr検知用現像バイアスVb’を下記の数式12により求まる値に設定するS39。Vb’=VgMIN-Vbg12次いで、帯電バイアスVg’が帯電バイアスの上限値VgMAXと下限値VgMINとの間に設定された場合、図13に示すように、地肌ポテンシャルVbgが上限値VbgMAXに設定されていればS41のYes、地肌ポテンシャルVbgを下記の数式13により求まる値に修正するS42。Vbg=Vbg5=VbgMAX-Vd’算出値-Vd’検出値13その一方、地肌ポテンシャルVbgが下限値VbgMINに設定されていればS43のYes、地肌ポテンシャルVbgを下記の数式14により求まる値に修正するS44。Vbg=Vbg6=VbgMIN-Vd’算出値-Vd’検出値14また、地肌ポテンシャルVbgが上限値VbgMAXと下限値VbgMINとの間に設定されていればS43のNo、地肌ポテンシャルVbgを下記の数式15により求まる値に修正するS45。Vbg=Vbg7=Vbg-Vd’算出値-Vd’検出値15その後、このようにして得られたVbgに対して、Vr検知用現像バイアスVb’を下記の数式16により求まる値に設定するS46。Vb’=Vd’検出値-Vbg16図6のプロセス処理のフローに戻り、次に、以上のように設定したVr検知用の暫定の帯電バイアスVg’及び現像バイアスVb’を用い、上記S6の場合と同様の方法、具体的には、基本露光パワーLDP0の1.5倍150の露光パワーLDP’で、かつ、露光デューティを最大値15にして、感光体表面を露光する。そして、これにより形成された静電潜像露光部の電位を、最終的な残留露光部電位検知残留電位Vrとして、電位センサ210により検知するS11。その後、本実施形態では、目標帯電電位Vd’と残留露光部電位Vrとから、露光量の変化に対する感光体表面の露光部電位の変化割合が大きい低露光量領域例えば、図14a及びbに示したグラフで言えばおおよそグラフ中央からその左側にわたる領域に属する調整用露光部電位Vplを、下記の数式17により算出するS12。Vpl=Vd’-Vr÷3Vr17そして、ここで新たに検出した残留露光部電位Vrを用いて上記S7~S10までの処理と同様の処理を行うことにより、暫定の帯電バイアスVg’’及び現像バイアスVb’’を再設定するS13。次に、調整用露光部電位Vplを得るためのVpl用露光パワープレ基準露光量を特定するS14。ただし、本実施形態の調整用露光部電位Vplは、おおよそ、基準露光部電位の1/3に相当する付近をとる。そのため、この付近で最適なVpl用露光パワーを探すために、このときの露光デューティは、基準露光量露光デューティ=15/15の1/3である5/15の露光デューティを用いる。調整用露光部電位Vplを得るためのVpl用露光パワーを特定するにあたり、露光デューティを5/15に固定したまま、露光パワーを基本露光パワーLDP0の60、80、100、120、150と順次切り替えて、静電潜像露光部を作成する。なお、このときの帯電バイアス及び現像バイアスは、上記S13で設定した暫定の帯電バイアスVg’’及び現像バイアスVb’’である。そして、各露光部の電位を電位センサ210で検知するとともに、このときの帯電電位Vdも電位センサ210で検知する。そして、各露光部に対応する露光パワーと、そのときの帯電電位Vd及び残留露光部電位Vrとから上記数式17により求まる各調整用露光部電位Vplとの対応関係を示す5つのデータ組を算出する。そして、各データ組により、露光パワーと調整用露光部電位Vplとの関係を最小二乗法により1次近似して概略関係式1次近似式を求め、この1次近似式から、上記S12で算出した調整用露光部電位Vplを得るためのVpl用露光パワーを特定する。その後、ここで特定したVpl用露光パワー露光デューティ=5/15を用いて感光体表面を露光し、このときの露光部電位を電位センサ210で検知する。この検知結果が目標範囲内例えば、上記S12で算出した調整用露光部電位Vplの±3V以内であれば、上記で特定したVpl用露光パワーをそのまま用いる。一方、この検知結果が目標範囲内から外れている場合には、さらに、上記で特定した特定したVpl用露光パワーを所定の調整値で調整し、この調整したVpl用露光パワーを用いて感光体表面を再び露光し、このときの露光部電位を電位センサ210で検知する処理を、その検知結果が目標範囲内に入るまで繰り返し行う。このようにして、調整用露光部電位Vplを得るためのVpl用露光パワーを特定したら、次に、このVpl用露光パワーを、基準露光量の露光デューティである15/15露光デューティの露光パワーに換算するS15。本実施形態では、Vpl用露光パワーを特定するために用いた露光デューティが基準露光量の露光デューティ15/15の1/3であったので、上記S14で特定したVpl用露光パワーを3倍して15/15露光デューティの露光パワーに換算する。次に、このようにして換算して得た換算露光パワーから基準露光パワーを決定するS16。ここで、本実施形態の条件では、換算露光パワーと基準露光パワーとの関係は、約2/3になることが予め実験等により把握されている。したがって、本実施形態では、換算露光パワーに2/3を乗じて得られる値を基準露光パワーとして決定する。なお、この換算値本実施形態では2/3は、実験等により適宜設定される。以上のようにして基準露光パワーを求めたら、最後に、上記S7において暫定的に決めた基準露光部電位VL0’と実際の基準露光部電位VL0との誤差を補正するための補正処理を行う。具体的には、まず、基準露光量上記S16で決定した基準露光パワー、15/15露光デューティで静電潜像露光部を作成し、その露光部の電位基準露光部電位VL0を電位センサ210で検知するS17。なお、このときの帯電バイアス及び現像バイアスは、上記S13で設定した暫定の帯電バイアスVg’’及び現像バイアスVb’’である。このようにして検知した基準露光部電位VL0と、上記S7において暫定的に決めた基準露光部電位VL0’との差分ΔVLを算出するS18。そして、この差分ΔVLを補正値とし、上記S13で設定した暫定の帯電バイアスVg’’及び現像バイアスVb’’を補正して、最終的な帯電バイアスVg及び現像バイアスVbを決定するS19。したがって、最終的な帯電バイアスVgは下記の数式18となり、最終的な現像バイアスVbは下記の数式19となる。ただし、補正後の帯電バイアスVg及び現像バイアスVbが予め設定されているそれぞれ上下限値を越える場合には、補正前の帯電バイアスVg及び現像バイアスVbを最終的な値として用いる。Vg=Vg’’-ΔVL18Vb=Vb’’-ΔVL19なお、本実施形態の単色トナープロセス制御では、帯電バイアスVgが上限値VgMAXを越えて設定されることがないように、現像ポテンシャルと地肌ポテンシャルとの両方を調整している。具体的には、現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率が地肌ポテンシャル決定係数αに維持されるように調整している。このような調整により、帯電バイアスVgが上限値VgMAXを越えて設定されることを防止しつつ、細線の線幅変化やハーフトーン濃度の変化などの画質変化を抑制することができる。ただし、この場合には、現像ポテンシャルが若干低めに設定されることになるため、画像濃度がわずかに低下し、多少の画質変化が起きるおそれがある。よって、画像濃度の維持を優先する場合には、帯電バイアスVgが上限値VgMAXを越えた分については地肌ポテンシャルだけ調整してもよい。この場合、現像ポテンシャルに対する地肌ポテンシャルの比率が若干変化するため、細線の線幅変化やハーフトーン濃度の変化などの画質変化がわずかに発生するおそれがあるが、画像濃度の変化は防止できる。以上が、通常の単色のトナー付着量を安定させるための単色トナープロセス制御となる。しかしながら、背景技術の欄でも述べたように、このままでプロセス制御を終えてしまうと、多重色のトナー付着量を安定させるための多重色プロセス制御を行っていないため、多重色の色バランスが変化してしまい、多重色の色差が大きくなり、色相方向にズレが生じてしまうという問題が残る。そこで、多重色トナーのプロセス制御を、単色トナーのプロセス制御の後に行うようにした。以下で、この多重色トナープロセス制御について説明する。なお、この多重色トナープロセス制御を、単色トナープロセス制御以外に、印刷プロセス中の紙間のプロセス制御時に行うことも可能である。図17は、本実施形態における多重色のトナー付着量を安定させるための多重色トナープロセス制御の主要な処理の流れを示すフローチャート図である。本実施形態においては、記録媒体112上に形成される低濃度から高濃度までの画像に対して適切にトナー付着量変換処理を実行できるように、多重色トナープロセス制御を行うときのトナー階調パターンの目標トナー付着量範囲が、0mg/cm2付近から0.5mg/cm2までの範囲内である場合について説明する。多重色トナープロセス制御においては、単色トナープロセス制御を終えた後、まず、現在設定されている帯電バイアスVg0、現像バイアスVb0、露光パワーLDP等の画像形成条件前回の単色トナープロセス制御で設定された画像形成条件で、10階調のYイエローMマゼンタCシアンのトナー濃度パッチを感光体表面上に形成する。そして、中間転写ベルト101に、1次色Y、M、C及び2次色Rレッド、Gグリーン、Bブルー及び3次色グレイのトナー濃度パッチを転写して、これらトナー濃度パッチを形成する。S51。なお、単色トナーを2色ずつ用いる多重色である2次色R、G、Bには、それぞれYとM、YとC、MとCが用いられる。3次色グレイはY、M、Cが用いられる。そして、1次色Y、M、Cについて、10階調のトナー濃度パッチに転写されたトナー付着量を画像検知手段110で検知するS52。検知するタイミングは、発光素子303からの照射光を受けた位置に正反射光受光素子304や拡散反射光受光素子305が達した時である。また、2次色R、G、Bについても、Y、M、Cの各トナー像が転写されるタイミングで、それぞれ2次色を構成するトナーのそれぞれのトナー付着量を画像検知手段110で検知するS52。これは、例えば、1色目にYトナー、2色目にMトナーをこの順に重ね合わせていく2次色Rを転写する場合を例にとれば、図18に示すように、まず、中間転写ベルト101上の1色目の単色トナーYのトナー付着量を図18aのように検知し、次に中間転写ベルト101上におけるYトナー上に重ねられた2色目のMトナーのトナー付着量を、図18bのように検知する。なお、Yトナー像の上に重なったMトナー像のトナーが、その後画像形成部102C、102Kを通過する際に、多少もっていかれる逆転写という現象が起こる場合がある。この影響を考慮するために、例えば、2次色Rの最上層部に重ねられたトナーMのトナー付着量を検知するタイミングは、画像形成部102Kに対応する発光素子303、正反射光受光素子304、拡散反射光受光素子305を用いてもよい。3次色グレイに関しても2次色と同様の制御を行う。なお、10階調パッチのトナー付着量ばらつきが最も大きいのは、単色、多重色共に入力画像濃度70の時である。次いで、S53で、1次色Y、M、Cのトナー濃度パッチに付着したトナー付着量と、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとC、のそれぞれの単色トナー付着量とから、これら各トナーの画像濃度を変換算出するが、これを、図19に示されたグラフに基づいてYトナーを代表して説明する。図19は、Yトナーのトナー濃度パッチのトナー付着量と、画像の反射率に比例するYの画像濃度との関係を、予め実施しておいた実験結果に基づいて示したグラフである当然ながら、同様のグラフがMトナー、Cトナー用にも用意されている。。そして、この図19に示されるようなトナー付着量と画像濃度との関係に基づいたトナー付着量/画像濃度変換テーブルを用いて、S52の工程で得られた10階調のYトナー濃度パッチに付着したトナー付着量を画像濃度に変換し、算出するS53。なお、これと同様に、S52の工程で得られた10階調の1次色M、Cの画像濃度と、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとC、のそれぞれの単色トナーの画像濃度も、トナー付着量に基づいて変換算出されるS53。また、図19に示されるような関係グラフ図に基づいたトナー付着量/画像濃度変換テーブルを用いる代わりに、トナー濃度パッチのトナー濃度を、通常公知の画像濃度センサなどで直接的に測定することで、画像濃度を検知してもよい。次いで、S54で、このように変換算出された画像濃度から、1次色Y、M、Cのトナーと、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとC、のそれぞれの単色トナーの彩度を変換算出するが、これを、図20に示されたグラフに基づいてYトナーを代表して説明する。図20は、Yトナーの画像濃度と、Yトナーの彩度の関係を、予め実施しておいた実験結果に基づいて示したグラフである当然ながら、同様のグラフがMトナー、Cトナー用にも用意されている。。そして、この図20に示されるような画像濃度と彩度との関係に基づいた画像濃度/彩度変換テーブルを用い、S53の工程で得られたYの画像濃度をYの彩度に変換し、算出するS54。なお、これと同様に、S53の工程で得られた10階調の1次色M、Cの彩度と、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとC、のそれぞれの単色トナーの彩度も、それぞれの画像濃度に基づいて変換算出されるS54。また、図19に示されるような関係グラフ図に基づいたトナー付着量/画像濃度変換テーブルと、図20に示されるような関係グラフ図に基づいた画像濃度/彩度変換テーブルとを用いる代わりに、トナー濃度パッチの彩度を、通常公知の測色計などで直接的に測定することで、彩度を検知しても良い。以上のように、彩度を変換算出する方法としては、iトナー濃度パッチ113のトナー付着量を画像検知手段110で測定し、この測定されたトナー付着量から画像濃度を変換算出し、さらに、この得られた画像濃度から彩度へ変換するための画像濃度/彩度変換テーブルを用いる方法と、その代わりに、iiトナー濃度パッチ113の画像濃度を直接的に画像濃度センサ等で測定し、この測定された画像濃度から彩度へ変換するための画像濃度/彩度変換テーブルを用いる方法と、さらにまた、iiiトナー濃度パッチの彩度を測色計などで直接的に測定する方法が挙げられる。このように彩度を算出する方法は、上記i~iiiの3種類が考えられるが、この中ではiiiが最も好適である。これは、例えば2つのトナーパッチのトナー付着量が同じであったとしても、トナーパッチを形成するトナーのドットの形状がドット高さ、ドット径において異なる場合があるため図21参照、トナー濃度パッチ113の画像濃度や彩度を直接に測定した場合と、変換テーブルを用いて変換算出した場合とでは、異なった結果が出てしまう可能性があるためである。次に、S55で、このようにして得られた1次色Y、M、Cのトナーの彩度と、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとC、のそれぞれの単色トナーの彩度比率とが許容範囲内にあるのか否かが確認される。以下、これについて、図22及び図23を用いて説明する。まず、図22は、1次色Y、M、C及び2次色R、G、Bのa‐b平面図における分布を示した図であり、黒丸は各トナー色の標準のa‐bを示し、白丸で囲まれた範囲は、彩度C、色相Hの許容範囲を示す。1次色Y、M、Cの彩度に関しては、上記した方法により得られた彩度を、このa‐b平面図に当てはめ、白丸で囲まれた許容範囲内にあるかを確認するS55。次に、2次色R、G、Bを構成するそれぞれYとM、YとC、MとCのそれぞれの単色トナー彩度に関しては、それぞれYとM、YとC、MとCのそれぞれのトナー彩度が所定の許容差範囲内にあるかが確認されるS55。これを、図23を用いて説明するが、特に2次色Gを代表させて、主として当該2次色Gについて説明する。図23は、多重色である2次色R、G、Bの色味のばらつきが所定の範囲内に収まる場合における、当該2次色R、G、Bを形成するYとM、YとC、MとCのそれぞれのトナーの彩度の許容範囲を示した多重色彩度許容グラフである。図23において、彩度許容範囲は、ハッチングをかけられたエリア1で示されている。2次色Gを例にとって説明すると、このエリア1は、例えば実験を繰り返すなどの別の画像評価にて得られた、2次色Gのトナーパッチの色味のばらつきが所定の範囲よりも小さくなるときの、1色目の単色トナーYのトナー彩度と2色目の単色トナーCのトナー彩度とを組み合わせた範囲として示されている。なお、図中の全体平均線とは、トナー濃度パッチ20、40、70、100毎で全体平均を求め、この4点を通る近似直線のことである。つまり、この彩度許容範囲内エリア1にある場合は、2次色Gにおける色味乃至色差は所定の範囲よりも小さくなり、色相方向のズレは所定範囲よりも小さくなって、その結果、2次色Gの色バランスの変化が許容範囲内に抑えられていることを示す。この図23に示されるような関係を用いて、S54で算出された2次色Gを構成する、1色目の単色トナーY彩度と2色目の単色トナーC彩度をプロットさせる。そして、このプロットされたY彩度とC彩度が許容範囲内エリア1にあるか否かが確認されるS55。なお、2次色R、Bに関しても同様に、それぞれの2次色を構成する単色トナーYとM、MとCの彩度を図23に示されるグラフにプロットすることで、これら各トナーの彩度が、許容範囲内エリア1にあるか否かが確認されるS55。なお、色みのばらつきが許容範囲外であることを示すエリア2及びエリア3に関しては、エリア2はエリア1を除いた全体平均線より上部であり、エリア3はエリア1を除いた全体平均線より下部である。次いで、S55で確認された1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、2次色R、G、Bの色味のばらつきとが許容範囲内の場合S55のYes、フィードバックは行われず、そのまま多重色トナープロセス制御は終了する。その一方で、1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、2次色R、G、Bの色味のばらつきとが許容範囲外S55のNoの場合、地肌ポテンシャル決定係数制御が行われるS57。ここで、S57に示された地肌ポテンシャル決定係数制御とは、単色トナープロセス制御にて上述したように、地肌ポテンシャル決定係数を増減させることにより、細線の線幅やハーフトーン濃度を変化させられるという特性を活かし、単色トナーのトナー付着量を調整する事によって、単色トナーパッチの彩度を許容範囲内に抑える制御の事を言う。以下、2次色Gの色味が多重色彩度許容グラフの許容範囲内にない場合を例に挙げて、地肌ポテンシャル決定係数制御について説明する。2次色Gを構成するY彩度とC彩度のプロット点がエリア2にある場合は、Y彩度の割合が大きいことを意味しており、この2色の単色トナーを用いた2次色Gは、Yに色味がよったGになっている。そこで、エリア2にあるプロット点をエリア1の範囲内に収まるようにするためには、図23から明らかなように、Y彩度を下げるか、C彩度を上げるかすればよい。したがって、Y彩度を下げるために、Yのトナー付着量を減らしてGの色バランスを整える場合は、Yの地肌ポテンシャル決定係数を大きくし、逆にC彩度を上げるために、Cのトナー付着量を増やしてGの色バランスを整える場合は、Cの地肌ポテンシャル決定係数を小さくすればよいことになる。他方、2次色Gを構成するY彩度とC彩度のプロット点がエリア3にある場合は、C彩度の割合が大きいことを意味しており、この2色の単色トナーを用いた2次色Gは、Cに色味が寄ったGになっている。そこで、エリア3にあるプロット点をエリア1の範囲内に収まるようにするためには、図23から明らかなように、Y彩度を上げるか、C彩度を下げるかすればよい。したがって、Y彩度を上げるために、Yのトナー付着量を増やしてGの色バランスを整える場合は、Yの地肌ポテンシャル決定係数を小さくし、逆にC彩度を下げるために、Cのトナー付着量を減らしてGの色バランスを整える場合は、Cの地肌ポテンシャル決定係数を大きくすればよいことになる。図24は、Yトナーの地肌ポテンシャル決定係数に対し、Yトナーのトナー付着量が変化した結果、算出されるYトナーの彩度を示す。図25は、Cの地肌ポテンシャル決定係数に対し、Cトナーのトナー付着量が変化した結果、算出されるCトナーの彩度を示す。このような図24、図25の関係を、例えば予め実験等により得ておけば、これらの関係を用いることにより、所望の単色のトナー彩度になるには、地肌ポテンシャル決定係数をどれだけ変化させれば良いかが分かる。ただし、単色トナープロセス制御でも述べた様に、地肌ポテンシャルVbgが小さすぎると地汚れが発生し、地肌ポテンシャルVbgが大きすぎるとキャリア付着が発生する。したがって、地肌ポテンシャル決定係数の値は地汚れやキャリア付着が発生しない範囲目標比率Bで0.35~0.45程度に抑えるべきである。なお、2次色RレッドBブルーも同様に、それぞれYトナー彩度とMトナー彩度、Mトナー彩度とCトナー彩度の許容範囲を示すグラフが用いられ、これらのトナーに関しても同様の制御を行うことで、2次色R、G、Bの多重色トナープロセス制御が実施される。さらに、この地肌ポテンシャル決定係数制御を実施した際には、再度、S51に戻って、変更後の1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、変更後の2次色R、G、Bの色味のばらつきとが許容範囲内にあるかが確認され、これら1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、2次色R、G、Bの色味のばらつきとが両者共に許容範囲に入るまで、地肌ポテンシャル決定係数制御による多重色トナープロセス制御が実施される。このように、1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、2次色R、G、Bの色味のばらつきとの両者が許容範囲内になるように、地肌ポテンシャル決定係数制御による多重色トナープロセス制御を、通常行われる単色トナーのプロセス制御に加えて実施することで、色バランス以外の画像品質低下が発生しない範囲で多重色の色バランスを安定させることが可能になり、多重色の色相方向のズレや色差を低減させる事ができる。なお、前記多重色トナープロセス制御が20回繰り返された場合に、前記1次色Y、M、Cの色味のばらつきと、前記2次色R、G、Bの色味のばらつきとが両者共に許容範囲に入らなくても、当該多重色トナープロセス制御を強制的に終了させることで、多重色トナープロセス制御の回数の上限を区切ることもできる。最後に、多重色トナープロセス制御における各トナー彩度の許容範囲の好適な例を挙げておくと、2次色Rの場合、単色Yトナー彩度が64以上71以下、単色Mトナー彩度が47以上51以下であり、2次色Gの場合、単色Yトナー彩度が64以上71以下、単色Cトナー彩度が42以上47以下であり、2次色Bの場合、単色Mトナー彩度が47以上51以下、単色Cトナー彩度が42以上47以下である。"