少なくとも分散電源と、直流電力を受給し駆動する直流機器と、前記分散電源と前記直流機器の間に挿入され、前記分散電源から入力される電力を検出する分散電源電力検出手段を備えた電力変換器と、で構成される直流電力機器駆動システムにおいて、前記電力変換器は前記分散電源電力検出手段で得られた入力電力情報から前記直流機器へ出力することができる供給可能電力値を導出し、前記直流機器にデータ送信を行い、前記直流機器はリモコン操作やスイッチ操作による使用者の設定に対して動作するための必要最低電力値を求めた後、データ受信した供給可能電力値との比較を行い、供給可能電力値が必要最低電力値より大きければ使用者の設定通りの運転を行う設定準拠モードで動作し、供給可能電力値が必要最低電力に満たなければ供給可能電力範囲内で運転する電力抑制モードで動作することを特徴とした直流電力機器駆動システム。請求項1に記載の直流電力機器駆動システムであって、前記直流機器は電力抑制モードで動作中に運転能力を上げるリモコン操作やスイッチ操作が行われた場合に商用電源系統からの電力受給を行い、設定準拠モードで動作へ移行することを特徴とした直流電力機器駆動システム。請求項1又は2に記載の直流電力機器駆動システムであって、前記電力変換器から前記直流機器に対して行われるデータ通信が前記電力変換器と前記直流機器との間で接続される電力線を利用した電力線搬送通信によって行われることを特徴とした直流電力機器駆動システム。請求項1又は2に記載の直流電力機器駆動システムであって、前記直流機器と前記電力変換器には無線通信手段が具備され、前記電力変換器から前記直流機器に対して行われるデータ通信が前記無線通信手段によって行われることを特徴とした直流電力機器駆動システム。各種電源から入力される電力を変換して直流電力を出力する電力変換器と電気的に接続される直流機器であって、前記電力変換器から送信される供給可能電力値を表す情報を受信する受信手段と、リモコン操作やスイッチ操作による使用者の設定に対して動作するための必要最低電力値を求め、供給可能電力値が必要最低電力値より大きければ該直流機器を使用者の設定通りの運転を行う設定準拠モードで動作させ、供給可能電力値が必要最低電力に満たなければ該直流機器を供給可能電力範囲内で運転する電力抑制モードで動作させる制御手段を備える直流機器。請求項5に記載の直流機器であって、電力抑制モードで動作中に運転能力を上げるリモコン操作やスイッチ操作が行われた場合に商用電源系統からの電力受給を行い、設定準拠モードで動作へ移行することを特徴とした直流機器。しかしながら、上述した特許文献1や特許文献2に示されたようなシステムにおいては、燃料電池や太陽電池といった分散電源において供給可能な電力が不十分となった場合、接続されている機器に対して電力不足の情報が伝達されず、機器側において消費電力を抑制した運転もなされないままに商用電力系統からの電力供給に頼ることから、必ずしも省エネルギーの観点で最適な制御が行われているとは言えなかった。また、上述した特許文献3に示されたようなシステム構成では、機器の中に交流/直流変換回路が配されたままであり、直流電力を利用した機器におけるコストメリットが十分に引き出されておらず、むしろ、交流電力と直流電力を併用することで必要となる部品追加によってコストアップする懸念がある。本発明は、前述の問題点を解決するものであって、直流電力で駆動する機器と直流配電システムにおける電力変換器との連携制御によって、商用電力系統からの電力供給を最大限に抑制できる直流電力機器駆動システムを提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明の直流電力機器駆動システムは、少なくとも分散電源と、直流電力を受給し駆動する直流機器と、前記分散電源と前記直流機器の間に挿入され、前記分散電源から入力される電力を検出する分散電源電力検出手段を備えた電力変換器とで構成される直流電力機器駆動システムにおいて、前記電力変換器は前記分散電源電力検出手段で得られた入力電力情報から前記直流機器へ出力することができる供給可能電力値を導出し、前記直流機器にデータ送信を行い、前記直流機器はリモコン操作やスイッチ操作による使用者の設定に対して動作するための必要最低電力値を求めた後、データ受信した供給可能電力値との比較を行い、供給可能電力値が必要最低電力値より大きければ使用者の設定通りの運転を行う設定準拠モードで動作し、供給可能電力値が必要最低電力に満たなければ供給可能電力範囲内で運転する電力抑制モードで動作することを特徴とする。これにより、直流機器が可能な限り分散電源において生み出された電力の範囲内で運転されることから、動作停止と運転再開とを繰り返さない利便性の高いシステムを実現することができる。本発明に係る直流電力機器駆動システムによれば、最低限の利便性を確保しつつ商用電力系統からの電力供給を最大限に抑制することが可能である上に、電力線による電力搬送において大電力の搬送が頻繁に行われるものではないため安全性の観点において有利であり、機器においても回路内に実装されている電子部品をはじめ、モータやアクチュエータなどの機能部品においても長寿命化につながるといった効果も期待できる。第1の発明は、少なくとも分散電源と、直流電力を受給し駆動する直流機器と、分散電源と直流機器の間に挿入され、分散電源から入力される電力を検出する分散電源電力検出手段を備えた電力変換器とで構成される直流電力機器駆動システムにおいて、電力変換器は分散電源電力検出手段で得られた入力電力情報から直流機器へ出力することができる供給可能電力値を導出し、直流機器にデータ送信を行い、直流機器はリモコン操作やスイッチ操作による使用者の設定に対して動作するための必要最低電力値を求めた後、データ受信した供給可能電力値との比較を行い、供給可能電力値が必要最低電力値より大きければ使用者の設定通りの運転を行う設定準拠モードで動作し、供給可能電力値が必要最低電力に満たなければ供給可能電力範囲内で運転する電力抑制モードで動作することを特徴とするものである。これにより、直流機器が可能な限り分散電源において生み出された電力の範囲内で運転されることから、動作停止と運転再開とを繰り返さない利便性の高いシステムを実現することができる。第2の発明は、特に第1の発明の直流機器が、電力抑制モードで動作中に運転能力を上げるリモコン操作やスイッチ操作が行われた場合に商用電源系統からの電力受給を行い、設定準拠モードで動作へ移行することを特徴とするものである。これにより、直流機器が可能な限り分散電源において生み出された電力の範囲内で運転されることから、動作停止と運転再開とを繰り返さないという利便性を確保しつつ、商用電力系統からの電力供給を必要最小限にとどめることが可能な省エネルギー性の高いシステムを実現することができる。第3の発明は、特に第1又は第2の発明の電力変換器から直流機器に対して行われるデータ通信が、電力変換器と直流機器との間で接続される電力線を利用した電力線搬送通信によって行われることを特徴とするものである。これにより、データ通信用の専用配線を設けなくても動作が可能で、設置作業性に優れたシステムを実現することができる。第4の発明は、特に第1又は第2の発明の直流機器と電力変換器に無線通信手段が具備され、電力変換器から直流機器に対して行われるデータ通信が、無線通信手段によって行われることを特徴とするものである。これにより、データ通信用の専用配線を設けなくても動作が可能で、設置作業性に優れたシステムを実現することができる。第5の発明は、各種電源から入力される電力を変換して直流電力を出力する電力変換器と電気的に接続される直流機器であって、電力変換器から送信される供給可能電力値を表す情報を受信する受信手段と、リモコン操作やスイッチ操作による使用者の設定に対して動作するための必要最低電力値を求め、供給可能電力値が必要最低電力値より大きければ該直流機器を使用者の設定通りの運転を行う設定準拠モードで動作させ、供給可能電力値が必要最低電力に満たなければ該直流機器を供給可能電力範囲内で運転する電力抑制モードで動作させる制御手段を備えることを特徴とするものである。これにより、電力受給が不十分であったとしても動作停止と運転再開とを繰り返さない利便性の高い直流機器を実現することができる。第6の発明は、特に第5の発明の直流機器が、電力抑制モードで動作中に運転能力を上げるリモコン操作やスイッチ操作が行われた場合に商用電源系統からの電力受給を行い、設定準拠モードで動作へ移行することを特徴とするものである。これにより、動作停止と運転再開とを繰り返さないという利便性を確保しつつ、商用電力系統からの電力供給を必要最小限にとどめることが可能な省エネルギー性の高い直流機器を実現することができる。本発明は、第1の発明から第6の発明の要部を実施の形態とすることにより本発明の目的を達成できるため、各請求項に対応する実施の形態の詳細を、以下に図面を参照しながら説明し、本発明を実施するための形態の説明とする。なお、本実施の形態によって本発明が限定されるものではない。また、各実施の形態の説明において、同一構成並びに同一作用効果を奏するところには、同一符号を付して重複した説明を行わないものとする。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1における直流電力機器駆動システムの構成を示す説明図である。直流機器4には宅内配線7を介して電力変換器3が出力する直流電力が供給されるように接続されており、電力変換器3には分散電源2の出力電力が入力されているよう配線されているため、直流機器4を駆動する電力源として、分散電源2の出力する電力によって直流機器4が駆動できるシステムとなっている。図2は、電力変換器3の内部を詳しく示したものである。電力変換器3には、分散電源電力検出手段31と電力変換回路32の他に電力変換器制御部34が設けられており、電力変換器制御部34では、データ通信用配線73を利用して行われる直流機器4とのデータ通信や、分散電源電力検出手段31で検出される分散電源が出力する電力情報の認識、電力変換回路32の制御を行っている。分散電源電力検出手段31は、直流電力搬送を行う正側配線71と負側配線72の間に配された抵抗器35によって電圧を検出する機能と、直流電力搬送を行う負側配線72に配した電流センサ33によって電流を検出する機能とを併せもつ構成としている。電力変換回路32には、直流電力搬送を行う正側配線71上にチョークコイル37とダイオード39を配し、両者の接続点と負側配線72の間にスイッチング素子38が接続されるようにするとともに、ダイオード39のカソード側と負側配線72の間にもコンデンサ36を接続した。上述した構成によって電力変換回路32は、電力変換器制御部34によるスイッチング素子38のPWM制御によって達成される単方向型の昇圧DCDCコンバータ機能をもつことになり、分散電源2からの出力電圧よりも高い電圧を直流機器4へ給電することが可能となった。図3は、直流機器4の内部を詳しく示したものである。直流機器4には、直流機器4の制御をつかさどる直流機器制御部42や正側配線71と負側配線72によって搬送された直流電力を直流機器制御部42が動作可能な電圧に調整する電源回路41が備えられており、直流機器制御部42はモータや弁などのアクチュエータを動作させる機器駆動部43や操作スイッチやタッチパネルなどのインターフェース部44で構成されている。また、直流機器制御部42はデータ通信用配線73を利用して電力変換器3とのデータ通信も可能としている。図4は、図1において分散電源2の具体例として燃料電池21とした場合の燃料電池21、電力変換器3と直流機器4を配線接続した様子を示したものである。燃料電池21と電力変換器3は直流電力搬送のための正側配線71と負側配線72の二本の宅内配線で接続され、電力変換器3と直流機器4は正側配線71と負側配線72とデータ通信用配線73の三本の宅内配線で接続されている。図5は、図4に示した構成において、電力変換器3と直流機器4の制御フローについて示したものである。まず、電力変換器制御部34では、分散電源電力検出手段31で得られる電圧電流情報から分散電源2の出力電力を認識しStep1、さらに分散電源電力検出手段31で得られる電圧電流情報を基に、電力変換回路32の制御をスイッチング素子38のPWM制御にて行うStep2。認識された分散電源2の出力電力や電力変換回路32の制御状態によって電力変換器3が直流機器4へ供給可能な電力値を演算しStep3、供給可能電力値として直流機器4へデータ送信するStep4。直流機器制御部42では、供給可能電力値が受信されるとStep5、使用者が操作スイッチやタッチパネルなどのインターフェース部44で行った設定を認識してStep6、直流機器4をその設定通りに動作させるための必要最低電力値を演算するStep7。次に、直流機器制御部42はデータ受信した供給可能電力値と演算した必要最低電力値を比較しStep8、供給可能電力値が必要最低電力値より大きければ使用者の設定通りに動作する設定準拠モードで機器駆動部43を動作させるStep9。データ受信した供給可能電力値と演算した必要最低電力値の比較で、供給可能電力値が必要最低電力値に満たなければ、供給可能電力範囲内で運転する電力抑制モードで機器駆動部43を動作させるStep10。これまでに上述してきた構成と制御によって、本実施の形態1においては、分散電源において直流機器が必要とする電力が十分に確保された状態でなくとも、直流機器がむやみに動作停止と運転再開とを繰り返さず、可能な限り分散電源において生み出された電力の範囲内で運転される利便性の高いシステムを実現することが可能となった。なお、図4において分散電源2の具体例として燃料電池21の場合としたが、燃料電池21の他に太陽電池を用いることも可能であり、その場合、電力変換器3の電力変換器制御部34には太陽電池のエネルギーを電力として最大限に取り出すことを目的とした最大電力点追従制御が行われると、より高効率なシステムとすることができる。実施の形態2次に、本発明の実施の形態2について図面を参照して説明する。図6は、本発明の実施の形態2における直流電力機器駆動システムの構成を示す説明図である。商用電源系統1が出力する交流電力は宅内配線7を介して搬送され、交流/直流電力変換器5と交流機器6に供給され、交流/直流電力変換器5で変換された直流電力が直流機器4に供給されるように接続されている。また、直流機器4には宅内配線7を介して電力変換器3が出力する直流電力も供給されるように接続されており、電力変換器3には分散電源2の出力電力が入力されているよう配線されているため、直流機器4を駆動する電力源として、商用電源系統1と分散電源2の出力する電力によって直流機器4が駆動できるシステムとなっている。図7は、分散電源として蓄電池22を用いた場合の電力変換器3の内部を詳しく示したものである。図2で示した電力変換器3と同様に、分散電源電力検出手段31と電力変換回路32と電力変換器制御部34が設けられており、電力変換器制御部34では、データ通信用配線73を利用して行われる直流機器4とのデータ通信や、分散電源電力検出手段31で検出される分散電源が出力する電力情報の認識、電力変換回路32の制御を行っている。電力変換回路32には、直流電力搬送を行う正側配線71上にチョークコイル37と第一のダイオード39が並列接続された第一のスイッチング素子38を配し、両者の接続点と負側配線72の間に第二のダイオード39が並列接続された第二のスイッチング素子38が接続されるようにするとともに、第一のスイッチング素子38のコレクタ側と負側配線72の間にもコンデンサ36を接続した。上述した構成によって電力変換回路32は、電力変換器制御部34による第一、第二のスイッチング素子38両者のPWM制御によって達成される双方向型の昇降圧DCDCコンバータ機能をもつことになり、蓄電池22からの出力電圧よりも高い電圧を直流機器4へ給電することが可能となるとともに、他の分散電源2や商用電源系統1が出力する電力を降圧して蓄電池22へ搬送することも可能である。図8は、図6に示した構成における直流機器4の制御フローについて示したものである。直流機器制御部42では、電力変換器3から送られてくる供給可能電力値を受信するとStep1、使用者が操作スイッチやタッチパネルなどのインターフェース部44で行った設定を認識してStep2、直流機器4をその設定通りに動作させるための必要最低電力値を演算するStep3。次に、直流機器制御部42は、データ受信した供給可能電力値と演算した必要最低電力値を比較しStep4、供給可能電力値が必要最低電力値より大きければ分散電源2からの電力が供給されるように電力変換器3や交流/直流電力変換器5にデータ通信によって指示しStep5、使用者の設定通りに動作する設定準拠モードで機器駆動部43を動作させるStep6。データ受信した供給可能電力値と演算した必要最低電力値の比較で、供給可能電力値が必要最低電力値に満たなければ、電力抑制モードで動作中に使用者の運転能力を上げるリモコン操作やスイッチ操作が行われたか否かの判断を行いStep7、運転能力を上げる要求操作があれば商用電源系統1からの電力供給も加えられるように電力変換器3や交流/直流電力変換器5にデータ通信によって指示しStep8、使用者の設定通りに動作する設定準拠モードで機器駆動部43を動作させるStep6。また、電力抑制モードで動作中に使用者の運転能力を上げるリモコン操作やスイッチ操作が行われたか否かの判断Step7において、運転能力を上げる要求操作がなければ分散電源2からの電力が供給されるように電力変換器3や交流/直流電力変換器5にデータ通信によって指示しStep9、分散電源2から生み出された供給可能電力範囲内で運転する電力抑制モードで機器駆動部43を動作させるStep10。これまでに上述してきた構成と制御によって、本実施の形態2においては、分散電源において直流機器が必要とする電力が十分に確保された状態でなくとも、直流機器がむやみに動作停止と運転再開とを繰り返さず、可能な限り分散電源において生み出された電力の範囲内で運転されるという利便性を確保しつつ、商用電力系統からの電力供給を必要最小限にとどめることが可能な省エネルギー性の高いシステムを実現することが可能となった。実施の形態3次に、本発明の実施の形態3について図面を参照して説明する。図9は、本発明の実施の形態3における直流電力機器駆動システムの電力変換器3と直流機器4を配線接続した様子を示したものである。電力変換器3と直流機器4に変復調装置74を設け、直流電力搬送のための正側配線71と負側配線72においてデータ信号を重畳させた電力線搬送通信を行うことによって、電力変換器3と直流機器4は正側配線71と負側配線72の二本の宅内配線で接続される構成とした。本発明の実施の形態3においてのデータ通信に関しては、まず、直流機器制御部42からデータ通信用配線73を介して送信された必要最低電力値のデータ信号は、直流機器4の変復調装置74によって変調され、さらに正側配線71と負側配線72間の直流電圧に重畳されて電力変換器3へ送られる。さらに、電力変換器3の変復調装置74で正側配線71と負側配線72間の直流電圧に重畳されたデータ信号を復調させ、データ通信用配線73を介して電力変換器制御部34へと送られるものとした。これによって、宅内配線においてデータ通信用の専用配線を設けなくてもシステムの連携動作が可能で、設置作業性に優れたシステムを実現することができた。実施の形態4次に、本発明の実施の形態4について図面を参照して説明する。図10は、本発明の実施の形態4における直流電力機器駆動システムの電力変換器3と直流機器4を配線接続した様子を示したものである。電力変換器3と直流機器4に無線通信アダプタ75を設け、両機器間において無線通信を行うことによって、電力変換器3と直流機器4は正側配線71と負側配線72の二本の宅内配線で接続される構成とした。本発明の実施の形態4においてのデータ通信に関しては、直流機器制御部42からデータ通信用配線73を介して送信された必要最低電力値のデータ信号が、直流機器4の無線通信アダプタ75によって無線電波76として放出され、電力変換器3の無線通信アダプタ75で無線電波76を拾い、データ通信用配線73を介して電力変換器制御部34へと送られるものとした。これによって、本発明の実施の形態3と同様、宅内配線においてデータ通信用の専用配線を設けなくてもシステムの連携動作が可能で、設置作業性に優れたシステムを実現することができた。以上、本発明の各種実施形態を説明したが、本発明は前記実施形態において示された事項に限定されず、明細書の記載、並びに周知の技術に基づいて、当業者がその変更応用することも本発明の予定するところであり、保護を求める範囲に含まれる。