コロナ処理など比較的不安定な表面改質処理を行ったポリマーフィルムについて、その表面状態を定量的に評価するに際し、測定用装置によって生じた損傷ダメージに起因する誤差を修正して、より正確な初期表面状態の評価を行うことが可能な評価方法であって、同様の表面処理を行ったサンプルを2つ用い、一方は通常の方法で目的とする測定を行って結果を得、一方は通常測定と同じ条件で繰り返し測定を行い、測定時のX線照射時間に対する測定対象構造あるいは測定対象元素由来のピークの面積、形状、エネルギーシフトといった事項における変化をプロットして、得られた変化の過程を元に通常測定の結果を修正する評価方法。表面処理を行う前の初期状態のサンプルを2つ用い、一方は目的とする測定を行う通常測定と平行して、それと同一の装置条件で測定を行って基準データを得、一方は修正用の繰り返し測定を行う際に、それと同一の装置条件で測定を行って対照基準データを得、双方の結果を元に、測定対象構造あるいは測定対象元素由来のピークの面積、形状、エネルギーシフトといった事項における変化のうち、環境要因、装置コンディションのような、X線照射による変化以外のばらつきや誤差を切り分けて、補正する評価方法。本発明は、上述の問題点を鑑み、表面処理を行ったフィルム、ここでは薬剤による化学的処理や微細形状加工などを除く、不安定で失効しやすい表面改質処理を行なったポリマーフィルムを対象とした評価を行うに当り、測定用装置によって生じたダメージに起因する誤差を修正して、より正確な初期表面状態を容易かつ簡便に評価可能な技術を提供することを課題とする。上記の課題を解決するための手段として、請求項1に記載の発明は、コロナ処理など比較的不安定な表面改質処理を行ったポリマーフィルムについて、その表面状態を定量的に評価するに際し、測定用装置によって生じた損傷ダメージに起因する誤差を修正して、より正確な初期表面状態の評価を行うことが可能な評価方法であって、同様の表面処理を行ったサンプルを2つ用い、一方は通常の方法で目的とする測定を行って結果を得、一方は通常測定と同じ条件で繰り返し測定を行い、測定時のX線照射時間に対する測定対象構造あるいは測定対象元素由来のピークの面積、形状、エネルギーシフトといった事項における変化をプロットして、得られた変化の過程を元に通常測定の結果を修正する評価方法である。また、請求項2に記載の発明は、表面処理を行う前の初期状態のサンプルを2つ用い、一方は目的とする測定を行う通常測定と平行して、それと同一の装置条件で測定を行って基準データを得、一方は修正用の繰り返し測定を行う際に、それと同一の装置条件で測定を行って対照基準データを得、双方の結果を元に、測定対象構造あるいは測定対象元素由来のピークの面積、形状、エネルギーシフトといった事項における変化のうち、環境要因、装置コンディションのような、X線照射による変化以外のばらつきや誤差を切り分けて、補正する評価方法である。本発明によれば、コロナ処理など不安定な表面改質処理を行ったポリマーフィルムについて、その表面状態を定量的に評価するに際し、測定用装置によって生じたダメージに起因する誤差を修正して、より正確な初期表面状態の評価を行うことが出来、またそれを、的容易かつ短時間で行うことが可能になる。また本発明によれば、環境要因や装置コンディションによる値のばらつきを補正し、より精度の高い評価を行うことが可能になる。以下、フローチャートを参照して本発明の実施について説明する。使用データは以下の通りである。1表面処理を行った目的試料のXPS測定データ以下、本データと記載する。2表面処理を行った目的試料について繰り返しXPS測定を行った測定データ以下、修正用データと記載する。3本データと並行して測定した、表面処理を行っていない初期状態の試料のXPS測定データ以下、ブランクAと記載する。。ブランクAは表面処理の有無以外はすべて本データと可能な限り条件を揃える。本データを複数回測定する際は、その都度ブランクAの測定も行う。4修正用データと並行して測定した、表面処理を行っていない初期状態の試料のXPS測定データ以下、ブランクBと記載する。ブランクBは表面処理の有無と、測定回数が1回である以外は修正用データと可能な限り条件を揃える。まず、本データと修正用データを続けて測定し、環境要因や装置コンディションによる誤差を考慮する必要がない場合は、この2点のみで修正を行う。この場合の方法の概要を示すフロー図を図1に示す。まず本データと、同条件で測定した修正用データの、X線照射1回時における比を求め、この値で修正用データ測定時の、環境要因や装置コンディションによる本データとの微小なずれを補正した補正後修正用データを、計算の基準値とする。補正後修正用データの値を、X線照射回数をX軸、測定対象構造あるいは測定対象元素由来のピークの面積、形状、エネルギーシフトといった事項における変化をY軸としてプロットし、求めた近似曲線によって、本データのX線照射1回毎のピークの変化を計算し、修正を行なう。次に、経時変化を調べるといった、本データと修正用データの測定日時、測定環境などに幅が生じ、環境要因や装置コンディションによる誤差を考慮する必要があるような測定の場合は、前述の1~4のデータを用いて補正を行う。この場合の方法の概要を示すフロー図を図2に示す。まずブランクAと、ブランクBのX線照射1回時における比を求め、この値で修正用データ測定時の、環境要因や装置コンディションによる本データとの微小なずれを補正した補正後修正用データを、計算の基準値とする。ブランクAは表面処理を行っていないので、変動分はX線照射ダメージより、装置や環境起因であると仮定し、測定対象構造あるいは測定対象元素由来のピークの面積、形状、エネルギーシフトといった事項で値のずれが無くなるよう測定毎の変化比を求め、その値に準じて本データの補正を行う。補正後修正用データの値を、X線照射時間をX軸、測定対象構造あるいは測定対象元素由来のピークの面積、形状、エネルギーシフトといった事項における変化をY軸としてプロットし、求めた近似曲線によって本データのX線照射1回毎のピーク面積の変化を計算し、修正を行なう。本発明を実施例を用いて具体的に説明する。PETシートをロールから切り出したのち、一週間以上おいて表面を安定させたものに出力700Wで6回、および10回コロナ処理を行ない、直後処理後、5分以内、1日後、3日後、7日後のそれぞれで、ブランクコロナ未処理の同PETシートとあわせてXPS測定を行った。試験片は、それぞれシート中央部分のやや離れたところから、10mm角程度のものを計2枚採取して使用した。その際の10回のコロナ処理のサンプルの変化の様子を図3に示す。測定対象構造である水酸基由来のO1sピークの測定結果であるが、その面積が、経時的に減少していることが示されている。この測定ではサンプリングによるばらつきの軽減を図るため、試料ホルダーに取り付けたその同一箇所に対して繰り返し測定を行い、各試験片について2回測定を行なった平均値を定量結果として、波形分離等に用いた。また、修正用データとしては、本データに使用したものと同じロールから切り出したのち、一週間以上おいて表面を安定させたPETシートに700Wで6回、および10回コロナ処理を行ない、同一箇所でそれぞれ1回、2回、4回、5回、6回、8回、10回と繰返しXPS測定を行なった。その際の10回コロナ処理サンプルのO1sピークの変化の過程と、それを元に作成したプロットをそれぞれ図4a、bに示す。測定回数が増加する、つまりX線の照射時間が増えるにしたがって測定対象構造である水酸基由来のO1sピークの面積が減少していく様子が示されている。因みに、図4aは図3と同様に、O1sピークのナロースペクトルのデータであり、横軸はバインディングエネルギー、縦軸は任意単位の強度である。図4bは、O1sピークの面積をXPSの測定回数X線照射回数に相当に対してプロットしたグラフである。以下にデータ処理の手順について述べる。表面状態の指標としては、O1sナロースペクトルにおける、ピーク全体の面積値を用いた。コロナ処理を行ったPETシート表面の経時測定データを本データ、コロナ処理を行ったPETシート表面に繰り返しX線照射を行った測定データを修正用データ、本データ測定と並行して測定した、経時毎のコロナ未処理PETシート表面の測定データをブランクA、修正用データと同一日に測定したコロナ未処理PETシート表面の測定データをブランクBとして用いた。まずブランクAと、ブランクBのX線照射1回時における比を求め、この値で修正した補正後修正用データを、計算の基準値とした。ブランクAは経時0、1、3、7日毎に測定したO1sピークの面積値の変動をその都度、初期値に対する変動比として求め、その値によって経時毎の本データの補正を行った。補正後修正用データの値を、X線照射回数をX軸、O1sピークの面積値をY軸としてプロットして近似曲線を求めた図4b。これによって本データのX線照射1回毎のピーク面積の減衰分を計算し、修正を行なったものが図5bである。経時によってコロナ処理PET表面のO1sピーク面積は低下していくが、X線照射によるダメージの減衰分を修正によって補完したことで、その低下率は少なくなっている。次にブランクAと補正後修正用データによって得られた修正値を、予め同じ処理を行ったPETシートを用いて測定した密着強度に対して再度プロットし、修正の効果を比較したものが図6aとbである。図6aは修正前を示しており、X線照射によるダメージのため、経時によってO1sピーク面積の増加に対する密着強度にばらつきが大きかったが、修正後図6bはこのばらつきが軽減され、これによって双方の相関が明確であることが確認された。