"放射線硬化型インク組成物の液滴を吐出して記録媒体に付着させるヘッドと、前記記録媒体に付着された前記液滴に活性放射線を照射する照射手段と、を有する液滴吐出装置の制御方法であって、第1放射線硬化型インク組成物を少なくとも使用する第1印刷モードと、前記第1放射線硬化型インク組成物と、前記第1印刷モードでは使用しない第2放射線硬化型インク組成物と、を使用する第2印刷モードと、を有し、前記第1印刷モードおよび前記第2印刷モードを選択して印刷を行い、前記照射手段によって前記液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーは、前記第1印刷モードと第2印刷モードとで異なる、液滴吐出装置の制御方法。請求項1に記載の液滴吐出装置の制御方法において、前記第1放射線硬化型インク組成物は、ブラックの色材を含有するブラックインク組成物であり、前記第2放射線硬化型インク組成物は、カラーの色材を含有するカラーインク組成物であり、前記第1印刷モードは、前記ブラックインク組成物を使用するモノクロ印刷モードであり、前記第2印刷モードは、少なくとも、前記ブラックインク組成物と、前記カラーインク組成物と、を使用するカラー印刷モードである、液滴吐出装置の制御方法。請求項1に記載の液体吐滴装置の制御方法において、前記第1放射線硬化型インク組成物は、カラーの色材を含有する第1カラーインク組成物であり、前記第2放射線硬化型インク組成物は、前記第1カラーインク組成物とは異なる第2カラーインク組成物であり、前記第1印刷モードは、第1カラーインク組成物を使用する第1カラー印刷モードであり、前記第2印刷モードは、少なくとも、前記第1カラーインク組成物と、前記第2カラーインク組成物と、を使用する第2カラー印刷モードである、液滴吐出装置の制御方法。請求項1ないし請求項3のいずれか1項に記載の液滴吐出装置の制御方法において、前記第1印刷モードおよび前記第2印刷モードは、それぞれ、前記放射線硬化型インク組成物の液滴を前記記録媒体に付着させた後、前記液滴に対して一括して活性放射線を照射する、液滴吐出装置の制御方法。請求項1ないし請求項4のいずれか1項に記載の液滴吐出装置の制御方法において、前記液滴には、前記記録媒体に付着後500ms以内に前記活性放射線が照射される、液滴吐出装置の制御方法。請求項1ないし請求項5のいずれか1項に記載の液滴吐出装置の制御方法であって、前記第1印刷モードにおいて使用するインク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギー[E90mJ/cm2]に対する、前記液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギー[E1mJ/cm2]の比[E1/E90]及び、前記第2印刷モードにおいて使用するインク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギー[E90mJ/cm2]に対する、前記液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギー[E1mJ/cm2]の比[E1/E90]、の差は、30以内である、液滴吐出装置の制御方法。請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載の液滴吐出装置の制御方法に使用する液滴吐出装置であって、前記ヘッドは、所定方向に沿って移動し、前記照射手段は、前記ヘッドの前記所定方向の少なくとも一方の側に設けられている、液滴吐出装置。請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載の液滴吐出装置の制御方法に用いる第1インク組成物および第2インク組成物を含むインクセットであって、複数の放射線硬化型インク組成物を備え、放射線硬化型インク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギーは、前記複数の放射線硬化型インク組成物のうち、ブラックの色材を含有するブラックインク組成物が最も高い、インクセット。上記の特許文献1に記載のインクジェット記録装置を用いた画像形成方法において、記録媒体上に着弾したすべての活性光線硬化型インクは、照射手段によって一様なエネルギーが与えられる。このとき、複数の活性光線硬化型インクを用いて印刷例えばカラー印刷を行うためには、すべての活性光線硬化型インクに好ましいエネルギーが与えられるように照射条件を設定する必要がある。そのため、複数の活性硬化型インクを用いた印刷を行なう場合に、活性光線硬化型インク毎に最も適した照射条件を設定することができない場合があった。本発明のいくつかの態様にかかる目的の1つは、印刷モード毎に良好な画像を形成できる液滴吐出装置の制御方法を提供するものである。本発明は前述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の態様または適用例として実現することができる。[適用例1]本発明に係る液滴吐出装置の制御方法の一態様は、放射線硬化型インク組成物の液滴を吐出して記録媒体に付着させるヘッドと、前記記録媒体に付着された前記液滴に活性放射線を照射する照射手段と、を有する液滴吐出装置の制御方法であって、第1放射線硬化型インク組成物を少なくとも使用する第1印刷モードと、前記第1放射線硬化型インク組成物と、前記第1印刷モードでは使用しない第2放射線硬化型インク組成物と、を使用する第2印刷モードと、を有し、前記第1印刷モードおよび前記第2印刷モードを選択して印刷を行い、前記照射手段によって前記液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーは、前記第1印刷モードと第2印刷モードとで異なる。適用例1に係る液滴吐出装置の制御方法によれば、印刷モード毎に良好な画像を形成できる。[適用例2]適用例1において、前記第1放射線硬化型インク組成物は、ブラックの色材を含有するブラックインク組成物であり、前記第2放射線硬化型インク組成物は、カラーの色材を含有するカラーインク組成物であり、前記第1印刷モードは、前記ブラックインク組成物を使用するモノクロ印刷モードであり、前記第2印刷モードは、少なくとも、前記ブラックインク組成物と、前記カラーインク組成物と、を使用するカラー印刷モードであることができる。[適用例3]適用例1において、前記第1放射線硬化型インク組成物は、カラーの色材を含有する第1カラーインク組成物であり、前記第2放射線硬化型インク組成物は、前記第1カラーインク組成物とは異なる第2カラーインク組成物であり、前記第1印刷モードは、第1カラーインク組成物を使用する第1カラー印刷モードであり、前記第2印刷モードは、少なくとも、前記第1カラーインク組成物と、前記第2カラーインク組成物と、を使用する第2カラー印刷モードであることができる。[適用例4]適用例1ないし適用例3のいずれか1例において、前記第1印刷モードおよび前記第2印刷モードは、それぞれ、前記放射線硬化型インク組成物の液滴を前記記録媒体に付着させた後、前記液滴に対して一括して活性放射線を照射することができる。[適用例5]適用例1ないし適用例4のいずれか1例において、前記液滴には、前記記録媒体に付着後500ms以内に前記活性放射線が照射されることができる。[適用例6]適用例1ないし適用例5のいずれか1例において、前記第1印刷モードにおいて使用するインク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギー[E90mJ/cm2]に対する、前記液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギー[E1mJ/cm2]の比[E1/E90]及び、前記第2印刷モードにおいて使用するインク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギー[E90mJ/cm2]に対する、前記液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギー[E1mJ/cm2]の比[E1/E90]、の差は、30以内であることができる。[適用例7]本発明に係る液滴吐出装置の一態様は、適用例1ないし適用例6のいずれか1例に記載の液滴吐出装置の制御方法に使用する液滴吐出装置であって、前記ヘッドは、所定方向に沿って移動し、前記照射手段は、前記ヘッドの前記所定方向の少なくとも一方の側に設けられている。[適用例8]本発明に係るインクセットの一態様は、適用例1ないし適用例6のいずれか1例に記載の液滴吐出装置の制御方法に用いる第1インク組成物および第2インク組成物を含むインクセットであって、複数の放射線硬化型インク組成物を備え、放射線硬化型インク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギーは、前記複数の放射線硬化型インク組成物のうち、ブラックの色材を含有するブラックインク組成物が最も高い。以下に本発明の好適な実施形態について説明する。以下に説明する実施形態は、本発明の一例を説明するものである。また、本発明は、以下の実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を変更しない範囲において実施される各種の変形例も含む。なお、以下の実施形態で説明される構成の全てが本発明の必須構成要件であるとは限らない。1.液滴吐出装置本発明の一実施形態に係る液滴吐出装置は、放射線硬化型インク組成物の液滴を吐出して記録媒体に付着させるヘッドと、前記記録媒体に付着された前記液滴に活性放射線を照射する照射手段と、を有し、第1インク組成物を備えた第1インクセットを使用する第1印刷モードと、前記第1インク組成物および前記第1インクセットには含まれない第2インク組成物を備えた第2インクセットを使用する第2印刷モードと、を有し、前記第1印刷モードおよび前記第2印刷モードを選択して印刷を行い、前記照射手段によって前記液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーは、前記第1印刷モードと第2印刷モードとで異なることを特徴とする。なお、第1インクセットは、少なくとも第1インク組成物を備えるものであればよく、第1インク組成物のみを備えるものであっても良い。また、第1インクセットが、第2インクセットに含まれないインク組成物をさらに備えていても良い。以下、液体吐出装置の好適な実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。図1は、本発明に係る液滴吐出装置の一実施形態であるインクジェットプリンター20以下、単にプリンター20ともいう。を模式的に示す斜視図である。図2は、記録媒体Pの搬送方向SSをキャリッジ50の正面としたときのキャリッジ50の背面を示す模式図である。図3は、記録媒体Pの搬送方向SSをキャリッジ50の正面としたときのキャリッジ50の底面を示す模式図である。図1に示すように、プリンター20は、ヘッド52と、照射手段としての第1光源90を備えている。1.1.ヘッドヘッド52は、放射線硬化型インク組成物を微少粒径の液滴にしてノズル孔53aから吐出して、記録媒体P上に付着させる。ヘッド52は、上記の機能を有すれば特に限定されず、どのような記録方式を用いてもよい。ヘッド52の記録方式としては、例えば、ノズルとノズルの前方に置いた加速電極の間に強電界を印加し、ノズルからインクを液滴状で連続的に吐出させ、インク滴が偏向電極間を飛翔する間に印刷情報信号を偏光電極に与えて記録する方式またはインク滴を偏向することなく印刷情報信号に対応して吐出させる方式静電吸引方式、小型ポンプでインク液に圧力を加え、ノズルを水晶振動子等で機械的に振動させることにより、強制的にインク滴を吐出させる方式、インク液に圧電素子で圧力と印刷情報信号を同時に加え、インク滴を吐出記録させる方式ピエゾ方式、インク液を印刷情報信号にしたがって微小電極で加熱発泡させ、インク滴を吐出記録させる方式サーマルジェット方式等が挙げられる。本発明に係る液滴吐出装置は、図1に示すようにヘッド52がキャリッジ50に搭載されたシリアル型のプリンター20であってもよい。シリアル型のプリンター20は、キャリッジ50の所定方向MSへの移動に伴って、ヘッド52が所定方向に沿って移動する。また、モーター30の駆動によってプラテン40が動作することによって記録媒体Pが搬送方向SSへ移動する。これにより、記録媒体P上の異なる位置に、放射線硬化型インク組成物を付着させることができる。また、ヘッド52は、4色のインクを吐出するフルカラー印刷用のシリアル型ヘッドであり、色毎に対応するノズル列53を備えている。また、ノズル列53は、多数のノズル孔53aからなる。かかるヘッド52が搭載されるキャリッジ50には、ヘッド52の他に、ヘッド52に供給される黒色インクを収容したブラックインク容器としてのブラックカートリッジ54と、ヘッド52に供給されるカラーインクを収容したカラーインクとしてのカラーインクカートリッジ56とが搭載されている。各カートリッジ54、56に収容されているインクは、後述する放射線硬化型インク組成物である。なお、本実施形態に係るプリンター20は、4色のインクを吐出するヘッド52を備えているが、これに限定されず、2色以上のインクを吐出できるヘッドを備えていればよい。また、プリンター20は、印刷モードを選択する際にインクの交換を行い、印刷モードで使用するインクセットを備えるようにしてもよい。1.2.第1光源本実施形態に係るプリンター20は、照射手段として第1光源90を備えている。第1光源90は、ヘッド52によって記録媒体Pに吐出され付着された液滴に対して活性放射線を照射する。図1~図3の例では、第1光源90は、ヘッド52の所定方向MSの両側の端に設けられた第1光源90Aおよび90Bからなる。具体的には、図2に示すように、ヘッド52の右側図2の矢印B方向には、第1光源90Aが配置され、ヘッド52の左側図2の矢印C方向には、第1光源90Bが配置されている。図1の例では、1つのヘッドの両側に1つずつ第1光源が配置されているが、1つのヘッドの両側に2つ以上の第1光源を配置してもよい。第1光源90の形状は、特に限定されないが、キャリッジ50の一回の移動によって、ヘッド52のノズル孔53aから吐出され記録媒体Pに着弾した放射線硬化型インク組成物の液滴に、活性放射線を照射できる形状であることが好ましい。図3の例では、記録媒体Pの搬送方向SSにおいて、第1光源90の距離は、ノズル列53の距離よりも長くなるように形成されているが、記録媒体Pに着弾した液滴すべてに活性放射線を照射できるように形成されていれば特に限定されない。また、所定方向MSにおける第1光源90の大きさ長さ、および第1光源90と記録媒体Pとの間の距離は、照射する活性放射線の強度や照射する期間などを考慮して、任意に設定することができる。第1光源90は、記録媒体Pに着弾した放射線硬化型インク組成物の液滴に、活性放射線を照射する。第1光源90は、良好な画像を形成できるという観点から、キャリッジ50の移動速度および記録媒体Pとの距離等を考慮して、記録媒体P上に液滴が着弾してから0ms以上500ms以下の時間内に、第1光源90からの活性放射線が液滴に照射される位置に配置されることが好ましい。第1光源90としては、LEDLightEmittingDiodeまたはLDLaserDiodeのいずれかを使用することが好ましい。これにより、水銀灯ランプ、メタルハライドランプ、その他のランプ類を使用した場合と比較して、フィルター等の装備のために第1光源90が大型化することを回避することができる。また、フィルターによる吸収で出射された活性放射線の強度が低下することがなく、放射線硬化型インク組成物を効率良く硬化させることができる。また、第1光源90の光源毎第1光源90Aおよび90B毎に、出射される波長が同じであってもよいし、異なっていてもよい。光源としてLEDまたはLDを使用する場合、出射される活性放射線の波長は350~430nm程度の範囲のいずれかとすればよい。また、図3の例では、第1光源90は、紫外線発光ダイオード紫外線LED符号Dを複数配列させた構成を有している。なお、本実施形態に係るプリンター20は、いわゆる双方向印刷を行うため、ヘッド52の所定方向MSの両側に第1光源90を備えている。一方、印刷時にキャリッジが一方向にしか移動しない、いわゆる単方向印刷を行うのであれば、第1光源90はヘッドに対して1方向側キャリッジの移動方向側のみに、備えていればよい。なお、いずれの場合にも、液滴の着弾後500ms以内に、該液滴に対して第1光源90による照射が行われるように、第1光源90の位置が調整されていることが好ましい。なお、液滴の着弾後500ms以内に行われる第1光源90による照射は、500ms以内に照射が完了することが好ましい。1.3.その他の構成本実施形態に係るプリンター20は、以下の構成を備えることができる。本実施形態に係るプリンター20は、第2光源図示せずを備えていてもよい。第2光源は、記録媒体に付着した液滴をさらに硬化させることができる。第2光源は、キャリッジ50に搭載され、かつ、ヘッド52よりも記録媒体Pの搬送方向SS側に設けられていてもよい。また、第2光源は、キャリッジに搭載され、かつ、第1光源90に対してヘッド52とは反対側の位置に配置されていてもよい。また、第2光源をキャリッジ50に搭載せずに、記録媒体Pの搬送方向SS側に固定して設けてもよい。このように、第2光源の設置位置は、第1光源90によって活性放射線が照射された液滴に対して、再度活性放射線を照射できる位置に設けられていれば特に限定されるものではない。第2光源は、第1光源90と同様の理由から、LEDまたはLDのいずれかを使用することが好ましい。光源としてLEDまたはLDを使用する場合、出射される活性放射線の波長は350~430nm程度の範囲のいずれかとすればよい。また、第2光源を複数有する場合には、光源毎に出射される波長が同じであってもよいし、異なっていてもよい。また、図1に示したプリンター20は、記録媒体Pを搬送方向SSに送るモーター30と、プラテン40と、キャリッジ50と、キャリッジ50を所定方向MSに移動させるキャリッジモーター60と、を備えている。キャリッジ50は、キャリッジモーター60に駆動される牽引ベルト62によって牽引され、ガイドレール64に沿って移動する。また、図1に示したプリンター20では、キャリッジ50のホームポジション図1の右側の位置には、停止時にヘッド52のノズル孔53aが形成された面を密閉するためのキャッピング装置80が設けられている。印刷ジョブが終了してキャリッジ50がこのキャッピング装置80の上まで到達すると、図示しない機構によってキャッピング装置80が自動的に上昇して、ヘッド52のノズル孔53aが形成された面を密閉することができる。図1に示したプリンター20は、制御手段70を備えている。制御手段70は、例えばCPUとメモリとを有するコンピューターを利用して構成される。制御手段70は、種々の命令を実行することにより、キャリッジ50の移動、ヘッド52の吐出、第1光源90の活性放射線の強度や照射時間の設定、記録媒体Pを搬送方向SSに送るモーター30等の動作制御を行うことができる。制御手段70は、命令情報を受け付ける命令情報受付手段を有することができる。命令情報は、ユーザーによる操作受付手段例えば、プリンター20に設けられたタッチパネルや操作ボタン、プリンター20に接続されたPC等のキーボード等の操作に基づいて出力されて、命令情報受付手段に受け付けられる。また、命令情報としては、例えば、後述する第1印刷モードを実行するための第1印刷モード実行命令や、第2印刷モードを実行するための第2モード実行命令等を挙げることができる。また、制御手段70は、第1印刷モードを実行する場合には、第1光源から液滴に与える単位面積あたりのエネルギーを第1印刷モード用のエネルギーとする制御を行う。また、制御手段70は、第2印刷モードを実行する場合には、第1光源から液滴に与える単位面積あたりのエネルギーを第2印刷モード用のエネルギーとする制御を行う。エネルギーの制御は、例えば、第1光源の照射強度を変えることや、第1光源から単位面積あたりに照射する照射時間を変えることで行うことができる。また、制御手段70は、命令情報受付手段から出力された命令情報を受け付けて実行動作を行う命令実行手段を有することができる。命令実行手段は、上述したキャリッジ50、ヘッド52、第1光源90、モーター30等の各動作の実行タイミング等を制御したり、連携させたりする実行動作を行うことができる。1.4.印刷モード本実施形態に係るプリンター20は、制御手段70による命令に基づいて第1印刷モードおよび第2印刷モードを実行することができる。本発明におけるモードとは、液滴吐出装置を用いて記録媒体上に所望の画像を形成させるための態様のことをいう。1.4.1.第1の実施形態第1の実施形態は、第1印刷モードとしてモノクロ印刷モード、第2印刷モードとしてカラー印刷モードを使用するものである。以下、各印刷モードについて、詳細に説明する。1モノクロ印刷モードモノクロ印刷モードは、ブラックの色材を含有するブラックインク組成物を使用して、いわゆるモノクロ印刷を実行するための態様である。なお、モノクロ印刷モードでは、ブラックインク組成物を用いる。モノクロ印刷モードは、例えば、次のようにして実行される。まず、ユーザーによる操作受付手段の操作により、モノクロ印刷モード実行命令が出力される。そして、モノクロ印刷モード実行命令は、命令情報受付手段に受け付けられる。その後、命令情報受付手段によって受け付けられたモノクロ印刷モード実行命令が出力されて、命令実行手段に受け付けられる。そして、命令実行手段は、モノクロ印刷モード実行命令に基づいて、ブラックインク組成物を選択して、ブラックインク組成物からなるモノクロ画像を記録媒体に形成させる動作を行う。以下、モノクロ印刷モードによる記録媒体への画像の形成について、図2を用いて説明する。まず、キャリッジ50をC方向に移動させながら、ヘッド52からブラックインク組成物を吐出させて、記録媒体Pに複数の液滴を付着させる。記録媒体Pに付着した複数の液滴は、キャリッジ50のC方向所定方向MSへの移動の結果、第1光源90Aによって最初の活性放射線が一括して照射される。なお、キャリッジ50をB方向に移動させた際には、各ヘッド52のC方向側に隣接する第1光源90Bによって最初の活性放射線が照射される。このように、記録媒体Pへの液滴の付着から該液滴に対する活性放射線の照射までの動作を1回以上繰り返すことによって、記録媒体Pの所定領域にブラックインク組成物からなるモノクロ画像を形成することができる。なお、記録媒体Pに付着した液滴に第1光源90Aによって照射される活性放射線の照射回数は、1回以上であれば特に限定されない。また、記録媒体Pへの液滴の付着から該液滴に対する活性放射線の照射までの動作を1回行った後に、記録媒体Pを搬送方向SSに移動させることによって記録媒体Pに画像を形成してもよい。あるいは、記録媒体Pへの液滴の付着から該液滴に対する活性放射線の照射までの動作を複数回行った後に、記録媒体Pを搬送方向SSに移動させることによって記録媒体上に画像を形成してもよい。また、記録媒体Pを搬送方向SSに移動させる際に、ヘッド52に対して搬送方向SS側に設けられた第2光源から記録媒体Pに付着した液滴に、さらに活性放射線を照射してもよい。これにより、記録媒体Pに付着した液滴をより硬化させることができる。2カラー印刷モードカラー印刷モードは、モノクロ印刷モードで用いたブラックインク組成物と、カラーの色材を含有するカラーインク組成物と、を使用して、いわゆるカラー印刷を実行するための態様である。なお、カラー印刷モードでは、ブラックインク組成物と、少なくとも1種のカラーインク組成物と、を備えたインクセットを用いる。なお、カラー印刷モードで用いられるカラーインク組成物は、上述したモノクロ印刷モードでは用いられないものである。カラー印刷モードは、ヘッドから2種類以上の放射線硬化型インク組成物の液滴を吐出させることと、照射手段によって液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーと、について第1モードと相違する。以下、カラー印刷モードについて、モノクロ印刷モードとの相違点を具体的に説明する。カラー印刷モードでは、2種類以上の放射線硬化型インク組成物をヘッドから吐出させる。そのため、記録媒体Pには、2種類以上の放射線硬化型インク組成物の液滴が付着することになる。ここで、放射線硬化型インク組成物は、含まれる材料や組成比によって、硬化に必要なエネルギーが異なるものである。そのため、2種類以上の放射線硬化型インク組成物を用いて画像を形成する場合において、放射線硬化型インク組成物の種類毎に最適なエネルギーを与えるような照射条件を設定することは困難な場合がある。したがって、2種類以上の放射線硬化型インク組成物を用いて画像を形成する場合おいて、照射条件は、記録媒体上に付着される複数の放射線硬化型インク組成物のすべてに好ましい条件となるように設定される。一方、モノクロ印刷モードでは、1種類の放射線硬化型インク組成物ブラックインク組成物しか用いないので、用いる放射線硬化型インク組成物ブラックインク組成部に最適なエネルギーを与えるような照射条件を設定することができる。なお、照射条件は、記録媒体に付着した液滴に対して照射される照射強度や照射時間、記録媒体に付着した液滴と照射手段との距離等を調整することによって設定される。このように、照射手段によって液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーは、モノクロ印刷モードとカラー印刷モードとで異なる。そのため、モノクロ印刷モードおよびカラー印刷モードは、モード毎に最適な照射条件を設定することができる。なお、放射線硬化型インク組成物にブラックの色材が含有されていると、ブラックの色材にエネルギーが吸収されやすくなる。そのため、ブラックの色材を含有する放射線硬化型インク組成物は、他の色材を含有させた場合と比較して、硬化に必要なエネルギーが大きくなる傾向にある。したがって、モノクロ印刷モードにおける液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーは、カラー印刷モードおける液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーよりも、大きくすることがより好ましい。これにより、モノクロ印刷モードにおいて、記録媒体Pに付着された液滴の硬化を効率的に行うことができる。1.4.2.第2の実施形態第2の実施形態は、第1印刷モードとして第1カラー印刷モード、第2印刷モードとして第2カラー印刷モードを使用するものである。以下、各印刷モードについて、詳細に説明する。1第1カラー印刷モード第2の実施形態における第1カラー印刷モードは、カラーの色材を含有する少なくとも1種のカラーインク組成物第1カラーインク組成物を使用する、いわゆるカラー印刷を実行するための態様である。第1カラー印刷モードでは、少なくとも1種のカラーインク組成物を備えたインクセットを用いる。なお、第2の実施形態における第1カラー印刷モードにおいても、第1の実施形態で説明したカラー印刷モードと同様に、ブラックインク組成物を用いてもよい。第2の実施形態における第1カラー印刷モードは、第1の実施形態におけるカラー印刷モードと同様であるので、その説明を省略する。2第2カラー印刷モード次に、第2カラー印刷モードの一実施形態であるライトカラー印刷モードについて説明する。ライトカラー印刷モードは、第1カラー印刷モードで用いたカラーインク組成物第1カラーインク組成物と、第1カラー印刷モードでは用いないライトカラーの色材を含有するライトカラーインク組成物第2カラーインク組成物を使用する、いわゆるライトカラー印刷を実行するための態様である。ライトカラー印刷モードでは、少なくとも1種のカラーインク組成物と、少なくとも1種のライトカラーインク組成物と、を備えたインクセットを用いる。なお、第2カラーインク組成物は、第1カラーインク組成物とは別のインク組成物であればよく、ライトカラーインク組成物の他に、レッド、オレンジ、グリーン、ホワイト等の特色カラーインク組成物や、クリアインクなどの無彩色のインク組成物であってもよい。また、第2カラー印刷モードは、ライトカラー印刷モード以外のカラー印刷モードであってもよい。本発明において、ライトカラーインク組成物とは、同一色の色材を用いたカラーインク組成物よりも、色材の含有量が少ないインク組成物のことをいう。このように、ライトカラーインク組成物は、カラーインク組成物よりも色材の含有量が少ないので、硬化に必要なエネルギーがカラーインク組成物に比べて少ない傾向にある。そのため、ライトカラー印刷モードにおける液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーは、カラー印刷モードおける液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーよりも、小さくすることが好ましい。これにより、ライトカラー印刷モードにおいて、記録媒体Pに付着された液滴の硬化を効率的に行うことができる。上記以外については、ライトカラー印刷モードは、第1カラー印刷モードと同様であるので、その説明を省略する。1.4.3.その他第1印刷モードおよび第2印刷モードにおける照射手段によって液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーの比較は、照射手段によるすべての照射が終了するまでに液滴に与えられるエネルギーを基準としてもよいし、あらかじめ設定された時間までに照射手段によって液滴に与えられるエネルギーを基準としてもよい。なお、活性放射線硬化型インク組成物の液滴は、記録媒体Pに付着後500ms以内に与えられる単位面積あたりのエネルギーによって、その性質が決定される傾向にある。そのため、モノクロ印刷モードとカラー印刷モードとにおける照射手段によって液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーの比較は、記録媒体Pに付着後500ms以内に液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーを基準とすることが好ましい。また、各印刷モードにおいて、液滴には、記録媒体Pに付着後500ms以内に活性放射線が照射されることが好ましい。これにより、液滴を構成する放射線硬化型インク組成物の一部が硬化し、記録媒体P上で必要以上に濡れ広がること、および、他の液滴と接触して必要以上に混色等をすることを抑制することができ、光沢性がよく、色濃度が高く、滲みが低減された画像を記録媒体Pに形成することができる。一方、液滴が記録媒体に付着後、該液滴に対して500msを超えた後に初めて活性放射線が照射されると、液滴が記録媒体上で濡れ広がりすぎた状態で硬化されることになる。これにより、滲みが生じたり、色濃度の低下した画像が記録媒体Pに形成される場合がある。また、第1印刷モードにおいて、第1インクセットに備えられるインク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギー[E90mJ/cm2]に対する、液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギー[E1mJ/cm2]の比[E1/E90]以下、比Aともいう。及び、第2印刷モードにおいて、第2インクセットに備えられるインク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギー[E90mJ/cm2]に対する、前記液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギー[E1mJ/cm2]の比[E1/E90]以下、比Bともいう。、の差は、30以内0以上30以下であることが好ましく、20以内0以上20以下であることが特に好ましい。比Aと比Bとの差が上記範囲内にあると、いずれの印刷モードを用いても、光沢性に優れ、色濃度の高い画像を記録媒体に形成することができる。なお、比A及び比Bの差は、各印刷モードで複数種類のインク組成物を使用する場合には、各比A及び各比Bのうち、比A間、比B間、比Aと比B間を含め、それらの間の差が最も大きくなるインク組成物の差とする。また、各印刷モードにおいて、液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギーは、放射線硬化型インク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギー[E90mJ/cm2]の30以上60以下であることが好ましく、40以上60以下であることがより好ましく、40以上50以下であることが特に好ましい。これにより、光沢性に優れ、色濃度の高い画像を記録媒体に形成することができる。本発明における液滴に与えられる単位面積あたりのエネルギー[mJ/cm2]は、例えば、記録媒体Pに吐出された液滴の表面における単位面積あたりの照射強度[mW/cm2]と、照射継続時間[s]と、の積から求めることができる。なお、照射強度は、紫外線強度計等によって測定することができる。また、本発明における放射線硬化型インク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギーE90[mJ/cm2]とは、放射線硬化型インク組成物中における重合性化合物の転化率を90にするために必要なエネルギーのことをいう。放射線硬化型インク組成物に含まれる重合性化合物の転化率が90以上になると、放射硬化型インク組成物が十分に硬化され、記録媒体上に耐擦性等に優れた良好な画像を形成することができる。また、転化率は、FT-IRフーリエ変換赤外分光光度計を用いて、特定の吸収スペクトルのピークにおける吸光度の変化値から求めることができる。1.5.放射線硬化型インク組成物本実施形態にプリンター20は、複数の放射線硬化型インク組成物を吐出することができる。以下、本実施形態に係るプリンター20に使用できる放射線硬化型インク組成物について、詳細に説明する。1.5.1.重合性化合物本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物は、重合性化合物を含有する。重合性化合物としては、以下に示す単官能モノマー、二官能モノマー、三官能モノマー、ウレタンアクリレートオリゴマー、アミノアクリレート等が挙げられる。単官能モノマーとしては、特に限定されないが、例えば2-メチル-2-エチル-1,3-ジオキソラン-4-イルメチルメタアクリレート、2-メチル-2-イソブチル-1,3-ジオキソラン-4-イルメチルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、メトキシジエチレングリコールモノメタアクリレート、メタアクリロイルモルホリン、ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、トリメチロールプロパンフォルマルモノメタアクリレート、アダマンチルメタアクリレート、オキセタンメタアクリレート、3,3,5-トリメチルシクロヘキサンメタアクリレート等が挙げられる。これらの重合性化合物は、1種単独で用いることもできるし、2種以上併用して用いてもよい。なお、本明細書中において、メタアクリレートという記載は、アクリレートまたはメタクリレートを示すものである。二官能モノマーとしては、特に限定されないが、例えばアルキレングリコールジメタアクリレート、脂環式構造を有するジメタアクリレート等が挙げられる。アルキレングリコールジメタアクリレートとしては、例えばエチレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、2-ヒドロキシ-1,3-ジメタアクリロキシプロパン等が挙げられる。また、脂環式構造を有するジメタアクリレートとしては、例えばトリシクロデカンジメタノールジメタアクリレート、ジオキサングリコールジメタアクリレート、イソシアヌル酸EO変性ジメタアクリレート、ジメチロールトリシクロデカンジメタアクリレート、1,3-アダマンタンジオールジメタアクリレート等が挙げられる。これらの重合性化合物は、1種単独で用いることもできるし、2種以上併用して用いてもよい。三官能モノマーとしては、特に限定されないが、例えばトリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールプロパンEO変性トリメタアクリレート、トリメチロールプロパンPO変性トリメタアクリレート、グリセリンPO変性トリメタアクリレート、イソシアヌル酸EO変性トリメタアクリレート等が挙げられる。また、他の重合性化合物としては、N-ビニル化合物を含んでいてもよい。N-ビニル化合物としては、N-ビニルフォルムアミド、N-ビニルカルバゾール、N-ビニルアセトアミド、N-ビニルピロリドン、N-ビニルカプロラクタム、およびそれらの誘導体等が挙げられる。また、重合性化合物として、ウレタン系オリゴマーを含んでいてもよい。ウレタン系オリゴマーとは、分子中にウレタン結合とラジカル重合可能な不飽和二重結合とを一以上有するものをいう。ここで、本実施形態において用いられるオリゴマーとは、相対分子質量分子量と同義である。の小さい分子から実質的あるいは概念的に得られる単位の少数回、一般的には約2回ないし20回程度の繰り返し構造をもつ中程度の大きさの相対分子質量を有する分子をいう。ウレタン系オリゴマーとしては、ポリオールと、ポリイソシアネートおよびポリハイドロオキシ化合物と、の付加反応により生じるオリゴマーを挙げることができる。また、ウレタン系オリゴマーとしては、例えば、ポリエステル系ウレタンアクリレート、ポリエーテル系ウレタンアクリレート、ポリブタジエン系ウレタンアクリレート、ポリオール系ウレタンアクリレート等を挙げることができる。具体的には、ウレタン系オリゴマーとしては、CN963J75、CN964、CN965、CN966J75いずれもSARTOMER社から入手可能等を挙げることができる。また、重合性化合物として、アミノアクリレートを含んでいてもよい。アミノアクリレートとしては、二官能メタアクリレートと、アミン化合物と、を反応させて得られるものを挙げられる。二官能アクリレートとしては、例えば、プロピレングリコールジメタアクリレート、1,3-ブチレングリコールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート等のアルキレングリコールジメタアクリレート、ビスフェノールSのエチレンオキサイド付加物のジメタアクリレート、ビスフェノールFのエチレンオキサイド付加物のジメタアクリレート、ビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物のジメタアクリレート、チオビスフェノールのエチレンオキサイド付加物のジメタアクリレート、臭素化ビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物のジメタアクリレート等のビスフェノールアルキレンオキシド付加物ジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート等のポリアルキレングリコールジメタアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールエステルのジメタアクリレート等が挙げられる。アミン化合物としては、例えば、エチルアミン、n-プロピルアミン、イソプロピルアミン、n-ブチルアミン、イソブチルアミン、n-ペンチルアミン、イソペンチルアミン、n-ヘキシルアミン、シクロヘキシルアミン、n-ヘプチルアミン、n-オクチルアミン、2-エチルヘキシルアミン、n-ノニルアミン、n-デシルアミン、n-ドデシルアミン、n-テトラデシルアミン、n-ヘキサデシルアミン、n-オクタデシルアミン、ベンジルアミン、フェネチルアミン等の単官能アミン化合物、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、1,6-ヘキサメチレンジアミン、1,8-オクタメチレンジアミン、1,12-ドデカメチレンジアミン、o-フェニレンジアミン、p-フェニレンジアミン、m-フェニレンジアミン、o-キシリレンジアミン、p-キシリレンジアミン、m-キシリレンジアミン、メンタンジアミン、ビス4-アミノ-3-メチルシクロヘキシルノメタン、1,3-ジアミノシクロヘキサン、イソフォロンジアミン、スピロアセタール系ジアミン等の多官能アミン化合物を挙げることができる。また、ポリエチレンイミン、ポリビニルアミン、ポリアリルアミン等の高分子量タイプの多官能アミン化合物も挙げることができる。重合性化合物の含有量は、放射線硬化型インク組成物の全質量に対して、20質量以上であることが好ましく、20質量以上95質量以下であることがより好ましい。1.5.2.光重合開始剤本実施の形態に係る放射線硬化型インク組成物は、光重合開始剤を含有してもよい。光重合開始剤とは、記録媒体の上に吐出された放射線硬化型インク組成物に活性放射線を照射することによって、前述した反応成分の共重合反応を開始させる機能を有する化合物の総称である。光重合開始剤としては、例えば、アルキルフェノン系光重合開始剤、アシルフォスフィンオキサイド系光重合開始剤、チタノセン系光重合開始剤、チオキサントン系光重合開始剤等の公知の光重合開始剤が挙げられる。これらの中でも、前述した反応成分との相溶性に優れた2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド、広域な吸光特性を有するビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイド等の分子開裂型や、ジエチルチオキサントン等の水素引き抜き型が好ましい。アシルフォスフィンオキサイド系の光重合開始剤が好ましい理由は、光開裂の前後で発色団の構造が大きく変化するため吸収の変化が大きく、フォトブリーチング光退色と呼ばれる吸収の短波長が見られるからである。また、吸収がUVからVL領域まで及ぶにもかかわらず黄変が起こりにくく、内部硬化にも優れているからである。このため、透明な厚膜や隠蔽力の大きい顔料入り塗膜に対して特に好ましい。チオキサントン系の光重合開始剤が好ましい理由は、光開裂後の反応系内に残存する酸素と反応して系内の酸素の濃度を下げる作用があるからである。酸素濃度が下がる分だけ、ラジカル重合阻害の程度が低減できるので、表面硬化性を改善することができる。さらにアシルフォスフォン系の光重合開始剤とチオキサントン系の光重合開始剤とを併用するのが特に好ましい。これらの光重合開始剤は、1種単独で用いることもできるが、2種以上組み合わせて用いることによりそれぞれの特性を最大限に引き出すことが可能となる。光重合開始剤の含有量は、放射線硬化型インク組成物の全質量に対して、好ましくは1質量以上20質量以下、より好ましくは5質量以上15質量以下である。1.5.3.その他の添加剤本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物は、必要に応じて、顔料、分散剤、スリップ剤、光増感剤、重合禁止剤等の添加剤を含有することができる。本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物は、そのままでもいわゆるクリアインクとして機能することができるが、さらに顔料を添加してもよい。本実施形態において使用可能な顔料としては、特に制限されないが、無機顔料や有機顔料が挙げられる。無機顔料としては、酸化チタンおよび酸化鉄に加え、コンタクト法、ファーネス法、サーマル法等の公知の方法によって製造されたカーボンブラックを使用することができる。一方、有機顔料としては、アゾ顔料アゾレーキ、不溶性アゾ顔料、縮合アゾ顔料、キレートアゾ顔料等を含む、多環式顔料例えば、フタロシアニン顔料、ペリレン顔料、ペリノン顔料、アントラキノン顔料、キノフラロン顔料等、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック等を使用することができる。本実施形態で使用可能な顔料の具体例のうち、カーボンブラックとしては、C.I.ピグメントブラック7が挙げられ、例えば、三菱化学株式会社から入手可能なNo.2300、No.900、MCF88、No.33、No.40、No.45、No.52、MA7、MA8、MA100、No.2200B等が、コロンビアケミカルカンパニー社から入手可能なRaven5750、同5250、同5000、同3500、同1255、同700等が、また、キャボット社から入手可能なRegal400R、同330R、同660R、MogulL、同700、Monarch800、同880、同900、同1000、同1100、同1300、同1400等が、また、デグッサ社から入手可能なColorBlackFW1、同FW2、同FW2V、同FW18、同FW200、ColorBlackS150、同S160、同S170、Printex35、同U、同V、同140U、SpecialBlack6、同5、同4A、同4等が挙げられる。また、本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物をイエローインクとする場合に使用可能な顔料としては、例えば、C.I.ピグメントイエロー1、2、3、12、13、14、16、17、73、74、75、83、93、95、97、98、109、110、114、120、128、129、138、150、151、154、155、180、185、213等が挙げられる。また、本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物をマゼンタインクとする場合に使用可能な顔料としては、例えば、C.I.ピグメントレッド5、7、12、48Ca、48Mn、57Ca、57:1、112、122、123、168、184、202、209、C.I.ピグメントバイオレット19等が挙げられる。また、本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物をシアンインクとする場合に使用可能な顔料としては、例えば、C.I.ピグメントブルー1、2、3、15:3、15:4、16、22、60等が挙げられる。また、本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物をグリーンインクとする場合に使用可能な顔料としては、例えば、C.I.ピグメントグリーン7、8、36等が挙げられる。また、本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物をオレンジインクとする場合に使用可能な顔料としては、例えば、C.I.ピグメントオレンジ51、66等が挙げられる。また、本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物をホワイトインクとする場合に使用可能な顔料としては、例えば、塩基性炭酸鉛、酸化亜鉛、酸化チタン、チタン酸ストロンチウム等が挙げられる。本実施形態で使用可能な顔料の平均粒子径は、好ましくは10nm以上200nm以下の範囲であり、より好ましくは50nm以上150nm以下の範囲である。本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物に添加し得る顔料の添加量は、放射線硬化型インク組成物の全質量に対して、0.1質量以上25質量以下であり、より好ましくは0.4質量以上15質量以下である。本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物は、前述した顔料の分散性を高める目的で分散剤を添加してもよい。本実施の形態で使用可能な分散剤としては、Solsperse3000、5000、9000、12000、13240、17000、24000、26000、28000、36000以上、ルーブリゾール社製、ディスコールN-503、N-506、N-509、N-512、N-515、N-518、N―520以上、第一工業製薬株式会社製等の高分子分散剤が挙げられる。本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物は、スリップ剤を添加してもよい。本実施の形態で使用可能なスリップ剤としては、好ましくはシリコーン系界面活性剤であり、より好ましくはポリエステル変性シリコーンまたはポリエーテル変性シリコーンである。具体的には、ポリエステル変性シリコーンとしては、BYK-347、同348、BYK-UV3500、同3510、同3530以上、ビックケミージャパン株式会社製等が挙げられ、ポリエーテル変性シリコーンとしては、BYK-3570ビックケミージャパン株式会社製等が挙げられる。本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物は、光増感剤を添加してもよい。本実施形態で使用可能な光増感剤としては、アミン化合物脂肪族アミン、芳香族基を含むアミン、ピペリジン、エポキシ樹脂とアミンの反応生成物、トリエタノールアミントリアクリレートなど、尿素化合物アリルチオ尿素、o-トリルチオ尿素など、イオウ化合物ナトリウムジエチルジチオホスフェート、芳香族スルフィン酸の可溶性塩など、ニトリル系化合物N,N-ジエチル-p-アミノベンゾニトリルなど、リン化合物トリ-n-ブチルフォスフィン、ナトリウムジエチルジチオフォスファイドなど、窒素化合物ミヒラーケトン、N-ニトリソヒドロキシルアミン誘導体、オキサゾリジン化合物、テトラヒドロ-1,3-オキサジン化合物、ホルムアルデヒドまたはアセトアルデヒドとジアミンの縮合物など、塩素化合物四塩化炭素、ヘキサクロロエタンなど等が挙げられる。本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物は、重合禁止剤を添加してもよい。本実施形態で使用可能な重合禁止剤としては、ハイドロキノン、ベンゾキノン、p-メトキシフェノール等が挙げられる。1.5.4.物性1粘度本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物の20°Cにおける粘度は、好ましくは5mPas以上50mPas以下であり、より好ましくは20mPas以上40mPas以下である。放射線硬化型インク組成物の20°Cにおける粘度が前記範囲内にあると、ノズルから放射線硬化型インク組成物が適量吐出され、放射線硬化型インク組成物の飛行曲がりや飛散を一層低減することができるため、インクジェット記録装置に好適に使用することができる。なお、粘度の測定は、粘弾性試験機MCR-300Pysica社製を用いて、20°Cの環境下で、ShearRateを10~1000に上げていき、ShearRate200時の粘度を読み取った。2表面張力本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物の20°Cにおける表面張力は、好ましくは20mN/m以上30mN/m以下である。放射線硬化型インク組成物の20°Cにおける表面張力が前記範囲内にあると、放射線硬化型インク組成物が撥液処理されたノズルに濡れにくくなる。これにより、ノズルから放射線硬化型インク組成物が適量吐出され、放射線硬化型インク組成物の飛行曲がりや飛散を一層低減することができるため、インクジェット記録装置に好適に使用することができる。なお、表面張力の測定は、自動表面張力計CBVP-Z協和界面科学社製を用いて、20°Cの環境下で、白金プレートをインクで濡らした時の表面張力を確認した。3放射線硬化型インク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギーE90本実施形態に係る放射線硬化型インク組成物のE90mJ/cm2は、好ましくは120mJ/cm2以上300mJ/cm2以下である。放射線硬化型インク組成物のE90が上記範囲内にあると、上述したプリンター20に用いることが容易になる。なお、E90の測定は、FT-IRサーモフィッシャーサイエンティフィック株式会社製、製品名MAGNA-IR860Nicoletを用いて行うことができる。1.6.記録媒体本実施形態に係るプリンター20に用いる記録媒体としては、インク非吸収性または低吸収性であることが好ましい。本実施形態のプリンター20を用いると、記録媒体がインク非吸収性または低吸収性であっても、良好な画像を形成することができる。インク非吸収性の記録媒体として、例えば、インクジェット印刷用に表面処理をしていないすなわち、インク吸収層を形成していないプラスチックフィルム、紙等の基材上にプラスチックがコーティングされているものやプラスチックフィルムが接着されているもの等が挙げられる。ここでいうプラスチックとしては、ポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリウレタン、ポリエチレン、ポリプロピレン等が挙げられる。インク低吸収性の記録媒体として、アート紙、コート紙、マット紙等の印刷本紙が挙げられる。ここで、本明細書においてインク非吸収性または低吸収性の記録媒体とは、ブリストーBristow法において接触開始から30msec1/2までの水吸収量が10mL/m2以下である記録媒体を示す。このブリストー法は、短時間での液体吸収量の測定方法として最も普及している方法であり、日本紙パルプ技術協会JAPANTAPPIでも採用されている。試験方法の詳細はJAPANTAPPI紙パルプ試験方法2000年版の規格No.51紙及び板紙-液体吸収性試験方法-ブリストー法に述べられている。なお、本明細書では、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体をプラスチックメディアともいう。2.実施例以下、本発明を下記の例によって具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。2.1.顔料分散液の調整色材としてブラック顔料チバスペシャリティケミカルズ株式会社製、商品名MICROLITH-WABlackC-WA18質量部、分散剤としてSolsperse36000LUBRIZOL社製1.2質量部に、単官能モノマーとしてのフェノキシエチルアクリレート大阪有機化学工業株式会社、商品名V192を加えて全体を100質量部とし、混合撹拌して混合物とした。この混合物を、サンドミル安川製作所株式会社製を用いて、ジルコニアビーズ直径1.5mmと共に6時間分散処理を行った。その後、ジルコニアビーズをセパレータで分離することにより、ブラック顔料分散液を得た。また、ブラック顔料分散液と同様に、イエロー顔料分散液、シアン顔料分散液、マゼンタ顔料分散液、ライトシアン顔料分散液およびライトマゼンタ顔料分散液を調整した。2.2.放射線硬化型インク組成物の調製表1に記載の組成質量となるように、重合性化合物、光重合開始剤、スリップ剤、重合禁止剤を混合し完全に溶解させた後、これに前記ブラック顔料分散液をブラック顔料の濃度が表1に記載の濃度となるように撹拌しながら滴下した。滴下終了後、常温で1時間混合撹拌し、さらに5μmのメンブランフィルターでろ過して、ブラック放射線硬化型インク組成物を得た。また、ブラック放射線硬化型インク組成物と同様にして、イエロー放射線硬化型インク組成物、シアン放射線硬化型インク組成物、マゼンタ放射線硬化型インク組成物、ライトシアン放射線硬化型インク組成物およびライトマゼンタ放射線硬化型インク組成物を調整した。なお、表1で使用した成分は、下記のとおりである。1重合性化合物フェノキシアクリレート大阪有機化学工業株式会社、商品名V192ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート日立化成工業株式会社製、商品名FA512ASジシクロペンテニルアクリレート日立化成工業株式会社製、商品名FA511ASN-ビニルカプロラクタムBASF社製、商品名N-ビニルカプロラクタムアミノアクリレートダイセルサイテック株式会社製、商品名EBECRYL7100トリプロピレングリコールジアクリレート新中村化学工業株式会社製、商品名APG-200ジプロピレングリコールジアクリレート新中村化学工業株式会社製、商品名APG-1002重合禁止剤p-メトキシフェノール関東化学株式会社製3スリップ剤BYK-UV3500ビックケミージャパン株式会社製、ポリエーテル変性アクリル基を有するポリジメチルシロキサン4光重合開始剤IRGACURE819チバジャパン株式会社製、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイド、光重合開始剤DAROCURTPOチバジャパン株式会社製、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド、光重合開始剤DETX日本化薬株式会社製、光重合開始剤5分散剤Solsperse36000LUBRIZOL社製6顔料MICROLITH-WABlackC-WAチバスペシャリティケミカルズ株式会社製、ブラック顔料IRGALITEBLUEGLVOチバスペシャリティケミカルズ株式会社製、シアン顔料CROMOPHTALPinkPTSAGLVOチバスペシャリティケミカルズ株式会社製、マゼンタ顔料IRGALITEYELLOWLBGチバスペシャリティケミカルズ株式会社製、イエロー顔料2.3.放射線硬化型インク組成物のE90の測定放射線硬化型インク組成物を90硬化させる単位面積あたりのエネルギーE90[mJ/cm2]は、FT-IRサーモフィッシャーサイエンティフィック株式会社製、製品名MAGNA-IR860Nicoletを用いて、活性放射線の照射前後の各放射線硬化型インク組成物おけるビニル基の吸収スペクトルのピーク810cm-1から求めた。具体的には、まず、照射前の810cm-1のピーク高さA0と、照射後の810cm-1のピーク高さAtと、をIRスペクトルから求め、下記式1を用いて硬化率を計算した。硬化率=100×1-At/A01これにより、放射線硬化型インク組成物が硬化率90になるために必要な単位面積あたりのエネルギーE90[mJ/cm2]を求めた。得られた各放射線硬化型インク組成物のE90値を表1に示す。なお、放射線硬化型インク組成物に与えられる単位面積あたりのエネルギーの測定は、UV-LED後述の評価サンプルの作成で使用したものと同じものから放射線硬化型インク組成物までの距離を、後述する評価サンプルの作成で使用した第1光源90UV-LEDから記録媒体までの距離と同じにして行った。そして、活性ピーク波長395nmの上記UV-LEDを放射線硬化型インク組成物に照射して、放射線硬化型インク組成物に与えられる単位面積あたりのエネルギーの測定を行った。放射線硬化型インク組成物に与えられる単位面積あたりのエネルギー[mJ/cm2]は、記録媒体Pに吐出された液滴の表面における単位面積あたりの照射強度[mW/cm2]と、照射継続時間[s]と、の積から求めた。なお、照射強度は、紫外線強度計UM-10、受光部UM-400コニカミノルタセンシング株製を用いて測定した。2.4.インクジェットプリンターインクジェットプリンターPX-G5000セイコーエプソン株式会社製を図1のプリンター20と同様の構成となるように改造した。具体的には、ヘッド52の所定方向MSの両側に設けられた第1光源90Aおよび90Bを有するように改造した。また、カートリッジ54には、上記のブラック放射線硬化型インク組成物を収容し、カラーインクカートリッジ56には、上記のシアン放射線硬化型インク組成物、マゼンタ放射線硬化型インク組成物、イエロー放射線硬化型インク組成物、ライトシアンインク放射線硬化型インク組成物およびライトマゼンタ放射線硬化型インク組成物を収容した。また、第1光源9090Aおよび90Bには、UV-LEDを用い、395nmの紫外線を放射線硬化型インク組成物の液滴に照射できるようにした。2.5.評価サンプルの作成2.5.1.例1ヘッド52からシアン放射線硬化型インク組成物C、マゼンタ放射線硬化型インク組成物M、イエロー放射線硬化型インク組成物Y、ブラック放射線硬化型インク組成物K、ライトシアン放射線硬化型インク組成物Lcおよびライトマゼンタ放射線硬化型インク組成物Lm、の各インクの液滴をPETフィルム上に吐出させた後、第1光源90から該液滴に紫外線を照射し、PETフィルムを搬送方向SSに移動させた。このような動作を複数回繰り返すことによって、PETフィルム上にC、M、Y、K、Lc、Lmの各色がそれぞれ記録された画像を得た。そして、記録された画像を形成する液滴に最終的に与えられた単位面積あたりのエネルギーが、E90以上となるように紫外線を照射して、画像を完全に硬化させた。このようにして、例1に係る評価サンプルを作成した。なお、印刷条件は、解像度720×720dpi、液滴量14plとした。そして、液滴には、PETフィルムに付着後50msで最初の紫外線が照射された。また、液滴に最初に与えられた単位面積あたりのエネルギーをE1とする。2.5.2.例2例2に係る評価サンプルの作成では、上記の2.5.1.例1よりも、液滴に500ms以内に与えられる単位面積あたりのエネルギーE1が小さくなるように、照射条件を調整した。これ以外は、上記の2.5.1.例1と同様にして、例2に係る評価サンプルを作成した。2.5.3.例3例3に係る評価サンプルの作成では、上記の2.5.1.例1よりも、液滴に500ms以内に与えられる単位面積あたりのエネルギーE1が小さくなるように、照射条件を調整した。これ以外は、上記の2.5.1.例1と同様にして、例3に係る評価サンプルを作成した。2.5.4.例4例4に係る評価サンプルの作成では、上記の2.5.1.例1よりも、液滴に500ms以内に与えられる単位面積あたりのエネルギーE1が小さくなるように、照射条件を調整した。これ以外は、上記の2.5.1.例1と同様にして、例4に係る評価サンプルを作成した。2.5.5.例5例5に係る評価サンプルの作成では、上記の2.5.1.例1よりも、液滴に500ms以内に与えられる単位面積あたりのエネルギーE1が小さくなるように、照射条件を調整した。これ以外は、上記の2.5.1.例1と同様にして、例5に係る評価サンプルを作成した。2.5.6.例6例6に係る評価サンプルの作成では、ヘッド52からブラック放射線硬化型インク組成物Kの液滴を吐出させてPETフィルム上に付着させた後、第1光源90から該液滴に紫外線を照射し、PETフィルムを搬送方向SSに移動させた。このような動作を複数回繰り返すことによって、PETフィルム上にブラック放射線硬化型インク組成物のみからなるベタパターン画像を形成した。そして、記録されたベタパターン画像を形成する液滴に最終的に与えられた単位面積あたりのエネルギーが、E90以上となるように紫外線を照射して、ベタパターン画像を完全に硬化させた。このようにして、例1に係る評価サンプルを作成した。なお、印刷条件は、解像度720×720dpi、液滴量14plとした。また、液滴は、PETフィルムに付着後50msで第1光源90から最初の紫外線が照射された。2.5.7.例7例7に係る評価サンプルの作成では、上記の2.5.6.例6よりも、液滴に500ms以内に与えられる単位面積あたりのエネルギーE1が大きくなるように照射条件を調整した。これ以外は、上記の2.5.6.例6と同様にして、例7に係る評価サンプルを作成した。2.5.8.例8例8に係る評価サンプルの作成では、上記の2.5.6.例6よりも、液滴に500ms以内に与えられる単位面積あたりのエネルギーE1が大きくなるように照射条件を調整した。これ以外は、上記の2.5.6.例6と同様にして、例8に係る評価サンプルを作成した。2.5.9.例9例9に係る評価サンプルの作成では、上記の2.5.6.例6よりも、液滴に500ms以内に与えられる単位面積あたりのエネルギーE1が大きくなるように照射条件を調整した。これ以外は、上記の2.5.6.例6と同様にして、例9に係る評価サンプルを作成した。2.5.10.例10例10に係る評価サンプルの作成では、液滴に最初に紫外線が照射されるまでの時間を500msとした以外は、上記2.5.7.例7と同様にした。このようにして、例10に係る評価サンプルを作成した。2.5.11.例11例11に係る評価サンプルの作成では、液滴に最初に紫外線が照射されるまでの時間を800msとした以外は、上記2.5.7.例7と同様にした。このようにして、例11に係る評価サンプルを作成した。2.6.評価試験2.6.1.光沢性の評価試験得られた例1~例11の評価サンプルについて、JISZ8741に基づいて、光沢度計MULTIGloss268コニカミノルタ社製を用いて、得られた画像の60度における鏡面光沢度を色毎に測定した。得られた画像の光沢度の評価基準は以下のとおりであり、B以上の評価で光沢が認められるものである。A:光沢度70以上B:光沢度50以上70未満C:光沢度30以上50未満D:光沢度30未満2.6.2.色濃度の評価試験得られた例1~例11の評価サンプルについて、測色器製品名:Spectrolino,GretagMacbeth社製を用いて、光学濃度OD値を色毎に測定した。得られた画像の評価基準は以下のとおりであり、◎および○の評価OD値が1.7以上であると実用上の使用に問題のない画像を形成していると判断できる。◎:OD値1.8以上色濃度が高く、発色性が良好○:OD値1.7以上1.8未満色濃度がやや低いが、発色性は良好△:OD値1.7未満色濃度が低く、発色性が悪い2.6.3.滲み性の試験得られた例1~例11の評価サンプルについて、色毎の画像の輪郭部分の滲みを観察して評価した。なお、評価基準の分類については以下のとおりであり、◎、○および△の評価であると実用上の使用に問題のない画像を形成していると判断できる。◎:サンプルの輪郭に顕微鏡観察においてもにじみがない。○:サンプルの輪郭に目視ではにじみがないが顕微鏡観察においてにじみがみられる。△:サンプルの輪郭に目視でにじみがわずかに確認できる。×:サンプルの輪郭に目視でにじみがはっきりと確認できる。2.7.評価結果以上の評価結果を表2および表3に記載した。例1の条件で作成された画像の評価結果から、Kインクは、例1の条件での十分に良好な画像を記録できることが示された。一方、Y、C、M、Lc、Lmインクは、光沢性および色濃度に優れない画像を記録した。このように、例1に係る条件は、モノクロ印刷モードとしては使用できるが、カラー印刷モードおよびライトカラー印刷モードに用いることは好ましくないことが示された。例2の条件で作成された画像の評価結果から、K、Y、C、Mインクは、例2の条件で十分に良好な画像を記録できることが示された。特に、Kインクは、例2の条件で画像を記録することが最も好ましいことが示された。一方、Lc、Lmインクは、光沢性および色濃度に優れない画像を記録した。以上のことから、例2の条件は、モノクロ印刷モードに特に好適に適用できる。例3の条件で作成された画像の評価結果から、使用したすべてのインクは、例3の条件で十分に良好な画像を記録できることが示された。特に、Y、C、Mインクは、例2の条件で画像を記録することが最も好ましいことが示された。以上のことから、例3の条件は、カラー印刷モードに特に好適に使用できる。例4の条件で作成された画像の評価結果から、使用したすべてのインクは、例4の条件で十分に良好な画像を記録できることが示された。特に、Lc、Lmインクは、例4の条件で画像を記録することが最も好ましいことが示された。以上のことから、例4の条件は、ライトカラー印刷モードに特に好適に使用できる。例5の条件で作成された画像の評価結果から、C、M、Lc、Lmインクは、例1の条件での十分に良好な画像を記録できることが示された。一方、KおよびYインクにより記録された画像は、わずかに滲みが発生した。このように、例5に係る条件は、Yインクを使用しないライトカラー印刷モードとして好適に使用できる。以上の例1~例5の評価結果から、印刷モード毎に適切な照射条件を設定することで、より一層良好な画像が形成できることが示された。例6~例10に係る評価サンプルは、いずれも、液滴に最初に活性放射線が照射されるまでの時間が、500ms以内であった。そのため、例6~例10に係る評価サンプルは、いずれも、光沢性および色濃度の良好なものであった。一方、例11に係る評価サンプルは、500ms以内に液滴に最初の活性照射線が照射されていない。そのため、記録された画像に、わずかな滲みが発生した。本発明は、前述した実施形態に限定されるものではなく、種々の変形が可能である。例えば、本発明は、実施形態で説明した構成と実質的に同一の構成例えば、機能、方法および結果が同一の構成、あるいは目的および効果が同一の構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成の本質的でない部分を置き換えた構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成と同一の作用効果を奏する構成または同一の目的を達成することができる構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成に公知技術を付加した構成を含む。"