ワークを載置可能なトレーと、複数の前記トレーを載置可能なパレットとを備えるワーク搬送ユニットであって、前記パレットは、相対する一対の直線状の連結部と、前記一対の連結部のうち一方の連結部から他方の連結部にかけて直線状に延びる複数のレール部とを備え、複数の前記レール部は互いに所定間隔を隔てて平行に延在するように設けられるとともに、前記レール部の長手方向において前記一対の連結部の間に前記トレーを複数並べて載置可能に構成され、前記トレーは、複数の前記レール部に跨るようにして前記レール部に載置されるとともに、下面側において、前記レール部の長手方向に対して交差する方向への移動が規制されるように前記レール部と係合する係合手段を備えていることを特徴とするワーク搬送ユニット。所定数の前記トレーを前記一対の連結部のうちの一方側に詰めて前記レール部に載せることで、先頭の前記トレーを前記一方の連結部に当接させるとともに、最後尾の前記トレーを他方の前記連結部に略当接状態とできることを特徴とする請求項1に記載のワーク搬送ユニット。前記レール部の長手方向に沿って並ぶ複数の前記トレーよりなる列を複数列形成可能に構成され、前記レール部の長手方向に沿って並べることのできる前記トレーの数は、前記連結部の長手方向に沿って並べることのできる前記トレーの数よりも多いことを特徴とする請求項1又は2に記載のワーク搬送ユニット。前記トレーは、外周面から外方に突出する第1係止凸部及び第2係止凸部を備え、前記レール部上で互いに隣接する前記トレーのうち一方の前記第1係止凸部と、他方の前記第2係止凸部とを上下に重ね合わせることができるように構成されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のワーク搬送ユニット。前記係合手段は、前記レール部に対して前記トレーを第1の姿勢で設置した場合に前記レール部に当接して係合する第1係合手段と、前記レール部に対して前記トレーを前記第1の姿勢から90度回転させた向きで設置した場合に前記レール部に当接して係合する第2係合手段とを備え、前記第1係合手段の少なくとも一部と前記第2係合手段の少なくとも一部とが共通化されていることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のワーク搬送ユニット。前記トレーは、アタッチメントを取付可能な取付部を備えていることを特徴とする手段1乃至5のいずれか1項に記載のワーク搬送ユニット。前記アタッチメントは、当該アタッチメントが取付けられた前記トレーが前記レール部に載置された場合に、前記レール部に当接して支持されるとともに、前記レール部に係合する補助係合手段を備えていることを特徴とする請求項6に記載のワーク搬送ユニット。しかしながら、特許文献1に記載のパレットは、トレーを設置可能な設置領域がトレー1つ分ずつに区画されている。そのため、トレーをパレットに設置する作業の際に、トレーを各設置領域にぴたりと合致させるようにして直接設置していく必要がある。この場合、トレーの設置が煩雑となり、作業性の低下を招くことが懸念される。特に、パレットに設置されるトレーの数が多かったり、トレーの設置領域が広範囲に存在したりする場合には、かかる不具合が一層顕著なものとなる。本発明は上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、ワークを載置可能なトレーと、複数のトレーを載置可能なパレットとを備える構成において、トレーのパレットへの設置作業性の向上を図ることのできるワーク搬送ユニットを提供することにある。以下、上記目的等を解決するのに適した各手段につき項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する手段に特有の作用効果等を付記する。手段1.ワークを載置可能なトレーと、複数の前記トレーを載置可能なパレットとを備えるワーク搬送ユニットであって、前記パレットは、相対する一対の直線状の連結部と、前記一対の連結部のうち一方の連結部から他方の連結部にかけて直線状に延びる複数のレール部とを備え、複数の前記レール部は互いに所定間隔を隔てて平行に延在するように設けられるとともに、前記レール部の長手方向において前記一対の連結部の間に前記トレーを複数並べて載置可能に構成され、前記トレーは、複数の前記レール部に跨るようにして前記レール部に載置されるとともに、下面側において、前記レール部の長手方向に対して交差する方向への移動が規制されるように前記レール部と係合する係合手段を備えていることを特徴とするワーク搬送ユニット。手段1によれば、トレーはパレットの複数のレール部に跨って載置されるとともに、トレーの下面側に設けられた係合手段がレール部に係合し、レール部の長手方向に対して交差する方向へのトレーの位置ずれが規制されるようになっている。さらに、レール部の長手方向において複数のトレーを並べて載置可能に構成されている。従って、トレーのレール部からの脱落を防止しつつ、レール部に載置されたトレーをレール部に沿ってスライドさせることができる。このため、レール部の一端部側にトレーを載せて当該トレーをレール部の他端部側に順次スライドさせていけば、レール部に載せられたトレーが順次レール部の他端部側に送り出される押し出されることとなる。これにより、作業者はレール部の一端部側に居ながら、レール部の長手方向全域にトレーを載置することができる。結果として、トレーのパレットへの設置作業性の向上を図ることができる。手段2.所定数の前記トレーを前記一対の連結部のうちの一方側に詰めて前記レール部に載せることで、先頭の前記トレーを前記一方の連結部に当接させるとともに、最後尾の前記トレーを他方の前記連結部に略当接状態とできることを特徴とする手段1に記載のワーク搬送ユニット。手段2によれば、レール部の長手方向に沿って所定数のトレーを設置することで、一対の連結部の間に前記所定数のトレーが丁度収まる。これにより、レール部の長手方向においてトレーの変位が許容されるような余地がほぼなくなるため、ねじやボルト等の固着具を用いずとも、同方向におけるトレーの位置ずれを防止することができる。結果として、トレーの設置作業性の向上を図りつつ、ワークを安定して搬送することができるようになっている。手段3.前記レール部の長手方向に沿って並ぶ複数の前記トレーよりなる列を複数列形成可能に構成され、前記レール部の長手方向に沿って並べることのできる前記トレーの数は、前記連結部の長手方向に沿って並べることのできる前記トレーの数よりも多いことを特徴とする手段1又は2に記載のワーク搬送ユニット。手段3によれば、トレーがより多く並べられる方向に沿ってレール部が延設されることによって、レール部の一端部側のトレーを載せてレール部の他端部側にトレーを送り出すことでトレーの設置作業性の向上を図るといった上記作用効果が一層確実に奏される。手段4.前記トレーは、外周面から外方に突出する第1係止凸部及び第2係止凸部を備え、前記レール部上で互いに隣接する前記トレーのうち一方の前記第1係止凸部と、他方の前記第2係止凸部とを上下に重ね合わせることができるように構成されていることを特徴とする手段1乃至3のいずれかに記載のワーク搬送ユニット。手段4によれば、レール部上で互いに隣接するトレー同士が第1係止凸部及び第2係止凸部において上下に重なり合うこととなる。従って、トレーの浮き上がり等を抑制することができる。手段5.前記係合手段は、前記レール部に対して前記トレーを第1の姿勢で設置した場合に前記レール部に当接して係合する第1係合手段と、前記レール部に対して前記トレーを前記第1の姿勢から90度回転させた向きで設置した場合に前記レール部に当接して係合する第2係合手段とを備え、前記第1係合手段の少なくとも一部と前記第2係合手段の少なくとも一部とが共通化されていることを特徴とする手段1乃至4のいずれかに記載のワーク搬送ユニット。手段5によれば、トレーを第1の姿勢及び第2の姿勢のどちらでも設置することができる。このため、例えば、トレーに載せられるワークの形状やパレットに載せられるトレーの数等に応じてトレーの姿勢を変えるといったように、汎用性や利便性を向上させることができる。また、トレーに設けられた第1及び第2係合手段のうちの少なくとも一部は、トレーを第1の姿勢及び第2の姿勢のどちらの向きで設置してもレール部と係合し、トレーの位置ずれが防止されるように機能する。従って、第1係合手段と第2係合突起とを全く別に設ける場合に比べ、構成の簡素化等を図ることができる。手段6.前記トレーは、アタッチメントを取付可能な取付部を備えていることを特徴とする手段1乃至5のいずれかに記載のワーク搬送ユニット。手段6によれば、トレーにアタッチメントを取付けることで、トレー及びアタッチメントが一体となったユニットに別のワーク単独のトレーに乗せることのできるワークよりも大きなワークを載せることができるようになる。従って、別のワークを載せるためにトレー全体を新たに製造する場合に比べ、省資源化、低コスト化、汎用性の向上等を図ることができる。手段7.前記アタッチメントは、当該アタッチメントが取付けられた前記トレーが前記レール部に載置された場合に、前記レール部に当接して支持されるとともに、前記レール部に係合する補助係合手段を備えていることを特徴とする手段6に記載のワーク搬送ユニット。手段7によれば、トレーに取付けられるアタッチメントについてもレール部に支持されることから、トレーとアタッチメントとにかけてワークが載置される場合でも、確実にワークを支持することができる。また、アタッチメントに補助係合手段が設けられているため、トレーに載置されるワークが大型化しても、レール部の長手方向に対して交差する方向への位置ずれをより確実に防止することができる。以下に、一実施形態について図面を参照して説明する。図1、図2に示すように、ワーク搬送ユニット1は、図示しないワークを載置可能なトレー2と、複数のトレー2を載置可能なパレット3とを備えている。図2に示すように、パレット3は、相対する一対の直線状の短辺部12と、相対する一対の直線状の長辺部13とを具備する四角枠状のフレーム11と、一対の短辺部12の一方から他方にかけて直線状に延びる複数のレール部15とを備えている。本実施形態では、短辺部12の長手方向に対して直交する方向に延びる9本のレール部15が等間隔で設けられている。また、フレーム11は金属製であり、内周側の四隅には強度の向上を図るコーナーリブ17が設けられている。さらに、レール部15も金属製であり、断面略四角形状図8等参照に構成されている。尚、図示は省略するが、パレット3の下面側には、フォークリフトのフォークを差し込み可能な略筒状のフォーク差込み部が設けられており、フォークリフトによってパレット3を持ち上げて搬送できるようになっている。また、本実施形態では、短辺部12が連結部を構成する。図3、図4等に示すように、トレー2は、平面視略正方形状の本体部21と、本体部21の一辺部から外方に突出する一対の張り出し部22と、本体部21のうち張り出し部22が形成された辺部の一端部側に連接する辺部から外方に突出する一対のサブ突部23とを備え、これらがポリプロピレンによって一体形成されている。また、張り出し部22の突出長は、サブ突部23の突出長よりも大きく、張り出し部22が突出した方向におけるトレー2の幅は、サブ突部23が突出した方向におけるトレー2の幅よりも大きくなっている。以下、トレー2の張り出し部22が突出した方向をトレー2の長手方向と称し、トレー2のサブ突部23が突出した方向をトレー2の短手方向と称する。また、トレー2は、ワークを安定して載置できるように上面側が凹凸形状をなしており、特に、本体部21においては、ワークの下部を収容してワークの位置決めを行うことのできる位置決め凹部24が形成されている。さらに、本体部21のうち位置決め凹部24の周縁部や張り出し部22、及び、サブ突部23の下面側には、下方に向けて格子状に突出する支持リブ25が形成されている。支持リブ25の下端は基本的に、位置決め凹部24の底面を形成する底壁部の下面と同じ高さ位置となっている。また、トレー2の本体部21の幅は、トレー2の長手方向及び短手方向のどちらにしても3本のレール部15間の距離よりも大きく、かつ、4本のレール部15間の距離よりも小さくなっている。さらに、トレー2全体としては、トレー2の短手方向の幅は、3本のレール部15間の距離よりも大きく、かつ、4本のレール部15間の距離よりも小さくなっているのに対し、トレー2の長手方向の幅は、4本のレール部15間の距離よりも大きく、かつ、5本のレール部15間の距離よりも小さくなっている。本実施形態では、トレー2は、その長手方向がレール部15の長手方向に沿って延在するような向きで載置可能であるとともに、トレー2の短手方向がレール部15の長手方向に沿って延在するような向きでも載置可能に構成されている。以下、トレー2の長手方向がレール部15の長手方向に沿って延在するように載置される以下、長手向きに載置すると称する場合の態様について説明する。図5等に示すように、トレー2を長手向きに載置する場合、トレー2は3本のレール部15に跨るようにして載置され、支持リブ25や位置決め凹部24の底壁部が3本のレール部15に当接して支持されることとなる。また、図4等に示すように、トレー2の下面側には、支持リブ25の一部が下方に延長されるようにして形成された筒状の係合突起26図6で内周側にハッチングが付された部位が形成されている。図6に示すように、本実施形態のトレー2には6カ所に係合突起26が形成されており、トレー2が長手向きに載置された場合には、6つ全ての係合突起26が機能して、レール部15の長手方向に対して交差する方向へのトレー2の位置ずれが防止されるようになっている。本実施形態では、トレー2が跨る3本のレール部15のうち真ん中以外のレール部15に対応して、各レール部15を挟むようにして係合突起26が配置されており、トレー2が回動変位しようとしてもレール部15と係合突起26とが適宜当接してその変位が規制されることとなる。本実施形態では、6つの係合突起26によって係合手段が構成される。また、長手向きで載置されるトレー2の姿勢が第1の姿勢に相当し、トレー2を長手向きに載置する場合に機能する6つの係合突起26が第1係合手段に相当する。尚、図6では、便宜上、短辺部12に接するトレー2を実線で図示し、当該トレー2に隣接するトレー2を2点鎖線で図示している。さらに、図1、図7a等に示すように、本実施形態では、トレー2を長手向きで載置する場合、レール部15の長手方向において一対の短辺部12の間に4つのトレー2を並べて載置可能に構成されている。但し、レール部15上に4つのトレー2を長手向きで詰めてレール部15の長手方向において隣接するトレー2同士を当接状態で載せることで、4つのトレー2が一対の短辺部12の間に丁度収まるようになっている。従って、隣接するトレー2同士がレール部15の長手方向に比較的大きく離間していると、レール部15上にトレー2を4つ載せることができない構成となっている。このように、レール部15の長手方向に沿って4つのトレー2を長手向きで詰めて設置することで、一対の短辺部12の間において、トレー2の変位する余地がほぼなくなる。このため、レール部15の長手方向におけるトレー2の位置ずれが防止されることとなる。また、トレー2には、張り出し部22の先端面の下側の部位から突出する第1係止凸部27図3参照が設けられている。さらに、本体部21のうち、張り出し部22が突設された辺部とは反対側の辺部には、張り出し部22の突設位置に相対する位置において、第1係止凸部27よりも高い位置から突出する第2係止凸部28図4参照が形成されている。そして、図7a、bに示すように、複数のトレー2を長手向きでレール部15の長手方向において詰めて載置した場合、所定のトレー2の第2係止凸部28の下方に、当該トレー2に隣接するトレー2の第1係止凸部27を進入させることができる。これにより、隣接するトレー2同士が第1係止凸部27及び第2係止凸部28において上下に重なることとなり、下側に位置する第1係止凸部27側のトレー2の浮き上がりが防止される。さらに、本実施形態では、レール部15が9本あるため、トレー2を長手向きで設置する場合、短辺部12の長手方向においてトレー2を3つ並べて載置することができる。従って、パレット3には最大で12個のトレー2を載置することができるようになっている。加えて、レール部15に載置されたトレー2の下端部係合突起26の先端部は、レール部15よりも下方に突出しないようになっている図8参照。また、本実施形態では、トレー2に対して図9、図10に示すようなアタッチメント31を取付可能に構成されており、該アタッチメント31が取付けられることで、トレー2アタッチメント31と一体化したユニットに別形態のワークを載置可能となっている。つまり、図3等に示すように、トレー2には、各張り出し部22の側方において本体部21の外方に突出する略T字状の連結凸部29本実施形態では取付部に相当するが設けられている。これに対し、アタッチメント31は、図10に示すように、下面側において、連結凸部29と係合される連結凹部32が形成されるとともに、トレー2の一対の張り出し部22のうち一方を収容可能な収容凹部33が形成されている。そして、図11、図12に示すように、収容凹部33と、対応する張り出し部22とが合致するように、アタッチメント31を上方からトレー2に重ね、連結凹部32と連結凸部29とを係合させることで、トレー2とアタッチメント31とが一体化される。さらに、本実施形態では、トレー2の短手方向がレール部15の長手方向に沿って延在するように載置される以下、短手向きに載置すると称する場合というのは、図13、図14に示すように、トレー2とアタッチメント31とが一体化された状態でパレット3に載置される場合である。より具体的に説明すると、図14、図15に示すように、トレー2を短手向きに載置する場合、トレー2は4本のレール部15に跨るようにして載置され、4本のレール部15に支持されることとなる。さらに、トレー2が短手向きに設置される場合でも、6つある係合突起26のうちの5つが機能して、レール部15の長手方向に対して交差する方向へのトレー2の位置ずれが防止されるようになっている。尚、本実施形態では、短手向きで載置されるトレー2の姿勢が第2の姿勢に相当し、6つの係合突起26のうち、トレー2を短手向きに載置する場合に機能する5つが第2係合手段に相当する。さらに、本実施形態では、アタッチメント31の下面側にも、トレー2と同様に、下面から下方に突出する格子状のリブ補助リブ34が形成されているとともに、補助リブ34の一部が下方に延長されるようにして形成された補助係合手段としての補助突起35が4カ所に形成されている。アタッチメント31がトレー2に取付けられた状態では、補助リブ34の下縁部と支持リブ25の下縁部との高さ位置が揃う面一とされるとともに、補助突起35の下端部と係合突起26の下端部との高さ位置が揃うようになっている。これにより、アタッチメント31においても、レール部15に当接して支持されるとともに、レール部15の長手方向に対して交差する方向への位置ずれが防止されるようになっている。尚、図15では、便宜上、短辺部12に接するトレー2を実線で図示し、当該トレー2に隣接するトレー2を2点鎖線で図示している。また、図15では、アタッチメント31に散点模様を付しており、散点模様が付された部位において内周側にハッチングが付された部位が補助突起35となっている。また、図13、図14に示すように、本実施形態では、トレー2を短手向きで載置する場合、レール部15の長手方向において一対の短辺部12の間に5つのトレー2を載置可能に構成されている。但し、トレー2及びアタッチメント31が一体となったユニッをレール部15上に詰めて載せることで、5つの前記ユニットを一対の短辺部12の間に丁度収めることができ、前記ユニットをレール部15の長手方向に比較的大きく離間して設置したのでは、レール部15上に前記ユニットを5つも載せることができないように構成されている。このように、前記ユニットを詰めて設置することで、一対の短辺部12の間において、かかるユニットの変位する余地がほぼなくなり、レール部15の長手方向における位置ずれが防止されることとなる。尚、本実施形態では、トレー2にアタッチメント31を取付けて短手向きに設置する場合、9本のレール部15のうち中央の1本を余すようにして、短辺部12の長手方向においてトレー2を2つ並べて載置することができる。従って、パレット3において、トレー2及びアタッチメント31が一体となったユニットを最大で10個載置することができる。加えて、図15に示すように、トレー2にアタッチメント31を取付けた場合に、トレー2の一部の支持リブ25とアタッチメント31の補助リブ34とがトレー2の短手方向において略一直線上に延在するように構成されている。また、トレー2にアタッチメント31を取付けてユニット化し、短手向きにレール部15に載置した場合、隣接するユニットの一部の支持リブ25や補助リブ34同士がレール部15の長手方向において略一直線上に延在するように構成されている。つまり、リブが存在する部位と、存在しない部位とでは、存在する部位の方が強く、両者が衝突すると、存在しない部位の損傷を招くことが懸念される。従って、本実施形態では、レール部15の長手方向においてトレー2アタッチメント31と一体となったユニット同士が衝突した場合に、リブが存在する部位同士が衝突し得るように構成されているのである。尚、図5に示すように、トレー2を長手向きに設置した場合にも、隣接するトレー2の一部の支持リブ25同士がレール部15の長手方向においてほぼ一直線上に延びるように構成されている。また、図8等に示すように、係合突起26及び補助突起35は、レール部15に接触し得る面が傾斜することで先端側に向けて若干先細った形状をなしている。これにより、トレー2をレール部15に載置する際に、レール部15を複数の係合突起26や補助突起35の間に通し易く挿入し易くなり、作業性の向上が図られるとともに、レール部15上辺部と支持リブ25及び補助リブ34とを確実に当接させることができる。次に、パレット3に対してトレー2を長手向きで載置する場合の作業工程について説明する。先ず、作業者は、一対の短辺部12のうち一方の近傍例えば、図2で下側に位置するパレット3のコーナー部近傍に位置した上で、張り出し部22が作業者に近い短辺部12側に向くようにしてトレー2を長手向きでレール部15に載置する。そして、当該トレー2の張り出し部22と、これに対向する短辺部12との間に、次のトレー2を設置するためのスペースが形成されるように、トレー2をスライドさせる。尚、レール部15の長手方向に4つ載置されるトレー2のうち、最初に載置されるトレー2に関しては、最終的に図2の右上側に示されるトレー2の位置までスライドさせられるのであるが、この時点ではそこまでスライドさせない。続いて、最初のトレー2の張り出し部22と短辺部12との間において次の2番目のトレー2をレール部15に載置する。さらに、当該2番目のトレー2の張り出し部22と短辺部12との間に、次のトレー2を設置するためのスペースが形成されるように、2番目のトレー2をスライドさせる。この2番目のトレー2のスライドによって、最初のトレー2の第1係止凸部27が、2番目のトレー2の第2係止凸部28の下方に進入した状態とされるとともに、2番目のトレー2の第2係止凸部28の先端部と、最初のトレー2の張り出し部22の先端面第1係止凸部27の上方部位とが当接することとなり、最初のトレー2が2番目のトレー2に押し出される格好でスライドさせられるようになっている。3番目に載せるトレー2については、2番目のトレー2の張り出し部22と短辺部12との間に載置して、最初のトレー2及び2番目のトレー2ともども、最初のトレー2の本体部21が短辺部12に当接するまでレール部15上をスライドさせる。すなわち、当該3番目のトレー2のスライドによって、2番目のトレー2の第1係止凸部27が、3番目のトレー2の第2係止凸部28の下方に進入した状態とされるとともに、3番目のトレー2の第2係止凸部28の先端部と、2番目のトレー2の張り出し部22の先端面第1係止凸部27の上方部位とが当接することとなり、最初のトレー2及び2番目のトレー2が3番目のトレー2に押し出される格好でスライドさせられるのである。以上のように、レール部15上に3つのトレー2を詰めて設置すると、3番目のトレー2の張り出し部22と短辺部12との間に、丁度1つのトレー2を長手向きに設置できるだけのスペースが確保される。そして、かかるスペースにおいて最後に設置されるトレー2をレール部15に載置すると、3番目のトレー2の第1係止凸部27が、最後のトレー2の第2係止凸部28の下方に進入した状態とされ、最後のトレー2の第2係止凸部28の先端部と、3番目のトレー2の張り出し部22の先端面第1係止凸部27の上方部位とが当接又は略当接状態とされるとともに、最後のトレー2の第1係止凸部27の先端部が短辺部12の内側面と当接又は略当接状態とされる。このように、レール部15にトレー2を長手向きで4つ並べて載置することにより、トレー2の水平方向への位置ずれが防止されることとなる。そして、最終的に、パレット3の長手方向に並ぶ4つのトレー2よりなる列を3列形成することで、合計12個のワークを載置可能なワーク搬送ユニット1が構成される。以上詳述したように、本実施形態によれば、トレー2はパレット3の複数のレール部15に跨って載置されるとともに、トレー2の下面側に設けられた係合突起26がレール部15に係合し、レール部15の長手方向に対して交差する方向へのトレー2の位置ずれが規制されるようになっている。さらに、レール部15の長手方向において複数のトレー2を並べて連ねて載置可能に構成されている。従って、トレー2のレール部15からの脱落を防止しつつ、レール部15に載置されたトレー2をレール部15に沿ってスライドさせることができる。このため、レール部15の一端部側にトレー2を載せて当該トレー2をレール部15の他端部側に順次スライドさせていけば、レール部15に載せられたトレー2が順次レール部15の他端部側に送り出される押し出されることとなる。これにより、作業者はレール部15の一端部側に居ながら、レール部15の長手方向全域にトレー2を載置することができる。結果として、トレー2のパレット3への設置作業性の向上を図ることができる。また、レール部15の長手方向に沿って、トレー2を長手向きで4つ設置したり、アタッチメント31と一体化されたトレー2を短手向きで5つ設置したりすることで、一対の短辺部12の間にトレー2及びアタッチメント31が丁度収まる。これにより、レール部15の長手方向においてトレー2の変位が許容されるような余地がほぼなくなるため、ねじやボルト等の固着具を用いずとも、同方向におけるトレー2の位置ずれを防止することができる。結果として、トレー2の設置作業性の向上を図りつつ、ワークを安定して搬送することができるようになっている。さらに、長手向きのトレー2をパレット3に設置する場合、短辺部12に沿って3つ並べるとともに、長辺部13に沿って4つ並べることができ、短手向きのトレー2をパレット3に設置する場合、短辺部12に沿って2つ並べるとともに、長辺部13に沿って5つ並べることができる構成となっている。そして、レール部15は、一対の短辺部12間にかけて長辺部13に平行して延在している。すなわち、トレー2ワークがより多く並べられる方向に沿ってレール部15が延設されることによって、レール部15の一端部側のトレー2を載せてレール部15の他端部側にトレー2を送り出すことでトレー2の設置作業性の向上を図るといった上記作用効果が一層確実に奏されることとなる。また、トレー2を長手向きでレール部15上に詰めて載せると、所定のトレー2の第2係止凸部28の下方において、隣接するトレー2の第1係止凸部27が進入し、当該部位において、隣接するトレー2同士が上下に重なり合うこととなる。従って、トレー2の浮き上がり等を抑制することができる。さらに、トレー2に設けられた6つの係合突起26のうち5つは、トレー2を長手向き及び短手向きのどちらの向きで設置してもレール部15と係合し、トレー2の位置ずれが防止されるように機能する。従って、長手向き用の係合突起26と短手向き用の係合突起26とを全く別に設ける場合に比べ、構成の簡素化等を図ることができる。加えて、トレー2に載せられるワークの形状に応じてトレー2の姿勢を長手向きと短手向きとの間で変えることができ、汎用性や利便性を向上させることができる。つまり、トレー2にアタッチメント31を取付けることで、トレー2及びアタッチメント31が一体となったユニットに別のワーク単独のトレーに乗せることのできるワークよりも大きなワークを載せることができるようになる。さらに、別のワークを載せるためにトレー全体を新たに製造する場合に比べ、省資源化、低コスト化、汎用性の向上等を図ることができる。また、アタッチメント31についてもレール部15に支持されることから、トレー2とアタッチメント31とにかけてワークが載置される場合でも、確実にワークを支持することができる。また、アタッチメント31に補助突起35が設けられているため、トレー2に載置されるワークが大型化しても、レール部15の長手方向に対して交差する方向への位置ずれをより確実に防止することができる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記実施形態において、パレット3に載置可能なトレー2の数、トレー2の形状は特に限定されるものではなく、搬送するワークに応じて適宜変更することが可能である。さらに、係合突起26や補助突起35の数や位置は特に限定されるものではなく、レール部15の長手方向に対して交差する方向へのトレー2の変位が防止可能となっていればよい。加えて、レール部15の断面形状は略四角形状でなくてもよく、円形、四角形以外の多角形等に構成することも可能である。また、1つのトレー2に1つのワークが載置される構成に限定されるものではなく、1つのトレーに複数のワークを載置可能であったり、複数のトレーで1つのワークを載置可能であったりしてもよい。b上記実施形態において、トレー2とアタッチメント31とが一体となったユニットをレール部15上に詰めて載置した場合にも、隣接するユニット同士が一部上下に重なるように、例えば、サブ突部23の先端等に短手向き設置用の第1係止凸部及び第2係止凸部を形成することとしてもよい。また、アタッチメント31を取付けずにトレー2を短手向きに設置しても、一対の短辺部12の間に変位の余地なくトレー2を設置することができるように構成してもよい。加えて、フレーム11の上面等において、複数のレール部15のうちいずれのレール部15に跨るようにしてトレー2を設置すればよいか等が分かり易いように印例えば、トレー2及びフレーム11に同じ印を付け、相対位置が適正であれば両者が合致する等を設けてもよい。c上記実施形態では、基本的にパレット3が金属例えば、スチールやアルミニウムにより構成され、トレー2がポリプロピレンにより構成されているが、その他の素材により構成してもよい。例えば、パレット3を樹脂製としてもよいし、トレー2をポリエチレン、PET、ポリアミド等その他の樹脂材料や金属で構成してもよい。