金属板からなる筐体に開設されている取付孔に同軸コネクタの外殻導体を挿通して、この外殻導体の基端部を加圧することにより前記筐体にかしめ固定される同軸コネクタの取付構造であって、前記筐体の前記取付孔の周縁に周方向に分散した配置で複数の爪片を突設すると共に、これら爪片を前記筐体の内方へ向かって先窄まりとなるように斜めに折り曲げ、前記各爪片に対して圧入させた前記外殻導体の基端部をかしめることにより、前記基端部の外周部に前記各爪片に覆い被さる偏肉部分が形成されるようにしたことを特徴とする同軸コネクタの取付構造。請求項1の記載において、前記取付孔が略円形であり、この取付孔の周縁に複数の前記爪片が略等間隔に突設されていることを特徴とする同軸コネクタの取付構造。前述したように、特許文献1に開示されている従来の取付構造は、筐体の切れ込み部に同軸コネクタの基端部外殻導体の基端部の偏肉部分を嵌入させることによって取付強度を高めるというものであるが、外殻導体の基端部は筐体の取付孔に挿通後にかしめられるので、この取付孔は外殻導体の基端部よりも若干大径に形成しておく必要がある。つまり、筐体の取付孔の径方向内側には外殻導体との間にクリアランスが必要であり、しかも全周に亘ってクリアランスを均等に保ったまま外殻導体の基端部をかしめることは困難なので、かかる従来の取付構造では、クリアランスの大きい箇所において、筐体の切れ込み部に外殻導体の基端部の偏肉部分が十分に嵌入させられないことがあった。その場合、同軸コネクタは周方向の広い範囲が取付強度の弱い箇所になってしまうため、回転方向の力に対しては抗することができても、ケーブルコネクタの抜去時などに強い引っ張り力が作用した場合、同軸コネクタが筐体から外れやすくなる。本発明は、このような従来技術の実情に鑑みてなされたもので、その目的は、筐体に対する取付強度を容易かつ確実に高めることができる同軸コネクタの取付構造を提供することにある。上記の目的を達成するために、本発明は、金属板からなる筐体に開設されている取付孔に同軸コネクタの外殻導体を挿通して、この外殻導体の基端部を加圧することにより前記筐体にかしめ固定される同軸コネクタの取付構造において、前記筐体の前記取付孔の周縁に周方向に分散した配置で複数の爪片を突設すると共に、これら爪片を前記筐体の内方へ向かって先窄まりとなるように斜めに折り曲げ、前記各爪片に対して圧入させた前記外殻導体の基端部をかしめることにより、前記基端部の外周部に前記各爪片に覆い被さる偏肉部分が形成されるようにした。このように金属板からなる筐体の取付孔の周縁に、筐体内へ向かって先窄まりとなるように突出する複数の爪片を設けておき、これら各爪片に同軸コネクタの基端部外殻導体の基端部を圧入できるようにしてあると、筐体の取付孔に同軸コネクタを挿通した段階で、これら爪片に保持される同軸コネクタの基端部を仮固定できるため、その後のかしめ作業を効率良く行うことができる。また、このかしめ作業では、同軸コネクタの基端部の外周部が各爪片に覆い被さるように偏肉加工されるため、各爪片は該基端部の外周部に埋め込まれるように加圧される。それゆえ、同軸コネクタの基端部に各爪片を一体化させることができると共に、各爪片を含む筐体の取付孔近傍部を外殻導体の鍔部と該基端部の偏肉部分とによって強く挟圧することができる。上記の取付構造において、筐体の取付孔が略円形であり、この取付孔の周縁に複数の爪片が略等間隔に突設されていると、バランス良く配置したこれら各爪片によって、同軸コネクタの基端部を径方向外側から保持仮固定することができるため、取付孔に対する同軸コネクタの位置精度が高めやすくなる。また、取付孔が略円形であれば、同軸コネクタの基端部の形状は円柱状で良いため、加工コストを低減化することができる。つまり、筐体の取付孔が小判形状等の非円形の場合、同軸コネクタは円形の基端部を該取付孔の形に合わせて二次加工しなければならないため、その分、加工コストが上昇してしまう。本発明による同軸コネクタの取付構造では、金属板からなる筐体の取付孔の周縁に突設した複数の爪片が筐体内へ向かって先窄まりとなるように斜めに折り曲げられており、これら各爪片に同軸コネクタの基端部を圧入できるようにしてあるため、筐体の取付孔に同軸コネクタを挿通した段階で、各爪片に保持される同軸コネクタの基端部を仮固定でき、その後のかしめ作業を効率良く行うことができる。また、このかしめ作業では、同軸コネクタの基端部の外周部が各爪片に覆い被さるように偏肉加工されるため、各爪片は該基端部の外周部に埋め込まれるように加圧される。その結果、筐体の取付孔近傍部に同軸コネクタを強固に取り付けることができ、軸線方向と回転方向および径方向のいずれの力が作用した場合でも、筐体から外れにくい所要の取付強度が容易かつ確実に得られるようになる。以下、本発明の実施形態例を図面を参照しながら説明する。図1は本実施形態例に係るチューナユニットの部分断面図である。このチューナユニット100はテレビ放送信号等が受信可能なチューナを備えた電子回路ユニットであり、筐体1の側板10に同軸コネクタであるF型コネクタ2がかしめ固定されている。この筐体1は金属板を折曲加工して箱形状にフォーミングされている。筐体1の内部にはF型コネクタ2と電気的に接続された回路基板3が収納されており、この回路基板3にはチューナ回路の一部または全部を含む高周波回路図示せずが配設されている。なお、回路基板3の高周波回路は筐体1に覆われているため電磁的にシールドされている。筐体1の側板10には、F型コネクタ2用の取付孔11が開設されていると共に、取付孔11の周縁に周方向に分散した配置で複数の爪片12が突設されている。図3に示すように、取付孔11は略円形であり、複数の爪片12は略等間隔を保って周方向に分散されている。また、図4に示すように、これら各爪片12は筐体1の内方へ向かって先窄まりとなるように斜めに折り曲げられており、取付孔11の奥には各爪片12を内壁面とする先窄まりな開口部13が画成されている。後述するように、筐体1の側板10にF型コネクタ2を取り付ける際には、取付孔11に挿通したF型コネクタ2の基端部23を加圧して偏肉座屈変形させることによって、この基端部23を各爪片12にかしめつける。F型コネクタ2は、外殻導体シェル20の先端部21がねじ部となっており、この先端部21に図示せぬケーブルコネクタ雄コネクタが着脱可能となっている。外殻導体20の基端部23は筐体1の取付孔11に挿通され、筐体1内で基端部23の外周部を各爪片12にかしめつけることにより、F型コネクタ2が側板10に取り付けられて先端部21を筐体1の外方へ突出させている。外殻導体20の先端部21と基端部23との間には径方向外側へ拡がる鍔部22が突設されており、F型コネクタ2を側板10に取り付けると鍔部22は取付孔11の周縁部に圧接される。また、外殻導体20の径方向内側には図示せぬ芯線用接続導体が組み込まれており、この芯線用接続導体から導出された芯線部24が筐体1内で前記高周波回路と電気的に接続される。そして、筐体1に取り付けられたF型コネクタ2に対して、図示せぬ同軸ケーブルに接続された前記ケーブルコネクタを装着することにより、同軸ケーブルの中心導体芯線と外部導体がF型コネクタ2の芯線部24と外殻導体20にそれぞれ電気的に接続されるようになっている。なお、図4に示すように、取付孔11の口径をR1、各爪片12を内壁面とする先窄まりな開口部13の最小口径をR2、F型コネクタ2の基端部23の外径をR3とすると、これらの大小関係は、R1>R3>R2となるように設定されている。次に、F型コネクタ2を筐体1の側板10に取り付ける際の手順について説明する。まず、図4と図5に示すように、F型コネクタ2の基端部23を筐体1の外側から側板10の取付孔11に挿入し、この取付孔11の周縁に突設されている複数の爪片12を押し拡げながら基端部23を開口部13内へ圧入する。これにより、基端部23が径方向外側から複数の爪片12に保持されるため、F型コネクタ2は側板10に仮固定された状態図5の状態となる。この後、図示せぬポンチ等でF型コネクタ2の基端部23をかしめることにより、図1と図2に示すように、各爪片12に覆い被さる偏肉部分23aを基端部23の外周部に形成する。その際、各爪片12は基端部23の外周部に埋め込まれるように加圧されるため、基端部23に各爪片12を一体化させることができる。また、側板10は、取付孔11の周縁部と各爪片12とがF型コネクタ2の鍔部22と基端部23の偏肉部分23aとによって強く挟圧された状態になる。それゆえ、側板10の取付孔11近傍部にF型コネクタ2を強固に取り付けることができ、こうして取り付けられたF型コネクタ2は軸線方向、回転方向、径方向のいずれの力が作用しても筐体1から外れにくい。以上説明したように、本実施形態例においては、筐体1の取付孔11の周縁に、筐体1の内方へ向かって先窄まりとなるように斜めに折り曲げた複数の爪片12が周方向に分散した配置で突設してあり、これら各爪片12に対して圧入させたF型コネクタ2の基端部23をかしめることにより、基端部23の外周部に各爪片12に覆い被さる偏肉部分23aを形成している。そのため、筐体1の取付孔11にF型コネクタ2の基端部23を挿通した段階で、これら各爪片12に保持される基端部23を仮固定することができ、その後のかしめ作業を効率良く行える。また、このかしめ作業では、F型コネクタ2の基端部23の外周部が各爪片12に覆い被さるように偏肉加工され、各爪片12は基端部23の外周部に埋め込まれるように加圧されるため、基端部23と各爪片12とが一体化されると共に、各爪片12を含む筐体1の取付孔11近傍部を外殻導体20の鍔部22と基端部23の偏肉部分23aとによって強く挟圧することができる。それゆえ、筐体1の取付孔11近傍部にF型コネクタ2を強固に取り付けることができ、軸線方向と回転方向および径方向のいずれの力が作用しても、筐体1から外れにくい所要の取付強度が容易かつ確実に得られる。また、本実施形態例においては、略円形の取付孔11の周縁に複数の爪片12がバランス良く略等間隔に突設されており、これら各爪片12によってF型コネクタ2の基端部23を径方向外側から保持仮固定することができるため、取付孔11に対するF型コネクタ2の位置精度が高めやすくなっている。しかも、取付孔11が略円形なのでF型コネクタ2の基端部23の形状は円柱状で良く、取付孔11が非円形の場合に必要となる基端部23の二次加工を省略でき、その分、F型コネクタ2の加工コストを低減することができる。ただし、筐体1に対するF型コネクタ2の回り止め効果を高めるために、取付孔11と基端部23を小判形状等の非円形に形成しても良く、この場合も取付孔11の周縁に複数の爪片12を突設し、これら各爪片12を筐体1の内方へ向かって先窄まりとなるように斜めに折り曲げておけば、F型コネクタ2の取付強度を大幅に高めることができる。また、上記の実施形態例では、F型コネクタ2を筐体1に取り付ける場合について説明したが、外殻導体20の先端部21にねじ溝が設けられていないタイプの同軸コネクタであっても、本発明を適用することによって上記の実施形態例と同等の効果が得られることは言うまでもない。