"受光面、該受光面の裏面に相当する非受光面、および前記受光面と前記非受光面との間に位置し且つ互いに対向する第1側方部および第2側方部を有する太陽電池パネルと、該太陽電池パネルの前記第1側方部および前記第2側方部を各々保持している第1フレームおよび第2フレームと、前記非受光面側において前記第1フレームと前記第2フレームとの間に架設されている長尺状の補強部材とを備えており、前記第1フレームは、前記第1側方部に嵌合する第1嵌合部と、前記補強部材の一端部に係止する第1フランジ部と、前記太陽電池パネルの厚み方向において前記第1嵌合部と前記第1フランジ部との間に位置する第1側部とを有しており、前記第2フレームは、前記第2側方部に嵌合する第2嵌合部と、前記補強部材の他端部に係止する第2フランジ部と、前記太陽電池パネルの厚み方向において前記第2嵌合部と前記第2フランジ部との間に位置する第2側部とを有しており、前記補強部材は、前記太陽電池パネルの前記非受光面に対向して配置される支持部と、前記第1フランジ部および前記第2フランジ部に各々係止する両端部を有する係止部と、前記支持部と前記係止部とを連結し、前記太陽電池パネルの前記非受光面に略垂直に配置される連結部とを有しており、前記補強部材の長手方向において、前記係止部の寸法L1は、前記第1フランジ部の端部と前記第2フランジ部の端部との間の距離L2よりも大きく、且つ前記第1フランジ部および前記第2フランジ部に外方に向かって荷重を加えた際に前記第1フレームおよび前記第2フレームの降伏応力が生じる荷重をFmaxとしたときに、前記第1フランジ部および前記第2フランジ部に外方に向かって荷重Fmaxを加えた際の第1フランジ部の端部と前記第2フランジ部の端部との間の距離L3以下である、太陽電池モジュール。前記第1フレームは、前記第1嵌合部と前記第1側部との間に位置する、内方に向かって窪んだ第1凹部を有し、前記第2フレームは、前記第2嵌合部と前記第2側部との間に位置する、内方に向かって窪んだ第2凹部を有しているとともに、前記補強部材は、前記第1凹部の内壁面と前記第2凹部の内壁面との間で挟持される、求項1に記載の太陽電池モジュール。前記補強部材の長手方向において、前記第1凹部の内壁面と前記第2凹部の内壁面との間の距離L4は、前記距離L2以上である、請求項2に記載の太陽電池モジュール。前記補強部材の長手方向において、前記寸法L1は、前記支持部の寸法L5よりも大きく、前記長手方向における前記連結部の両端面は、前記太陽電池パネルの前記非受光面に向かうにつれて内方に傾斜する傾斜部を有している、請求項1乃至3のいずれかに記載の太陽電池モジュール。前記連結部の両端面は、前記傾斜部の下方に位置する段差部をさらに有している、請求項4に記載の太陽電池モジュール。前記長手方向における前記支持部の両端部は、前記第1凹部の内壁面および前記第2凹部の内壁面に当接している、請求項2乃至5のいずれかに記載の太陽電池モジュール。前記第1フレームおよび前記第2フレームは、各々、前記第1フランジ部または前記第2フランジ部と連続して、対応する前記第1側部または前記第2側部から外方へ向かって延びる外方フランジ部を有している、請求項1乃至6のいずれかに記載の太陽電池モジュール。前記補強部材は、前記太陽電池パネルの前記非受光面に接着されている、請求項1乃至7のいずれかに記載の太陽電池モジュール。上記特許文献1では、太陽電池モジュールのフレームは、太陽電池パネルの裏面に当接して保持する保持下片とフレームの底側に位置する底部片とを有しており、補強部材の端部を、この保持下片と底部片とで挟持されるようにフレーム部材に結合する構造を有している。このことから、太陽電池パネルの裏面に接着剤等を用いて接着することを十分に考慮できているとはいえなかった。このため太陽電池パネルの四辺にフレームを設けた後に、太陽電池パネルの裏面と当接する補強部材の面に接着剤を塗布して、フレームに取り付けようとすると、接着剤が太陽電池パネルの裏面のうち接着の必要な部分以外にも付着して太陽電池パネルを汚してしまう。つまり、特許文献1の太陽電池モジュールは、太陽電池パネルへフレームを取り付けた後に補強部材を接着することが困難な構造であった。また上記特許文献2では、補強部材をフレームの裏面側から木ネジで固定する構造である。この場合、太陽電池モジュールに積雪荷重や風圧力が加わった時、補強部材に加わる全荷重を木ネジで支持する構造であることから、フレームの強度を補強部材に加わる荷重を支持するために十分活用することができる構造とは言えなかった。そこで、本発明の目的は、簡易な構造で、耐荷重に優れた太陽電池モジュールを提供することにある。本発明の実施形態に係る太陽電池モジュールは、受光面、該受光面の裏面に相当する非受光面、および前記受光面と前記非受光面との間に位置し且つ互いに対向する第1側方部および第2側方部を有する太陽電池パネルと、該太陽電池パネルの前記第1側方部および前記第2側方部を各々保持している第1フレームおよび第2フレームと、前記非受光面側において前記第1フレームと前記第2フレームとの間に架設されている長尺状の補強部材とを備えている。そして、前記第1フレームは、前記第1側方部に嵌合する第1嵌合部と、前記補強部材の一端部に係止する第1フランジ部と、前記太陽電池パネルの厚み方向において前記第1嵌合部と前記第1フランジ部との間に位置する第1側部とを有しており、前記第2フレームは、前記第2側方部に嵌合する第2嵌合部と、前記補強部材の他端部に係止する第2フランジ部と、前記太陽電池パネルの厚み方向において前記第2嵌合部と前記第2フランジ部との間に位置する第2側部とを有している。さらに、前記補強部材は、前記太陽電池パネルの前記非受光面に対向して配置される支持部と、前記第1フランジ部および前記第2フランジ部に各々係止する両端部を有する係止部と、前記支持部と前記係止部とを連結し、前記太陽電池パネルの前記非受光面に略垂直に配置される連結部とを有している。そして、前記補強部材の長手方向において、前記係止部の寸法L1は、前記第1フランジ部の端部と前記第2フランジ部の端部との間の距離L2よりも大きく、且つ前記第1フランジ部および前記第2フランジ部に外方に向かって荷重を加えた際に前記第1フレームおよび前記第2フレームの降伏応力が生じる荷重をFmaxとしたときに、前記第1フランジ部および前記第2フランジ部に外方に向かって荷重Fmaxを加えた際の第1フランジ部の端部と前記第2フランジ部の端部との間の距離L3以下である。上述の太陽電池モジュールによれば、相対する第1および第2フレームのフランジ端部間の距離を広げつつ、補強部材を太陽電池モジュールの裏面側から押し込むことで、補強部材を太陽電池パネルの非受光面に向けて垂直に取り付けることができる。これにより、太陽電池パネルにフレームを取り付けた後に、容易に補強部材を接着して取り付けることが出来る。このように補強部材を垂直方向に押し込んで取り付けることができることから、補強部材や太陽電池パネルに接着剤を塗布した場合であっても、接着剤で太陽電池モジュールを汚すことなく補強部材を容易に取り付けることができる。さらに、補強部材を取り付けた後に弾性域内で変形していたフレームが元の形状に戻り、フレームのフランジ部が補強部材の端部に係止し支持する。これにより補強部材の取り付け強度に、フレームの強度を活用して、より剛性の高い太陽電池モジュールとすることができる。以下、本発明に係る太陽電池モジュールの実施形態について、図面を参照しつつ説明する。≪第1実施形態≫<太陽電池モジュール>図1aおよび図1bに示すように、太陽電池モジュール1は、太陽電池パネル2と、フレーム3と、補強部材4とを有している。フレーム3は、太陽電池パネル2の外周の側方部を保持している。補強部材4は、対向するフレーム3間を架設するようにフレーム3に固定されている。本実施形態においては、太陽電池パネル2は、平面視において四角形状であり、太陽電池パネル2の四辺に各々対応して、フレーム3が設けられている。すなわち、本実施形態においては、太陽電池モジュール1は、4つのフレーム3を有しており、対向して配置された一対のフレーム3は、互いに同一の形状を有している。以下、この対向して配置された一対のフレーム3を、第1フレーム31および第2フレーム32とする。<太陽電池パネル>太陽電池パネル2は、図2に示すように、受光面2a側から順に、透光性基板5と、一対の充填材6と、複数の太陽電池素子8と、裏面保護材9と、端子ボックス10とを備えている。また、太陽電池パネル2は、主として光を受光する受光面2a透光性基板5の一主面とこの受光面2aの裏面に相当する非受光面2b裏面保護材9の一主面とを有している。なお、非受光面2bは、例えば、裏面保護材9および太陽電池素子8と裏面保護材9との間に位置する充填材6が透光性を有するような材質で形成することにより、非受光面2b側から入射される光の一部を受ける形態であってもよい。透光性基板5は、太陽電池モジュール1の基板として機能し、例えば、ガラスやポリカーボネート樹脂などからなる光透過率の高い材料からなる。一対の充填材6は、太陽電池素子8を封止する機能を有し、例えば、熱硬化性樹脂よりなる。複数の太陽電池素子8は、充填材6に周囲を保護されている。隣接する太陽電池素子8は、インナーリード7で電気的に接続されている。各太陽電池素子8は、例えば、単結晶シリコンまたは多結晶シリコン等からなる平板状の部材が用いられる。このようなシリコン基板を用いる場合は、上述したように、インナーリード7で隣接するシリコン基板同士を電気的に接続している。また、太陽電池素子8には、例えば、薄膜太陽電池、カルコパイライト系太陽電池例えば、CIGSCuIn,GaSe2、CISSCuIn,GaSe,S2およびCISCuInS2などを含む、CdTe太陽電池または結晶シリコン基板上に薄膜アモルファスを形成した太陽電池等を用いてもよい。裏面保護材9は、裏面を保護する機能を有し、例えば、ガラスやポリカーボネート樹脂、またはポリビニルフルオライドPVF、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPEN、或いは、これらの2種以上を積層した樹脂よりなる。端子ボックス10は、裏面保護部材9に接着され、出力を外部に取り出す機能を有している。<フレーム>フレーム3は、太陽電池パネル2の外周に配置されており、太陽電池パネル2の側方部2cを保持する機能を有する。上述したように、本実施形態においては、図1bに示すように、平面視したときに、太陽電池パネル2の四辺を保持するよう4つのフレーム3が設けられている。より具体的には、本実施形態においては、太陽電池パネル2の長辺に対応する一対のフレーム3と、太陽電池パネル2の短辺に対応する一対のフレーム3が設けられている。いずれのフレーム3においても、各構成の長さ等は異なるものの、同様の構成を有している。このようなフレーム3は、具体的には、図3aに示すように、嵌合部3aと、凹部3bと、側部3cと、フランジ部3dと、貫通孔3hとを有している。嵌合部3aは、太陽電池パネル2の側方部2cに嵌合する部分である。凹部3bは、嵌合部3aと隣接しておりフレーム3で囲まれる空間の内側に向けて凹んだ部分である。より具体的には、本実施形態においては、太陽電池パネル2の厚み方向において、嵌合部3aと側部3cとの間に位置している。側部3cは、太陽電池パネル2の厚み方向において、嵌合部3aとフランジ部3dとの間に位置している。より具体的には、本実施形態において、側部3cは、凹部3bと隣接しており、太陽電池パネル2の主面に対してほぼ垂直で且つ太陽電池パネル2の側面部分とほぼ平行となるよう設けられた部分である。フランジ部3dは、フレーム3の側部3cで囲まれる空間の内側に向けて突出した板状の部分である。このフランジ部3dは、補強部材4の端部に係止する。貫通孔3hは、凹部3bに設けられており、フレーム3と補強部材4とを固定するネジ11が挿入される孔である。そして、図3aに示すように、凹部3bは、フレーム3で囲まれる空間に向かう面である凹部内壁面3eを有しており、側部3cは、フレーム3で囲まれる空間に向かう面である側部内壁面3fを有している。また、フランジ部3dは、フレーム3で囲まれる空間に最も突出した位置に配されるフランジ端部3gを有している。そして、本実施形態においては、図3aに示すように、太陽電池パネル2の主面およびフレーム3の長手方向に略垂直な断面図において、このような凹部内壁面3eは、フランジ端部3gよりも距離δだけ外側にある。このようなフレーム3は、後述する降伏応力が生じる荷重をかけたとき距離の関係を満たす構造とするために、例えば、アルミニウムを押し出し成型や、鋼板をロール成形により製造することができる。なお、本実施形態において、フレーム3は、太陽電池パネル2の全周の側面を保持するような枠状体であるが、フレーム3の形状はこれに限らない。フレーム3は、太陽電池パネル2を保持できれば、少なくとも太陽電池パネル2の対向する一対の側面部分を保持するような一対の棒状体であってもよい。<補強部材>補強部材4は、太陽電池パネル2を裏面から支持し、積雪荷重や風圧力に対する耐荷重性能を高める機能を有する。この補強部材4は、具体的には、図3aおよび図3bに示すように、支持部4aと、連結部4bと、係止部4cと、ネジ孔4hとを有している。支持部4aは、太陽電池パネル2を支持する部分であり、平板状である。支持部4aは、太陽電池パネル2の非受光面2bに対向して配置される。連結部4bは、太陽電池パネル2の非受光面2bに略垂直に配置される部分、より具体的には、支持部4aと略垂直に交差する部分である。連結部4bは、支持部4aと係止部4cとを連結する。係止部4cは、フレーム3のフランジ部3dに係止する部分である。係止部4cがフランジ部3dに係止することで、補強部材4がフレーム3に支持される。ネジ孔4hは、補強部材4をフレーム3に固定するネジ11と螺合する孔である。ネジ孔4hは、連結部4bに設けられており、より具体的には、連結部4bのうち支持部4a側に設けられている。以上、太陽電池モジュール1の各構成について、説明した。次に、補強部材4の長手方向における、各構成の寸法および距離の関係について、説明する。本実施形態においては、図3aに示すように、太陽電池パネル2の主面およびフレーム3の長手方向に略垂直な断面図、換言すれば、補強部材4の長手方向に沿う断面図において、補強部材4の係止部4cの寸法L1は、相対するフレーム3のフランジ部3dの端部フランジ端部3g間の距離L2よりも長い。すなわち、補強部材4の長手方向において、係止部4cの寸法L1は、第1フランジ部31dの端部31gと第2フランジ部32dの端部32gとの間の距離L2よりも大きい。なお、ここで、寸法L1は、係止部4cの補強部材4の長手方向に沿う寸法のうち、最大の寸法のことをいう。本実施形態においては、係止部4cは、平面視して長方形であるため、係止部4cの補強部材4の長手方向に沿う寸法は、補強部材4の短手方向において一定である。後述される寸法や距離も同様に規定できる。さらに、図4に示すように、第1フランジ部31dおよび第2フランジ部32dに外方に向かって荷重を加えた際に第1フレーム31および第2フレーム32の降伏応力が生じる荷重をFmaxとしたときに、第1フランジ部31dおよび第2フランジ部32dに外方に向かって荷重Fmaxを加えた際の第1フランジ部31dの端部31gと第2フランジ部32dの端部32gとの間の距離L3以下である。このようなL1とL2とL3および上述したδの大小関係は下式のようになる。L1>L2L1<L3L1-L2=2δフレーム3は、寸法L1、距離L2および距離L3が上述の関係式を満たすため、太陽電池パネル2へ取り付けられた後に、距離δ以上の寸法分、外側方向へ弾性域内で撓み、補強部材4を取り付けることができる。すなわち、フレーム3は、太陽電池パネル2へ取り付けられた後に、フランジ部3dの端部3g間の距離を距離L1以上に広げることができる。なお、本実施形態においては、補強部材4の係止部4cの寸法L1は、相対するフレーム3の凹部内壁面3e間の距離L4とほぼ同じである。すなわち、補強部材4の長手方向において、第1凹部31dの内壁面31eと第2凹部32dの内壁面32eとの間の距離L4は、寸法L1とほぼ同じである。このような補強部材4は、例えば、アルミニウムの押し出し成形や、鋼板のロール成形により製造することができる。ここで、補強部材4の断面形状は、図3bに示すH型以外に、例えば、I型、T型、L字型、三角型、または、角管、丸管など用途に合せて適宜選択するとよい。次に、このような補強部材4のフレーム3への取り付け方法について、図4を用いて説明する。本実施形態においては、上述したように、寸法L1、距離L2および距離L3が上述の式を満たすような関係を有している。そのため、図4に示すように、フレーム3のフランジ端部3g間を広げる方向に弾性域内で容易に撓むことができる。これにより、フレーム3のフランジ端部3g間を広げる方向にフレーム3を弾性域内で撓ませた後に、補強部材4を太陽電池パネル2の主面に対して垂直方向に押し込むことで、太陽電池パネル2の主面に配置することができる。そして、その後、上述したフレーム3の撓みが戻ることで、図3aに示すように、補強部材4の係止部4cはフレーム3のフランジ部3dと係止され、補強部材4をフレーム3に取り付けることができる。そして、このように補強部材4をフレーム3の所定の位置に配置した後は、図3aに示すように、ネジ11をフレーム3の凹部3bに設けられた貫通孔3hに挿通し、補強部材4のネジ孔4hに取り付けて、補強部材4を固定する。なお、本実施形態においては、ネジ11を固定する位置は、フレーム3の凹部3bと該凹部3bと対向する連結部4bであるが、これに限られるものではない。例えば、フランジ部3dと係止部4cとが重なっている部分において、フランジ部3dおよび係止部4cをネジ11で挿通して固定してもよい。すなわち、フランジ部3dおよび係止部4cのうち、それぞれ距離δに対応する部分に、貫通孔3hおよびネジ孔4hを設けて、ネジ11で固定してもよい。また、本実施形態においては、図3aおよび図3bに示すように、補強部材4は、接着剤12を介して、太陽電池パネル2の非受光面2bに接着される。このとき、接着剤12は、補強部材4をフレーム3に取り付ける前に、あらかじめ支持部4aのうち太陽電池パネル2の非受光面2bと対向する主面に接着剤12を塗布するとよい。なお、本実施形態においては、補強部材4は、接着剤12を用いて太陽電池パネル2に固定されているが、太陽電池パネル2の固定は、これに限らない。すなわち、例えば、接着剤12を用いなくても、上述したように、ネジ11の螺合および係止部4cのフランジ部3dとの係止によって、補助部材4は、フレーム3が取り付けられた太陽電池パネル2に対して相対的に固定することができる。以上、本実施形態においては、フランジ端部3g間の距離が広がる方向にフレーム3を弾性域内で撓ませることで、補強部材4を太陽電池パネル2に対して垂直方向に移動して取り付けることができる。そして、所定の位置に取り付けた後には、補強部材4の係止部4cをフランジ部3dで支持することができる。これにより、太陽電池モジュール1の耐荷重性能を向上することができる。また、本実施形態においては、補強部材4を太陽電池パネル2に対して垂直方向に移動して取り付けることができる。すなわち、フレーム3が取り付けられた太陽電池パネル2に、補強部材4を回転して嵌め込む必要がなくなる。そのため、接着剤12を用いて補強部材4を太陽電池パネル2に接着する場合、接着剤12を不要な箇所に塗り広げて製品を汚すリスクを低減しつつ、予め補強部材4の支持部4aや太陽電池パネル2に接着剤12を塗布してフレーム3を固定することができる。その結果、太陽電池モジュール1の生産性を高めることができる。また、本実施形態においては、フレーム3が凹部3bを有している。そして、相対する第1フレーム31および第2フレーム32の第1凹部31bの内壁面31eと第2凹部32bの内壁面32eとの間で、補強部材4が挟持されている。これにより、凹部3bを起点としてフレーム3が大きく撓むことができるため、フレーム3の弾性域内で撓むことができる寸法を大きくすることができる。加えて、フランジ部3dが補強部材4を支持する面積を大きくすることができる。その結果、太陽電池モジュール1の耐荷重性能をさらに向上させることができる。さらに、本実施形態においては、補強部材4の支持部4aの両端部は、第1凹部31bの内壁面31eと第2凹部32bの内壁面32eに当接している。これにより、補強部材4とフレーム3が密着して組み合わされ、強度の高い構造とすることができる。さらに、本実施形態において、補強部材4の長手方向において、第1凹部31bの内壁面31eと第2凹部32bの内壁面32eとの間の距離L4は、距離L2以上とすることができる。上述したように、本実施形態のおいては、距離L4は距離L1とほぼ同じである。これにより、第2端部4eがフランジ部3dに係止され、太陽電池モジュール1に正圧荷重が加わった時に補強部材4が非受光面方向へ抜け落ちるのを防止することができる。さらに、本実施形態においては、補強部材4は、太陽電池パネル2の非受光面2bに接着されている。これにより、太陽電池パネル2に加わる正圧荷重だけでなく、負圧荷重を補強部材4で支持することができる。<第2実施形態>次に、本発明の第2実施形態に係る太陽電池モジュール102について、図5を用いて説明する。本実施形態に係る太陽電池モジュール102は、図5aおよび図5bに示すように、補強部材4の連結部4bの両端面において、それぞれ係止部4cから支持部4aに向けて傾斜した傾斜部4fを有する点で第1実施形態に係る太陽電池モジュール1と相違する。以下で、支持部4aの端部を第1端部4dとよび、係止部4cの端部を第2端部4eとよぶものとする。本実施形態においては、補強部材の長手方向において、寸法L1は、支持部4aの寸法L5よりも大きい。換言すれば、補強部材4の長手方向の長さは、第1端部4d間の距離よりも第2端部4e間の距離が長い。そして、長手方向における連結部4bの両端面は、太陽電池パネル2の非受光面2bに向かうにつれて内方に傾斜する傾斜部4fを有している。また、本実施形態においては、支持部4aの寸法L5、すなわち第1端部4d間の距離は、相対するフレーム3の凹部内壁面3e間の距離L4とほぼ同じである。さらに、本実施形態においては、係止部4cの寸法L1、すなわち第2端部4e間の距離は、相対するフレーム3のフランジ部3dの端部3g間の距離L2よりも大きい。このようなフレーム3と補強部材4を有することにより、本実施形態においても、図5bに示すようにフレーム3を取り付けた太陽電池パネル2に対して、その非受光面2b側から非受光面2bに略垂直な方向から補強部材4を押し込むことで、補強部材4を所定の位置に配置することができる。さらに、本実施形態においては、この補強部材4を押し込む際に、補強部材4の傾斜部4fが案内面として機能し、フレーム3のフランジ部3dの端部3g間を押し広げて、補強部材4をスムーズに挿入することができる。なお、本実施形態においても、図5aに示すように、補強部材4を所定の位置に配置した後は、弾性域内で撓んでいたフレーム3が元の形状に戻りフランジ部3dの端部3gが第2端部4eを係止する。そしてフレーム3の凹部3bで、補強部材4をネジ11によりフレーム3に固定することができる。このような形状とすることにより、相対するフレーム3のフランジ部3d間の距離を広げる作業と、補強部材4を押し込む作業とを一体とすることができることから、太陽電池モジュール1の生産性をより向上することができる。さらに、本実施形態においては、寸法L1≒距離L3である。これにより、補強部材4を第1フレーム31と第2フレーム32の間に挿入することができるとともに、長手方向に沿う方向において広範囲に渡って太陽電池パネル2を支持することができる。さらに、本実施形態においては、寸法L5≦距離L2である。これにより、補強部材4を押し込むにしたがってフランジ部3dを撓ませて、補強部材4をスムーズに挿入することができる。<第3実施形態>次に、本発明の第3実施形態に係る太陽電池モジュール103について、図6を用いて説明する。本実施形態に係る太陽電池モジュール103は、図6に示すように、傾斜部4fの下方に段差部4gを設けた点で第2実施形態に係る太陽電池モジュール102と相違する。本実施形態において、連結部4cの両端面は、傾斜部4fの下方に段差部4gを有している。より具体的には、段差部4gの位置における補強部材4の長手方向の寸法L6は、相対するフレーム3の凹部内壁面3e間の距離L4とほぼ同じである。このような形状にすることにより、補強部材4が段差部4gでフレーム3に係止されることから、補強部材4と非受光面2b裏面保護材9との間の距離が規定される。これにより、補強部材4の取り付け時に、補強部材4が太陽電池パネル2に衝突して裏面保護材9を傷めることを低減することができる。また、接着剤12の層の厚みを容易に管理することもできる。それゆえ、本実施形態では接着剤12の厚みが薄すぎたり厚すぎたりすることを低減でき、太陽電池パネル2と補強部材4を強固に固定し、太陽電池モジュール103の耐荷重性能をより一層高めることができる。<第4実施形態>次に、本発明の第4実施形態に係る太陽電池モジュール104について、図7を用いて説明する。本実施形態に係る太陽電池モジュール104は、フレーム3に凹部3bを設けていないとともに、フレーム3の囲む空間の外に向かう外方フランジ部3jを設けた点で第1実施形態乃至第3実施形態と相違する。具体的には、本実施形態においては、図7に示すように、フレーム3は、嵌合部3aと、側部3cと、フランジ部3dと、外方フランジ部3jと、を有している。嵌合部3aと側部3cとは連続して設けられており、嵌合部3aの外周面と側部3cの外周面とは同一面上に位置している。外方フランジ部3jは、フランジ部3dと連続して、側部3cから外方へ向かって延びる板状体である。この外方フランジ部3jは、側部3cを起点としてフランジ部3dと逆方向に伸延している。なお、フランジ部3dの側面の内壁から突出する長さは、補強部材4の第1端部4dおける長さ寸法L1と傾斜部4fの下端部における長さL6の差とほぼ同じである。補強部材4の各部分をこのような長さにすることで、補強部材4を相対するフランジ部3d第1フランジ部31d1および第2フランジ部32dの間に押し込むにつれて、フランジ部3d間が広がり、補強部材4をスムーズに取り付けることができる。このような外方フランジ部3jを設けたことにより、把持しやすくなるため、フレーム3のフランジ部3d間の距離を広げる作業が容易となる。またさらには、この外方フランジ部3jを用いて、太陽電池モジュールを架台等に固定することができる。また、本実施形態においては、図7に示すように、嵌合部3aに非受光面2bから遠ざかる方向へ向かって突出し、補強部材4の連結部4bの端面と接する凸部3iが設けられている。このような形状とすることにより、補強部材4の第1端部4dと第2端部4eがフレーム4の凸部3iや側部3cの側部内壁面3fに接しているので、補強部材4が堅固に支持されており、太陽電池モジュールの耐荷重性能を高めることができる。<第5実施形態>次に、本発明の第5実施形態に係る太陽電池モジュール105について、図8を用いて説明する。本実施形態に係る太陽電池モジュール105は、補強部材4の係止部4cの形状が異なる点、および係止部4cが架台との固定に用いることができる貫通孔4iを有している点で第1実施形態乃至第4実施形態と相違する。具体的には、例えば図8aに示すように、係止部4cは、連結部4bから一方に延びる板状の第1係止部4c1と、連結部4bから他方に延びる板状の第2係止部4c2と、を有している。そして、第1係止部4c1は、その長手方向の両端側に貫通孔4iを有する。さらに図8bに示すように、第1係止部4c1の厚みは、第2係止部4c2の厚みよりも厚い。そして、第1係止部4c1の短手方向の長さは第2係止部の短手方向の長さよりも長い。すなわち、第1係止部4c1の連結部4bからの突き出し長さは、第2係止部4c2の連結部4bからの突き出し長さよりも長い。このように、本実施形態において、第1係止部4c1と第2係止部4c2とは連結部4bに対して非対称な形状である。より具体的には、第1係止部4c1は、貫通孔4iに挿通された締結部材15により架台13と固定される。そのため、第1係止部4c1において、貫通孔4iの近傍で応力集中が生じる。そこで、本実施形態は、貫通孔4iを有していない第2係止部4c2の厚みよりも第1係止部4c1の厚みを厚くして、第1係止部4c1の強度を高めた構造を有している。さらに、本実施形態においては、第1係止部4c1の短手方向の長さが第2係止部4c2の短手方向の長さよりも大きい。これにより締結部材15を取り付ける際の作業性を高めることができる。一方で、第2係止部4c2は、補強部材4の長手方向における撓みを低減するために、補強部材4の断面係数を向上する機能を有する。このことから締結部材15による応力集中が生じることなく、締結部材15の取り付けの際の作業性も考慮する必要がない。そのため、補強部材4の長手方向における撓みを低減できる範囲で、適宜、第2係止部4c2の厚みを第1係止部4c1の厚みよりも薄く、第2係止部42cの短手方向の長さを第1係止部4c1の短手方向の長さよりも小さくすることができる。このように第1係止部4c1と第2係止部4c2とを連結部4bに対して非対称に設け、第1係止部4c1の厚みと短手方向の長さを、第2係止部4c2の厚みと短手方向の長さよりも各々大きくすることで、使用材料を低減しつつ、太陽電池モジュール105の耐荷重性能を高めることができる。また、本実施形態においては、図8aに示すように、係止部4cの長手方向における両端部は、係止部4cの非受光面2b側がフランジ部3dの非受光面2b側と面一になるように段差部4jを有していてもよい。すなわち、上述の第1乃至第4実施形態においては、係止部4cの非受光面2b側の表面の全面が、フランジ部3dの受光面2a側の表面よりも内方に位置するのに対して、本実施形態においては、この段差部4jがフランジ部3dの端部3gに係止することで、係止部4cの非受光面2b側の表面のうち端部側に位置する部分のみフランジ部3dの受光面2a側の表面よりも内方に位置し、残りの部分はフランジ部3dの非受光面2b側の表面と同一面上に位置している。これにより、後述のように、太陽電池アレイ14において、容易な構造で、係止部4cを長手方向の全長に渡り架台13に当接して支持することができる。また、本実施形態においては、貫通孔4iが第1係止部4c1の両端側に設けられることから、太陽電池モジュール105において、フレーム3の近傍に貫通孔4iが位置することになる。次に、このような構造を有する第5実施形態に係る太陽電池モジュール105を備えた太陽電池アレイ200について、図9を用いて詳細に説明する。図9に示すように、太陽電池アレイ200は、複数の太陽電池モジュール105と、該太陽電池モジュール105が固定される架台13と、を有している。太陽電池モジュール105は、各々、貫通孔4iを用いて架台13にボルトナットなどの締結部材15で固定される。なお、図9aにおいて、破線Dは太陽電池モジュール105を受光面側から見たときの補強部材4の位置を示す。例えば風圧力により太陽電池アレイ200に負圧が加わると、太陽電池アレイ200にかかる荷重の流れは、太陽電池パネル2→フレーム3の嵌合部3a→フレーム3のフランジ部3d→補強部材4の係止部4c→補強部材4の貫通孔4i→架台13のようになる。このとき、本実施形態においては、上述したように貫通孔4iとフレーム3とが近接していることから、補強部材4に加わるモーメントなどの応力は低減される。これにより太陽電池アレイ200の耐荷重性能を高めることができる。なお、太陽電池モジュール105は、補強部材4の第1係止部4c1が連結部4bに対して軒側または棟側のいずれに位置するように配置されてもよい。また、図9aにおいては、太陽電池モジュール105は、2つの補強部材4を有している。このとき、軒側の補強部材4と棟側の補強部材4とは、第1係止部4c1の連結部4bに対する配置関係は、同じであっても異なっていてもかまわない。次に、第5実施形態に係る太陽電池モジュール105を備えた太陽電池アレイ200の変形例200’について、図10を用いて詳細に説明する。本変形例200’は、架台13に対する補強部材4の配置方向において、太陽電池アレイ200と異なる。具体的には、太陽電池アレイ200においては、架台13の傾斜方向と補強部材4の長手方向とが垂直であるのに対して、図10に示すように、本変形例200’においては、架台13の傾斜方向と補強部材4の長手方向とが平行である。本変形例200’においては、架台13は補強部材4の長手方向に沿って、補強部材4の係止部4cと当接するように配置されている。なお、図10aにおいて、破線Fは太陽電池モジュール105を受光面側から見たときの補強部材4の位置を示す。補強部材4をこのように配置することで補強部材4をその長手方向の全長に渡って架台13で支持することができる。これにより架台13で太陽電池モジュール105に加わる荷重を直接に支持することができる。その結果、太陽電池アレイ200’の耐荷重性能をさらに高めることができる。以上、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内で多くの修正および変更を加えることができる。また、本発明は上述した実施形態の種々の組合せを含むものであることは言うまでもない。また、本発明を適用できる太陽電池モジュールとしては、上述の実施形態で説明したスーパーストレート構造のものに限られるものではなく、ガラスパッケージ構造またはサブストレート構造などの種々の構造のものに適用可能である。"