排気側タービン及び吸気側タービンと、前記排気側タービンへの排気ガスの流路の開度を調節可能なバリアブルノズルと、前記バリアブルノズルを駆動するアクチュエータと、前記アクチュエータの駆動力を前記バリアブルノズルに伝達する動力伝達部材と、前記バリアブルノズルを駆動した際に前記動力伝達部材が突き当たる位置に設けられたストッパ部材と、前記バリアブルノズルの開度を検出可能な開度検出手段と、を有する可変容量ターボチャージャにおいて、前記バリアブルノズルの開度を調整する、可変容量ターボチャージャの流量調整方法であって、前記動力伝達部材が前記ストッパ部材に突き当たるまで前記アクチュエータを駆動して前記動力伝達部材が前記ストッパ部材に突き当たった位置である突き当て位置における前記開度検出手段からの検出信号に基づいた突き当て位置開度量を取り込んで記憶する突き当て位置記憶ステップと、前記開度検出手段からの検出信号に基づいた検出量が、予め設定された仮管理位置開度量となるまで、前記アクチュエータを駆動して前記動力伝達部材を仮管理位置まで移動させる仮管理位置移動ステップと、前記排気側タービンに調整用ガスを流入可能な調整用ガス流入手段と、流入させた調整用ガスの流量を測定可能な流量測定手段を用い、前記仮管理位置において前記調整用ガス流入手段から前記排気側タービンに調整用ガスを流入するとともに、流入させた調整用ガスの流量を前記流量測定手段にて測定し、測定した前記調整用ガスの流量である仮管理位置流量を記憶する仮管理位置流量記憶ステップと、測定した仮管理位置流量と、前記仮管理位置開度量に対応する本来あるべき流量である真管理位置流量との差分に基づいて補正量を求める補正量算出ステップと、を有する、可変容量ターボチャージャの流量調整方法。排気側タービン及び吸気側タービンと、前記排気側タービンへの排気ガスの流路の開度を調節可能なバリアブルノズルと、前記バリアブルノズルを駆動するアクチュエータと、前記アクチュエータの駆動力を前記バリアブルノズルに伝達する動力伝達部材と、前記バリアブルノズルを駆動した際に前記動力伝達部材が突き当たる位置に設けられたストッパ部材と、前記バリアブルノズルの開度を検出可能な開度検出手段と、を有する可変容量ターボチャージャにおいて、前記バリアブルノズルの開度を調整する、可変容量ターボチャージャの流量調整方法であって、前記動力伝達部材が前記ストッパ部材に突き当たるまで前記アクチュエータを駆動して前記動力伝達部材が前記ストッパ部材に突き当たった位置である突き当て位置における前記開度検出手段からの検出信号に基づいた突き当て位置開度量を取り込んで記憶する突き当て位置記憶ステップと、前記排気側タービンに調整用ガスを流入可能な調整用ガス流入手段と、流入させた調整用ガスの流量を測定可能な流量測定手段を用い、前記流量測定手段にて測定した流量が、予め設定された仮管理位置開度量に対応する流量となるまで、前記アクチュエータを駆動して前記動力伝達部材を移動させ真管理位置とし、当該真管理位置における前記開度検出手段からの検出信号に基づいた真管理位置開度量を取り込んで記憶する真管理位置記憶ステップと、前記仮管理位置開度量と前記真管理位置開度量との差分に基づいて補正量を求める補正量算出ステップと、を有する、可変容量ターボチャージャの流量調整方法。請求項1または2に記載の可変容量ターボチャージャの流量調整方法であって、前記流量調整方法は、前記補正量を当該可変容量ターボチャージャに固有の固有補正情報として記録した記録媒体を、当該可変容量ターボチャージャに取り付ける補正情報取付ステップをさらに含み、前記開度検出手段からの検出信号に基づいた検出量が目標開度に応じた検出量となるように前記アクチュエータを制御する制御手段に、前記可変容量ターボチャージャに取り付けられている前記記録媒体に記録されている固有補正情報を記憶させ、前記固有補正情報を記憶させた制御手段を、前記アクチュエータと前記開度検出手段に接続し、前記制御手段にて、記憶させた固有補正情報に基づいて前記バリアブルノズルの開度を補正させる、可変容量ターボチャージャの流量調整方法。請求項1~3のいずれか一項に記載の可変容量ターボチャージャの流量調整方法を用いて調整された可変容量ターボチャージャ。請求項4に記載の可変容量ターボチャージャであって、前記ストッパ部材が、前記突き当て位置を調整可能に構成されていることなく固定した突き当て位置を規定している、可変容量ターボチャージャ。特許文献1に記載された従来技術では、可変容量ターボチャージャの過渡時の過給圧の変化に基づいてトルク制御値の初期値を学習しているが、可変容量ターボチャージャの過渡時の動作が行われた後に学習するので、学習が完了するまでは個体差によるトルク段差が発生する可能性がある。また特許文献2に記載された従来技術では、バリアブルノズルの組み付け誤差の低減は期待できるが、アクチュエータの駆動力をバリアブルノズルに伝達する経路を構成する数多くの動力伝達部材の寸法誤差及び組み付け誤差の総和である総合誤差を吸収できるものではない。また特許文献3に記載された従来技術では、バリアブルノズルの全開位置及び全閉位置の調整作業を簡単化しているが、アクチュエータの駆動力をバリアブルノズルに伝達する経路を構成する数多くの動力伝達部材の寸法誤差及び組み付け誤差の総和である総合誤差を吸収できるものではない。本発明は、このような点に鑑みて創案されたものであり、アクチュエータからバリアブルノズルを駆動する動力伝達部材を含めた、バリアブルノズルの駆動に関連する全ての部材の寸法誤差及び組み付け誤差の総和である総合誤差を吸収する流量調整作業を、より効率良く行うことができる可変容量ターボチャージャの流量調整方法、及びその流量調整方法によって調整された可変容量ターボチャージャを提供することを課題とする。上記課題を解決するため、本発明に係る可変容量ターボチャージャの流量調整方法及び可変容量ターボチャージャは次の手段をとる。まず、本発明の第1の発明は、排気側タービン及び吸気側タービンと、前記排気側タービンへの排気ガスの流路の開度を調節可能なバリアブルノズルと、前記バリアブルノズルを駆動するアクチュエータと、前記アクチュエータの駆動力を前記バリアブルノズルに伝達する動力伝達部材と、前記バリアブルノズルを駆動した際に前記動力伝達部材が突き当たる位置に設けられたストッパ部材と、前記バリアブルノズルの開度を検出可能な開度検出手段と、を有する可変容量ターボチャージャにおいて、前記バリアブルノズルの開度を調整する、可変容量ターボチャージャの流量調整方法である。そして、可変容量ターボチャージャの流量調整方法は、前記動力伝達部材が前記ストッパ部材に突き当たるまで前記アクチュエータを駆動して前記動力伝達部材が前記ストッパ部材に突き当たった位置である突き当て位置における前記開度検出手段からの検出信号に基づいた突き当て位置開度量を取り込んで記憶する突き当て位置記憶ステップと、前記開度検出手段からの検出信号に基づいた検出量が、予め設定された仮管理位置開度量となるまで、前記アクチュエータを駆動して前記動力伝達部材を仮管理位置まで移動させる仮管理位置移動ステップと、前記排気側タービンに調整用ガスを流入可能な調整用ガス流入手段と、流入させた調整用ガスの流量を測定可能な流量測定手段を用い、前記仮管理位置において前記調整用ガス流入手段から前記排気側タービンに調整用ガスを流入するとともに、流入させた調整用ガスの流量を前記流量測定手段にて測定し、測定した前記調整用ガスの流量である仮管理位置流量を記憶する仮管理位置流量記憶ステップと、測定した仮管理位置流量と、前記仮管理位置開度量に対応する本来あるべき流量である真管理位置流量との差分に基づいて補正量を求める補正量算出ステップと、を有する。この第1の発明によれば、仮管理位置における仮管理位置流量を測定し、仮管理位置開度量に対応する本来あるべき流量である真管理位置流量と、実際の仮管理位置流量との差分に基づいて補正量を求める。これにより、アクチュエータからバリアブルノズルを駆動する動力伝達部材を含めた、バリアブルノズルの駆動に関連する全ての部材の寸法誤差及び組み付け誤差の総和である総合誤差を、適切に吸収するように調整することができる。また、可変容量ターボチャージャの製造時に実施することで、過渡時の過給圧の変化を検出する必要がなく、最初から不用意なトルク段差の発生や、不必要なトルク制御を適切に回避することができる。次に、本発明の第2の発明は、排気側タービン及び吸気側タービンと、前記排気側タービンへの排気ガスの流路の開度を調節可能なバリアブルノズルと、前記バリアブルノズルを駆動するアクチュエータと、前記アクチュエータの駆動力を前記バリアブルノズルに伝達する動力伝達部材と、前記バリアブルノズルを駆動した際に前記動力伝達部材が突き当たる位置に設けられたストッパ部材と、前記バリアブルノズルの開度を検出可能な開度検出手段と、を有する可変容量ターボチャージャにおいて、前記バリアブルノズルの開度を調整する、可変容量ターボチャージャの流量調整方法である。そして、可変容量ターボチャージャの流量調整方法は、前記動力伝達部材が前記ストッパ部材に突き当たるまで前記アクチュエータを駆動して前記動力伝達部材が前記ストッパ部材に突き当たった位置である突き当て位置における前記開度検出手段からの検出信号に基づいた突き当て位置開度量を取り込んで記憶する突き当て位置記憶ステップと、前記排気側タービンに調整用ガスを流入可能な調整用ガス流入手段と、流入させた調整用ガスの流量を測定可能な流量測定手段を用い、前記流量測定手段にて測定した流量が、予め設定された仮管理位置開度量に対応する流量となるまで、前記アクチュエータを駆動して前記動力伝達部材を移動させ真管理位置とし、当該真管理位置における前記開度検出手段からの検出信号に基づいた真管理位置開度量を取り込んで記憶する真管理位置記憶ステップと、前記仮管理位置開度量と前記真管理位置開度量との差分に基づいて補正量を求める補正量算出ステップと、を有する。この第2の発明によれば、仮管理位置開度量に対応する本来あるべき流量である真管理位置流量となる真管理位置に対応する真管理位置開度量を求め、求めた実際の真管理位置開度量と、仮管理位置開度量との差分に基づいて補正量を求める。これにより、アクチュエータからバリアブルノズルを駆動する動力伝達部材を含めた、バリアブルノズルの駆動に関連する全ての部材の寸法誤差及び組み付け誤差の総和である総合誤差を、適切に吸収するように調整することができる。また、可変容量ターボチャージャの製造時に実施することで、過渡時の過給圧の変化を検出する必要がなく、最初から不用意なトルク段差の発生や、不必要なトルク制御を適切に回避することができる。次に、本発明の第3の発明は、上記第1の発明または第2の発明に係る可変容量ターボチャージャの流量調整方法であって、前記流量調整方法は、前記補正量を当該可変容量ターボチャージャに固有の固有補正情報として記録した記録媒体を、当該可変容量ターボチャージャに取り付ける補正情報取付ステップをさらに含み、前記開度検出手段からの検出信号に基づいた検出量が目標開度に応じた検出量となるように前記アクチュエータを制御する制御手段に、前記可変容量ターボチャージャに取り付けられている前記記録媒体に記録されている固有補正情報を記憶させ、前記固有補正情報を記憶させた制御手段を、前記アクチュエータと前記開度検出手段に接続し、前記制御手段にて、記憶させた固有補正情報に基づいて前記バリアブルノズルの開度を補正させる。この第3の発明によれば、車両に可変容量ターボチャージャを組み付けた際、組み付けた可変容量ターボチャージャの固体差を適切に吸収することができる。次に、本発明の第4の発明は、上記第1の発明~第3の発明のいずれか1つに係る可変容量ターボチャージャの流量調整方法を用いて調整された可変容量ターボチャージャである。この第4の発明によれば、より効率良く流量調整された可変容量ターボチャージャを提供できる。次に、本発明の第5の発明は、上記第4の発明に係る可変容量ターボチャージャであって、前記ストッパ部材が、前記突き当て位置を調整可能に構成されていることなく固定した突き当て位置を規定している。この第5の発明によれば、突き当て位置の微調整を必要とする従来の調整方法とは異なり、突き当て位置の微調整が不要であり、上記第1の発明~第3の発明のいずれか1つの流量調整方法を適用するだけで、可変容量ターボチャージャの部品点数を削減することができる。以下に本発明を実施するための形態を図面を用いて説明する。●[可変容量ターボチャージャ1の概略全体構造図1]まず図1の概略図を用いて、可変容量ターボチャージャ1の全体構造について説明する。可変容量ターボチャージャ1は、タービンシャフト23、吸気側タービン21、排気側タービン22、吸気側ハウジング11、排気側ハウジング12、軸受ハウジング13、バリアブルノズル63等を備えている。そして、バリアブルノズル63を駆動するアクチュエータ50、動力伝達部材53、43、42、バリアブルノズル63の開度アクチュエータ50の動作量を検出する開度検出手段51等も備えている。タービンシャフト23の軸方向の一方端には吸気側タービン21が設けられ、タービンシャフト23の他方端には排気側タービン22が設けられている。吸気側ハウジング11は、吸気側タービン21の周囲を覆い、エアクリーナ等からの空気が流入する吸気側流入口31Aと、吸気側タービン21にて過給した空気をエンジンに向けて吐出する吸気側流出口31Bと、を有している。排気側ハウジング12は、排気側タービン22の周囲を覆い、エンジンからの排気ガスが流入する排気側流入口32Aと、排気側タービン22を回転駆動した後の排気ガスを浄化装置等に向けて吐出する排気側流出口32Bと、を有している。軸受ハウジング13は、タービンシャフト23を回転可能に支持してタービンシャフト23の周囲を覆い、軸方向の一方端が吸気側ハウジング11に接続され、他方端が排気側ハウジング12に接続されている。バリアブルノズル63は、排気側ハウジング12内に設けられて、排気側流入口32Aから排気側タービン22に至る流路の開度を調節する。一般的には、エンジンが比較的高回転時の場合は排気ガスの流量が多いため高開度に調節することで排気抵抗を下げタービンシャフト23の回転数が低減され、エンジンが比較的低回転時の場合は排気ガスの流量が少ないため低開度に調節されて排気ガスの流速を増すことで、タービンシャフト23の回転数を増加させ過給圧を確保する。アクチュエータ50は、例えば電動モータであり、吸気側ハウジング11に設けられ、動力伝達部材53、43、42を介してバリアブルノズル63を駆動する。開度検出手段51は、バリアブルノズル63の開度を検出するためのセンサであり、例えばアクチュエータ50の動作量回転角度等を検出し、間接的にバリアブルノズル63の開度を検出する。なお、動力伝達部材53、43、42については以下に説明する。●[動力伝達部材53、43、42の構成図2]次に図2を用いて、アクチュエータ50の駆動力をバリアブルノズル63に伝達する動力伝達部材53、43、42の構成の例と、ストッパ部材64の配置について説明する。なお、動力伝達部材42は、アーム42A、支持軸42B、メインアーム42C、駆動外輪42D、サブアーム61にて構成されている。また図2の例は、動力伝達部材及びバリアブルノズル63を説明するために排気側ハウジング12の記載を省略しているとともに、支持体60の一部を切り欠いている。動力伝達部材53は、アクチュエータ50の駆動軸52に取り付けられており、駆動軸52とともに回転し、動力伝達部材43の一方端が接続されている。動力伝達部材43の他方端にはアーム42Aの一方端が接続されている。アーム42Aの他方端の支持軸42Bは支持体60に支持されており、アーム42Aは支持軸42Bを回転軸として回転可能である。また支持軸42Bにはメインアーム42Cが取り付けられており、アーム42Aが回転するとメインアーム42Cも一緒に回転する。そしてメインアーム42Cの端部は駆動外輪42Dの凹部に係合されている。駆動外輪42Dは支持体60に対して回転可能に設けられて複数の凹部が形成されており、各凹部にはサブアーム61の端部が係合されている。各サブアーム61には、支持体60に対して回転可能に支持された支持軸62が取り付けられている。そして各支持軸62には、バリアブルノズル63が取り付けられている。以上の構成により、アクチュエータ50の駆動軸52が開側に回転すると、駆動外輪42Dが開側に回転し、バリアブルノズル63が開方向に回転して隣り合うバリアブルノズル63との隙間開口部が大きくなる。また、アクチュエータ50の駆動軸52が閉側に回転すると、駆動外輪42Dが閉側に回転し、バリアブルノズル63が閉方向に回転して隣り合うバリアブルノズル63との隙間開口部が小さくなる。ストッパ部材64は、バリアブルノズル63を閉側に駆動した際に動力伝達部材この場合、アーム42Aが突き当たる位置に設けられている。これにより、アクチュエータ50を閉側に回転させた場合、アーム42Aがストッパ部材64に突き当たる位置までしか回転させることができない。バリアブルノズル63の開度量を制御する際、この突き当て位置に基づいてバリアブルノズル63の開度量を制御している。上述したように、アクチュエータ50からバリアブルノズル63に至る動力伝達部材は数多くの部材で構成されているので、それぞれの部品の寸法誤差及び組み付け誤差の総和である総合誤差は、許容誤差を超える場合がある。従って、製造した可変容量ターボチャージャ毎に固有の総合誤差を吸収する必要があり、総合誤差を吸収するための流量調整に用いる調整装置80、調整用ガス流入手段81、流量測定手段83等の接続状態を図3に示す。●[流量調整の際の各機器の接続等図3]次に図3を用いて、可変容量ターボチャージャ1の流量を調整する際の各機器の接続等について説明する。図3に示すように、ダクト82の一方端を排気側流入口32Aに接続し、ダクト82の他方端を調整用ガス流入手段81に接続する。調整用ガス流入手段81は、例えば所定温度且つ所定圧力の調整用ガスを、ダクト82を介して可変容量ターボチャージャ1の排気側流入口32Aに向けて供給可能である。またダクト82の内部には、調整用ガスの流量を検出可能な流量測定手段83が配置されている。また調整装置80には、開度検出手段51からの検出信号と、流量測定手段83からの検出信号が入力される。また調整装置80は、アクチュエータ50を駆動する駆動信号と、調整用ガス流入手段81を駆動する駆動信号を出力する。この接続状態は、本願の流量調整方法も、従来の流量調整方法も同じである。まず、従来の流量調整方法の例について説明する。●[従来の流量調整方法図6]次に図6を用いて従来の流量調整方法について説明する。従来では、以下の手順にてストッパ部材164の位置を微調整することで、固有の総合誤差を吸収していた。つまり、従来のストッパ部材164は、突き当て位置を調整可能な構造及び調整した位置を封印可能な構造を有している。なお、図6A~Eでは、従来の流量調整方法を説明するために、可変容量ターボチャージャのストッパ部材164とアーム42Aと支持軸42Bのみを抜き出して記載している。図6Aはアーム42Aの可動範囲θAと、可動範囲における閉側の下限位置にストッパ部材164が配置されていることを表している。アーム42Aをストッパ部材164に近づけるとバリアブルノズルを閉側に駆動し、アーム42Aをストッパ部材164から遠ざけるとバリアブルノズルを開側に駆動することになる。流量調整の最初のステップでは、ストッパ部材164の位置を暫定位置に設定し、図6Bに示すように、調整装置80を用いて、アクチュエータ50を閉側に駆動してストッパ部材164に突き当たる突き当て位置P0までアーム42Aを移動させる。そして、調整装置80にて、開度検出手段51からの検出信号を取り込み、検出信号に基づいた開度量である突き当て位置開度量を記憶する。次のステップでは、図6Cに示すように、調整装置80を用いて、突き当て位置P0から予め設定された第1所定開度量となる所定角度θ1だけアーム42Aを移動させ、アーム42Aを仮基準位置P1まで移動させる。この場合、調整装置80にて開度検出手段51からの検出信号に基づいた検出量が、突き当て位置開度量第1所定開度量となるまでアクチュエータ50を開側に駆動する。なお、仮基準位置P1が、例えば制御上の0[]開度位置仮に相当する。次のステップでは、図6Dに示すように、調整装置80を用いて、仮基準位置P1から予め設定された第2所定開度量例えば制御上の20[]開度量となる所定角度θ2だけアーム42Aを移動させ、アーム42Aを仮管理位置P2まで移動させる。この場合、調整装置80にて開度検出手段51からの検出信号に基づいた検出量が、突き当て位置開度量第1所定開度量第2所定開度量となるまでアクチュエータ50を開側に駆動する。そして、調整装置80を用いて、調整用ガス流入手段81を動作させて調整用ガスを可変容量ターボチャージャに流入させ、流量測定手段83の検出信号に基づいて調整用ガスの流量を測定する。測定した流量が仮管理位置P2に対応する本来あるべき所定範囲内の流量である場合OKの場合、調整完了であり、ストッパ部材164の位置が変更されないようにストッパ部材164の位置調整部を封印する。測定した調整用ガスの流量が所定範囲内の流量でない場合NGの場合、図6Eに示すステップに進み、ストッパ部材164の位置を微調整する。この際、測定した実際の流量と、本来あるべき流量と、の誤差に基づいて、ストッパ部材164の位置を、どの方向に、どれだけ調整すればよいか、予め表やテーブル等を用意しておくと便利である。そしてストッパ部材164の位置を微調整した後、図6Bのステップ、図6Cのステップ、図6Dのステップを再度行い、図6Dのステップにて測定した流量が、本来あるべき所定範囲内の流量である場合OK、調整完了であり、ストッパ部材164の位置調整部を封印する。以上に説明したように、従来の流量調整方法では、図6Dのステップまで実施した後、NGの場合は再度、図6B~図6Dのステップを繰り返していたので、効率が悪い。また、ストッパ部材164も微調整可能な構造と封印可能な構造が必要であり、且つ調整後は封印処理も必要としていた。本願の流量調整方法では、以降の第1の実施の形態及び第2の実施の形態に説明するように、繰り返しが不要で非常に効率的であり、且つストッパ部材64の微調整も封印処理も不要でコストメリットも大きい。●[第1の実施の形態における流量調整方法図4]次に図4を用いて第1の実施の形態における流量調整方法について説明する。なお、図4A~Eでは、第1の実施の形態の流量調整方法を説明するために、可変容量ターボチャージャのストッパ部材64とアーム42Aと支持軸42Bのみを抜き出して記載している。また図4Aはアーム42Aの可動範囲θAと、可動範囲における閉側の下限位置にストッパ部材64が配置されていることを表している。また本願のストッパ部材64は、位置を微調整可能に構成されておらず、固定した突き当て位置を規定している。1突き当て位置記憶ステップ流量調整の最初のステップ突き当て位置記憶ステップでは、図4Bに示すように、調整装置80を用いて、アクチュエータ50を閉側に駆動して、アーム42Aを、ストッパ部材64に突き当たる突き当て位置P0まで移動させる。そして、調整装置80にて、開度検出手段51からの検出信号を取り込み、検出信号に基づいた開度量である突き当て位置開度量を記憶する。2仮管理位置移動ステップ次のステップ仮管理位置移動ステップでは、図4Cに示すように、調整装置80を用いて、突き当て位置P0から予め設定された第1所定開度量となる所定角度θ1だけアーム42Aを移動させ、アーム42Aを仮基準位置P1まで移動させる。この場合、調整装置80にて開度検出手段51からの検出信号に基づいた検出量が、突き当て位置開度量第1所定開度量となるまでアクチュエータ50を開側に駆動する。なお、仮基準位置P1が、例えば制御上の0[]開度位置仮に相当する。更に、図4Dに示すように、調整装置80を用いて、アーム42Aを、仮基準位置P1から予め設定された第2所定開度量例えば制御上の20[]開度量となる所定角度θ2だけ移動させて仮管理位置P2まで移動させる。この場合、調整装置80にて開度検出手段51からの検出信号に基づいた検出量が、突き当て位置開度量第1所定開度量第2所定開度量である仮管理位置開度量となるまでアクチュエータ50を開側に駆動する。なお、第1所定開度量第2所定開度量=第3所定開度量として、図4Cの動作と図4Dの動作を、突き当て位置開度量第3所定開度量までアーム42Aを移動させる1回の動作で行うようにしてもよい。3仮管理位置流量記憶ステップ次のステップ仮管理位置流量記憶ステップでは、図4Dの状態アーム42Aの位置を仮管理位置P2にした状態にて、調整装置80を用いて、調整用ガス流入手段81を動作させて調整用ガスを可変容量ターボチャージャ1に流入させ、流量測定手段83の検出信号に基づいて調整用ガスの流量を測定する。そして測定した調整用ガスの流量である仮管理位置流量を記憶する。4補正量算出ステップ次のステップ補正量算出ステップでは、測定した仮管理位置流量と、仮管理位置開度量この場合、20[]開度位置に対応する本来あるべき流量である真管理位置流量と、の差分に基づいて補正量を求める。なお真管理位置流量は、予め設定されている。例えば図4Eに示すように、補正角度Δθに相当する補正開度量を求める。この場合、仮管理位置流量と真管理位置流量との差分から補正開度量に換算する表やマップ等を予め作成しておくと便利である。なお図4Eに示すように、仮基準位置P1から補正角度Δθだけアーム42Aを移動させた位置が、突き当て位置開度量第1所定開度量この場合、制御上の0[]開度位置に対応する本来あるべきアーム42Aの位置である真基準位置P1aであることがわかる。同様に、仮管理位置P2から補正角度Δθだけアーム42Aを移動させた位置が、突き当て位置開度量第1所定開度量第2所定開度量この場合、制御上の20[]開度位置である仮管理位置開度量に対応する本来あるべきアーム42Aの位置である真管理位置P2aであることがわかる。5補正情報取付ステップ次のステップ補正情報取付ステップでは、求めた補正量であって可変容量ターボチャージャ1に固有の補正量を示す固有補正情報上記の補正開度量に基づいた情報を記録媒体例えばバーコードや2次元コードに記録する。そして固有補正情報を記録した記録媒体を、当該可変容量ターボチャージャ1に取り付ける。記録媒体を取り付ける際は、例えば、予め可変容量ターボチャージャ1に設けられた補正記録個所に貼り付ける等して取り付ける。6車両組み付けステップ次のステップ車両組み付けステップでは、車両に可変容量ターボチャージャ1を組み付ける際、まず可変容量ターボチャージャ1の開度検出手段51及びアクチュエータ50に接続される制御手段当該車両に組み付けられる制御手段に、可変容量ターボチャージャ1に取り付けられている記録媒体に記録されている固有補正情報を記憶させる。この場合、例えばバーコードや2次元コードのデータをコードリーダ等にて読み出して記憶させる。そして固有補正情報を記憶させた制御手段と、当該固有補正情報に対応する可変容量ターボチャージャを、車両に組み付ける。7補正ステップ車両に可変容量ターボチャージャと制御手段とを組み付けた後のステップ補正ステップでは、制御手段にて、記憶した固有補正情報に基づいてアクチュエータ50の開度量を補正させる。以上、第1の実施の形態では、アクチュエータ50に付加する電流とバリアブルノズル63の開度量とにほぼ直線的な相関関係があるのを利用して、任意の制御上の開度量における流量と本来あるべき流量との差分に基づいて算出した補正量をすべてのバリアブルノズル63の開度に対して適用している。これにより、従来の流量調整方法に対して、繰り返しが不要で非常に効率的である。また、ストッパ部材64の微調整も封印処理も不要であり、ストッパ部材64は固定した突き当て位置を規定できればよいので、コストをより低減することができる。●[第2の実施の形態における流量調整方法図5]次に図5を用いて第2の実施の形態における流量調整方法について説明する。なお、図5A~Dでは、第1の実施の形態と同様に、ストッパ部材64とアーム42Aと支持軸42Bのみを抜き出して記載している。また図5Aも第1の実施の形態と同様に、アーム42Aの可動範囲θAと、可動範囲における閉側の下限位置にストッパ部材64が配置されていることを表している。また本願のストッパ部材64は、位置を微調整可能に構成されておらず、固定した突き当て位置を規定している。1突き当て位置記憶ステップ流量調整の最初のステップ突き当て位置記憶ステップである図5Bのステップは、図4Bに示す第1の実施の形態と同一であるので説明を省略する突き当て位置開度量を記憶する。2真管理位置記憶ステップ次のステップ真管理位置記憶ステップでは、図5Cに示すように、調整装置80を用いて、調整用ガス流入手段81を動作させて調整用ガスを可変容量ターボチャージャ1に流入させ、流量測定手段83の検出信号に基づいて調整用ガスの流量を測定しながらアーム42Aを移動させる。このとき、測定した調整用ガスの流量が、突き当て位置開度量第1所定開度量第2所定開度量この場合、0[]開度位置20[]開度量=20[]開度位置である仮管理位置開度量に対応する本来あるべき流量である真管理位置流量となるまで、アクチュエータ50を開側に駆動してアーム42Aを真管理位置P2aまで移動させる。そして調整用ガスの流量が真管理位置流量となったアーム42Aの位置である真管理位置P2aにおいて、開度検出手段51からの検出信号に基づいた検出量を真管理位置開度量として記憶する。なお真管理位置流量は、予め設定されている。3補正量算出ステップ次のステップ補正量算出ステップでは、突き当て位置開度量第1所定開度量第2所定開度量である仮管理位置開度量と、真管理位置開度量と、の差分に基づいて補正量を求める。なお仮管理位置開度量=突き当て位置開度量第1所定開度量この場合、0[]開度位置第2所定開度量この場合、20[]開度量である。例えば図5Dに示すように、補正角度Δθに相当する補正開度量を求める。この場合、仮管理位置開度量と真管理位置開度量の差分から補正開度量に換算する表やマップ等を予め作成しておくと便利である。なお図5Dに示すように、突き当て位置P0から第1所定開度量に相当する所定角度θ1だけ開側にアーム42Aを移動させた仮基準位置P1から、更にΔθだけアーム42Aを移動させた位置が、突き当て位置開度量第1所定開度量=仮基準位置P1に対応する本来あるべきアーム42Aの位置である真基準位置P1aであることがわかる。あるいは、真管理位置P2aから第2所定開度量に相当する所定角度θ2だけ閉側にアーム42Aを移動させた位置が、突き当て位置開度量第1所定開度量=仮基準位置P1に対応する本来あるべきアーム42Aの位置である真基準位置P1aであることがわかる。以降、補正情報取付ステップ、車両組み付けステップ、補正ステップ、は第1の実施の形態と同一であるので説明を省略する。以上、第2の実施の形態も、第1の実施の形態と同様に、従来の流量調整方法に対して、繰り返しが不要で非常に効率的である。また、ストッパ部材64の微調整も封印処理も不要であり、ストッパ部材64は固定した突き当て位置を規定できればよいので、コストをより低減することができる。本発明の可変容量ターボチャージャ1の流量調整方法及び可変容量ターボチャージャ1は、本実施の形態で説明した外観、構成、構造、形状、手順等に限定されず、本発明の要旨を変更しない範囲で種々の変更、追加、削除が可能である。例えば、第1及び第2の実施の形態においては、ストッパ部材64によって、閉側の下限位置を規定していたが、これに限られず、ストッパ部材64は、バリアブルノズル63を開側に駆動した際に動力伝達部材のいずれが突き当たる位置に設けられていてもよい。これにより、アクチュエータ50を開側に回転させた場合、動力伝達部材がストッパ部材64に突き当たることにより開側の上限位置が規定される。バリアブルノズル63の開度量を制御する際、この突き当て位置に基づいてバリアブルノズル63の開度量を制御することも可能である。また、第1及び第2の実施の形態においては、制御上の20[]開度量における流量においてのみ、仮管理位置流量と真管理位置流量との差分から補正開度量を算出していたが、複数の制御上の開度量においてそれぞれ補正開度量を算出することも可能である。