"車両に搭載され且つ該車両を駆動するための電源として用いられる非水電解液二次電池であって、正極活物質を含む正極と、負極活物質を含む負極と、非水溶媒中にリチウム塩を含む非水電解液とを備えており、前記非水電解液は、下記式1;[式中、Mは、第13族、第14族、又は第15族元素を示し、価数に応じて他の基が結合していてもよく、Rは、C1~C10のアルキレン、C1~C10のハロゲン化アルキレン、C6~C20のアリーレン、又はC6~C10のハロゲン化アリーレンこれらの構造中に置換基、ヘテロ原子を有していてもよい。を示し、nは、0又は1を示す。]、で表される化合物を更に含んでおり、前記非水電解液において、前記負極のキャパシタンスに対する前記化合物の初期含有割合が、0.04~0.5[mol/kg/mF/cm2]である、非水電解液二次電池。前記負極のキャパシタンスが、0.09mF/cm2以上である、請求項1記載の非水電解液二次電池。前記式1で表される化合物が、下記式2;で表される化合物である、請求項1又は2記載の非水電解液二次電池。車両に搭載され且つ該車両を駆動するための電源として用いられる非水電解液二次電池の製造方法であって、正極活物質を含む正極を形成又は準備する工程と、負極活物質を含む負極を形成又は準備する工程と、非水溶媒中にリチウム塩を含む非水電解液を調製する工程と、を含んでおり、前記非水電解液を調製する工程においては、下記式1;[式中、Mは、第13族、第14族、又は第15族元素を示し、価数に応じて他の基が結合していてもよく、Rは、C1~C10のアルキレン、C1~C10のハロゲン化アルキレン、C6~C20のアリーレン、又はC6~C10のハロゲン化アリーレンこれらの構造中に置換基、ヘテロ原子を有していてもよい。を示し、nは、0又は1を示す。]、で表される化合物を、前記負極のキャパシタンスに対する該化合物の初期含有割合が、0.04~0.5[mol/kg/mF/cm2]の範囲内の値となるように、前記非水電解液中に添加する、非水電解液二次電池の製造方法。前記負極を形成又は準備する工程においては、前記負極のキャパシタンスを0.09mF/cm2以上とする、請求項4記載の非水電解液二次電池の製造方法。前記式1で表される化合物として、下記式2;で表される化合物を用いる、請求項4又は5記載の非水電解液二次電池の製造方法。ところで、上述したホウ素含有リチウム塩、例えばLiBOBは、リチウム二次電池の初期充電時に負極上において還元分解され、その反応で生成した化学種から、化学的に安定した化合物からなる被膜LiBOBの重合化合物等:例えば、JPowerSources174400407参照が負極上に形成されることにより、リチウム二次電池の運転耐久運転中における非水電解液と負極との反応が抑止されるものと解されている但し、作用機序はこれに限定されない。。これに対し、上記特許文献1に記載されているように、非水電解液に添加するホウ素含有リチウム塩の量を、単に、非水電解液中濃度や電解質に対するモル比で規定しただけでは、被膜の形成対象である負極負極活物質と被膜形成との化学的及び/又は物理的な関係が不明確であり、十分な負極保護を実現することが可能な被膜を得るためのホウ素含有リチウム塩の必要量を最適化することは極めて困難或いは不可能である。もし、所望の被膜を得るのに必要十分な量のホウ素含有リチウム塩を含有していない非水電解液を用いてしまえば、当然に、負極の保護効果及び容量劣化抑制効果が十分に得られないおそれがある。一方、所望の被膜を得るのに必要十分な量を超えるホウ素含有リチウム塩を含有する非水電解液を用いた場合、材料コストが不必要に増大してしまう傾向にあり、これは経済性の観点から好ましくない。しかも、後者の場合、化学量論的な観点からは、被膜自体は好適に形成されるものと想定されるものの、本発明者の知見によれば、その予想に反して、所期の負極保護効果及び容量劣化抑制効果が得られ難くないことが判明した。また、被膜形成の対象である負極の物性との関係から推察すれば、ホウ素含有リチウム塩の非水電解液への添加量を、例えば、負極活物質のBET比表面積に対して規定することも想定され得る。しかし、本発明者が鋭意検討したところ、負極活物質のBET比表面積に対するホウ素含有リチウム塩の含有量と、上述したリチウム二次電池の容量劣化抑制効果との間には、有意な相関関係は認められなかった。そこで、本発明はかかる事情に鑑みてなされたものであり、負極の保護効果及びそれによる電池容量の劣化抑制効果を発現する添加剤の非水電解液への添加量を最適化することができ、これにより、サイクル特性及び耐久性を更に向上させ、且つ、必要十分な量の添加剤を用いることにより経済性を高めることも可能な車両駆動電源用の非水電解液二次電池、及びその製造方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明者は、非水電解液二次電池の負極における添加剤の反応機構に着目し、特に、電池反応ではなく、LiBOB等のホウ素含有リチウム塩の負極における反応面積と負極の物性との関係に注目して鋭意研究を重ね、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明による非水電解液二次電池は、車両に搭載され、その車両を駆動するための電源として用いられるものであって、正極活物質を含む正極と、負極活物質を含む負極と、非水溶媒中にリチウム塩を含む非水電解液とを備えており、非水電解液が、下記式1で表される化合物以下特定化合物という。を更に含んでおり、その非水電解液において、負極のキャパシタンスに対する特定化合物の初期含有割合が、0.04~0.5[mol/kg/mF/cm2]、好ましくは0.05~0.25[mol/kg/mF/cm2]とされている。なお、式1中、Mは、第13族、第14族、又は第15族元素を示し、価数に応じて他の基が結合していてもよく、Rは、C1~C10のアルキレン、C1~C10のハロゲン化アルキレン、C6~C20のアリーレン、又はC6~C10のハロゲン化アリーレンこれらの構造中に置換基、ヘテロ原子を有していてもよい。を示し、nは、0又は1を示す。なお、負極のキャパシタンスの測定評価方法については、後記の実施例における説明を参照されたい。このように構成された非水電解液二次電池においては、非水電解液中に含まれる式1の特定化合物が、充電状態において強還元剤として作用する負極活物質によって負極上で還元分解され、生成した高活性を有する化学種同士が結合して負極上に化学的に安定した化合物からなる被膜が形成される。このとき、非水電解液における負極のキャパシタンスに対する特定化合物の初期含有割合が、上述した0.04~0.5[mol/kg/mF/cm2]の範囲内の値であると、非水電解液二次電池の運転中において、その容量維持率を高く保持できることが、本発明者によって確認された。具体的には、特定化合物の初期含有割合が0.04[mol/kg/mF/cm2]未満であると、負極に対して十分な物理バリアとして機能する緻密な被膜が成長し難く、負極の保護が不十分となる傾向にある。一方、特定化合物の初期含有割合が0.5[mol/kg/mF/cm2]を超えると、成長途中の被膜に未反応の還元分解されていない特定化合物が取り込まれてしまい、その未反応の特定化合物が非水電解液二次電池の運転耐久運転中に電気量を消費することに起因して見かけの電池容量が劣化低下してしまうおそれがある。但し、作用はそれらに限定されない。また、上記構成の非水電解液二次電池のより好ましい態様としては、負極のキャパシタンスが、0.09mF/cm2以上、より好ましくは0.2mF/cm2以上のものが挙げられる。この負極のキャパシタンスが0.09mF/cm2を下回ってしまうと、非水電解液二次電池が例えばリチウム二次電池である場合、負極活物質においてリチウムイオンが脱挿入されるサイト数が不都合な程度にまで減少してしまい、その結果、負極における反応電池反応及び特定化合物の還元反応を含む。抵抗が過度に増大してしまうおそれがある。また、本発明による非水電解液二次電池の製造方法は、本発明の非水電解液二次電池を得るために有効な方法であり、車両に搭載され且つその車両を駆動するための電源として用いられる非水電解液二次電池を製造するための方法であって、正極活物質を含む正極を形成又は準備する工程と、負極活物質を含む負極を形成又は準備する工程と、非水溶媒中にリチウム塩を含む非水電解液を調製する工程とを含んでおり、その非水電解液を調製する工程においては、上記式1の特定化合物式中のシンボルについては上述したものと同様を、負極のキャパシタンスに対する初期含有割合が、0.04~0.5[mol/kg/mF/cm2]、好ましくは0.05~0.25[mol/kg/mF/cm2]の範囲内の値となるように、非水電解液中に添加する。この場合、より好ましい態様としては、負極を形成又は準備する工程において、負極のキャパシタンスを好ましくは0.09mF/cm2以上、より好ましくは0.2mF/cm2以上にすることが挙げられる。本発明によれば、非水電解液二次電池に備わる非水電解液中に式1で表される特定化合物が所定範囲の初期含有割合で含まれているので、負極が十分に保護される被膜が形成されるとともに、その被膜中に未反応の特定化合物が取り込まれることに起因する電池容量の劣化が防止される。このようにして、特定化合物の非水電解液への添加量を最適化することができ、その結果、特定化合物による負極の保護効果ひいては電池容量の劣化抑制効果を十分に発現させることができるので、非水電解液二次電池のサイクル特性ひいては耐久性を向上させること、及び、材料コストの増大を抑えて経済性を高めることが可能となる。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。なお、上下左右等の位置関係は、特に断らない限り、図面に示す位置関係に基づくものとする。また、図面の寸法比率は、図示の比率に限定されるものではない。さらに、以下の実施の形態は、本発明を説明するための例示であり、本発明をその実施の形態のみに限定する趣旨ではない。またさらに、本発明は、その要旨を逸脱しない限り、さまざまな変形が可能である。<非水電解液二次電池>図1は、本実施形態の非水電解液二次電池及びこれが搭載された車両を示す模式図であり、図2は、本実施形態の非水電解液二次電池の構成を概略的に示す斜視図であり、図3は、図2におけるIII-III線断面図である。図1に示す如く、リチウム二次電池100非水電解液二次電池は、車両1例えば自動車、特にハイブリッド自動車、電気自動車、燃料電池自動車といった電動機を備える自動車に搭載され、その車両1を駆動するための電源として機能するものである。また、図2及び図3に記載のとおり、リチウム二次電池100は、略角筒状直方体形状をなす電池ケース10の内部に、電解質が含浸されたセパレータを介して正極と負極が積層されてなるいわゆる捲回電極体等の電極体20が収容され、そのケース10の開口部12が蓋体14によって閉塞された構造を有している。また、蓋体14には、外部接続用の正極端子38及び負極端子48が設けられており、それらの正極端子38及び負極端子48は、図示上端側の一部が蓋体14の表面から外部に突設されており、それぞれの図示下端部が、電池ケース10の内部において、内部正極端子37及び内部負極端子47に接続されている。さらに、電極体20は、例えば長尺状の正極集電体32の表面に正極活物質層34を有する正極シート30、及び、長尺状の負極集電体42の表面に負極活物質層44を有する負極シート40が、長尺シート状のセパレータ50を介して交互に積層されたものである。この積層体は、例えば、その軸芯図示しないの周囲に筒状に捲回されて得られた捲回電極体を、側面方向から押しつぶすようにして扁平形状に成形されている。また、上述した内部正極端子37及び内部負極端子47は、それぞれ、正極集電体32の正極活物質層非形成部36、及び、負極集電体42の負極活物質層非形成部46に、超音波溶接や抵抗溶接等の適宜の手法によって接合されており、これにより、電極体20の正極シート30及び負極シート40と電気的に接続されている。セパレータ50は、正極シート30及び負極シート40間に介在しており、正極シート30に設けられた正極活物質層34と、負極シート40に設けられた負極活物質層44の両方に当接するように配置されている。このセパレータ50に形成された空孔内に電解質非水電解液を含浸させることにより、正極及び負極間に伝導パス導電経路が画成される。なお、セパレータ50は、正極活物質層32及び負極活物質層44の積層部位の幅よりも大きく、且つ、電極体20の幅よりも小さい幅を有しており、正極集電体32と負極集電体42が互いに接触して内部短絡を生じないように、正極活物質層34及び負極活物質層44の積層部位に挟持されるように設けられている。かかるセパレータ50の構成材料としては、当業界で公知のものを適宜用いることができ、特に制限されない。例えば、樹脂からなる多孔性シート微多孔質樹脂シートを好ましく用いることができ、その樹脂の種類としては、例えば、ポリプロピレンやポリエチレン等のポリオレフィン系樹脂、ポリスチレン等が挙げられる。セパレータ50は、単層のもの単層体、2層或いは3層以上の積層体のいずれであっても、好適に用いることができる。正極シート30正極シート30の基材となる正極集電体32を形成するための材料は、当業界で公知のものを適宜用いることができ、特に制限されない。例えば、アルミニウムやアルミニウムを主成分とする合金又は複合金属等の導電性に優れる金属が挙げられる。正極活物質層34には、少なくとも、電荷担体となるリチウムイオンを吸蔵及び放出可能な正極活物質が含まれる。この正極活物質としては、当業界で公知のものを適宜用いることができ、特に制限されないが、例えば、リチウムLiと少なくとも一種の遷移金属元素を含み、且つ、層状構造又はスピネル構造を有するリチウム遷移金属複合酸化物等が挙げられる。より具体的には、例えば、コバルトリチウム複合酸化物LiCoO2、ニッケルリチウム複合酸化物LiNiO2、マンガンリチウム複合酸化物LiMn2O4、またはニッケルコバルト系のLiNixCo1xO20<x<1、コバルトマンガン系のLiCoxMn1xO20<x<1、ニッケルマンガン系のLiNixMn1xO20<x<1やLiNixMn2xO40<x<2で表わされるような、遷移金属元素を2種含むいわゆる2元系リチウム遷移金属複合酸化物、或いは、遷移金属元素を3種含むニッケルコバルトマンガン系のような3元系リチウム遷移金属複合酸化物例えばLiNi13Co13Mn13O2等を例示することができる。なお、これらのリチウム遷移金属複合酸化物は、約3.5~4.2Vリチウム基準電極に対する電位の範囲内の電位を有する。また、リチウム遷移金属複合酸化物には、微少構成金属元素として、例えば、アルミニウムAl、クロムCr、鉄Fe、バナジウムV、マグネシウムMg、チタンTi、ジルコニウムZr、ニオブNb、モリブデンMo、タングステンW、銅Cu、亜鉛Zn、ガリウムGa、インジウムIn、スズSn、ランタンLa、及びセリウムCeよりなる群から選択される1種又は2種以上が含まれていても構わない。なお、このようなリチウム遷移金属酸化物は、例えば、従来公知の方法で調製提供されるリチウム遷移金属酸化物粉末をそのまま使用することができ、或いは、原子組成に応じて適宜選択されるいくつかの原料化合物を所定のモル比で混合し、適当な手段で焼成することによって調製することもできる。また、焼成物を適宜の手段で粉砕、造粒、及び分級することにより、所望の平均粒径及び/又は粒径分布を有する二次粒子によって実質的に構成された粒状のリチウム遷移金属酸化物粉末を得ることも可能である。さらに、正極活物質層34には、添加剤として、リチウム二次電池100の放電に伴い後述する非水電解液に含有される添加剤との酸化反応により分解する物質であって、その酸化反応によって正極活物質の表面に生成する被膜生成量の調節を可能とする自己犠牲型補助物質が含有されていてもよい。この自己犠牲型補助物質としては、上記列挙した正極活物質の電位約3.5~4.2Vよりも電位リチウム基準電極に対する電位が卑であるものを好適に使用することができ、例えば、一般式LiMPO4式中、Mは、Co、Ni、Mn、及びFeからなる群より選択される少なくとも1種又は2種以上の遷移金属元素を示す。で表されるオリビン型構造のリチウム含有リン酸塩等が挙げられる。かかるオリビン型リチウム含有リン酸塩の好適例として、リン酸鉄リチウムLiFePO4、リン酸マンガンリチウムLiMnPO4等対リチウム基準電極電位は、約3.2~3.8Vを例示することができる。上述した正極活物質と自己犠牲補助物質との組み合わせは、正極活物質と自己犠牲型補助物質との電位対リチウム基準電極電位の関係が、正極活物質>自己犠牲型補助物質を満たすものであれば、特に制限されない。例えば、正極活物質として層状構造のLiNi13Co13Mn13O2を用い、自己犠牲型補助物質としてオリビン構造のLiFePO4を用いた組み合わせが好適例として挙げられる。或いは、層状構造のリチウム遷移金属複合酸化物を自己犠牲型補助物質として用いてもよく、比較的電位が高い約4.2Vスピネル構造のLiMn2O4を正極活物質として用い、それよりも電位が低い層状構造のLiNiO2を自己犠牲型補助物質として用いた組み合わせ等が挙げられる。また、正極活物質層34には、必要に応じて、導電材や結着材等、当業界で公知の他成分任意成分が含まれていてもよい。かかる導電材としては、カーボン粉末やカーボンファイバー等の導電性粉末材料が挙げられる。カーボン粉末の具体例としては、種々のカーボンブラック、例えば、アセチレンブラック、ファーネスブラック、ケッチェンブラック、グラファイト粉末等が挙げられる。また、炭素繊維、金属繊維等の導電性繊維類、銅やニッケル等の金属粉末類、及び、ポリフェニレン誘導体等の有機導電性材料等を、単独で又はこれらの混合物として含有していてもよい。また、結着材としては、当業界で公知のものを適宜用いることができ、特に限定されないが、各種のポリマー材料を好適に使用し得る。具体的には、正極活物質層34の製作に使用する溶媒に溶解又は分散可溶なポリマーを選択して用いることができ、例えば、水系溶媒を用いる場合、カルボキシメチルセルロースCMC、ヒドロキシプロピルメチルセルロースHPMC等のセルロース系ポリマー;ポリビニルアルコールPVA;ポリテトラフルオロエチレンPTFE、テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体FEP等のフッ素系樹脂;酢酸ビニル共重合体;スチレンブタジエンゴムSBR、アクリル酸変性SBR樹脂SBR系ラテックス等のゴム類等の水溶性又は水分散性ポリマーを好ましく使用することができる。また、非水系溶媒を用いる場合、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリ塩化ビニリデンPVDC等のポリマーを好ましく採用することができる。なお、例示した各種ポリマー材料は、結着材としての機能の他に増粘材その他の添加材としての機能を発現することもあり得る。負極シート40負極シート40の基材となる負極集電体42を形成するための材料は、当業界で公知のものを適宜用いることができ、特に制限されない。例えば、銅や銅を主成分とする合金又は複合金属等の導電性に優れる金属が挙げられる。負極活物質層44には、少なくとも、電荷担体となるリチウムイオンを吸蔵および放出可能な負極活物質が含まれる。この負極活物質は、リチウム二次電池の充電に伴い後述する非水電解液に含有される添加剤と還元反応により分解する物質であって、その還元反応によって負極活物質の表面に生成する被膜生成量の調節を可能とするものであり、従来から当業界で用いられているものを特に制限なく使用することができる。負極活物質の具体例としては、例えば、少なくとも一部にグラファイト構造層状構造を含む粒子状の炭素材料カーボン粒子が挙げられる。また、いわゆる黒鉛質のものグラファイト、難黒鉛化炭素質のものハードカーボン、易黒鉛化炭素質のものソフトカーボン、これらを組み合わせた構造を有するもの等、種々の炭素材料を好適に使用することができる。これらのなかでは、特に、グラファイト等の黒鉛粒子を好ましく使用することができる。黒鉛粒子は、電荷担体としてのリチウムイオンを好適に吸蔵することができるため導電性に優れるとともに、粒径が小さく単位体積当たりの表面積が大きいことから、ハイレートのパルス充放電に適した負極活物質となり得る点で有利である。さらに、負極活物質層44には、添加剤として、リチウム二次電池100の充電に伴い上記添加剤を還元分解する物質であって、上記負極活物質の電位よりも電位リチウム基準電極に対する電位が貴である自己犠牲型補助物質が含有されていてもよい。この自己犠牲型補助物質としては、例えば、チタン系酸化物又は硫化物等の遷移金属の酸化物又は硫化物等が挙げられ、より具体的には、チタン酸リチウム、酸化チタンTiO2、硫化チタン、酸化タングステン、酸化モリブデン、酸化コバルト、硫化鉄等を例示でき、特に好ましくは、チタン酸リチウムが挙げられ、更に好適には、Li4xTi5O120≦x≦3やLi2xTi3O70≦x≦3等が挙げられる。また、負極活物質層44には、必要に応じて、結着材等の当業界で公知の他成分任意成分が含まれていてもよい。かかる結着材としては、一般的なリチウム二次電池の負極に使用される結着材を適宜採用することができ、例えば、上述した正極活物質層34の結着材に用いられるものと同じものを適宜選択して使用することができる。非水電解液このリチウム二次電池100に用いられる非水電解液は、非水溶媒、及び、支持電解質支持塩としてのリチウム塩に加え、下記式1で表される特定化合物を含んでいる式1中、Mは、第13族、第14族、又は第15族元素を示し、価数に応じて他の基、例えば、ハロゲン基、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基、水酸基等が結合していてもよく、Rは、C1~C10のアルキレン、C1~C10のハロゲン化アルキレン、C6~C20のアリーレン、又はC6~C10のハロゲン化アリーレンこれらの構造中に置換基、ヘテロ原子を有していてもよい。を示し、nは、0又は1を示す。。非水溶媒としては、当業界で公知のものを適宜用いることができ、その種類は特に制限されず、例えば、各種の有機溶媒、より好ましくはカーボネート類、エステル類、エーテル類、ニトリル類、スルホン類、ラクトン類等の非プロトン性溶媒を用いることができる。具体的には、例えば、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ジエチルカーボネートDEC、ジメチルカーボネートDMC、エチルメチルカーボネートEMC等のカーボネート類のほか、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ジエチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、アセトニトリル、プロピオニトリル、ニトロメタン、N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、スルホラン、γ-ブチロラクトン等の一般にリチウム二次電池の電解液に使用し得るものを、1種又は2種以上組み合わせて使用し得る。また、支持電解質支持塩としてのリチウム塩の具体例としては、例えば、LiPF6、LiBF4、LiNSO2CF32、LiNSO2C2F52、LiCF3SO3、LiC4F9SO3、LiCSO2CF33、LiClO4等のリチウム二次電池の電解液において支持電解質として機能し得ることが知られている各種のリチウム塩が挙げられるが、これらに特に限定されない。リチウム塩は、1種のみを単独で又は2種以上組み合わせて用いることができる。これらのなかでは、LiPF6が特に好ましい。なお、この支持電解質としてのリチウム塩の非水電解液における濃度は特に制限されず、要求性能に応じて適宜設定することができ、従来のリチウム二次電池で使用される非水電解液と同様に組成することができる。さらに、上記1で表される特定化合物の具体例としては、例えば、式1におけるMがホウ素Bであるもの、及び、リンPであるものが挙げられ、更に具体的には、好ましくはLiBOB及びLPFO、すなわち、それぞれ下記式2及び式3で表されるリチウム塩が挙げられ、特に好ましくはLiBOB式2である。かかる特定化合物の非水電解液における含有量は、負極のキャパシタンスに対する初期含有割合が、0.04~0.5[mol/kg/mF/cm2]、好ましくは0.05~0.25[mol/kg/mF/cm2]とされる。ここで、負極のキャパシタンスとしては、好ましくは0.09mF/cm2以上、より好ましくは0.2mF/cm2以上を好適例として挙げることができる。<非水電解液二次電池の製造方法>正極続いて、リチウム二次電池100の正極の作製方法について説明する。まず、上述した正極活物質、及び、必要に応じて上述した正極用の自己犠牲型補助物質を用意し、それらを固相状態で混合、攪拌等して混合体を調製する。これにより、自己犠牲型補助物質が正極活物質の表面の少なくとも一部に付着した混合体が得られる。或いは、自己犠牲型補助物質を含有する溶媒に正極活物質を浸漬させて乾燥焼成する液相法晶析法、蒸着法気相法;スパッタリング法等のPVD法、プラズマCVD法等のCVD法等の従来公知の各種成膜手法を、単独で又は適宜組み合わせて用いることにより、正極活物質の表面に均一な層厚で自己犠牲型補助物質が被覆された混合体を得ることもできる。次いで、得られた正極活物質及び自己犠牲型補助物質との混合体を、導電材、結着材等と共に適宜の溶媒で混合して、ペースト状又はスラリー状の正極活物質層形成用ペーストを調製する。そして、このペーストを正極集電体32基材に塗布し、溶媒を揮発させて乾燥した後、圧縮プレスする。これにより、そのペーストを用いて形成された正極活物質層34を正極集電体32上に有するリチウム二次電池100の正極が得られる。なお、上述した正極活物質層形成用ペーストを調製するために用いる溶媒としては、水系溶媒及び非水系溶媒のいずれも使用可能である。水系溶媒は、典型的には水であり、また、全体として水性を示すものであればよく、すなわち、水又は水を主成分とする混合溶媒を好ましく用いることができる。この混合溶媒を構成する水以外の溶媒としては、水と均一に混合され得る有機溶剤低級アルコール、低級ケトン等の一種又は二種以上を適宜選択して用いることができる。また、非水系溶媒の好適例としては、N-メチル-2-ピロリドンNMP、メチルエチルケトン、トルエン等が例示される。また、正極集電体32に上記のペーストを塗布する方法としては、従来公知の方法と同様の技法を適宜採用することができ、例えば、スリットコーター、ダイコーター、グラビアコーター、コンマコーター等の適当な塗布装置を使用する方法が挙げられる。さらに、溶媒を乾燥するにあたっては、自然乾燥、熱風、低湿風、真空、赤外線、遠赤外線、及び電子線を、単独で又は適宜組み合わせ用いることが可能である。またさらに、圧縮方法としては、従来公知のロールプレス法、平板プレス法等の圧縮方法を採用することができ、かかる厚さを調整するにあたっては、膜厚測定器で厚さを測定しつつ、プレス圧を適宜調整して所望の厚さになるまで複数回圧縮するようにしてもよい。負極続いて、リチウム二次電池100の負極の作製方法について説明する。まず、上述した負極活物質、及び、必要に応じて上述した負極用の自己犠牲型補助物質を用意し、それらを固相状態で混合、攪拌等して混合体を調製する。これにより、自己犠牲型補助物質が負極活物質の表面の少なくとも一部に付着した混合体が得られる。或いは、自己犠牲型補助物質を含有する溶媒に負極活物質を浸漬させて乾燥焼成する液相法晶析法、蒸着法気相法;スパッタリング法等のPVD法、プラズマCVD法等のCVD法等の従来公知の各種成膜手法を、単独で又は適宜組み合わせて用いることにより、負極活物質の表面に均一な層厚で自己犠牲型補助物質が被覆された混合体を得ることもできる。次いで、得られた負極活物質及び自己犠牲型補助物質の混合体を、導電材、結着材等と共に適宜の溶媒で混合して、ペースト状又はスラリー状の負極活物質層形成用ペーストを調製する。そして、このペーストを負極集電体42基材に塗布し、溶媒を揮発させて乾燥した後、圧縮プレスする。これにより、そのペーストを用いて形成された負極活物質層44を負極集電体42上に有するリチウム二次電池100の負極が得られる。なお、その際の塗布、乾燥、及び圧縮方法は、上述した正極の製造方法と同様の手段及び方法を用いることができる。また、負極は、そのキャパシタンスが、上述したとおり、好ましくは0.09mF/cm2以上、より好ましくは0.2mF/cm2以上となるように構成すると好適である。非水電解液上述した適宜の非水溶媒に、支持電解質支持塩としての上述したリチウム塩を適宜の濃度で、且つ、式1で表される特定化合物を上述した含有割合で、すなわち、負極のキャパシタンスに対する初期含有割合が、0.04~0.5[mol/kg/mF/cm2]、好ましくは0.05~0.25[mol/kg/mF/cm2]となるように混合する。リチウム二次電池100上記のとおり作製した正極活物質を含む正極活物質層34を有する正極典型的には正極シート30、及び、負極活物質を含む負極活物質層44を有する負極典型的には負極シート40を、2枚のセパレータ50と共に積層して捲回し、得られた捲回状の電極体20を側面方向から押しつぶして拉げさせることによって扁平形状に成形する。それから、正極集電体32の正極活物質層非形成部36に内部正極端子37を、負極集電体42の負極活物質層非形成部46に内部負極端子47を、それぞれ超音波溶接、抵抗溶接等により接合し、上述の如く扁平形状に形成された電極体20の正極シート30又は負極シート40と電気的に接続する。次に、こうして得られた電極体20をケース10に収容した後、上記のとおり調製した非水電解液を注入し、注入口を封止することによって、本実施形態のリチウム二次電池100を得ることができる。なお、ケース10の構造、大きさ、材料例えば金属製、ラミネートフィルム製、及び正負極を主構成要素とする電極体20のより具体的な構造捲回構造、積層構造等等については、特に制限はない。このように構成されたリチウム二次電池100及びその製造方法によれば、非水電解液中に含まれる式1の特定化合物が、充電状態において強還元剤として作用する負極活物質によって負極上で還元分解され、生成した高活性を有する化学種同士が結合し、負極特に負極活物質の表面を覆うように、化学的に安定した化合物からなる被膜SEI:SolidElectroliteInterface、言わば、非水電解液の分解を阻止する物理的バリアが形成される。これにより、負極上での還元分解反応が抑制され、リチウム二次電池100のサイクル特性や耐久性といった電池特性の向上に寄与し得る。そして、非水電解液における負極のキャパシタンスに対する特定化合物の初期含有割合例えば非水電解液のレシピにおける含有割合が、上述したとおり0.04~0.5[mol/kg/mF/cm2]、好ましくは0.05~0.25[mol/kg/mF/cm2]の範囲内の値に調製されているので、負極に対して十分な物理バリアとして機能する程度に被膜を成長させることができ、且つ、その被膜に未反応の特定化合物が取り込まれてしまうことを防止することができるので、負極を十分に保護しつつ、未反応の特定化合物がリチウム二次電池100の運転耐久運転中に電気量を消費することに起因して見かけの電池容量が劣化低下してしまうことを抑止することができる。これにより、特定化合物による負極の保護効果ひいては電池容量の劣化抑制効果を十分に発現させて、リチウム二次電池100のサイクル特性及び耐久性を更に向上させることができるとともに、特定化合物の非水電解液への添加量を最適化することができるので、材料コストの増大を抑えて経済性を高めることも可能となる。また、リチウム二次電池100においては、負極のキャパシタンスが、0.09mF/cm2以上、より好ましくは0.2mF/cm2以上とされているので、負極活物質においてリチウムイオンが脱挿入されるサイト数が不都合な程度にまで減少してしまいことを効果的に防止することができ、その結果、負極における反応抵抗の増大を抑えてリチウム二次電池100の出力特性等の電池特性の劣化を抑止して、高出力をより長期に亘って維持することが可能となる。以下、実施例及び比較例を挙げて、本発明についてさらに詳述するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。比較例1図1及び図2に示すリチウム二次電池100と同等の構成を有し、且つ、非水電解液中に式1で表される特定化合物を含まないものを比較例1のリチウム二次電池として構成した。実施例1~6及び比較例2~4比較例1の非水電解液に代えて、比較例1の非水電解液に式1で表される特定化合物としてのLiBOBを所定量添加した非水電解液を用いたこと以外は、比較例1と同様にして、実施例1~6のリチウム二次電池100、及び、比較例2~4のリチウム二次電池を作製した。各実施例及び各比較例における負極のキャパシタンスに対するLiBOBの初期含有割合の測定評価後述結果を、LiBOB含有割合[mol/kg/mF/cm2]として表1に示す。また、表1には、各実施例及び各比較例について、公知の方法で測定評価した負極活物質BET比表面積m2/g、非水電解液の密度g/cm3、LiBOB含有量mol/kg、後述するとおり測定評価した負極キャパシタンスmF、同反応抵抗mΩ、及び、同リチウム二次電池の容量維持率を併せて示す。[測定評価方法]負極キャパシタンス各実施例及び各比較例に使用したのと同じ未充電状態の負極を用いて、図7に構造を模式的に示すシンメトリーセル60を作製した。同図に示す如く、このシンメトリーセル60は、セパレータ61を挟んで2つの負極62,62が対向配置されたものであり、このセル内に、所定の混合溶媒EC/DMC/EMC=1/1/1に1M濃度のLiPF6を含む非水電解液を注液した。各負極62の電極面積片面は、21.15cm2であった。これらの各実施例及び各比較例に対応するシンメトリーセル60を用いて、25°CにおけるACインピーダンス特性を測定し、所定範囲の周波数に対して得られたインピーダンスZfの定量値を、下記式4として示す一群の関係式を用いて、その所定範囲の周波数に対する電気二重容量成分Cfへ変換した。こうして得られたCfのうち、周波数0.1HzにおけるC’fを上述した負極62の電極面積21.15cm2で除した値を負極キャパシタンスとした。各実施例及び各比較例に対応する負極キャパシタンスを表1にまとめて示す。なお、各実施例及び各比較例の充電後のリチウム二次電池から負極を取り出し、対極をLiとして3VvsLi/LiCC放電させたものを用いてシンメトリーセル60を構成し、上記と同様にして負極キャパシタンスを分析測定評価したところ、略同等のデータが得られた。容量維持率各実施例及び各比較例のリチウム二次電池について、初期容量、及び、高温保存耐久試験StateOfChargeSOC80、60°C、30日後の容量を測定し、下記式5から容量維持率を算出した。容量維持率=耐久試験後容量/初期容量×100...5このときの初期容量及び耐久試験後容量の具体的な測定条件及び手順は、以下のとおりである。条件温度:25°C、電圧範囲:3.0~4.1V手順1.1Cの定電流放電により3.0Vに到達後、定電圧放電を2時間行い、その後10秒間休止する。2.1Cの定電流充電により4.1Vに到達後、定電圧充電を2.5時間行い、その後10秒間休止する。3.0.5Cの定電流放電により3.0Vに到達後、定電圧放電を2時間行い、その後10秒間休止する。4.そして、手順3における定電流放電から定電圧放電に至る放電容量ConstantCurrent/ConstantVoltage:CCCV放電容量を電池容量とした。反応抵抗各実施例及び各比較例のリチウム二次電池について、低温条件SOC40、-30°CにおけるACインピーダンス特性を測定した。得られたコールコールプロットColeColePlotにおける円弧部分の直径を反応抵抗とした。被膜分析ところで、本発明による非水電解液二次電池であるリチウム二次電池の非水電解液に含まれる式1の特定化合物の含有量は、これまで述べたとおり、負極キャパシタンスで規格化された初期含有割合初期投入量で規定され、リチウム二次電池が初期充電されると特定化合物が消費されて被膜が形成される。このように負極上に被膜形成された後のリチウム二次電池においては、特定化合物として例えばLiBOBを用いた場合、以下のとおり、1被膜中のホウ素定量分析、2被膜中のシュウ酸イオン分析、及び、3非水電解液中余剰液中の残存LiBOB定量分析を行うことにより、LiBOBの初期含有割合を特定することが可能である。すなわち;1被膜中のホウ素定量分析リチウム二次電池を解体して取り出した負極を洗浄し、洗浄後の負極重量あたりのホウ素量を、例えば誘導結合プラズマICP発光分光分析法により定量する。これにより、例えばμmol/cm2単位で、ホウ素含有量及びその起源物質であるLiBOB量を評価することができる。2被膜中のシュウ酸イオン分析リチウム二次電池を解体して取り出した負極から、水/アセトニトリル混合溶液を用いて被膜成分を抽出し、その抽出成分中のシュウ酸イオンLiBOBの分解で生成する。を、例えばイオンクロマトグラフィーIC法により定量する。これにより、例えばμmol/cm2単位で、シュウ酸イオン量及びその起源物質であるLiBOB量を評価することができる。3非水電解液中余剰液中の残存LiBOB定量分析非水電解液を、直接イオンクロマトグラフィーICに供し、LiBOB濃度例えばmmol/L単位を測定評価する。[評価1]図4は、各実施例及び各比較例におけるLiBOB含有割合に対する反応抵抗の測定評価結果をプロットしたグラフである。同図及び表1に示すとおり、非水電解液中のLiBOB含有割合と反応抵抗は高い正の相関を示すことが確認された。これは、LiBOBの含有割合が大きくなるにつれて、反応抵抗と等価である被膜の厚さ被膜厚さが大きくなると電気的な抵抗が増大する。が線形的に厚くなることを示すものであり、このことから、LiBOBの負極における反応面積が、負極キャパシタンスで規格化したLiBOBの含有割合と高い相関一対一の対応を示すことが理解される。[評価2]図5は、各実施例及び各比較例におけるLiBOB含有割合に対する容量維持率の測定評価結果をプロットしたグラフである。同図及び表1に示す如く、非水電解液中のLiBOB含有割合が上述した本発明における範囲内の値にあると、極めて高い容量維持率を達成可能であることが確認された。例えば、比較例のリチウム二次電池の容量維持率が概ね85以下であるのに対し、実施例のリチウム二次電池100では、略90の容量維持率が実現されている。この容量維持率は、数程度の差異でも顕著な性能差を示すものであり、容量維持率が5程度以上も高いということは、サイクル特性及び耐久性が格段に向上されていることを示す。なお、図示を省略したが、表1に示すデータから、各実施例及び各比較例における負極活物質BET比表面積に対するLiBOB含有割合すなわち負極活物質BET比表面積による規格化値を算出し、容量維持率との関係を考察した結果、両者の間には、特定の明確な相関関係や対応関係は認められなかった。[評価3]図6は、実施例3、5、及び6に加え、参考として比較例3及び4における負極キャパシタンスに対する反応抵抗の測定評価結果をプロットしたグラフである。同図及び表1に示す如く、負極キャパシタンスが上述した本発明における好ましい範囲内の値にあると、反応抵抗を十分に低く本測定評価では概ね150mΩ未満抑え得ることが確認された。なお、上述したとおり、本発明は上記の実施形態に限定されるものではなく、その要旨を変更しない限度において様々な変形が可能である。"