"基材上に吸着材層を設けた吸着性部材であって、該吸着材層は吸着性粒子とバインダーを必須成分とし、該バインダーが次の構造単位a及びbを有するエポキシ硬化物であることを特徴とする吸着性部材。aビスフェノール型構造単位b炭素原子数4以上の直鎖状炭化水素構造単位、及び/またはエーテル酸素原子数3以上のポリアルキレンエーテル構造単位エポキシ硬化物のガラス転移温度Tgが、吸着性部材の使用温度範囲内にあることを特徴とする請求項1に記載の吸着性部材。吸着材層の鉛筆硬度が20°Cで4H以上、100°Cで4H未満、150°Cで6B以上であることを特徴とする請求項1又は2に記載の吸着性部材。バインダーとして、さらにフェノキシ樹脂を含有することを特徴とする請求項1ないし3の何れかに記載の吸着性部材。吸着性粒子が、ゼオライト、シリカゲル及びメソポーラスシリカからなる群の中から選ばれる1種類又は2種類以上であることを特徴とする請求項1ないし4の何れかに記載の吸着性部材。吸着性粒子が、アルミノシリケート類及びアルミノフォスフェート類の群から選ばれる1種類のゼオライト又は2種以上の組み合わせからなるゼオライトであることを特徴とする請求項1ないし5の何れかに記載の吸着性部材。吸着性粒子が、25°Cで測定した水蒸気吸着等温線において相対蒸気圧0.01以上0.5以下の範囲で相対蒸気圧が0.15変化したときの吸着量変化が0.l0g/g以上のものであることを特徴とする請求項1ないし6の何れかに記載の吸着性部材。基材が板、管、ハニカム、シート、網及び不織布の群から選ばれる1種類又は2種類以上である請求項1ないし7の何れかに記載の吸着性部材。基材の材質が金属、セラミックス及び無機繊維の群から選ばれる1種類又は2種類以上である請求項1ないし8の何れかに記載の吸着性部材。基材上に、少なくとも吸着性粒子及び以下に示される特定のエポキシ樹脂の水系エマルジョン、及び硬化剤を含むスラリーを塗布、乾燥したのち、硬化することにより吸着材層を形成してなる請求項1ないし9の何れかに記載の吸着性部材。エポキシ樹脂:次の構造単位a及びbを有するエポキシ樹脂、又は次の構造単位a又はbの少なくとも1方の構造単位を有するエポキシ樹脂と、少なくとも他方の構造単位を有するエポキシ樹脂の組み合わせ、或いは次の構造単位aを有するエポキシ樹脂と該エポキシ樹脂に反応により構造単位bを付与しうる鎖延長剤との組み合わせ。aビスフェノール型構造単位b炭素原子数4以上の直鎖状炭化水素構造単位、及び/またはエーテル酸素原子数3以上のポリアルキレンエーテル構造単位請求項1ないし10の何れかに記載の吸着性部材を使用してなることを特徴とする熱交換器。請求項11に記載の熱交換器を使用してなることを特徴とする吸着ヒートポンプ。請求項12に記載の吸着ヒートポンプを使用してなることを特徴とする温水および/又は冷水生成装置。請求項1ないし10のいずれかに記載の吸着性部材を用いてなることを特徴とする調湿装置。デシカントローターである請求項14に記載の調湿装置。本発明は、上記の実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、吸着ヒートポンプ等の熱交換器やデシカントシステム等の調湿装置に使用される吸着性部材であって、耐熱性や吸着性粒子と基材との密着能に優れた吸着性部材、及びその用途である熱交換器や調湿装置を提供することにある。上記の課題に対する手段として、硬化剤の処方を検討することによりバインダーの硬化物としての性能を向上させる方法と、バインダー樹脂そのものの性能を向上させる方法が挙げられる。前者においては、水系スラリーへの溶解性、ポットライフ、塗布時のレオロジー等の制約条件に加えて、未反応物の溶出や揮発、毒性などにより、適用可能な硬化剤は非常に少ないため、本発明においては、主として後者の手段によってバインダーの性能向上を図り、吸着ヒートポンプやデシカントローターにおける吸着部材に関する課題を解決するものである。すなわち、本発明の第1の要旨は、基材上に吸着材層を設けた吸着性部材であって、該吸着材層は吸着性粒子とバインダーを必須成分とし、該バインダーが次の構造単位a及びbを有するエポキシ硬化物であることを特徴とする吸着性部材に存する。aビスフェノール型構造単位b炭素原子数4以上の直鎖状炭化水素構造単位および/またはエーテル酸素原子数3以上のポリアルキレンエーテル構造単位本発明の第2の要旨は、上記の吸着性部材を使用して成ることを特徴とする熱交換器に存する。本発明の第3の要旨は、上記の熱交換器を使用して成ることを特徴とする吸着ヒートポンプに存する。本発明の第4の要旨は、上記の吸着ヒートポンプを使用して成ることを特徴とする温水及び/又は冷水生成装置に存する。そして、本発明の第5の要旨は、前記の吸着性部材を使用して成ることを特徴とする調湿装置に存する。本発明の吸着性部材は、優れた耐熱性、吸着性能、耐久性を有することから、吸着ヒートポンプならびにデシカント空調システム等へ適用することが可能である。吸着ヒートポンプにおいては、使用可能な温度域が広がり、給湯器などの温熱生成装置への応用が可能となる。更には、バインダーからのアウトガスも微量であるため、真空ポンプを搭載しない小型の吸着ヒートポンプも設計可能となる。また、デシカント空調システムにおいては、様々な熱源に対応可能なデシカント素子を提供することが可能となる。以下、本発明を詳細に説明する。先ず、本発明の吸着性部材について説明する。本発明の吸着性部材は、基材上に吸着材層を設けた吸着性部材であって、該吸着材層は吸着性粒子とバインダーを必須成分とする。<吸着性粒子>本発明において使用する吸着性粒子には、フィルター、吸着ヒートポンプ、触媒、調湿、脱臭などの用途に使用できるものであれば特に制限はなく、活性炭、シリカ、メソポーラスシリカ、アルミナ、ゼオライト、イオン交換樹脂、高分子吸着体などの吸着機能を有する粒子状のものを使用することが出来る。特に、吸着特性の観点から、ゼオライト、シリカゲル、メソポーラスシリカからなる群から選ばれる1種類又は2種類以上であることが好ましい。本発明において、吸着性粒子としては、吸湿性を有し、加熱により脱湿して再生可能なものであることが好ましく、吸湿時に発熱するものが更に好ましい。例えば、ゼオライトが好ましく、Beta型ゼオライト、Ferrierite型ゼオライト、Mordenite型ゼオライト、L型ゼオライト、Y型ゼオライト等、用途に応じて従来公知のゼオライトを使用することが出来る。容易に吸着し且つ低温域で容易に脱着し得るゼオライトとして、アルミノシリケート類、アルミノフォスフェート類などが好ましいが、特に、構造や吸着特性を制御し易いと言う観点からは、骨格構造に少なくともAlとPを含む結晶性アルミノフォスフェート類以下、ALPO系ゼオライトと称すがより好ましい。該ALPO系ゼオライトとしては、そのAl及び/またはPの一部が、他の原子ヘテロ原子:Meで置換されたヘテロ原子-アルミノフォスフェートも含む。また、本発明において、該ALPO系ゼオライトとしては、25°Cで測定した水蒸気吸着等温線において相対蒸気圧0.01以上0.5以下の範囲で相対蒸気圧が0.15変化したときの吸着量変化が0.l0g/g以上である相対蒸気圧域を有するのものが好ましく、吸着量変化が0.12g/g以上0.5g/g以下である相対蒸気圧域を有するのものがより好ましい。さらに、本発明に係わるALPO系ゼオライトの好ましい骨格構造としては、TheStructureCommissionoftheInternationalZeoliteAssociationIZAによって定義されたAEI、AEL、AET、AFI、AFN、AFR、AFS、AFT、AFX、ATO、ATS、CHA、ERI、LEV、VFIが挙げられるが、中でも、吸着特性、耐久性の点から、AEI、AEL、AFI、CHA、LEVから選ばれるいずれかであることが好ましく、特にCHA構造あるいはAFI構造のものが好ましい。中でも、以下のI~IIIから選ばれるものが吸着特性の点から好ましい。IAlがヘテロ原子Me1:但し、Me1は周期表第3または第4周期に属し、2A族、7A族、8族、1B族、2B族、3B族Alをのぞくの元素から選ばれる少なくとも一種類の元素を示す。で一部置換されたMe-アルミノフォスフェートIIPがヘテロ原子Me2:但し、Me2は周期表第3または第4周期に属する4B族元素で置換されたMe-アルミノフォスフェートIIIAlとPの両方がヘテロ原子それぞれMe1、Me2で置換されたMe-アルミノフォスフェートALPO系ゼオライト中に、Meは1種でも、2種以上含まれていても良い。好ましいMeMe1、Me2は、周期表第3、第4周期に属する元素である。Me1は2価の状態でイオン半径が3以上、0.8nm以下であるのが好ましく、更に好ましくは2価、4配位の状態でイオン半径が0.4以上、7nm以下である。Me1は上記の中でも、合成の容易さ、吸着特性の点から、Fe,Co,Mg,Znから選ばれる少なくとも一種類の元素であるのが好ましく、特にFeであるのが好ましい。また、Me2は、周期表第三または第四周期に属する4B族元素であり、好ましくはSiである。ここで、骨格構造を構成しているMe、Al及びPの構成割合モル比は、通常、下記式1-1~3-1で表される範囲であり、好ましくは、下記式1-2~3-2で表される範囲である。0≦x≦0.3...1-1xは、骨格構造中のMe、Al、Pの合計に対するMeのモル比を示す0.2≦y≦0.6...2-1yは、骨格構造中のMe、Al、Pの合計に対するAlのモル比を示す0.3≦z≦0.6...3-1zは、骨格構造中のMe、Al、Pの合計に対するPのモル比を示す0.01≦x≦0.3...1-2xは、骨格構造中のMe、Al、Pの合計に対するMeのモル比を示す0.3≦y≦0.5...2-2yは、骨格構造中のMe、Al、Pの合計に対するAlのモル比を示す0.4≦z≦0.5...3-2zは、骨格構造中のMe、Al、Pの合計に対するPのモル比を示すxが上記範囲より小さいと、吸着質の圧力が低い領域での吸着量が小さくなったり、合成が困難となる傾向があり、上記範囲より大きいと、合成時に不純物が混入しやすい傾向がある。また、y、zが上記範囲外であると、合成が困難である。また、本発明に係るALPO系ゼオライトは、そのフレームワーク密度FDが、通常、13T/nm3以上、好ましくは、13.5T/nm3以上、更に好ましくは14T/nm3以上であり、一方、通常20T/nm3以下、好ましくは19T/nm3以下である。ここで、T/nm3は、単位体積nm3あたりに存在するT原子ゼオライトの1nm3当たりの酸素以外の骨格を構成する元素の数を意味し、FDを示す単位である。FDが上記下限未満では、構造が不安定となる傾向があり、耐久性が低下する問題があり、一方、上記上限を越えると吸着容量が小さくなり、吸着材としての使用に適さなくなる傾向がある。上記の範囲のFDを有するALPO系ゼオライトの具体例としては、SAPO-34、FAPO-5、ALPO-5等が挙げられ、これらは、例えば、特公平1-57041号、特開2003-183020号、特開2004-136269号などの各公報に記載された公知の合成法を利用して製造することが出来る。これらの吸着材は、1種または2種以上を組み合わせて使用することも出来る。吸着性粒子の大きさは、吸着性粒子の表面積を増大させ吸脱着能力をより高める観点からは、小さい方が好ましいが、バインダーエマルションの分散径よりも余りにも小さい場合には、バインダーによる粒子表面の被覆や、表面積の増大によるバインダーの不足が生じ、吸着性能や耐久性が低下する可能性がある。通常エマルションの分散径は10μm以下であるので、吸着性粒子の平均粒径は、通常0.1~300μm、好ましくは0.5~250μm、更に好ましくは1~200μm、最も好ましくは2~20μmである。なお、ここでALPO系ゼオライトの平均粒径とは、重量比が50にあたる粒径D50を指す。吸着性粒子の使用量は、吸着性部材に十分な吸着能力を付与する観点から、吸着性粒子を含む塗膜全体を100重量部とした場合の乾燥重量として、通常60~95wt、好ましくは80~95wtである。<バインダー>本発明では、吸着材層に用いるバインダーとして、以下の特定のエポキシ硬化物を使用することが必須であるが、それ以外のバインダーも併用することが出来る。例えば、フェノキシ樹脂などの有機バインダーやシリカゾル等の無機バインダーを併用してもよい。本発明において必須のバインダーである特定のエポキシ硬化物は、次の構造単位a及びbを有することを特徴とする。aビスフェノール型構造単位b炭素原子数4以上の直鎖状炭化水素構造単位および/またはエーテル酸素原子数3以上のポリアルキレンエーテル構造単位上記エポキシ硬化物は複数種類使用してもよい。また、a及びbの構造単位はそれぞれ1種類でなくてもよい。本発明で使用するエポキシ硬化物としては、耐熱性や低アウトガスの観点からガラス転移温度Tgが高い方が良いが、Tgが高すぎると塗膜の内部応力を緩和できないために、塗膜の割れや剥がれが発生し易い。よって、エポキシ硬化物のTgが吸着性部材の使用温度範囲内にあることが好ましい。適当なTgは、一般的には20~120°C、好ましくは35~120°C、更に好ましくは60~110°Cである。上記のビスフェノール型構造単位としては、ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS由来の構造単位が挙げられる。具体的には、これらの末端のOH基を除いた単位および以下の一般式1で表される単位が挙げられ、また、環が水素添加されていてもよい。更に、これらの環は、炭化水素基、アルコキシル基、アリール基、アリールオキシ基、ヒドロキシル基などの置換基を有していてもよい。前記の炭素原子数4以上の直鎖状炭化水素構造単位またはポリアルキレンエーテル構造単位は、ビスフェノール型構造単位とは別に有することが必要である。このうち、炭素原子数4以上の直鎖状炭化水素構造単位としては、-CH2x-のxが4以上である構造単位である。xとしては、好ましくは4~20、さらに好ましくは4~10が挙げられる。なお、この水素原子の代わりにヒドロキシル基などの置換基を有していてもよく、更に、この水素原子の少なくとも1つを、炭化水素基、アルコキシル基、アリール基、アリールオキシ基などで置換したものも使用できる。該置換基としての炭化水素やアルコキシル基は炭素原子数4以下が好ましく、アリール基やアリールオキシ基のアリール基は、フェニル基が好ましい。これらの置換基は、構造単位bの可撓性を損なわない範囲で有することが可能である。また、ポリアルキレンエーテル構造単位としては、エーテル酸素原子数が3以上、好ましくは3~20、より好ましくは3~10である。具体的にはエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド、イソブチレンオキサイド、ネオペンチレンオキサイド、テトラメチレンオキサイド等から選ばれる1種または複数のアルキレンオキサイドの重合体由来の構造単位が挙げられる。また、このアルキレンオキサイドの1つ以上の水素原子が例えばヒドロキシル基、アルコキシル基、アリール基、アリールオキシ基、炭化水素基などで置換されているものも挙げられる。該置換基としての炭化水素やアルコキシル基は炭素原子数4以下が好ましく、アリール基やアリールオキシ基のアリール基は、フェニル基が好ましい。これらの置換基は、構造単位bの可撓性を損なわない範囲で有することが可能である。炭素原子数4以上の直鎖状炭化水素構造単位は高耐熱の硬化物を与え、ポリアルキレンエーテル構造単位は、例えば金属基材などへの付着性や接着性を向上させる。これらの構造単位を適宜選定することにより、様々な基材、製造プロセス、要求性能に対応することが可能である。本発明において、構造単位aと構造単位bのモル比率は10:1~1:5が好ましく、5:1~1:3がより好ましい。この範囲より構造単位aが多すぎると、エポキシ硬化物が十分な柔軟性を有さなくなり、吸着性部材の熱応力を十分に緩和できず、吸着材層のクラックや剥がれの原因となる。また、上記範囲より構造単位aが少なすぎると、エポキシ硬化物のTgが低すぎ、耐熱性が低下する。ところで、エポキシ樹脂に可撓性を付与する方法として、エポキシ樹脂中に、カルボキシル基末端ブタジエンアクリロニトリルコポリマーCTBN等のエラストマーや熱可塑性弾性体をブレンドさせる方法、また、ビスフェノール型エポキシ樹脂にダイマー酸やセバシン酸のような脂肪族ジカルボン酸を分子鎖延長剤として反応させる方法などがあるが、これらはエステル結合の加水分解などの理由により、耐水性に劣るため、水蒸気の吸脱着を繰り返す用途の吸着性部材には不向きである。本発明で使用されるエポキシ硬化物は、具体的には、以下の構造式2-i~2-ivに示す何れかの1つ以上の構造を有するエポキシ硬化物であることが好ましい。また、以下に示す構造式の複数の水酸基が架橋反応し、水酸基の酸素原子が不特定の構造を結節していてもよい。構造式2-i~2-iv中、Ar1、Ar2は同一でも異なっていてもよい、水素添加されていてもよい、置換基を有していてもよいビスフェノール型構造単位aであり、Xは炭素原子数4以上の直鎖状炭化水素基および/またはエーテル酸素原子数1以上のポリアルキレンエーテル構造である。Xが炭素原子数4以上の直鎖状炭化水素基の場合、Xが構造単位bであり、Xがエーテル酸素原子数1以上のポリアルキレンエーテル構造の場合は、-O-X-O-が両末端のエーテル酸素が構造単位bを構成する。また、nは繰り返し単位の平均値で1~30である。このようなエポキシ硬化物を得る方法としては、所定のエポキシ樹脂に硬化剤を用いて硬化させる方法が挙げられる。この所定のエポキシ樹脂としては、上記のように前記の構造単位a及びbを有するエポキシ樹脂を使用する方法のほか、次の構造単位a又はbの少なくとも1方の構造単位を有するエポキシ樹脂と、少なくとも他方の構造単位を有するエポキシ樹脂の組み合わせて使用する方法、或いは次の構造単位aを有するエポキシ樹脂と該エポキシ樹脂に反応によりbの構造単位を付与しうる鎖延長剤との組み合わせとする方法も可能である。上記の構造式に示した構造を持つエポキシ樹脂としては、EPICLONEXA4816、EPICLONEXA4822以上、DIC株商品名、YL7175-500、YL7175-1000以上、三菱化学株商品名等が挙げられる。また、本発明で使用するエポキシ樹脂は有機溶剤に溶解して使用することも出来るが、水系エマルションとして使用するのが好ましい。そして、バインダーの使用量は、吸着性粒子100重量部に対する乾燥重量として、通常5~40重量部、好ましくは5~20重量部である。必須のバインダーであるエポキシ硬化物を他のバインダーと併用する場合、他のバインダーの使用量は、必須のバインダー100重量部に対する重量として、通常60重量部以下、好ましくは50重量部以下である。<硬化剤>上記のようなエポキシ樹脂を硬化するための硬化剤としては、アミン系化合物、酸無水物、フェノール系化合物、イミダゾール化合物、潜在型硬化剤などが挙げられる。アミン系化合物の具体例としては、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ブチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ペンタエチレンヘキサミン等の脂肪族ポリアミン類、メタキシリレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、フェニレンジアミン等の芳香族ポリアミン類、1,3-ビスアミノメチルシクロヘキサン、イソホロンジアミン、ノルボルナンジアミン等の脂環族ポリアミン類、ジシアンジアミドDICY、リノレン酸の2量体とエチレンジアミンとより合成されるポリアミド樹脂が挙げられる。酸無水物の具体例としては、無水フタル酸、無水トリメリット酸、無水ピロメリット酸、無水マレイン酸、テトラヒドロ無水フタル酸、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、無水メチルナジック酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、メチルヘキサヒドロ無水フタル酸などが挙げられる。フェノール系化合物の具体例としては、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂、芳香族炭化水素ホルムアルデヒド樹脂変性フェノール樹脂、ジシクロペンタジエンフェノール付加型樹脂、フェノールアラルキル樹脂、ナフトールアラルキル樹脂、トリメチロールメタン樹脂、テトラフェニロールエタン樹脂、ナフトールノボラック樹脂、ナフトール-フェノール共縮ノボラック樹脂、ナフトール-クレゾール共縮ノボラック樹脂、ビフェニル変性フェノール樹脂、アミノトリアジン変性フェノール樹脂、これらの変性物などが挙げられる。イミダゾール化合物の具体例としては、2-メチルイミダゾール、2-エチルイミダゾール、4-メチルイミダゾール、4-エチルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール、2-フェニル-4-メチルイミダゾール、2-フェニル-4-ヒドロキシメチルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、1-シアノエチル-2-メチルイミダゾール、2-フェニル-4-メチル-5-ヒドロキシメチルイミダゾール、2-フェニル-4,5-ジヒドロキシメチルイミダゾール等が挙げられる。また、潜在性硬化剤としては、BF3-アミン錯体などのルイス酸錯体、ジシアンジアミド、イミダゾール変性物、有機酸ヒドラジド、DCMU,アミンイミド化合物などが挙げられ、マイクロカプセルに硬化剤を内包した、カプセル型潜在性硬化剤を使用してもよい。また、上記の硬化剤は2種以上を混合してもよい。また、その使用量は、バインダー樹脂100重量部に対する重量として、通常1~20重量部、好ましくは3~15重量部である。<硬化促進剤>本発明において、硬化剤に加えて硬化促進剤を使用することも出来る。硬化促進剤の種類は、特に限定されず、例えば、イミダゾール化合物、3級アミン化合物、有機リン系化合物などが挙げられる。イミダゾール化合物の具体例としては、2-メチルイミダゾール、2-エチルイミダゾール、4-メチルイミダゾール、4-エチルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール、2-フェニル-4-メチルイミダゾール、2-フェニル-4-ヒドロキシメチルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、1-シアノエチル-2-メチルイミダゾール、2-フェニル-4-メチル-5-ヒドロキシメチルイミダゾール、2-フェニル-4,5-ジヒドロキシメチルイミダゾール等が挙げられる。3級アミン化合物の具体例としては、トリエチルアミン、ベンジルジメチルアミン、ベンジルトリメチルアミン、α-メチルベンジルジメチルアミン等の窒素原子に結合する置換基としてアルキル基やアラルキル基を有するアミン化合物、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデセン-7及びそのフェノール塩、オクチル酸塩、オレイン酸塩などのシクロアミジン化合物、その有機酸塩、シクロアミジン化合物と4級ホウ素化合物との塩又は錯塩などが挙げられる。また、有機リン系化合物の具体例としては、トリフェニルホスフィン、トリブチルホスフィン、トリp-メチルフェニルホスフィン、トリノニルフェニルホスフィン、トリフェニルホスフィントリフェニルボラン等のトリオルガノホスフィン化合物、テトラフェニルホスホニウムテトラフェニルボレート等の4級ホスホニウム塩などが挙げられる。硬化促進剤の使用量は、硬化剤100重量部に対する重量として、通常1~30重量部、好ましくは5~20重量部である。また、潜在性硬化促進剤としては、前記イミダゾール化合物の4級塩、特開2002-3576号公報に記載の組成物などの公知のものも使用できる。<希釈剤>本発明において、バインダーとして、必須成分であるエポキシ硬化物を得る際、粘度調製剤や鎖延長剤として、希釈剤を使用することが出来る。溶出やアウトガスの観点から、エポキシ樹脂との反応性を有するものが好ましく、特にエポキシ基と反応し得る官能基を2つ以上有するものが好ましい。官能基としては、例えば、アミノ基、メルカプト基、カルボキシル基、水酸基、エポキシ基、酸無水物基が挙げられる。特に、硬化物に可撓性を付与する効果があることから、分子中に長鎖構造を有することが好ましい。長鎖構造としては、直鎖部分が炭素原子数4以上のアルキレン基などの脂肪族基、直鎖部分が炭素原子数2以上のアルキレンエーテル基、直鎖部分にアルキレンオキシ基の繰り返し単位を2以上有するポリエーテル基などが挙げられる。これらの市販品としては、エポキシ基を有するものとして、YED205、YED216M、YED216D以上、三菱化学株製品等、アミノ基を有するものとして、ジェファーミンD-230、D-400、D-2000以上、三井化学ファイン株製品等が挙げられる。特に、前述の通り、エポキシ樹脂として、構造単位aのみを有するエポキシ樹脂を使用した場合は、該エポキシ樹脂に反応によりbの構造単位を付与しうる鎖延長剤との組み合わせを使用することは必要である。また、これら反応性希釈剤を加えた場合は、未反応物の溶出や揮発が問題となる場合があるので、未反応物を減らす観点から、添加量は理論当量比よりも少ないことが好ましい。希釈剤の使用量は、バインダー樹脂100重量部に対する重量として、通常5~30重量部、好ましくは10~20重量部である。<溶剤>本発明においては、基材上に吸着材層を設ける際、吸着性粒子とバインダーとを含有するスラリーを用いて塗布する方法が好ましく用いられ、このため該バインダーを水系のエマルジョンとすることがより好ましい。このようなバインダーを乳化する際、粘度調整などのために、水以外に溶剤を添加することも出来る。溶剤の種類や量は特に限定されないが、硬化後に残留し難い溶剤を選定することが好ましい。また、溶剤の使用量は、バインダー100重量部に対する重量として、通常5~30重量部、好ましくは10~20重量部である。<その他の添加剤>本発明においては、吸着性粒子を含む吸着材層全体の熱伝導性を向上させるため、熱伝導率の良い金属繊維、炭素繊維などの繊維状物質、アルミ、銅、銀などの金属粉体、グラファイト、カーボンブラック、カーボンナノチューブ、窒化アルミ、窒化ホウ素などを使用することが出来る。また、塗布層の強度を上げるため、カオリン、針状珪酸カルシウム、針状酸化亜鉛、セピオライト、針状炭酸カルシウム、チタン酸カルシウム、ホウ酸アルミ、針状塩基性硫酸マグネシウム等を使用してもよい。上記の添加剤の使用量は、吸着性粒子100重量部に対する重量として、通常0.5~30重量部、好ましくは1~20重量部である。本発明においては、上記の特定構造のバインダーを使用することにより、広い温度範囲において吸着材同士の接着力、吸着材と基材との接着力を高め、しかも、より小さな粒径の吸着材を一層多量に担持させるようにすることが出来、さらなる耐熱性、耐水性、密着性の向上にも効果が優れ、長期安定性の改良効果がある。<基材>本発明で使用する基材の材質及び形状は特に制限されない。特に、吸着性粒子及びバインダーを水系分散体水系スラリーとすれば、複雑な形状の基材へ吸着性粒子を固着させることが出来るため、用途または必要とされる機能に応じて、様々な基材を選択可能である。例えば、形状としては、板、管、ハニカム、シート、繊維、網および不織布から選ばれる1種類又は2種類以上が挙げられ、用途または必要とされる機能に応じて選択することが出来る。例えば、基材の材質としては、紙、天然樹脂、合成樹脂、金属、セラミックス、無機繊維などが挙げられる。特に、金属、セラミックス、無機繊維から選ばれる1種類又は2種類以上が好ましい。吸着ヒートポンプ用に使用される基材としては熱交換器が挙げられる。熱伝導、強度、コストの観点から、金属製の熱交換器が好ましく、従来公知の様々な熱交換器を使用することが出来る。これらは、腐食防止や濡れ性向上などのためにプライマー処理することも可能である。また、無機繊維などをフィン材に植毛加工したものも、吸脱着効率の観点から好ましい。デシカントローター等のデシカント素子に使用される基材としては、軽量で耐熱性のあるものが好ましい。斯かる基材の具体例としては、各種の耐熱繊維の不織布や耐熱樹脂シートをハニカム状にしたものが挙げられる。吸脱着効率の観点から、ハニカムのセル密度は大きい方が好ましい。本発明の吸着性部材の製造方法としては、特に限定されないが、具体的には、基材上に、少なくとも吸着性粒子及び前記のエポキシ樹脂の水系エマルジョン、及び硬化剤を含むスラリーを塗布、乾燥したのち、硬化することにより吸着材層を形成する方法が好ましく用いられる。塗布方法としては、ディップ含浸、浸漬、スプレーコーティング、ナイフコーティング、ロールナイフコーティング、グラビアコーティング、ロールコーティング、ブレードコーティング、ロッドコーティング、エアドクタコーティング、カーテンフローコーティング、スピンコーティング、キャストコーティング、電着コーティング、スクリーン印刷、パッド印刷、オフセット印刷等が挙げられる。熱交換器などの複雑な基材に塗布する場合は、カーテンフローコーティング、スプレーコーティング、電着コーティング等が好ましい。シートなどの複雑でない形状の基材の場合には、どのような塗布方法でも構わないが、生産性を考慮すると、スプレーコーティング、ナイフコーティング、ロールナイフコーティング、グラビアコーティング、ロールコーティング、ブレードコーティング、ロッドコーティング、エアドクタコーティング、スクリーン印刷、パッド印刷、オフセット印刷等が好ましい。特にシートへの塗布は、片面でも両面でも可能であり、表裏で異種の吸着材層を設けても良い。また、間欠塗工やストライプ塗工も可能であり、塗工部分によって吸着材層の種類を変化させることも出来る。塗布後の乾燥及び硬化条件については、特に限定されず、使用するエポキシ樹脂や硬化剤の種類、塗布層の厚み等を考慮して、適宜条件を選択して行えば良い。また、基材上に設ける吸着材層の層厚みは、吸着性能やコスト、効率を考慮して適宜選択するが、一般的には好ましくは層厚みが10~1000μm、好ましくは30~800μmである。吸着式ヒートポンプの熱交換器の用途では、真空下での吸脱着を行うため、吸着質の拡散における層厚みの影響が小さくなる。よって、吸着容量を大きくする為に、層厚みは厚い傾向にある。つまり、100~1000μmであるが、特に100~500μmが好ましい。デシカント空調では、大気圧下で風のある状態での吸脱着であるため、吸着式ヒートポンプと比べると、層厚みは薄い傾向にある。ハニカム状の吸着性部材の場合、層厚みを薄くする代わりに、ハニカムのセル密度を大きくして、空気と接触する表面積を向上させる方が、効率的である場合がある。一般的なデシカントローターのセル密度である150~500セル/平方インチの場合は、層厚みは10~200μmである。ハニカム状の基材に塗布する場合は、工業的に厚塗りするのは困難であり、層厚みは10~100μmであり、不織布や金属箔、薄いフィルム上に塗布した後、加工してハニカム状やコルゲート状にする場合は、層厚みは30~200μmである。本発明の吸着性部材において、吸着材層の層の鉛筆硬度が20°Cで4H以上、100°Cで4H未満、150°Cで6B以上であるのが好ましい。すなわち、常温下で層が硬く、100°Cでは十分な軟化を示すことで、本発明の吸着性部材を熱交換器等の用途に使用した際、ヒートサイクルの低温側では強固であるが、高温側では軟化を示し、熱応力が緩和される。その結果、ヒートサイクルにおける吸着材層の欠陥は発生し難くなる。また、150°Cでもバインダーであるエポキシ硬化物の凝集力は、一定以上に維持されており、流動も起こらないため、流動したバインダーが吸着性粒子を被覆して、吸着能が低下させることがない。つまり、吸着材層の強度維持、性能維持の観点から、層の鉛筆硬度は上記範囲であることが好ましい。なお、本発明において、鉛筆硬度は、測定温度を除いてJISK5600-5-4に準じて行うものを指す。測定温度は20°C、100°C、150°Cの3点に設定し、層の温度を実測しながら、設定温度±2°Cに調製してから測定した。三菱鉛筆社製の鉛筆商品名:Uniを用いて、4H~6Bの範囲で測定を行い、4Hで欠陥が見られないものに関しては、4H以上とし、6Bでも欠陥が見られたものは6B未満とする。このように本発明の吸着性部材は、熱交換器に適用するのが好ましい。また、熱交換器をデシカント素子として使用する際には、吸着ヒートポンプの場合と同様に、従来公知の様々な熱交換器を使用することが出来る。なお、吸着ヒートポンプを使用した装置の一例としては温水や冷水の生成装置が挙げられる。本発明において、基材上に設ける吸着性粒子の層厚みや重量は、吸着性能やコスト、効率を考慮して適宜選択する。以下、本発明を実施例および比較例に基づき具体的に説明するが、本発明は、その要旨を超えない限り、以下の実施例に何ら限定されるものではない。実施例1<バインダーエマルションの調製>構造単位aとしてビスフェノールA骨格、構造単位bとして炭素原子数6の直鎖状炭化水素を有するエポキシ樹脂である、EPICLONEXA4816DIC株商品名を使用した。上記のエポキシ樹脂400gと、アントックスPX-80日本乳化剤株商品名40gの混合液体を、70°Cにてホモジナイザーで攪拌しつつ、70°Cのイオン交換水を少量ずつ添加することにより、固形分濃度42wtの水系エマルジョンを得た。平均粒子径は0.7μmであった。<吸着性粒子含有スラリーの調製>吸着性粒子として粒子径5μm、CHA構造のシリコアルミノフォスフェートであるゼオライト商品名AQSOA-Z02、三菱樹脂株製を使用した。このゼオライトの25°Cで測定した水蒸気吸着等温線は図1に示す通りである。また、レオロジー添加剤として粉末状のセピオライト近江鉱業株製を使用した。上記のゼオライト10gと上記のレオロジー添加剤0.1gをガラス瓶に秤量し、十分にドライブレンドした。続いて、イオン交換水12gを添加し、攪拌後、常温まで冷却した。吸着熱で水分が蒸発した場合は、その分のイオン交換水を足して、水分量を12gに調節した。更に、硬化剤であるジシアンジアミドDICY0.1gと前記のバインダーエマルション2.4g固形分で1gを添加し、DICYが溶けるまで攪拌を続けることにより、固形分濃度45wtのスラリーを得た。<試験片の作製>幅25mm、長さ80mm、厚さ1mmのアルミ板基材に、上記のスラリー1.45gを滴下し、アルミ板の片面全体に液を伸ばした後、70°Cに保温した水平なホットプレート上で乾燥させ、更に、120°Cのホットプレートで30分乾燥させ、続いて180°Cのオーブンで3時間硬化させた。アルミ板の片面に平均厚さが約500μmの塗膜が形成された。また、DSCで硬化物のガラス転移温度Tgを測定したところ79°Cであった。実施例2:実施例1において、エポキシ樹脂として、DIC株製の商品名EPICLONEXA4822構造単位a:ビスフェノールA骨格、構造単位b:ポリエチレングリコール、エーテル酸素原子数:4を使用した以外は、実施例1と同様に操作し、バインダーエマルション平均粒子径0.8μmとスラリーを調製した。そして、それを使用した試験片平均の塗膜厚さが約500μmを作製した。また、DSCで硬化物のガラス転移温度Tgを測定したところ82°Cであった。実施例3:実施例1において、エポキシ樹脂の10wtを、三菱化学株製の反応性希釈剤である商品名YED216D炭素原子数6の直鎖炭化水素の両末端にグリシジルエーテル基を有する。に置き換えた以外は、実施例1と同様に操作し、バインダーエマルション平均粒子径0.7μmとスラリーを調製した。そして、それを使用した試験片平均の塗膜厚さが約490μmを作製した。また、DSCで硬化物のガラス転移温度Tgを測定したところ63°Cであった。実施例4特許文献7に記載のエマルションを併用:実施例1において、以下の2種のエマルションiとiiとを固形分にして0.5gずつ併用した以外は、実施例1と同様に操作し、バインダーエマルション平均粒子径0.7μmとスラリーを調製した。そして、それを使用した試験片平均の塗膜厚さが約500μmを作製した。また、DSCで硬化物のガラス転移温度Tgを測定したところ、80°Cと99°Cであった。i実施例1のバインダーエマルション固形分42wt、平均粒子径0.7μmiiフェノキシタイプのエポキシ樹脂である、JER1256三菱化学株商品名。構造単位aはビスフェノールA骨格であり、構造単位bは有さず、両末端にエポキシ基を有する。分子量約50000の乳化物である、YL7162P三菱化学株商品名。固形分45wt、平均粒子径0.5μm実施例5:実施例1において、エポキシ樹脂として、三菱化学株製の商品名YL7175-500構造単位a:ビスフェノールF骨格、及び構造単位bは炭素原子数6の直鎖状炭化水素である、を有する。を使用した以外は、実施例1と同様に操作し、バインダーエマルション平均粒子径0.6μmとスラリーを調製した。そして、それを使用した試験片平均の塗膜厚さが約500μmを作製した。また、DSCで硬化物のガラス転移温度Tgを測定したところ33°Cであった。比較例1特許文献7に記載のエマルションを使用:実施例1において、バインダーエマルションとして、YL7162P三菱化学株商品名を使用した以外は、実施例1と同様に操作し、試験片平均の塗膜厚さが約460μmを作製した。また、DSCで硬化物のガラス転移温度Tgを測定したところ98°Cであった。比較例2硬化剤を使用せずに特許文献7に記載のエマルションを使用:実施例1において、バインダーエマルションとして、YL7162P三菱化学株商品名を使用し、硬化剤であるDICYを加えなかったこと以外は、実施例1と同様に操作し、試験片平均の塗膜厚さが約470μmを作製した。また、DSCで硬化物のガラス転移温度Tgを測定したところ52°Cであった。比較例3:実施例1において、エポキシ樹脂として、三菱化学株製の商品名YL7410構造単位aは有さず、構造単位bはポリエーテル鎖を有する。を使用し、実施例1と同様に操作し、バインダーエマルション平均粒子径0.7μmとスラリーを調製した。そして、それを使用した試験片平均の塗膜厚さが約450μmを作製した。また、DSCで硬化物のガラス転移温度Tgを測定したところ-40°Cであった。以上の実施例1~5及び比較例1~3のように作製された試験片を使用し、以下に記載の性能評価を行った。結果を表1に示す。<塗膜の耐久性評価>得られた試験片を、150°Cの5分間の温風乾燥後、3秒以内に23~26°Cのイオン交換水へ1分間浸漬するという一連の操作を1サイクルとする、耐久試験を200サイクル行った。ここで、200サイクル後も塗膜の欠陥浮き、クラック、剥がれが生じなかったものを○、欠陥が生じたものを×として表1に記載した。<塗膜の吸着性能評価>試験片を十分量の水が入った密閉容器に6時間入れ、乾燥状態からの重量変化を測定し、塗膜の最大吸着量が吸着性粒子単体での最大吸着量の95以上を保持していた場合を○、95未満であった場合を×として表1に記載した。<鉛筆硬度の測定>鉛筆硬度は、測定温度を除いてJISK5600-5-4に準じて行うものを指す。測定温度は20°C、100°C、150°Cの3点に設定し、層の温度を実測しながら、設定温度±2°Cに調製してから測定した。三菱鉛筆社製の鉛筆商品名:Uniを用いて、4H~6Bの範囲で測定を行い、4Hで欠陥が見られないものに関しては、4H以上とし、6Bでも欠陥が見られたものは6B未満とする。表1の結果から明らかなように、本発明の吸着性部材は、構造単位a及び構造単位bを有するエポキシ樹脂エマルションをバインダーの全部または一部として使用しており、この場合のみ、吸着性部材の耐久性と吸着性能の両方を満足していた。何れの実施例も20°Cでの鉛筆硬度は4H以上であり、100°C及び150°Cでは層が軟化するために、4H未満であった。一方で、構造単位bを持たない比較例1は150°Cでも4H以上であり、ヒートサイクルにおける熱応力の緩和に不利な結果となった。また、比較例1のバインダーを硬化させずに用いている比較例2の場合は、100°Cでは4H未満で十分な軟化を示すものの、150°Cでは6B未満であり、層の凝集力が著しく低下していた。さらに、構造単位aを持たない比較例3では、20°Cでの鉛筆硬度も6B未満であり、常温付近でも層の強度が低いことを示していた。この鉛筆硬度の測定結果と、耐久性の評価結果には相関がみられた。製造例1ハニカム状吸着性部材の作製:実施例4と同様に操作して吸着性粒子含有スラリーを得、更にイオン交換水を2g加えて希釈した後、新日本フェザーコア社の商品名アルミコルゲートCAL-250セル密度:269セル/平方インチに、掛け流し、冷風で液切り、乾燥させた。更に、180°Cで3時間硬化させ、ハニカム状の吸着性部材を得た。1回の塗布で、セル内壁に約100μmの塗膜を形成することが出来た。本製造例に示すようなハニカム状吸着性部材は、空気を貫流させれば除湿用のデシカント素子として使用することが可能であり、また、吸着式ヒートポンプの熱交換器として使用することが出来る。製造例2吸着性シートの作製:ゼオライト商品名AQSOA-Z02、三菱樹脂株製50kg、粉末状のセピオライト近江鉱業株製0.5kgをドライブレンドし、イオン交換水59kgを添加して均一に混合した。水の吸着時の熱を冷ました後に、バインダーエマルションとして、YL7162P商品名、三菱化学株製5.5kgと、EPICLONEXA4816商品名、DIC株製の乳化物平均粒子径0.5μm,固形分455.5kgを混合し、さらに硬化剤として、アジピン酸ジヒドラジドとジシアンジアミドを各0.5kgと、ウレタン系増粘剤8wt水溶液3.2kgを均一に混合して、スラリーを作製した。このようにして得られたスラリーを、30μmのアルミ箔基材上に両面塗布した。塗布方式はロールナイフコーターコンマコーターであり、乾燥は120~160°Cまで、温度勾配をつけた乾燥炉で行った。吸着材層の厚みは75μm乾燥時に調整し、30μmの基材に対し、75μmの吸着材層を両面に設けたシートを150m得た。続いて、シートを巻物の状態にて、160°Cで3時間硬化させ、吸着性シートとした。得られたシートは、20°Cの鉛筆硬度は4H以上、100°Cの鉛筆硬度はHB、150°Cの鉛筆硬度は4Bであり、吸着材層の空隙率は約50であった。また、吸着材層の実測の飽和吸着量は、理論値とほぼ同じであり、吸着材の性能を十分に発揮していることが確かめられた。得られたシートは加工性にも優れており、常温での折り曲げ加工や、打ち抜き加工に耐えられる柔軟性を有していた。製造例3吸着性シートのコルゲート加工:製造例2で得られた吸着性シートを、段ボールの加工に使用される片段機にてコルゲート加工を行った。使用した片段機は、段ロールの仕様がEフルート段高=約1.2mm、段山数=89山/30cmであり、ロール温度は約130°Cであった。ライン速度は3m/分以下の低速であったが、ロールへの貼り付きや吸着材層の脱落もなく、コルゲート加工が可能であった。アルミ基材が塑性変形するため、ライナー真直ぐなシートと張り合わせなくても波形状を維持していた。得られたコルゲートシートを、枚葉にて積層し、積層ハニカムを作製した。また、ロール状に巻き取ることで、ローター状ハニカムを得た。これらハニカムは、デシカント空調の吸着性部材として用いることが出来る。また、熱交換器のフィン材として使用すれば、吸着式ヒートポンプ用途に応用可能である。"