ネットワークへのデータ送受信を行う通信手段と、前記通信手段にてデータを送信した際にネットワーク上にて通信データの衝突の有無を検出する衝突検出手段と、前記衝突検出手段により検出された通信の衝突が同一データの送信において連続で一定の回数を超えて発生したときに、衝突したデータを再送する際の回線チェック時間を短縮して送信する優先通信判定手段を備えたことを特徴とする給湯機。回線チェック時間の短縮を判断するための通信衝突回数を任意に設定できる切り替えレベル設定手段を備えたことを特徴とする請求項1に記載の給湯機。しかしながら、前記従来の構成では、遠隔監視装置101からの送信データと給湯機103からの送信データが衝突した場合、どちらか一方が送信を中断し、ネットワーク上の送信が途切れたときを見計らって、再度中断したデータを送信しなければならず、衝突が連続して発生するとデータを送信できず、安定した通信の応答性を確保できないという課題を有していた。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、安定した通信の応答性を確保することのできる給湯機を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明の給湯機は、ネットワークへのデータ送受信を行う通信手段と、前記通信手段にてデータを送信した際にネットワーク上にて通信データの衝突の有無を検出する衝突検出手段と、前記衝突検出手段により検出された通信の衝突が同一データの送信において連続で一定の回数を超えて発生したときに、衝突したデータを再送する際の回線チェック時間を短縮して送信する優先通信判定手段を備えたことにより、ネットワーク上での通信の衝突が同一データの送信において連続して一定回数以上発生した場合、衝突したデータを再送する際の回線チェック時間を短縮し、送信開始時間を早めて他の機器の送信データより優先的に送信を開始させるものである。これによって、特定のデータの送信が遅延することなく一定の安定した通信の応答性を確保することができる。本発明の給湯機は、同一データの送信が連続して一定回数以上の衝突が発生した場合に、連続衝突によって送信できなかったデータを優先的に送信させることで、安定した通信の応答性を確保することができる。第1の発明は、ネットワークへのデータ送受信を行う通信手段と、前記通信手段にてデータを送信した際にネットワーク上にて通信データの衝突の有無を検出する衝突検出手段と、前記衝突検出手段により検出された通信の衝突が同一データの送信において連続で一定の回数を超えて発生したときに、衝突したデータを再送する際の回線チェック時間を短縮して送信する優先通信判定手段を備えた構成とすることにより、同一データの送信が連続して一定回数以上の衝突が発生した場合に、連続衝突によって送信できなかったデータを優先的に送信させることで安定した通信の応答性を確保することができる。第2の発明は、特に、第1の発明の優先通信判定手段において、回線チェック時間の短縮を判断するための通信衝突回数を任意に設定できる切り替えレベル設定手段を設けた構成とすることにより、給湯機及び通信状態に適した通信の応答性を確保することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の第1の実施の形態における給湯機3のブロック図を示すものである。図1において、給湯機3は、通信手段4、衝突検出手段5、優先通信判定手段6から構成されている。遠隔監視装置1は、給湯機3を遠隔操作するために、必要に応じて操作指示のデータを送信する。一方、給湯機3は、遠隔監視装置1の操作指示を通信手段4にて受信するとともに、遠隔監視装置1へ給湯機3の状態を知らせるために、給湯機3の状態変化を通信手段4を介してネットワーク2上にデータ送信している。衝突検出手段5は、遠隔監視装置1からの送信データと給湯機3からの送信データとの衝突の有無を検出する。優先通信判定手段6は衝突検出手段5により検出された通信の衝突が同一データの送信において連続で一定の回数を超えて発生したときに、衝突したデータを再送する際の回線チェック時間を短縮して送信するように通信手段4に通知する。通信手段4は優先通信判定手段6より優先通信要求を受理すると、回線チェック時間を短縮し、ネットワーク2上にデータを送信する。以上のように構成された給湯機3は、同一データが連続して衝突するような事態になった場合に、衝突のために送信できない状態となったデータを優先的に送信する。従って、ネットワーク上の通信量が増大してきた場合でも一定の通信の応答性が確保することができる。実施の形態2図2は、本発明の第2の実施の形態における給湯機3のブロック図を示すものである。図2において、実施の形態1で説明した部分については同じ符号を用い説明を省略する。切り替えレベル設定手段7は、優先通信判定手段6において、回線チェック時間の短縮を判断するための通信衝突回数を任意に設定できる。以上のように構成された給湯機3は、切り替え判定レベルを任意に設定することができることにより、給湯機の通信状態に適した通信の応答性を確保できる。