"A下記一般式1で表される反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン系重合体、Bメタアクリル酸アルキルエステル系共重合体、C粘着付与樹脂、D炭酸カルシウム、カーボンブラック、シリカからなる群より選択される少なくとも1種の無機充填剤、を含有することを特徴とする、湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物。-SiR13aXa1式中R1はそれぞれ独立に、炭素数1~20のアルキル基、炭素数6~20のアリール基、炭素数7~20のアラルキル基からなる群より選択される少なくとも1つである。Xは水酸基または加水分解性基である。aは1,2または3である。D炭酸カルシウムが脂肪酸もしくはその塩、または樹脂酸もしくはその塩で処理された炭酸カルシウムであることを特徴とする請求項1に記載の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物。D炭酸カルシウムが脂肪酸もしくはその塩、または樹脂酸もしくはその塩で処理された重質炭酸カルシウムであることを特徴とする請求項1、2のいずれかに記載の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物。Dシリカが疎水性シリカであることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物。Bメタアクリル酸アルキルエステル系共重合体が、下記一般式1で表される反応性ケイ素基を有することを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物。-SiR13aXa1式中R1、Xは前記に同じ。ホットメルト接着剤組成物が油面鋼板用ホットメルト接着剤組成物であることを特徴とする、請求項1から5のいずれかに記載の油面鋼板用湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物。無機充填剤Dが疎水性シリカであることを特徴とする、請求項6に記載の油面鋼板用湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物。本発明の目的は塩化ビニル樹脂を含むことなく、油面鋼板および電着鋼板への接着性に優れ、かつ生産サイクルの向上に有効な、車両用途に好適な湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物を提供することにある。本発明者は、前記課題を解決する為に鋭意検討した結果、反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン系重合体と、メタアクリル酸アルキルエステル系共重合体、粘着付与樹脂、さらには特定の無機充填剤を組み合わせた湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤により、上記課題を解決できることを見出し、本発明を完成させた。すなわち、本発明は、1.A下記一般式1で表される反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン系重合体、Bメタアクリル酸アルキルエステル系共重合体、C粘着付与樹脂、D炭酸カルシウム、カーボンブラック、シリカからなる群より選択される少なくとも1種の無機充填剤、を含有することを特徴とする、湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物、-SiR13aXa1式中R1はそれぞれ独立に、炭素数1~20のアルキル基、炭素数6~20のアリール基、炭素数7~20のアラルキル基からなる群より選択される少なくとも1つである。Xは水酸基または加水分解性基である。aは1,2または3である。2.D炭酸カルシウムが脂肪酸もしくはその塩、または樹脂酸もしくはその塩で処理された炭酸カルシウムであることを特徴とする1に記載の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物、3.D炭酸カルシウムが脂肪酸もしくはその塩、または樹脂酸もしくはその塩で処理された重質炭酸カルシウムであることを特徴とする1、2のいずれかに記載の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物、4.Dシリカが疎水性シリカであることを特徴とする1~3のいずれかに記載の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物、5.Bメタアクリル酸アルキルエステル系共重合体が下記一般式1で表される反応性ケイ素基を有することを特徴とする1~4のいずれかに記載の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物、-SiR13aXa1式中R1、Xは前記に同じ。6.ホットメルト接着剤組成物が油面鋼板用ホットメルト接着剤組成物であることを特徴とする、1から5のいずれかに記載の油面鋼板用湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物、7.無機充填剤Dが疎水性シリカであることを特徴とする、6に記載の油面鋼板用湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物、に関する。本発明により、塩化ビニル樹脂を含むことなく、油面鋼板および電着鋼板への接着性に優れ、かつ生産サイクルの向上に有効な、車両用途に好適な湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物を提供することが可能である。本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤は、反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン系重合体Aを必須成分とする。ここで、反応性ケイ素基とは、ケイ素原子に結合した水酸基又は加水分解性基を有する有機基である。反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン系重合体Aは、シラノール縮合触媒によって加速される反応によりシロキサン結合が形成され、架橋する特徴を有する。反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン系重合体Aの主鎖骨格としては、特に限定されず、従来公知の主鎖骨格を用いることができる。オキシアルキレン系重合体Aは-R-O-Rは炭素数2~4の2価のアルキレン基を示す。で示される繰り返し単位を有する。前記Rは、炭素数2~4の2価のアルキレン基であれば特に限定されず、例えば、-CH2-、-CH2CH2-、-CHCH3CH2-、-CHC2H5CH2-、-CH2CH2CH2CH2-、-CCH32CH2-などが挙げられる。これらのなかでも、入手が容易なことから、-CHCH3CH2-が好ましい。オキシアルキレン系重合体は、1種類のみの繰り返し単位から構成されてもよく、複数種の繰り返し単位から構成されていてもよい。前記オキシアルキレン系重合体は、直鎖状であっても分岐状であってもよく、或いは、これらの混合物であってもよい。また、主鎖骨格中には-R-O-Rは炭素数2~4の2価のアルキレン基を表す以外の繰り返し単位を含んでもよい。また、-R-O-Rは炭素数2~4の2価のアルキレン基を表す以外の繰り返し単位は重合体中に80重量以下であることが好ましく、50重量以下であることがより好ましい。また、前記-R-O-Rは炭素数2~4の2価のアルキレン基を表すで示される繰り返し単位が重合体中に50重量以上存在することが好ましく、80重量以上存在することがより好ましい。オキシアルキレン系重合体の主鎖骨格の製造方法としては、特に限定されず、例えば、a12価アルコール、多価アルコール、水酸基を有する各種オリゴマーなどの開始剤と、KOH、NaOHなどのアルカリ触媒、酸性触媒、アルミノポルフィリン金属錯体やシアン化コバルト亜鉛-グライム錯体触媒など複合金属シアン化物錯体触媒、などのすでに公知である触媒の存在下、エチレンオキシドやプロピレンオキシドなどのモノエポキシドを開環重合することによって得る方法、a2水酸基末端ポリエーテル系重合体をKOH、NaOH、KOCH3、NaOCH3などの塩基性化合物の存在下、CH2Cl2、CH2Br2など2官能以上のハロゲン化アルキルと鎖延長反応させて得る方法、あるいは水酸基末端ポリエーテル系重合体を2つ以上のイソシアネート基を有する化合物と鎖延長反応させて得る方法などが挙げられる。これらの中では、分子量分布が狭く、粘度の低い重合体が得られることから、前記a1の方法のうちの複合金属シアン化物錯体触媒を用いたモノエポキシドの開環重合が好ましい。反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン系重合体Aは下記一般式1で示される反応性ケイ素基を有する。-SiR13aXa1式中R1はそれぞれ独立に、炭素数1~20のアルキル基、炭素数6~20のアリール基、炭素数7~20のアラルキル基からなる群より選択される少なくとも1つである。Xは水酸基または加水分解性基である。aは1,2または3である。。一般式1Xで示される加水分解性基としては、特に限定されず、従来公知の加水分解性基が挙げられ、例えば、水素原子、ハロゲン原子、アルコキシ基、アシルオキシ基、ケトキシメート基、アミノ基、アミド基、アミノオキシ基、メルカプト基などが挙げられる。これらのなかでも、加水分解性が穏やかで取扱い易いということから、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基などのアルコキシ基が好ましい。なお、反応性ケイ素基中に存在する水酸基や加水分解性基は、同一であってもよく、異なっていてもよい。また、反応性ケイ素基中のケイ素原子の数は1個でもよく2個以上でもよい。また、シロキサン結合などによりケイ素原子の連結された反応性ケイ素基の場合には20個程度でもよい。なお、一般式1で示される反応性ケイ素基としては、具体的にはジメトキシメチルシリル基、ジエトキシメチルシリル基、ジイソプロポキシメチルシリル基、トリメトキシシリル基、トリエトキシシリル基、トリイソプロポキシシリル基等が挙げられる。これらのなかでも、活性が高く良好な硬化性が得られることから、ジメトキシメチルシリル基、トリメトキシシリル基、トリエトキシシリル基が好ましく、さらに大気中で高温溶融した時に、ゲル化物を生成しにくいことからジメトキシメチルシリル基が最も好ましい。反応性ケイ素基は、オキシアルキレン系重合体A中に平均して少なくとも0.8個以上、好ましくは0.8~3個、さらに好ましくは0.8~2.0個存在することが好ましい。重合体1分子中に含まれる反応性ケイ素基の数が平均して0.8~2.0個の場合、硬化性と架橋構造のバランスが良く、得られる硬化物は、良好な接着性、機械特性を有するものとなる。反応性ケイ素基はオキシアルキレン系重合体Aの分子鎖末端に存在していてもよく、内部に存在していてもよいが、反応性ケイ素基が分子鎖末端に存在すると、良好な機械特性を発現する硬化物が得られ易くなるので好ましい。反応性ケイ素基を有機重合体中に導入する方法としては、特に限定されず、種々の方法を用いることができる。例えば、以下に示す方法が挙げられる。イ分子中に水酸基、エポキシ基やイソシアネート基などの官能基を有する有機重合体に、この官能基に対して反応性を示す官能基および反応性ケイ素基を有する化合物を反応させる方法。ロ分子中に水酸基等の官能基を有する有機重合体に、この官能基に対して反応性を示す活性基および不飽和基を有する有機化合物を反応させ、不飽和基を有する有機重合体を得る。もしくは、たとえばエポキサイドを開環重合して有機重合体を得る際に不飽和基を有するエポキサイドを開環共重合させ不飽和基含有有機重合体を得るなど重合反応に関与しない不飽和基を有するモノマーを共重合させて不飽和基を有する有機重合体を得る。ついで、得られた反応性生物に反応性ケイ素基を有するヒドロシランを反応させてヒドロシリル化する方法。ハロ法と同様にして得られた不飽和基を含有する有機重合体にメルカプト基と反応性ケイ素基とを含有する化合物を反応させる方法。さらに、イの方法のうち、末端に水酸基を有する重合体とイソシアネート基および反応性ケイ素基を有する化合物を反応させる方法、あるいは末端にイソシアネート基を有する重合体とアミノ基および反応性ケイ素基を有する化合物を反応させる方法は、比較的短い反応時間で高い添加率が得られるために好ましい。このような反応で得られるオキシアルキレン系重合体は、反応性ケイ素基とともに、下記一般式2で表される基を有する重合体となる。-NR2-C=O-2式中、R2は水素原子、炭素数1~20のアルキル基、炭素数6~20のアリール基または炭素数7~20のアラルキル基からなる群より選択される少なくとも1つである。。なお、上記一般式2で表される基を有するオキシアルキレン系重合体Aは、上記以外の方法でも得られ、たとえばトルエントリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネートなどの芳香族系イソシアネート類;イソホロンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネートなどの脂肪族系イソシアネート類;などのジイソシアネート化合物と、-R-O-Rは炭素数2~4の2価のアルキレン基を示す。の繰り返し単位を有するポリオールとの鎖延長反応から得られるものがあげられる。これは、反応性ケイ素基の導入方法に係わらず、一般式2の基を有する重合体である。イの合成方法のうち末端に水酸基を有する重合体とイソシアネート基および反応性ケイ素基を有する化合物を反応させる方法としては、例えば特開平3-47825号公報に示される方法などが挙げられるが、特に限定されるものではない。前記イソシアネート基および反応性ケイ素基を有する化合物の具体例としては、例えば、γ-イソシアネートプロピルトリメトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルトリエトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルメチルジメトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルメチルジエトキシシランなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、末端にイソシアネート基を有する重合体とアミノ基および反応性ケイ素基を有する化合物を反応させる方法としては、特に限定されず従来公知の方法を用いることができる。前記アミノ基および反応性ケイ素基を有する化合物の具体例としては、例えば、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-フェニルアミノプロピルトリメトキシシラン、ウレイドプロピルトリエトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、γ-アミノプロピルメチルジエトキシシランなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。ロの方法において、反応性ケイ素基を高い導入率で導入するためには、下記一般式3で表される不飽和基を有する有機重合体に、ヒドロシラン化合物を8族遷移金属触媒の存在下で反応させる方法が好ましい。8族遷移金属触媒としては、例えば、H2PtCl6H2O、白金-ビニルシロキサン錯体、白金-オレフィン錯体などを挙げることができる。-O-R4-CR3=CH23式中、R3は水素原子または炭素数1~10のアルキル基、R4は炭素数0~20のアルキレン基。なお、一般式3中に記載のR3が水素またはメチル基であることがより好ましい。また、ヒドロシラン化合物の具体例としては、例えば、トリクロロシラン、メチルジクロロシラン、ジメチルクロロシラン、フェニルジクロロシランのようなハロゲン化シラン類;トリメトキシシラン、トリエトキシシラン、メチルジメトキシシラン、メチルジエトキシシラン、フェニルジメトキシシランのようなアルコキシシラン類;メチルジアセトキシシラン、フェニルジアセトキシシランなどのアシロキシシラン類;ビスジメチルケトキシメートメチルシラン、ビスシクロヘキシルケトキシメートメチルシランのようなケトキシメートシラン類などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらのうちでは特に、アルコキシシラン類が得られる組成物の加水分解が穏やかで取扱いやすいために好ましい。ハの合成法としては、たとえばラジカル開始剤および/またはラジカル発生源存在下で、メルカプト基および反応性ケイ素基を有する化合物をラジカル付加反応によって有機重合体の不飽和結合部位に導入する方法などが挙げられるが、特に限定されるものではない。前記メルカプト基および反応性ケイ素基を有する化合物の具体例としては、例えばγ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジエトキシシランなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。以上の方法のなかで、ハの方法で得られる重合体はメルカプトシランに起因する臭気が強いことから、イの方法、またはロの方法が好ましい。また、イの方法とロの方法は一長一短である。ロの方法で得られた反応性ケイ素基を有するポリオキシアルキレン系重合体は、イの方法で得られる重合体よりも低粘度で作業性の良い組成物となり、またウレタン結合、ウレア結合などの耐熱性を低下させる有機基を有さない点、さらには毒性に問題のあるイソシアネート基を有する化合物を使用しない点において好ましい。一方、イの方法は重合体へのシリル基の導入が安価かつ生産性良く準備できる点において好ましい。なお、イ、ロ、ハの方法により得られるオキシアルキレン系重合体は単独で使用してもよく、また数種を混合して使用してもよい。オキシアルキレン系重合体Aの数平均分子量としては、ゲル浸透クロマトグラフィーGPC法によるポリスチレン換算の数平均分子量Mnで10,000~100,000が好ましく、10,000~45,000がより好ましく、さらに15,000~30,000が取扱いと、得られる接着性や機械特性などの物性バランスに優れることから、特に好ましい。また、重量平均分子量Mwと数平均分子量Mnとの比Mw/Mnは、特に限定されず、2.0以下が好ましく、1.6以下がより好ましい。また、粘度が低くなり取扱いが容易となることから1.4以下であることが特に好ましい。分子量分布は、各種の方法で測定可能であるが、通常はゲル浸透クロマトグラフィーGPC法による方法が一般的である。本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤は、Bメタアクリル酸アルキルエステル系共重合を必須成分とする。メタアクリル酸アルキルエステル系共重合体B以下、共重合体Bと記載する場合もある。とは、繰り返し単位として1種のメタアクリル酸アルキルエステル系化合物からなる重合体、繰り返し単位として複数のメタアクリル酸アルキルエステル系化合物からなる共重合体、および、繰り返し単位として1種または複数種のメタアクリル酸アルキルエステル系化合物と、これと共重合可能な化合物からなる共重合体を示す。また、記載方法メタアクリル酸アルキルエステルは、アクリル酸アルキルエステルおよび/または、メタクリル酸アルキルエステルを示すものであり、以後の記載方法においても同様の意味を示す。繰り返し単位として使用されるメタアクリル酸アルキルエステル化合物としては、特に限定されず、従来から公知のものが挙げられ、例えば、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸n-プロピル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸tert-ブチル、アクリル酸n-ヘキシル、アクリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸デシル、アクリル酸ウンデシル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸トリデシル、アクリル酸ミリスチル、アクリル酸セチル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸ベヘニル、アクリル酸ビフェニルなどを挙げられる。また、メタクリル酸エステル化合物としては、特に限定されず、従来から公知のものが挙げられ、例えば、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸n-プロピル、メタクリル酸n-ブチル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸tert-ブチル、メタクリル酸n-ヘキシル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸デシル、メタクリル酸ウンデシル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸トリデシル、メタクリル酸ミリスチル、メタクリル酸セチル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸ベヘニル、メタクリル酸ビフェニルなどが挙げられる。メタアクリル酸アルキルエステル系共重合体Bの主鎖骨格は、実質的に1種または2種以上のメタアクリル酸アルキルエステル化合物からなるが、ここでいう実質的に前記の化合物からなるとは、共重合体B中に存在するメタアクリル酸アルキルエステル化合物由来の繰り返し単位の割合が50をこえることを意味する。また、共重合体B中に存在するメタアクリル酸アルキルエステル化合物由来の繰り返し単位の割合は、70以上が好ましい。さらに前記メタアクリル酸アルキルエステル化合物の中では、相溶性、安定性の点から、分子鎖が実質的にb-1炭素数1~8のアルキル基を有するメタアクリル酸アルキルエステル化合物と、b-2炭素数10以上のアルキル基を有するメタアクリル酸アルキルエステル化合物からなる共重合体以下、共重合体B-aと記載する場合もあるが好ましい。共重合体B-aにおけるb-1炭素数1~8のアルキル基を有するメタアクリル酸アルキルエステル化合物は、一般式4:CH2=CR5COOR64で示される化合物である。一般式5中に記載のR7としては、特に限定されず、例えば、ラウリル基、トリデシル基、セチル基、ステアリル基、炭素数22のアルキル基、ビフェニル基などの炭素数10以上、通常は10~30、好ましくは10~20の長鎖アルキル基が挙げられる。なお、共重合体B-a中に含まれるR7は必ずしも1種類のアルキル基に限定されるものでは無い。共重合体B-aの分子鎖は実質的にb-1およびb-2の化合物からなるが、ここでいう実質的にb-1およびb-2の化合物からなるとは、共重合体B-a中に存在するb-1およびb-2の化合物由来の繰り返し単位の割合が50をこえることを意味する。共重合体B-a中に存在するb-1およびb-2の化合物由来の繰り返し単位の割合は、70以上が好ましい。共重合体B-a中に存在するb-1およびb-2の化合物由来の繰り返し単位の割合が50未満になると反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン系重合体Aと共重合体B-aの相溶性が低下し、白濁する傾向があり、硬化物の接着特性が低下する傾向がある。また、共重合体B-a中に存在するb-1、b-2の化合物由来の繰り返し単位の割合は、重量比b-1由来:b-2由来で95:5~40:60が好ましく、90:10~60:40がより好ましい。前記割合が95:5より大きくなると相溶性が低下し、40:60より小さくなるとコスト的に不利になる傾向がある。さらに、共重合体B中には、メタアクリル酸アルキルエステル化合物由来の繰り返し単位に加えて、これらと共重合性を有する化合物由来の繰り返し単位を含んでもよい。メタアクリル酸アルキルエステル化合物と共重合性を有する化合物としては、特に限定されず、例えば、アクリル酸、メタクリル酸などのアクリル酸;アクリルアミド、メタクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、N-メチロールメタクリルアミドなどのアミド基、グリシジルアクリレート、グリシジルメタクリレートなどのエポキシ基、ジエチルアミノエチルアクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、アミノエチルビニルエーテルなどのアミノ基を含む化合物;その他アクリロニトリル、スチレン、α-メチルスチレン、アルキルビニルエーテル、塩化ビニル、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、エチレンなどに起因する化合物などが挙げられる。共重合体B成分の分子量には特に制限はないが、GPCにおけるポリスチレン換算での数平均分子量が500から100,000のものが好ましく、1,000~50,000のものがより好ましく、2,000~20,000のものが、取扱いが容易なこと、粘着特性に優れることなどから特に好ましい。共重合体Bの製造方法としては、特に限定されず、通常のビニル重合の方法、例えば、ラジカル反応による溶液重合法や塊重合法などが挙げられる。反応は、通常前記の化合物およびラジカル開始剤や連鎖移動剤、溶剤などを加えて50~150°Cで行われる。前記ラジカル開始剤の例としては、アゾビスイソブチロニトリル、ベンゾイルパーオキサイドなど、連鎖移動剤の例としては、n-ドデシルメルカプタン,t-ドデシルメルカプタン、ラウリルメルカプタンなどのメルカプタン類や含ハロゲン化合物などが挙げられる。溶剤としては、例えば、エーテル類、炭化水素類、エステル類などの非反応性の溶剤を使用するのが好ましい。共重合体Bは、得られる硬化物の接着性や耐熱性が優れることから、下記一般式1で表される反応性ケイ素基を有していることが好ましい。-SiR13aXa1式中R1はそれぞれ独立に、炭素数1~20のアルキル基、炭素数6~20のアリール基、炭素数7~20のアラルキル基からなる群より選択される少なくとも1つである。Xは水酸基または加水分解性基である。aは1,2または3である。。なお、一般式1で示される反応性ケイ素基としては、具体的にはジメトキシメチルシリル基、ジエトキシメチルシリル基、ジイソプロポキシメチルシリル基、トリメトキシシリル基、トリエトキシシリル基、トリイソプロポキシシリル基等が挙げられる。これらのなかでも、活性が高く良好な硬化性が得られることから、ジメトキシメチルシリル基、トリメトキシシリル基、トリエトキシシリル基が好ましく、さらに大気中で高温溶融した時に、ゲル化物を生成しにくいことからジメトキシメチルシリル基が最も好ましい。共重合体Bに反応性ケイ素基を導入する方法としては、特に限定されず、種々の方法が挙げられ、例えば、ニ、重合性不飽和結合と反応性ケイ素基を有する化合物を、化合物b-1、b-2とともに共重合させる方法、ホ、重合性不飽和結合と反応性官能基以下Y’基というを有する化合物例えば、アクリル酸を化合物b-1、b-2とともに共重合させたのち、生成した共重合体を反応性ケイ素基およびY’基と反応しうる官能基以下Y’’基というを有する化合物例えば、イソシアネート基と-SiOCH3基を有する化合物と反応させる方法、へ、連鎖移動剤として反応性ケイ素基を有するメルカプタンの存在下、化合物b-1、b-2を共重合させる方法、ト、反応性ケイ素基を有するアゾビスニトリル化合物やジスルフィド化合物を開始剤として化合物b-1、b-2を共重合させる方法、チ、リビングラジカル重合法によって化合物b-1、b-2を重合させ、分子末端に反応性ケイ素基を導入する方法、などが挙げられる。また、ニ~チの方法を各々任意に組み合わせることも可能である。例えば、ニとへの組み合わせとして、連鎖移動剤として反応性ケイ素基を有するメルカプタンの存在下、重合性不飽和結合と反応性ケイ素基を有する化合物を、化合物b-1、b-2とともに共重合させる方法をとることも可能である。ニ記載の重合性不飽和結合と反応性ケイ素基を有する化合物としては、特に限定されず、例えば、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシランなどのγ-メタクリロキシプロピルアルキルポリアルコキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリエトキシシランなどのγ-アクリロキシプロピルアルキルポリアルコキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルメチルジメトキシシラン、ビニルトリエトキシシランなどのビニルアルキルポリアルコキシシランなどが挙げられる。ホ記載のY’基およびY’’基の例としては、種々の基の組み合わせが可能であるが、例えば、Y’基としてアミノ基、水酸基、カルボン酸基を、Y’’基としてイソシアネート基を挙げることができる。また別の一例として、特開昭62-70405号公報、特開平09-272714号公報、特開昭59-168014号公報に記載されているように、Y’基としてはアリル基、Y’’基としては水素化ケイ素基H-Siを挙げることができる。この場合、VIII族遷移金属の存在下で、ヒドロシリル化反応によりY’基とY’’基は結合しうる。へ記載の連鎖移動剤として使用する反応性ケイ素基を有するメルカプタンとしては、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシランなどを挙げることができる。また、特開昭60-228516号公報に記載されているように、化合物b-1およびb-2を、2官能ラジカル重合性化合物および連鎖移動剤としてアルコキシシリル基を有するメルカプタンの存在下で共重合させる方法も可能である。ト記載の、反応性ケイ素基を有するアゾビスニトリル化合物やジスルフィド化合物としては、例えば、特開昭60-23405号公報、特開昭62-70405号公報などに記載されている、アルコキシシリル基を有するアゾビスニトリル化合物やアルコキシシリル基を有するジスルフィド化合物が挙げられる。チ記載の方法としては、特開平09-272714号公報などに記載されている方法が挙げられる。その他、特開昭59-168014号公報、特開昭60-228516号公報などに記載されている、反応性ケイ素基をもつメルカプタンと反応性ケイ素基をもつラジカル重合開始剤を併用する方法も挙げられる。共重合体B中の反応性ケイ素基の数は、特に限定されず、接着力への効果、コストの点から、共重合体B1分子中に平均0.1個以上4.0個以下、さらに好ましくは0.5個以上2.0個以下が好ましい。本発明の組成物における反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン系重合体Aと共重合体Bの配合割合は、ABの合計量100重量部のうち、A成分が20~80重量部、B成分が80~20重量部であることが好ましく、A成分が40~60重量部、B成分が60~40重量部であることがさらに好ましい。共重合体Bが20重量部未満になると得られる硬化物の基材への接着性が低くなる傾向にある。また共重合体Bが80重量部を越えると得られる硬化物が脆くなり、良好な接着性や耐久性が得られなくなる傾向になる。本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物は、C成分として粘着付与樹脂を必須成分とする。本発明に使用される粘着付与樹脂Cとしては、特に制限はなく通常使用されているものを使うことが出来る。具体例としては、テルペン系樹脂、芳香族変性テルペン樹脂およびこれを水素添加した水素添加テルペン樹脂、テルペン類をフェノール類と共重合させたテルペン-フェノール樹脂、フェノール樹脂、変性フェノール樹脂、キシレン-フェノール樹脂、シクロペンタジエン-フェノール樹脂、クマロンインデン樹脂、ロジン系樹脂、ロジンエステル樹脂、水添ロジンエステル樹脂、キシレン樹脂、低分子量ポリスチレン系樹脂、スチレン共重合体樹脂、石油樹脂例えば、C5炭化水素樹脂、C9炭化水素樹脂、C5C9炭化水素共重合樹脂等、水添石油樹脂、DCPD樹脂等が挙げられる。これらは単独で用いても良く、2種以上を併用しても良い。スチレン系ブロック共重合体及びその水素添加物としては、特に限定されず、例えば、スチレン-ブタジエン-スチレンブロック共重合体SBS、スチレン-イソプレン-スチレンブロック共重合体SIS、スチレン-エチレンブチレン-スチレンブロック共重合体SEBS、スチレン-エチレンプロピレ-スチレンブロック共重合体S、スチレン-イソブチレン-スチレンブロック共重合体SIBSなどが挙げられる。粘着付与樹脂Cは、加熱時の溶融温度を下げ良好な塗工性を得るため、またオキシアルキレン系重合体Aと共重合体Bの相溶性を確保するため、さらには各種基材との密着性を確保する目的で添加される。粘着付与樹脂Cの使用量は、オキシアルキレン系重合体Aと共重合体Bの合計量100重量部に対して10~100重量部であることが好ましく、20~90重量部であることがより好ましく、さらに30~80重量部であることが好ましい。10重量部未満では硬化性組成物の溶融粘度が高くなり、良好な作業性を得られない傾向にあり、また得られる硬化物の基材への密着性が低下する傾向にある。一方、100重量部より多いと耐熱接着性が低下したり、硬化速度が遅くなる傾向にある。本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物は、D成分として炭酸カルシウム、カーボンブラック、シリカからなる群より選択される少なくとも1種の無機充填剤を必須成分とする。炭酸カルシウムは、重質炭酸カルシウム、膠質炭酸カルシウム等、特に制限なく従来公知のものを使用できる。この中でも特に、脂肪酸もしくはその塩、または樹脂酸もしくはその塩で処理された炭酸カルシウムを用いた場合、油面鋼板への接着性が良好になる傾向があり好ましい。また、本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤を加熱溶融した際に、低粘度になることから重質炭酸カルシウムが好ましい。炭酸カルシウムの使用量は反応性ケイ素基含有オキシアルキレン系重合体Aと共重合体Bの合計量AB100重量部に対して、1~500重量部の範囲が好ましく、さらに好ましくは10~300重量部、さらにより好ましくは50~300重量部、特に好ましくは100~300重量部である。1重量部未満では油面接着に関して十分な効果が得られず、また、300重量部を超えると粘度が高くなりすぎ、取扱いが困難になる傾向がある。シリカは特に限定されず、従来公知のものを広く使用することができる。その中でも特に油面鋼板への接着性が良好になることから、シリカの粒子表面を各種処理剤で表面処理した疎水性シリカが好ましい。具体的な表面処理剤としては、例えば、ジメチルジクロロシランやシリコーンオイル、ヘキサメチルジシラザン、オクチルシラン、ヘキサデシルシラン、アミノシラン、メタクリルシラン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、ポリジメチルシロキサン等を挙げることができる。具体的な商品名としては、アエロジルDT4、アエロジルNA200Y、アエロジルNA50H、アエロジルNA50Y、アエロジルNAX50、アエロジルR104、アエロジルR106、アエロジルR202、アエロジルR202W90、アエロジルR504、アエロジルR711、アエロジルR700、アエロジルR7200、アエロジルR805、アエロジルR805VV90、アエロジルR812、アエロジルR812S、アエロジルR816、アエロジルR8200、アエロジルR972、アエロジルR972V、アエロジルR974、アエロジルRA200HS、アエロジルRX200、アエロジルRX300、アエロジルRX50、アエロジルRY200、アエロジルRY200S、アエロジルRY300、アエロジルRY50等が例示される。シリカの使用量は反応性ケイ素基含有オキシアルキレン系重合体Aと共重合体Bの合計量AB100重量部に対して、1~50重量部の範囲が好ましく、さらに好ましくは5~40重量部である。1重量部未満では油面接着に関して十分な効果が得られず、また、50重量部を超えると粘度が高くなりすぎ、取扱いが困難になる傾向がある。カーボンブラックは特に限定されず、チャンネルブラック、ファーネスブラック、サーマルブラック、ランプブラック、アセチレンブラック等、従来公知のものを広く使用することができる。カーボンブラックの使用量は反応性ケイ素基含有オキシアルキレン系重合体Aと共重合体Bの合計量AB100重量部に対して、1~50重量部の範囲が好ましく、さらに好ましくは5~40重量部、さらにより好ましくは10~40重量部である。1重量部未満では油面接着に関して十分な効果が得られず、また、50重量部を超えると粘度が高くなりすぎ、取扱いが困難になる傾向がある。本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤組成物は、硬化触媒を添加することが望ましい。硬化触媒としては、特に限定されず、通常使用される反応性ケイ素基の反応を促進するシラノール縮合触媒が挙げられ、例えば、テトラブチルチタネート、テトラプロピルチタネート、チタンテトラアセチルアセトナート、ビスアセチルアセトナトジイソプロポキシチタンなどのチタン化合物;ジブチル錫ジラウレート、ジブチル錫マレエート、ジブチル錫フタレート、ジブチル錫ジオクテート、ジブチル錫ジエチルヘキサノレート、ジブチル錫ジメチルマレエート、ジブチル錫ジエチルマレエート、ジブチル錫ジブチルマレエート、ジブチル錫ジオクチルマレエート、ジブチル錫ジトリデシルマレエート、ジブチル錫ジベンジルマレエート、ジブチル錫ジアセテート、ジオクチル錫ジエチルマレエート、ジオクチル錫ジオクチルマレエート、ジブチル錫ジメトキサイド、ジブチル錫ジノニルフェノキサイド、ジブテニル錫オキサイド、ジブチル錫ジアセチルアセトナート、ジブチル錫ジエチルアセトアセトナート、ジブチル錫オキサイドとシリケート化合物との反応物、ジブチル錫オキサイドとフタル酸エステルとの反応物などの4価の有機錫化合物;アルミニウムトリスアセチルアセトナート、アルミニウムトリスエチルアセトアセテート、ジイソプロポキシアルミニウムエチルアセトアセテートなどの有機アルミニウム化合物類;ジルコニウムテトラアセチルアセトナートなどのジルコニウム化合物類が挙げられる。また、前記の化合物に加えてアミン系化合物、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルとアミン系化合物との反応物、飽和または不飽和の多価カルボン酸またはその酸無水物、カルボン酸化合物とアミン系化合物との塩など反応物、オクチル酸鉛などが挙げられる。前記アミン系化合物としては、特に限定されず、例えば、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、イソプロピルアミン、ブチルアミン、アミルアミン、ヘキシルアミン、オクチルアミン、2-エチルヘキシルアミン、ノニルアミン、デシルアミン、ラウリルアミン、ペンタデシルアミン、セチルアミン、ステアリルアミン、シクロヘキシルアミンなどの脂肪族第一級アミン類;ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジイソプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジオクチルアミン、ジ2-エチルヘキシルアミン、ジデシルアミン、ジラウリルアミン、ジセチルアミン、ジステアリルアミン、メチルステアリルアミン、エチルステアリルアミン、ブチルステアリルアミンなどの脂肪族第二級アミン類;トリアミルアミン、トリヘキシルアミン、トリオクチルアミンなどの脂肪族第三級アミン類;トリアリルアミン、オレイルアミンなどの脂肪族不飽和アミン類;アニリン、ラウリルアニリン、ステアリルアニリン、トリフェニルアミンなどの芳香族アミン類;ピリジン、2-アミノピリジン、2-ジメチルアミノピリジン、4-ジメチルアミノピリジン、2-ヒドロキシピリジン、イミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、モルホリン、N-メチルモルホリン、ピペリジン、2-ピペリジンメタノール、2-2-ピペリジノエタノール、ピペリドン、1,2-ジメチル-1,4,5,6-テトラヒドロピリミジン、1,8-ジアザビシクロ5,4,0ウンデセン-7DBU、6-ジブチルアミノ-1,8-ジアザビシクロ5,4,0ウンデセン-7DBA-DBU、1,5-ジアザビシクロ4,3,0ノネン-5DBN、1,4-ジアザビシクロ2,2,2オクタンDABCO、アジリジンなどの含窒素複素環式化合物、および、その他のアミン類として、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、3-ヒドロキシプロピルアミン、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、N-メチル-1,3-プロパンジアミン、N,N-ジメチル-1,3-プロパンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、2-2-アミノエチルアミノエタノール、ベンジルアミン、3-メトキシプロピルアミン、3-ラウリルオキシプロピルアミン、3-ジメチルアミノプロピルアミン、3-ジエチルアミノプロピルアミン、3-ジブチルアミノプロピルアミン、3-モルホリノプロピルアミン、2-1-ピペラジニルエチルアミン、キシリレンジアミン、2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノールなどのアミン類;グアニジン、フェニルグアニジン、ジフェニルグアニジンなどのグアニジン類;ブチルビグアニド、1-o-トリルビグアニドや1-フェニルビグアニドなどのビグアニド類、などがあげられる。これらのなかでも、1,2-ジメチル-1,4,5,6-テトラヒドロピリミジン、DBU、DBA-DBU、DBNなどのアミジン類;グアニジン、フェニルグアニジン、ジフェニルグアニジンなどのグアニジン類;ブチルビグアニド、1-o-トリルビグアニドや1-フェニルビグアニドなどのビグアニド類は高い活性を示すことから好ましく、1-o-トリルビグアニドや1-フェニルビグアニドなどのアリール基置換ビグアニド類は、高い接着性が期待できることから好ましい。また、アミン系化合物は塩基性を示すが、共役酸のpKa値が11以上の値を示すアミン系化合物は触媒活性も高く好ましく、1,2-ジメチル-1,4,5,6-テトラヒドロピリミジン、DBU、DBNなどは共役酸のpKa値が12以上であり、高い触媒活性を示すため特に好ましい。前記カルボン酸類としては、特に限定されず、例えば、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ウンデカン酸、ラウリン酸、トリデシル酸、ミリスチン酸、ペンタデシル酸、パルミチン酸、ヘプタデシル酸、ステアリン酸、ノナデカン酸、アラキン酸、ベヘン酸、リグノセリン酸、セロチン酸、モンタン酸、メリシン酸、ラクセル酸などの直鎖飽和脂肪酸類;ウンデシレン酸、リンデル酸、ツズ酸、フィゼテリン酸、ミリストレイン酸、2-ヘキサデセン酸、6-ヘキサデセン酸、7-ヘキサデセン酸、パルミトレイン酸、ペトロセリン酸、オレイン酸、エライジン酸、アスクレピン酸、バクセン酸、ガドレイン酸、ゴンドイン酸、セトレイン酸、エルカ酸、ブラシジン酸、セラコレイン酸、キシメン酸、ルメクエン酸、アクリル酸、メタクリル酸、アンゲリカ酸、クロトン酸、イソクロトン酸、10-ウンデセン酸などのモノエン不飽和脂肪酸類;リノエライジン酸、リノール酸、10,12-オクタデカジエン酸、ヒラゴ酸、α-エレオステアリン酸、β-エレオステアリン酸、プニカ酸、リノレン酸、8,11,14-エイコサトリエン酸、7,10,13-ドコサトリエン酸、4,8,11,14-ヘキサデカテトラエン酸、モロクチ酸、ステアリドン酸、アラキドン酸、8,12,16,19-ドコサテトラエン酸、4,8,12,15,18-エイコサペンタエン酸、イワシ酸、ニシン酸、ドコサヘキサエン酸などのポリエン不飽和脂肪酸類;2-メチル酪酸、イソ酪酸、2-エチル酪酸、ピバル酸、2,2-ジメチル酪酸、2-エチル-2-メチル酪酸、2,2-ジエチル酪酸、2-フェニル酪酸、イソ吉草酸、2,2-ジメチル吉草酸、2-エチル-2-メチル吉草酸、2,2-ジエチル吉草酸、2-エチルヘキサン酸、2,2-ジメチルヘキサン酸、2,2-ジエチルヘキサン酸、2,2-ジメチルオクタン酸、2-エチル-2,5-ジメチルヘキサン酸、バーサチック酸、ネオデカン酸、ツベルクロステアリン酸などの枝分れ脂肪酸類;プロピオール酸、タリリン酸、ステアロール酸、クレペニン酸、キシメニン酸、7-ヘキサデシン酸などの三重結合をもつ脂肪酸類;ナフテン酸、マルバリン酸、ステルクリン酸、ヒドノカルプス酸、ショールムーグリン酸、ゴルリン酸、1-メチルシクロペンタンカルボン酸、1-メチルシクロヘキサンカルボン酸、1-アダマンタンカルボン酸、ビシクロ[2.2.2]オクタン-1-カルボン酸、ビシクロ[2.2.1]ヘプタン-1-カルボン酸などの脂環式カルボン酸類;アセト酢酸、エトキシ酢酸、グリオキシル酸、グリコール酸、グルコン酸、サビニン酸、2-ヒドロキシテトラデカン酸、イプロール酸、2-ヒドロキシヘキサデカン酸、ヤラピノール酸、ユニペリン酸、アンブレットール酸、アリューリット酸、2-ヒドロキシオクタデカン酸、12-ヒドロキシオクタデカン酸、18-ヒドロキシオクタデカン酸、9,10-ジヒドロキシオクタデカン酸、2,2-ジメチル-3-ヒドロキシプロピオン酸リシノール酸、カムロレン酸、リカン酸、フェロン酸、セレブロン酸などの含酸素脂肪酸類;クロロ酢酸、2-クロロアクリル酸、クロロ安息香酸などのモノカルボン酸のハロゲン置換体などがあげられる。脂肪族ジカルボン酸としては、アジピン酸、アゼライン酸、ピメリン酸、スベリン酸、セバシン酸、グルタル酸、シュウ酸、マロン酸、エチルマロン酸、ジメチルマロン酸、エチルメチルマロン酸、ジエチルマロン酸、コハク酸、2,2-ジメチルこはく酸、2,2-ジエチルこはく酸、2,2-ジメチルグルタル酸などの鎖状ジカルボン酸、1,2,2-トリメチル-1,3-シクロペンタンジカルボン酸、オキシ二酢酸などの飽和ジカルボン酸;マレイン酸、フマル酸、アセチレンジカルボン酸、イタコン酸などの不飽和ジカルボン酸、などがあげられる。脂肪族ポリカルボン酸としては、アコニット酸、クエン酸、イソクエン酸、3-メチルイソクエン酸、4,4-ジメチルアコニット酸などの鎖状トリカルボン酸などがあげられる。芳香族カルボン酸としては、安息香酸、9-アントラセンカルボン酸、アトロラクチン酸、アニス酸、イソプロピル安息香酸、サリチル酸、トルイル酸などの芳香族モノカルボン酸;フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、カルボキシフェニル酢酸、ピロメリット酸などの芳香族ポリカルボン酸、などがあげられる。その他、アラニン、ロイシン、トレオニン、アスパラギン酸、グルタミン酸、アルギニン、システイン、メチオニン、フェニルアラニン、トリプトファン、ヒスチジンなどのアミノ酸などがあげられる。また、カルボン酸無水物、エステル、アミド、ニトリル、塩化アシルなどの加水分解によってカルボン酸を生じるカルボン酸誘導体なども使用できる。硬化触媒として使用されるカルボン酸としては、2-エチルヘキサン酸、オクチル酸、ネオデカン酸、オレイン酸、またはナフテン酸などが容易に入手できること、安価であること、反応性ケイ素基含有オキシアルキレン系重合体Aとの相溶性が良好であること、などから好ましい。硬化触媒は、異なる2種類以上の触媒を併用して使用してもよく、例えば、アミン系化合物とカルボン酸を併用することで、硬化性が向上する効果が得られる可能性があることより好ましい。硬化触媒の使用量は、反応性ケイ素基含有オキシアルキレン系重合体Aおよびメタアクリル酸アルキルエステル系共重合体Bの合計100重量部に対して、0.001~20重量部が好ましく、更には0.01~15重量部がより好ましく、0.1~10重量部が特に好ましい。硬化触媒の使用量が0.001重量部を下回ると硬化速度が不十分となる可能性があり、また硬化反応が充分に進行し難くなる可能性がある。一方、硬化触媒の使用量が20重量部を上回ると硬化速度が速すぎるため硬化性組成物の使用可能な時間が短くなり作業性が悪くなったり、貯蔵安定性が悪くなる傾向がある。本発明の硬化性組成物は、シランカップリング剤、シランカップリング剤の反応物、またはシランカップリング剤以外の化合物を接着性付与剤あるいは脱水剤として添加することができる。シランカップリング剤の具体例としては、γ-イソシアネートプロピルトリメトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルトリエトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルメチルジエトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルメチルジメトキシシラン、α-イソシアネートメチルトリメトキシシラン、α-イソシアネートメチルジメトキシメチルシラン等のイソシアネート基含有シラン類;γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、γ-アミノプロピルメチルジエトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルメチルジエトキシシラン、γ-ウレイドプロピルトリメトキシシラン、N-フェニル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-ベンジル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-ビニルベンジル-γ-アミノプロピルトリエトキシシラン等のアミノ基含有シラン類;γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジエトキシシラン等のメルカプト基含有シラン類;γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリエトキシシラン等のエポキシ基含有シラン類;β-カルボキシエチルトリエトキシシラン、β-カルボキシエチルフェニルビスβ-メトキシエトキシシラン、N-β-カルボキシメチルアミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン等のカルボキシシラン類;ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、γ-メタクリロイルオキシプロピルメチルジメトキシシラン、γ-アクリロイルオキシプロピルメチルトリエトキシシラン等のビニル型不飽和基含有シラン類;γ-クロロプロピルトリメトキシシラン等のハロゲン含有シラン類;トリストリメトキシシリルイソシアヌレート等のイソシアヌレートシラン類等を挙げることができる。また、これらを変性した誘導体である、アミノ変性シリルポリマー、シリル化アミノポリマー、不飽和アミノシラン錯体、フェニルアミノ長鎖アルキルシラン、アミノシリル化シリコーン、シリル化ポリエステル等もシランカップリング剤として用いることができる。本発明に用いるシランカップリング剤は、反応性ケイ素基含有オキシアルキレン系重合体Aおよびメタアクリル酸アルキルエステル系共重合体Bの合計100重量部に対して、0.1~20重量部の範囲で使用することが好ましく、特に、0.5~10重量部の範囲で使用するのが好ましい。本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤は、上記以外に必要に応じてその他の充填剤、可塑剤、安定剤などを添加することができる。その他の充填剤の具体例としては、例えば、炭酸マグネシウム、酸化チタン、けいそう土、白土、カオリン、クレー、タルク、木粉、クルミ殻粉、もみ殻粉、無水ケイ酸、石英粉末、アルミニウム粉末、亜鉛粉末、アスベスト、ガラス繊維、炭素繊維、ガラスビーズ、アルミナ、ガラスバルーン、シラスバルーン、シリカバルーン酸化カルシウム、酸化マグネシウム、酸化ケイ素などの無機充填剤や、パルプ、木綿チップなどの木質充填剤、粉末ゴム、再生ゴム、熱可塑性あるいは熱硬化性樹脂の微粉末、ポリエチレンなどの中空体などの有機充填剤が挙げられる。これらのなかでも、酸化チタン、カオリン、クレー、タルクが、得られる湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤の初期凝集力が高く、高い初期接着強度が得られること、さらには良好な接着性、耐熱性が得られることなどから好ましい。その他の充填剤は、1種類のみを添加してもよく、複数種を組み合わせて添加してもよい。その他の充填剤を配合する場合、その配合量は、オキシアルキレン系重合体Aと共重合体Bの合計量100重量部に対して5~200重量部が必要であり、50~180重量部がより好ましく、またさらに80~160重量部が最も好ましい。配合量が200重量部をこえると粘度増加により作業性が低下する傾向がある。一方、5重量部より少ないと十分な効果が得られない傾向にある。可塑剤の具体例はとしては、例えば、ジオクチルフタレート、ジイソデシルフタレートなどのフタル酸エステル類;アジピン酸ジオクチルなどの脂肪族二塩基酸エステル類;エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油などのエポキシ可塑剤類;ポリプロピレングリコールやその誘導体などのポリエーテル類;ビニル系モノマーを種々の方法で重合して得られるビニル系重合体などがあげられる。これらの可塑剤は単独または2種類以上を併用してもよい。可塑剤の使用量は、オキシアルキレン系重合体Aと共重合体Bの合計量100重量部に対して5~100重量部使用することが好ましく、10~70重量部使用することがさらに好ましい。5重量部未満では可塑剤としての効果が発現しなくなり、100重量部を超えると硬化物の機械強度が不足したり、塗工後に十分な接着強度が得られなくなる。安定剤の具体例としては、酸化防止剤、光安定剤、紫外線吸収剤などがあげられる。酸化防止剤を使用すると硬化物の耐候性、耐熱性を高めることができる。酸化防止剤としてはヒンダードフェノール系、モノフェノール系、ビスフェノール系、ポリフェノール系が例示できるが、特にヒンダードフェノール系が好ましい。酸化防止剤の使用量は、オキシアルキレン系重合体Aと共重合体Bの合計量100重量部に対して0.1~10重量部使用することが好ましく、0.2~5重量部使用することがさらに好ましい。光安定剤を使用すると硬化物の光酸化劣化を防止することができる。光安定剤としてはベンゾトリアゾール系、ヒンダードアミン系、ベンゾエート系化合物などが例示できるが、特にヒンダードアミン系が好ましい。光安定剤の使用量は、オキシアルキレン系重合体Aと共重合体Bの合計量100重量部に対して0.1~10重量部使用することが好ましく、0.2~5重量部使用することがさらに好ましい。紫外線吸収剤を使用すると硬化物の表面耐候性を高めることができる。紫外線吸収剤としてはベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、サリチレート系、置換トリル系及び金属キレート系化合物などが例示できるが、特にベンゾトリアゾール系が好ましい。紫外線吸収剤の使用量は、オキシアルキレン系重合体Aと共重合体Bの合計量100重量部に対して0.1~10重量部使用することが好ましく、0.2~5重量部使用することがさらに好ましい。また、フェノール系やヒンダードフェノール系酸化防止剤とヒンダードアミン系光安定剤とベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤を併用して使用することが好ましい。さらに、本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤には、湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤又は硬化物の諸物性の調整を目的として、必要に応じて各種添加剤を添加してもよい。このような添加物の例としては、例えば、難燃剤、硬化性調整剤、ラジカル禁止剤、金属不活性化剤、オゾン劣化防止剤、リン系過酸化物分解剤、滑剤、顔料、発泡剤、溶剤、防かび剤などがあげられる。これらの各種添加剤は単独で用いてもよく、2種類以上を併用してもよい。本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤は、すべての配合成分を予め配合密封保存し、施工後空気中の湿気により硬化する1成分型として調製することも可能であり、硬化剤として別途硬化触媒、充填剤、可塑剤、水等の成分を配合しておき、該配合材と重合体組成物を使用前に混合する2成分型として調製することもできる。本発明の塗布方法により塗布する湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤の調整法には特に限定はなく、例えば上記した成分を配合し、ミキサー、ロール、ニーダーなどを用いて常温または加熱下で混練したり、適した溶剤を少量使用して成分を溶解させ、混合したりするなどの通常の方法を用いることができる。本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤は低粘度の重合体や感温特性の高い重合体、樹脂を使用するために、ホットメルト接着剤としては比較的低温度で塗布することが可能である。良好な作業性を確保する為には60~180°Cに加温して塗工することが好ましく、70~160°Cが更に好ましく、90°C~140°Cが特に好ましい。60°Cより低いと十分な作業性が確保できず、また180°Cより高いと湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤の安定性が低下したり、耐熱性の低い基材へ使用出来なくなるなど使用範囲が限定される。湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤を加熱して使用する場合、その加熱方法は特に制限なく従来公知の方法を用いることができる。本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤は反応性ホットメルト接着剤として種々の用途や基材の貼り合せに用いられる。用途は特に限定されるものではないが例えば、建築、車両、電気電子、繊維皮革衣料用途などが挙げられ、その中でも特に車両用途に好適である。本願の組成物は油面への接着に優れ、特に油面鋼板への接着性に優れる。油面鋼板としては、防錆油やプレス油などの油が塗布された冷間圧延鋼板や、亜鉛メッキ鋼板、アルミ合金などを挙げることができる。また、本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤の塗工方法は特に限定されず、ロールコーターやダイコーター、ビード塗布、スプレーなど従来公知の方法を用いることができる。本発明の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤を実施例に基づいて説明する。以下合成例、製造例、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの合成例、実施例に限定されるものではない。以下に反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン系重合体Aの合成例を示す。合成例1数平均分子量2,000のポリオキシプロピレンジオールを開始剤とし、亜鉛ヘキサシアノコバルテートグライム錯体触媒を用いてプロピレンオキシドを重合することにより数平均分子量29,000GPCより求めたポリスチレン換算値のポリオキシプロピレンジオールを得た。得られたポリオキシプロピレンジオールとナトリウムメトキシドを反応させた後、塩化アリルを反応させて、末端水酸基を不飽和基に変換した。この不飽和基末端ポリオキシプロピレン重合体の不飽和基1モルに対して、メチルジメトキシシラン0.75モルを白金ジビニルジシロキサン錯体の存在下反応させて、分子末端にメチルジメトキシシリル基を1.5個有する数平均分子量30,000GPCより求めたポリスチレン換算値、分子量分布が1.20の反応性ケイ素基を有するオキシアルキレン系重合体を得たA-1。合成例2数平均分子量2,000のポリオキシプロピレンジオールを開始剤とし、亜鉛ヘキサシアノコバルテートグライム錯体触媒を用いてプロピレンオキシドを重合することにより数平均分子量29,000GPCより求めたポリスチレン換算値のポリオキシプロピレンジオールを得た。得られたポリオキシプロピレンジオールの水酸基1モルに対してγ-イソシアネートプロピルトリメトキシシラン0.7モルを加えてウレタン化反応を行い、分子末端にトリメトキシシリル基を1.4個有する数平均分子量31,500GPCより求めたポリスチレン換算値、分子量分布が1.40の反応性ケイ素基を有するポリオキシアルキレン系重合体を得たA-2。以下にメタアクリル酸アルキルエステル系共重合体Bの合成例を示す。合成例3105°Cに加熱したトルエン40g中に、メタクリル酸メチル67g、アクリル酸ブチル5g、メタクリル酸ステアリル15g、3-メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン5g、γ-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン8g、および重合開始剤として2,2’-アゾビスイソブチロニトリル3gをトルエン15gに溶かした溶液を5時間かけて滴下した後、2時間撹拌した。さらに、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル0.3gをトルエン10gに溶かした溶液を追加して2時間撹拌することにより、固形分濃度60重量、数平均分子量が3,000GPCより求めたポリスチレン換算値、分子量分布が1.62、反応性ケイ素基を2.0個有するアクリル系共重合体を得たB-1。合成例4105°Cに加熱したトルエン40g中に、メタクリル酸メチル67g、アクリル酸ブチル5g、メタクリル酸ステアリル15g、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン5g、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン8g、および重合開始剤として2,2’-アゾビスイソブチロニトリル3gをトルエン15gに溶かした溶液を5時間かけて滴下した後、2時間撹拌した。さらに、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル0.3gをトルエン10gに溶かした溶液を追加して2時間撹拌することにより、固形分濃度60重量、数平均分子量が3,100GPCより求めたポリスチレン換算値、分子量分布が1.66、反応性ケイ素基を1.9個有するアクリル系共重合体を得たB-2。以下に実施例および比較例を示す。実施例1~5、比較例1、2A、B、C、D成分、および安定剤を表1に示す割合で混合した後B成分はトルエンを除いた固形分の量を記載、120°Cでの加熱減圧によりトルエンを脱揮した。次に表1に示す接着付与剤と脱水剤を添加して5分間攪拌し、続いて硬化触媒を添加して5分間攪拌した。最後に減圧脱泡し、金属容器に一液湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤を充填した。得られた一液湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤を用いて下記の評価を行った。●接着性;冷間圧延鋼板JISG3141記載のダル仕上げタイプおよび、防錆油を塗布し垂直にして24時間放置した同冷間圧延鋼板へ、湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤をビード状に塗布した後、23°Cで7日間養生し、硬化物を引き剥がして接着状態を観察した。鋼板側へ接着剤が残った場合を○、残らなかった場合を×とした。得られ評価結果を表1に示す。表1に示すように、実施例に記載の湿気硬化型反応性ホットメルト接着剤は油面鋼板への接着性に優れることが分かる。"