"少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ隔壁により仕切られた前記放電空間で放電が発生するように前記基板に電極群を配置するプラズマディスプレイ装置であって、1/10残光時間が5msec以下のZn2SiO4:Mn2と、490nm以上560nm未満の波長領域に発光ピークを持つY3Al5O12:Ce3と、350nm以上450nm未満に発光ピークを持つ紫外発光蛍光体Y2SiO5:Ce3と、を含む緑色蛍光体を備えることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。前記Y2SiO5:Ce3の前記緑色蛍光体に対する混合比率は、1wt以上80wt以下であることを特徴とする請求項1に記載のプラズマディスプレイ装置。前記Y2SiO5:Ce3の前記緑色蛍光体に対する混合比率は、1wt以上20wt以下の範囲であることを特徴とする請求項1に記載のプラズマディスプレイ装置。前記緑色蛍光体は、さらにY3Al5O12:Tb3またはY2SiO5:Tb3のいずれかを含むことを特徴とする請求項1に記載のプラズマディスプレイ装置。しかし、特許文献1に記載の蛍光体ではY3Al,Ga5O12:Tb3の発光中心がテルビウムTbであり、輝度は高いが、発光スペクトルが輝線で複数あるため緑の色域が狭いといった課題を有している。また、Y3Al,Ga5O12:Tb3の残光は5.7msecと長く、3.0msec以下を達成できない。また、特許文献2の蛍光体についても、Y2SiO5:Tb3の残光が約5.7msecであるため、ZSM蛍光体と組み合わせても、3.0msec以下を達成することは困難であるといった課題を有していた。本発明は、このような課題を解決して、緑色発光の残光時間が3.0msec未満の発光特性を有するとともに輝度および色純度に優れた立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイを提供する。上記目的を達成するために、本発明のプラズマディスプレイ装置は、少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ隔壁により仕切られた放電空間で放電が発生するように基板に電極群を配置するとともに放電により発光する緑色蛍光体層を設けたPDPを有するプラズマディスプレイ装置であって、緑色蛍光体層の緑色蛍光体が、1/10残光時間が2msec以上5msec以下のZSM蛍光体と、490nm以上560nm未満の波長領域に発光ピークを持つCe3付活緑色蛍光体Y3Al5O12:Ce3と、350nm以上450nm未満に発光ピークを持つCe3付活紫外発光蛍光体Y2SiO5:Ce3と、を含む蛍光体である。このような構成によれば、高輝度かつ緑色の色画質に優れ、なおかつ残光時間が3.0ms以下により、動画応答性に優れたクロストークの無い立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイを提供できる。本発明によれば、高輝度かつ色画質に優れ、短残光でクロストークの無い立体画像表示装置などに好適なプラズマディスプレイを提供することができる。以下本発明の一実施の形態について図面を参照しながら説明する。<実施の形態>1、プラズマディスプレイの構成図1は、実施の形態におけるPDP装置100図4Aに図示を構成するPDP10の構成を示す断面斜視図である。図3は、実施の形態におけるPDPの背面板の構成を示す断面図である。PDP10は前面板20と背面板30とで構成されている。前面板20は前面ガラス基板21を有し、前面ガラス基板21上には平行に配置された走査電極22と維持電極23とからなる表示電極対24が複数形成されている。そして、走査電極22と維持電極23とを覆うように誘電体層25が形成され、その誘電体層25上に保護層26が形成されている。一方、背面板30は背面ガラス基板31を有し、背面ガラス基板31上には、平行に配列されたアドレス電極32が複数形成されている。さらに、アドレス電極32を覆うように下地誘電体層33が形成され、その上に隔壁34が形成されている。そして、隔壁34の側面および下地誘電体層33上には、アドレス電極32に対応して順次、赤色、緑色および青色の各色に発光する赤色蛍光体層35R、緑色蛍光体層35G、青色蛍光体層35Bが設けられている。これらの前面板20と背面板30とは、微小な放電空間を挟んで表示電極対24とアドレス電極32とが交差するように対向配置され、その外周部がガラスフリットなどの封着部材によって封着されている。そして、放電空間には、例えばネオンNeとキセノンXeなどの混合ガスが、放電ガスとして55kPa~80kPaの圧力で封入されている。放電空間は隔壁34によって、複数の区画に仕切られ、表示電極対24とアドレス電極32とが交差する部分に放電セル36が形成される。そして、上記の電極間に放電電圧を印加すると、これらの放電セル36内で放電が起こり、その放電により発生した紫外線によってそれぞれの赤色蛍光体層35R、緑色蛍光体層35G、青色蛍光体層35Bの蛍光体が励起されて発光しカラー画像が表示される。なお、PDP10の構造は上述したものに限られるわけではなく、隔壁34の構造として、例えば井桁状の隔壁を備えた構造であってもよい。2、プラズマディスプレイの製造方法2-1、前面板の製造方法フォトリソグラフィ法によって、前面ガラス基板21上に、走査電極22および維持電極23が形成される。走査電極22は、インジウム錫酸化物ITOなどの透明電極と、透明電極に積層された銀Agなどからなるバス電極とから構成されている。維持電極23は、ITOなどの透明電極と、透明電極に積層されたAgなどからなるバス電極とから構成されている。バス電極の材料には、銀Agと銀を結着させるためのガラスフリットと感光性樹脂と溶剤などを含む電極ペーストが用いられる。まず、スクリーン印刷法などによって、電極ペーストが、透明電極が形成された前面ガラス基板21に塗布される。次に、乾燥炉によって、電極ペースト中の溶剤が除去される。次に、所定のパターンのフォトマスクを介して、電極ペーストが露光される。次に、電極ペーストが現像され、バス電極パターンが形成される。最後に、焼成炉によって、バス電極パターンが所定の温度で焼成される。つまり、電極パターン中の感光性樹脂が除去される。また、電極パターン中のガラスフリットが溶融する。その後、室温まで冷却することにより、溶融していたガラスフリットが、ガラス化する。以上の工程によって、バス電極が形成される。ここで、電極ペーストをスクリーン印刷する方法以外にも、スパッタ法、蒸着法などを用いることができる。次に、誘電体層25が形成される。誘電体層25の材料には、誘電体ガラスフリットと樹脂と溶剤などを含む誘電体ペーストが用いられる。たとえば、誘電体層25は、膜厚が約40μmの酸化ビスマスBi2O3系低融点ガラスまたは酸化亜鉛ZnO系低融点ガラスで形成されている。まずダイコート法などによって、誘電体ペーストが所定の厚みで走査電極22、維持電極23を覆うように前面ガラス基板21上に塗布される。次に、乾燥炉によって、誘電体ペースト中の溶剤が除去される。最後に、焼成炉によって、誘電体ペーストが所定の温度で焼成される。つまり、誘電体ペースト中の樹脂が除去される。また、誘電体ガラスフリットが溶融する。その後、室温まで冷却することにより、溶融していた誘電体ガラスフリットが、ガラス化する。以上の工程によって、誘電体層25が形成される。ここで、誘電体ペーストをダイコートする方法以外にも、スクリーン印刷法、スピンコート法などを用いることができる。また、誘電体ペーストを用いずに、CVDChemicalVaporDeposition法などによって、誘電体層25となる膜を形成することもできる。次に、誘電体層25上に保護層26が形成される。保護層26は、膜厚が約0.8μmの酸化マグネシウムMgOを主体とするアルカリ土類金属酸化物からなる薄膜層であり、誘電体層25をイオンスパッタから保護するとともに放電開始電圧などの放電特性を安定させるために設けられている。以上の工程により前面ガラス基板21上に走査電極22、維持電極23、誘電体層25および保護層26を有する前面板20が完成する。2-2、背面板の製造方法フォトリソグラフィ法によって、背面ガラス基板31上に、アドレス電極32が形成される。アドレス電極32の材料には、導電性を確保するための銀Agと銀を結着させるためのガラスフリットと感光性樹脂と溶剤などを含むアドレス電極ペーストが用いられる。まず、スクリーン印刷法などによって、アドレス電極ペーストが所定の厚みで背面ガラス基板31上に塗布される。次に、乾燥炉によって、アドレス電極ペースト中の溶剤が除去される。次に、所定のパターンのフォトマスクを介して、アドレス電極ペーストが露光される。次に、アドレス電極ペーストが現像され、アドレス電極パターンが形成される。最後に、焼成炉によって、アドレス電極パターンが所定の温度で焼成される。つまり、アドレス電極パターン中の感光性樹脂が除去される。また、アドレス電極パターン中のガラスフリットが溶融する。その後、室温まで冷却することにより、溶融していたガラスフリットが、ガラス化する。以上の工程によって、アドレス電極32が形成される。ここで、アドレス電極ペーストをスクリーン印刷する方法以外にも、スパッタ法、蒸着法などを用いることができる。次に、下地誘電体層33が形成される。下地誘電体層33の材料には、絶縁体ガラスフリットと樹脂と溶剤などを含む絶縁体ペーストが用いられる。例えば、下地誘電体層33は、誘電体層25と同様の酸化ビスマスBi2O3系低融点ガラスなどであってもよいが、可視光反射層としての働きも兼ねるように酸化チタンTiO2粒子を混合した材料であってもよい。まず、スクリーン印刷法などによって、絶縁体ペーストが所定の厚みでアドレス電極32が形成された背面ガラス基板31上にアドレス電極32を覆うように塗布される。次に、乾燥炉によって、絶縁体ペースト中の溶剤が除去される。最後に、焼成炉によって、絶縁体ペーストが所定の温度で焼成される。つまり、絶縁体ペースト中の樹脂が除去される。また、絶縁体ガラスフリットが溶融する。その後、室温まで冷却することにより、溶融していた絶縁体ガラスフリットが、ガラス化する。以上の工程によって、下地誘電体層33が形成される。ここで、絶縁体ペーストをスクリーン印刷する方法以外にも、ダイコート法、スピンコート法などを用いることができる。また、絶縁体ペーストを用いずに、CVDChemicalVaporDeposition法などによって、下地誘電体層33となる膜を形成することもできる。次に、フォトリソグラフィ法によって、隔壁34が形成される。隔壁34の材料には、フィラーと、フィラーを結着させるためのガラスフリットと、感光性樹脂と、溶剤などを含む隔壁ペーストが用いられる。まず、ダイコート法などによって、隔壁ペーストが所定の厚みで下地誘電体層33上に塗布される。次に、乾燥炉によって、隔壁ペースト中の溶剤が除去される。次に、所定のパターンのフォトマスクを介して、隔壁ペーストが露光される。次に、隔壁ペーストが現像され、隔壁パターンが形成される。最後に、焼成炉によって、隔壁パターンが所定の温度で焼成される。つまり、隔壁パターン中の感光性樹脂が除去される。また、隔壁パターン中のガラスフリットが溶融する。その後、室温まで冷却することにより、溶融していたガラスフリットが、ガラス化する。以上の工程によって、隔壁34が形成される。ここで、フォトリソグラフィ法以外にも、サンドブラスト法などを用いることができる。隔壁34は、例えば低融点ガラス材料を用いて約0.12mmの高さに形成されている。また、実施の形態では、画面サイズが42インチクラスのフルハイビジョンテレビに合わせて、隔壁34の高さは0.1mm~0.15mm、また隣接する隔壁34のピッチは0.15mmとしている。なお、PDPの構造は上述したものに限られるわけではなく、隔壁34の形状がストライプ状であってもよい。次に、蛍光体層35が形成される。蛍光体層35の材料には、蛍光体粒子とバインダと溶剤などとを含む蛍光体ペーストが用いられる。まず、ディスペンス法などによって、蛍光体ペーストが所定の厚みで隣接する複数の隔壁34間の下地誘電体層33上および隔壁34の側面に塗布される。次に、乾燥炉によって、蛍光体ペースト中の溶剤が除去される。最後に、焼成炉によって、蛍光体ペーストが所定の温度で焼成される。つまり、蛍光体ペースト中の樹脂が除去される。以上の工程によって、蛍光体層35が形成される。ここで、ディスペンス法以外にも、スクリーン印刷法などを用いることができる。以上の工程により、背面ガラス基板31上に、アドレス電極32、下地誘電体層33、隔壁34および蛍光体層35を有する背面板30が完成する。2-3、前面板と背面板との組立方法まず、ディスペンス法などによって、背面板30の周囲に封着ペーストが塗布される。塗布された封着ペーストは、封着ペースト層図示せずを形成する。次に乾燥炉によって、封着ペースト層中の溶剤が除去される。その後、封着ペースト層は、約350°Cの温度で仮焼成される。仮焼成によって、封着ペースト層中の樹脂成分などが除去される。次に、表示電極対24とアドレス電極32とが直交するように、前面板20と背面板30とが対向配置される。さらに、前面板20と背面板30の周縁部が、クリップなどにより押圧した状態で保持される。この状態で、所定の温度で焼成することにより、低融点ガラス材料が溶融する。その後、室温まで冷却することにより、溶融していた低融点ガラス材料がガラス化する。これにより、前面板20と背面板30とが気密封着される。最後に、放電空間にNe、Xeなどを含む放電ガスが封入される。封入する放電ガスの組成は、従来から用いられているNe-Xe系であるが、Xeの含有量を5体積以上に設定し、封入圧力は55kPa~80kPaの範囲に設定する。これによりPDP10が完成する。3、プラズマディスプレイ装置の構成図2は、PDP10を用いたPDP装置100の構成を示す図である。PDP装置100はPDP10と、それに接続された駆動回路40とから構成される。駆動回路40は、表示ドライバ回路41、表示スキャンドライバ回路42、アドレスドライバ回路43を備え、それぞれ、PDP10の維持電極23、走査電極22およびアドレス電極32に接続されている。また、コントローラ44はこれらの各種電極に印加する駆動電圧を制御している。次に、PDP10における放電の動作について説明する。まず、点灯させるべき放電セル36に対応する走査電極22とアドレス電極32とに所定電圧を印加することでアドレス放電を行う。これにより、表示データに対応する放電セル36に壁電荷が形成される。その後、維持電極23と走査電極22間に維持放電電圧を印加すると、壁電荷が形成された放電セル36で維持放電が起こり紫外線を発生する。この紫外線によって励起された赤色蛍光体層35R、緑色蛍光体層35G、青色蛍光体層35B中の蛍光体が発光することで放電セル36が点灯する。各色の放電セル36の点灯、非点灯の組み合わせによって画像が表示される。4、立体画像表示装置の構成次に、このようなPDP装置100を立体画像表示装置200に適用する場合について説明する。図4Aは、PDP装置100を用いた立体画像表示装置200の一例を示す斜視図であり、図4Bは立体画像表示装置200が表示した映像を視聴する際に用いる映像視聴用眼鏡210の外観を示す斜視図である。立体画像表示装置200の表示面に表示する映像を、視聴者が、映像視聴用眼鏡210を通して見ることで、立体映像として視聴できるようにしている。すなわち、立体画像表示装置200が、その表示面に左目用の映像と右目用の映像を交互に表示する。映像視聴用眼鏡210は、立体画像表示装置200の表示面に出力される映像と同期して、映像視聴用眼鏡210の左目に入射する光と右目に入射する光を光学フィルターとしての液晶シャッターで制御するようにしている。立体画像表示装置200の表示面からは、立体映像3D映像の所定の処理を施された映像が表示され、左目用の映像と右目用の映像で視差の分だけ映像が異なる内容である。視聴者は、左目と右目で視聴する映像から視差を感知して、立体画像表示装置200が表示する映像が立体的な映像であることを知覚することができる。立体画像表示装置200の同期信号送信部220から、PDP装置100の表示面に出力される映像と同期した信号が送信され、映像視聴用眼鏡210の同期信号受信部230で受信する。映像視聴用眼鏡210は、この同期信号に基づいて、左右の目へ入射する光に所定の光学処理を施す。これにより、映像視聴用眼鏡210をつけた視聴者が、立体画像表示装置200が表示する映像を立体映像として視聴することができる。なお、映像視聴用眼鏡210が液晶シャッターを備える場合には、立体画像表示装置200の同期信号送信部220としては赤外線エミッターを用い、映像視聴用眼鏡210の同期信号受信部230としては赤外線センサーを用いることができる。すなわち、本実施の形態における立体画像表示装置200は、上述のPDP装置100と、120Hzの周波数で開閉する液晶シャッターを用いた映像視聴用眼鏡210とを組み合わせて構成している。このように、液晶シャッターを周波数120Hzで開閉しても、画像が二重に見える現象であるクロストークが発生しないようにする必要がある。そのためには、PDP10の各色蛍光体から発光される発光光の残光時間が3.5msec以下望ましくは3.0msec以下であれば目に優しい立体画像表示が可能になり、さらに、いっそうの迫力を伴う立体映像を視聴することができる。5、蛍光体材料の構成とその製造方法以上のように、本実施の形態におけるPDP装置100は、立体画像表示装置200として適用が可能なように蛍光体からの発光の短残光化と色純度の確保を実現したPDP10であり、このような短残光時間を実現する蛍光体は以下の実験事実を根拠として採用している。5-1、赤色蛍光体の構成次に本実施の形態におけるPDP装置100における赤色蛍光体について説明する。本実施の形態における赤色蛍光体は、610nm以上630nm未満の波長領域に主発光ピークを有するとともに、580nm以上600nm未満の波長領域にある橙色発光成分の最大強度が上記主発光ピークの5以上20未満の赤色光を発光するEu3付活赤色蛍光体である。なお、610nm以上630nm未満の波長領域に主発光ピークを有してEu3を付活剤とする赤色蛍光体とは、Eu3を付活剤として含み、かつ、Eu3が放つ発光成分の中で、発光強度が最も大きな発光成分が、610nm以上630nm未満の波長領域にある赤色蛍光体を意味する。このため、例えば、電子管用として知られるInBO3:Eu3やY,GdBO3:Eu3以下、YGB蛍光体と呼ぶのように、593nm付近に主発光ピークを有する橙色/赤橙色蛍光体はこれに含まれない。610nm以上630nm未満の波長領域に主発光ピークを有するEu3付活蛍光体は、590nm付近に主発光ピークを有するYGB蛍光体などとは異なり、Eu3イオンの電子双極子遷移に基づく発光成分割合が多い。そのため、2.0msec~5.0msec程度の比較的短残光の赤色光を放つ。さらに、このような赤色蛍光体からの赤色光は、580nm以上600nm未満の波長領域である橙色発光成分の最大強度が、610nm以上630nm未満の波長領域に位置する主発光ピークの20未満、好ましくは15未満、より好ましくは13未満であることが好ましい。このような赤色光は、Eu3イオンの磁気双極子遷移に基づく、10.0msec程度以上の長残光の橙色発光成分割合が少なく、電子双極子遷移に基づく、2.0msec~5.0msec程度の短残光の赤色発光成分割合が多いものになる。したがって、3.0msec程度以下の短残光特性を有する赤色光を得る上で好ましいものとなる。なお、このような赤色光を得ることができる既存の実用赤色蛍光体としては、Y2O3:Eu3以下YOX蛍光体と呼ぶ、Y,Gd2O3:Eu3以下、YGX蛍光体と呼ぶ、および、YP,VO4:Eu3以下、YPV蛍光体と呼ぶなどがある。本実施の形態におけるPDP装置100の赤色蛍光体は、Ln2O3:Eu3、および、LnP,VO4:Eu3から選ばれる少なくとも一つの蛍光体であるただし、LnはSc、Y、およびGdから選ばれる少なくとも一つの元素である。また、このような赤色光は、図1のPDP10の前面に別途設けた光学フィルターを通過する前の赤色光であってもよいが、少なくとも波長590nm~595nm付近の橙色光成分を過剰に吸収するように光学設計した光学フィルターを通過した後の赤色光であることが好ましい。このように、赤色蛍光体と光学フィルターとを組み合わせることによって、ネオンNe放電が放つ橙色光出力を低減させるだけでなく、Eu3付活赤色蛍光体が放つ、残光時間の長い593nm付近の橙色光成分出力割合も小さくできる。その結果、カラー画像のコントラストや赤色色調が向上するだけでなく、長残光の橙色光成分割合が多い赤色蛍光体を用いた場合であっても、残光時間を短くすることが可能となる。例えば、YPV蛍光体では、リン割合が多く長残光の橙色光成分割合の多いYPV蛍光体ほど、真空紫外線励起下で多くの光子数を放ち得る高光子変換効率の高い蛍光体になる。したがって、このように光学フィルターと組み合わせることによって、光子変換効率は高いが長残光のYPV蛍光体などを用いて、所定の短残光高効率赤色光を得ることができるようになる。また、赤色の色調を重視して、YPV蛍光体の単独使用時の輝度よりも高い輝度を求める場合には、YPV蛍光体にYOX蛍光体またはYGX蛍光体の少なくとも一方を加えてなる混合赤色蛍光体として、赤色光の視感度を高めるようにしてもよい。逆に、赤色の輝度を重視する中で、YOX蛍光体またはYGX蛍光体の単独使用時の輝度よりも良好な赤色の色調が求められる場合には、YOX蛍光体またはYGX蛍光体にYPV蛍光体を加えてなる混合赤色蛍光体として、赤色光の視感度を高めるようにすればよい。赤色蛍光体であるYPV蛍光体またはYOX蛍光体の合成方法について説明する。酸化イットリウムY2O3、酸化ガドリウムGd2O3、酸化バナジウムV2O5、5酸化リンP2O5と酸化ユーロピウムEuO2とを蛍光体組成に合うように混合する。この混合物を空気中において600~800°Cで焼成し、さらに混合して酸素と窒素を含む混合ガス雰囲気中において1000~1200°Cで焼成し作成する。5-2、青色蛍光体の構成本実施の形態におけるPDP装置100における青色蛍光体について説明する。本実施の形態における青色蛍光体は、420nm以上500nm未満の波長領域に主発光ピークを有するEu2付活青色蛍光体である。なお、420nm以上500nm未満の波長領域に主発光ピークを有してEu3を付活剤とする青色蛍光体とは、Eu3を付活剤として含み、かつ、Eu3が放つ発光成分の中で、発光強度が最も大きな発光成分が、420nm以上500nm未満の波長領域にある青色蛍光体を意味する。このようなEu2を付活剤とする青色蛍光体は、Eu2イオンの4f65d1→4f7電子エネルギー遷移に基づいて発光する。そのために、1.0msec未満の短残光の青色発光を実現させることができる。より具体的な青色蛍光体としては、BaMgAl10O17:Eu2以下、BAM蛍光体と呼ぶ、CaMgSi2O6:Eu2、Sr3MgSi2O8:Eu2などを適用できる。これらの残光は全て1.0msec以下であり、立体画像表示装置に最適である。代表的な青色蛍光体であるBAM蛍光体の合成方法について説明する。炭酸バリウムBaCO3と炭酸マグネシウムMgCO3と酸化アルミニウムAl2O3と酸化ユーロピウムEu2O3とを蛍光体組成に合うように混合する。この混合物を空気中において800°C~1200°Cで焼成し、さらに水素と窒素を含む混合ガスにおいて1200°C~1400°Cで焼成して作成する。5-3、緑色蛍光体の構成および製造方法5-3-1、緑色蛍光体について本実施の形態におけるPDP装置100における緑色蛍光体について説明する。本実施の形態では、緑色蛍光体は、Mn2付活短残光緑色蛍光体と、490nm以上560nm未満の波長領域に発光ピークを持つCe3付活緑色蛍光体と350nm以上450nm未満に発光ピークを持つCe3付活紫外発光蛍光体を含む蛍光体である。さらに、具体的には、Mn付活量を調整して残光時間を2.0msec以上5.0msec未満としたZSM蛍光体に、残光時間が1.0msec未満である緑色発光のYAG蛍光体を混合し、さらに残光時間が1.0msec以下である紫外発光蛍光体のY2SiO5:Ce3を所定量混合した構成としている。図5は、ZSM蛍光体におけるMn付活量に対する輝度と残光時間との関係を示す図である。ここで、Mn付活量とは、ZSM蛍光体のZn原子に対するMn原子の置換割合Mn/ZnMnを原子で示している。また、図5において黒塗りつぶし●および◆で示す結果は、ZSM蛍光体粉末の真空紫外線147nm励起条件下における評価結果であり、白抜き○および◇がPDP10による評価結果である。図5の結果より、蛍光体粉末の結果とPDP10による評価結果とに大差のないことが判る。図5に示すように、Mn付活量の増加とともに残光時間と輝度とが減少する。残光時間はMn付活量が4原子を超えると急激に減少し、輝度はMn付活量が8原子を超えると急激に減少する。また、Mn付活量が10原子を超える高Mn付活量の領域では、輝度低下が大きすぎて、残光時間の評価が不可能となる。図5から、Mn付活量を6.5原子以上10原子未満に制御することによって、残光時間を2.0msec以上5.0msec未満に制御できる。したがって、本実施の形態では、このようにMn付活量を6.5原子以上10原子未満に制御した、短残光のZSM蛍光体を、Mn2付活短残光緑色蛍光体と定義し、以降、短残光ZSM蛍光体と呼ぶ。しかし、Mn付活量は7原子以上9原子以下がさらに望ましい。さらに、本実施の形態では、Ce3付活イットリウムアルミニウムガーネット蛍光体であるY3Al5O12:Ce3蛍光体以下YAG:Ce蛍光体と呼ぶに着目した。このYAG:Ce蛍光体の真空紫外線励起下における発光特性とPDP10としての特性を調べた。その結果、YAG:Ce蛍光体は、PDP10に適用した輝度が、文献などで報告される結果や蛍光体粉末単体での評価結果から予想される値以上に高く、かつ、PDP10の電圧パルスに対する残光時間が1.0msec以下と極めて良好であることを見出した。しかし、YAG:Ce蛍光体はその色純度が低いため、短残光ZSM蛍光体と組み合わせる場合、緑の色純度を確保するためには、短残光ZSM蛍光体の配合率を高めなければならない。短残光ZSM蛍光体の配合率を高めることで、色純度の改善は可能となるが、輝度の低下および残光時間が増加する。そのため、本実施の形態では、YAG:Ce蛍光体と同じく残光時間が1.0msec以下のCe付活紫外蛍光体Y2SiO5:Ce3が短残光ZSM蛍光体とYAG:Ce蛍光体に加えてさらに含まれることを特徴とする。Y2SiO5:Ce3蛍光体は、350nm以上450nm未満に発光ピークを持つCe3付活紫外発光蛍光体で、緑色蛍光体では無いが、色度xの値が低いため、YAG:Ce蛍光体を混合することで増大した色度xを低下させる効果を持つ。また、残光時間が1.0msec以下であるため、Ce付活紫外蛍光体Y2SiO5:Ce3を混合することで残光時間の短縮を図ることが出来る。Ce付活紫外蛍光体Y2SiO5:Ce3は、紫外発光蛍光体なのでそれ自体の輝度は低く、20重量以上含有させるとパネル輝度は低下するが、10重量以下であれば輝度の低下を防ぐことが出来る。本発明は、Y2SiO5:Ce3蛍光体を短残光ZSM蛍光体とYAG:Ce蛍光体とを組み合わせることで、緑色蛍光体層の輝度と色度および残光時間の改善を図る。5-3-2、緑色蛍光体の製造方法次に緑色蛍光体材料の製造方法について説明する。短残光ZSM蛍光体は、従来の固相反応法や液相法や液体噴霧法を用いて作成される。固相法は酸化物や炭酸化物を原料として結晶成長を促進させるためにフラックスを添加して焼成し合成する方法である。液相法は、有機金属塩や硝酸塩を水溶液中で加水分解し、必要に応じてアルカリなどを加えて沈殿させて生成した蛍光体材料の前駆体を熱処理して作成する方法である。また液体噴霧法は、蛍光体材料の原料が入った水溶液を加熱された炉中に噴霧して作成する方法である。本実施の形態で使用する短残光ZSM蛍光体は、特に作成方法に影響を受けるものではないが、ここでは固相反応法による製法について述べる。原料としては、酸化亜鉛ZnO、酸化珪素SiO2、炭酸マンガンMnCO3を用いる。これらを蛍光体組成に合うように混合し、大気雰囲気中にて1100~1350°Cで4時間焼成する。これをさらに混合して600~900°Cで焼成してもよい。また、焼成時の雰囲気は、窒素雰囲気中、水素と窒素の混合雰囲気でもよい。次にYAG:Ce蛍光体については以下の方法で作成する。酸化イットリウムY2O3と酸化ガドリニウムGd2O3と酸化アルミニウムAl2O3と酸化セリウムCeO2とを蛍光体組成に合うように混合する。混合物を空気中にて1000~1200°Cで焼成し、さらに酸素と窒素を含む混合ガス雰囲気にて1200~1400°Cで焼成し作成する。次にY2SiO5:Ce3蛍光体の作成方法について述べる。原料としては、酸化イットリウムY2O3と酸化珪素SiO2と酸化セリウムCeO2を用い、これらを蛍光体組成に合うように混合し、大気雰囲気中にて1200~1400°Cで焼成し作成する。焼成時の雰囲気は、窒素雰囲気中、水素と窒素の混合雰囲気でもよい。各種合成した短残光ZSM蛍光体、YAG:Ce蛍光体、Y2SiO5:Ce3蛍光体の混合は、乾式粉体のまま混合する乾式混合、あるいは溶媒を用いる湿式混合のいずれで行ってもよい。乾式混合を行う場合は、例えばジルコニアボールをメディアに用いて、ボールミル、媒体攪拌ミル、遊星型ボールミル、ジェットミル、V型混合機等を用いて混合する。湿式混合を行う場合は、溶媒として水やアルコール等を用い、これら溶媒と蛍光体を懸濁液の状態とし、上記同様ボールミル等で混合した後、篩等でメディアを分離し、減圧乾燥や真空乾燥、スプレードライなどの適宜乾燥法によって懸濁液から水分を除去して乾燥混合蛍光体を得るようにすればよい。6、PDP評価試験結果次に、上記に示した各色の蛍光体を含む蛍光体層を備えたPDPについて項目ごとに評価を行った。図6は、評価を行った際の結果を表している。図6は、本発明の実施形態における緑色蛍光体を含む緑色蛍光体層を備えた各PDP10の評価結果および比較例品におけるPDP10の評価結果を示している。6-1、輝度評価本実施の形態において、PDP10の初期輝度とは、緑色の蛍光体層のみを発光させて、輝度を測定したものである。各々の比較品および実施例における輝度は、従来品である比較品1Zn2SiO4:Mnを100とした場合の相対値で示している。輝度については、全てコニカミノルタ製分光放射輝度計CS2000にて測定を行った。輝度については、従来品に対する相対値100以上が望ましい。図7に示すように、相対輝度が90未満を×、90以上100未満を△、100以上110未満を○、110以上を◎と評価した。6-2、色度評価本実施の形態において、PDP10の色度とは、緑色の蛍光体層のみを発光させて、その色度を測定したものである。色度についても、輝度と同様コニカミノルタ製分光放射輝度計CS2000にて測定を行っている。なお緑色の色度については、ハイビジョン放送の規格ITU-RBT.709で定められる緑色蛍光体の色度はxが0.30、yが0.60であるため、色度xは0.30以下、色度yは0.60以上が望まれる。図7に示すように、色度xに関して0.300未満を◎、0.300を○、0.300を越える値について×と評価した。また、図7に示すように、色度yに関して0.600未満を×、0.600を○、0.600を越える値について◎と評価した。6-3、残光評価本実施の形態において、PDP10の残光値msとは、緑色の蛍光体層のみを発光させて、発光させるための電圧パルスを停止した後にも緑の発光が減衰しながらも続くことをいう。電圧パルスを停止する前の発光強度を100としたときに、その発光強度が10分の1まで低下するまでの時間を1/10残光といい、本実施の形態における残光値とは1/10残光のことである。残光値については、実際に作成したPDP10を駆動回路において点灯させ、検出器として光電子倍増管と、検出器からの信号を増幅するオシロスコープにて測定を行った。残光値については3.0msec以下が望ましい。図7に示すように、3.0msec以下を◎、3.0msecを越える残光時間については×と評価した。6-4、輝度寿命評価本実施の形態において、PDP10の輝度維持率とは、PDPを白色で約2000時間点灯させたときの緑色の輝度と初期輝度を比較し、緑色輝度維持率を算出したものである。約2000時間点灯させたときの緑色の輝度も同様にコニカミノルタ製分光放射輝度計CS2000にて測定を行っている。焼き付きを軽減させるには、緑色の輝度維持率は85以上が望ましい。図7に示すように、90以上を◎、85以上90未満を○、80より大きく85未満を△、80以下を×と評価した。6-5、総合評価6-1から6-4の各項目を総合して評価した結果を図7の一番右の欄に示した。◎を3点、○を2点、△を1点、×を0点とし、合計した点数が12以上である場合を◎、9以上11以下である場合を○、7以上8以下である場合を△、6以下である場合を×と評価した。6-6、各試験対象品の仕様および性能評価結果図6は、蛍光体組成およびその1~3種の蛍光体を各配合比で混合した緑色蛍光体を用いたPDP10において、緑色発光の初期輝度の相対値、緑色の色度、緑色の1/10残光値を評価している。具体的には、比較品1は緑色蛍光体として短残光ZSM蛍光体のみを用いたPDP10であり、比較品2はY3Al5O12:Tb3蛍光体のみ、比較品3はY2SiO5:Tb3のみ、比較品4はYAG:Ce蛍光体のみ、比較品5は短残光ZSM蛍光体とYAG:Ce蛍光体、比較品6はY2SiO5:Ce3蛍光体のみ、比較品7は比較品6のY2SiO5:Ce3蛍光体と比較品1の短残光ZSM蛍光体、実施例8~13は比較品1の短残光ZSM蛍光体と比較品4のYAG:Ce蛍光体と比較品6のY2SiO5:Ce3蛍光体とを用いたPDP10、実施例14は比較品1の短残光ZSM蛍光体と比較品4のYAG:Ce蛍光体と比較品6のY2SiO5:Ce3蛍光体にさらにY2SiO5:Tb3を混合した場合のPDPである。6-6-1、比較品1について比較品1は、発光中心であるMn濃度を調整して残光値を5.0msecとした場合の短残光ZSM蛍光体を用いたPDP10である。比較品1におけるPDP10の緑色輝度を100とし、輝度の基準値とする。比較品1における緑色の色度はx=0.240、y=0.710である。輝度維持率は80.0であった。6-6-2、比較品2について比較品2はTbを発光中心とする緑色蛍光体Y3Al5O12:Tb3を用いたPDP10である。Y3Al5O12:Tb3は、相対輝度が130であり、比較品1と比較して高い。しかし、色度x=0.370であり、色度y=0.565であるため緑の色域において望ましくない。また、残光値が5.7msであり、比較品1より長く、望ましい残光時間を満たしていない。輝度維持率は95.0であった。6-6-3、比較品3について比較品3は、Tbを発光中心とする緑色蛍光体Y2SiO5:Tb3を用いたPDP10である。Y2SiO5:Tb3は、PDPの輝度については比較品2と比較して低いが、比較品1と比較してより高い値を示している。また、色度に関して、色度x=0.317であり、色度y=0.608であるため、比較品2と比較して望ましい緑の色域により近い。しかし、残光値が5.7msecであるため、立体画像表示装置に求められる3.0msec以下を達成することが出来ない。6-6-4、比較品4について比較品4は、YAG:Ce蛍光体を用いたPDP10である。発光中心をCe3とすることで輝度は比較品1、3より高く、比較品2と同等である。残光時間においては、0.1msecの残光値を得ることが出来た。しかし、色度は、x=0.399、y=0.545であり、比較品2より悪い。輝度維持率は100で、長時間点灯しても輝度は低下しなかった。6-6-5、比較品5について比較品5は、比較品1の短残光ZSM蛍光体と比較品5のYAG:Ce蛍光体とを混合した場合のPDP10における緑色蛍光体の各々の特性を示す。相対輝度は比較品1より高く、残光値が3.5msecまで低減することが確認できた。しかし、立体画像表示装置において残光値は3.0msec以下が求められるため、好適ではない。6-6-6、比較品6について比較品6は、Y2SiO5:Ce3蛍光体を用いたPDP10における緑色蛍光体の特性を示す。比較品6のPDP10における緑色蛍光体は、350nm以上450nm未満に発光ピークを持つCe3付活紫外発光蛍光体である。この蛍光体は、緑色蛍光体では無いため、紫外発光のため色度xが小さく、YAG:Ce蛍光体によって増大した色度xを低下させる効果を持つ。また、残光値も1.0msec以下であるため含有率を高めると、残光値を低下させる効果を持つ。しかし、緑としての輝度が他の比較品と比較して極めて低い。しかし、他の蛍光体と混合して使用する場合、例えば短残光ZSM蛍光体やYAG:Ce蛍光体を紫外発光によって再励起することで効率を高める。その結果、パネルの輝度としては、大きく低下しないことがわかった。6-6-7、比較品7について比較品7は、比較品1である短残光ZSM蛍光体と比較品6のY2SiO5:Ce3蛍光体とを混合した場合のPDP10における緑色蛍光体の特性を示す。Y2SiO5:Ce3蛍光体の配合比を40wtにすると、残光値は3.0msec以下を達成できるが、輝度が比較品1より低く、また色度yも0.600以下となり、この組み合わせでは充分な特性を得ることが出来ない。6-6-8、実施品8~13について実施品8~13は、短残光ZSM蛍光体と、YAG:Ce蛍光体とY2SiO5:Ce3蛍光体とを用いたPDP10であり、それぞれの蛍光体の配合比を変化させている。6-6-8-1、実施品8について実施品8は、短残光ZSM蛍光体とYAG:Ce蛍光体とY2SiO5:Ce3蛍光体とをそれぞれ60wt、32wt、8wt混合した緑色蛍光体を用いてPDP10の評価を行った。相対輝度は119で100以上を満たし、色度はx=0.300、y=0.655で望ましい色域を満たしている。また、残光値は3.0msecで立体画像表示装置において残光値は3.0msec以下が求められるため、好適範囲を満たしている。さらに輝度維持率は、86.4で好適な範囲を満たしている。6-6-8-2、実施品9について実施品9は、短残光ZSM蛍光体とYAG:Ce蛍光体とY2SiO5:Ce3蛍光体とをそれぞれ60wt、30wt、10wt混合した緑色蛍光体を用いてPDP10の評価を行った。相対輝度は117で100以上を満たし、色度はx=0.295、y=0.647で望ましい色域を満たしている。また、残光値は3.0msecで立体画像表示装置において残光値は3.0msec以下が求められるため、好適範囲を満たしている。さらに輝度維持率は、86.0で好適な範囲を満たしている。6-6-8-3、実施品10について実施品10は、短残光ZSM蛍光体とYAG:Ce蛍光体とY2SiO5:Ce3蛍光体とをそれぞれ60wt、25wt、15wt混合した緑色蛍光体を用いてPDP10の評価を行った。相対輝度は110で100以上を満たし、色度はx=0.284、y=0.627で望ましい色域を満たしている。また、残光値は3.0msecで立体画像表示装置において残光値は3.0msec以下が求められるため、好適範囲を満たしている。さらに輝度維持率は、85.0で好適な範囲を満たしている。6-6-8-4、実施品11について実施品11は、短残光ZSM蛍光体とYAG:Ce蛍光体とY2SiO5:Ce3蛍光体とをそれぞれ60wt、20wt、20wt混合した緑色蛍光体を用いてPDP10の評価を行った。相対輝度は104で100以上を満たし、色度はx=0.273、y=0.607で望ましい色域を満たしている。また、残光値は3.0msecで立体画像表示装置において残光値は3.0msec以下が求められるため、好適範囲を満たしている。さらに輝度維持率は、84.0で好適な範囲を若干下回る値となった。6-6-8-5、実施品12について実施品12は、短残光ZSM蛍光体とYAG:Ce蛍光体とY2SiO5:Ce3蛍光体とをそれぞれ60wt、15wt、25wt混合した緑色蛍光体を用いてPDP10の評価を行った。相対輝度は98で100を若干下回る値となった。また、色度はx=0.262、y=0.587で望ましい色域を満たしている。また、残光値は3.0msecで立体画像表示装置において残光値は3.0msec以下が求められるため、好適範囲を満たしている。さらに輝度維持率は、83.0で好適な範囲を若干下回る値となった。6-6-8-6、実施品13について実施品13は、短残光ZSM蛍光体とYAG:Ce蛍光体とY2SiO5:Ce3蛍光体とをそれぞれ10wt、10wt、80wt混合した緑色蛍光体を用いてPDP10の評価を行った。相対輝度は40で100を大きく下回る値となった。また、色度はx=0.205、y=0.250でyの値が望ましい色域を満たしていない。また、残光値は0.6msecで立体画像表示装置において残光値は3.0msec以下が求められるため、好適範囲を満たしている。さらに輝度維持率は、82.0で好適な範囲を若干下回る値となった。6-6-8-7、実施品8~13について実施品8~実施品13についてまとめる。PDP10の輝度において、Y2SiO5:Ce3蛍光体の含有率が20wt以下である場合、PDP10の輝度は比較品1より高い。また、残光値において、実施品8~13は、全て3.0msec以下のパネル残光値を得ることが出来た。また、Y2SiO5:Ce3蛍光体の含有率を8wt以上とすることで、短残光化を実現しながら、色度x=0.300以下、かつ、y=0.600以上を満たす。しかし、実施品12に示すようにY2SiO5:Ce3蛍光体の含有率が25wt以上の場合、PDP10の相対輝度が100を下回る。実施品13では、実施品12よりもさらにPDP10の相対輝度が小さい。したがって、より好ましいY2SiO5:Ce3蛍光体の含有率は、8wt以上20wt以下が望ましい。6-6-9、実施品14について実施品14は、短残光ZSM蛍光体とYAG:Ce蛍光体とY2SiO5:Ce3蛍光体とを組み合わせた緑色蛍光体に、さらにY2SiO5:Tb3蛍光体を混合した場合のPDP10における緑色蛍光体の特性を示す。残光値は3.0msec以上であるが、5.0msec以下と短く、これまでの実施品よりさらに高輝度で、高色域な緑色蛍光体を得ることが出来た。7、実施形態のまとめ上記実施形態において特徴的な部分を以下に列記する。なお、上記実施形態に含まれる発明は、以下に限定されるものではない。なお、各構成の後ろに括弧で示した蛍光体組成は、各構成の具体例である。各構成はこれらの具体例に限定されるものではない。1少なくとも前面側が透明な一対の基板を基板間に放電空間が形成されるように対向配置するとともに放電空間を複数に仕切るための隔壁を少なくとも一方の基板に配置し、かつ隔壁により仕切られた前記放電空間で放電が発生するように前記基板に電極群を配置するプラズマディスプレイ装置100であって、緑色蛍光体が、1/10残光時間が5msec以下の緑色蛍光体Zn2SiO4:Mn2と、490nm以上560nm未満の波長領域に発光ピークを持つ緑色蛍光体Y3Al5O12:Ce3と、350nm以上450nm未満に発光ピークを持つ紫外発光蛍光体Y2SiO5:Ce3と、を含む蛍光体であることを特徴とする。これにより、初期輝度が高く、色域が広く、残光時間が3.0msec以下の立体画像表示に好適なプラズマディスプレイ装置を提供することが可能となる。21に記載のプラズマディスプレイ装置100において、Y2SiO5:Ce3の混合比率は1wt以上80wt以下の範囲であることを特徴とする。残光時間を3.0msec以下に短縮したクロストークの無い立体画像表示装置に好適なPDP装置を提供することが可能となる。31に記載のプラズマディスプレイ装置100において、Y2SiO5:Ce3の混合比率は1wt以上20wt以下の範囲であることを特徴とする。これにより、Y3Al,Ga5O12:Ce3によって上昇した色度xの値を適度に低減することができるため色域が広く、初期輝度が高く、かつ残光時間を3.0msec以下に短縮したクロストークの無い立体画像表示装置に好適なPDP装置を提供することが可能となる。41に記載のプラズマディスプレイ装置100において、さらにY3Al5O12:Tb3またはY2SiO5:Tb3のいずれかを含む蛍光体であることを特徴とする。これにより、残光時間を5.0msec以下で1~3で述べた緑色蛍光体よりもさらに高輝度で、色域のよいPDP装置を提供することが可能となる。"