"モータと、前記モータに連結された歯車列からなる減速機構と、前記減速機構に連結された分針パイプと、日の裏車を介して前記分針パイプに連結された時針パイプと、それらを支持するケース体とを備えたアナログ時計のムーブメントにおいて、前記減速機構の歯車のうちの1つは、その回転軸方向の一方の端面に、回転工具をさし込むための溝部を設けてなるものであり、前記ケース体は、前記溝部を露呈する開口部と、前記開口部からその内側に向って突出する円筒ボス部とを備え、前記溝部を設けてなる前記歯車は、その回転軸方向の一方の端部を前記円筒ボス部に遊嵌して設け、前記分針パイプ及び前記時針パイプは、前記回転工具を用いて前記溝部を操作することにより回転することができるようにしたことを特徴とするアナログ時計のムーブメント。前記溝部を設けてなる前記歯車の一方の端部及び前記円筒ボス部には、前記歯車の回転軸方向に対して垂直なリング面をそれぞれ設け、これらのリング面は、互いに対向していることを特徴とする請求項1記載のアナログ時計のムーブメント。さて、従来の針合せ機構は、前述したように針合せカナにて日の裏車を回転するものである。日の裏車を回転することによれば、減速比の関係から指針の位置の微妙な調整が可能となる。但し、製造時や検査時において指針を動かす場合は、指針を一度に数時間分動かすなど、微妙な調整とは異なる大まかな操作も必要とされる。すなわち、現状では製造時や検査時においても日の裏車を回転する針合せ機構が利用されているものの、その作業性や労力を考慮すると、より速やかに指針を動かすことができる構成が必要であると考えられる。特に、電波修正時計であれば、使用時における針合せの機能は不用となる。故に、製造時や検査時においてのみ大まかな針合せ操作を行なうものであれば、日の裏車を回転する針合せカナを設けずに、適度な減速比で指針を動かすことができるように工夫することが望ましい。本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、構成部品が少なく且つ製造時や検査時における針合せの操作性に優れたアナログ時計のムーブメントを提供することである。本願第1請求項に記載した発明は、モータ100と、前記モータ100に連結された歯車列からなる減速機構110と、前記減速機構110に連結された分針パイプ120と、日の裏車140を介して前記分針パイプ120に連結された時針パイプ130と、それらを支持するケース体300とを備えたアナログ時計のムーブメント1において、前記減速機構110の歯車のうちの1つ111は、その回転軸方向の一方の端面に、回転工具をさし込むための溝部111cを設けてなるものであり、前記ケース体300は、前記溝部111cを露呈する開口部301と、前記開口部301からその内側に向って突出する円筒ボス部302とを備え、前記溝部111cを設けてなる前記歯車111は、その回転軸方向の一方の端部を前記円筒ボス部302に遊嵌して設け、前記分針パイプ120及び前記時針パイプ130は、前記回転工具を用いて前記溝部111cを操作することにより回転することができるようにした構成のアナログ時計のムーブメント1である。本願第2請求項に記載した発明は、請求項1において、前記溝部111cを設けてなる前記歯車111の一方の端部及び前記円筒ボス部302には、前記歯車111の回転軸方向に対して垂直なリング面111R,302Rをそれぞれ設け、これらのリング面111R,302Rは、互いに対向している構成のアナログ時計のムーブメント1である。本発明によれば、構成部品が少なく且つ製造時や検査時における針合せの操作性に優れたアナログ時計のムーブメントを得ることができる。以下に、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。図1乃至図4に示すアナログ時計のムーブメント1は、第1ステッピングモータ100と、第1ステッピングモータ100に連結された歯車列からなる第1減速機構110と、第1減速機構110に連結された分針パイプ120と、日の裏車140を介して分針パイプ120に連結された時針パイプ130と、第2ステッピングモータ200と、第2ステッピングモータ200に連結された歯車列からなる第2減速機構210と、第2減速機構210に連結された秒針パイプ220と、それらを支持するケース体300とを備えたものである。具体的には、分針を装着する分針パイプ120、時針を装着する時針パイプ130、及び秒針を装着する秒針パイプ220が同心軸状に設けられている。そして、第1ステッピングモータ100に連結された減速機構110が分針パイプ120の基端部に設けられた歯車部120aと連結されている。更に、分針パイプ120の基端部に設けられたカナ120bが日の裏車140と連結されており、時針パイプ130の基端部に設けられた歯車部130aが日の裏車140のカナ140bと連結されている。また、第2ステッピングモータ200に連結された第2減速機構210が秒針パイプ220の基端部に設けられた歯車部220aと連結されている。分針パイプ120及び時針パイプ130が第1ステッピングモータ100によりそれぞれ所定の速度で回転駆動し、秒針パイプ220が第2ステッピングモータ200により所定の速度で回転駆動する。ケース体300は、背面側の第1ケース部材310及び正面側の第2ケース部材320をその厚さ方向に組付けてなる扁平型のものである。第1ケース部材310及び第2ケース部材320の間には、第1ステッピングモータ100及び第2ステッピングモータ200を装着した中板330が設けられている。第2ケース部材320には、第1ステッピングモータ100及び第2ステッピングモータ200を制御する回路基板400が設けられている。このケース体300の内部には、第1ステッピングモータ100、第2ステッピングモータ200、第1減速機構110、第2減速機構210、日の裏車140、及び各指針パイプ120,130,220の基端部が収納されている。第1ケース部材310、第2ケース部材320、及び中板330の要所には、各構成部材を保持する凹凸、ボス、及び支軸等が形成されている。各指針パイプ120,130,220の先端部は、第2ケース部材320から正面に向けて突出している。第1ケース部材310及び第2ケース部材320は、互いにねじ止めされている。回路基板400は、第2ケース部材320の正面に重ねてねじ止めされている。回路基板400には、各指針パイプ120,130,220を挿通する孔部が設けられている。本例のムーブメント1は、標準時刻電波を受信してその表示時刻を修正する電波修正時計を構成するものであって、標準時刻電波を受信するアンテナ500をケース体300に設けるとともに、受信の動作を制御する受信回路を回路基板400に設けてなるものである。第1ケース部材310は、ケース体300の正面側から見て第2ケース部材320の側部に食み出した部位にアンテナ500の装着部311を一体に備えている。この装着部311は、正面側を開口した箱型を呈するものであり、その内部には、アンテナ500の端部を固定するスナップが設けられている。また、ムーブメント1の要所には、分針パイプ120及び時針パイプ130の位置と、秒針パイプ220の位置とをそれぞれ検出する位置検出手段図示は省略が設けられている。各指針パイプ120130,220の位置は、位置検出手段による位置検出及び回路基板400による各ステッピングモータ100,200の制御により、受信した標準時刻電波に応じて自動的に修正される構成となっている。次に、本例のアナログ時計のムーブメント1における針合せについて説明する。分針及び時針の針合せは、第1減速機構110の歯車のうちの1つをプラスドライバーやマイナスドライバーといった回転工具にて直接回転することにより行なう。本例の場合、分針パイプ120に設けられた歯車部120aと噛合するカナ111bを備えた第1減速機構110の歯車111いわゆる三番車は、その回転軸方向の一方の端面に、回転工具をさし込むための溝部111cを設けてなるものである。溝部111cを設けてなる歯車111は、回転軸方向の両端部を第1ケース部材310及び中板330にそれぞれ装着して回転可能に設けられている。第1ケース部材310は、溝部111cを露呈する開口部301と、開口部301からその内側に向って突出する円筒ボス部302とを備えている。溝部111cは、ケース体300の表面よりも開口部301の奥に位置している。分針パイプ120及び時針パイプ130は、回転工具を用いて溝部111cを操作することにより回転することができる構成となっている。溝部111cを設けてなる歯車111は、回転軸方向の一方の端部を円筒ボス部302に遊嵌して設けられている。このような構成によると、回転工具にて溝部111cを操作する際にも歯車111を安定的に支えることができる。また、この歯車111の一方の端部及び円筒ボス部302には、歯車111の回転軸方向に対して垂直なリング面111R,302Rがそれぞれ設けられており、これらのリング面111R,302Rは、互いに対向している。このような構成によると、ケース体300の外部から内部に開口部301を通じて埃が浸入することを防止することができる。以上説明したように、本例のアナログ時計のムーブメントは、従来の針合せ機構のように日の裏車を回転する針合せカナを設けずとも、分針及び時針を回転することができるものである。また、日の裏車を回転する場合と比較すると、より速やかに分針及び時針を動かすことができる。すなわち、構成部品が少なく且つ製造時や検査時における針合せの操作性に優れたムーブメントとして極めて合理的に構成されたものである。尚、本例における各部の構成は、特許請求の範囲に記載した技術的範囲において適宜に設計変更が可能であり、図例説明したものに限定されないことは勿論である。例えば、本例では溝部をいわゆる三番車に設けたが、このような溝部は第1減速機構の他の歯車に設けるように構成することも可能である。"