"互いに反対側の近位端部及び遠位端部、並びに前記近位端部及び前記遠位端部の間に延在する内腔を有するカテーテルと、前記カテーテルの前記遠位端部に配置されるとともに、完全に展開された外方寸法に向かって延伸可能である延伸可能なデバイスと、前記カテーテルから延在するとともに、前記延伸可能なデバイスの近傍又は端部において前記延伸可能なデバイスの側壁部に解放可能に結合されていて、前記延伸可能なデバイスが展開されるときに前記延伸可能なデバイスの内側の曲率を保持するようになっている繊維部材と、を有するカテーテル組立体。前記カテーテルを貫通するとともに前記延伸可能なデバイスの前記側壁部を貫通していて、前記デバイスを前記カテーテルに解放可能に結合する細長部材を含む、請求項1に記載のカテーテル組立体。前記細長部材は、前記繊維部材の端部におけるアイレットを貫通していて、前記繊維部材を前記延伸可能なデバイスに解放可能に結合する、請求項2に記載のカテーテル組立体。前記繊維部材の、前記アイレットとは反対側の固定端部は、前記カテーテルに固定的に取り付けられる、請求項3に記載のカテーテル組立体。前記繊維部材は、前記固定端部から前記カテーテルにおける内腔を通って延在していて、前記延伸可能なデバイスの前記側壁部を貫通するとともに、前記内腔を通って前記固定端部の近位にある所定の地点に戻る、請求項4に記載のカテーテル組立体。前記細長部材は、前記固定端部の近位にある前記所定の地点において前記アイレットを貫通する、請求項5に記載のカテーテル組立体。前記延伸可能なデバイスの前記側壁部は、ワイヤフレームを含んでおり、前記繊維部材は、前記ワイヤフレームの一部の周囲において解放可能に結合される、請求項1に記載のカテーテル組立体。互いに反対側の近位端部及び遠位端部、並びに前記近位端部及び前記遠位端部の間に延在する内腔を有するカテーテルと、前記カテーテルに解放可能に結合されるとともに、完全に展開された外周寸法に向かって延伸可能である延伸可能なデバイスと、前記デバイスの周囲に延在するとともに、解放可能な第1のシーム及び解放可能な第2のシームを備えた可撓性を有するスリーブと、を具備するカテーテル組立体であって、解放可能な前記第1のシームは、治療部位への前記デバイスの管腔内送達及び展開に適した第1の外周寸法において前記スリーブを保持するものであり、また、解放可能な前記第2のシームは、解放可能な前記第1のシームの解放後に、前記第1の外周寸法より大きくかつ前記完全に展開された外周寸法より小さい第2の外周寸法までに前記スリーブの延伸作用を制限するものであり、さらに、前記カテーテルから延在するとともに、前記延伸可能なデバイスの近傍又は端部において前記延伸可能なデバイスの側壁部に解放可能に結合されていて、前記延伸可能なデバイスが展開されるときに前記延伸可能なデバイスの内側の曲率を保持するようになっている繊維部材と、を具備するカテーテル組立体。前記カテーテルを貫通するとともに前記延伸可能なデバイスの前記側壁部を貫通していて、前記デバイスを前記カテーテルに解放可能に結合する細長部材を含む、請求項8に記載のカテーテル組立体。前記細長部材は、前記繊維部材の端部におけるアイレットを貫通していて、前記繊維部材を前記延伸可能なデバイスに解放可能に結合する、請求項9に記載のカテーテル組立体。前記繊維部材の、前記アイレットとは反対側の固定端部は、前記カテーテルに固定的に取り付けられる、請求項10に記載のカテーテル組立体。前記繊維部材は、前記固定端部から前記カテーテルにおける内腔を通って延在していて、前記延伸可能なデバイスの前記側壁部を貫通するとともに、前記内腔を通って前記固定端部の近位にある所定の地点に戻る、請求項11に記載のカテーテル組立体。前記細長部材は、前記固定端部の近位にある前記所定の地点において前記アイレットを貫通する、請求項12に記載のカテーテル組立体。前記延伸可能なデバイスの前記側壁部は、ワイヤフレームを含んでおり、前記繊維部材は、前記ワイヤフレームの一部の周囲において解放可能に結合される、請求項8に記載のカテーテル組立体。ステント又はステントグラフトを脈管系の治療部位に管腔内送達する改良型のシステムを提供することが依然として切望されている。より具体的には、治療部位の周囲の生体構造部が不規則な形状であるか又は蛇行している場合に、延伸可能なデバイスを治療部位に展開する改良型の展開システム及び展開方法を提供することが依然として切望されている。当業者は、意図された機能を発揮するようにされた多数の方法及び装置によって本発明の種々の態様が実現されうることを容易に認識するであろう。換言すると、意図された機能を発揮する他の方法及び装置が、本明細書に組み込まれうる。本明細書において参照される添付図面が必ずしも原寸に比例して描画されておらず、本発明の種々の態様を説明する目的で誇張されている場合があることにも留意されたい。その点において、図面が限定的であると解釈されるべきではない。最後に、本発明は種々の原理及び思想に関連して説明されうるものの、本発明は理論によって制約されるべきでない。本明細書及び特許請求の範囲の全体を通じて、遠位distalという用語は、デバイスの別の部分よりも血流方向において下流にある位置、又は移植時にデバイスの別の部分よりも血流方向においてさらに下流にある管腔内デバイスステントグラフト等の一部分のことを意味しうる。同様に、遠位にdistallyという用語は、血流方向、又は血流方向におけるさらに下流のことを意味しうる。近位proximalという用語は、血流方向において上流にある位置、又は移植時に血流方向においてさらに上流にある管腔内デバイスの一部分のことを意味しうる。同様に、近位にproximallyという用語は、血流方向と反対の方向、又は血流方向における上流のことを意味しうる。近位及び遠位という用語にさらに関連して、本発明は末梢的及び中心的アプローチの両方にもそれらのいずれか一方にも限定されないので、本発明はそれら用語に関連して狭く解釈されるべきではない。それどころか、本明細書に記載されるデバイス及び方法は、患者の生体構造部に対して改変可能かつ調整可能であるか、又は改変可能若しくは調整可能である。種々の実施形態において、例えば図1に示されるように、符号100によって概ね示されるカテーテル組立体は、カテーテル102と、延伸可能なデバイス104と、拘束部材、又は可撓性を有するスリーブ106と、を有する。カテーテル102は、長手方向に延在していて、互いに反対側の近位端部110及び遠位端部108を有する。また、カテーテル102は、近位端部110と遠位端部108との間に延在する内腔112を有する。延伸可能なデバイス104は、カテーテル102の近位端部110又はその近傍に配置される。デバイス104は、治療部位、例えば、脈管部の内表面において周辺組織と係合するように延伸可能である。デバイス104は、治療部位における展開時にデバイス104を延伸させる自己延伸式のニチノール製フレームを含みうる。また、デバイス104は、バルーン状に延伸可能であってもよい。種々の実施形態において、可撓性を有するスリーブ106は、デバイス104の周囲に延在するとともに、第1の外周寸法208を有する。可撓性を有するスリーブ106は、第1の外周寸法208において、デバイス104を、折り畳まれた状態、又は小直径の送達プロファイルにおいて拘束するとともに解放可能に保持する。小直径の送達プロファイルは、典型的な脈管構造を貫通する治療部位への管腔内送達及び前進運動に適している。スリーブ106が完全に開放されることによって、デバイス104が非拘束状態、又は完全に展開されたデバイス104の外周寸法に向かって完全に延伸する。完全に展開されたデバイス104の外周寸法において、デバイス104は完全に延伸されており、可撓性を有するスリーブ及び脈管構造部の両方に拘束されることも、それらのいずれか一方に拘束されることもない。デバイスは治療されるよう意図された管脈構造部に対して大きめのサイズを有することができ、それにより治療部位におけるデバイスと管脈構造部の内壁部との間の係合作用が増大されることが認識されるであろう。可撓性を有するスリーブは、スリーブを拘束することを目的とする種々の構成を有しうる。種々の実施形態において、スリーブ106は、各々が複数の開口部を有する概ね両側の部分、又は縁部を含んでいる。それら開口部は、スリーブ106の両側の部分に沿って延在するステッチ線を形成するように配列されている。スリーブ106は、図2aに示されるように、解放可能なシーム206を形成するように収縮されているデバイス104及び両側の部分の周囲に延在しうる。解放可能なシーム206は、開口部を貫通するか又は開口部に編み込まれる細長い結合部材によって一緒に保持されうる。結合部材の例には、制御式のテザー、ワイヤ、ライン等が含まれる。結合部材は、カテーテルシャフト102を貫通しうるとともに、例えば符号112、114、又は116によって示されている近位側のコネクタを経由してアクセスされうる。開口部から結合部材を引張り、作動させ、そして、移動させることによって、スリーブ106がシーム206に沿って開放し、また、デバイス104がより大きい直径に向かって延伸する。管腔内送達を目的として折り畳まれた状態にある延伸可能なデバイスを解放可能に保持する拘束部材及び結合部材の例は、レオポルドらによる特許文献1において見出すことができる。特許文献1の全体の内容は、参照することにより本明細書の記載に代える。種々の実施形態において、可撓性を有するスリーブ106は、図2bに例示されるように、デバイス104を中間状態において維持するように構成されうる。スリーブ106は、中間状態において、スリーブ106の第1の外周寸法より大きいものの、デバイス104の完全に展開された外周寸法より小さい第2の外周寸法において保持されている。従って、デバイス104が治療部位又はその近傍に概ね位置するときに、可撓性を有するスリーブ106が作動可能であり、例えば、バルーン及びステント若しくはデバイスのワイヤフレーム部分の両方、又はそれらのいずれか一方によるデバイス104の延伸作用によって加えられる概ね半径方向外向きの力により、スリーブ106が中間状態に向かって延伸しうるか又は外向きに押圧されうるようになる。デバイスを中間状態において保持することによって、臨床医は、完全に展開された外周寸法に向かってデバイスを完全に解放しかつ延伸させるとともに、デバイスを脈管構造部の周辺組織と係合させるのに先立ち、軸線方向及び回転方向の両方又はいずれか一方におけるデバイスの位置を脈管構造部に対して調整できるようになる。種々の実施形態において、スリーブは、第2の解放可能なシーム202によって、この中間状態又は第2の外周寸法204において保持される。第2の解放可能なシーム202は、第1の解放可能なシームを固定する目的で使用されるのと同一の結合部材の一部によって一緒に保持される。或いは、第2の解放可能なシーム202は、第1の解放可能なシームとは異なる別個の結合部材によって一緒に保持される。従って、種々の実施形態において、可撓性を有する単一のスリーブが、多段階の展開部を有するように形成される。例えば、2段階の構造部において、スリーブは、第1の解放可能なシーム206によって解放可能に保持される第1の外周寸法と、第2の解放可能なシーム202によって解放可能に保持される第2の外周寸法と、を有しうる。第1の外周寸法は、図2aにおいて符号208によって示されており、第2の外周寸法は、図2bにおいて符号204によって示されている。種々の他の実施形態において、スリーブは、2つ又はそれ以上の状態又は段階を有するように形成可能であり、また、関連付けられる複数の外周寸法は、追加の解放可能なシーム配列体を組み込むことによって最終的な完全に展開された外周寸法に到達するように利用可能である。本発明に係る拘束部材を形成する方法が、図3aから図3c、図3c’、図3c’’までの順序によって概略的に示されている。この手順によれば、第1の外周寸法を有する内腔を形成する解放可能なシームが形成されるように可撓性を有するシートの一部を相互に一緒に接合するとともに、内腔のサイズを第2の外周寸法まで縮小させる別の解放可能なシームが形成されるように可撓性を有するシートの他の部分を相互に一緒に接合することによって、多段階の展開部を有する拘束部材が形成されている。図3aには、続いて拘束部材に形成されることになる可撓性を有するシート材料体200の側面図が示されている。図3bに示されるように、シート200がそれ自体に折り重ねられることによって内腔が形成される。次いで、折り重ねられたシート200の一部又は縁部が結合部材を用いて縫い合わせられ、解放可能なシーム202が形成される。その結果として形成される内腔は、上述したように、デバイスの延伸作用を中間状態までに制限する。次いで、可撓性を有するシートの他の部分が折られるとともに相互に接合されることによって、図3、図3c’、図3c’’に示されるように、追加の解放可能なシーム206が形成される。それにより、デバイスの管腔内送達に適した外周寸法まで、内腔の寸法がさらに縮小される。断面領域210は、デバイスが拘束されることになる領域を概ね示している。図3Cに示されるように、それらシーム202,206は、概ね半径方向において整列されているか、又は領域210の同一の側部に概ね沿って位置決めされている。しかしながら、種々の他の実施形態において、それらシームは、領域210回りの回転方向においてオフセットされうる。例えば、それらシームは、領域210の、互いに対して反対の側部にそれぞれ配置されうる。送達手順について繰り返し説明すると、デバイス図1の符号104は、図2aに示される小直径の送達状態において最初は拘束される。この小直径の状態であるとき、可撓性を有するスリーブ106は、治療部位へのデバイスの管腔内送達に適した小さい寸法、又は第1の外周寸法208を有する。解放可能な第1のシーム206が作動されると、バルーン及びステント若しくはデバイスのワイヤフレーム部分の両方又はそれらのいずれか一方によるデバイス104の延伸作用によって付与される概ね半径方向外向きの力が原因で、図2bに示されるように、スリーブ106がより大きい直径状態、又は第2の外周寸法204まで延伸する。送達又は治療部位におけるデバイスの完全な展開が完了されるように、解放可能な第2のシーム202が作動される。解放可能な第2のシーム202がスリーブ106を断裂させることによって、デバイスが完全に展開された外周寸法に向かって延伸できるようになるとともに、治療部位における周辺組織と係合できるようになる。種々の実施形態において、拘束体として使用される可撓性を有するスリーブは、グラフトを形成するのに使用されるものと同様の材料を含みうる。種々の実施形態において、前身である可撓性を有するシート図2aの符号200は、平坦化された薄肉管から形成されうるので、その結果として形成される内腔は二重壁構造を有する。種々の実施形態において、前身である可撓性を有するシート又は平坦化された薄肉管には、シート又は管壁部に取り付けられるか又は埋め込まれる長手方向の高強度繊維部材の形態を有する引き裂け防止部が組み込まれうる。カテーテルを介した部分的に延伸されたデバイスの操作及び再配置が可能になるように、デバイスは、種々の実施形態において、カテーテルに解放可能に結合される。種々の実施形態において、部分的に又は完全に延伸されたステント又はステントグラフトは、例えば、取り外し可能な繋ぎ線やクリップ等によってカテーテルに解放可能に結合されうる。図4a及び図4cに示される他の実施形態において、概ね反対側の遠位端部404及び近位端部406を有するカテーテルシャフト400は、ステントグラフトの壁部412に隣接するように、ステントグラフトに対して内部又は外部に位置している。カテーテルシャフト400がステントグラフトの壁部412に解放可能に結合されるように、細長部材402、例えば、ワイヤは、カテーテルシャフト400の遠位端部404を貫通しうる。細長部材402は、カテーテルの内腔をさらに貫通しうるとともに、遠位側の壁部における開口部408を外向きに貫通しうる。細長部材は、ループを形成可能であり、グラフトの壁部412における少なくとも1つのアパーチャ413に通されてグラフトの壁部412を貫通するとともに、近位側の壁部における開口部410を通ってカテーテルの内腔に戻るようになっている。この配列によって細長部材402がグラフトの壁部に解放可能に結合されるので、必要に応じたグラフトの操作及び再配置が可能になる。或いは、カテーテルシャフトがステントグラフトの壁部に解放可能に結合されるように、細長部材がワイヤフレームの尖端部apiceを貫通しうるか、又はワイヤフレームの一部の周囲に少なくとも延在しうるようになっている。グラフトが治療部位に沿った所望の箇所に位置決めされるときに、カテーテル400がグラフトの壁部412から係合解除可能になることによって、カテーテルを治療部位から取り除くこと、及びステントグラフトを治療部位における所定の位置に留めることが可能になる。より具体的には、図4bに示されるように、方向指示矢印414によって描写される遠位方向に細長部材402を後退させることによって、カテーテルがグラフトの壁部から解放されうる。細長部材は、カテーテルの側壁部における穴408,410の両方から退出しうるとともに、カテーテルの内腔から完全に引き出されうる。図4bに示されるように、細長部材402は、グラフトの壁部、ステントのフレーム、又はグラフトないしステントの結合要素、例えば、フックに挿通されうる。種々の実施形態において、細長部材は、螺旋状の構成部を通してグラフトに取り付けられてもよい。そのような螺旋状部は、グラフトの壁部に係合してグラフトの壁部を貫通するように又はステントのフレームに掛止されるように捻回されうるととともに、細長部材がグラフトないしステントから解放されるように逆方向に捻回されうる。種々の実施形態において、細長部材又はロックワイヤは、金属材料、ポリマー材料、又は天然材料から形成されうるとともに、通常の医療グレード材料、例えば、ナイロン、ポリアクリルアミド、ポリカーボネート、ポリエチレン、ポリホルムアルデヒド、ポリメタクリル酸メチル、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリトリフルオロクロロエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリウレタン、エラストマー系有機ケイ素ポリマー、また、金属材料、例えば、ステンレス鋼、コバルトクロム合金、ニチノールを含みうる。他の種々の実施形態において、細長部材又はロックワイヤは、高強度ポリマー繊維、例えば、超高分子量ポリエチレン繊維例えば、スペクトラSpectra登録商標、ダイニーマピュリティDyneemaPurity登録商標等又はアラミド繊維例えば、テクノーラTechnora登録商標等から形成されうる。グラフトが治療部位に沿った所望の位置にあるときに、可撓性を有するスリーブ106は、図2cに例示されるように、スリーブ106が断裂してデバイス104を完全に解放可能にするように、さらに作動されうる。次いで、デバイス104は、完全に展開された外周寸法に向かって延伸しうるとともに、脈管壁部と係合しうる。図4bに戻ると、方向指示矢印414によって描画される遠位方向に細長部材402を後退させることによって、既に展開済みのデバイス104のグラフト壁部からカテーテルが解放されうる。細長部材は、カテーテルの側壁部における穴408,410の両方から退出しうるとともに、カテーテルの内腔から完全に引き出されうる。ステントは従来技術において公知である種々の構造部を有しうるととともに、例えば、切断された管、巻回されたワイヤ又はリボン、又は管状に巻かれた平坦な型形成されたシートから製造されうる。ステントは、金属材料、ポリマー材料、又は天然材料から形成されうるとともに、従来の医療グレード材料、例えば、ナイロン、ポリアクリルアミド、ポリカーボネート、ポリエチレン、ポリホルムアルデヒド、ポリメタクリル酸メチル、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリトリフルオロクロロエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリウレタン、エラストマー系有機ケイ素ポリマー、また、金属材料、例えば、ステンレス鋼、コバルトクロム合金、及びニチノール、また、生体由来材料、例えば、ウシの動脈/静脈、心膜、及びコラーゲンを含みうる。また、ステントは、生体再吸収性材料、例えば、ポリアミノ酸、ポリ無水物、ポリカプロラクトン、ポリ乳酸/グリコール酸ポリマー、ポリヒドロキシブチラート、及びポリオルトエステルを含みうる。グラフト部材に用いられる可能性のある材料には、例えば、延伸ポリテトラフルオロエチレンePTFE、ポリエステル、ポリウレタン、フルオロポリマー、例えば、パーフルオロエラストマー等、ポリテトラフルオロエチレン、シリコーン、ウレタン、超高分子量ポリエチレン、アラミド繊維、及びそれらの組み合わせが含まれうる。好適な一実施形態によるグラフト材料は、ePTFEである。他の実施形態によるグラフト部材の材料には、高強度ポリマー繊維、例えば、超高分子量ポリエチレン繊維例えば、スペクトラSpectra登録商標、ダイニーマピュリティDyneemaPurity登録商標等又はアラミド繊維例えば、テクノーラTechnora登録商標等が含まれうる。グラフト部材は、生物活性剤を含みうる。一実施形態において、ePTFE製のグラフトは、その血液接触面に沿って炭素成分を含みうる。カテーテルを形成するのに使用される典型的な材料は、一般に公知である材料、例えば、ポリメチルメタクリレートPMMA又はアクリル、ポリスチレンPS、アクリロニトリルブタジエンスチレンABS、ポリ塩化ビニルPVC、改質ポリエチレンテレフタレートグリコールPETG、酢酸セルロースブチレートCABを含む非晶質汎用熱可塑性プラスチックと、ポリエチレンPE、高密度ポリエチレンHDPE、低密度ポリエチレンLDPE又はLLDPE、ポリプロピレンPP、ポリメチルペンテンPMPを含む半結晶性汎用プラスチックと、ポリカーボネートPC、ポリフェニレンオキシドPPO、改質ポリフェニレンオキシドModPPO、ポリフェニレンエーテルPPE、改質ポリフェニレンエーテルModPPE、熱可塑性ポリウレタンTPUを含む非晶質工業用熱可塑性プラスチックと、ポリアミドPA又はナイロン、ポリオキシメチレンPOM又はアセタール、ポリエチレンテレフタレートPET、熱可塑性ポリエステル、ポリブチレンテレフタレートPBT、熱可塑性ポリエステル、超高分子量ポリエチレンUHMW-PEを含む半結晶性工業用熱可塑性プラスチックと、ポリイミドPI、イミド化プラスチック、ポリアミドイミドPAI、イミド化プラスチック、ポリベンズイミダゾールPBI、イミド化プラスチックを含む高性能熱可塑性プラスチックと、ポリスルホンPSU、ポリエーテルイミドPEI、ポリエーテルスルホンPES、ポリアリルスルホンPASを含む非晶質高性能熱可塑性プラスチックと、ポリフェニレンサルファイドPPS、ポリエーテルエーテルケトンPEEKを含む半結晶性高性能熱可塑性プラスチックと、フッ化エチレンプロピレンFEP、エチレンクロロトリフルオロエチレンECTFE、エチレン、エチレンテトラフルオロエチレンETFE、ポリクロロトリフルオロエチレンPCTFE、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリビニリデンフルオリドPVDF、パーフルオロアルコキシPFAを含む半結晶性高性能熱可塑性プラスチックと、を含みうる。一般に公知である他の医療グレード材料には、エラストマー系有機ケイ素ポリマー、ポリエーテルブロックアミド、又は熱可塑性コポリエーテルPEBAX、並びに金属材料、例えば、ステンレス鋼及びニッケル/チタン合金が含まれる。種々の実施形態において、蛇行する治療部位、例えば、大動脈弓における延伸可能なデバイスの展開を容易にする目的で、線状部材又は繊維部材が使用されうる。さもないと、延伸可能なデバイスの端部が直線状になるか又は回転することが原因で、延伸可能なデバイスの端部が周辺組織に適合も係合もせず、周辺組織とシール部を形成しないことがありうる。種々の実施形態において、例えば図5~図10に示されるように、繊維部材500は、近位側におけるカテーテルのオリーブ形状部504に固定的に取り付けられた一端部502と、アイレット506図10を有する反対側の端部503と、の間に延在している。より具体的に、繊維部材500は、カテーテル組立体の一部として、カテーテルのオリーブ形状部504における一端部502から、カテーテル102における内腔510を通って延在している。そして、繊維部材500は、デバイス104の近位端部の近傍又は近位端部においてデバイス104の側壁部104aを貫通するとともに図9、内腔510を通ってカテーテルのオリーブ形状部504の方に戻る。細長部材402図4は、アイレット506を通って延在するとともに、カテーテルのオリーブ形状部504の近位にある繊維部材500の端部502を保持する。種々の実施形態において、繊維部材500は、上述したように、側壁部104aを貫通するとともに、又はその代わりに、ワイヤフレームの尖端部104bの周囲において延在しうるとともにループを形成しうる。図5~図8は、湾曲又は蛇行する生体構造部、例えば、大動脈弓に沿ってデバイスが展開されるときに、デバイス104の内側の曲面部を保持する目的で繊維部材500が利用されるデバイスの展開順序を順番通りに概略的に示している。図5において、デバイス104は、可撓性を有していて拘束作用を発揮するスリーブにおいて拘束されるとともに、蛇行する治療部位に向かって管腔内部で展開される。図6において、デバイス104は、治療部位の近傍において第2の中間状態上記において例示的に説明され、図2bにおいて示されているに部分的に展開される。この状態において、デバイス104が最終的な所望の展開位置及び姿勢にさらに操作されうる。図7において、デバイス104が治療部位における周辺組織に向かって完全に延伸させられうる。繊維部材500は、治療部位における蛇行した生体構造部に概ね適合する内側の曲面部符号512において概略的に明示されるを保持する。内側の曲面部512を保持することによって、デバイス104が周辺組織と完全に係合して周辺組織とシール部を形成可能になる。図8において、細長部材402が上述した通り引張られることによってデバイスが完全に展開されるときに、繊維部材500が係合解除される。細長部材402がアイレット506から引き出されることによって、治療部位においてデバイスが成功裏に展開された後に、繊維部材500がカテーテルと一緒に治療部位から後退される。本発明の精神及び範囲から逸脱することなく本発明において種々の修正及び変更が加えられうることは当業者にとって明白であろう。従って、本発明の修正及び変更が添付の特許請求の範囲及びその均等物の範囲内に含まれるならば、本発明はそれら修正及び変更にも及ぶことが意図されている。"