"電子写真感光体である試料を帯電させる静電気帯電工程と、帯電後の前記試料の感光面を露光により除電させる除電工程と、前記試料の表面電位を検出する表面電位検出工程と、前記試料の電荷量の検出を行う電荷量検出工程と、表面電位および電荷量の検出結果に基づいて、前記試料の静電容量を算出する静電容量算出工程と、を有し、前記静電気帯電工程は、前記試料の回転周期における表面電位において所定の電位差が生じる帯電条件で前記試料を帯電させ、前記静電容量算出工程は、前記試料の任意の位置における該試料の回転周期における複数の表面電位と通過電流との関係に基づいて、静電容量を算出することを特徴とする電子写真用感光体の特性評価方法。前記静電容量算出工程は、静電容量の算出に使用する全ての表面電位について、測定前の初期表面電位を減算することを特徴とする請求項1に記載の電子写真用感光体の特性評価方法。前記静電容量算出工程は、静電容量の算出に使用する電荷量について、前記試料の2周目以降の電荷量を、1周前の電荷量を加算して算出することを特徴とする請求項1または2に記載の電子写真用感光体の特性評価方法。電子写真感光体である試料を帯電させる静電気帯電手段と、帯電後の前記試料の感光面を露光により除電させる除電手段と、前記試料の表面電位を検出する表面電位検出手段と、前記試料の電荷量の検出を行う電荷量検出手段と、表面電位および電荷量の検出結果に基づいて、前記試料の静電容量を算出する静電容量算出手段と、を有し、前記静電気帯電手段、前記試料の回転周期における表面電位において所定の電位差が生じる帯電条件で前記試料を帯電させ、前記静電容量算出手段は、前記試料の任意の位置における該試料の回転周期における複数の表面電位と通過電流との関係に基づいて、静電容量を算出することを特徴とする電子写真用感光体の特性評価装置。本発明は、以上の従来技術における問題に鑑みてなされたものであり、感光体の回転数に影響されずに精度良く静電容量を算出可能な電子写真用感光体の特性評価方法及び特性評価装置を提供することを目的とする。かかる目的を達成するため、本発明に係る電子写真用感光体の特性評価方法は、電子写真感光体である試料を帯電させる静電気帯電工程と、帯電後の試料の感光面を露光により除電させる除電工程と、試料の表面電位を検出する表面電位検出工程と、試料の電荷量の検出を行う電荷量検出工程と、表面電位および電荷量の検出結果に基づいて、試料の静電容量を算出する静電容量算出工程と、を有し、静電気帯電工程は、試料の回転周期における表面電位において所定の電位差が生じる帯電条件で試料を帯電させ、静電容量算出工程は、試料の任意の位置における該試料の回転周期における複数の表面電位と通過電流との関係に基づいて、静電容量を算出するようにしている。また、本発明に係る電子写真用感光体の特性評価装置は、電子写真感光体である試料を帯電させる静電気帯電手段と、帯電後の試料の感光面を露光により除電させる除電手段と、試料の表面電位を検出する表面電位検出手段と、試料の電荷量の検出を行う電荷量検出手段と、表面電位および電荷量の検出結果に基づいて、試料の静電容量を算出する静電容量算出手段と、を有し、静電気帯電手段、試料の回転周期における表面電位において所定の電位差が生じる帯電条件で試料を帯電させ、静電容量算出手段は、試料の任意の位置における該試料の回転周期における複数の表面電位と通過電流との関係に基づいて、静電容量を算出するものである。本発明によれば、感光体の回転数に影響されずに精度良く電子写真用感光体の静電容量を算出することが可能となる。以下、本発明に係る構成を図1から図10に示す実施の形態に基づいて詳細に説明する。なお、以下、放電電流という用語を用いるが、これは、帯電装置の放電条件を決めるための値であり、測定する感光体試料と同形状直径全長肉厚が同じの素管感光層を塗布していないを放電させ、アルミ素管側に流れる電流のことを意味している。この放電電流によって帯電装置の出力を設定する。特性評価装置図1は本実施形態に係る電子写真感光体の特性評価装置以下、特性評価装置の構成を示す概略正面図、図2は図1に示す特性評価装置の概略側面図である。図1および図2を参照しながら特性評価装置を説明する。図1に示すように、特性評価装置30は、感光体ドラム1を露光する露光ランプ11、感光体ドラム1の帯電前の電位を計測する表面電位計プローブ17、帯電後の電位を計測する表面電位計プローブ3、感光体ドラム1を帯電するコロナ帯電器6、コロナ帯電器6へ電圧を供給するための電源7、電源7のスイッチ13、感光体ドラム1を除電する除電用光源8、露光ランプ11を覆うランプボックス10、露光した光を電子写真用感光体の照射面までガイドする露光ガイドボックス2、照度を調節する絞り12を有している。この特性評価装置30では、感光体ドラム1はモータ14によって回転する機構となっており、図1の矢印の方向に回転する。このとき、電源7から高電圧が出力され、コロナ帯電器6によって感光体ドラム1が帯電される。この帯電時に感光体ドラム1中を通過する電流通過電流は計測され、5の信号処理回路に送られる。なお、信号処理回路5の中には図示されていない平滑化回路が組み込まれており、平滑化回路によって通過電流の平滑化が行われる。その後、A/D変換器16によってデジタル信号に変換されコントローラ15に送られデジタル信号が演算処理される。また、感光体ドラム1の表面電位は、表面電位計プローブ3,17からモニター部である表面電位計4に送られモニターされ、信号処理回路9に送られる。その後、A/D変換器16によって変換され、次にコントローラ15に送られ演算処理される。コントローラ15は、感光体ドラム1を回転させるモータ14内のモータドライバ14a図示せずに接続されている。モータドライバ14aでは、回転数を出力する機能、回転数をリモート制御可能な機能も付加されているため、回転数制御と回転数の認識が可能である。また、感光体1は、図2に示すように、両端にドラムチャック治具19でドラムを保持され、感光体の主軸18がドラムチャック治具19の中心を通って支持されている。この主軸18は、感光体1の左側に配置された面板20aと、右側に配置された面板20bにより主軸18が軸受けされる機構となっている。また、主軸18は、モータ14に繋がったベルト21によって回転する機構となっており、図1の矢印方向に回転する。また、感光体1を回転させる駆動手段としてのモータ14のモータドライバ14aは、感光体1の回転数を出力する手段、感光体1の回転位置検出手段、感光体1の回転数を遠隔制御可能な手段等を備えており、感光体1の回転数制御、回転数の認識、設定した所望の角度位置で感光体1の回転を停止させることが可能である。また、所望の線速vで感光体1を回転させることが可能である。感光体ドラム1の周りのユニットは、デジタルリレー出力によってON/OFF制御されている。また、感光体ドラム1の露光後電位は、露光ランプ11を使用することによって、測定することができ、感光体ドラム1の表面電位を取り除く場合は、除電用光源8を使用し取り除くことが可能であり、感光体ドラム1の帯電特性、光減衰特性等の特性評価が可能である。露光装置露光ランプ11には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオードLED、半導体レーザLD、エレクトロルミネッセンスELなどの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。また、照度を下げるために、ニュートラルデンシティフィルターを用いることもできる。さらに、照度を調節するための絞り12には、絞りを使わず照度調整可能なニュートラルデンシティフィルターを用いることもできる。なお、感光体ドラム1の表面を帯電処理するための帯電器6の電源回路の制御手段図示せずや、感光体ドラム1を光照射するための光源8の電源回路の制御手段図示せず等は、特に限られるものではなく、公知または新規のものを用いることができる。また、帯電器6としては、例えば、コロナ帯電器であるコロトロン帯電器やスコロトロン帯電器を使用することができる。なお、特性評価装置30は、光を透過しない暗箱、暗幕等で覆われて使用される。このようにしないと、評価時に外部環境風、光、温度等をいうの影響を受けて正確な特性評価が難しいからである。ただし、各コントローラ、信号処理回路等の感光体ドラム1の評価に直接影響の無い構成については、必ずしも暗箱あるいは暗幕で覆う必要はない。また、被試験試料としての感光体ドラム1は、導電性支持体の上に電荷発生層、電荷輸送層が形成されたもの、更に電荷輸送層の上に保護層が形成されたもの等を使用できる。導電性支持体および電荷発生層、電荷輸送層は、特に限られるものではなく、公知または新規のものを用いることができる。静電容量算出方法次に本実施形態に係る特性評価装置30による感光体ドラム1の静電容量算出方法特性評価方法について説明する。感光体1の静電容量は、表面電位と通過電流との関係に基づいて算出される。具体的には、下記式1を用いて、通過電流Iから電荷量Qを算出する。Q=I/Wvp1ここで、Qは電荷[C/mm2]を示し、Iは通過電流[A]を示し、Wは帯電装置の実行帯電幅[mm]を示し、vp[mm/s]は感光体の線速回転速度を示す。また、感光体1周目の電荷量Q1は、Q1=I1/W×vpでありI1:1周目の任意の一点の電流、感光体2周目以降の電荷量Qnn:回転数は、Qn=In/W×vpQn-1In:n周目の任意の一点の電流、Qn-1:n-1周目の電荷量で電荷量を算出することができる。このように算出された電荷量Qと表面電位Vに基づいて、下記式2より静電容量[F/mm2]を算出する。Q=CV2ここで、Qは電荷量[C/mm2]を示し、Vは表面電位[V]を示し、Cは静電容量[F/mm2]を示す。以上により、感光体1の静電容量を求めることができる。ここで、表面電位Vに関しては、測定前の初期表面電位V1を減算することにより、電荷量変化に相当する分の電位変化測定前の感光体の履歴によって生じる特性変化を考慮した形で、静電容量をより精度良く算出することが可能となるため、初期表面電位V1を減算することが好ましい。また、表面電位計プローブ3,17と帯電器6はドラム周方向の同じ位置にないため、表面電位Vと通過電流Iの関係は、レイアウト上のずれた角度分時間差が生じる。そのため、表面電位Vと通過電流Iの対応関係は、角度ずれ分の時間差を考慮して行うことが好ましい。ここで、本実施形態に係る特性評価方法では、静電容量の算出をドラム周回時間毎に実施することにより、回転数に影響されること無く、感光体周方向の任意の位置任意の1点における静電容量を精度良く算出することが可能となる。この場合、まず上記式1を用いて、ある位置での通過電流Iから電荷量Qを算出した後、ドラム周回時間毎の表面電位V及び電荷量Qを、図3に示すように、横軸に電荷量Q、縦軸にVを取ったグラフ上にプロットし、複数のプロット点を結んだ直線L2の傾きから静電容量を求める。ここで、静電容量を1つのプロットで結んだL1の傾きではなく、複数のプロットから算出したL2の傾きで求めることにより、高い精度で静電容量を求めることができる。更に、静電容量の算出をドラム1の複数の位置で行うことにより、静電容量分布を求めることが可能となる。また、ドラム周回毎の表面電位差に関しては、電位差が小さい場合静電容量算出の誤差が大きくなるため、100V程度の電位差が1回でも生じる結果で算出することが好ましい。更に、静電容量算出時の電荷量に関し、感光体2周目以降の電荷量は、1周前の電荷量を加算して算出することにより、到達した表面電位でのトータルの電荷量を考慮した形での静電容量算出が可能となるため、感光体2周目以降の電荷量は、1周前の電荷量を加算して算出することが好ましい。これにより、電荷量をより正確に算出することが可能となり、静電容量をより精度良く算出することが可能となる。以上のように、本実施形態に係る特性評価方法によれば感光体の回転数に影響されずに周方向の任意のポイントにおいて、精度良く電子写真用感光体の静電容量を算出することが可能となる。尚、上述の実施形態は本発明の好適な実施の例ではあるがこれに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々変形実施可能である。比較例1次に、図1及び図2の特性評価装置30を使用し、ドラム直径100mm、ドラム全長360mmであって、リコーimagioMF7070に搭載された感光体ドラムと同じ材料、処方構成の感光層を塗った感光体ドラム1を使用して特性評価を行った。なお、帯電器6に接続されている高圧電源、表面電位計、表面電位計プローブ3,17としては、TREK社製の装置を使用した。また、帯電器6は内製したスコロトロン帯電器、除電器除電用光源5には波長660nmのラインLED、モータ14にはオリエンタル社製モータ、それ以外の信号処理回路等は全て内製して製作した特性評価装置30を使用した。なお、帯電装置6の設定放電電流は-127.3[nA/cm2]で実施。感光体ドラム1の回転数は1800rpmと200rpmの2水準で測定した。感光体ドラム1の表面電位の推移結果を図4、通過電流の推移結果を図5に示す。また、静電容量を算出するためにプロットした充電電荷量充電電荷量の算出方法は、図10と同様の従来技術での算出方式で算出と表面電位の対応関係の結果グラフQ-Vカーブを図6回転数:1800rpm、プロットしたポイントは全測定データの充電電荷量と表面電位対応関係をプロット、回転数のみ200rpmとして同様にプロットした結果グラフを図7に示す。なお、表面電位通過電流サンプリング間隔は0.01sec、静電容量算出方法は図10に示す方法で実施した。図4および図5に示す結果によれば、1800rpmという高速回転で測定した場合は、表面電位通過電流が徐々に変化する状況を確認できるが、200rpmという低速回転で測定した場合には表面電位通過電流とも1回転するまで放電状況は変化しないため、階段状に変化した結果となることが分かる。また、200rpmでの測定結果は表面電位通過電流とも応答性の問題から信号に遅れが生じていることも分かる。また、図6に示す結果からは、1800rpmという高速回転で静電容量を算出する場合は、充電電荷量と表面電位の結果グラフのどのポイントで回帰線を引いても同じような静電容量結果を算出することが可能であるといえるが、図7に示す結果からは、200rpmという低速回転で静電容量を算出する場合は、回帰線を引くためのポイント選定が困難であることが分かる。さらに、図4および図5の結果からも分かるが、帯電装置と表面電位プローブは同じ位置に無いために、表面電位と通過電流が同時期に変化しない。そのため、静電容量算出時の表面電位と通過電流の対応関係を間違えると、正しい静電容量を算出できないことが分かる。比較例2また、比較例1と同様の特性評価装置30を使用して感光体ドラム1の特性評価を行った。回転数1800rpmで静電容量を算出した場合の充電電荷量と表面電位の結果グラフQ-Vカーブを図8、回転数200rpmで静電容量を算出した場合の充電電荷量と表面電位の結果グラフを図9に示す。なお、充電電荷量の算出方法は、図10と同様の従来技術での算出方式で算出した。なお、グラフへのプロットは、Y軸の表面電位を26分割-1200Vを26分割した値に最も近い値のみをプロットしている。図8の結果によれば、1800rpmという高速回転で静電容量を算出した場合には、Y軸の表面電位を26分割した値に最も近い値のみをプロットしても、問題なく充電電荷量と表面電位の結果グラフから直線を引くことができ、静電容量を算出できたが、図9に示すように200rpmという低速回転で、Y軸の表面電位を26分割した値に最も近い値のみをプロットし静電容量を算出する方法では、直線を引くことが困難であり、精度の良い静電容量算出は困難であることが分かる。以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により、何等限定されるものではない。実施例1図1及び図2の特性評価装置30を使用し、ドラム直径100mm、ドラム全長360mmであって、リコーimagioMF7070に搭載された感光体ドラムと同じ材料、処方構成の感光層を塗った感光体ドラム1を使用して特性評価を行った。ここで、ドラム軸方向180mmの位置軸方向中央部において、感光体周方向の4点0°,90°,180°,270°での表面電位と通過電流結果から静電容量を算出した結果を表1に示す。尚、帯電開始から3周目分までのデータから静電容量を算出した。なお、帯電器6に接続されている高圧電源、表面電位計、表面電位計プローブ3,17としては、TREK社製の装置を使用した。また、帯電器6は内製したスコロトロン帯電器、除電器除電用光源5には波長660nmのラインLED、モータ14にはオリエンタル社製モータ、それ以外の信号処理回路等は全て内製して製作した特性評価装置30を使用した。なお、感光体ドラム1の回転数は200rpm、表面電位通過電流サンプリング間隔を0.01sec、帯電装置6の設定放電電流は-127.3[nA/cm2]で実施した。当該条件下での感光体回転数での電位差は、何れの感光体もドラム1周目と2周目の電位差が約150V、ドラム2周目と3周目の電位差が約110Vであった。また、静電容量算出方法は、上記実施形態での算出方法上記式1,2、図3に示す算出方法とした。但し、静電容量算出時の全ての表面電位に関しては、初期表面電位を減算した値を使用し、且つ電荷量の計算には、1周前の電荷量を加算した値を電荷量として使用した。表1の結果によれば、サンプル2の測定位置180°の静電容量結果、サンプル4の測定位置0°の静電容量結果が他の測定位置と比較して、2以上違いが生じる結果となっている。次に、静電容量算出時に使用した全てのサンプルの各測定位置の膜厚を測定した結果を表2に示す0°の位置を基準にした時の、膜厚差である。なお、膜厚の測定には、渦電流式膜厚計フィッシャー社製を使用した。表2の結果によれば、サンプル2に関しては180°の位置で膜厚差が大きく、サンプル4に関しては、0°の位置で膜厚差が大きい結果を示している。この結果は、表1で比較した静電容量結果で違いが判明した結果と同じであった。この結果、感光体の膜厚差などの異常に関しては、ドラム回転周期で電位差が生じる固定した帯電条件で帯電し、その結果生じる任意の1点におけるドラム回転周期の複数の表面電位と通過電流の関係から静電容量を算出することで確認が可能であることが分かる。また、複数の測定位置で静電容量を算出することで、静電容量分布を計測することも可能であることが分かる。実施例1により、感光体の特性を精度良く測定できることを確認できた。実施例2実施例1と同様に、同じ特性評価装置30でサンプル1を使用し、同じ位置、同じタイミングで、且つ、静電容量算出方法は上記実施形態での算出方法上記式1,2、図3に示す算出方法とした。但し、実施例2では、静電容量算出時の全ての表面電位は、初期表面電位を減算せず静電容量を算出した。静電容量算出時のQ-Vカーブ図3でのL2直線のV=0の時の電荷量のズレを算出した結果を表3に示す。表3の結果によれば、実施例1の方が電荷量のズレは小さいことがわかる。使用したサンプル1は、未使用感光体であり電荷量のズレはほぼ無い状態であるため、実施例1の方がゼロに近く、より感光体の特性を精度良く表していると考えられる。以上より、静電容量算出時の全ての表面電位は、初期表面電位を減算して静電容量を算出した方実施例1の方が、電荷量変化に相当する分の電位変化を考慮した形での静電容量算出が可能となり、さらに感光体の特性を精度良く測定できることを確認できた。"