"一般式[I]式中、R1は、炭素数1~5の直鎖または分枝鎖のアルキル基を示す。で示されるフェノール系酸化防止剤と3級アミンとを含有することを特徴とするアクリロイルモルホリン。前記フェノール系酸化防止剤が2,5’-ジ-t-ブチルハイドロキノンまたは2,5’-ジ-t-アミルハイドロキノンであることを特徴とする、請求項1に記載のアクリロイルモルホリン。前記フェノール系酸化防止剤の含有量が0.1~10重量であることを特徴とする、請求項1又は2に記載のアクリロイルモルホリン。アクリロイルモルホリンと、前記一般式[I]式中、R1は、炭素数1~5の直鎖または分枝鎖のアルキル基を示す。で示されるフェノール系酸化防止剤と、3級アミンとを含有することを特徴とする樹脂組成物。請求項4に記載の樹脂組成物を樹脂成型品の表面に塗布し、活性エネルギー線を照射することによりコーティング膜を形成させた樹脂成型品。アクリロイルモルホリンを配合した樹脂組成物を基材の表面に塗布し、活性エネルギー線を照射することによりコーティング膜を形成させる方法において、該樹脂組成物に前記一般式[I]式中、R1は、炭素数1~5の直鎖または分枝鎖のアルキル基を示す。で示されるフェノール系酸化防止剤と3級アミンとを含有させることを特徴とする、該コーティング膜の黄変を抑制する方法。アクリロイルモルホリンを用いたコーティング膜の、熱履歴による黄変を防止する方法を得ること。また、コーティング剤の樹脂組成成分として使用し、硬化後のコーティング膜が熱により経時的に黄変しない、アクリロイルモルホリンを得ること。本発明者らは、かかる課題を解決すべく鋭意検討した結果、アクリロイルモルホリンは、一般式[I]で示されるフェノール系酸化防止剤を添加する事でアクリロイルモルホリン、およびそれを用いた樹脂組成物において経時的な黄変が抑えられることを見出した。また、さらに3級アミンを添加することで、より効果的に黄変が抑えられることを見出した。すなわち本発明は、1一般式[I]式中、R1は、炭素数1~5の直鎖または分枝鎖のアルキル基を示す。で示されるフェノール系酸化防止剤と3級アミンとを含有することを特徴とするアクリロイルモルホリン、2前記フェノール系酸化防止剤が2,5’-ジ-t-ブチルハイドロキノンまたは2,5’-ジ-t-アミルハイドロキノンであることを特徴とする、上記1記載のアクリロイルモルホリン、3前記フェノール系酸化防止剤の含有量が0.1~10重量であることを特徴とする、上記1または2に記載のアクリロイルモルホリン、4アクリロイルモルホリンと、前記一般式[I]式中、R1は、炭素数1~5の直鎖または分枝鎖のアルキル基を示す。で示されるフェノール系酸化防止剤と、3級アミンとを含有することを特徴とする樹脂組成物、5上記4に記載の樹脂組成物を樹脂成型品の表面に塗布し、活性エネルギー線を照射することによりコーティング膜を形成させた樹脂成型品、6アクリロイルモルホリンを配合した樹脂組成物を基材の表面に塗布し、活性エネルギー線を照射することによりコーティング膜を形成させる方法において、該樹脂組成物に前記一般式[I]式中、R1は、炭素数1~5の直鎖または分枝鎖のアルキル基を示す。で示されるフェノール系酸化防止剤と3級アミンとを含有させることを特徴とする、該コーティング膜の黄変を抑制する方法に係るものである。本発明のアクリロイルモルホリンは、耐熱性、低粘度、高硬化性、透明性といった点でコーティング剤の原料として優れたモノマーであるだけでなく、それを用いたコーティング膜が、高温や長期間の熱に対しても黄変しにくいものである。また、本発明の方法により、通常の方法で得られるアクリロイルモルホリンから簡単な方法で、黄変しにくいコーティング膜が得られるものである。それにより、熱履歴の大きい物品のコーティング剤にもアクリロイルモルホリンを用いることができるようになる。また、黄変しにくいことにより、アクリロイルモルホリンを樹脂組成物中にも多量に配合することが可能となり、基材に対する耐候性、耐熱性、耐傷性塗膜硬度、耐薬品性等々を向上させることができる。以下、本発明を詳細に説明する。本発明のアクリロイルモルホリンには、一般式[I]式中、R1は、炭素数1~5の直鎖または分枝鎖のアルキル基を示す。で示されるフェノール系酸化防止剤が含有される。そのうち、一般式[I]の式中、R1がメチル基又はエチル基で表される化合物である2,5’-ジ-t-ブチルハイドロキノン、2,5’-ジ-t-アミルハイドロキノンが望ましく、具体的には川口化学工業製アンテージDBH、アンテージDAHが挙げられる。フェノール系酸化防止剤の添加量は概ね、アクリロイルモルホリン中0.1~10重量とすることが望ましく、さらに望ましくは0.5~5重量である。また、かかるアクリロイルモルホリンを配合した樹脂組成物から見た場合では、添加量が0.15~1.5重量であることが望ましい。添加量がこれより少ないと黄変抑制について効果は期待できず、これより多すぎるとかかる樹脂配合物の活性エネルギー線照射による硬化を阻害し、更にはコスト的にも不利になる。本発明のアクリロイルモルホリンには、前記フェノール系酸化防止剤と併せて、3級アミンが含有され、これによりさらに効果的に黄変が抑制される。3級アミンの種類については特に限定されず、例えば、Nメチルアニリン、N2ヒドロキシエチルアニリン、NNジメチルアニリン、4tブチルジメチルアニリン、Nメチルpトルイジン、NNジメチルpトルイジン、NNジヒドロキシエチルpトルイジン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、エチレンジエタノールアミン、NNジメチルエタノールアミン、NNジエチルエタノールアミン、NメチルNNジエタノールアミン、トリエタノールアミン、テトラメチルエチレンジアミン、テトラメチルプロパンジアミン、テトラメチルヘキサンジアミン、4ジメチルアミノフェニルエタノール、3ジメチルアミノ安息香酸等が例示される。これらは単独で用いてもよく、2種類以上を併用してもよい。これらの中でも、前記フェノール系酸化防止剤との相乗効果の点からNNジメチルpトルイジンを用いることが好ましい。3級アミンの添加量は、アクリロイルモルホリン中0.01~10重量とすることが望ましく、さらに望ましくは0.05~5重量である。また、かかるアクリロイルモルホリンを配合した樹脂組成物から見た場合では、添加量が0.015~1.5重量であることが望ましい。本発明のアクリロイルモルホリンは、他の重合性モノマーと混合して、樹脂組成物とする。なお、前記フェノール系酸化防止剤、3級アミンは、該樹脂組成物に含有されていればよく、アクリロイルモルホリンに添加しても、他のモノマーの方に添加してから混合しても、また該樹脂組成物となった後で添加してもよい。該樹脂組成物は、基材に塗布した後、活性エネルギー線を照射すると、架橋してコーティング膜を形成する。活性エネルギー線照射により硬化する際には、樹脂組成物を基材上に好ましくは膜厚1~50μm、さらに好ましくは、3~20μmになるように塗布し、高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ等を用いて、波長340nm~380nmの紫外線を200~1000mJ/cm2となるように照射する。照射する雰囲気は、空気でもよいし、窒素、アルゴン等の不活性ガス中でもよい。本発明のアクリロイルモルホリンを用いたコーティング膜は、基材たる各種樹脂成型品の表面特性の改質に使用できるが、この樹脂成型品としては、従来から耐候性の改善の要望のある各種熱可塑性樹脂や熱硬化性樹脂が挙げられる。具体的には、ポリメチルメタクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、ABS樹脂、AS樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアレート樹脂、ポリメタクリルイミド樹脂、ポリアリルジグリコールカーボネート樹脂などが挙げられる。特に、ポリメチルメタクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリメタクリルイミド樹脂は、透明性に優れることから本発明のアクリロイルモルホリンを用いたコーティング膜を用いるのが特に有効である。また、樹脂成型品とは、これらの樹脂からなるシート状成型品、フィルム状成型品、各種射出成型品などである。以上の如く、本発明のアクリロイルモルホリンとその組成物、および本発明のアクリロイルモルホリンを用いたコーティング膜においては長期に渡って黄変を抑制することができる。以下に実施例及び比較例を掲げ本発明について詳しく説明する。本発明の特許請求の範囲や実施例に記載の諸物性は、以下の測定方法に従って求めた。<黄色度>活性エネルギー線により形成されたコーティング膜は、加速試験として120°Cで10日間加熱する耐熱試験に供され、耐熱試験前後のコーティング膜の透過スペクトルを透過色測定専用機TZ-6000、日本電色工業株製を用いて数点測定した。そして、その測定値から計算される黄変度としてLabよりb値の差Δb値を求めた。実施例1:フェノール系酸化防止剤として2,5’-ジ-t-アミルハイドロキノン川口化学工業株式会社アンテージDAHを0.5重量、3級アミンとしてNNジメチルpトルイジンを0.3重量添加したアクリロイルモルホリン株式会社興人90重量部と、イソボルニルアクリレートダイセルサイテック株式会社10重量部、および紫外線硬化開始剤BASF社製商品名ダロキュア11732重量部よりなる混合液を膜厚5μmになるようにPETフィルム100mm四方上に塗布後、高圧水銀ランプにて積算光量1000mJ/cm2を照射してコーティング膜を得た。実施例2:実施例1において、フェノール系酸化防止剤として2,5’-ジ-t-アミルハイドロキノンに代えて、2,5’-ジ-t-ブチルハイドロキノンアンテージDBHを添加した以外は、実施例1と同様にしてコーティング膜を得た。実施例3:実施例1において、3級アミンとしてNNジメチルpトルイジンに代えて、NNジメチルアニリンを添加した以外は、実施例1と同様にしてコーティング膜を得た。実施例4:実施例1において、3級アミンとしてNNジメチルpトルイジンに代えて、NメチルNNジエタノールアミンを添加した以外は、実施例1と同様にしてコーティング膜を得た。実施例5:実施例1において、3級アミンとしてNNジメチルpトルイジンに代えて、トリエタノールアミンを添加した以外は、実施例1と同様にしてコーティング膜を得た。実施例6:実施例1において、3級アミンとしてNNジメチルpトルイジンに代えて、テトラメチルエチレンジアミンを添加した以外は、実施例1と同様にしてコーティング膜を得た。実施例7:実施例1において、3級アミンとしてNNジメチルpトルイジンに代えて、テトラメチルプロパンジアミンを添加した以外は、実施例1と同様にしてコーティング膜を得た。比較例1:何も添加していないアクリロイルモルホリン株式会社興人90重量部と、イソボルニルアクリレートダイセルサイテック株式会社10重量部、および紫外線硬化開始剤BASF社製商品名ダロキュア11732重量部よりなる混合液を膜厚5μmlになるようにPETフィルム100mm四方上に塗布後、高圧水銀ランプにて積算光量1000mJ/cm2を照射してコーティング膜を得た。比較例2:フェノール系酸化防止剤として2,5’-ジ-t-アミルハイドロキノン川口化学工業株式会社アンテージDAHを0.5重量添加したアクリロイルモルホリン株式会社興人90重量部と、イソボルニルアクリレートダイセルサイテック株式会社10重量部、および紫外線硬化開始剤BASF社製商品名ダロキュア11732重量部よりなる混合液を膜厚5μmになるようにPETフィルム100mm四方上に塗布後、高圧水銀ランプにて積算光量1000mJ/cm2を照射してコーティング膜を得た。比較例3:実施例1において、2,5’-ジ-t-アミルハイドロキノンに代えて、オクタデシル-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート商品名Irganox1076、チバスペシャリティケミカルズ製を添加した以外は実施例1と同様にしてPETフィルム上に塗布したが、基材に対する濡れ性が悪化したためコーティング膜を得ることが出来なかった。比較例4:実施例1において、2,5’-ジ-t-アミルハイドロキノンに代えて、イミダゾール系酸化防止剤メルカプトベンズイミダゾール商品名アンテージMB、川口化学薬品製を添加した以外は、実施例1と同様にしてコーティング膜を得た。比較例5:実施例1において、2,5’-ジ-t-アミルハイドロキノンに代えて、リン系酸化防止剤ビス2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェニルペンタエリスリトール-ジ-ホスファイト商品名PEP-36、ADEKA製を添加した以外は、実施例1と同様にしてコーティング膜を得た。比較例6:実施例1において、2,5’-ジ-t-アミルハイドロキノンに代えて、リン系酸化防止剤トリス2,4-t-ブチルフェニルホスファイト商品名Irgafos168、チバスペシャリティケミカルズ製を添加した以外は実施例1と同様にしてPETフィルム上に塗布したが、基材に対する濡れ性が悪化したためコーティング膜を得ることが出来なかった。実施例1~7及び比較例1~6で得られたコーティング膜を、熱風乾燥機中に120°CRH75の条件下で10日保管後、Δb値を測定した。結果を表1に示す。表1に示すように、フェノール系酸化防止剤として2,5’-ジ-t-ブチルハイドロキノンまたは2,5’-ジ-t-アミルハイドロキノンを0.5重量、3級アミンを0.3重量含有させたアクリロイルモルホリンを用いることで黄変度Δb値は1以内に抑えることが出来る。因みに、Δb値が1以内とは目視で黄変を判断することが出来ない程度を指す。"