"給電線が接続された円筒状のコイル組立体を保持する構造であって、前記コイル組立体を収容して、コイル組立体の軸方向の一端部を収容空間の開口部に臨ませるコイルハウジングと、前記コイルハウジングの開口部側の接合端面に対向する座面を有するバルブボディと、前記バルブボディの座面と前記コイルハウジングの接合端面との間に挟持されるリング状の弾性部材とを備え、前記弾性部材は、前記バルブボディの座面と前記コイルハウジングの接合端面との間をシールする、外周側に形成されたシール部と、前記バルブボディの座面と前記コイル組立体の一端部とに接触して前記コイル組立体を軸まわりに回り止めする、内周側に形成された摩擦保持部とを備え、表裏両面が対称形状をなす断面形状を有していることを特徴とするコイル組立体保持構造。前記摩擦保持部の厚さは、シール部の厚さより薄いことを特徴とする請求項1に記載のコイル組立体保持構造。前記摩擦保持部は、弾性部材の表裏両面から厚さ方向にそれぞれ突出する表裏一対の第1突部を有することを特徴とする請求項1または請求項2に記載のコイル組立体保持構造。前記弾性部材は、摩擦保持部の内周から径方向内側に突出する第2突部が形成されていることを特徴とする請求項3に記載のコイル組立体保持構造。前記コイルハウジングの開口部側の接合端面から前記コイル組立体の一端部が突出しており、突出量は、前記弾性部材の片面のシール部と摩擦保持部との段差より大きく設定されていることを特徴とする請求項4に記載のコイル組立体保持構造。前記摩擦保持部のつぶし代より、前記シール部のつぶし代の方が大きいことを特徴とする請求項4または請求項5に記載のコイル組立体保持構造。前記バルブボディの座面には、前記弾性部材を収容する収容凹部が形成されており、この収容凹部の底面が平坦面であることを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載のコイル組立体保持構造。前記シール部と摩擦保持部との間の接続部に貫通穴が形成されていることを特徴する請求項1~6の何れか1項に記載のコイル組立体保持構造。円筒状のコイル組立体を収容して、前記コイル組立体の軸方向の一端部を収容空間の開口に臨ませるコイルハウジングの接合端面と、前記コイルハウジングの前記接合端面に対向する座面を有するバルブボディとの間に挟持されるリング状弾性部材であって、前記バルブボディの前記座面と前記コイルハウジングの前記接合端面との間をシールする、外周側に形成されたシール部と、前記バルブボディの前記座面と前記コイル組立体の一端部とに接触して前記コイル組立体を軸まわりに回り止めする、内周側に形成された摩擦保持部とを備え、表裏両面が対称形状をなす断面形状を有していることを特徴とするリング状弾性部材。ところで、特許文献1に記載されたコイル組立体の保持構造では、基体60とハウジング20との間をシールするためのOリング64と、コイル組立体を回り止めするための他の緩衝部材36とが必要であり、部品点数および組付け工数が増加するという不都合がある。一方、特許文献2に記載されたコイル組立体の保持構造では、ハウジングであるカバーフード28をシールする外側のシール体38と、コイル組立体を回り止めする内側のシール体46とが一体に形成されたシールエレメント36は、表裏両面の断面形状が異なり、しかも、平面形状も異形のものとなっている。このため、シールエレメント36を組み付ける際には、その平面視の向きおよび表裏を間違えないようにしなければならず、その組付け作業性が悪いという問題がある。同様に、特許文献3に記載されたコイル組立体の保持構造では、ハウジング11をシールするシール部52と、コイル組立体を回り止めする線状部51とが一体に形成されたゴムシール50は、表裏両面の断面形状が異なり、しかも、平面形状も異形のものとなっている。このため、ゴムシール50を組み付ける際には、その平面視の向きおよび表裏を間違えないようにしなければならず、その組付け作業性が悪いという問題がある。本発明は、このような従来技術の問題点に対応してなされたものであり、コイル組立体を収容したコイルハウジングのシールと、コイル組立体の回り止めとの機能を有するコイル組立体の保持構造であって、組付け作業性を向上させることができるコイル組立体保持構造を提供することを課題とする。また、組み付け作業性を向上させた、コイル組立体保持構造に用いるリング状弾性部材を提供することを課題とする。このような課題を解決するため、本発明に係るコイル組立体保持構造は、給電線が接続された円筒状のコイル組立体を保持する構造であって、前記コイル組立体を収容して、コイル組立体の軸方向の一端部を収容空間の開口部に臨ませるコイルハウジングと、前記コイルハウジングの開口部側の接合端面に対向する座面を有するバルブボディと、前記バルブボディの座面と前記コイルハウジングの接合端面との間に挟持されるリング状の弾性部材とを備え、前記弾性部材は、前記バルブボディの座面と前記コイルハウジングの接合端面との間をシールする、外周側に形成されたシール部と、前記バルブボディの座面と前記コイル組立体の一端部とに接触して前記コイル組立体を軸まわりに回り止めする、内周側に形成された摩擦保持部とを備え、表裏両面が対称形状をなす断面形状を有していることを特徴とする。本発明に係るコイル組立体保持構造では、バルブボディの座面とコイルハウジングの接合端面との間をシールするシール部と、コイル組立体を軸まわりに回り止めする摩擦保持部とが弾性部材に一体に形成されており、バルブボディとコイルハウジングの間のシールと、コイル組立体の回り止めとを1つの部品で実現することができる。しかも、弾性部材は、表裏両面が対称形状をなす断面形状を有するため、弾性部材は、表裏何れの向きでも組み付けることができ、組付け作業性が向上する。本発明に係るコイル組立体保持構造において、弾性部材の摩擦保持部の厚さがシール部の厚さより薄く設定されていると、摩擦保持部より厚いシール部がバルブボディの座面とコイルハウジングの接合端面との間を確実にシールできるようになる。また、本発明に係るコイル組立体保持構造において、弾性部材の表裏両面から厚さ方向にそれぞれ突出する表裏一対の第1突部が弾性部材の摩擦保持部に形成されていると、コイル組立体に対面する側の一方の第1突部により、コイル組立体が確実に軸まわりに回り止めされ、かつ、軸方向にもガタつきなく確実に保持される。さらに、弾性部材の内周から径方向に突出する第2突部が弾性部材の摩擦保持部に形成されていると、摩擦保持部の表裏一対の第1突部がバルブボディの座面とコイル組立体の一端部とに挟まれて径方向に倒れた場合には、第2突部がバルブボディの座面またはコイル組立体の一端部に当接して表裏一対の第1突部の倒れを抑制する。その結果、コイル組立体に対面する側の一方の第1突部は、コイル組立体の一端部に確実に接触するようになり、コイル組立体はより確実に軸まわりに回り止めされ、かつ、軸方向にもガタつきなくより確実に保持される。そして、コイルハウジングの開口部側の接合端面からコイル組立体の一端部が突出しており、その突出量が弾性部材の片面のシール部と摩擦保持部との段差より大きく設定されていると、バルブボディの座面とコイルハウジングの接合端面およびコイル組立体の一端部との間に弾性部材が挟持される際、バルブボディの座面より先に、コイル組立体の一端部が摩擦保持部に当接するので、コイル組立体側の第1突部が内径側に、バルブボディ側の第1突部が外径側に倒れる。すなわち、第1突部が倒れる方向を一つの方向に決めることができるので、組立時に、第1突部が倒れる方向が偶然に左右されることが無く、第1突部が撚れたりせず、組立時の不具合を抑制できる。そして、前記摩擦保持部のつぶし代より、前記シール部のつぶし代の方が大きい場合には、摩擦保持部が径方向に倒れやすいが、前記した第2突部を有することで、摩擦保持部の過剰な倒れを抑制し、摩擦保持部とコイル組立体の一端部の間の摩擦力を確実に発生させ、回り止めの機能を十分に発揮することができる。本発明のコイル組立体保持構造において、弾性部材を収容する収容凹部がバルブボディの座面に形成されていると、弾性部材の組付け作業性が向上するので好ましい。この場合、収容凹部の底面が平坦面であると、収容凹部の形成が容易となるので好ましい。また、弾性部材のシール部と摩擦保持部との間の接続部に貫通穴が形成されていると、バルブボディの座面とコイルハウジングの接合端面およびコイル組立体の一端部との間に弾性部材が挟持される際、貫通穴が空気の逃げ道となるので、弾性部材のシール部および摩擦保持部が容易かつ確実に弾性変形する。なお、本発明に使用するコイル組立体保持用のリング状弾性部材は、円筒状のコイル組立体を収容して、前記コイル組立体の軸方向の一端部を収容空間の開口に臨ませるコイルハウジングの接合端面と、前記コイルハウジングの前記接合端面に対向する座面を有するバルブボディとの間に挟持される部材であり、前記バルブボディの前記座面と前記コイルハウジングの前記接合端面との間をシールする、外周側に形成されたシール部と、前記バルブボディの前記座面と前記コイル組立体の一端部とに接触して前記コイル組立体を軸まわりに回り止めする、内周側に形成された摩擦保持部とを備えるとともに、表裏両面が対称形状をなす断面形状を有している。本発明に係るコイル組立体保持構造およびリング状弾性部材では、バルブボディの座面とコイルハウジングの接合端面との間をシールするシール部と、コイル組立体を軸まわりに回り止めする摩擦保持部とが弾性部材に一体に形成されており、バルブボディとコイルハウジングの間のシールと、コイル組立体の回り止めを1つの部品で実現することができる。しかも、弾性部材は、表裏両面が対称形状をなす断面形状を有するため、弾性部材は、表裏何れの向きでも組み付けることができ、組付け作業性が向上する。次に、本発明に係るコイル組立体保持構造を実施するための形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。一実施形態のコイル組立体保持構造は、例えば図1に示すような断面構造を有する電磁弁1の主要構成部品であるコイル組立体2をバルブボディ3とコイルハウジング4との間に適切に保持するための構造であり、バルブボディ3の座面3Aとコイルハウジング4の接合端面4Aとの間に挟持されるリング状の弾性部材リング状弾性部材5を備えている。電磁弁1は、例えば車両のブレーキシステムにおいて圧力保持用に使用されるものであり、そのバルブボディ3には、中心穴6Aを有する筒状の固定コア6を装着するための装着穴3Bが形成される共に、その装着穴3Bの開口部の周囲には、リング状の弾性部材5を収容するための収容凹部3Cが座面3Aの一部として形成されている。筒状の固定コア6は、バルブボディ3の装着穴3Bとの間にブレーキ作動液の流路を形成するものであり、先端部がバルブボディ3の座面3Aから突出した状態で装着穴3Bに圧入されている。ここで、固定コア6の中心穴6Aには、筒状の弁座部材7が圧入されると共に、この弁座部材7に対向する弁体8が摺動自在に嵌挿されている。そして、この弁体8を軸方向に駆動するための可動コア9が弁体8の先端面に対面して固定コア6の先端側に配置されている。この可動コア9は、固定コア6の先端部に装着されたガイドキャップ10に覆われており、その内周に沿って摺動自在となっている。コイル組立体2は、ガイドキャップ10の外周に嵌合する中心穴11Aを有する合成樹脂製のコイルボビン11と、このコイルボビン11に巻かれたコイル12と、このコイル12およびコイルボビン11の外周を大径部13Aが覆い、バルブボディ3側の基端部側に位置する小径部13Bが固定コア6の先端部に嵌合する段付き筒状のコイルヨーク13と、このコイルヨーク13の大径部13Aの先端部内周およびガイドキャップ10の先端部外周に嵌合するドーナツ板状のエンドプレート14とで円筒状に構成されている。このようなコイル組立体2は、その軸方向の一端部がコイルハウジング4の接合端面4Aから突出した状態でコイルハウジング4の接合端面4Aに開口する収容空間4Bに収容されている。すなわち、コイルヨーク13の基端部側の小径部13Bと大径部13Aとの間に形成されている軸方向に垂直な環状の壁部13Cが接合端面4Aから若干突出して外部に臨んだ状態でコイル組立体2がコイルハウジング4の収容空間4Bに収容されている。そして、コイルハウジング4の収容空間4B内において、コイル組立体2のコイル12には、電気接合部であるターミナル15を介して給電線であるハーネス16が接続されており、このハーネス16は、コイルハウジング4の接合端面4Aとは反対側の端部から外部に導出されている。ここで、リング状の弾性部材5の外周側には、バルブボディ3の収容凹部3Cの底面とコイルハウジング4の接合端面4Aとの間に挟持されて両者間をシールするシール部5Aが形成されている。また、弾性部材5の内周側には、バルブボディ3の収容凹部3Cの底面とコイル組立体2のコイルヨーク13の環状の壁部13Cとの間に挟持されて両者に接触する摩擦保持部5Bが形成されている。図2~図4に示すように、弾性部材5の内周側の摩擦保持部5Bには、その表裏両面から厚さ方向にそれぞれリング形状無端状で突出する表裏一対の第1突部5C,5Cが形成されている。また、弾性部材5には、摩擦保持部5Bの内周から径方向内側に突出する第2突部5Dが一体に形成されている。この弾性部材5は、図4に示すように、表裏両面が対称形状をなす断面形状を有している。弾性部材5のシール部5Aは厚さがaの肉厚に形成されている。また、弾性部材5の摩擦保持部5Bは、表裏一対の第1突部5C,5Cを含む厚さがb、径方向内側に突出する第2突部5Dの厚さがcに設定されている。そして、弾性部材5の外周側のシール部5Aと内周側の摩擦保持部5Bとの間の環状の部分は、厚さがcの肉薄の接続部5Eとされており、この環状の接続部5Eには、例えば4個の貫通穴5Fが周方向に等間隔で形成されている。ここで、摩擦保持部5Bのつぶし代は、シール部5Aのつぶし代よりも大きく設定されている。すなわち、図4および図5に示すように、組立前における摩擦保持部5Bの厚さbと組立後におけるコイルヨーク13の一端部である壁部13Cと収容凹部3Cの底面の間隔fとの差b-fは、組立前におけるシール部5Aの厚さaと組立後における接合端面4Aと収容凹部3Cの底面の間隔つまり、収容凹部3Cの深さdとの差a-dよりも大きく設定されている。このような場合、組立後に第1突部5C,5Cが径方向に倒れやすくなるが、後述するように第2突部5Dにより、摩擦保持部5Bが有効に機能する。また、図5に示すように、弾性部材5の各部の厚さは、a>b>d>cに設定されている。すなわち、シール部5Aの厚さ>第1突部5C,5Cを含む摩擦保持部5Bの厚さ>収容凹部3Cの深さ>第2突部5Dおよび接続部5Eの厚さに設定されている。そして、弾性部材5の片面のシール部5Aと摩擦保持部5Bの片面側の第1突部5Cとの段差{a-b/2}は、図1に示したコイルヨーク13の壁部13Cがコイルハウジング4の接合端面4Aから突出している量をeとしたとき、その突出量eよりも小さく設定されている。換言すれば、突出量eは段差{a-b/2}より大きく設定されている。次に、図1に示した電磁弁1のバルブボディ3とコイルハウジング4との間にコイル組立体2を適切に保持するための組付け作業を説明する。この組付け作業に当たって、バルブボディ3の装着穴3Bには予め固定コア6を固定しておく。すなわち、可動コア9を覆うガイドキャップ10が先端部に装着された固定コア6をバルブボディ3の装着穴3Bに圧入しておく。また、コイルハウジング4の収容空間4Bには予めコイル組立体2を入れておく。このような準備の後、まず、第1段階として、図6のaに示すように、バルブボディ3の収容凹部3Cに弾性部材5を載置して収容する。この場合、弾性部材5は、表裏両面が対称形状をなす断面形状に形成されているため、バルブボディ3の収容凹部3Cには表裏何れの向きでも収容することができ、その組付け作業性が良い。また、弾性部材5は、リング状で、図3の平面視における向きに方向性がないつまり、周方向のどの位置で切断した縦断面でも同じ断面形状を有するため、この点でも組付作業性が良い。次に、第2段階として、図6のbに示すように、コイルハウジング4と共にコイル組立体2をバルブボディ3の座面3A側に接近させる。このとき、コイル組立体2を構成するコイルヨーク13の壁部13Cがコイルハウジング4の接合端面4Aから突出する突出量eは、図4に示した弾性部材5のシール部5Aの片面と摩擦保持部5Bの片面側の第1突部5Cとの段差{a-b/2}より大きく設定されているため、コイルハウジング4の接合端面4Aが弾性部材5のシール部5Aに当接する前に、コイルヨーク13の壁部13Cが摩擦保持部5Bの片面側の第1突部5Cに当接する。コイルヨーク13の壁部13Cが弾性部材5の片側の第1突部5Cに当接すると、弾性部材5は内周側がバルブボディ3の収容凹部3Cの底面に接近するように傾倒する。そして、内周側の摩擦保持部5Bに形成された表裏一対の第1突部5C,5Cは、コイルヨーク13の壁部13Cにより押圧される表側の第1突部5Cが弾性部材5の内周側に若干傾倒し、裏側の第1突部5Cが弾性部材5の外周側に若干傾倒した状態でコイルヨーク13の壁部13Cとバルブボディ3の収容凹部3Cの底面との間に挟持される。続いて、第3段階として、図6のcに示すように、コイルハウジング4と共にコイル組立体2をバルブボディ3の座面3A側にさらに接近させると、弾性部材5のシール部5Aがコイルハウジング4の接合端面4Aに押圧されて弾性変形する。その際、弾性部材5の摩擦保持部5Bにおいては、表側の第1突部5Cが内周側への傾斜を増し、裏側の第1突部5Cが外周側への傾斜を増す。そして、第4段階として、図6のdに示すように、コイルハウジング4と共にコイル組立体2をバルブボディ3の座面3A側にさらに接近させてコイルハウジング4の接合端面4Aをバルブボディ3の座面3Aに当接させると、弾性部材5のシール部5Aがコイルハウジング4の接合端面4Aに押圧されて充分に弾性変形し、コイルハウジング4の接合端面4Aとバルブボディ3の収容凹部3Cの底面との間を確実にシールする。その際、弾性部材5の摩擦保持部5Bにおいては、バルブボディ3の収容凹部3Cの底面側に傾倒した第2突部5Dの裏面が収容凹部3Cの底面に接触することで、弾性部材5の内周側に傾倒した表側の第1突部5Cの外周面がコイルヨーク13の壁部13Cに確実に密着して充分に接触し、弾性部材5の外周側に傾倒した裏側の第1突部5Cの内周面がバルブボディ3の収容凹部3Cの底面に確実に密着して充分に接触する。このとき、弾性部材5の接続部5Eの裏面とバルブボディ3の収容凹部3Cの底面との間に滞留する空気は、接続部5Eに形成された複数の貫通穴5Fを通して接続部5Eの表面側に逃がされるため、弾性部材5は、図6のdに示す断面形状に充分に弾性変形することができる。そして、このように弾性変形した弾性部材5の摩擦保持部5Bにより、コイル組立体2が確実に軸まわりに回り止めされ、かつ、軸方向へもガタつきなく確実に保持される。すなわち、一実施形態のコイル組立体保持構造によれば、電磁弁1のバルブボディ3とコイルハウジング4との間にコイル組立体2を適切に保持するための組付け作業にあたり、弾性部材5をバルブボディ3の収容凹部3Cに収容することで、弾性部材5を所定位置に確実に保持することができ、その組付け作業性を向上させることができる。弾性部材5の摩擦保持部5Bに形成された表側の第1突部5Cがコイル組立体2のコイルヨーク13の壁部13Cに確実に密着して充分に接触するため、コイル組立体2を確実に軸まわりに回り止めし、かつ、軸方向にもガタつきなく確実に保持することができる。その結果、コイル組立体2のコイル12と給電線であるハーネス16とをコイルハウジング4の収容空間4B内で接続する電気接合部としてのターミナル15が不用意に分離するのを確実に防止することができる。弾性部材5の各部の厚さは、シール部5Aの厚さ>第1突部5C,5Cを含む摩擦保持部5Bの厚さ>収容凹部3Cの深さ>第2突部5Dおよび接続部5Eの厚さに設定されているため、弾性部材5のシール部5Aにより、バルブボディ3の座面3Aとコイルハウジング4の接合端面4Aとの間を確実にシールすることができる。そして、弾性部材5の片面のシール部5Aと摩擦保持部5Bの片面側の第1突部5Cとの段差{a-b/2}は、コイルヨーク13の壁部13Cの突出量eよりも小さく設定されているので、図6を参照して説明したように、第1突部5C,5Cが倒れる方向を、図6dのように、コイルヨーク13側が内周側に、バルブボディ3側が外周側になるようにコントロールできるので、組立時において、第1突部5C,5Cの倒れる方向が偶然に左右されず、第1突部5C,5Cの撚れなどによる組立の不具合を抑制できる。弾性部材5の接続部5Eの裏面とバルブボディ3の収容凹部3Cの底面との間に滞留する空気は、接続部5Eに形成された複数の貫通穴5Fを通して接続部5Eの表面側に逃がされるため、弾性部材5のシール部5Aおよび摩擦保持部5Bを容易に弾性変形させて所期の機能を発揮させることができる。本発明に係るコイル組立体保持構造は、前述した一実施形態に限定されるものではない。例えば、図2~図3に示した弾性部材5において、摩擦保持部5Bの内周から径方向内側に突出する第2突部5Dは省略することができる。この形態によっても、第2突部5Dが省略された弾性部材5は、図6のa~dに対応する図7のa~dに示すように弾性変形し、図7のdに示す弾性部材5の組付け完了状態では、弾性部材5のシール部5Aがコイルハウジング4の接合端面4Aとバルブボディ3の収容凹部3Cの底面との間を確実にシールする。もっとも、第2突部5Dがある場合に比較すると、第1突部5C,5Cがコイルヨーク13および収容凹部3Cの底面に圧接する力が不安定になるため、第2突部5Dを設けるのが望ましい。また、図2~図3に示した弾性部材5の表裏一対の第1突部5C,5Cは、連続した環状に形成されているが、この表裏一対の第1突部5C,5Cは、周方向に間欠的に突出するものに変更してもよい。"