"樹脂と、樹脂が含浸され、単層構造を有する繊維基材とを含む摩擦材であって、前記繊維基材は、第1の量が含まれる複数のアラミド繊維と、前記第1の量より少ない第2の量が含まれる複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維と、前記第1の量より多い第3の量が含まれる珪藻土とを含み、前記繊維基材は、活性炭素を含まず、前記繊維基材を100重量部として20重量部~100重量部の含浸樹脂量で、樹脂が含浸されていることを特徴とする摩擦材18。前記珪藻土は、平均粒子径が10μm~15μmのか焼処理珪藻土であることを特徴とする請求項1記載の摩擦材18。前記第3の量が、前記繊維基材を100重量部として45重量部以上であることを特徴とする請求項1記載の摩擦材18。前記第3の量が、前記繊維基材を100重量部として45重量部~65重量部であることを特徴とする請求項2記載の摩擦材18。前記第1の量が、前記繊維基材を100重量部として15重量部~35重量部であることを特徴とする請求項3記載の摩擦材18。前記複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維は、1,000μm以下の第1の平均長を有する複数のミルドポリアクリロニトリル系炭素繊維であることを特徴とする請求項1記載の摩擦材18。前記第2の量が、前記繊維基材を100重量部として5重量部~25重量部であることを特徴とする請求項3記載の摩擦材18。樹脂と、樹脂が含浸され、単層構造を有する繊維基材とを含む摩擦材であって、前記繊維基材は、第1の量が含まれる複数のアラミド繊維と、第1の平均長を有する第1の成分、及び、前記第1の平均長より長い第2の平均長を有する第2の成分を含み、前記第1の量より少ない第2の量が含まれる複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維と、前記第1の量より多い第3の量が含まれる珪藻土とを含み、前記繊維基材は、活性炭素を含まず、前記繊維基材を100重量部として20重量部~100重量部の含浸樹脂量で、樹脂が含浸されていることを特徴とする摩擦材18。前記珪藻土が、天然非晶質の珪藻土であることを特徴とする請求項8記載の摩擦材18。前記第3の量が、前記繊維基材を100重量部として55重量部~65重量部であることを特徴とする請求項8記載の摩擦材18。前記第1の成分は、前記第1の平均長が350μmの複数のミルドポリアクリロニトリル系炭素繊維であることを特徴とする請求項8記載の摩擦材18。前記第2の成分は、前記第2の平均長が3mmの複数のチョップドポリアクリロニトリル系炭素繊維であることを特徴とする請求項11記載の摩擦材18。更に、前記繊維基材を100重量部として5重量部~15重量部の量が含まれる複数のセルロース繊維を含むことを特徴とする請求項10記載の摩擦材18。潤滑面材12と有効に接触するための摩擦部材であって、基板16と、該基板16に接着される第1の面20、及び、前記潤滑面材12に有効に接触するように形成された第2の面22を有する摩擦材18とを含み、該摩擦材18は、樹脂と、樹脂が含浸され、単層構造を有する繊維基材とを含み、該繊維基材は、第1の量が含まれる複数のアラミド繊維と、前記第1の量より少ない第2の量が含まれる複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維と、前記第1の量より多い第3の量が含まれる珪藻土とを含み、前記繊維基材は、活性炭素を含まず、前記繊維基材を100重量部として20重量部~100重量部の含浸樹脂量で、樹脂が含浸されていることを特徴とする摩擦部材10。発明の態様本発明の摩擦材は、樹脂と、樹脂が含浸された繊維基材とを含んでいる。この繊維基材は、単層構造であり、第1の量が含まれる複数のアラミド繊維と、第1の量より少ない第2の量が含まれる複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維と、第1の量より多い第3の量が含まれる珪藻土を含んでいる。更に、繊維基材は、実質的に活性炭素を含んでおらず、繊維基材を100重量部として、約20重量部~100重量部の含浸樹脂量で、樹脂が含浸されている。ある形態では、複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維が、第1の平均長を有する第1の成分と、第1の平均長より長い第2の平均長を有する第2の成分とを含んでいる。潤滑面材に有効に接触するための摩擦部材は、基板と、上記の摩擦材とを有している。摩擦材は、基板に接着される第1の面と、潤滑面材に有効に接触するように形成された第2の面とを有している。本発明の、上述した特徴と利点、及び、別の特徴と利点は、本発明を実施するための最良の形態に係る以下の詳細な説明を、添付図面に関連して解釈することで、容易に明らかになる。参照図面には同一の参照符号は同様の要素を示しており、潤滑面材12図2参照に有効に接触するための摩擦部材が、図1に符号10で概略的に示されている。より詳細には後述するが、この摩擦部材10は、優れた摩擦安定性、磨耗耐性、騒音防止性、圧力耐性、及び、耐熱性を必要とする用途に有用である。従って、摩擦部材10は、これらに限定されることはないが、クラッチプレート、トランスミッションベルト、ブレーキシュー、シンクロナイザリング、フリクションディスク、システムプレート、及び、リミテッドスリップデフコンポーネントを含む、自動車の用途に有用である。しかしながら、摩擦部材10は、これらに限定されることはないが、鉄道用の制輪子及びクラッチフェーシング、航空機の多重ディスクブレーキ、クレーン及びエレベータのコンポーネント、そして、他の輸送及び産業的な用途を含む、自動車以外の用途にも有用なものである。さて、図2を参照すると、摩擦部材10は、作用中に、例えばリミテッドスリップデフのような動力伝達装置の、潤滑面材12に有効に接触する。一般的な説明によれば、リミテッドスリップデフは、図2に関連して記述すると、符号14で概略的に示されているクラッチパックの操作を介して、アウトプットシャフト図示省略の角速度の差を最小化するものである。クラッチパック14は、ハウジング図示省略で覆われ、限定されるものではないが、例えば、ニュージャージー州ウェインのBPLubricantsUSA,Inc.から市販されているDexron登録商標LSのようなギヤオイル等の、滑剤で潤滑されている。特に、クラッチパック14は、例えば、互いが離れて間隔をあけて配置されたセパレータプレートである、複数の潤滑面材12と、例えば、複数の潤滑面材12の間に交互に配置されて潤滑面材12と向かい合うフリクションプレートである、複数の摩擦部材10とを含んでいることから、摩擦部材10が、潤滑面材12と接触して相互に作用する。すなわち、摩擦部材10は、クラッチパック14において、潤滑面材12と交互に列をなして配置される。クラッチパック14の作動中、摩擦部材10は、潤滑面材12に有効に接触する。例えば、摩擦部材10は、摩擦部材10と、対応した向かい合う潤滑面材12との間で、機械的かつ/又は熱的なエネルギーが伝達されるように、アウトプットシャフトの角速度の差に応じて、隣接する潤滑面材12と摩擦的な連結状態や非連結状態になる。すなわち、摩擦部材10は、摩擦力によって、摩擦部材10及び潤滑面材12間の運動を妨げるように、対向する潤滑面材12を押しつけて摺動する。換言すれば、摩擦部材10は、潤滑面材12と断続的に摩擦力により連結して協働し、その結果、滑剤が摩擦部材10に引き込まれ、摩擦部材10から圧搾されることで、動作状況が保証される。これに限定されない他の例において、摩擦部材10は、ディスクブレーキシステムのブレーキローターや、トランスミッションの潤滑ギヤに、有効に接触する。すなわち、摩擦部材10は、ブレーキパッドやシンクロナイザリングとして形成してもよいものである。さて、図1を参照すると、摩擦部材10は基板16を有している。この基板16は、摩擦部材10に所望される用途に必要な、剛性かつ/又は強度特性に応じて選択することができる。例えば、より詳細には後述するように、基板16は、摩擦部材10に強度と剛性とを与えるのに適切なものであってもよく、鋼のような耐変形性の金属材料から形成してもよい。すなわち、基板16は、これに限定されるものではないが、鋼製のバッキングプレートといった金属プレートであってもよい。引き続き図1を参照すると、更に、摩擦部材10は、以下に詳細に述べるように、樹脂と、樹脂が含浸された繊維基材とを含む摩擦材18を有している。本説明における用語繊維基材とは、湿式の摩擦材18内で使用するための単層構造を有するベース層を示している。繊維基材は、湿式のスラリー加工された摩擦材18を形成するように、乾燥する前は、スラリー構造であってもよい。又、湿式の摩擦材という用語は、乾燥され、そして、剛体や鋼製の基板16或いはバッキングプレートに接合される、樹脂やバインダが含浸された比較的薄い繊維基材を示している。更に、湿式の摩擦材は、滑剤が浸透している際に概して効果を表わすものであり、約0.3mm~1.5mmの厚さを有している。これに対し、乾式の摩擦材は、摩擦材と対向する摩擦面との間の、乾燥した接触状態下において、概して効果を表わすものであり、約3mm~4.5mmの厚さを有している。繊維基材は、複数のアラミド繊維を含んでいる。本説明における用語アラミドは、芳香族のポリアミド繊維を示す。アラミド繊維は、アミン基とカルボン酸ハライド基との間の反応によって生成できる。例えば、アラミド繊維は、合成ポリアミド鎖syntheticpolyamidechainを100容量部として、アミド連鎖、すなわち、窒素原子Nに結合したアシル基R-C=Oの、少なくとも85容量部が、2つの芳香環に直接結合している、合成ポリアミド鎖であってもよい。複数のアラミド繊維は、平均長が約3mmより短い複数のパラ系アラミド繊維として規定されていてもよい。すなわち、複数のアラミド繊維は、平均繊維長が約1.4mm、かつ/又は、2つのモードbimodalの平均繊維長が約0.5mmと約1.4mmの、短くカットしたパラ系アラミド繊維であってもよい。本説明における約という用語は、分量の修飾語であり、修飾された量の±2を示している。アラミド繊維は、アミド基の水素結合を占有する塩化カルシウムのようなイオン成分や、芳香族ポリマーを溶解するN-メチルピロリドンNMP有機成分を有する溶媒中で、パラフェニレンジアミンPPDとテレフタル酸ジクロリドTDCとのモノマーから生成される、ポリパラフェニレンテレフタルアミドPPTAであってもよい。ポリマー生成の後、結果として生じるアラミドは、無水硫酸に溶解し、フィラメント糸へと紡ぐことができる。アラミド繊維は、アラミド繊維が短くされ小繊維化されるように、水中でフィラメント糸を刈り切ることにより形成できる。他の種の繊維と比較すると、複数のアラミド繊維には、軽度のフィブリル化が起こり得る。複数のアラミド繊維は、約1.44g/cm3の密度を有している。適切なアラミド繊維には、オランダ国アーネムのTeijinAramidGmbHから市販されている、Twaron商標登録1092及びTwaron商標登録1094が含まれる。複数のアラミド繊維は、第1の量が含まれている。理論上の制限を受けるものではないが、複数のアラミド繊維は、繊維基材の多孔度を増加させ、かつ、摩擦部材10に優れた強度、磨耗耐性、耐熱性を与えるように、繊維基材に存在している。特に、アラミド繊維は、繊維基材を100重量部として約15重量部~35重量部、一例として、約20重量部~30重量部という第1の量が含まれている。繊維基材に含まれているアラミド繊維が、約15重量部より少ない量である場合、繊維基材は、不十分な構造及び強度を有することとなり、更に、低い圧力耐性を示す虞がある。しかしながら、35重量部を超える量であると、繊維基材は、加工が困難になり、多孔度が過剰になる虞がある。更に、繊維基材は、複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維を含んでいる。本説明におけるポリアクリロニトリル系という用語は、ポリアクリロニトリルPANの前駆体から生成された炭素繊維を示している。このポリアクリロニトリル系炭素繊維は、繊維を100重量部として、少なくとも90重量部の炭素含有量、及び、約1~8重量部の窒素結合量を有する繊維が得られるように、備酸化させたポリアクリロニトリル繊維を、不活性ガス中で約1,000°C以上の高温で酸化させることにより作ることができる。より具体的には、複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維は、第1の平均長が約1,000μm以下の、複数のミルドmilledポリアクリロニトリル系炭素繊維として規定してもよい。本説明における用語ミルドmilledとは、チョップドchopped炭素繊維よりも短い炭素繊維であることを示している。例えば、ミルドポリアクリロニトリル系炭素繊維は、第1の平均長が約1,000μm以下であってもよい。これと比較すると、チョップドポリアクリロニトリル系炭素繊維は、約1,000μm~25,000μmという第2の平均長を有している。ポリアクリロニトリル系炭素繊維の一式を、例えば、第1の平均長が約350μmである、より短い長さのポリアクリロニトリル系炭素繊維へと粉砕してもよい。更に、ポリアクリロニトリル系炭素繊維は、平均繊維径が約7μm~9μm、密度が約1.73g/cm3~1.79g/cm3であってもよい。適切なポリアクリロニトリル系炭素繊維として、ニュージャージー州アズベリーのAsburyGraphiteMills,Inc.から、同一種のAGM94MF350Uとして市販されている、AGM94ポリアクリロニトリル系炭素繊維が含まれる。複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維は、第1の量より少ない第2の量が含まれている。すなわち、繊維基材は、ポリアクリロニトリル系炭素繊維と比較して、より多くのアラミド繊維を含んでいる。理論上の制限を受けるものではないが、複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維は、摩擦部材10に、作動中の優れた摩擦安定性つまり、安定した摩擦係数、強度の増加、弾性回復力の増加、そして、望ましい耐熱性及び騒音防止性を与えるように、繊維基材中に含まれている。すなわち、ポリアクリロニトリル系炭素繊維を含む摩擦材18は、動作中の動力伝達装置の振動を低減するように、かつ、フェードfadeを低減する、つまり、高い動作温度での摩擦係数μを小さくするように、対向する潤滑面材12との、適切な摩擦結合を維持できる。特に、ポリアクリロニトリル系炭素繊維は、繊維基材を100重量部として約5重量部~25重量部、一例として、約10重量部~20重量部という第2の量が含まれている。繊維基材に含まれるポリアクリロニトリル系炭素繊維の量が約5重量部以下である場合、繊維基材は、不十分な構造及び強度を有することとなり、更に、摩擦部材10は、低い摩擦安定性及び圧力耐性を示す虞がある。しかしながら、約25重量部を超える量であると、繊維基材の加工が困難になり、摩擦部材10の圧力耐性が低下する虞がある。ある形態では、複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維が、第1の平均長を有する第1の成分と、第1の平均長より長い第2の平均長を有する第2の成分とを含んでいる。第1の成分は、上述したような、約350μmの第1の平均長を有する、複数のミルドポリアクリロニトリル系炭素繊維であってもよい。第2の成分は、約3mm例えば、約3,000μmの第2の平均長を有する、複数のチョップドポリアクリロニトリル系炭素繊維であってもよい。適切なチョップドポリアクリロニトリル系炭素繊維として、ニュージャージー州アズベリーのAsburyGraphiteMills,Inc.から、同一種のAGM94CF3として市販されている、AGM94ポリアクリロニトリル系炭素繊維が含まれる。この形態については、1つ以上の第1の成分と第2の成分とが、繊維基材を100重量部として、約1重量部~10重量部の量だけ含まれている。例えば、第1の成分と第2の成分との各々が、繊維基材を100重量部として、5重量部の量だけ含まれている。第2の成分は、摩擦材18図1参照に圧力耐性を付与するように、繊維基材に含まれていてもよい。すなわち、第2の成分は、動力伝達装置の動作中に滑剤が摩擦材18に浸透するように、加えて、作用中に優れた圧縮ひずみ性と永久ひずみ耐性を示すように、摩擦材18に優れた多孔性を与えることができる。第2の成分を含む摩擦材18は、動力伝達装置の対向する潤滑面材12により加えられる圧力下で、滑剤が迅速に摩擦材18に圧入されるように、或いは、摩擦材18から圧搾されるように、適切な圧縮性を有している。しかしながら、繊維基材を100重量部として約10重量部を超える量では、比較的長いチョップドポリアクリロニトリル系炭素繊維に起因するもつれにより、繊維基材の加工が困難になる虞がある。更に、繊維基材は、第1の量より多い第3の量の珪藻土を含んでいる。すなわち、繊維基材は、アラミド繊維やポリアクリロニトリル系炭素繊維よりも多くの珪藻土を含んでいる。特に、珪藻土は、平均粒子径が約10μm~15μmの、か焼処理calcined珪藻土であってもよい。本説明における用語か焼処理calcined珪藻土は、各珪藻土粒子の尖った角を丸くするように、例えば、約800°Cより高い温度で熱処理された珪藻土すなわち、淡水プランクトン種から形成された堆積鉱石を示している。従って、か焼処理珪藻土は、か焼処理されていない自然の珪藻土と比較して、表面積が小さくなっているかもしれないが、硬さが増加している。このため、繊維基材にか焼処理珪藻土が含まれることで、摩擦材18図1参照に優れた圧力耐性がもたらされることとなる。珪藻土は、約0.1μm~1.0μmの細孔径を有していてもよく、又、珪藻土を100容量部として、80容量部を超える多孔度を有していてもよい。更に、珪藻土は、約10μm~15μmの平均粒子径を有していてもよい。適切な珪藻土には、カリフォルニア州サンタバーバラのWorldMineralsInc.から市販されているCelite商標登録281が含まれる。珪藻土は、繊維基材を100重量部として、約45重量部以上の第3の量が含まれている。すなわち、この第3の量は、第1の量及び第2の量のいずれよりも多い。例えば、珪藻土は、繊維基材を100重量部として、約45重量部~65重量部の第3の量が含まれている。他の形態では、珪藻土が天然非晶質naturalamorphousの珪藻土であってもよい。すなわち、天然非晶質の珪藻土は、か焼処理や乾燥処理がなされていないものである。天然非晶質の珪藻土は、繊維基材に優れた多孔性を付与する。適切な天然非晶質の珪藻土として、カリフォルニア州サンタバーバラのWorldMineralsInc.から市販されているDiafil商標登録230が挙げられる。この形態において、珪藻土は、繊維基材を100重量部として、約55重量部~65重量部の第3の量が含まれている。珪藻土は、摩擦部材10に優れた騒音防止性を付与する。更に、詳しくは後述するが、珪藻土は、樹脂の吸収を補助することができ、又、摩擦材18図1参照を通る滑剤の流れを促進することができる。すなわち、繊維基材を100重量部として、約45重量部を超える第3の量が含まれている場合であっても、珪藻土は、意図していなくとも、繊維基材の構造や強度に悪影響を与えることなく、繊維基材に優れた騒音防止性を与える。特に、繊維基材を100重量部として、約45重量部を超える第3の量が繊維基材に含まれている場合、珪藻土は、摩擦部材10の動摩擦係数を増大させ、静摩擦係数を減少させる。従って、上述した第3の量だけ珪藻土を含む摩擦部材10は、μ-v曲線の勾配の最適化を図ることとなる。特に、μ-v曲線の勾配は、滑り速度vの変化に対する摩擦係数μの変化を表している。摩擦の適用については、動力伝達装置内における振動、すなわち、摩擦振動を低減するべく、摩擦部材10により制御されるように、速度範囲に正の勾配が要求される。例えば、摩擦部材10は、ブレーキ中やギヤシフト中の振動を低減する。換言すれば、摩擦材18を含む摩擦部材10は、騒音防止性が増大する。すなわち、摩擦材18は、正のμ-v勾配により規定される形状を有する、適切なトルク曲線を作り出すことから、摩擦材18は、動作中の騒音や耳障りな音squawkが実質的になくなる。更に、繊維基材は、ラテックスを含んでいてもよい。ラテックスは、飽和剤や加工助剤として繊維基材の中に含まれていてもよく、この場合は繊維基材に柔軟性を付与することができる。更に、ラテックスは、加工性のための十分な湿潤強度、すなわち、ウェブ強度webstrengthを、繊維基材に付与するように、アラミド繊維、かつ/又は、ポリアクリロニトリル系炭素繊維を被覆することができる。ラテックスは、例えば、アクリロニトリルの中間体や、乳化重合により形成されたアクリロニトリル-ブタジエン共重合体である、水分散液の形態であってもよい。すなわち、ラテックスは、アクリロニトリル系のニトリルラテックス乳剤であってもよい。更に、ラテックスは、25°Cで約15cP0.015Pasのブルックフィールド粘度を有していてもよい。ラテックスは、繊維基材を100重量部として、約1重量部~6重量部、例えば、3重量部の量が含まれている。適切なラテックスとして、オハイオ州アクロンのEmeraldPerformanceMaterialsLLCから市販されている、Hycar登録商標1562x117ラテックスが含まれる。ある形態では、繊維基材が、更に、複数のセルロース繊維を含んでいてもよい。セルロース繊維は、高αセルロース綿、木材パルプ、リンネル、ラグ、及び、これらの組合わせを含んでいてもよい。セルロース繊維は、約2mm~4mmの平均長、及び、約25μm~35μmの平均径を有している。セルロース繊維は、繊維基材に、構造性及び強度を付与する。複数のセルロース繊維は、繊維基材を100重量部として、約5重量部~15重量部の量が含まれている。この形態については、約5重量部未満の量で、繊維基材の構造維持性が低下する虞があり、また、約15重量部より大きな量で、繊維基材が低い耐熱性を示す虞がある。適切なセルロース繊維として、テネシー州メンフィスのBuckeyeTechnologiesInc.から市販されている、225HSセルロース繊維が挙げられる。繊維基材は、実質的に活性炭素を含んでいない。本説明における活性炭素という用語は、優れた多孔性及び大きな表面積を持つように、物理的に再活性化処理された、かつ/又は、化学的に再活性化処理された、いかなる形態の炭素も示している。活性炭素は、限定するものではないが、粉末活性炭、粒状活性炭、成形活性炭、添着炭、熱分解炭素、及び、これらの組み合わせ等に属するものとする。すなわち、活性炭素は、熱分解炭素、つまり、熱分解を経たあらゆる炭素を示している。更に、活性炭素は、概して炭素繊維ではなく活性炭素粒子を示している。活性炭素、例えば、熱分解炭素は、一般的に高価であると共に、騒音発生の一因となり得るものであり、そして、磨耗粉を発生させて滑剤を変色、かつ/又は、劣化させ得るものである。従って、繊維基材が実質的に活性炭素を含んでいないため、摩擦材18を有する摩擦部材10は、磨耗耐性が増大し、生産に経済的である。すなわち、摩擦部材10は、動力伝達装置の動作中の磨耗と剪断応力に因る劣化が低減され、滑剤により湿った状態で適切に作用する。上述したように、繊維基材は樹脂を含浸している。樹脂は、機械的な剪断強度、耐熱性及び摩擦安定性を、摩擦材18に付与するために、繊維基材に含浸されている。更に、樹脂は、摩擦材18中の珪藻土の存在を補うものであり、摩擦材18の摩擦安定性の増強に寄与する。従って、樹脂は、飽和剤かつ/又は結合剤になり得るものであり、25°Cで約90cP~160cP0.09Pas~0.16Pasの粘度を有している。樹脂は、摩擦材18の望ましい用途に合わせて選択可能な、あらゆる適切な樹脂であってよい。例えば、樹脂はフェノール樹脂であってもよい。別の形態では、樹脂がポリイミド樹脂であってもよい。更に別の形態において、樹脂は、エポキシ変性フェノール樹脂又は油変性フェノール樹脂、シリコーン樹脂、混合樹脂、樹脂複合体、及び、これらを組み合わせたものであってもよい。繊維基材には、繊維基材を100重量部として約20重量部~100重量部、一例として、約40重量部~75重量部の含浸樹脂量で樹脂が浸み込んでいる。すなわち、繊維基材の含浸樹脂量の割合、つまり、乾燥した繊維基材の重量に対する樹脂重量の割合は、約20~100に変動する。樹脂量が約20重量部未満では、繊維基材が十分な強度を示さない虞があり、樹脂量が約100重量部を超えると、繊維基材が過飽和状態になるため、摩擦材18の多孔度と滑剤吸収量が低下し、グレーズ状態glazingや騒音振動ハーシュネスNVHを来たすこととなる。更に、上述した含浸量の樹脂は、繊維基材を覆うことにより、摩擦材18の優れた騒音防止性及び圧力耐性に寄与する。適切な樹脂として、ドイツ国ヒルデンのAshland-Sudchemie-KernfestGmbHASKChemicalsから市販されている、ASKOFEN295E60が挙げられる。摩擦材18は、複数のアラミド繊維、複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維、及び、珪藻土を混合することが可能な、任意の加工システムにより形成できる。例えば、摩擦材18は、乾式、エアレイド式、混合方式、或いは、湿式の繊維加工工程と、樹脂を被覆する、樹脂を充填する、及び、スラリー状の樹脂を浸み込ませる、樹脂添加工程とによって形成してもよい。更に、摩擦材18は、当業者が認識可能な抄紙機及び樹脂浸透設備で製造してもよい。これに限定されない一例の方法では、摩擦材18を形成する工程は、複数のアラミド繊維、複数のポリアクリロニトリル系炭素繊維、珪藻土、及び、付加的なラテックスと複数のセルロース繊維を、水で組み合わせて、スラリーを形成することを含んでいてもよい。このスラリーは、抄紙機の成形加工ワイヤーに送り込まれる。一般的に、成形加工ワイヤーは、スラリー中の水分を排水するために形成される、複数の開口部を備えている。加工処理中、スラリー中の水分は開口部を通して排水され、残っている湿った紙が、抄紙機の乾燥部に送られることにより、あらゆる残留水分が乾燥により除去され、乾燥紙、すなわち、繊維基材が形成される。その後、繊維基材は、例えば、浸され、表面塗装され、或いは、スプレー含浸塗装されることで、樹脂が浸み込まされ充填される。浸み込まされた繊維基材、すなわち摩擦材18は、半硬化状態のB段階まで乾かされ、リール上に巻かれ、そして、適切な大きさに広げられる。形成された摩擦材18は、約60lbs/3,000ft2~400lbs/3,000ft298g/m2~651g/m2の坪量を有している。例えば、摩擦材18は、約125lbs/3,000ft2~200lbs/3,000ft2203g/m2~326g/m2の坪量を有していてもよい。摩擦材18は、1ミルを0.0254mmとして、約12ミル~60ミル0.3048mm~1.524mm、一例では、約21ミル~32ミル0.5334mm~0.8128mmの厚みを有していてもよい。更に、摩擦材18は、約4.5lbs/3,000ft2/0.001in~6.5lbs/3,000ft2/0.001in288g/m2/mm~416g/m2/mm、一例では、約5.9lbs/3,000ft2/0.001in~6.3lbs/3,000ft2/0.001in378g/m2/mm~404g/m2/mmの密度を有していてもよい。摩擦材18は、単層構造である。本説明における用語層plyは、摩擦材18の単積層layerを示している。すなわち、摩擦材18は、多積層構造ではなく、2つ以上の層を有していない。より正確には、摩擦材18は、単層のシート形状であってもよい。従って、摩擦材18は、動作中における基板16からの剥離を効果的に低減させ、そして、摩擦部材10の優れた磨耗耐性に寄与することとなる。摩擦部材10を示す図1を再度参照すると、摩擦材18は、基板16に接着される第1の面20と、潤滑面材12図2参照に有効に接触するように形成された第2の面22とを有している。摩擦材18の第1の面20は、例えば、フェノール系接着シートを用いる方法、かつ/又は、浸み込ませた摩擦材18に圧力かつ/又は温度を加えることで、樹脂により摩擦材18を基板16へ接着する方法で、基板16に接着される。そして、動作中、第2の面22は、有効に接触、例えば、対向する潤滑面材12を圧迫して摺動するように、隣接する潤滑面材12と摩擦的に接触及び分離する。すなわち、摩擦部材10は、潤滑面材12と断続的に摩擦力により連結して協働し、その結果、滑剤が摩擦部材10に引き込まれ、摩擦部材10から圧搾されることで、動作状況が保証される。従って、摩擦材18には、上述した滑剤が動作中に浸透可能である。しかしながら、摩擦材18には、滑剤の熱的破壊を最小化するように添加剤が処方されたオイル及び変速機油を含む、あらゆる適切な滑剤が適用可能である。更に、図1に示されるように、摩擦材18は、基板16の複数の面へ接着できる。すなわち、これに限定されない一例の方法において、摩擦材18は、隣接する2つの潤滑面材12と有効に接触するために、基板16の対向する表面や側面に接着できる。例えば、図2には示されていないが、摩擦材18は、隣接する2つの潤滑面材12の間に挟まれ、これらに有効に接触するように、基板16の2つの面例えば、基板16の表面と裏面上に配置され、接着されてもよい。或いは、摩擦材18は、基板16の1つの面のみに接着されてもよい。更に、図2のクラッチパック14を含む適用については、複数の摩擦部材10を、クラッチパック14内にどのような形態に配置してもよいことがわかる。加えて、例えばフリクションプレートである複数の摩擦部材10と、例えばセパレータプレートの複数の潤滑面材12との、各々が、基板16に接着された摩擦材18を含んでいてもよい。すなわち、図2には示されていないが、複数の潤滑面材12が、摩擦材18を有していてもよい。摩擦材18は、適切なあらゆる大きさかつ/又は形状を有し得るものである。例えば、摩擦材18は、図2に示しているような、環状や完全なリング状であってもよい。或いは、図示していないが、摩擦材18は、これらに限定されることはないが、円弧状、細片、くさび状、及び、これらの組み合わせを含む形状へ分かれていてもよい。更に、摩擦材18は、動作中に滑剤の流れを最適化するように、成形されかつ/又は彫られた、複数の溝図示省略、すなわち、導管を有していてもよい。以下の実施例は、本発明の例示を目的とするものであり、本発明の範囲を制限するような、いかなる事柄にもみなされることはない。実施例1~3の各摩擦材を形成するために、表1に記載した分量の成分A~Jを水で組み合わせて、スラリーを形成した。表1に記載した成分A~Jの分量は、繊維基材を100重量部とした場合の重量部を示している。このスラリーを、抄紙機の成形加工ワイヤーに送り込み、そして、スラリー中の水分を、成形加工ワイヤーに構成された開口部を通して排水し、湿った紙を形成した。この湿った紙を抄紙機の乾燥部に送り、水分を乾燥により更に除去して、乾燥紙、すなわち、実施例1~3の各繊維基材を形成した。そして、各繊維基材に、表1に記載した含浸樹脂量の樹脂Kを含ませ、実施例1~3の各摩擦材を形成した。成分Aは、オランダ国アーネムのTeijinAramidGmbHから市販されているTwaron商標登録1092アラミド繊維である。成分Bは、オランダ国アーネムのTeijinAramidGmbHから市販されているTwaron商標登録1094アラミド繊維である。成分Cは、350μmの第1の平均長を有し、ニュージャージー州アズベリーのAsburyGraphiteMills,Inc.から、同一種のAGM94MF350Uとして市販されているAGM94ミルドポリアクリロニトリル系炭素繊維である。成分Dは、3mmの第2の平均長を有し、ニュージャージー州アズベリーのAsburyGraphiteMills,Inc.から、同一種のAGMCF3として市販されているAGM94チョップドポリアクリロニトリル系炭素繊維である。成分Eは、カリフォルニア州サンタバーバラのWorldMineralsInc.から市販されているCelite商標登録281か焼処理珪藻土である。成分Fは、カリフォルニア州サンタバーバラのWorldMineralsInc.から市販されているDiafil商標登録230天然非晶質珪藻土である。成分Gは、オハイオ州アクロンのEmeraldPerformanceMaterialsLLCから市販されているHycar登録商標1562x117ラテックスである。成分Hは、テネシー州メンフィスのBuckeyeTechnologiesInc.から市販されている225HSセルロース繊維である。成分Jは、ニュージャージー州アズベリーのAsburyGraphiteMills,Inc.から市販されている5500シリーズ活性炭素である。樹脂Kは、ドイツ国ヒルデンのAshland-Sudchemie-KernfestGmbHASKChemicalsから市販されているASKOFEN295E60フェノール樹脂である。比較例4の摩擦材は、炭素繊維強化プラスチック製の摩擦材である。比較例4の摩擦材は、合成母体syntheticmatrixに埋め込まれた炭素繊維織布を有する繊維基材を含んでいる。加えて、比較例4の摩擦材は、結合成分として熱硬化性プラスチックを含んでいる。比較例5の摩擦材は、炭素繊維強化カーボン製の摩擦材である。比較例5の摩擦材は、炭素繊維織布と、炭化水素ガスの化学蒸着法により作製されるパイロライトカーボンとを有する繊維基材を含んでいる。実施例1~3及び比較例4、5の得られた各摩擦材は、16ミル0.4064mmの厚みを有している。各摩擦材を、ネオプレンフェノール樹脂系接着剤により、232°C1分間の状況下で、夫々の鋼製バッキングプレート基板に接着して、実施例1~3及び比較例4、5の摩擦部材を形成した。垂直摩擦試験VerticalFrictionTesting垂直摩擦試験装置VerticalFrictionTestMachineにより、実施例1、3及び比較例4、5の各摩擦材の、騒音防止性について評価した。実施例1、3及び比較例4、5の各摩擦部材のために、クラッチプリロード機構と、夫々に複数の摩擦部材とを含むリミテッドスリップデフを組み立てた。各摩擦部材10は、ギヤオイルMとギヤオイルNとの各々が100°Cという負荷状況下で、夫々のリミテッドスリップデフの主要な耐用期間に応じた期間、静止した鋼製のセパレータプレートに対して、40rpm毎分回転数という一定の滑り速度で回転する。周期的な間隔をおいて、0rpm~20rpmで回転される各摩擦部材の、騒音防止性について評価した。各摩擦材の摩擦係数を、滑り速度の作用と同様に測定した。更に、各摩擦材のμ-v曲線を生成した後、各μ-v曲線の勾配、すなわち、摩擦勾配を算出し、そして、表2に要約しているように、正又は負の勾配の向きと共に書き記した。各摩擦材の摩擦勾配は、摩擦係数の変化比率、すなわち、摩擦係数のΔ差分、及び、動摩擦係数として定義される。更に、摩擦係数のΔ差分は、夫々の摩擦材の、動摩擦係数と静摩擦係数との差として定義される。動摩擦係数が静摩擦係数より大きい場合、μ-v曲線の勾配は正となる。これとは逆に、静摩擦係数が動摩擦係数より大きい場合、μ-v曲線の勾配は負となる。比較的大きい正勾配を有する摩擦材は、比較的小さい正勾配、又は、負勾配を有する摩擦材よりも、優れた騒音防止性を示す。ギヤオイルMは、ミシガン州デトロイトのGeneralMotorsIncorporatedから市販されているDexron登録商標LS75W-90ギヤオイルである。ギヤオイルNは、カリフォルニア州サンラモンのChevronProductsCompanyから市販されているTexaco登録商標2276ギヤオイルである。表2の結果によれば、摩擦材を100重量部として45重量部を超える珪藻土を含み、かつ、実質的に活性炭素を含まない実施例1、3の各摩擦材は、正方向の摩擦勾配を有しているため、上述した手順に従った、ギヤオイルMとギヤオイルNとの双方の試験において、騒音が発生していない。これに対し、珪藻土を含まず、かつ、熱分解炭素を含んでいる比較例4、5の各摩擦材は、ギヤオイルMでの試験において正方向の摩擦勾配を有し、ギヤオイルNでの試験において負方向の摩擦勾配を有している。更に、実施例1、3の各摩擦材の摩擦勾配の値は、ギヤオイルMとギヤオイルNとの双方の試験において、比較例4、5の各摩擦材の摩擦勾配の値よりも大きい。このため、実施例1、3のいずれの摩擦材も、比較例4、5のいずれの摩擦材よりも、優れた騒音防止性を示していることとなる。更に、実施例1、3及び比較例4、5の各摩擦材を、各摩擦材の初期の厚みと、各摩擦材の最終的な厚みとを比較することで、厚み減量について評価した。上述した垂直摩擦試験の手順に従って試験された各摩擦材の、許容できる最大の厚み減量は、夫々の初期の厚みの15である。厚み減量評価の結果を、下記の表3に要約している。表3の結果によれば、実施例1、3及び比較例4、5の各摩擦材は、各摩擦材の初期の厚みの15より小さい厚み減量を示している。従って、各摩擦材は、上述した垂直摩擦試験の手順に従った試験の場合に、許容可能な厚み減量及び磨耗耐性を示していることとなる。μPvT試験μPvTTestingSAENo.2規格の湿式摩擦試験機で、24時間、SAEJ2490規格の試験方法に従って、実施例1~3及び比較例4、5の摩擦材の騒音防止性について評価した。この試験方法において、滑剤はギヤオイルであり、リアクションプレート、つまり、潤滑面材は鋼製のクラッチプレートである。各摩擦材についてμ-v曲線を生成し、表4に要約したように、各μ-v曲線の勾配を正又は負として書き記した。正勾配のμ-v曲線を有する摩擦材は、上述したμPvT試験を通過した。すなわち、より大きな摩擦係数と下降するdescendingμ-v曲線形状とが望ましく、又、摩擦材のより優れた騒音防止性、つまり、より静かな動作に関連している。表4の結果によれば、実施例1~3の摩擦材の各μ-v曲線は、正の勾配を有している。従って、摩擦材を100重量部として45重量部を超える珪藻土を含み、かつ、実質的に活性炭素を含まない実施例1~3の各摩擦材は、上記試験を通過した。すなわち、実施例1~3の摩擦材は、比較例4、5の摩擦材と比較して、より大きい摩擦係数と下降したdescendingμ-v曲線の勾配とを有している。これに対し、比較例4、5の摩擦材の各μ-v曲線は、負の勾配を有している。従って、珪藻土を含まず、かつ、熱分解炭素を含んでいる比較例4、5の摩擦材は、上記試験を通過しなかった。従って、実施例1~3の摩擦材は、比較例4、5の摩擦材と比較して、高い騒音防止性を示し、滑り速度の増加と共に増加する摩擦係数を有していることとなる。本発明を実施するための最良の形態について詳細に説明してきたが、本発明が関連する技術に精通している人々は、添付のクレームの範囲内で、本発明を実施するための、構想や具体例の様々な代案を認識するであろう。"