"所定のレイヤ数を、最大レイヤ数として基地局装置に送信する他の端末装置を具備する無線通信システムにおける、レイヤ数の最大値が前記所定のレイヤ数よりも大きい端末装置であって、レイヤ間で直交する符号が割り当てられた復調用の参照信号であって、前記所定のレイヤ数までの各レイヤについては、前記他の端末装置における割り当て規則と同一の規則により割り当てられた参照信号を生成する参照信号生成部を具備することを特徴とする端末装置。前記直交する符号は、サイクリックシフトと、直交カバーコードとによる符号であることを特徴とする請求項1に記載の端末装置。前記参照信号生成部が生成する参照信号は、前記他の端末装置とMU-MIMOを行うときに、当該端末装置の送信レイヤ数と前記他の端末装置の送信レイヤ数との合計の最大値を、少なくとも前記所定のレイヤ数の倍とする符号であることを特徴とする請求項1に記載の端末装置。前記参照信号生成部が生成する参照信号は、前記所定のレイヤ数を超えるレイヤについては、前記割り当て規則による1から前記所定のレイヤ数までの符号の組み合わせのいずれかを、前記割り当て規則による順と逆の順に、各レイヤに割り当てたものであることを特徴とする請求項3に記載の端末装置。前記直交カバーコードは、時間方向に拡散して配置され、前記参照信号は、前記直交カバーコードが、前記他の端末装置および当該端末装置間で直交している符号であることを特徴とする請求項2に記載の端末装置。前記直交カバーコードは、拡散率が4であることを特徴とする請求項5に記載の端末装置。第1の端末装置から、所定のレイヤ数を、最大レイヤ数として受信する基地局装置であって、レイヤ間で直交する符号が割り当てられた復調用の参照信号であって、前記所定のレイヤ数までの各レイヤについては、前記第1の端末装置における割り当て規則と同一の規則により割り当てられた参照信号を前記第2の端末装置に生成させる制御情報を生成するスケジューリング部と、前記制御情報を前記第2の端末装置に送信する送信部と、を具備することを特徴とする基地局装置。基地局装置と、所定のレイヤ数を、最大レイヤ数として前記基地局装置に送信する第1の端末装置および第2の端末装置と、を具備する無線通信システムであって、前記基地局装置が、レイヤ間で直交する符号が割り当てられた復調用の参照信号であって、前記所定のレイヤ数までの各レイヤについては、前記第1の端末装置における割り当て規則と同一の規則により割り当てられた参照信号を前記第2の端末装置に生成させる制御情報を生成するスケジューリング部と、前記制御情報を前記第2の端末装置に送信する送信部と、を具備し、前記第2の端末装置が、前記制御情報に基づいて、レイヤ間で直交する符号が割り当てられた復調用の参照信号であって、前記所定のレイヤ数までの各レイヤについては、前記第1の端末装置における割り当て規則と同一の規則により割り当てられた参照信号を生成する参照信号生成部を具備することを特徴とする無線通信システム。しかしながら、従来技術では、最大レイヤ数を4と規定しているため、通信システムでは、さらにスループットを増加させることが困難であった。本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、その目的は、スループットを増加させることができる端末装置、基地局装置、および無線通信システムを提供することにある。1この発明は上述した課題を解決するためになされたもので、本発明の一態様は、所定のレイヤ数を、最大レイヤ数として基地局装置に送信する他の端末装置を具備する無線通信システムにおける、レイヤ数の最大値が前記所定のレイヤ数よりも大きい端末装置であって、レイヤ間で直交する符号が割り当てられた復調用の参照信号であって、前記所定のレイヤ数までの各レイヤについては、前記他の端末装置における割り当て規則と同一の規則により割り当てられた参照信号を生成する参照信号生成部を具備することを特徴とする端末装置である。2また、本発明の他の態様は、上述の端末装置であって、前記直交する符号は、サイクリックシフトと、直交カバーコードとによる符号であることを特徴とする。3また、本発明の他の態様は、上述の端末装置であって、前記参照信号生成部が生成する参照信号は、前記他の端末装置とMU-MIMOを行うときに、当該端末装置の送信レイヤ数と前記他の端末装置の送信レイヤ数との合計の最大値を、少なくとも前記所定のレイヤ数の倍とする符号であることを特徴とする。4また、本発明の他の態様は、上述の端末装置であって、前記参照信号生成部が生成する参照信号は、前記所定のレイヤ数を超えるレイヤについては、前記割り当て規則による1から前記所定のレイヤ数までの符号の組み合わせのいずれかを、前記割り当て規則による順と逆の順に、各レイヤに割り当てたものであることを特徴とする。5また、本発明の他の態様は、上述の端末装置であって、前記直交カバーコードは、時間方向に拡散して配置され、前記参照信号は、前記直交カバーコードが、前記他の端末装置および当該端末装置間で直交している符号であることを特徴とする。6また、本発明の他の態様は、上述の端末装置であって、前記直交カバーコードは、拡散率が4であることを特徴とする。7また、本発明の他の態様は、第1の端末装置から、所定のレイヤ数を、最大レイヤ数として受信する基地局装置であって、レイヤ間で直交する符号が割り当てられた復調用の参照信号であって、前記所定のレイヤ数までの各レイヤについては、前記第1の端末装置における割り当て規則と同一の規則により割り当てられた参照信号を前記第2の端末装置に生成させる制御情報を生成するスケジューリング部と、前記制御情報を前記第2の端末装置に送信する送信部と、を具備することを特徴とする基地局装置である。8また、本発明の他の態様は、基地局装置と、所定のレイヤ数を、最大レイヤ数として前記基地局装置に送信する第1の端末装置および第2の端末装置と、を具備する無線通信システムであって、前記基地局装置が、レイヤ間で直交する符号が割り当てられた復調用の参照信号であって、前記所定のレイヤ数までの各レイヤについては、前記第1の端末装置における割り当て規則と同一の規則により割り当てられた参照信号を前記第2の端末装置に生成させる制御情報を生成するスケジューリング部と、前記制御情報を前記第2の端末装置に送信する送信部と、を具備し、前記第2の端末装置が、前記制御情報に基づいて、レイヤ間で直交する符号が割り当てられた復調用の参照信号であって、前記所定のレイヤ数までの各レイヤについては、前記第1の端末装置における割り当て規則と同一の規則により割り当てられた参照信号を生成する参照信号生成部を具備することを特徴とする無線通信システムである。この発明によれば、スループットを増加させることができる。本明細書において、参照信号とは、伝搬路の状態を推定するために用いる、送受信間で既知の信号であり、W-CDMAでは、パイロット信号と呼ばれていたものに相当する。また各実施形態において送信アンテナ数を8としているがこれに限定されない。以下、図面を参照しながら、本発明の実施の形態について説明する。[第1の実施の形態]以下、本発明の第1の実施の形態について説明する。図1は、本発明の第1の実施形態における無線通信システム10の構成を示す概略ブロック図である。無線通信システム10は、端末装置100、200、基地局装置300を含んで構成される。なお、図1には、端末装置100、200を、各々一つずつ示したが、複数であってもよい。端末装置100は、基地局装置300と無線通信する端末装置であり、送信する際の最大レイヤ数が8の端末装置である。端末装置200は、前述のLTE-Aの端末装置であり、送信する際の最大レイヤ数が4の端末装置である。基地局装置300は、端末装置100および200と無線通信する基地局装置である。なお、端末装置200は、対応するレイヤ数が4までの構成であることを除いて、端末装置100と同様の構成であるので、詳細な説明を省略する。図2は、本実施形態に係る端末装置100の構成を示す概略ブロック図である。端末装置100は、符号化部101、S/PSerialParallel変換部102、変調部103-1~103-8、DFTDiscreteFourierTransform部104-1~104-8、DMRSDeModulationReferenceSignal;復調用の参照信号多重部105-1~105-8、DMRS系列生成部106、DMRS生成部107、プリコーディング部108、マッピング部109-1~109-8、OFDMOrthogonalFrequencyDivisionMultiplex信号生成部110-1~110-8、送信アンテナ111-1~111-8、受信アンテナ121、受信部122、制御情報取得部123を含んで構成される。基地局装置300に送信される情報であるビット系列Tは、符号化部101により誤り訂正符号化が適用される。符号化部101の出力は、S/P変換部102により、レイヤ数のパラレル出力となるようにシリアル-パラレル変換が施され、変調部103-1~103-8へ入力される。ここで、Lをレイヤ数ランク、ストリーム数とする。なお、1≦L≦8である。レイヤ数Lが8に満たないときは、S/P変換部102は、変調部103-L1~103-8に出力しないので、これらは動作しない。なお、図2において符号化部101は1つであるが、ビット系列TをS/P変換により複数2以上L以下の符号化部101に入力し、レイヤマッピング部によって各レイヤの変調部103-1~103-8に入力する構成としてもよい。変調部103-1~103-8の各々は、S/P変換部102から入力されたビット系列をQPSKQuadraturePhaseShiftKeyingや16QAMQuadratureAmplitudeModulation等のシンボルへ変調する。変調部103-1~103-8の出力はNDFT個のシンボル毎に、DFT部104-1~104-8により離散フーリエ変換DiscreteFourierTransform、DFTされ、NDFT個の時間領域信号からNDFT個の周波数領域信号に変換される。DFT部104-1~104-8の各々は、DMRS多重部105-1~105-8のうち、対応するものに、周波数領域信号データSC-FDMAシンボルを出力する。DMRS多重部105-1~105-8の各々は、NDFT個の周波数領域信号とDMRS生成部107から入力される復調用の参照信号DMRSとを時間多重し、図27に示すフレームを構成する。なお、図27に示すフレームについては、後述する。DMRS多重部105-1~105-8の出力は、プリコーディング部108に入力される。プリコーディング部108は、基地局装置300から通知され、制御情報取得部123が取得したPMIPrecodingMatrixIndicator情報にしたがって、8行L列のプリコーディング行列を選択する。プリコーディング部108は、選択したプリコーディング行列を、DMRS多重部105-1~105-8の出力に対して乗算する。プリコーディング部108の出力は、マッピング部109-1~109-8に入力される。マッピング部109-1~109-8は、基地局装置300から通知され、制御情報取得部123が取得した割り当て情報により指定された周波数に、プリコーディング部108の出力をマッピングする。マッピング部109-1~109-8の出力は、対応するOFDM信号生成部110-1~110-8に入力される。各OFDM信号生成部110-1~110-8は、マッピング部109-1~109-8の出力に対して、逆高速フーリエ変換InverseFastFourierTransform、IFFTを適用し、周波数領域信号から時間領域信号への変換を行なう。OFDM信号生成部110-1~110-8は、この時間領域信号に対して、SC-FDMAシンボル毎にCPCyclicPrefixを挿入する。OFDM信号生成部110-1~110-8は、さらに、CP挿入後のSC-FDMAシンボルにD/Aディジタル-アナログ変換、アナログフィルタリング、搬送波周波数へのアップコンバージョン等を行った後、各送信アンテナ111-1~111-8から送信する。受信部122は、基地局装置300が送信した信号を、受信アンテナ121を介して受信する。制御情報取得部123は、受信部122が受信した信号から、基地局装置300により決定された制御情報を取得する。この制御情報は、CSICyclicShiftIndex情報、上述のPMI情報、割り当て情報を含む。ここで、CSI情報とは、各レイヤのDMRSに用いる符号を指定する情報である。PMI情報とは送信時に送信信号に乗算するプリコーディングマトリックスを指定する情報である。割り当て情報とは、端末装置100が送信に用いる周波数帯域およびレイヤ数を指定する情報である。図27は、本実施形態におけるフレーム構成を説明する概念図である。本実施形態におけるフレームは、LTEのフレームと同様の構成である。本実施形態におけるフレームは、図27に示すように、時間方向に並んだ10個のサブフレームから成る。また、1サブフレームは、時間方向に並んだ12個のデータSC-FDMAシンボルと、2つの復調用の参照信号DMRSとの計14個のシンボルから構成される。ここでDMRSは、1サブフレームを構成する14シンボル中の4番目と11番目に挿入される。なお、各々のシンボルの先頭には、CPCyclicPrefixが配置されている。ここで、DMRS生成部107およびDMRS系列生成部106について説明を行なう。DMRS系列生成部106は、制御情報取得部123から入力される制御情報中の割り当て情報を用いて、割り当て周波数帯域幅利用するRBResourceBlock数、ただし1RBは12サブキャリアから構成される分のCAZACConstantAmplitudeZeroAutoCorrelation系列rnを生成する。本実施形態では、CAZAC系列として、LTEと同様に、基地局装置300と共有するインデックスqのZadoff-Chu系列rnを生成する。使用するRB数が3以上の場合、長さMRSscのCAZAC系列rnは、式1で定義される。なお、MRSscは、割り当てRB数に、RBのサブキャリア数である12を乗じた値である。割り当てRB数は、制御情報取得部123から通知された割り当て情報から、当該端末装置100に割り当てられたRBを示す情報を取得することで得る。また、式1において、xqmは、インデックスqのZadoff-Chu系列であり、式2で表わされる。NRSZCは、MRSscを超えない最大の素数であり、qは隣接セルからの干渉のランダム化を考慮し、基地局装置300から通知される情報によって端末装置100が生成するインデックスである。なお、Frank系列などのその他のCAZAC系列、PNPseudorandomnoise系列やGold符号の擬似ランダム系列など、Zadoff-Chu系列以外の系列も適用可能である。DMRS系列生成部106から出力された系列は、DMRS生成部107に入力される。ここでDMRS生成部について説明を行なう。DMRS生成部107は、基地局装置300で各レイヤに対する伝搬路推定を行なえるように、すなわち直交分離できるように、DMRS系列生成部106が出力した系列に処理を施す。図3は、本実施形態に係るDMRS生成部107の構成を示す概略ブロック図である。DMRS生成部107は、コピー部171、8つのCSCyclicShift部172-1~172-8、8つのOCCOrthogonalCoverCode部173-1~173-8、符号取得部174、符号記憶部175を含んで構成される。DMRS系列生成部106から入力された系列rnはコピー部171に入力される。コピー部171は、レイヤ数ランク、ストリーム数Lだけ系列rnをコピーし、CS部172-1~172-Lに入力する。なお、レイヤ数Lが8に満たないときは、系列rnが入力されないCS部172-L1~172-8および対応するOCC部173-L1~173-8は動作しない。符号記憶部175は、参照信号への符号の割り当て規則として、CSI情報により指定される8種類のCSI=‘000’から‘111’と、各レイヤにおけるサイクリックシフト量を指定するnDMRS2と、各レイヤにおけるOCCOrthogonalCoverCodeパターンとを対応付けて記憶する。符号取得部174は、制御情報取得部123が取得したCSI情報に対応するnDMRS2を、符号記憶部175から読み出し、この値に基づき、CS部172-1~172-8にサイクリックシフト量を指定する。また、符号取得部174は、CSI情報に対応するOCCパターンを、符号記憶部175から読み出し、OCC部173-1~173-8にOCCパターンを指定する。CS部172-1~172-8の各々は、符号取得部174に指定されたCSサイクリックシフトを適用する。本実施形態では、LTEと同様に、式3で表されるように、系列rnに、サイクリックシフトαを与える。ここでαは、符号取得部174により指定される値である。符号取得部174は、符号記憶部175から読み出したnDMRS2を用いて、αを式4により算出する。ここでKは、セルセクタ内の全端末装置で共通の値である。CS部172-1~172-8はサイクリックシフトを与えたrαnを、それぞれ対応するOCC部173-1~173-8に入力する。OCC部173-1~173-8の各々は、入力された系列rαnに対して、符号取得部174により指定されたOCCパターンの直交カバーコードOCCを適用する。つまり、図27に示すサブフレーム内の4および11のSC-FDMAシンボル用の、2つのDMRSを生成する。例えば、OCC部173-1は、符号取得部174により指定されたOCCパターンが[1、-1]である場合、入力されたrαnを[rαn、-rαn]とし、図2のDMRS多重部105-1に入力する。ここで、[rαn、-rαn]のうち、1つ目のrαnは、4のSC-FDMAシンボル用のDMRSであり、2つ目の-rαnは、11のSC-FDMAシンボル用のDMRSである。図4は、本実施形態に係る符号記憶部175が記憶する符号の例を示すテーブルである。LTERel-10ではレイヤ数4までしか対応していないため、図4は、LTERel-10の符号である図28のテーブルを拡張したものである。図4では、テーブルの列が図27の2倍になっており、レイヤ数4を超えるSU-MIMOを行なうことが可能である。図4のレイヤ1~4のnDMRS2およびOCCパターンは、図28に示すLTERel-10のテーブルと同一である。また、レイヤ5~8のnDMRS2には、レイヤ1~4のnDMRS2が適用される。つまり、1≦p≦4とし、レイヤpのnDMRS2=レイヤp4のnDMRS2としている。ここで、図4では、レイヤpとレイヤp4で同一のnDMRS2が使用されているため、基地局装置300でレイヤpとレイヤp4のDMRSを、サイクリックシフトに基づき分離することはできない。そこで、OCCパターンに関しては、レイヤ1~4のnDMRS2と、レイヤ5~8で相反する直交するパターンを用いる。例えば、CSI=‘011’で、レイヤ3のOCCパターンは、[1、1]であるため、レイヤ7のOCCパターンは、[1、-1]となっている。すなわち、1≦p≦4とし、レイヤpのOCCパターンが[1、1]のとき、レイヤp4のOCCパターンは[1、-1]であり、レイヤpのOCCパターンが[1、-1]のとき、レイヤp4のOCCパターンは[1、1]である。すなわち、図4のテーブルは、レイヤ間で直交する符号が割り当てられた復調用の参照信号であって、所定のレイヤ数4までの各レイヤについては、端末装置200における割り当て規則と同一の規則により割り当てられた参照信号を端末装置100に生成させることを示す。このように共通のnDMRS2が用いられた2つのレイヤでは、必ずOCCパターンが相反するようにテーブルを作成する。このようにすることで、受信側でレイヤ数8までのDMRSを分離可能なテーブルとなる。また、図4のテーブルはレイヤ数4までは、Rel-10と同じ構成であるため、後方互換性を保つことができる。例えば、CSI=‘100’でDMRSを生成し、レイヤ数4のSU-MIMOを行なう端末装置100または端末装置200と、CSI=‘101’でDMRSを生成し、レイヤ数4のSU-MIMOを行なう端末装置100または端末装置200とのMU-MIMOは、Rel-10と同様に行なうことが可能である。図5は、本実施形態に係る基地局装置300の構成を示す概略ブロックである。基地局装置300は、Nr個の受信アンテナ301-1~301-Nr、Nr個のOFDM信号受信部302-1~302-Nr、Nr個のデマッピング部303-1~303-Nr、Nr個のDMRS分離部304-1~304-Nr、MIMO分離部305、伝搬路推定部306、スケジューリング部307、送信部308、送信アンテナ309、2つの端末毎信号処理部310-1~310-2を含んで構成される。なお、本実施形態では、2ユーザによるMU-MIMOまでを考慮して、基地局装置300は、端末毎信号処理部を2つ備えるとして説明するが、より多くのユーザ数のMU-MIMOを行うときは、該ユーザ数に応じた数の端末毎信号処理部を備えるようにすればよい。端末毎信号処理部310-1~310-2の各々は、8つのIDFT部311-1~311-8、8つの復調部312-1~312-8、P/S変換部313、復号部314を含んで構成される。端末装置100、200から送信された信号は、無線伝搬路を経由し、図5の基地局装置300のNr本の受信アンテナ301-1301-Nrで受信される。受信アンテナ301-1~301-Nrで受信された信号は、各々の受信アンテナに接続されたOFDM信号受信部302-1~302-Nrに入力される。OFDM信号受信部302-1~302-Nrの各々は、ベースバンドへのダウンコンバージョン、アナログフィルタリング、A/Dアナログ-ディジタル変換等を行った後、端末装置100、200により付加されたCPの除去および高速フーリエ変換FastFourierTransform、FFTを行い、該変換により生成された周波数領域信号を、各々に接続されたデマッピング部303-1~303-Nrヘ出力する。デマッピング部303-1~303-Nrは、スケジューリング部307が生成した割り当て情報に基づき、通信に用いられた周波数帯域の周波数領域信号を抽出する。各デマッピング部303-1~303-Nrが抽出した周波数領域信号は、DMRS分離部304-1~304-Nrに入力される。DMRS分離部304-1~304-Nrの各々は、入力された信号から、図27に示した各サブフレームの4番目と11番目のSC-FDMAシンボルであるDMRS受信シンボルを分離して、伝搬路推定部306に出力し、その他のデータシンボルを、MIMO分離部305に入力する。伝搬路推定部306は、DMRS分離部302-1~302-Nrが分離したDMRS受信シンボルと、スケジューリング307が生成した割り当て情報とCSI情報とに基づき、各端末装置の各レイヤについて、受信アンテナ301-1~301-Nrの各々への伝搬路を推定する。なお、伝搬路推定部306の詳細は後述する。スケジューリング部307は、伝搬路推定部306の伝搬路の推定結果に基づき、各端末装置が送信に用いるレイヤ数、プリコーディング行列、周波数帯域、DMRSに用いる符号を決定し、CSI情報、PMI情報、割り当て情報を生成する。送信部308は、送信アンテナ309を介して、スケジューリング部307が生成したCSI情報、PMI情報、割り当て情報を含む制御情報を、各端末装置100、200に送信する。一方、MIMO分離部305は、各DMRS分離部304-1~304-Nrからの入力と、伝搬路推定部306からの入力と、スケジューリング部307が生成した割り当て情報とを用いて、各端末装置100、200に割り当てられたレイヤの周波数領域信号への分離を行う。分離方法は、空間フィルタリングZFZeroForcing、MMSEMinimumMeanSquareError等、SICSuccessiveInterferenceCancellation、V-BLASTVerticalBellLaboratorieslayeredSpaceTime等どのような方法であってもよい。分離された各レイヤの周波数領域信号は、端末毎信号処理部310-1~310-2各々のIDFT部311-1~311-8のうち、対応するものに入力される。すなわち、端末装置100のレイヤ1の信号は、端末毎信号処理部310-1のIDFT部311-1に入力され、端末装置100のレイヤ2の信号は、端末毎信号処理部310-1のIDFT部311-2に入力され、というように、端末装置100の各レイヤの信号は、端末毎信号処理部310-1のIDFT部311-1~311-8のうち、符号の枝番が、レイヤ番号に対応したものに入力される。また、同様に、端末装置200のレイヤ1の信号は、端末毎信号処理部310-2のIDFT部311-1に入力され、端末装置200のレイヤ2の信号は、端末毎信号処理部310-2のIDFT部311-2に入力され、というように、端末装置200の各レイヤの信号は、端末毎信号処理部310-2のIDFT部311-1~311-8のうち、符号の枝番が、レイヤ番号に対応したものに入力される。IDFT部311-1~311-8の各々は、入力された周波数領域信号に対して、逆離散フーリエ変換を施し、時間領域信号に変換する。得られた時間領域信号を、復調部312-1~312-8の各々がビットに変換する。P/S変換部313は、復調部312-1~312-8が生成したビットに対して、パラレル-シリアル変換を行う。復号部314は、P/S変換部313がパラレル-シリアル変換したビット列に対して、誤り訂正復号を適用する。これにより、端末毎信号処理部310-1の復号部314は、端末装置100からのビット系列R1を得て、端末毎信号処理部310-2の復号部314は、端末装置200からのビット系列R2を得る。図6は、本実施形態に係る伝搬路推定部306の構成を示す概略ブロック図である。伝搬路推定部306は、Nr個の受信アンテナ伝搬路推定部360-1~360-Nr、伝搬路推定値結合部380を含んで構成される。受信アンテナ伝搬路推定部360-1~360-Nrの各々は、各端末装置100、200の各レイヤについて、対応する受信アンテナとの間の伝搬路を推定する。すなわち、DMRS分離部302-1~302-NrからのDRMS受信シンボルは、受信アンテナ伝搬路推定部360-1~360-Nrにそれぞれ入力される。受信アンテナ伝搬路推定部360-1~360-Nrは、各レイヤの伝搬路を推定し、各レイヤの伝搬路推定値を要素とする伝搬路推定値ベクトル1×合計レイヤ数を算出し、算出した伝搬路推定値ベクトルを伝搬路推定値結合部380に出力する。なお、1×合計レイヤ数はベクトルのサイズが1×合計レイヤ数の行列であることを意味している。なお、受信アンテナ伝搬路推定部360-1~360-Nr各々の詳細については後述する。伝搬路推定値結合部380は、受信アンテナ伝搬路推定部360-1~360-Nrから入力された伝搬路推定値ベクトル1×Lを結合し、式5を用いて、Nr×Lの伝搬路推定値行列を算出し、MIMO分離部305に出力する。図7は、本実施形態に係る受信アンテナ伝搬路推定部360-1の構成を示す概略ブロック図である。なお、他の受信アンテナ伝搬路推定部360-2~360-Nrも同様の構成であるので、これらについては説明を省略する。受信アンテナ伝搬路推定部360-1は、コピー部362、8つのシンボル逆拡散部363-1~363-8、8つのCS補償部364-1~364-8、コピー部366、8つのシンボル逆拡散部367-1~367-8、8つのCS補償部368-1~368-8、符号記憶部369、符号取得部370、ベクトル生成部371を含んで構成される。受信アンテナ伝搬路推定部360-1には、受信アンテナ301-1の受信信号におけるSC-FDMAシンボル4と11から構成されるDRMS受信シンボルのベクトルRm1×2が入力される。コピー部362は、入力されたベクトルのコピーを、8つ生成し、各々をシンボル逆拡散部363-1~363-8に入力する。シンボル逆拡散部363-1~363-8の各々は、符号取得部370の指示に従い、端末装置100で適用されたOCCを逆拡散する処理を行う。例えば、シンボル逆拡散部363-1は、レイヤ1の逆拡散を、シンボル逆拡散部363-2は、レイヤ2の逆拡散を、というように、シンボル逆拡散部363-1~363-8の各々は、符号の枝番に対応するレイヤの逆拡散を行う。例えば、スケジューリング部307が端末装置100に、CSI=‘111’、レイヤ数7を割り当てていた場合を考える。このとき、シンボル逆拡散部363-5に対して、符号取得部370は、CSI=‘111’、レイヤ5のOCCパターンである[1、-1]を指示する図4参照。シンボル逆拡散部363-5は、この指示に従い、以下の式6のように、[1、-1]を、入力されたベクトルRmに乗算する。低速移動時、つまり伝搬路の時間変動が無視できる場合、DMRS受信シンボルを上記のように逆拡散することで、OCCパターンとして[1、1]を用いたレイヤ用の受信DMRSを直交化できる。つまり、レイヤpのnDMRS2は、レイヤp4と一致しているが、OCCパターンが異なるため、分離可能となる。各シンボル逆拡散部363-1~363-8の出力は、それぞれ対応するCS補償部364-1~364-8に入力される。CS補償部364-1~364-8は、符号取得部370の指示に従い、端末装置100で適用されたCSを補償する処理、つまり周波数方向での逆拡散処理を行なう。すなわち、初めに、各レイヤに対応したサイクリックシフトαを、シンボル逆拡散部363-1~363-8のうち、対応するものからの入力である各周波数スペクトルRmOCCnに乗算する。つまり、次式7の処理を行なう。ここで送信信号自体による位相回転を補償するため、DMRS系列rnの複素共役rnも周波数スペクトルRmOCCnに乗算している。なお、DMRS系列rnは、符号取得部370から入力される。次に、CS補償部364-1~364-8は、他のサイクリックシフトで多重されているレイヤを直交化するために、式7の演算結果について、隣接4周波数ポイントによる平均化を行ない、得られた信号をベクトル生成部371に入力する。このようにすることで、他レイヤ用に送信されたDMRSを直交化できる。なお、同一OCCパターンにおける多重レイヤ数が2の場合は、隣接2周波数ポイントによる平均化を行なってもよく、同一OCCパターンにおける多重レイヤ数が1の場合は、隣接周波数ポイントの平均化を必ずしも行なう必要はない。例えば図4において、CSI=‘100’、レイヤ数6の場合に、OCCパターンが[1、1]は、レイヤ1~4が多重されているため、隣接4周波数ポイントによる平均化を行なうが、OCCパターンが[1、-1]は、レイヤ5および6の2多重であるため、隣接2周波数ポイントによる平均化を行なえばよい。コピー部366、8つのシンボル逆拡散部367-1~367-8、8つのCS補償部368-1~368-8は、コピー部362、8つのシンボル逆拡散部363-1~363-8、8つのCS補償部364-1~364-8と同様であるが、端末装置200の信号について処理する点のみが異なる。符号記憶部369は、端末装置100の符号記憶部175と同様に、図4に示すテーブルを記憶する。符号取得部370は、スケジューリング部307が生成したCSI情報、各端末装置の各レイヤにおいて使用されるnDMRS2およびOCCパターンを符号記憶部369から読み出す。また符号取得部370は、入力される割り当て情報に基づき、DMRS系列rnを生成する。符号取得部370は、読み出したnDMRS2に基づき、サイクリックシフトαを算出し、算出したα、およびrnを、CS補償部364-1~364-8、368-1~368-8のうち、該当するものに出力する。また、同様に、符号取得部370は、読み出したOCCパターンを、シンボル逆拡散363-1~363-8、367-1~367-8のうち、該当するものに出力する。ベクトル生成部371は、割り当て情報に基づき、CS補償部364-1~364-8、368-1~368-8の出力のうち、端末装置100、200に割り当てられたレイヤに対応するものを抽出して、伝搬路推定値ベクトル1×合計レイヤ数を生成する。生成した伝搬路推定値ベクトルは、図6の伝搬路推定値結合部380に入力される。また、上述では周波数領域でCSによる分離を達成する方法について記載したが、時間領域での処理による分離を行なってもよい。例えば、シンボル逆拡散部363-1~363-8、367-1~367-8の入力を時間領域信号に変換すると、各レイヤは異なるサイクリックシフトを与えられて送信されているため、時間シフトされた時間応答が観測される。各CS補償部364-1~364-8、368-1~368-8では、所望のインパルス応答を抽出し、得られたインパルス応答を周波数領域に変換してもよい。例えば、図4でCSI=‘100’、レイヤ数6の場合に、OCCパターン[1、1]で逆拡散した信号には、レイヤ1~4用のDMRSが含まれているため、時間領域に変換し、インパルス応答を算出すると、図8のような時間応答が観測される。CS補償部364-2では、得られた時間応答の中から、レイヤ2のインパルス応答を抽出し、周波数領域信号に変換し、ベクトル生成部371に入力する。本実施形態によれば、端末装置100は、8送信アンテナのMIMO伝送において、レイヤ数5以上の伝送を行なうことができる。この時、図4のテーブルを用いているので、Rel-10の仕様と同様、nDMRS2が少なくとも3離れているため、周波数選択性フェージングに耐性を持たせつつ、レイヤ数8までのMIMO伝送を行なうことが可能である。さらに、レイヤ数1~4の伝送を行なう場合は、端末装置100において、端末装置200に代表されるRel-10以前の端末装置と同様の処理が行なわれるため、後方互換性を保つことができる。つまり、レイヤ数4までであれば、端末装置200のような、Rel-8やRel-10の端末装置とMU-MIMOを行なうことが可能となる。これらのことから、端末装置100のスループット、および、セルスループットを大幅に改善することができる。また、本実施の形態では、8送信アンテナについて説明を行なったが、同様にして、5本以上の送信アンテナを持つシステムにおいて適用可能である。[第2の実施の形態]本実施形態では、レイヤ数5以上の端末とのMU-MIMOを可能とするCSとOCCの割り当てについて説明を行なう。図9は、本発明の第2の実施形態に係る符号の例を示すテーブルである。図9のレイヤ1~4のnDMRS2およびOCCパターンは、図28に示すLTERel-10のテーブルと同一である。レイヤ5、6のnDMRS2には、レイヤ3、4のnDMRS2が適用される。レイヤ7、8のnDMRS2には、レイヤ1、2のnDMRS2が適用される。また、OCCパターンに関しては、レイヤ1~4のnDMRS2と、レイヤ5~8で相反する直交するパターンを用いる。あるCSIのレイヤ1、2のnDMRS2の組合せと、他のCSIのレイヤ7、8のnDMRS2の組合せと、が同じものについては、OCCパターンに関しては、それぞれで同じパターンを用いる。つまり、レイヤ数が予め定めた値L1本実施形態ではL1=6より大きいレイヤのnDMRS2の組合せと、他のCSIのL3L3≦L2=最大レイヤ数―L1より小さいレイヤのnDMRS2の組合せと、が同じものについては、OCCパターンに関しては、それぞれで同じパターンを用いる。例えば、CSI=‘000’のレイヤ7、8nDMRS2の組合せは0、6のOCCパターンは、[1、-1]であるため、CSI=‘001’のレイヤ1、2nDMRS2の組合せは0、6のOCCパターンは、[1、-1]である。図9のテーブルは、以下のようにしてテーブル生成部が生成したものである。このテーブル生成部は無線通信を行う端末装置に備えられてもよいし、別の装置に備えられてもよい。初めに、テーブル生成部は、図28のRel-10のテーブルからレイヤ1とレイヤ2で用いるnDMRS2の組み合わせが同じCSIをペアとする。例えばCSI=‘000’と‘001’は共に0と6をレイヤ1とレイヤ2のnDMRS2としているためペアリングされる。同様に、CSI=‘010’と‘111’、またCSI=‘011’と‘110’、またCSI=‘100’と‘101’がそれぞれペアリングされる。以下、CSI=‘000’と‘001’を抽出して説明する。テーブル生成部は、抽出した値を図10のようにテーブルに埋める。レイヤ5~レイヤ8に関しては空欄のままである。ここではCSI=‘000’の埋め方について説明する。多重数の最大値は8であるため、CSI=‘000’の端末装置以降、端末装置1と呼ぶがレイヤ数5の伝送を行なう場合、CSI=‘001’の端末装置以降、端末装置2と呼ぶは最大レイヤ数3までの伝送を行なう場合、MU-MIMOに参加することができる。つまり、端末装置2のレイヤ4用のCSとOCCは、端末装置2は用いないことになる。そこで、テーブル生成部は、図11に示すように、端末装置2のレイヤ4用のCSとOCCの組み合わせを、端末装置1のレイヤ5に用いる。このように割り当てることで、レイヤ数5の伝送を行なう端末装置1とレイヤ数3あるいはそれ以下の伝送を行なう端末装置2によるMU-MIMOを達成できる。また端末装置1がレイヤ数6の伝送を行なう場合、端末装置2は最大レイヤ数2までの伝送を行なう場合、MU-MIMOに参加することができる。つまり、端末装置2のレイヤ3およびレイヤ4用のCSとOCCは、端末装置2は用いないことになる。そこで、端末装置2のレイヤ4用の組み合わせは既に端末装置1のレイヤ5用に用いているため、テーブル生成部は、端末装置2のレイヤ3用の組み合わせを端末装置1のレイヤ6用とする。同様にして、テーブル生成部は端末装置1のレイヤ7用の組み合わせも決定し、図12が得られる。レイヤ8に関してはSU-MIMOの分離性能を考慮し、テーブル生成部は、使われていない端末装置2のレイヤ1用の組み合わせを用いる。このようにして端末装置1つまりCSI=‘000’に関するテーブルを作成できる。テーブル生成部は、同様の処理を他のCSIについても行なうことで図9のテーブルを作成する。また上記では、テーブル生成部はCSI=‘000’は‘001’とペアリングを行なったが、‘111’とペアリングすることも可能である。この場合、CSI=‘001’は‘010’とペアリングされる。この場合、上述のフローでテーブルを作成すると図13のテーブルとなる。ただしCS、テーブル生成部はI=‘000’を‘010’とペアリングしない。これは、例えばCSI=‘000’のレイヤ1と、CSI=‘000’のレイヤ4のCSとOCCの割り当てが一致している等、そもそもレイヤ数4とレイヤ数4のMU-MIMOを行なえないことに起因する。本実施形態に係る端末装置は、端末装置100と同じである。ただし、符号記憶部175は、図9のテーブルを記憶する。図14は、本実施形態に係る基地局装置300aの構成を示す概略ブロック図である。基地局装置300aは、スケジューリング部307aを備える点で、基地局装置300図5と異なる。基地局装置300の構成と同じ符号を付した構成が持つ機能は、基地局装置300の構成のものと同様であるので、説明を省略する。なお、伝搬路推定部306における受信アンテナ伝搬路推定部図6参照の符号記憶部369は、図9のテーブルを記憶する。スケジューリング部307aは、第1の実施形態に係るスケジューリング部307図5と同様の機能を有する。ここで、スケジューリング部307aは、MU-MIMOを行う2つの端末装置について、ペアリングされているCSIを割り当て、そのCSI情報を生成する。例えば、スケジューリング部307aは、MU-MIMOを行う複数の端末装置のレイヤ数を合計し、その合計値が8以下であるかを判定する。合計値が8以下の場合、スケジューリング部307aは、MU-MIMOを行うことができると判定し、CSI情報を生成する。なお、合計値が8より大きい場合、スケジューリング部307aは、一方例えば、レイヤ数の小さい方の端末装置との通信を拒否してもよいし、他の周波数に割り当ててもよい。また、その端末装置を他の基地局装置へハンドオーバさせてもよい。端末装置1におけるDMRS生成部107および端末装置2におけるDMRS生成部107図2参照は、第1の実施形態と同様、基地局装置から通知されるCSI情報に基づいてDMRSを生成すればよい。本実施形態では、8送信アンテナのMIMO伝送において、レイヤ数5以上の伝送を行なう場合に関する。図9のテーブルに基づく参照信号は、本実施形態の端末装置2台の信号を多重するMU-MIMOを行なう場合の送信レイヤ数の合計の最大値および、本実施形態の端末装置とRel-10の端末装置の信号を多重するMU-MIMOを行なう場合の送信レイヤ数の合計の最大値が、Rel-10の端末装置がSU-MIMOを行う場合の送信レイヤ数の最大値の倍すなわち、8とする符号となる。したがって、図9のテーブルを用いれば、Rel-10の仕様と同様、nDMRS2が少なくとも3離れているため、周波数選択性フェージングに耐性を持たせつつ、レイヤ数8までのMIMO伝送を行なうことが可能となる。さらに、レイヤ数1~4の伝送を行なう場合は、Rel-10以前と同様の処理が行なわれるため、後方互換性を保つことができる。つまり、Rel-8やRel-10の端末とMU-MIMOを行なうことが可能となる。さらに本実施形態に係るレイヤ数5以上の端末と、Rel-10以前の端末とのMU-MIMOを行なうことができるためスループットを大幅に改善することができる。[第3の実施の形態]本実施形態では、端末装置は、レイヤ数5以上のSU-MIMOを行なう端末装置と、その端末装置と同一ではない帯域を用いてMU-MIMOを行なう。Rel-10では1サブフレームにある2つのDMRSを利用して拡散率2のOCCを適用したが、本実施形態では、2サブフレームをグループ化し、4つのDMRSを利用して拡散率4のOCCを適用する。図15は、DMRSインデックスの例を示すテーブルである。このテーブルは、リリース毎に、DMRSインデックスが対応付けられている。ここで、Rel-Xは、本実施形態を表す。また、lは0以上の整数である。Rel-8ではOCCとして常に1が乗算されているとみなすことができる。またRel-10ではOCCとして、SC-FDMAシンボル4に常に1が乗算され、11には基地局装置から通知されるCSIによって、1あるいは-1が乗算される。これに対し、本実施形態Rel-Xでは、サブフレームが2l1番目では、Rel-10と同様の符号が乗算される。つまり、SC-FDMAシンボル4に常に1が乗算され、11には基地局装置から通知されるCSIによって、1あるいは-1が乗算される。また、本実施形態では、サブフレームが2l2番目の場合、SC-FDMAシンボル4も基地局装置から通知されるCSIによって、1あるいは-1が乗算される。SC-FDMAシンボル11に関しても同様であり、4つのDMRSによって、4拡散のWalsh符号が用いられる。したがってDMRS生成部は4つのDMRSを生成し、DMRS多重部に入力する。本実施形態に係る端末装置100bは、図16に示すように、2つのサブフレームに4つのDMRSを多重する。ここで、Walsh符号は2のべき乗の長さという制約があるため、他に8、16、32、...が考えられる。しかしLTEのフレーム構成は図16に示すように、1フレームが10個のサブフレームから構成され、各サブフレームには2つのDMRSが含まれるため、1フレーム中のDMRS数は20となる。20の約数は、1,2,4,5,10,20であるため、拡散率8や16のWalsh符号では、1フレーム内で完結するようにWalsh符号を割り当てることができない。つまり、Rel-10の拡散率2のWalsh符号からの拡張としては、どのような拡散率であってもよいわけではなく、拡散率4に限定されることになる。次にDMRS生成部で4つのDMRSを生成するためのテーブルについて説明を行なう。図17は、本発明の第3の実施形態に係る符号の例を示すテーブルである。図9のA、B、C、Dは、それぞれ、[1、1、1、1]、[1、-1、1、-1]、[1、1、-1、-1]、[1、-1、-1、1]を表す図では、の符号は省略してある。この括弧内の数値は、先頭から、2l1番目のサブフレーム内の4、11、2l2番目のサブフレーム内の4、11のSC-FDMAシンボル生成に用いるものである。レイヤ5、6のnDMRS2には、レイヤ3、4のnDMRS2が適用される。レイヤ7、8のnDMRS2には、レイヤ1、2のnDMRS2が適用される。また、OCCパターンに関しては、レイヤ1~4のnDMRS2と、レイヤ5~8で相反する直交するパターンを用いる。あるCSIのレイヤ1、2のnDMRS2の組合せと、他のCSIのレイヤ7、8のnDMRS2の組合せと、が同じものについては、OCCパターンに関しては、それぞれで同じパターンを用いる。図17のテーブルは、以下のようにしてテーブル生成部が生成したものである。このテーブル生成部は無線通信を行う端末装置に備えられてもよいし、別の装置に備えられてもよい。図17のテーブルは後方互換性が保たれているため、本実施形態ではこれを拡張する例を示す。なお、4つのDMRSによってOCCが適用されれば、テーブル内の数値は図17に示した数値でなくてもよい。第2の実施形態のテーブル図9のCSI=‘000’および‘001’を抜き出したものを図18に示す。テーブル生成部は、拡散率4のWalsh符号をそれぞれ、A=[1、1、1、1]、B=[1、-1、1、-1]、C=[1、1、-1、-1]、D=[1、-1、-1、1]と定義する。なお、周波数選択性フェージングに対する耐性を保つため、CSに関しては第2の実施形態のものと同様とする。テーブル生成部は、CSI=‘000’のレイヤ1およびレイヤ2のOCCパターンは[1、1]であるため、Rel-X用のテーブルにおいてもレイヤ1およびレイヤ2にAを共通に割り当てる。図18でCSI=‘000’のレイヤ3およびレイヤ4のOCCパターンは、レイヤ1およびレイヤ2のパターンとは異なり[1、-1]であるため、テーブル生成部は、Rel-X用のテーブルにおいてもレイヤ3およびレイヤ4にBを共通に割り当てる。レイヤ5~レイヤ8についても同様にOCCパターンを割り当てることで、図19を得る。さらに第2の実施形態と同様、同じ帯域を用いるMU-MIMOをサポートするため、テーブル生成部は、CSI=‘000’のレイヤ5のOCCパターンをCSI=‘001’のレイヤ3に割り当て、さらにCSI=‘000’のレイヤ6のOCCパターンをCSI=‘001’のレイヤ2に割り当てる。以下同様に割り当てることで図20を得る。上述の手法にしたがって、各拡散符号A~Dをバランス良く割り当てたテーブルが、図17のテーブルである。ここで拡散符号AおよびBは、偶数サブフレームのSC-FDMAシンボル4でOCCパターンとして1が乗算される。この結果、OCCパターンとしてAおよびBのみを用いているCSI=‘000’、‘001’、‘011’、‘101’が、レイヤ数4以下の伝送を行なう場合、Rel-10のテーブルと一致しているため、Rel-10に上記のCSIを通知することで、Rel-10と互換性を保ち、MU-MIMOを行なうことができる。また特にCSI=‘011’は、OCCパターンがすべて1であるため、Rel-8の端末装置にはCSI=‘011’を割り当てることで、Rel-8とも後方互換性を保ち、MU-MIMOを行なうことができる。また拡散符号AおよびBのみを使用するCSIつまり、CSI=‘000’、‘001’、‘011’、‘101’が割り当てられた端末装置と、拡散符号CおよびDのみを使用するCSIつまり、CSI=‘010’、‘101’、‘110’、‘111’が割り当てられた端末装置がMU-MIMOを行なう場合、レイヤ数8とレイヤ数8のMU-MIMOを行なうことができる。この時、各端末装置はOCCで分離されるため、各端末装置が同一帯域を用いる必要はない。したがって基地局におけるスケジューリングの柔軟性を向上できる。またOCCパターンが4つ存在するため、使用帯域の異なる4つの端末装置がMU-MIMOを行なうことも可能である。例えばCSI=‘000’によってレイヤ数2の伝送を行なう端末装置と、CSI=‘001’によってレイヤ数2の伝送を行なう端末装置と、CSI=‘100’によってレイヤ数2の伝送を行なう端末装置と、CSI=‘110’によってレイヤ数2の伝送を行なう端末装置の4端末装置がMU-MIMOを行なうことができる。なお、図17では各CSIに2つのOCCパターンしか割り当てていないが、図21のように、各CSIに4つのOCCパターンを割り当てることも可能である。各CSIに4つのOCCパターンを割り当てることで、フェージングの周波数選択性が強く、時間選択性が弱い場合に、レイヤ数5以上のSU-MIMOの直交性を向上できる。また図17および図21のテーブルでは、レイヤ2i1とレイヤ2i2i=1、2で同じOCCパターンを使用しているが、異なるOCCパターンを適用してもよい。図22は、本実施形態に係る端末装置100bの構成を示す概略ブロック図である。端末装置100bは、DMRS生成部107bを備える点で、端末装置100図2と異なる。端末装置100の構成と同じ符号を付した構成が持つ機能は、端末装置100の構成のものと同様であるので、説明を省略する。DMRS生成部107bは、第1の実施形態に係るDMRS生成部107図2、3参照と同様の機能を有する。ただし、DMRS生成部107bは、図16に示すように、2つのサブフレームに4つのDMRSを多重する。図23は、本実施形態に係るDMRS生成部107bの構成を示す概略ブロック図である。DMRS生成部107bは、符号取得部174b、OCC部173b-1~173b-8を備える点で、DMRS生成部107図3と異なる。DMRS生成部107の構成と同じ符号を付した構成が持つ機能は、DMRS生成部107の構成のものと同様であるので、説明を省略する。なお、符号記憶部175は、図17のテーブルを記憶する。符号取得部174bは、制御情報取得部123が取得したCSI情報に対応するnDMRS2を、符号記憶部175から読み出し、この値に基づき、CS部172-1~172-8にサイクリックシフト量を指定する。また、符号取得部174bは、CSI情報に対応するOCCパターンを、符号記憶部175から読み出し、OCC部173b-1~173b-8にOCCパターンを指定する。OCC部173b-1~173b-Lの各々は、入力された系列rαnに対して、符号取得部174bにより指定されたOCCパターンの直交カバーコードOCCを適用する。つまり、図16に示す2つのサブフレーム内の4および11のSC-FDMAシンボル用の、4つのDMRSを生成する。例えば、DMRS生成部107bのOCC部173b-1は、符号取得部174bにより指定されたOCCパターンが[1、-1、-1、1]である場合、2l1番目のサブフレームでは、入力されたrαnを[rαn、-rαn]とし、DMRS多重部105b-1に入力する。ここで、[rαn、-rαn]のうち、1つ目のrαnは、2l1番目のサブフレームにおける4のSC-FDMAシンボル用のDMRSであり、2つ目の-rαnは、2l1番目のサブフレームにおける11のSC-FDMAシンボル用のDMRSである。また、この場合、OCC部173b-1は、2l2番目のサブフレームでは、入力されたrαnを[-rαn、rαn]とし、DMRS多重部105b-1に入力する。ここで、[-rαn、rαn]のうち、1つ目の-rαnは、2l2番目のサブフレームにおける4のSC-FDMAシンボル用のDMRSであり、2つ目のrαnは、2l2番目のサブフレームにおける11のSC-FDMAシンボル用のDMRSである。図24は、本実施形態に係る基地局装置300bの構成を示す概略ブロック図である。基地局装置300bは、伝搬路推定部306bを備える点で、基地局装置300a図14と異なる。基地局装置300aの構成と同じ符号を付した構成が持つ機能は、基地局装置300aの構成のものと同様であるので、説明を省略する。図25は、本実施形態に係る伝搬路推定部306bの構成を示す概略ブロック図である。伝搬路推定部306bは、受信アンテナ伝搬路推定部360b-1~360b-8を備える点で、伝搬路推定部306図6と異なる。伝搬路推定値結合部380が持つ機能は、伝搬路推定部306のものと同様であるので、説明を省略する。図26は、本実施形態に係る受信アンテナ伝搬路推定部360b-1の構成を示す概略ブロック図である。なお、他の受信アンテナ伝搬路推定部360b-2~360b-Nrも同様の構成であるので、これらについては説明を省略する。伝搬路推定部306b-1は、符号取得部370b、8つのシンボル逆拡散部363b-1~363b-8、367b-1~367b-8を備える点で、伝搬路推定部306-1図7と異なる。伝搬路推定部306-1の構成と同じ符号を付した構成が持つ機能は、伝搬路推定部306-1の構成のものと同様であるので、説明を省略する。受信アンテナ伝搬路推定部360b-1には、受信アンテナ301-1の受信信号において、2つ2l1番目および2l2番目のサブフレームのSC-FDMAシンボル4と11から構成されるDRMS受信シンボルのベクトルRm1×4が入力される。抽出されたベクトルは、コピー部362に入力される。コピー部362は、入力されたベクトルのコピーを、8つ生成し、各々をシンボル逆拡散部363b-1~363b-8に入力する。シンボル逆拡散部363b-1~363b-8の各々は、符号取得部370bの指示に従い、端末装置100bで適用されたOCCを逆拡散する処理を行う。例えば、シンボル逆拡散部363b-1は、レイヤ1の逆拡散を、シンボル逆拡散部363b-2は、レイヤ2の逆拡散を、というように、シンボル逆拡散部363b-1~363b-8の各々は、符号の枝番に対応するレイヤの逆拡散を行う。例えば、スケジューリング部307bが端末装置100bに、CSI=‘111’、レイヤ数7を割り当てていた場合を考える。このとき、シンボル逆拡散部363b-5に対して、符号取得部370bは、CSI=‘111’、レイヤ5のOCCパターンである[1、-1、-1、1]を指示する図17参照。シンボル逆拡散部363b-5は、この指示に従い、以下の式6のように、[1、-1、-1、1]を、入力されたベクトルRmに乗算する。なお、シンボル逆拡散部367b-1~367b-8は、それぞれ、シンボル逆拡散部363b-1~363b-8と同様であるが、端末装置200の信号について処理する点のみが異なる。図17のテーブルを用いて参照信号を生成する無線通信システムでは、レイヤ数5以上のSU-MIMOを行なう端末同士が、一部のみ重複する帯域を用いたMU-MIMOを行うことができる。またSU-MIMOの直交性を重視する場合は、図21のテーブルをシステムとして採用すればよい。図21の場合、レイヤ数5以上のSU-MIMOは一部のみ重複する帯域を用いたMU-MIMOを行うことはできないが、フェージングの時間選択性が弱い場合、SU-MIMOの伝送特性を図17のテーブルを用いる場合よりも改善できる。本実施形態では、図17あるいは図21のテーブルを用いることで、レイヤ数5以上のSU-MIMOを行なう端末と、MU-MIMOを行なうことができる。このように、本実施形態では、2つのサブフレーム内の4つのDMRSを用いてOCCを適用することで、レイヤ数8の伝送を行う端末とレイヤ数8の伝送を行う端末とのMU-MIMOや、レイヤ数2伝送を行なう4端末によるMU-MIMOを、各端末の使用帯域が異なる場合でも達成できる。さらに本実施形態で示したテーブルはRel-10と同様の周波数選択性への耐性を持っている。これらのことから、無線通信システムにおけるスループット、および、セルスループットを大幅に改善することができる。また、図1、図2、図3、図5、図6、図7、図14、図22、図23、図24、図25、図26における各部の機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することによりこれらの機能を実現してもよい。なお、ここでいうコンピュータシステムとは、OSや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。本発明に関わる端末装置および基地局装置で動作するプログラムは、本発明に関わる上記実施形態の機能を実現するように、CPU等を制御するプログラムコンピュータを機能させるプログラムである。そして、これら装置で取り扱われる情報は、その処理時に一時的にRAMに蓄積され、その後、各種ROMやHDDに格納され、必要に応じてCPUによって読み出し、修正書き込みが行なわれる。プログラムを格納する記録媒体としては、半導体媒体例えば、ROM、不揮発性メモリカード等、光記録媒体例えば、DVD、MO、MD、CD、BD等、磁気記録媒体例えば、磁気テープ、フレキシブルディスク等等のいずれであってもよい。また、ロードしたプログラムを実行することにより、上述した実施形態の機能が実現されるだけでなく、そのプログラムの指示に基づき、オペレーティングシステムあるいは他のアプリケーションプログラム等と共同して処理することにより、本発明の機能が実現される場合もある。また市場に流通させる場合には、可搬型の記録媒体にプログラムを格納して流通させたり、インターネット等のネットワークを介して接続されたサーバコンピュータに転送したりすることができる。この場合、サーバコンピュータの記憶装置も本発明に含まれる。また、上述した実施形態における端末装置および基地局装置の一部、または全部を典型的には、集積回路であるLSIとして実現してもよい。端末装置および基地局装置の各機能ブロックは個別にチップ化してもよいし、一部、または全部を集積してチップ化してもよい。また、集積回路化の手法はLSIに限らず、専用回路、または汎用プロセッサで実現しても良い。ハイブリッド、モノリシックのいずれでも良い。一部は、ハードウェアにより、一部はソフトウェアにより機能を実現させても良い。また、半導体技術の進歩により、LSIに代替する集積回路化等の技術が出現した場合、当該技術による集積回路を用いることも可能である。以上、この発明の実施の形態を、図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も特許請求の範囲に含まれる。"