"下記式1で示されるクロロニトロビアリール。式中、Clはベンゼン環上の置換可能な4箇所の炭素のうち任意の位置に置換可能な一置換のクロロ基を表す。RはClと同様に置換可能な水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。nは1~3の整数を表す。Arはクロロ基を有するフェニル基以外の芳香族置換基を表す。Rが水素であることを特徴とする請求項1に記載のクロロニトロビアリール。下記式2~4で示されるクロロニトロビアリール。式中、R1,R2,R3は各々独立して、水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。Arはクロロ基を有するフェニル基以外の芳香族置換基を表す。R1,R2,R3がいずれも水素であることを特徴とする請求項3に記載のクロロニトロビアリール。式1~4中のArの置換部位に対するオルト位の少なくとも1箇所が水素であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか一項に記載のクロロニトロビアリール。Arがフェニル基、炭素数1~10のアルキル基で置換されていてもよいフェニル基、ピリジル基、1-ナフチル基、もしくは2-ナフチル基からなる群より選ばれる芳香族置換基であることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか一項に記載のクロロニトロビアリール。Arがフェニル基であることを特徴とする請求項6に記載のクロロニトロビアリール。下記式5で示されるジクロロニトロベンゼンと芳香族ホウ素化合物とを塩基の存在下に反応させることを特徴とする請求項1に記載のクロロニトロビアリールの製造方法。式中、置換位置を特定しないClはベンゼン環上の置換可能な4箇所の炭素のうち任意の位置に置換可能な一置換のクロロ基を表す。RはClと同様に置換可能な水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。nは1~3の整数を表す。下記式1で示されるクロロニトロビアリールと下記式6で示される化合物とを反応させることを特徴とする下記式7で示されるクロロカルバゾール誘導体の製造方法。式中、Clはベンゼン環上の置換可能な4箇所の炭素のうち任意の位置に置換可能な一置換のクロロ基を表す。RはClと同様に置換可能な水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。nは1~3の整数を表す。Arはクロロ基を有するフェニル基以外の芳香族置換基を表す。式中、R4はメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、およびフェニル基からなる群より選ばれる置換基を表す。式中、Clはベンゼン環上の置換可能な4箇所の炭素のうち任意の位置に置換可能な一置換のクロロ基を表す。RはClと同様に置換可能な水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。nは1~3の整数を表す。Ar’はクロロ基を有するフェニレン基以外のオルト置換芳香族基を表す。本発明は上記の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、医農薬、機能性高分子等に用いられる各種カルバゾール原料等として有用な新規クロロニトロビアリールおよびその効率的な製造方法、ならびにその用途を提供することにある。本発明者らは、上記の課題を解決すべく鋭意検討した結果、新規化合物であるモノクロロニトロビアリールを見出した。本化合物は、同一芳香環上にクロロ基とニトロ基が置換されていることから、カルバゾール類縁体へ高収率で短時間に変換できることが明らかとなった。また、当該化合物を効率的に製造するための方法として、ジクロロニトロベンゼン化合物と芳香族ホウ素化合物とを鈴木カップリング反応させると、ブロモクロロニトロベンゼンを原料に用いる従来法と同じ位置で高選択的に反応が進行した上、従来法よりも高い反応性でクロロニトロビアリールを与えることを見出した。通常、パラジウム触媒を用いた鈴木カップリング反応は、クロロ基を脱離基とした場合には反応性が非常に低いために特殊な配位子を必要とし、また比較的安価でクロロ脱離に有効なニッケル触媒を用いた場合でも、高価な配位子の使用、または多量の触媒使用量の点で課題があった。本発明者らは、ジクロロニトロベンゼン化合物を基質に適用することにより、ニトロ基に隣接するクロロ基を選択的に反応させ、クロロニトロビアリールを得ることが可能であることを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち本発明は、[1]下記式1で示されるクロロニトロビアリール。式中、Clはベンゼン環上の置換可能な4箇所の炭素のうち任意の位置に置換可能な一置換のクロロ基を表す。RはClと同様に置換可能な水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。nは1~3の整数を表す。Arはクロロ基を有するフェニル基以外の芳香族置換基を表す。[2]Rが水素であることを特徴とする式1に記載のクロロニトロビアリール。[3]下記式2~4で示されるクロロニトロビアリール。式中、R1,R2,R3は各々独立して、水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。Arはクロロ基を有するフェニル基以外の芳香族置換基を表す。[4]R1,R2,R3がいずれも水素であることを特徴とする式2~4で示されるクロロニトロビアリール。[5]式1~4中のArの置換部位に対するオルト位の少なくとも1箇所が水素であることを特徴とするクロロニトロビアリール。[6]Arがフェニル基、炭素数1~10のアルキル基で置換されていてもよいフェニル基、ピリジル基、1-ナフチル基、もしくは2-ナフチル基からなる群より選ばれる芳香族置換基であることを特徴とする式1~4に記載のクロロニトロビアリール。[7]Arがフェニル基であることを特徴とする式1~4に記載のクロロニトロビアリール。[8]下記式5で示されるジクロロニトロベンゼンと芳香族ホウ素化合物とを塩基の存在下に反応させることを特徴とする式1に記載のクロロニトロビアリールの製造方法。式中、置換位置を特定しないClはベンゼン環上の置換可能な4箇所の炭素のうち任意の位置に置換可能な一置換のクロロ基を表す。RはClと同様に置換可能な水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。nは1~3の整数を表す。[9]式1に記載のクロロニトロビアリールと下記式6で示される化合物とを反応させることを特徴とする下記式7で示されるクロロカルバゾール誘導体の製造方法。式中、R4はメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、およびフェニル基からなる群より選ばれる置換基を表す。式中、Clはベンゼン環上の置換可能な4箇所の炭素のうち任意の位置に置換可能な一置換のクロロ基を表す。RはClと同様に置換可能な水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。nは1~3の整数を表す。Ar’はクロロ基を有するフェニレン基以外のオルト置換芳香族基を表す。である。本発明におけるクロロニトロビアリールは、下記式1で示される構造の化合物であればよく、特に限定されるものではない。式1において、Rは水素または炭素数1~10のアルキル基を表すが、このうち水素原子であるものが、製造し易さの観点から好ましい。また、式1において、Arはクロロ基を有するフェニル基以外の芳香族置換基を表すが、このうち、フェニル基、炭素数1~10のアルキル基で置換されていてもよいフェニル基、ピリジル基、1-ナフチル基、もしくは2-ナフチル基からなる群より選ばれる芳香族置換基であるものが、製造し易さの観点から好ましく、特にフェニル基であるものがより好ましい。式中、Clはベンゼン環上の置換可能な4箇所の炭素のうち任意の位置に置換可能な一置換のクロロ基を表す。RはClと同様に置換可能な水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。nは1~3の整数を表す。Arはクロロ基を有するフェニル基以外の芳香族置換基を表す。本発明のクロロニトロビフェニル化合物としては、具体的には、3-クロロ-2-ニトロビフェニル、4-クロロ-2-ニトロビフェニル、5-クロロ-2-ニトロビフェニル、6-クロロ-2-ニトロビフェニル、4-クロロ-2-ニトロ-2’-メチルビフェニル、4-クロロ-2-ニトロ-3’-メチルビフェニル、4-クロロ-2-ニトロ-4’-メチルビフェニル、4-クロロ-2-ニトロ-4’-エチルビフェニル、4-クロロ-2-ニトロ-4’-プロピルビフェニル、4-クロロ-2-ニトロ-4’-ブチルビフェニル、4-クロロ-2-ニトロ-4’-ペンチルビフェニル、4-クロロ-2-ニトロ-4’-ヘキシルビフェニル、4-クロロ-2-ニトロ-4’-オクチルビフェニル、4-クロロ-2-ニトロ-4’-デシルビフェニル、4-クロロ-5-メチル-2-ニトロ-4’-オクチルビフェニル、4-クロロ-2-ニトロ-1-1-ナフチルベンゼン、4-クロロ-2-ニトロ-1-2-ナフチルベンゼン等が例示され、これら化合物群の一種もしくは二種以上の混合物でもよい。本発明のクロロニトロビアリール化合物は、下記式5で示されるジクロロニトロベンゼン類と芳香族ホウ素化合物とを塩基の存在下で反応させることにより効率的に製造することができる。式中、置換位置を特定しないClはベンゼン環上の置換可能な4箇所の炭素のうち任意の位置に置換可能な一置換のクロロ基を表す。RはClと同様に置換可能な水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。nは1~3の整数を表す。本発明のクロロニトロビアリール化合物の製造方法において、使用可能な芳香族ホウ素化合物としては、通常の鈴木カップリング反応に用いられる化合物であれば特に限定するものではないが、例えば、芳香族ボロン酸、芳香族ボロン酸エステル、および芳香族ボロントリフルオリド塩等を挙げることができる。本発明のクロロニトロビアリール化合物の製造方法において、ジクロロニトロベンゼン類に対する芳香族ホウ素化合物の使用量は、特に限定されるものではないが、通常、0.8~1.2倍モル比量を使用する。使用量が0.8倍モル未満の場合には、ジクロロニトロベンゼン類が多量に残存するため経済的に不利となり、また使用量が1.2倍モルを超える場合には、芳香族ホウ素化合物が多量に残存したり、副生物が生成または増加するため経済的に不利となる。本発明のクロロニトロビアリール化合物の製造方法において、使用可能な塩基としては、通常の鈴木カップリング反応に用いられる化合物であれば特に限定するものではないが、具体的には、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、リン酸三ナトリウム、リン酸三カリウム、リン酸水素ナトリウム、リン酸水素カリウム等を挙げることができる。本発明のクロロニトロビアリール化合物の製造方法において、ジクロロニトロベンゼン類に対する塩基の使用量は、特に限定されるものではないが、通常、1.0~3.0倍モル比量を使用する。使用量が1.0倍モル未満の場合には、反応が円滑に進行せず、また使用量が3.0倍モルを超える場合には、使用量の割には収率が向上せず、かえって経済的に不利となる。本発明のクロロニトロビアリール化合物の製造方法において、触媒を共存させることにより反応を大幅に促進させることができる。本発明の方法で使用される触媒としては特に限定されないが、例えば、パラジウム系触媒、ニッケル系触媒、鉄系触媒、銅系触媒およびロジウム系触媒よりなる群から選ばれる一種または二種以上が挙げられる。本発明の方法に用いるパラジウム系触媒とは、パラジウム元素を有効成分とする触媒のことであり、特に限定するものではないが、例えば、パラジウム粉末、塩化パラジウムII、臭化パラジウムII、ヨウ化パラジウムII、酢酸パラジウムII、硝酸パラジウムII、硫酸パラジウムII、シアン化パラジウムII、パラジウムIIアセチルアセトナート、パラジウムIIトリフルオロアセテート、パラジウムカーボン等の化合物、それら化合物の水和物、またはそれら化合物から誘導される各種錯体触媒等が挙げられる。本発明の方法に用いるニッケル系触媒とは、ニッケル元素を有効成分とする触媒のことであり、特に限定するものではないが、例えば、ニッケル粉末、フッ化ニッケルII、塩化ニッケルII、臭化ニッケルII、ヨウ化ニッケルII、硫酸ニッケルII、硝酸ニッケルII、過塩素酸ニッケルII、硫化ニッケルII、ギ酸ニッケルII、シュウ酸ニッケルII、酢酸ニッケルII、フマル酸ニッケルII、乳酸ニッケルII、グルコン酸ニッケルII、安息香酸ニッケルII、ステアリン酸ニッケルII、スルファミン酸ニッケルII、アミド硫酸ニッケルII、炭酸ニッケルII、ニッケルIIアセチルアセトナート、ニッケルカーボン等の化合物、それら化合物の水和物、またはそれら化合物から誘導される各種錯体触媒等が挙げられる。本発明の方法に用いる鉄系触媒とは、鉄元素を有効成分とする触媒のことであり、特に限定するものではないが、例えば、塩化鉄II、塩化鉄III、臭化鉄II、臭化鉄III、ヨウ化鉄II、フッ化鉄II、フッ化鉄III、酢酸鉄II、シュウ酸鉄II、シュウ酸鉄III、クエン酸鉄III、過塩素酸鉄III、鉄IIIアセチルアセトナート、硝酸鉄III、リン酸鉄III、硫酸鉄II、硫酸鉄III、もしくは鉄粉等の化合物、それら化合物の水和物、あるいはそれら化合物から誘導される各種錯体触媒等が挙げられる。本発明の方法に用いる銅系触媒とは、銅元素を有効成分とする触媒のことであり、特に限定するものではないが、例えば、塩化銅I、臭化銅I、ヨウ化銅I、フッ化銅I、塩化銅II、臭化銅II、ヨウ化銅II、フッ化銅II、酢酸銅I、酢酸銅II、酸化銅II、銅IIメトキシド、銅IIエトキシド、銅IIプロポキシド、銅IIブトキシド、硝酸銅II、硫酸銅II、銅IIトリフラート、水酸化銅II、またはそれら化合物の水和物、あるいはそれら化合物から誘導される各種錯体触媒等が挙げられる。本発明の方法に用いるロジウム系触媒とは、ロジウム元素を有効成分とする触媒のことであり、特に限定するものではないが、例えば、塩化ロジウムII、臭化ロジウムII、酢酸ロジウムII、酢酸ロジウムIII、ロジウムIIアセチルアセトナート、ロジウムIIIアセチルアセトナート、ロジウム粉末、ロジウムカーボン等の化合物、それら化合物の水和物、あるいはそれら化合物から誘導される各種錯体触媒等が挙げられる。本発明の方法において、上記した触媒は、単独または混合物として使用することができる。本発明の方法に用いられる触媒の使用量について格別の限定はないが、通常、ジクロロニトロベンゼン類に対して1×10-4~1×10-1倍モル程度の使用量が選ばれる。使用量が1×10-4倍モル未満の場合には、反応が円滑に進行せず、また使用量が1×10-1倍モルを超える場合には、使用量の割には収率が向上せず、かえって経済的に不利となる。本発明のクロロニトロビアリール化合物の製造方法は、通常、溶媒存在下で実施される。本発明の方法において使用される反応溶媒としては、反応を阻害する溶媒でなければ特に限定するものではないが、例えば、エーテル系溶媒、含酸素系溶媒、含窒素系溶媒、芳香族炭化水素溶媒、脂肪族炭化水素溶媒等が挙げられる。通常、これらの溶媒を単独または混合して使用することができる。これらの溶剤の使用量は、通常、基質重量に対して2~20倍量使用する。また、本発明の方法は、通常、無機系の塩基を溶解させることで反応を円滑に進行させるため、上記の有機溶剤に加えて水を使用してもよい。水の使用量は、無機塩基が溶解するだけの量であればよく、通常、無機塩基重量に対して1~10倍量使用する。本発明のクロロニトロビアリール化合物の製造方法における反応温度としては、特に限定するものではないが、通常、室温~溶媒還流温度の範囲で反応を行うことができる。本発明のクロロニトロビアリール化合物の製造方法における反応時間としては、反応温度などの条件により左右されるため特に限定するものではないが、短時間で反応が完結することが望ましい。通常、1~24時間の間に反応が完結するようにし、好ましくは1~5時間の間に反応を完結させる。反応終了後は、酸洗浄、水洗浄、アルカリ洗浄等を適当に組み合わせることにより、副生した無機物や未反応原料等を除去し、さらにクロマトグラフィーや蒸留、再結晶等の通常の精製技術により、目的とするクロロニトロビアリールを得ることができる。本発明のクロロカルバゾール誘導体の製造方法では、上記の方法によって得られたクロロニトロビアリールを、下記式6で示される亜リン酸エステルと反応させることにより、下記式7で示されるクロロカルバゾール誘導体を効率的に合成することができる。式中、R4はメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、およびフェニル基からなる群より選ばれる置換基を表す。式中、Clはベンゼン環上の置換可能な4箇所の炭素のうち任意の位置に置換可能な一置換のクロロ基を表す。RはClと同様に置換可能な水素または炭素数1~10のアルキル基を表す。nは1~3の整数を表す。Ar’はクロロ基を有するフェニレン基以外のオルト置換芳香族基を表す。本発明のクロロカルバゾール誘導体の製造方法における反応機構は、ベンゼン環上のニトロ基が、亜リン酸エステルにより還元される過程で、ニトロ基に隣接する炭素と結合したアリール基との求電子反応を受け、カルバゾール誘導体を形成するものである。この際、求電子反応に係るアリール基は、通常、分子内のアリール基であり、求電子反応に係る分子内アリール基上の炭素位置は、通常、ビアリールを形成する結合に隣接する位置オルト位である。本発明のクロロカルバゾール誘導体の製造方法において、使用可能な亜リン酸エステルとしては特に限定するものではないが、具体的には、例えば、亜リン酸トリメチル、亜リン酸トリエチル、亜リン酸トリブチル、および亜リン酸トリフェニル等を挙げることができる。これらのうち、原料入手のし易さの観点から、亜リン酸トリエチルが好ましい。本発明のクロロカルバゾール誘導体の製造方法において、クロロニトロビアリールに対する亜リン酸エステルの使用量は、特に限定されるものではないが、通常、2.0~3.0倍モル比量を使用する。使用量が2.0倍モル未満の場合には、反応が円滑に進行せず、また使用量が3.0倍モルを超える場合には、使用量の割には収率が向上せず、かえって経済的に不利となる。本発明のクロロカルバゾール誘導体の製造方法において、クロロニトロビアリールと亜リン酸エステルの反応は、大きな発熱を伴う場合が多いため、両基質を混合する際には滴下などの添加方法を採ることが好ましい。具体的には、一方の基質を反応温度に加熱した中へ、もう一方の基質を系内の反応温度の変化を観察しながら添加する。本発明の方法において、クロロニトロビアリールと亜リン酸エステルのうち、どちらの基質を添加させて反応してもよい。操作性向上などの目的のため、基質の性状に応じて加熱融解させて添加してもよいし、反応に不活性な溶剤に溶解させて用いてもよい。本発明のクロロカルバゾール誘導体の製造方法においては、溶剤を使用してもしなくてもよい。本発明のクロロカルバゾール誘導体の製造方法において使用可能な反応溶媒としては、反応を阻害する溶媒でなければ特に限定するものではないが、例えば、エーテル系溶媒、含酸素系溶媒、含窒素系溶媒、芳香族炭化水素溶媒、脂肪族炭化水素溶媒、ハロゲン系炭化水素溶媒等が挙げられる。通常、これらの溶媒を単独または混合して使用することができる。これらの溶剤の使用量は、通常、基質重量に対して2~20倍量使用する。本発明のクロロカルバゾール誘導体の製造方法における反応温度としては、50~200°Cの範囲が適用できる。亜リン酸エステルのうち、亜リン酸トリメチルや亜リン酸トリエチルは比較的沸点が低いため、これらの還元剤を用いる際には、当該沸点以下の温度で反応を行うことが好ましい。通常、100~160°Cの範囲で反応させることが好ましい。本発明のクロロカルバゾール誘導体の製造方法における反応時間としては、反応温度などの条件により左右されるため特に限定するものではないが、短時間で反応が完結することが望ましい。通常、添加が終了してから1~24時間の間に反応が完結するようにし、好ましくは1~5時間の間に反応を完結させる。反応終了後は、酸洗浄、水洗浄、アルカリ洗浄等を適当に組み合わせることにより、副生物や未反応原料等を除去し、さらにクロマトグラフィーや蒸留、再結晶等の通常の精製技術により、目的とするクロロカルバゾール誘導体を得ることができる。本発明の方法によれば、新規化合物であるクロロニトロビアリールを効率良く製造することができる。また、当該ビアリール化合物は対応するクロロカルバゾール類縁体へと高収率で変換することが可能である。以下に、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれら実施例のみに限定されるものではない。なお、本発明における各種分析測定方法を以下に示す。[元素分析]元素分析計:パーキンエルマー全自動元素分析装置2400II酸素フラスコ燃焼-IC測定法:東ソー製イオンクロマトグラフIC-2001[質量分析]質量分析装置:JMS-K9測定方法:DI-MSEI分析[NMR測定]NMR測定装置:VARIANGemini-200[GC測定]GC測定装置:SHIMADZUGC-17A測定条件:カラム:ジーエルサイエンスNB-5キャリア:ヘリウム検出:FID実施例1攪拌装置を備えた1Lフラスコ中に、1,4-ジクロロ-2-ニトロベンゼン192.0g1.0mol[東京化成品]、リン酸三ナトリウム530.7g2.5mol[和光純薬品]、フェニルボロン酸128.0g1.05mol、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム11.6g10mmol[東京化成品]、テトラハイドロフラン768g[キシダ化学品]、水1221gを仕込み、70°Cにて反応させた。反応をGC分析で追跡したところ、ジクロロ体を基準とした転化率は、3時間後に99.9以上であった。その後、反応液を室温まで冷却し、有機層を分液した。得られた有機層をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、目的の4-クロロ-2-ニトロビフェニル234gを得た収率99以上、GC純度95。<4-クロロ-2-ニトロビフェニル>1質量分析m/z:234m2元素分析計算値:C=61.7,H=3.5,N=6.0,Cl=15.2実測値:C=61.4,H=3.7,N=5.8,Cl=15.131H-NMRCDCl3:7.12-7.486H,7.54-7.641H,7.82-7.881H[ppm]413C-NMRCDCl3:124.13,127.72,128.47,128.71,132.28,132.92,133.84,134.68,136.15,149.08[ppm]実施例21,4-ジクロロ-2-ニトロベンゼンの代わりに、1-ブロモ-4-クロロ-2-ニトロベンゼンを用いた以外は実施例1と同条件で反応を行った。反応をGC分析で追跡したところ、ブロモクロロ体原料を基準とした転化率は、3時間後に96.0、6時間後に99.9以上であった収率99以上、GC純度95。実施例3攪拌子を備えた50mLフラスコ中に、実施例1で合成した4-クロロ-2-ニトロビフェニル2.34g10mmolを仕込み、140°Cに加熱した。この液に、亜リン酸トリエチル4.15g25mmol[和光純薬品]を30分かけて滴下した。反応をGC分析で追跡したところ、ビフェニル体を基準とした転化率は、滴下終了3時間後に99.9以上であった。また、オクタデカンを内部標準物質として反応液を定量したところ、2-クロロカルバゾールの収率は79であった。比較例14-クロロ-2-ニトロビフェニルの代わりに、4’-クロロ-2-ニトロビフェニルを用いた以外は実施例3と同条件で反応を行った。反応をGC分析で追跡したところ、ビフェニル体を基準とした転化率は、6時間後に99.9以上であった。また、オクタデカンを内部標準物質として反応液を定量したところ、2-クロロカルバゾールの収率は68であった。実施例4攪拌装置を備えた1Lフラスコ中に、1,3-ジクロロ-2-ニトロベンゼン75.0g391mmol[東京化成品]、リン酸三ナトリウム207.2g976.2mmol[和光純薬品]、フェニルボロン酸47.6g390.6mmol、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム9.0g7.8mmol[東京化成品]、テトラハイドロフラン250g[キシダ化学品]、水311gを仕込み、70°Cにて24時間反応させた。その後、反応液を室温まで冷却し、有機層を分液した。得られた有機層をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、目的の3-クロロ-2-ニトロビフェニル82gをGC純度91の黄色粉末として得た。<3-クロロ-2-ニトロビフェニル>11H-NMRCDCl3:7.30-7.558H[ppm]213C-NMRCDCl3:125.20,127.95,128.86,129.01,129.29,129.43,130.66,135.31,136.08[ppm]実施例51,3-ジクロロ-2-ニトロベンゼンの代わりに、1,2-ジクロロ-3-ニトロベンゼンを用いた以外は実施例4と同条件で反応を行った。実施例4と同様に後処理を行い、目的の6-クロロ-2-ニトロビフェニル96gをGC純度97の黄色粉末として得た。<6-クロロ-2-ニトロビフェニル>11H-NMRCDCl3:7.21-7.292H,7.36-7.484H,7.65-7.752H[ppm]213C-NMRCDCl3:121.96,128.46,128.55,128.68,128.72,128.92,133.30,133.92,134.69,135.71,151.11[ppm]"