外輪と内輪と複数の転動体と、外輪を組み込む為のハウジングと、内輪を組み込む為の軸からなり、前記外輪、内輪、ハウジング、軸の少なくともいずれか1つの周面に、軸方向に貫通した複数の溝を設けたことを特徴とする転がり軸受装置しかし、図5のように、凸部22aと凹部26aを設ける場合、凸部22aと凹部26aの間のすきまが最小限になる様に、凸部22aと凹部26の両方を精度良く加工する必要がある。また、内輪22と軸26のそれぞれに、凸部22aと凹部26が一対になる様に設ける必要がある。その為、従来の、凸部22aと凹部26が無い内輪や軸と、組合わせ難いという問題があった。本発明は、上述のような従来技術の問題に鑑み、従来の転がり軸受装置の、軌道輪や、ハウジングや、軸等と組合わせて使用することが可能であり、負荷圏の嵌合面において一方の部品の表面に他方の部品の表面が追従し易いように加工したり、表面に作用する引張り応力を減少させるように圧縮応力を作用させることにより、外輪とハウジングの間、または内輪と軸の間にて、クリープ現象が生じる可能性を抑制した転がり軸受装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明による転がり軸受装置は、外輪と内輪と複数の転動体と、外輪を組み込む為のハウジングと、内輪を組み込む為の軸からなり、前記外輪、内輪、ハウジング、軸の少なくともいずれか1つの周面に、軸方向に貫通した複数の溝を設けたことを特徴とする。本発明の転がり軸受装置によれば、従来の転がり軸受装置の、軌道輪や、ハウジングや、軸等と組合わせて使用することが可能であり、負荷圏の嵌合面において一方の部品の表面に他方の部品の表面が追従し易いように加工したり、表面に作用する引張り応力を減少させるように圧縮応力を作用させることにより、外輪とハウジングの間、または内輪と軸の間にて、クリープ現象が生じる可能性を抑制した転がり軸受装置を提供できる。以下、本発明を実施するための形態について図面を用いて説明する。図1は本発明の実施の形態による転がり軸受装置の断面図である。本発明による転がり軸受装置1は、外輪3と内輪2と複数の転動体4と、外輪3を組み込む為のハウジング7と、内輪2を組み込む為の軸6からなる。図1では、外輪3が回転し、転動体4は、外輪3からの荷重を受け、内輪2は、転動体4からの荷重を受けている。<第1実施形態>図2は、本発明に係る転がり軸受装置の第1実施形態の部分断面図である。図2では、軸6の負荷が加えられる負荷圏Aの周方向に引張り応力が発生していない範囲の外周面6aに、軸方向に貫通した複数の溝5、5を、転動体の周方向の間隔より狭い間隔にて設けている。これは、クリープ現象が、転動体からの荷重の影響を受けて発生している為、前記溝5の周方向の間隔を転動体の周方向の間隔より狭くすることにより、軸外周面6aの溝5と溝5の間の部分5aが、内輪内周面2aの周方向の動きに追従し易くなるため、軸6と内輪2の相対的運動であるクリープ現象を抑制出来るからである。また、周方向に引張り応力が発生していない範囲の外周面6aに、前記溝5を設ける理由は、溝底5b、5bに引張り応力による亀裂が発生し難くする為である。また、本実施形態では、軸のみに溝を設け、内輪は従来の内輪を組合わせて、クリープ現象を抑制している。また、本実施形態では、外輪が回転する場合を例示しているが、内輪が回転する場合には、ハウジングに上記と同様の複数の溝を設けることにより、上記と同様の効果が得られる。<第2実施形態>図3は、本発明に係る転がり軸受装置の第2実施形態の部分断面図である。図3では、内輪2の非負荷圏負荷圏Aではない部分の周方向に引張り応力が発生していない範囲の内周面2bに、軸方向に貫通した複数の溝5、5を設けている。この様な溝が無い場合は、負荷圏Aで転動体から受ける荷重により、負荷圏Aの内輪内周面2aには、引張りひずみが発生する。それに対して、この様な溝を設けると、内輪2が、負荷圏に長軸が位置する様な楕円状に変形する為、負荷圏の内輪内周面の長軸付近の表面に、圧縮ひずみが発生し易くなる。その為、溝が無い場合の引張りひずみは、溝5による圧縮ひずみにより抑制されるので、負荷圏Aでの内輪内周面2aと軸外周面6aの間に、クリープ現象が生じる原因を抑制することができる。また、周方向に引張りひずみが発生していない範囲の内周面2bに、前記溝5を設ける理由は、溝底5b、5bに引張り応力による亀裂が発生し難くする為である。また、本実施形態では、内輪2のみに溝5を設け、軸6は従来の軸を組合わせて、クリープ現象を抑制している。なお、前記溝5は、負荷が最大になる部分に、最大の圧縮ひずみが働くように設けることが好ましい。また、本実施形態では、図1の様に、外輪3が回転する場合を例示しているが、内輪2が回転する場合には、外輪外周面3aに上記と同様の複数の溝を設けることにより、上記と同様の効果が得られる。<第3実施形態>図4は、本発明に係る転がり軸受装置の第3実施形態の部分断面図である。本実施形態は、第1実施形態と第2実施形態を組み合わせている。図4では、負荷圏Aの周方向に引張り応力が発生していない範囲の軸外周面6aに、軸方向に貫通した複数の溝5を、転動体の周方向の間隔より狭い間隔にて設けており、内輪内周面2aの非負荷圏の周方向に引張り応力が発生していない範囲に、軸方向に貫通した複数の溝5を設けている。この様な構造にしたことにより、前記と同様の理由にて、軸外周面6aの溝5と溝5の間の部分5aが、内輪内周面2aの周方向の動きに追従し易くなり、引張りひずみも抑制されるので、負荷圏での内輪内周面2aと軸外周面6aの間に、クリープ現象が生じる原因を抑制することができる。また、本実施形態では、図1の外輪3が回転する場合を例示しているが、内輪2が回転する場合には、ハウジングの非負荷圏の内周面7aと外輪外周面3aに上記と同様の複数の溝を設けることにより、上記と同様の効果が得られる。また、上述の実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではない。本発明の主旨を外れない限り、他の実施形態にも適用できる。