"複数の1次側コイルとしての1次側コイルA1および1次側コイルA2を含む送電装置と、複数の2次側コイルとしての2次側コイルB1および2次側コイルB2を含む受電装置とが設けられていること、ならびに、前記1次側コイルA1および前記1次側コイルA2の少なくとも一方への電力の供給により交番磁束が発生することを条件とする非接触式給電装置において、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA2に供給される電流の位相とが互いに異なることを特徴とする非接触式給電装置。請求項1に記載の非接触式給電装置において、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA2に供給される電流の位相との差が90°よりも大きくかつ270°よりも小さいことを特徴とする非接触式給電装置。請求項2に記載の非接触式給電装置において、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA2に供給される電流の位相との差が180°であることを特徴とする非接触式給電装置。請求項1~3のいずれか一項に記載の非接触式給電装置において、前記複数の1次側コイルとして、前記1次側コイルA1および前記1次側コイルA2に加えて1次側コイルA3が前記送電装置に設けられていること、前記1次側コイルA1と前記1次側コイルA2との距離をコイル間距離LAとし、前記1次側コイルA2と前記1次側コイルA3との距離をコイル間距離LBとして、前記コイル間距離LAが前記コイル間距離LBよりも小さいこと、ならびに、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA2に供給される電流の位相との差を第1位相差とし、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA3に供給される電流の位相との差を第2位相差としたとき、前記第1位相差が前記第2位相差よりも大きいことを特徴とする非接触式給電装置。請求項4に記載の非接触式給電装置において、前記複数の1次側コイルとして、前記1次側コイルA1、および前記1次側コイルA2、および前記1次側コイルA3に加えて1次側コイルA4が前記送電装置に設けられていること、前記複数の1次側コイルの径の大きさが互いに同じであること、前記1次側コイルA1の中心線を第1中心線とし、前記1次側コイルA2の中心線を第2中心線とし、前記1次側コイルA3の中心線を第3中心線とし、前記1次側コイルA4の中心線を第4中心線として、前記第1中心線、前記第2中心線、前記第3中心線、および前記第4中心線が互いに平行するように前記複数の1次側コイルのそれぞれが配置されていること、前記複数の1次側コイルの中心線に直交する平面を基準面として、この基準面において前記第1中心線、前記第2中心線、前記第3中心線、および前記第4中心線がそれぞれ正方形の頂点を形成すること、前記正方形において前記第1中心線と前記第3中心線とが対角線上に位置すること、ならびに、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA4に供給される電流の位相との差を第3位相差としたとき、前記第1位相差および前記第3位相差が前記第2位相差よりも大きいことを特徴とする非接触式給電装置。請求項5に記載の非接触式給電装置において、前記第1位相差および前記第3位相差が互いに同じ大きさであることを特徴とする非接触式給電装置。請求項5または6に記載の非接触式給電装置において、前記第1位相差および前記第3位相差が90°よりも大きくかつ270°よりも小さいことを特徴とする非接触式給電装置。請求項7に記載の非接触式給電装置において、前記第1位相差および前記第3位相差が180°であることを特徴とする非接触式給電装置。請求項4~8のいずれか一項に記載の非接触式給電装置において、前記第2位相差が0°であることを特徴とする非接触式給電装置。請求項1~9のいずれか一項に記載の非接触式給電装置において、前記複数の1次側コイルのそれぞれに磁性体が設けられること、ならびに、前記複数の1次側コイルの磁性体が互いに独立していることを特徴とする非接触式給電装置。請求項1~9のいずれか一項に記載の非接触式給電装置において、前記複数の1次側コイルのうちの少なくとも2つを覆う磁性体が設けられていることを特徴とする非接触式給電装置。請求項1~11のいずれか一項に記載の非接触式給電装置において、前記受電装置から前記送電装置に送信される信号に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることを特徴とする非接触式給電装置。請求項1~12のいずれか一項に記載の非接触式給電装置において、前記受電装置の充電状態に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることを特徴とする非接触式給電装置。本願発明者は、上記のように複数の1次側コイルおよび複数の2次側コイルを有する非接触式給電装置と、1つの1次側コイルおよび1つの2次側コイルを有する非接触式給電装置とを比較したとき、前者の電力の伝送効率が後者の電力の伝送効率よりも低くなることがあることを試験により確認した。その理由は次のように考えられる。すなわち、複数の1次側コイルおよび複数の2次側コイルを有する非接触式給電装置においては、1次側コイルA1で磁束の磁路として以下のAに示される磁路MX1および磁路MX2が形成される。また、1次側コイルA2で発生した磁束の磁路として以下のBに示される磁路MY1および磁路MY2が形成される。A磁路MX1においては、1次側コイルA1から対応する2次側コイルB1に磁束が移動し、2次側コイルB1を通過した磁束が再び1次側コイルA1に移動する。一方、磁路MX2においては、1次側コイルA1から対応する2次側コイルB1に磁束が移動し、同コイルB1を通過した磁束が2次側コイルB1に隣り合う2次側コイルB2に移動し、同コイルB2を通過した磁束が2次側コイルB2に対応する1次側コイルA2に移動し、同コイルA2を通過した磁束が再び1次側コイルA1に移動する。B磁路MY1においては、1次側コイルA2から対応する2次側コイルB2に磁束が移動し、2次側コイルB2を通過した磁束が再び1次側コイルA2に移動する。一方、磁路MY2においては、1次側コイルA2から対応する2次側コイルB2に磁束が移動し、同コイルB2を通過した磁束が2次側コイルB2に隣り合う2次側コイルB1に移動し、同コイルB1を通過した磁束が2次側コイルB1に対応する1次側コイルA1に移動し、同コイルA1を通過した磁束が再び1次側コイルA2に移動する。そして、上記のように磁路MX2の磁束と磁路MY2の磁束とが互いに反対の方向に移動するため、これらの磁束が互いに打ち消し合うことに起因して、電力の伝送効率の低下が生じていると予測される。本発明は上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、送電装置から受電装置への電力の伝送効率が低下することを抑制することのできる非接触式給電装置を提供することにある。上記目的を達成するための手段を以下に記載する。本発明の非接触式給電装置においては、複数の1次側コイルとしての1次側コイルA1および1次側コイルA2を含む送電装置と、複数の2次側コイルとしての2次側コイルB1および2次側コイルB2を含む受電装置とが設けられていること、ならびに、前記1次側コイルA1および前記1次側コイルA2の少なくとも一方への電力の供給により交番磁束が発生することを条件し、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA2に供給される電流の位相とが互いに異なることを特徴としている。この非接触式給電装置においては、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA2に供給される電流の位相との差が90°よりも大きくかつ270°よりも小さいことが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA2に供給される電流の位相との差が180°であることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記複数の1次側コイルとして、前記1次側コイルA1および前記1次側コイルA2に加えて1次側コイルA3が前記送電装置に設けられていること、前記1次側コイルA1と前記1次側コイルA2との距離をコイル間距離LAとし、前記1次側コイルA2と前記1次側コイルA3との距離をコイル間距離LBとして、前記コイル間距離LAが前記コイル間距離LBよりも小さいこと、ならびに、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA2に供給される電流の位相との差を第1位相差とし、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA3に供給される電流の位相との差を第2位相差としたとき、前記第1位相差が前記第2位相差よりも大きいことが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記複数の1次側コイルとして、前記1次側コイルA1、および前記1次側コイルA2、および前記1次側コイルA3に加えて1次側コイルA4が前記送電装置に設けられていること、前記複数の1次側コイルの径の大きさが互いに同じであること、前記1次側コイルA1の中心線を第1中心線とし、前記1次側コイルA2の中心線を第2中心線とし、前記1次側コイルA3の中心線を第3中心線とし、前記1次側コイルA4の中心線を第4中心線として、前記第1中心線、前記第2中心線、前記第3中心線、および前記第4中心線が互いに平行するように前記複数の1次側コイルのそれぞれが配置されていること、前記複数の1次側コイルの中心線に直交する平面を基準面として、この基準面において前記第1中心線、前記第2中心線、前記第3中心線、および前記第4中心線がそれぞれ正方形の頂点を形成すること、前記正方形において前記第1中心線と前記第3中心線とが対角線上に位置すること、ならびに、前記1次側コイルA1に供給される電流の位相と前記1次側コイルA4に供給される電流の位相との差を第3位相差としたとき、前記第1位相差および前記第3位相差が前記第2位相差よりも大きいことが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記第1位相差および前記第3位相差が互いに同じ大きさであることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記第1位相差および前記第3位相差が90°よりも大きくかつ270°よりも小さいことが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記第1位相差および前記第3位相差が180°であることが好ましい。この非接触式給電装置においては前記第2位相差が0°であることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記複数の1次側コイルのそれぞれに磁性体が設けられること、ならびに、前記複数の1次側コイルの磁性体が互いに独立していることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記複数の1次側コイルのうちの少なくとも2つを覆う磁性体が設けられていることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記受電装置から前記送電装置に送信される信号に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記受電装置の充電状態に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることが好ましい。本発明によれば、送電装置から受電装置への電力の伝送効率が低下することを抑制することのできる非接触式給電装置を提供することができる。図1を参照して、非接触式給電装置1の構成について説明する。非接触式給電装置1には、2次電池22を有する受電装置20と、受電装置20に送電装置10とが設けられている。受電装置20としては、デジタルビデオカメラ、携帯ゲーム機、およびノートパソコン等が用いられる。送電装置10には、受電装置20に電力を伝送する1次側コイルモジュール30と、1次側コイルモジュール30をはじめとする各種の構成要素を収容するハウジング11と設けられている。ハウジング11には、受電装置20を載せるための搭載面11Aが形成されている。1次側コイルモジュール30には、アモルファス材料により形成された1枚の磁性シート32と、4つの1次側コイル31、すなわち第11コイル31A、第12コイル31B、第13コイル31C、および第14コイル31Dとが設けられている。なお、以下の説明において、各1次側コイル31の記載は、第11コイル31A~第14コイル31Dのそれぞれを示すものとする。各1次側コイル31としては、平面方向に導電線が巻き回された平面コイルが用いられている。各1次側コイル31の内径、外径、およびターン数は互いに等しい。各1次側コイル31の導電線としては、複数のリッツ線により構成されたものが用いられている。磁性シート32には、4つの1次側コイル31を載せるためのコイル配置面が形成されている。同コイル載置面の面積は、4つの1次側コイル31の底面の面積を合計したものよりも大きい。コイル載置面には、各1次側コイル31の底面の全体が接触するように各1次側コイル31が載せられている。すなわち、送電装置10の平面視において、各1次側コイル31の底面に対応する部分に加えて、隣り合う1次側コイル31の間にも磁性シート32が配置されている。受電装置20には、送電装置10から伝送される電力を受ける2次側コイルモジュール40と、2次側コイルモジュール40および2次電池22をはじめとする各種の構成要素を収容するハウジング21と設けられている。2次側コイルモジュール40には、アモルファス材料により形成された1枚の磁性シート42と、4つの2次側コイル41、すなわち第21コイル41A、第22コイル41B、第23コイル41C、および第24コイル41Dとが設けられている。なお、以下の説明において、各2次側コイル41の記載は、第21コイル41A~第24コイル41Dのそれぞれのコイルを示すものとする。各2次側コイル41としては、平面方向に導電線が巻き回された平面コイルが用いられている。各2次側コイル41の内径、外径、およびターン数は互いに等しい。各2次側コイル41の導電線としては、複数のリッツ線により構成されるものが用いられている。磁性シート42には、各2次側コイル41を載せるためのコイル配置面が形成されている。同コイル載置面の面積は、各2次側コイル41の底面の面積を合計したものよりも大きい。コイル載置面には、各2次側コイル41の底面の全体が接触するように各2次側コイル41が載せられている。すなわち、受電装置20の平面視において、各2次側コイル41の底面に対応する部分に加えて、隣り合う2次側コイル41の間にも磁性シート42が配置されている。各1次側コイル31と各2次側コイル41との関係を以下に示す。各1次側コイル31の内径は、各2次側コイル41の内径よりも大きい。各1次側コイル31の外径は、各2次側コイル41の外径よりも大きい。各1次側コイル31のターン数は、各2次側コイル41のターン数よりも大きい。各1次側コイル31および各2次側コイル41の配置態様について説明する。ここで、各1次側コイル31の中心線を次のように定義する。a第11コイル31Aの中心線を第11中心線C11とする。b第12コイル31Bの中心線を第12中心線C12とする。c第13コイル31Cの中心線を第13中心線C13とする。d第14コイル31Dの中心線を第14中心線C14とする。また、各2次側コイル41の中心線を次のように定義する。a第21コイル41Aの中心線を第21中心線C21とする。b第22コイル41Bの中心線を第22中心線C22とする。c第23コイル41Cの中心線を第23中心線C23とする。d第24コイル41Dの中心線を第24中心線C24とする。また、非接触式給電装置1上の仮想の平面として次のものを定義する。a中心線C11~C14に直交する平面を第1基準面とする。b中心線C21~C24に直交する平面を第2基準面とする。送電装置10においては、次のように各1次側コイル31が配置されている。各1次側コイル31は、第11中心線C11、第12中心線C12、第13中心線C13、および第14中心線C14が平行するように配置されている。また、第1基準面上において、第11中心線C11、第12中心線C12、第13中心線C13、および第14中心線C14がそれぞれ正方形の頂点を形成するように配置されている。すなわち、4つの1次側コイル31において、第11コイル31Aと第12コイル31Bおよび第14コイル31Dとは隣り合う関係にある。また、第11コイル31Aと第13コイル31Cとは対向する関係にある。ここで、第1基準面上において各中心線を結ぶ線分を次のように定義する。a第11中心線C11と第12中心線C12とを結ぶ線分を辺HAとする。b第12中心線C12と第13中心線C13とを結ぶ線分を辺HBとする。c第13中心線C13と第14中心線C14とを結ぶ線分を辺HCとする。d第14中心線C14と第11中心線C11とを結ぶ線分を辺HDとする。第1基準面上においては、辺HA、辺HB、辺HC、および辺HDにより正方形が形成される。各1次側コイル31は、同正方形が磁性シート32と相似形となるように配置されている。受電装置20においては、次のように各2次側コイル41が配置されている。各2次側コイル41は、第21中心線C21、第22中心線C22、第23中心線C23、および第24中心線C24が平行するように配置されている。また、第2基準面上において、第21中心線C21、第22中心線C22、第23中心線C23、および第24中心線C24がそれぞれ正方形の頂点を形成するように配置されている。すなわち、4つの2次側コイル41において、第21コイル41Aと第22コイル41Bおよび第24コイル41Dとは隣り合う関係にある。また、第21コイル41Aと第23コイル41Cとは対向する関係にある。ここで、第2基準面上において各中心線を結ぶ線分を次のように定義する。a第21中心線C21と第22中心線C22とを結ぶ線分を辺SAとする。b第22中心線C22と第23中心線C23とを結ぶ線分を辺SBとする。c第23中心線C23と第24中心線C24とを結ぶ線分を辺SCとする。d第24中心線C24と第21中心線C21とを結ぶ線分を辺SDとする。第2基準面上においては、辺SA、辺SB、辺とSC、および辺SDにより正方形が形成される。各2次側コイル41は、同正方形が磁性シート42と相似形となるように配置されている。送電装置10および受電装置20においてのコイル間の距離について説明する。各1次側コイル31間の距離について以下のように定義する。a第11コイル31Aと第12コイル31Bとの距離をコイル間距離LAとする。このコイル間距離LAは、第1基準面においての第11中心線C11と第12中心線C12との距離に相当する。b第11コイル31Aと第13コイル31Cとの距離をコイル間距離LBとする。このコイル間距離LBは、第1基準面においての第11中心線C11と第13中心線C13との距離に相当する。c第11コイル31Aと第14コイル31Dとの距離をコイル間距離LCとする。このコイル間距離LCは、第1基準面においての第11中心線C11と第14中心線C14との距離に相当する。送電装置10においては、次のように各1次側コイル31間の距離が設定されている。すなわち、コイル間距離LAとコイル間距離LCとが互いに等しい。また、コイル間距離LBがコイル間距離LAおよびコイル間距離LCよりも大きい。各2次側コイル41間の距離について以下のように定義する。a第21コイル41Aと第22コイル41Bとの距離をコイル間距離LDとする。このコイル間距離LDは、第2基準面においての第21中心線C21と第22中心線C22との距離に相当する。b第21コイル41Aと第23コイル41Cとの距離をコイル間距離LEとする。このコイル間距離LEは、第2基準面においての第21中心線C21と第23中心線C23との距離に相当する。c第21コイル41Aと第24コイル41Dとの距離をコイル間距離LFとする。このコイル間距離LFは、第2基準面においての第21中心線C21と第24中心線C24との距離に相当する。受電装置20においては、次のように各2次側コイル41間の距離が設定されている。すなわち、コイル間距離LDとコイル間距離LFとが互いに等しい。また、コイル間距離LEがコイル間距離LDおよびコイル間距離LFよりも大きい。図2を参照して、非接触式給電装置1の回路構成について説明する。非接触式給電装置1には、交番電力を生成する1次側回路50と、交番電力を直流電力に変換する2次側回路60とが設けられている。1次側回路50は、送電装置10に設けられている。2次側回路60は、受電装置20に設けられている。1次側回路50の構成について説明する。1次側回路50には、商用電源ACの交流電流を直流電流に変換する電源回路53と、各1次側コイル31に対応する4つの送電回路51と、各1次側コイル31への通電制御等を行う送電制御部54とが設けられている。各送電回路51には、1次側コイル31と、スイッチング素子TRと、ゲート抵抗としての第1抵抗R1と、第1ダイオードD1と、リセット回路52とが設けられている。スイッチング素子TRとしては、電界効果型トランジスタFETが用いられている。第1抵抗R1は、スイッチング素子TRに対して直列に接続されている。第1ダイオードD1は、スイッチング素子TRに対して並列に接続されている。スイッチング素子TRは、第1抵抗R1を介して送電制御部54に対して直列に接続されている。リセット回路52は、スイッチング素子TRがオフのときに1次側コイル31に生じる励磁電流について、これが電源回路53に流れることを抑制するための回路として設けられている。このリセット回路52には、第1コンデンサC1と、第2ダイオードD2と、第2抵抗R2とが設けられている。第1コンデンサC1は、1次側コイル31に対して並列、かつ第2ダイオードD2および第2抵抗R2に対して直列に接続されている。第2ダイオードD2は、第2抵抗R2に対して並列に接続されている。なお、各送電回路51においては、第1コンデンサC1と1次側コイル31とにより共振回路が構成されている。2次側回路60の構成について説明する。2次側回路60には、各送電回路51に対応する4つの受電回路61と、2次電池22の充電状態を検知する受電制御部63とが設けられている。各受電回路61は、互いに直列に接続されている。第21コイル41Aに対応する受電回路61、および第24コイル41Dに対応する受電回路61は、それぞれ受電制御部63に対して直列に接続されている。受電回路61には、1次側コイル31で発生した磁束を受ける2次側コイル41と、2次側コイル41の交番電力を直流電力に変換する全波整流回路62とが設けられている。またこの他に、1次側回路50と2次側回路60とのインピーダンスの整合をとる第2コンデンサC2と、全波整流回路62の直流電力を平滑する第3コンデンサC3とが設けられている。全波整流回路62としては、4つの第2ダイオードD2により構成されたブリッジ形の整流回路が用いられている。この全波整流回路62は、第3コンデンサC3に対して並列に接続されている。非接触式給電装置1の給電態様について説明する。送電制御部54は、各第1抵抗R1を介して制御電圧を各スイッチング素子TRに印加し、各スイッチング素子TRのオンおよびオフを切り替える。これにより、各1次側コイル31のそれぞれに交番電力が誘起されるため、各1次側コイル31のそれぞれに高周波の交番磁束が発生する。2次側コイル41においては、1次側コイル31の交番磁束と鎖交することにより交番電力が発生する。この交番電力は、第2コンデンサC2および第3コンデンサC3を介して全波整流回路62に供給されることにより、平滑化された直流電力に変換される。そして、平滑化された直流電力が2次電池22に供給されることにより2次電池22が充電される。図3を参照して、送電制御部54による各1次側コイル31の通電制御について説明する。なお、以下の説明において、符号が付された各構成要素は図2に記載されたものを示している。送電制御部54は、次のように各スイッチング素子TRを制御する。a第11コイル31Aのスイッチング素子TRおよび第13コイル31Cのスイッチング素子TRのオンおよびオフを同じ位相で切り替える。これにより、第11コイル31Aの電流および第13コイル31Cの電流が同じ位相で変化する。b第12コイル31Bのスイッチング素子TRおよび第14コイル31Dのスイッチング素子TRのオンおよびオフを同じ位相で切り替える。これにより、第12コイル31Bの電流および第14コイル31Dの電流が同じ位相で変化する。c第11コイル31Aおよび第13コイル31Cと、第12コイル31Bおよび第14コイル31Dとの間においては、180°異なる位相において各スイッチング素子TRのオンおよびオフを切り替える。ここで、各1次側コイル31間の位相差について次のように定義する。a第11コイル31Aに供給される電流の位相と第12コイル31Bに供給される電流の位相との差を第1位相差FD1とする。b第12コイル31Bに供給される電流の位相と第13コイル31Cに供給される電流の位相との差を第2位相差FD2とする。c第11コイル31Aに供給される電流の位相と第14コイル31Dに供給される電流の位相との差を第3位相差FD3とする。d第12コイル31Bに供給される電流の位相と第13コイル31Cに供給される電流の位相との差を第4位相差FD4とする。e第12コイル31Bに供給される電流の位相と第14コイル31Dに供給される電流の位相との差を第5位相差FD5とする。f第13コイル31Cに供給される電流の位相と第14コイル31Dに供給される電流の位相との差を第6位相差FD6とする。各1次側コイル31の位相差は次の関係に設定されている。a第1位相差FD1は180°に設定されている。b第2位相差FD2は0°に設定されている。c第3位相差FD3は180°に設定されている。d第4位相差FD4は180°に設定されている。e第5位相差FD5は0°に設定されている。f第6位相差FD6は180°に設定されている。本願発明者は、位相差の設定態様と電力の伝送効率との関係を検証するため、以下のシミュレーション試験を実施した。その結果、例えば、本実施形態の非接触式給電装置1においては、第1位相差FD1を0°に設定した装置と比較して、電力の伝送効率が向上することが確認できた。本試験では、以下の各条件とした。各実験においては、1次側コイル31に入力した電流の大きさと2次側コイル41から出力された電流の大きさと比に基づいて、電力の伝送効率を評価した。第1位相差FD1を変更した条件として以下のものを設定した。以下の条件11~条件17においては、第1位相差FD1が異なる点を除いては互いに同一の条件が設定されている。条件11:第1位相差FD1を0°に設定する。条件12:第1位相差FD1を30°に設定する。条件13:第1位相差FD1を60°に設定する。条件14:第1位相差FD1を90°に設定する。条件15:第1位相差FD1を120°に設定する。条件16:第1位相差FD1を150°に設定する。条件17:第1位相差FD1を180°に設定する。電力の伝送に用いるコイルの数を変更した条件として以下のものを設定した。条件21:第11コイル31Aのみに対して電流を供給することにより送電装置10から受電装置20への電力の伝送を行なう。条件22:本実施形態の非接触式給電装置1に対して次の変更を加えた装置を用いて送電装置10から受電装置20への電力の伝送を行なう。すなわち、第12コイル31B~第14コイル31D、および第22コイル41B~第24コイル41Dを省略し、第11コイル31Aおよび第21コイル41Aのみを用いて電力の伝送を行なう。上記各条件に基づく実験により以下の結果が得られた。結果1:条件11~条件17のうち条件17において電力の伝送効率が最大となる。結果2:条件11~条件17のうち条件11において電力の伝送効率が最小となる。結果3:条件12~条件16においては第1位相差FD1が大きくなるにつれて電力の伝送効率が増大する。結果4:条件11~条件14の電力の伝送効率は、条件21の電力の伝送効率よりも低い。結果5:条件15~条件17の電力の伝送効率は、条件21の電力の伝送効率よりも高い。結果6:条件11の電力の伝送効率は、条件22の電力の伝送効率よりも低い。結果7:条件12~条件17の電力の伝送効率は、条件22の電力の伝送効率よりも高い。なお、条件11~条件17において、第1位相差FD1を第3位相差FD3に変更した条件においても結果1~結果7と同様の結果が得られることが確認されている。上記の各結果が得られた理由について説明する。ここでは、条件11が設定された非接触式給電装置、すなわち第1位相差FD1が0°に設定された非接触式給電装置以下、比較給電装置との対比に基づいて理由の説明を行なう。なお、以下に説明する理由は、試験結果をもとに本願発明者が予測したものであり、実際に生じている現象とは異なる可能性もある。図4を参照して、非接触式給電装置1および比較給電装置のそれぞれにおいての磁束の流れについて説明する。なお、比較給電装置においては、第1位相差FD1が0°に設定されている点を除いては、非接触式給電装置1と同様の構成が用いられているものとする。図4bに示されるように、比較給電装置においては、第11コイル31Aで発生した磁束の磁路として以下のAに示される磁路MA1および磁路MA2が形成される。また、第12コイル31Bで発生した磁束の磁路として以下のBに示される磁路MB1および磁路MB2が形成される。A磁路MA1においては、第11コイル31Aから対応する第21コイル41Aに磁束が移動し、同コイル41Aを通過した磁束が再び第11コイル31Aに移動する。また、図4bの断面において時計回りの方向に磁束が移動する。一方、磁路MA2においては、第11コイル31Aから対応する第21コイル41Aに磁束が移動し、同コイル41Aを通過した磁束が第21コイル41Aに隣り合う第22コイル41Bに移動し、同コイル41Bを通過した磁束が第22コイル41Bに対応する第12コイル31Bに移動し、同コイル31Bを通過した磁束が再び第11コイル31Aに移動する。また、図4bの断面において反時計回りの方向に磁束が移動する。B磁路MB1においては、第12コイル31Bから対応する第22コイル41Bに磁束が移動し、同コイル41Bを通過した磁束が再び第12コイル31Bに移動する。また、図4bの断面において反時計回りの方向に磁束が移動する。一方、磁路MB2においては、第12コイル31Bから対応する第22コイル41Bに磁束が移動し、同コイル41Bを通過した磁束が第22コイル41Bに隣り合う第21コイル41Aに移動し、同コイル41Aを通過した磁束が第21コイル41Aに対応する第11コイル31Aに移動し、同コイル31Aを通過した磁束が再び第12コイル31Bに移動する。また、図4bの断面において反時計回りの方向に磁束が移動する。そして、上記のように磁路MA2の磁束と磁路MB2の磁束とが互いに反対の方向に移動するため、これらの磁束が互いに打ち消し合うことに起因して、電力の伝送効率の低下が生じていると予測される。図4aに示されるように、非接触式給電装置1においては、第11コイル31Aで発生した磁束の磁路として以下のAに示される磁路MA1および磁路MA2が形成される。また、第12コイル31Bで発生した磁束の磁路として以下のBに示される磁路MB1および磁路MB2が形成される。A磁路MA1においては、第11コイル31Aから対応する第21コイル41Aに磁束が移動し、同コイル41Aを通過した磁束が再び第11コイル31Aに移動する。また、図4aの断面において時計回りの方向に磁束が移動する。一方、磁路MA2においては、第11コイル31Aから対応する第21コイル41Aに磁束が移動し、同コイル41Aを通過した磁束が第21コイル41Aに隣り合う第22コイル41Bに移動し、同コイル41Bを通過した磁束が第22コイル41Bに対応する第12コイル31Bに移動し、同コイル31Bを通過した磁束が再び第11コイル31Aに移動する。また、図4aの断面において時計回りの方向に磁束が移動する。B磁路MB1においては、第12コイル31Bから対応する第22コイル41Bに磁束が移動し、同コイル41Bを通過した磁束が再び第12コイル31Bに移動する。また、図4aの断面において時計回りの方向に磁束が移動する。一方、磁路MB2においては、第12コイル31Bから隣り合う第11コイル31Aに磁束が移動し、同コイル31Aを通過した磁束が第11コイル31Aに対応する第21コイル41Aに移動し、同コイル41Aを通過した磁束が第21コイル41Aに隣り合う第22コイル41Bに移動し、同コイル41Bを通過した磁束が再び第12コイル31Bに移動する。また、図4aの断面において時計回りの方向に磁束が移動する。そして、上記のように磁路MA2の磁束と磁路MB2の磁束とが互いに同じ方向に移動するため、図4bに示される比較給電装置の磁路とは異なり、隣り合うコイル間において磁束が互いに打ち消し合うことが抑制される。このため、非接触式給電装置1においては比較給電装置よりも電力の伝送効率が向上しているものと考えられる。非接触式給電装置1においては、1次側コイル31に電流が供給されている期間以下、1次通電期間の全体にわたり、図4aに示される磁束の流れ、すなわち磁路MA2の磁束と磁路MB2の磁束とが同じ方向に移動する磁束の流れ以下、同方向流れが生じる。比較給電装置においては、1次通電期間の全体にわたり図4bに示される磁束の流れ、すなわち磁路MA2の磁束と磁路MB2の磁束とが互いに反対の方向に移動する磁束の流れ以下、逆方向流れが生じる。条件12~条件16の非接触式給電装置においては、同方向流れが生じる期間および逆方向流れが生じる期間が1次通電期間に含まれる。また、第1位相差FD1が大きくなるにつれて、1次通電期間に対する同方向流れが生じる期間の割合が大きくなる。このため、結果1にみられるように、非接触式給電装置1において伝送効率が最大となる。また、結果2にみられるように、比較給電装置において伝送効率が最小となる。また、結果3にみられるように、第1位相差FD1が大きくなるにつれて電力の伝送効率が増大する。非接触式給電装置1、および条件12~条件16の非接触式給電装置においては、磁路MA2の磁束および磁路MB2の磁束、すなわち対向する1次側コイル31と2次側コイル41との間の磁路磁路MA1および磁路MB1から漏れた磁束が隣り合う別のコイルに鎖交する。このため、同磁路から漏れた磁束も受電装置20への電力の伝送に寄与する。一方、条件22の非接触式給電装置においては、対向する1次側コイル31と2次側コイル41との間の磁路から漏れた磁束が別のコイルに鎖交することがない。このため、同磁路から漏れた磁束は、受電装置20への電力の伝送においての損失となる。このため、結果7にみられるように、非接触式給電装置1、および条件12~条件16の非接触式給電装置の伝送効率が条件22の非接触式給電装置の伝送効率よりも高くなる。なお、上記結果6にみられるように比較給電装置においては上記条件22の非接触式給電装置よりも伝送効率が低い。これは、上述したように比較給電装置において、1次通電期間の全体にわたり磁束の逆方向流れが生じていることに起因していると考えられる。上記のことからすると、条件12~条件14の非接触式給電装置の伝送効率が条件21の非接触式給電装置の伝送効率よりも高くなると予測されるが、本試験によれば結果4にみられるように前者の効率が後者の効率を下回る。その理由は次のように考えられる。条件21の非接触式給電装置は、ハード面においては非接触式給電装置1と同様の構成を有する。このため、対向する1次側コイル31と2次側コイル41との間の磁路から漏れた磁束が磁性シート42に移動した後、同シート42内を移動して2次側コイル41に鎖交する。すなわち、条件22の非接触式給電装置とは異なり、同磁路から漏れた磁束が磁性シート42により電力の伝送に利用される。一方、条件12~条件14の非接触式給電装置においては、第1位相差FD1が比較的小さいことにより、1次通電期間に対する逆方向流れが生じる期間の割合が大きい。このため、対向する1次側コイル31と2次側コイル41との間の磁路から漏れた磁束について、これが受電装置20への電力の伝送に寄与する度合いが条件22の非接触式給電装置よりも小さくなる。このように、条件21の非接触式給電装置においては、1次側コイル31と2次側コイル41との間の磁路から漏れた磁束が磁性シート42を介して回収されることにより、条件12~条件14の非接触式給電装置よりも電力の伝送効率が高くなるものと考えられる。図2を参照して、送電装置10により行われる制御について説明する。送電制御部54は、図1の送電装置10のハウジング11に受電装置20が載せられているか否かを判定するための認証制御と、受電装置20から送信される電池情報に基づいて各1次側コイル31の使用形態以下、コイル使用形態を変更するコイル選択制御とを行う。またこの他に、受電装置20の充電中において各1次側コイル31に供給する電流の周波数を調整する充電時周波数制御と、2次電池22の充電状態に応じてコイル使用形態を変更する充電時変更制御と、送電装置10による受電装置20の充電を停止するための充電停止制御とを行う。送電装置10には、コイル使用形態として、以下の第1使用形態~第4使用形態が用意されている。なお、各使用形態において通電する旨が示されていないコイルについては、非通電の状態が保持される。a第1使用形態では、第11コイル31Aに通電する。b第2使用形態では、第11コイル31Aと第12コイル31Bとに通電する。c第3使用形態では、第11コイル31A~第13コイル31Cに通電する。d第4使用形態では、第11コイル31A~第14コイル31Dに通電する。2次電池22の電池情報としては、電池情報VA、電池情報VB、電池情報VC、および電池情報VDが用意されている。各電池情報には、2次電池22の電池材料、定格電圧、および電池容量が含まれている。各電池情報はそれぞれ次の内容を示す。a電池情報VAは、2次電池22が第1使用形態での充電に適していることを示す。b電池情報VBは、2次電池22が第2使用形態での充電に適していることを示す。c電池情報VCは、2次電池22が第3使用形態での充電に適していることを示す。d電池情報VDは、2次電池22が第4使用形態での充電に適していることを示す。2次電池22の充電状態は、第1閾値X1、第2閾値X2、および第3閾値X3により、第1充電状態、第2充電状態、第3充電状態、および第4充電状態に区分される。なお、第2閾値X2は第1閾値X1よりも大きい値として予め設定されている。また、第3閾値X3は第2閾値X2よりも大きい値として予め設定されている。各充電状態はそれぞれ次の状態を示す。a第1充電状態では、充電量が0から第1閾値X1までに含まれる。b第2充電状態では、充電量が第1閾値X1から第2閾値X2までに含まれる。c第3充電状態では、充電量が第2閾値X2から第3閾値X3までに含まれる。d第4充電状態では、充電量が第3閾値X3から満充電未満までに含まれる。2次電池22の充電情報としては、充電情報CA、充電情報CB、充電情報CC、および充電情報CDが用意されている。充電情報は、2次電池22の充電状態に応じて更新される。各充電情報はそれぞれ次の内容を示す。a充電情報CAは、充電状態が第1充電状態であることを示す。b充電情報CBは、充電状態が第2充電状態であることを示す。c充電情報CCは、充電状態が第3充電状態であることを示す。d充電情報CDは、充電状態が第4充電状態であることを示す。送電制御部54には、受電装置20から送信された電池情報を照合するため、電池情報VA~VDが予め記憶されている。また、受電制御部63には、2次電池22に対応する電池情報VA~VDのいずれかが記憶されている。認証制御は次のように行われる。送電制御部54は、図1の1次側コイルモジュール30から受電装置20に応答要求信号KAを送信するための制御を所定時間毎に繰り返して行う。応答要求信号KAの送信には、各1次側コイル31のうちの少なくとも1つが用いられる。送電装置10に受電装置20が載せられているとき、1次側コイルモジュール30から送信された応答要求信号KAが受電装置20において図1の2次側コイルモジュール40を介して受電制御部63により受信される。受電制御部63は、送電装置10からの応答要求信号KAを受信したとき、2次側コイルモジュール40から応答確認信号KB、電池情報信号KCおよび充電情報信号KDを送信するための制御を行う。なお、電池情報信号KCには、受電装置20の電池情報が含まれている。また、充電情報信号KDには、2次電池22の充電情報が含まれている。送電制御部54は、受電装置20から応答確認信号KBを受信したとき、受電装置20がハウジング11に載せられている旨判定し、受電装置20の認証が成立した旨のフラグ以下、認証完了フラグFKをオンに設定する。そして、認証完了フラグFKを設定している状態において、受電装置20からの応答確認信号KBが一定期間以上にわたり受信できないとき、認証完了フラグFKをオフにする。コイル選択制御は次のように行われる。送電制御部54は、受電装置20から電池情報信号KCを受信したとき、この電池情報信号KCに含まれる電池情報の内容を確認する。そして、確認した電池情報の内容に応じて複数のコイル使用形態の中から1つの使用形態を選択する。充電時周波数制御は次のように行われる。受電制御部63は、2次側回路60で生成された直流電流の電流値以下、充電電流値AXが2次電池22の充電に適した範囲内の大きさか否かを判定する。そして、充電電流値AXが充電に適していない旨の判定をしたとき、2次側コイルモジュール40から出力要求信号KRを送信するための制御を行う。なお、出力要求信号KRには、充電電流値AXの情報が含まれている。送電制御部54は、1次側コイルモジュール30への電流の供給により受電装置20を充電するとき、同電流の周波数を共振周波数に設定する。一方、受電装置20から出力要求信号KRを受信したとき、充電電流値AXに基づいて1次側コイルモジュール30に供給する電流の周波数を調整する。充電時変更制御は次のように行われる。受電制御部63は、応答要求信号KAを送電装置10から受信したとき、および2次電池22の充電状態が変化したとき、充電情報を含む充電情報信号KDを送電装置10に送信する。送電制御部54は、受電装置20からの充電情報信号KDを受信したとき、この充電情報信号KDに含まれる充電情報を予め記憶されている充電情報を照合し、充電情報信号KDに含まれる充電情報の内容を確認する。そして、確認した充電情報の内容に応じて複数のコイル使用形態の中から1つの使用形態を選択する。充電停止制御は次のように行われる。受電制御部63は、2次電池22の充電状態が満充電状態のとき、2次側コイルモジュール40から充電停止信号KSを送信するための制御を行う。充電停止信号KSは、2次電池22の充電を終了する要求を示す信号として送信される。送電制御部54は、受電装置20から充電停止信号KSを受信したとき、1次側コイルモジュール30への通電を停止する。すなわち、送電装置10による受電装置20の充電を終了する。送電制御部54は、コイル選択制御によりコイル使用形態を選択した後、認証完了フラグFKをオフに設定するまでの間、または受電装置20から充電停止信号KSを受信するまでの間、充電時変更制御を行う。図5を参照して、コイル選択制御の具体的な処理手順について説明する。なお、同コイル選択制御の説明において、符号が付された各構成要素は図2に記載されたものを示している。コイル選択制御では、受電装置20から取得した電池情報が電池情報VA~VDのいずれに該当するかを判定するため、ステップS101~S103の少なくとも1つの判定処理を行う。ステップS101においては、受電装置20から取得した電池情報が電池情報VAか否かを判定する。ステップS102においては、受電装置20から取得した電池情報が電池情報VBか否かを判定する。ステップS103においては、受電装置20から取得した電池情報が電池情報VCか否かを判定する。そして、上記各判定の結果に応じて以下のA~Dのいずれかの処理を行う。AステップS101において肯定判定したとき、すなわち受電装置20から取得した電池情報が電池情報VAの旨判定したとき、ステップS114においてコイル使用形態として第1使用形態を選択する。BステップS101において否定判定し、かつステップS102において肯定判定したとき、すなわち受電装置20から取得した電池情報が電池情報VBの旨判定したとき、ステップS113においてコイル使用形態として第2使用形態を選択する。CステップS101およびS102において否定判定し、かつステップS103において肯定判定したとき、すなわち受電装置20から取得した電池情報が電池情報VCの旨判定したとき、ステップS112においてコイル使用形態として第3使用形態を選択する。DステップS101~S103において否定判定したとき、すなわち受電装置20から取得した電池情報が電池情報VDの旨判定したとき、ステップS111においてコイル使用形態として第4使用形態を選択する。図6を参照して、充電時変更制御の具体的な処理手順について説明する。なお、以下の充電時変更制御の説明において、符号が付された各構成要素は図2に記載されたものを示している。充電時変更制御では、受電装置20から取得した充電情報が充電情報CA~CDのいずれに該当するかを判定するため、ステップS201~S203の少なくとも1つの判定処理を行う。ステップS201においては、受電装置20から取得した充電情報が充電情報CAか否かを判定する。ステップS202においては、受電装置20から取得した充電情報が充電情報CBか否かを判定する。ステップS203においては、受電装置20から取得した充電情報が充電情報CDか否かを判定する。そして、上記各判定の結果に応じて以下のA~Dのいずれかの処理を行う。AステップS201において肯定判定したとき、すなわち受電装置20から取得した充電情報が充電情報CAの旨判定したとき、ステップS214においてコイル使用形態として第4使用形態を選択する。BステップS201において否定判定し、かつステップS202において肯定判定したとき、すなわち受電装置20から取得した充電情報が充電情報CBの旨判定したとき、ステップS213においてコイル使用形態として第3使用形態を選択する。CステップS201およびS202において否定判定し、かつステップS203において肯定判定したとき、すなわち受電装置20から取得した充電情報が充電情報CCの旨判定したとき、ステップS212においてコイル使用形態として第2使用形態を選択する。DステップS201~S203において否定判定したとき、すなわち受電装置20から取得した充電情報が充電情報CDの旨判定したとき、ステップS211においてコイル使用形態として第1使用形態を選択する。実施形態の効果本実施形態の非接触式給電装置1によれば以下の効果が得られる。1非接触式給電装置1においては、第11コイル31Aに供給される電流の位相と、同コイル31Aに隣り合う第12コイル31Bおよび第14コイル31Dに供給される電流の位相とが互いに異なる。この構成によれば、隣り合う1次側コイル間において互いの磁束が打ち消し合うことが抑制される。このため、送電装置10から受電装置20への電力の伝送効率が低下することを抑制することができる。2非接触式給電装置1においては、第11コイル31Aに供給される電流の位相と、同コイル31Aに隣り合う第12コイル31Bおよび第14コイル31Dに供給される電流の位相との差が90°よりも大きくかつ270°よりも小さい。この構成によれば、上記位相の差が90°以下または270°以上の場合と比較して、電力の伝送効率が高くなることが本願発明者の実施した試験結果により確認されている。このため、送電装置10から受電装置20への電力の伝送効率が低下する効果がより高められる。3非接触式給電装置1においては、第11コイル31Aに供給される電流の位相と、同コイル31Aに隣り合う第12コイル31Bおよび第14コイル31Dに供給される電流の位相との差が180°に設定されている。この構成によれば、上記位相の差が90°よりも大きくかつ180°よりも小さい場合、および180°よりも大きく270°よりも小さい場合と比較して、電力の伝送効率が高くなることが本願発明者の実施した試験結果により確認されている。このため、送電装置10から受電装置20への電力の伝送効率が低下する効果がより高められる。4非接触式給電装置1においては、第11コイル31Aに供給される電流の位相と、同コイル31Aに対向する第13コイル31Cに供給される電流の位相との差が、第11コイル31Aに供給される電流の位相と第12コイル31Bおよび第14コイル31Dに供給される電流の位相との差よりも小さい。この構成によれば、前者の位相の差が後者の位相の差よりも大きい場合と比較して、電力の伝送効率が高くなることが本願発明者の実施した試験結果により確認されている。このため、送電装置10から受電装置20への電力の伝送効率が低下する効果がより高められる。5非接触式給電装置1においては、第11コイル31Aに供給される電流の位相と、同コイル31Aに対向する第13コイル31Cに供給される電流の位相との差が0°に設定されている。この構成によれば、上記位相の差が0°よりも大きい場合と比較して、電力の伝送効率が高くなることが本願発明者の実施した試験結果により確認されている。このため、送電装置10から受電装置20への電力の伝送効率が低下する効果がより高められる。6非接触式給電装置1においては、送電装置10の磁性シート32上に4つの1次側コイル31が配置されている。この構成によれば、各1次側コイル31と各2次側コイル41との間においての磁束の漏れを小さくすることができる。すなわち、送電装置10から受電装置20への電力の伝送効率を高めることができる。7非接触式給電装置1においては、送電装置10の各1次側コイル31の底面に対応する部分に加えて、隣り合う1次側コイル31の間にも磁性シート32が配置されている。この構成によれば、各1次側コイル31と各2次側コイル41との間においての磁束の漏れをより小さくすることができる。8非接触式給電装置1においては、受電装置20の磁性シート42上に4つの2次側コイル41が配置されている。この構成によれば、各1次側コイル31と各2次側コイル41との間においての磁束の漏れを小さくすることができる。すなわち、送電装置10から受電装置20への電力の伝送効率を高めることができる。9非接触式給電装置1においては、受電装置20の各2次側コイル41の底面に対応する部分に加えて、隣り合う2次側コイル41の間にも磁性シート42が配置されている。この構成によれば、各1次側コイル31と各2次側コイル41との間においての磁束の漏れをより小さくすることができる。10非接触式給電装置1においては、2次電池22の電池情報に基づいて1次側コイルモジュール30の使用形態が選択される。この構成によれば、選択したコイル使用形態による2次電池22の充電中において、充電電流値AXが2次電池22の充電に適した範囲内のとき、1次側コイルモジュール30に供給する電流の周波数を共振周波数に維持することができる。このため、送電装置10から受電装置20への電力の伝送効率が高められる。11非接触式給電装置1においては、2次電池22の充電情報に基づいて1次側コイルモジュール30の使用形態が選択される。この構成によれば、選択したコイル使用形態による2次電池22の充電中において、充電電流値AXが2次電池22の充電に適した範囲内のとき、1次側コイルモジュール30に供給する電流の周波数を共振周波数に維持することができる。このため、送電装置10から受電装置20への電力の伝送効率が高められる。その他の実施形態本発明の実施態様は、上記実施形態の内容に限定されるものではなく、例えば以下のように変更することもできる。また、以下の変形例は上記実施形態についてのみ適用されるものではなく、異なる変形例同士を互いに組み合わせて実施することもできる。上記実施形態において、第1位相差FD1~第6位相差FD6の大きさとして、以下のA~Fの条件の少なくとも1つを用いることもできる。なお、ここでは各位相差の符号を省略して変更可能な条件を列挙している。A第1位相差を0°より大きくかつ180°より小さい範囲で設定する。B第2位相差を0°より大きくかつ180°以下の範囲で設定する。C第3位相差を0°より大きくかつ180°より小さい範囲で設定する。D第4位相差を0°より大きくかつ180°以下の範囲で設定する。E第5位相差を0°より大きくかつ180°より小さい範囲で設定する。F第6位相差を0°より大きくかつ180°より小さい範囲で設定する。上記実施形態において、第1位相差FD1、第3位相差FD3、第5位相差FD5、および第6位相差FD6の相互の関係の以下のように変更することもできる。なお、ここでは各位相差の符号を省略して変更可能な条件を列挙している。A第1または第3位相差を最も大きくする。B第1または第3位相差を最も小さくする。C第1および第3位相差を第5および第6位相差よりも大きくする。D第1および第3位相差を第5および第6位相差よりも小さくする。E上記Cにおいて第1位相差を第3位相差よりも大きくする。F上記Cにおいて第1位相差を第3位相差よりも小さくする。G上記Dにおいて第1位相差を第3位相差よりも大きくする。H上記Dにおいて第1位相差を第3位相差よりも小さくする。上記実施形態において、第2位相差FD2を第4位相差FD4よりも大きくまたは小さくすることもできる。また、この条件において、第1位相差FD1、第3位相差FD3、第5位相差FD5、および第6位相差FD6についての上記A~Hの条件を組み合わせることもできる。上記実施形態では、1次側コイルモジュール30において1枚の磁性シート32に4つの1次側コイル31を配置しているが、1次側コイルモジュール30の構造を以下のA~Cのいずれかに変更することもできる。なお、同A~Cの変形例を2次側コイルモジュール40に適用することもできる。A図7に示されるように、1次側コイルモジュール30には、4つの1次側コイル31をまとめて配置するための1つのポットコア70が設けられる。このポットコア70には、各1次側コイル31を配置するための4つの収容部72と、この4つの収容部72を支持する長方形状の本体部71とが設けられる。なお、ポットコア70は磁性体に相当する。B図8に示されるように、1次側コイルモジュール30には、4つの1次側コイル31を個別に配置するための4つのポットコア80が設けられる。各ポットコア80には、1次側コイル31が載せられる底壁81と、1次側コイル31の中空部に挿入される内壁82と、1次側コイル31の径方向において1次側コイル31を囲う外壁83とが設けられる。なお、ポットコア80は磁性体に相当する。C図9に示されるように、1次側コイルモジュール30には、4つの1次側コイル31を個別に配置するための4つの磁性シート90が設けられる。各磁性シート90は、互いに離間した状態で配置される。なお、磁性シート90は磁性体に相当する。上記図8の変形例において、各ポットコア80の少なくとも2つを互いに接続して単一のポットコアを形成することもできる。上記図9の変形例において、各磁性シート90の少なくとも2つを互いに接続して1枚の磁性シートを形成することもできる。上記実施形態において、各1次側コイル31の外径の関係を以下のように変更することもできる。ここでは、第11コイル31Aの外径を第1外径とし、第12コイル31Bの外径を第2外径とし、第13コイル31Cの外径を第3外径とし、第14コイル31Dの外径を第4外径としている。なお、以下の関係を各2次側コイル41に適用することができる。A第1または第3外径を最も大きくする。B第1または第3外径を最も小さくする。C第1および第3外径を第2および第4外径よりも大きくする。D第1および第3外径を第2および第4外径よりも小さくする。E上記Cにおいて第1外径を第3外径よりも大きくする。F上記Cにおいて第1外径を第3外径よりも小さくする。G上記Dにおいて第1外径を第3外径よりも大きくする。H上記Dにおいて第1外径を第3外径よりも小さくする。上記実施形態において、各1次側コイル31のターン数の関係を以下のように変更することもできる。ここでは、第11コイル31Aのターン数を第1ターン数とし、第12コイル31Bのターン数を第2ターン数とし、第13コイル31Cのターン数を第3ターン数とし、第14コイル31Dのターン数を第4ターン数としている。なお、以下の関係を各2次側コイル41に適用することもできる。A第1または第3ターン数を最も大きくする。B第1または第3ターン数を最も小さくする。C第1および第3ターン数を第2および第4ターン数よりも大きくする。D第1および第3ターン数を第2および第4ターン数よりも小さくする。E上記Cにおいて第1ターン数を第3ターン数よりも大きくする。F上記Cにおいて第1ターン数を第3ターン数よりも小さくする。G上記Dにおいて第1ターン数を第3ターン数よりも大きくする。H上記Dにおいて第1ターン数を第3ターン数よりも小さくする。上記実施形態では、1次側コイルモジュール30に4つの1次側コイル31を設けているが、1次側コイルモジュール30に設けられる1次側コイル31の数を以下のように変更することもできる。なお、1次側コイル31の数が変更された場合には、2次側コイルモジュール40の2次側コイル41の数が1次側コイル31の数に応じたものに変更される。A2つの1次側コイル31を設ける。B3つの1次側コイル31を設ける。C5つ以上の1次側コイル31を設ける。上記実施形態では、アモルファス材料により形成された磁性シート32および磁性シート42を用いているが、各シート32,42の少なくとも一方を他の材料により形成された磁性シートに変更することもできる。他の材料としては、例えばフェライト材料、鉄材料等が挙げられる。上記実施形態では、第1基準面上において、各1次側コイル31の第11中心線C11~第14中心線C14がそれぞれ正方形の頂点を形成するように配置されているが、第11中心線C11~第14中心線C14の配置態様はこれに限定されない。例えば、第1基準面上において、第11中心線C11~第14中心線C14を結んだ線が直線を形成するように配置することもできる。この場合、各2次側コイル41の第21中心線C21~第24中心線C24についても同様に、第21中心線C21~第24中心線C24を結んだ線が直線を形成するように配置される。上記実施形態では、電池情報VA~VDに応じてコイル使用形態を選択しているが、コイル使用形態の変更条件はこれに限られない。例えば受電装置20の充電開始前に1次側コイル31A~31Dのいずれか1つにテスト電流を供給し、これにともない2次側回路60で得られる充電電流値AXの大きさに応じてコイル使用形態を選択することもできる。上記実施形態では、充電情報CA~CDに応じてコイル使用形態を選択しているが、コイル使用形態の変更条件はこれに限られない。例えば受電装置20の充電中に1次側コイル31A~31Dのいずれか1つにテスト電流を供給し、これにともない2次側回路60で得られる充電電流値AXの大きさに応じてコイル使用形態を選択することもできる。上記実施形態において、充電時変更制御を省略することもできる。この場合、認証完了フラグFKをオフに設定するまでの間、または受電装置20から充電停止信号KSを受信するまでの間にわたりコイル選択制御により設定されたコイル使用形態が維持される。上記実施形態では、充電時周波数制御を行う構成を採用しているが、同制御を省略することもできる。上記実施形態において、スマートフォン、携帯情報端末、ポータブルオーディオプレーヤー、ICレコーダー、デジタルカメラ、電動歯ブラシ、およびシェーバーの少なくとも1つを受電装置として用いるとともに、同受電装置を搭載することができるように送電装置を構成することもできる。"