アンテナ及び可変抵抗素子を有する電力放射回路と、前記可変抵抗素子の抵抗値を変化させて、前記電力放射回路のQ値を変化させる変調信号検出回路と、を有することを特徴とする送電装置。請求項1において、前記電力放射回路に高周波電力を供給する電源を有することを特徴とする送電装置。請求項1または請求項2において、前記アンテナは、コイル状のアンテナを有することを特徴とする送電装置。共振回路と、トランジスタを有する変調回路と、論理回路を有し、前記論理回路は、前記変調回路が有する前記トランジスタのゲートに接続され、前記トランジスタのスイッチング動作により、前記共振回路のインピーダンスが変化することを特徴とする受電装置。請求項4において、前記共振回路はコイル状のアンテナを有することを特徴とする受電装置。第1の周波数を有する交流電力を供給する電源と、変調信号検出回路と、アンテナ及び可変抵抗素子を有する電力放射回路を有する送電装置と、共振回路と、変調回路を有する受電装置を用いた電力供給方法であって、前記変調回路により第2の周波数で前記共振回路のインピーダンスを変動させて、前記送電装置に前記第2の周波数を有する反射波を生じさせ、前記変調信号検出回路により前記第2の周波数の振幅を検出し、前記振幅の大きさにより前記可変抵抗素子の抵抗値を変化させることを特徴とする電力供給方法。請求項6において、前記第1の周波数と前記第2の周波数は、異なる周波数であることを特徴とする電力供給方法。磁界共鳴方式による送電は、送電装置と受電装置に、共振周波数が同じアンテナをそれぞれ用意し、送電側のアンテナに高周波電力を供給して磁界を発生させ、同じ共振周波数を有する受電側のアンテナに共鳴現象により電力を供給する。磁界共鳴方式による送電は、数メートルの距離で高効率な送電が可能であるが、送電側のアンテナと受電側のアンテナの距離送電距離が変動すると、相互リアクタンスの変動により伝送効率送電装置が供給する電力に対する、受電装置が受け取る電力の割合が大きく低下してしまうという問題があった。受電側に常に一定量の電力を供給するためには、低下した伝送効率に応じて、送電側の電力供給量を増加させる必要があり、送電側の消費電力が増大してしまう。伝送効率を改善するためには、相互リアクタンスの変動に伴い送電周波数を変化させる方法や、送電側のアンテナのインダクタンスLを調整する方法などがあるが、受電強度を検出するための機構や、検出された受電強度を送電装置に返信するための通信手段を別途設ける必要があり、回路構成が複雑になるといった問題があった。そのため、構成部品が増え、生産性の向上やコストダウンが行いにくいという問題があった。本発明の一態様では、消費電力が低減された電力供給装置を提供することを目的の一とする。本発明の一態様では、生産性の良い電力供給装置を提供することを目的の一とする。本明細書で開示する発明の一態様は、上記課題の少なくとも一つを解決する。第1の周波数を有する無線信号を用いて電力を供給する送電装置と、送電装置から供給された電力を受信する受電装置の間の伝送効率を、送電装置のQ値を調整することで最適な状態とする。受電装置の共振回路に変調回路を接続し、変調回路により共振回路のインピーダンスを第2の周波数で変動させる。インピーダンスの変動により、送電装置に、第1の周波数と第2の周波数が重畳された反射波が返信される。反射波の振幅の大きさは、送電装置と受電装置の距離に反比例するため、送電装置が有する変調信号検出回路により、第2の周波数の振幅成分を検出し、第2の周波数の振幅に応じて送電装置のQ値を調整する。第2の周波数は、送電装置が電力供給に用いる第1の周波数とは異なる周波数を用いる。第2の周波数は、第1の周波数よりも小さい周波数であることが好ましい。送電装置で検出される第2の周波数の振幅が大きいほど伝送効率がよく、小さいほど伝送効率が悪いといえる。送電装置のQ値は、Q値の変更前後における、第2の周波数の振幅変化を見ながら適宜調整する。Q値を大きくした後に、送電装置で検出される第2の周波数の振幅が小さくなった場合は、Q値を小さくする。また、Q値を小さくした後に、送電装置で検出される第2の周波数の振幅が小さくなった場合は、Q値を大きくする。Q値の変更は最大と最小の2段階で行っても良いが、5段階以上、好ましくは10段階以上に分けて行うと、伝送効率を精度よく調整できるため好ましい。また、ルックアップデーブル等を用いて、送電装置で検出される第2の周波数の振幅の大きさによって、Q値を決める構成としても良い。本発明の一態様によれば、消費電力が低減され、効率よく電力を伝送する電力供給装置を提供することができる。本発明の一態様によれば、構成部品が少なく、生産性の良い電力供給装置を提供することができる。以下では、本発明の実施の形態について図面を用いて詳細に説明する。ただし、本発明は以下の説明に限定されず、その形態および詳細を様々に変更し得ることは、当業者であれば容易に理解される。また、本発明は以下に示す実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。図面等において示す各構成の、位置、大きさ、範囲などは、理解を簡単にするため、実際の位置、大きさ、範囲などを表していない場合がある。このため、開示する発明は、必ずしも、図面等に開示された位置、大きさ、範囲などに限定されない。なお、実施の形態を説明するための全図において、同一部分又は同様な機能を有する部分には同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。本明細書等において電極や配線の用語は、これらの構成要素を機能的に限定するものではない。例えば、電極は配線の一部として用いられることがあり、その逆もまた同様である。さらに、電極や配線の用語は、複数の電極や配線が一体となって形成されている場合なども含む。トランジスタは半導体素子の一種であり、電流や電圧の増幅や、導通または非導通を制御するスイッチング動作などを実現することができる。本明細書におけるトランジスタは、IGFETInsulatedGateFieldEffectTransistorや薄膜トランジスタTFT:ThinFilmTransistorを含む。本明細書等において、トランジスタのソースとドレインは、トランジスタの構造や動作条件などによって互いに入れ替わるため、いずれがソースまたはドレインであるかを限定することが困難である。このため、本明細書等においては、ソースやドレインの用語は、入れ替えて用いることができるものとする。本明細書等における第1、第2、第3などの序数は、構成要素の混同を避けるために付すものであり、数的に限定するものではない。実施の形態1本実施の形態では、図1乃至図5を用いて本発明の一形態について説明する。図1Aに示す送電装置100は、電源101、整合回路102、電力放射回路103、変調信号検出回路104、抵抗素子109を有している。整合回路102は、電源101に直列に接続する容量素子107と、電源101に並列に接続する容量素子108を有している。電源101は交流電力を発生し、整合回路102を介して電力放射回路103に交流電力を供給する。電源101が供給する交流電力の周波数fGは、特定の周波数に限定されず、例えばサブミリ波である300GHz~3THz、ミリ波である30GHz~300GHz、マイクロ波である3GHz~30GHz、極超短波である300MHz~3GHz、超短波である30MHz~300MHz、短波である3MHz~30MHz、中波である300kHz~3MHz、長波である30kHz~300kHz、及び超長波である3kHz~30kHzのいずれかを用いることができる。なお、電源101のインピーダンスと電力放射回路103のインピーダンスが異なると、電源101から供給された交流電力の一部がインピーダンス差に応じて反射されるため、交流電力を効率よく電力放射回路103に供給することができない。整合回路102は、電源101のインピーダンスと電力放射回路103のインピーダンスをほぼ一致させ、電源101から供給される交流電力を、効率よく電力放射回路103に伝える機能を有する。電力放射回路103は、送電アンテナ106と可変抵抗素子105を有し、電源101から供給された周波数fGの交流電力を、送電アンテナ106を介して外部の空間に放射する機能を有する。抵抗素子109は、送電アンテナ106と電源101の間に直列に接続されている。変調信号検出回路104は、抵抗素子109に並列に接続され、抵抗素子109の電位変動を検出する機能を有する。図1Bに示す受電装置200は、共振回路205、変調回路204、整流回路203、レギュレーター202、論理回路201を有している。共振回路205は、受電アンテナ206と、容量素子209を有している。また、共振回路205は、受電アンテナ206のインダクタンスLと、容量素子209のコンダクタンスCの組み合わせにより決定される、共振周波数fRを有する。電力放射回路103から放射される交流電力の周波数fGと、共振回路205が有する共振周波数fRを一致させることで、ファラデーの電磁誘導の法則により、共振回路205に誘導起電力を生じさせ、送電装置100から受電装置200への電力供給を実現することができる。変調回路204は、トランジスタ207と抵抗素子208を有し、共振回路205に並列に接続されている。トランジスタ207に用いる半導体には、非晶質半導体、微結晶半導体、多結晶半導体等を用いることができる。例えば、非晶質シリコンや、微結晶ゲルマニウム等を用いることができる。また、酸化物半導体や、SiC等の化合物半導体を用いることもできる。整流回路203は、ダイオード214と容量素子210を有し、配線211と配線212に接続されている。整流回路203は、共振回路205に誘起された交流電力を直流電力に変換し、配線211と配線212に供給する機能を有する。レギュレーター202は配線211と配線212に並列に接続され、配線211と配線212の間の電位差が一定以上にならないように調節する機能を有する。レギュレーター202により、配線211と配線212に接続されている論理回路201や、図示しない他の回路に過大な電圧が印加されることを防ぐ。論理回路201は、配線211と配線212に並列に接続され、変調回路204が有するトランジスタ207のゲートに、配線213を介して接続されている。本実施の形態では、送電アンテナ106及び受電アンテナ206の形状としてコイル状のものを示すが、アンテナの形状はこれに限定されず、電力の供給に用いる高周波の周波数を考慮して適宜設定すれば良い。コイル状のアンテナ以外にも、モノポールアンテナ、ダイポールアンテナ、パッチアンテナなどを用いることができる。電力の伝送効率は、k値及びQ値の積により決定される。k値は、結合係数kとも呼ばれ、送電アンテナ106と受電アンテナ206の結合の強さを表す指標であり、数式1により表される。LGは送電アンテナ106のインダクタンスであり、LRは受電アンテナ206のインダクタンスである。Mは相互インダクタンスである。結合係数kは、送電アンテナ106と受電アンテナ206間の距離アンテナ間距離が広がるほど小さい値となる。Q値は送電アンテナ106が保持するエネルギーを表す指標であり、数式2により表される。fGは電力放射回路103から放射される交流電力の周波数であり、LGは送電アンテナ106のインダクタンスであり、Rohmは電力放射回路103の抵抗成分であり、Rradは放射に寄与する抵抗成分放射抵抗である。送電アンテナ106と受電アンテナ206間の距離が広がると、結合係数kk値が著しく小さくなるため、Q値を大きくすることで伝送効率を高める必要がある。ここで、図3及び図4を用いて、回路シミュレーションにより計算したQ値を変化させたときの結合係数kアンテナ間距離と生成電圧の関係を説明する。回路シミュレーションは、SILVACO社のソフトウェアSmartSpiceを用いて行った。図3Aは、計算時に仮定した送電装置1100の回路構成を示している。送電装置1100は電源1101と、整合回路1102と、送電アンテナ1106を有している。図3Bは、計算時に仮定した受電装置1200の回路構成を示している。受電装置1200は、受電アンテナ1206を有する共振回路1205と、整流回路1203を有している。受電装置1200は、共振回路1205に生じた誘導起電力を整流回路1203で直流電力に変換し、配線1211と配線1212の間に設けられた負荷抵抗素子1220に生成電圧VRとして出力する構成となっている。電源1101のインピーダンスを50Ωとし、電源1101から出力する交流電力を、周波数13.56MHz、振幅3Vとした。配線1211と配線1212の間の負荷抵抗素子1220を820Ωとし、受電により配線1211と配線1212の間に生成される生成電圧VRを計算した。図4に、シミュレーション結果を示す。図4の横軸は結合係数kであり、アンテナ間距離に相当する。結合係数は、アンテナ間距離が広がるほど小さい値となる。縦軸は生成電圧VRであり、生成電圧VRの値が大きいほど伝送効率が良いことを示す。曲線1301は、可変抵抗素子1105の値を100Ωとした場合の結合係数kと生成電圧VRの関係を示しており、曲線1302は、可変抵抗素子1105の値を1Ωとした場合の結合係数kと生成電圧VRの関係を示している。言い換えると、曲線1301はQ値が小さい場合のアンテナ間距離と伝送効率の関係を示しており、曲線1302はQ値が大きい場合のアンテナ間距離と伝送効率の関係を示している。図4より、アンテナ間距離により、最適なQ値があることがわかる。すなわち、送電装置100が有する電力放射回路103のQ値を、アンテナ間距離に応じて適切な値とすることで、伝送効率を改善し、消費電力の少ない送電を実現することができる。一般に、送電装置と受電装置の距離を検出し、検出された距離に応じて出力電力やQ値を調整するためには、電力送電に用いる周波数とは異なる周波数の信号や、異なる通信手段を用いる必要がある。このため、電力送電とは別に通信部を設ける必要があり、装置構成が複雑になり、生産性の向上やコストダウンが行いにくかった。本明細書に開示する構成を用いることで、簡易な回路構成により、電力放射回路103のQ値を精度良く調整することができるため、消費電力が少なく伝送効率の良い送電装置を生産性良く作製することができる。すなわち、消費電力が少なく効率の良い電力供給を実現することができる。続いて、本明細書に開示する送電装置100及び受電装置200の動作について説明する。本明細書に開示した送電装置100及び受電装置200は、受電装置200が有する変調回路204により、受電装置200のインピーダンスを共振周波数fRよりも低い周波数fansで変動させ、周波数fansを有する反射波を返信信号として送電装置100に生じさせる構成を有する。変調回路204によるインピーダンスの変調は、論理回路201により制御される。論理回路201は、配線213を介してトランジスタ207をオン状態またはオフ状態とする。トランジスタ207がオン状態となると、トランジスタ207のソースおよびドレイン間が導通状態となり、変調回路204の内部抵抗が小さくなる。トランジスタ207がオフ状態となると、トランジスタ207のソースおよびドレイン間が絶縁状態となり、変調回路204の内部抵抗が大きくなる。論理回路201によりトランジスタ207のオン状態とオフ状態を切り替えることで、受電装置200のインピーダンスを変動させることができる。図5に、送電装置100が有する抵抗素子109で検出される電位変化を示す。図5において、横軸は時間であり、縦軸は電位を示している。抵抗素子109では、電源101から供給される交流電力111に、返信信号221が重畳した電位が検出される。返信信号振幅Vansは、返信信号221の電位振幅であり、k値すなわちアンテナ間距離に応じて変動する。返信信号振幅Vansは、k値が大きくなるアンテナ間距離が小さくなると大きくなり、k値が小さくなるアンテナ間距離が大きくなると小さくなる。返信信号振幅Vansを、抵抗素子109に並列に接続された変調信号検出回路104で検出し、返信信号振幅Vansに応じて可変抵抗素子105の抵抗値を調整する。可変抵抗素子105は、数式2におけるRohmに相当し、可変抵抗素子105の抵抗値を調整することで、電力放射回路103のQ値を最適なものとすることができる。なお、返信信号振幅Vansの最大値は、変調回路204が有する抵抗素子208の抵抗値により決定することができる。このようにして、アンテナ間距離に応じて最適なQ値を送電装置100に設定することができる。図2は、送電装置100とは異なる構成を有する、送電装置120及び送電装置140の構成を示している。図2Aに示す送電装置120は、電力放射回路133が送電アンテナ106に並列に接続するQ値調整回路121を有している。Q値調整回路121は、トランジスタ122と抵抗素子123を有し、トランジスタ122のゲートは、変調信号検出回路104に接続されている。変調信号検出回路104により、トランジスタ122のゲート電圧を調整することで、Q値調整回路121の内部抵抗を調節することができる。すなわち、数式2におけるRohmを調節し、送電装置120のQ値を変動させることができる。図2Bに示す送電装置140は、電力放射回路153が有する送電アンテナ146に、インダクタンスを可変としたアンテナを用いる例である。変調信号検出回路104により、送電アンテナ146のインダクタンスを変化させることで、Q値を調整することができる。ただし、送電アンテナのインダクタンスを変化させると、整合回路102の調整が必要となる場合がある。また、アンテナの巻き数や大きさなどを変化させると、数式2におけるRohmやRradにも影響を与えてしまうため、図1Aや図2Aで例示したように、Rohmの値を変化させてQ値を調整する方が好ましい。また、複数の受電装置200に送電する場合に、論理回路201及び変調回路204で生成される返信信号の周波数を、受電装置200毎に個別に設定することで、どの受電装置200に送電しているかを識別することもできる。本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせて実施することが可能である。実施の形態2本実施の形態では、実施の形態1で説明した送電装置100による電力供給と、送電装置100のQ値調整方法の一例について、図6のフローチャートを用いて説明する。まず、送電装置100が有する可変抵抗素子105の抵抗値を最小値にして、Q値が最大になるように設定する処理301。次に、電源101から電力放射回路103に電力を供給し、送電を開始する処理302。次に、受電装置200からの返信信号の有無を、変調信号検出回路104により検出する判断303。返信信号が検出されない場合は、受電装置200が存在しないか、受電していない可能性が高いため、送電を停止する処理304。ただし、使用者の判断により送電し続けても構わない。返信信号が検出された場合は、返信信号振幅Vansを検出する処理305。可変抵抗素子105の抵抗値は、変調信号検出回路104の出力に応じて複数の異なる抵抗値を示すように機能させる。例えば、可変抵抗素子105の抵抗値を、変調信号検出回路104の出力に応じて10分割し、11段階の抵抗値を示すように機能させてよいし、特に分割せず、最小値と最大値の2段階の抵抗値を示すように機能させてもよい。可変抵抗素子105の抵抗値の分割数に特段の制限はなく、分割数が多いほど、より精度良くQ値を設定することができる。可変抵抗素子105の抵抗値の分割数は、5分割以上が好ましく、10分割以上とするとさらに好ましい。返信信号振幅Vansを検出した後、送電装置100が有する可変抵抗素子105の抵抗値を一段増加させて、Q値を小さくする処理306。次に、返信信号振幅Vans1を検出する処理307。次に、返信信号振幅Vansと返信信号振幅Vans1の大きさを比較する判断308。返信信号振幅Vansよりも返信信号振幅Vans1が大きければ、再度、処理305から順番に処理を行う。返信信号振幅Vansと返信信号振幅Vans1が同じ場合は、判断303に戻って処理を続ける。返信信号振幅Vansよりも返信信号振幅Vans1が小さかった場合は、送電装置100が有する可変抵抗素子105の抵抗値を一段減少させて、Q値を大きくする処理309。次に、返信信号の有無を検出し判断310、返信信号が検出されない場合は送電を停止する処理304。ただし、使用者の判断により送電し続けても構わない。返信信号が検出された場合は、返信信号振幅Vansを検出する処理311。次に、送電装置100が有する可変抵抗素子105の抵抗値を一段減少させ、Q値を大きくする処理312。次に、返信信号振幅Vans1を検出する処理313。次に、返信信号振幅Vansと返信信号振幅Vans1の大きさを比較する判断314。返信信号振幅Vansよりも返信信号振幅Vans1が大きければ、再度、処理311から順番にQ値を大きくする処理が行われる。返信信号振幅Vansと返信信号振幅Vans1が同じ場合は、判断303に戻って処理が続けられる。返信信号振幅Vansよりも返信信号振幅Vans1が小さかった場合は、送電装置100が有する可変抵抗素子105の抵抗値を一段増加させ、Q値を小さくする処理315。その後、判断303に戻って処理が続けられる。このようにして、返信信号振幅Vansの大きさを検出することで、送電装置100のQ値を調整し、効率よく電力を供給することができる。本実施の形態では、可変抵抗素子105の抵抗値を一段ずつ増減させて説明したが、複数段ずつ増減させてもよい。また、ルックアップテーブルなどを用いて、返信信号振幅Vansと返信信号振幅Vans1の電位差に応じて、Q値の変化量を決定してもよい。本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせて実施することが可能である。実施の形態3本発明の一態様に係る移動体は、自動車自動二輪車、三輪以上の自動車、電動アシスト自転車を含む原動機付自転車、航空機、船舶、鉄道車両など、二次電池に蓄積された電力を用いて電動機により推進する移動手段が、その範疇に含まれる。図8Aに、本発明の移動体の一つであるモーターボート8301の構成を示す。図8Aでは、モーターボート8301が、受電装置8302を、その船体に備えている場合を例示している。モーターボート8301の充電を行うための送電装置8303は、例えば、港湾において船舶を係留させるための係留施設に設けることができる。そして、モーターボート8301の係留中に充電を行うことができる。上記実施の形態で開示した構成を用いることで、送電装置8303と受電装置8302が離れた場所にあっても、効率よく電力を供給することができる。また、波などの影響によりモーターボート8301が揺れて、送電装置8303と受電装置8302との距離が変化しても、効率よく電力を供給することができる。図8Bに、本発明の移動体の一つである電動車いす8311の構成を示す。図8Bでは、電動車いす8311が、受電装置8312を、その背部に備えている場合を例示している。そして、図8Bでは、電動車いす8311の充電を行うための送電装置8313が、電動車いす8311が使用もしくは保管される施設内に設けられている場合を例示している。上記実施の形態で開示した構成を用いることで、送電装置8313と受電装置8312が離れた場所にあっても、効率よく電力を供給することができる。また、送電装置8313と受電装置8312との距離が変化しても、効率よく電力を供給することができる。実施の形態4本実施の形態では、上記実施の形態で示した送電装置の利用形態の一例について図7を用いて説明する。図7Aは、テーブル8100に、送電装置8110を設ける例を示している。送電装置は天板最上部に設ける必要はなく、天板内部や、下部に設けることができる。すなわち、テーブル8100の外観を損なうことなく送電装置を設けることができる。テーブル8100上に置かれたランプ8120は受電装置を有しており、送電装置8110から伝送される電力を受電装置により受け取ることで、ランプを点灯させることができる。上記実施の形態で開示した構成を用いることで、送電装置8110から離れた場所においても、効率よく電力を供給することができるため、電源コードを意識することなくランプ8120を点灯させることができる。また、送電装置8110とランプ8120との距離が変化しても、効率よく電力を供給することができるため、任意の位置でランプ8120を点灯させることができる。また、送電装置8110は、受電装置を有する携帯電話8210が送電装置8110から離れた場所にあっても、携帯電話8210に内蔵された蓄電池に充電することができる。携帯電話8210に電気的な接点を設ける必要がないため、携帯電話8210に防水機能等を付与し易くなる。また、送電装置8110と携帯電話8210との距離が変化しても、効率よく電力を供給することができるため、任意の位置で携帯電話8210を充電することができる。図7Bは、壁8300に送電装置8310を配置する例を示している。送電装置は、壁に限らず、床や天井の内部に設けることができるため、室内の外観を損なうことなく送電装置8310を設けることができる。壁8360に配置されたテレビ8320は受電装置を有しており、壁8300に設けられた送電装置8310から伝送される電力を受電装置により受け取ることで、映像を表示させることができる。上記実施の形態で開示した構成を用いることで、送電装置8310から離れた場所においても、効率よく電力を供給することができる。また、送電装置8310とテレビ8320との距離が変化しても、効率よく電力を供給することができるため、任意の位置にテレビ8320を配置して、映像を表示させることができる。床8350に配置されたノート型コンピュータ8370は受電装置を有しており、送電装置8310から伝送される電力を受電装置により受け取ることで、ノート型コンピュータ8370を動作させることができ、内蔵された蓄電池に充電することができる。上記実施の形態で開示した構成を用いることで、送電装置8310から離れた場所においても、効率よく電力を供給することができる。また、送電装置8310とノート型コンピュータ8370との距離が変化しても、効率よく電力を供給することができるため、任意の位置でノート型コンピュータ8370を動作させることができる。本実施の形態は、上記実施の形態と適宜組み合わせて実施することが可能である。