"ヘルメット用の衝撃吸収層において、ベースプレートと、及び前記ベースプレート上に互いに離して配置し、また前記ベースプレートのみを介して相互連結される複数個の衝撃吸収部材であって、各衝撃吸収部材は、少なくとも部分的にヘルメットに対する衝撃荷重を吸収するよう独立してまた弾性的に圧潰可能とし、また中空であり、前記ベースプレートから開放した頂端部まで上方に突出する、閉じた周壁を画定し、前記開放した頂端部は、衝撃吸収部材から流出する流体流の減少をごく僅かしか生じさせない寸法とし、各前記衝撃吸収部材の前記閉じた周壁は、少なくとも1つの壁区域を有するものとした、該衝撃吸収部材とを備え、前記壁区域は、互いに対向する内面及び外面を有し、これら内面及び外面は截頭錐体形状を有するものとした第1部分と、前記第1部分から上方に突出するとともに、前記第1部分に一体に形成した第2部分であって、互いに対向する内面及び外面を有し、これら内面及び外面は截頭錐体形状を有するものとした、該第2部分とを有し、前記第1部分及び第2部分における前記内面は、それぞれに対応する截頭錐体の半径方向に比較的広い側の端部で相互連結し、前記第1部分及び前記第2部分における前記内面相互がなす内側角度が180 ゚より小さい角度を画定し、また前記第1部分及び第2部分における前記外面は、それぞれに対応する截頭錐体の半径方向に比較的広い側の端部で相互連結し、前記第1部分及び前記第2部分における前記外面相互がなす外側角度が180 ゚より大きい角度を画定する構成とした、衝撃吸収層。請求項1記載の衝撃吸収層において、各衝撃吸収部材は一次衝撃吸収部材とし、前記衝撃吸収層は、さらに、前記ベースプレートから上方に独立して突出し、かつ前記一次衝撃吸収部材の各々における前記閉じた周壁内に配置した第2衝撃吸収部材を備え、前記第2衝撃吸収部材は独立して圧潰可能とした、衝撃吸収層。請求項2記載の衝撃吸収層において、前記第2衝撃吸収部材は、中空であり、また円形断面形状を有する構成とした、衝撃吸収層。請求項2記載の衝撃吸収層において、前記第2衝撃吸収部材は、前記ベースプレートからの高さが一次衝撃吸収部材よりも低い構成とした、衝撃吸収層。請求項1記載の衝撃吸収層において、前記第1部分及び第2部分の前記外面、並びに前記第1部分及び第2部分の前記内面は、前記衝撃吸収部材が未圧縮状態であるとき、前記衝撃吸収部材が前記ベースプレートから前記開放した頂端部まで材料による連続した管状部分を含むよう、相対的な指向性を有する構成とした、衝撃吸収層。請求項1記載の衝撃吸収層において、前記衝撃吸収部材は、前記閉じた周壁の前記開放した頂端部を包囲し、また半径方向に突出する鍔縁を有する構成とした、衝撃吸収層。請求項1記載の衝撃吸収層において、前記衝撃吸収部材のそれぞれは、前記閉じた周壁から半径方向外方及び半径方向内方の少なくとも一方に突出する複数個のリブを有し、前記リブは、前記ベースプレートから前記開放した頂端部まで延在する構成とした、衝撃吸収層。請求項1記載の衝撃吸収層において、前記衝撃吸収部材のそれぞれは、単一の前記壁区域を有し、前記壁区域の前記第1部分は、前記ベースプレートから上方に突出し、また前記壁区域の前記第2部分は、前記衝撃吸収部材の前記開放した頂端部を画定する構成とした、衝撃吸収層。請求項1記載の衝撃吸収層において、前記衝撃吸収部材のそれぞれは、少なくとも2個の前記壁区域を有し、一方の第1壁区域は、前記ベースプレートから上方に突出し、また他方の第2壁区域は、前記第1壁区域から上方に突出しかつ前記開放した頂端部を画定し、前記第1区域及び第2区域における内面相互を、それぞれに対応する截頭錐体における半径方向に狭い側の端部で連結し、また前記第1区域及び第2区域における外面相互を、それぞれに対応する截頭錐体における半径方向に狭い側の端部で連結した、衝撃吸収層。請求項1記載の衝撃吸収層において、前記衝撃吸収部材のそれぞれは、前記ベースプレートから前記開放した頂端部までで画定される高さと、前記壁区域における前記第1部分と第2部分との間における接合部で画定される最大幅を有し、前記高さは少なくとも前記最大幅に等しい、衝撃吸収層。請求項1記載の衝撃吸収層において、前記内面及び外面は、それぞれ截頭円錐形状とした、衝撃吸収層。ヘルメット用の衝撃吸収層において、ベースプレートと、及び前記ベースプレート上に互いに離して配置し、また独立して圧潰可能な中空である複数個の一次衝撃吸収部材であって、前記ベースプレートから開放した頂端部まで延在する、閉じた周壁を有し、前記周壁は、半径方向外方に曲がった形状を有して半径方向に狭い上端部及び下端部並びに半径方向に広がった中央部分を画定する、拡開-収束壁輪郭を形成する少なくとも1個の壁区域を画定し、前記壁区域の前記半径方向に広がった中央部分が、前記開放した頂端部と前記ベースプレートとの間に位置して、前記一次衝撃吸収部材の最大幅を形成する、該一次衝撃吸収部材と、前記一次衝撃吸収部材のそれぞれにおける前記閉じた周壁内で前記ベースプレートから突出し、かつ前記一次衝撃吸収部材から独立して作用する、二次衝撃吸収部材とを備えた、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記二次衝撃吸収部材は、前記一次衝撃吸収部材よりも低い高さを有する構成とした、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記二次衝撃吸収部材は、中空とし、また前記一次衝撃吸収部材とは異なる形状の閉じた周壁を画定する構成とした、衝撃吸収層。請求項14記載の衝撃吸収層において、前記二次衝撃吸収部材は、管状であり、また円形断面を有する構成とした、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記閉じた周壁の前記開放した頂端部は、前記一次衝撃吸収部材から流出する流体流をごく僅かしか抑制しないようにする寸法とした、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記一次衝撃吸収部材は、弾性的にたわむことができるものとした、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記一次衝撃吸収部材の前記閉じた周壁の少なくとも1個の壁区域は、互いに対向する内面及び外面を有し、これら内面及び外面はそれぞれ截頭錐体の形状を有する第1部分と、及び前記第1部分から上方に突出しかつ前記第1部分に対して一体に形成し、また互いに対向する内面及び外面を有し、これら内面及び外面はそれぞれ截頭錐体の形状を有する第2部分とを有する構成とし、前記第1部分及び第2部分の前記内面は、それぞれに対応する截頭錐体の半径方向により広い端部で相互連結し、前記第1部分及び第2部分の前記内面がなす内角が180 ゚より小さい角度を画定するようにし、また前記第1部分及び第2部分の前記外面は、それぞれに対応する截頭錐体の半径方向により広い端部で相互連結し、前記第1部分及び第2部分の前記外面がなす外角が180 ゚より大きい角度を画定するようにした、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記少なくとも1個の壁区域は、2個の壁区域とし、各壁区域はそれぞれ、半径方向外方に折り曲げた形状かつ一体に形成するとともに、順次頂部に重ね合わせた構成とし、前記少なくとも1個の壁部分は、これら2個の壁区域間に半径方向内方に折り曲げた形状を画定するものとした、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記ベースプレート、一次衝撃吸収部材及び二次衝撃吸収部材は、前記衝撃吸収層がモノリシック体となるよう一体に形成した、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記一次衝撃吸収部材の各壁区域は、前記半径方向に広がった中央部分の互いに背反する側に配置した、底部部分及び頂部部分を有し、前記底部部分及び頂部部分の内壁面は互いに180 ゚より小さい角度で延在する、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記閉じた周壁は、材料の連続した管状部分であって、前記衝撃吸収部材が未圧縮状態で前記ベースプレートから開放した端部まで延在する、該管状部分を有する、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記一次衝撃吸収部材は、前記閉じた周壁の開放した端部を包囲しかつ前記閉じた周壁から一体に半径方向に突出する鍔縁を有する、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記一次衝撃吸収部材は、前記ベースプレートから前記開放した頂端部まで延在する複数個のリブを有し、各リブは、半径方向外方及び半径方向内方のうち少なくとも一方の方向に前記閉じた周壁から突出するものとした、衝撃吸収層。請求項12記載の衝撃吸収層において、前記一次衝撃吸収部材はそれぞれ、前記ベースプレートから前記開放した端部までの高さを画定し、前記高さは前記一次衝撃吸収部材の最大幅より大きい又は等しいものとした、衝撃吸収層。外側シェルと、請求項1~25のうちいずれか一項に記載の衝撃吸収層とを備えた、保護ヘルメット。スポーツ用のヘルメットにおいて、外側シェルと、及びベースプレート、及び互いに離間しかつ独立して作用する中空である複数個の衝撃吸収部材を有する衝撃吸収層とを備え、前記衝撃吸収部材は、前記ヘルメットに対する衝撃荷重を少なくとも部分的に吸収するよう弾性的に圧潰可能とし、また前記ベースプレートの外面から突出し、それぞれ前記ベースプレートのみを介して前記衝撃吸収部材が相互連結されるものとし、前記衝撃吸収部材は、前記外側シェルの内面に隣接する開放した頂端部を有し、前記頂端部は、前記中間の部材から流出する流体流の減少をごく僅かしか生じさせないようにする寸法とし、前記衝撃吸収部材は、少なくとも1個の壁区域を有する、閉じた周壁を含み、前記壁区域のそれぞれは、互いに対向し、それぞれ截頭錐体の形状を有する内面及び外面を持つ第1部分と、前記第1部分から上方に突出する第2部分であって、互いに対向し、それぞれ截頭錐体の形状を有する内面及び外面を持つ、該第2部分と、を有するものとし、前記第1部分及び第2部分の前記内面は、それぞれに対応する截頭錐体の比較的大きい方の端部で相互連結し、また前記第1部分及び第2部分の前記外面は、それぞれに対応する截頭錐体の比較的大きい方の端部で相互連結した、スポーツ用のヘルメット。請求項27記載のスポーツ用のヘルメットにおいて、前記第1部分及び第2部分の前記内面は、前記第1部分と第2部分との間における内角が180 ゚より小さい角度を画定し、また前記第1部分及び第2部分の前記外面は、前記第1部分と第2部分との間における外角が180 ゚より大きい角度を画定する、スポーツ用のヘルメット。請求項27記載のスポーツ用のヘルメットにおいて、さらに、前記ベースプレートの内面に隣接して配置したクッション層を備えた、スポーツ用のヘルメット。請求項27記載のスポーツ用のヘルメットにおいて、前記衝撃吸収部材のそれぞれは、前記ベースプレートから突出する第1部分及び開放した頂端部を画定する第2部分を有する、単一区域を持つものとして構成した、スポーツ用のヘルメット。請求項27記載のスポーツ用のヘルメットにおいて、各衝撃吸収部材は、少なくとも2個の区域をゆうじ、一方の区域は、前記ベースプレートから突出する第1区域とし、他方の区域は、前記第1区域から上方に突出して開放した頂端部を画定する第2区域とし、前記第1区域及び第2区域の互いに隣接する内面は、それぞれに対応する截頭錐体における小さい方の端部で相互連結し、前記第1区域及び第2区域の互いに隣接する外面は、それぞれに対応する截頭錐体における小さい方の端部で相互連結した、スポーツ用のヘルメット。請求項27記載のスポーツ用のヘルメットにおいて、前記衝撃吸収部材の前記壁区域における前記内面及び外面は、截頭円錐体の形状とした、スポーツ用のヘルメット。請求項27記載のスポーツ用のヘルメットにおいて、前記衝撃吸収部材のそれぞれは一次衝撃吸収部材とし、また二次衝撃吸収部材は、前記ベースプレートから独立して上方に突出させ、かつ前記一次衝撃吸収部材のそれぞれにおける閉じた周壁内に配置し、前記二次衝撃吸収部材は、前記一次衝撃吸収部材とは独立して作用するものとした、スポーツ用のヘルメット。請求項33記載のスポーツ用のヘルメットにおいて、前記二次衝撃吸収部材は、中空であり、また円形断面を有するものとした、スポーツ用のヘルメット。請求項33記載のスポーツ用のヘルメットにおいて、前記二次衝撃吸収部材は、前記一次衝撃吸収部材がベースプレートから離れる距離よりも小さい距離離れる高さを有する、スポーツ用のヘルメット。請求項27記載のスポーツ用のヘルメットにおいて、前記第1部分及び第2部分の外面、及び前記第1部分及び第2部分の内面は、前記衝撃吸収部材が未圧縮状態であるとき、前記衝撃吸収部材が前記ベースプレートから前記開放した頂端部まで材料による連続した管状部分を含むよう、相対的な指向性を有する構成とした、スポーツ用のヘルメット。若干の多重衝撃ヘルメットは、ビニルニトリルVN又は膨張ポリプロピレンEPPのいずれかの材料を使用する。これら材料は、多重衝撃を受けた後、各衝撃による僅かな塑性変形に起因して性能低下を生ずることがあり、衝撃ゾーンにおける材料厚さの減少、ひいては材料密度の増大を引き起し、このことは材料をより硬化させ、またエネルギー管理能力が低下することとなる。他の既知の多重衝撃ヘルメットは、流体、例えば空気を含む圧縮可能なセルによる衝撃吸収層を設け、これらセルは、セルが圧縮されたときに流体を逃がすことができる小さい通路を除いて閉鎖する。セルの構造は、一般的に衝撃の初期段階で圧縮に抵抗しようとする、すなわち通路は高速で移動する流体に対する衝撃作用を有し、つぎに流体が通路から緩慢に通気されるにつれて、セルが徐々に圧縮される。このようなメカニズムは、比較的大きなサイズ、すなわち、内部に含まれる流体量がセル衝撃耐性を有する程度となる、個別のセルを必要とする。大きなセルを使用することは、ヘルメット内における衝撃吸収層の最適化した保護範囲を損ない、適正な全般的保護を行うことができなくなる。当時の不十分な測定技術により、以前の研究では、線形加速度及び角加速度は衝撃中の頭部損傷基準に強く相関するという共通見解があり、このことが、科学者達をして頭部損傷閾値の決定する上で線形加速度にのみ絞り込ませることとなった。すなわち、2つの加速度のうち線形加速度は測定がより簡単であるからであった。このようにして、現在にいたるまでヘルメット標準は、合否基準として線形加速度のみを測定し、角加速度については何ら言及していない。最新の研究症例では、角加速度が所定衝撃条件の下で線形角加速度とは大きく異なり、潜在的により大きな力を誘発しさえすることがあり、適切に管理しないと、より大きなダメージ及び損傷を発生することを示しているように見える。例えば、角加速度は、重要な意味を持ち、圧倒的要因でさえもあり得るものであり、これは、質量中心から外れて衝撃を受けるときであり、これにより、質量体の回転角度をより大きくするからであり、このシナリオは、ヘルメットを保護用に必要とするすべてのスポーツ活動で起こりうるものである。一般的に言えば、衝撃吸収素子の密度、剛性、太さ又は高さを変化させると、比例的な線形衝撃管理特性が得られる。しかし、一般的な既知の衝撃吸収素子は、角加速度衝撃をほとんど減衰しない。例えば、ある1つのタイプの既知である衝撃テクノロジーは、網目状に相互連結した複数個の衝撃吸収部材を使用する。網目状連結は、一般的に、荷重を部材間で伝達し、相互連結した部材の圧潰中に側方変位を制限する。網目状連結は、管状部材の曲げに対する抵抗を増大させ、また適切な角加速度衝撃吸収を阻害する場合がある。したがって、改善することが望ましい。したがって、本発明の目的は、改善した衝撃吸収層を得るにあり、とくに、多重衝撃ヘルメットの使用に適しており、しかも他のヘルメット及び/又は他のタイプのスポーツ用具における使用に適した衝撃吸収層を得るにある。したがって、本発明によれば、ヘルメット用の衝撃吸収層を提供し、この衝撃吸収層は、ベースプレートと、及び前記ベースプレート上に互いに離して配置し、また前記ベースプレートのみを介して相互連結される複数個の衝撃吸収部材であって、各衝撃吸収部材は、少なくとも部分的にヘルメットに対する衝撃荷重を吸収するよう独立してまた弾性的に圧潰可能とし、また中空であり、前記ベースプレートから開放した頂端部まで上方に突出する、閉じた周壁を画定し、前記開放した頂端部は、衝撃吸収部材から流出する流体流の減少をごく僅かしか生じさせない寸法とし、各前記衝撃吸収部材の前記閉じた周壁は、少なくとも1つの壁区域を有するものとした、該衝撃吸収部材とを備え、前記壁区域は、互いに対向する内面及び外面を有し、これら内面及び外面は截頭錐体形状を有するものとした第1部分と、前記第1部分から上方に突出するとともに、前記第1部分に一体に形成した第2部分であって、互いに対向する内面及び外面を有し、これら内面及び外面は截頭錐体形状を有するものとした、該第2部分とを有し、前記第1部分及び第2部分における前記内面は、それぞれに対応する截頭錐体の半径方向に比較的広い側の端部で相互連結し、前記第1部分及び前記第2部分における前記内面相互がなす内側角度が180 ゚より小さい角度を画定し、また前記第1部分及び第2部分における前記外面は、それぞれに対応する截頭錐体の半径方向に比較的広い側の端部で相互連結し、前記第1部分及び前記第2部分における前記外面相互がなす外側角度が180 ゚より大きい角度を画定する構成とする。さらに、本発明によれば、ヘルメット用の衝撃吸収層を提供し、この衝撃吸収層は、ベースプレートと、及び前記ベースプレート上に互いに離して配置し、また独立して圧潰可能な中空である複数個の一次衝撃吸収部材であって、前記ベースプレートから開放した頂端部まで延在する、閉じた周壁を有し、前記周壁は、半径方向外方に曲がった形状を有して半径方向に狭い上端部及び下端部並びに半径方向に広がった中央部分を画定する、拡開-収束壁輪郭を形成する少なくとも1個の壁区域を画定し、前記壁区域の前記半径方向に広がった中央部分が、前記開放した頂端部と前記ベースプレートとの間に位置して、前記一次衝撃吸収部材の最大幅を形成する、該一次衝撃吸収部材と、前記一次衝撃吸収部材のそれぞれにおける前記閉じた周壁内で前記ベースプレートから突出し、かつ前記一次衝撃吸収部材から独立して作用する、二次衝撃吸収部材とを備える。さらにまた、本発明によれば、スポーツ用のヘルメットを提供し、このスポーツ用のヘルメットは、外側シェルと、及びベースプレート、及び互いに離間しかつ独立して作用する中空である複数個の衝撃吸収部材を有する衝撃吸収層とを備え、前記衝撃吸収部材は、前記ヘルメットに対する衝撃荷重を少なくとも部分的に吸収するよう弾性的に圧潰可能とし、また前記ベースプレートの外面から突出し、それぞれ前記ベースプレートのみを介して前記衝撃吸収部材が相互連結されるものとし、前記衝撃吸収部材は、前記外側シェルの内面に隣接する開放した頂端部を有し、前記頂端部は、前記中間の部材から流出する流体流の減少をごく僅かしか生じさせないようにする寸法とし、前記衝撃吸収部材は、少なくとも1個の壁区域を有する、閉じた周壁を含み、前記壁区域のそれぞれは、互いに対向し、それぞれ截頭錐体の形状を有する内面及び外面を持つ第1部分と、前記第1部分から上方に突出する第2部分であって、互いに対向し、それぞれ截頭錐体の形状を有する内面及び外面を持つ、該第2部分と、を有するものとし、前記第1部分及び第2部分の前記内面は、それぞれに対応する截頭錐体の比較的大きい方の端部で相互連結し、また前記第1部分及び第2部分の前記外面は、それぞれに対応する截頭錐体の比較的大きい方の端部で相互連結する。以下に、添付図面につき本発明の特別な実施形態を説明する。図1を参照すると、本発明の一実施形態による衝撃吸収層10を示す。図9に線図的に示すように、衝撃吸収層10は、保護用のヘルメット8における内部構造の一部として使用するよう構成し、このヘルメット8は、例えば、ホッケー、ラクロス、フットボール、モータースポーツ、スノースポーツなどのスポーツ用、オートバイ及び/又は自転車用に使用するものとする。ヘルメット8は、多重衝撃ヘルメット又は単一衝撃ヘルメットとすることができる。しかし、代案として、衝撃吸収層10を有するヘルメット8は、他のスポーツカテゴリー用に、又は非スポーツ用途、例えば建設に使用される保護ヘルメット又は硬質ハット用に使用することができる。ヘルメット8の衝撃吸収層10は、例えば発泡材料で形成した内側のクッション層11と、硬質プラスチックで形成することができる堅固な外側シェル13との間に挟み込むことができ、しかし、多くの他の保護的、装飾的、若しくは被り心地を向上させる、層又は素子を付加的に設けることができる。クッション層11は連続的なものとして示すが、代案として、互いに突き合わせた、又は互いに離して配置した、又は互いにオーバーラップさせた、又はこれらの組合せによる複数個のピースで設けることができる。外側シェル13は連続的なものとして示すが、代案として、2個以上のピースで設けることができ、例えば、前側シェル及び後側シェルを互いに摺動自在に係合させ、サイズ調整できるようにすることができる。衝撃吸収層10は、さらに、複数個の協調動作ピースで設けることもでき、このことを以下に詳細に説明する。他のヘルメット形態も可能である。図1につき説明すると、衝撃吸収層10は、ベースプレート12と、このベースプレートから突出する、独立した、又は独立して圧潰可能な複数個の衝撃吸収素子14を有する。図示しないが、ベースプレート12は、孔、開口、スロット等を、重量軽減化目的のため、重要でない領域、例えば、隣接する衝撃吸収素子間に設けることができる。衝撃吸収素子によればヘルメットの衝撃減衰管理を行うことができ、この衝撃減衰管理は、以下に詳細に説明するように線形加速度及び角加速度の双方を減衰することにより行う。特別の実施形態において、衝撃吸収素子14はベースプレート12上に直接射出成形する。代案として、素子14は、ベースプレート12とは別個に成形し、任意の適切なプロセス、例えば溶着又は接着剤を使用して、ベースプレート12に取り付けることができる。特別な実施形態において、ベースプレート12及び衝撃吸収素子14は、適切なタイプの熱塑性エラストマーTPE、例えば以下に限定しないが、ポリウレタンエラストマーTPU、コポリアミドTPA、コポリエステルTPC、ポリオレフィンエラストマーTPO、又はポリスチレン熱塑性エラストマーTPSで形成することができる。好適に使用できる適切な材料によれば、低温でも優れた可撓性、良好な耐久性、十分な機械的強度を有する高い弾性を付与するものであり、好ましくは射出成形可能なものである。ベースプレート12は、複数個の衝撃吸収素子14のための定着ポイントとして機能する。ベースプレート12は、さらに、ヘルメット内部構造の一部でもある。ヘルメットの完全なシステムは、特定用途向けに設計、整形及び最適化した複数個の成形ベースプレート12を有する。図1の衝撃吸収層10は、例示として示し、ベースプレートの幾何学的形状、並びに各ベースプレートにおける衝撃吸収素子の数及び位置は、用途に依存する。図示の実施形態において、素子14は、同一行、行に直交する同一列内で整列させる。代替的な配列も可能であり、例えば、行及び/又は列内で互いに異なる数の素子を配置する、行を列に対して直角以外の角度をなすよう延在させる、不規則に分布させる、又は互いにオフセットさせる等で配列することができる。例えば、図示しない特別な実施形態において、衝撃吸収層は、3個の素子を有する行を、2個の素子を有する行と交互に配列する。図2~3につき説明すると、衝撃吸収素子14は互いに独立しており、すなわち、素子はベースプレート12を介してのみ相互連結されている。各衝撃吸収素子14は、中空の一次衝撃吸収部材以下、一次部材又は部材と略称する場合もある16を有し、この一次衝撃吸収部材16は十分な荷重が加わったときに弾性的にたわむ。中空の一次衝撃吸収部材16は、ベースプレートから開放した頂端部まで上方に突出する閉じた周壁を有し、頂端部は、衝撃吸収部材から流出する流体流の減少をごく僅か無視できる程度しか生じさせない寸法とする。各衝撃吸収部材の閉じた周壁は、少なくとも1個の壁区域を有し、各壁区域は半径方向外方に曲がった形状をしており、したがって、ダイヤモンド形状又はバレル形状の外周を画定する、すなわち、例えば、図3に示すように、拡開-収束して、壁区域における半径方向に狭まった上方端部及び下方端部と、半径方向により広がった中心部分を画定する。このような区域の幾つかを一体に形成し、垂直方向に積層し、例えば、図8に示すようにベローズ蛇腹状の構造にすることができ、このことは後に詳細に説明する。図3の中空の一次衝撃吸収部材16は、ベースプレート12から延びる底部部分18と、この底部部分18から延びる頂部部分20とを有する。各部分18,20は、1個以上の壁22で形成した、閉じた外周を有する。底部部分18及び頂部部分20は、それぞれ内面24,26及び外面28,30を有する直角截頭錐体、すなわち、軸線に直交する2つの平行平面間に円錐又は角錐の部分を有する形状をしている。図示の実施形態では、底部部分18及び頂部部分20双方の内面24,26及び外面28,30は、截頭円錐形状である、すなわち、円形断面を有し、したがって、底部部分及び頂部部分それぞれは、閉じた外周を画定する単一壁を有する。他の截頭錐体とすることもでき、非円形の断面形状にすることもできる。頂部部分20の内面26における截頭錐体の比較的大きい半径方向により広がった端部を底部部分18の内面24における截頭錐体の比較的大きい半径方向により広がった端部に連結する。同様に、頂部部分20の外面30における截頭錐体の比較的大きい半径方向により広がった端部を底部部分18の外面28における截頭錐体の比較的大きい半径方向により広がった端部に連結する。このように、一次部材16の壁22は、半径方向外方に広がった又は曲がった形状を有し、ダイヤモンド形状の輪郭をなす。図示の実施形態において、一次部材16の壁22は、一定の厚さを有し、2つの部分18,20における内面24,26間の角度θi、及び2つの部分18,20における外面28,30間の角度θoが共役角度、すなわち、その合計が360 ゚であり、θi<180 ゚かつθo>180 ゚である。代案として、壁22の厚さを、一次部材16の高さに沿って変化させ、2つの角度θi,θoが共役角度ではなく、ただし、依然としてθi<180 ゚かつθo>180 ゚であるようにすることができる。底部部分18及び頂部部分20の高さをほぼ同一にして示すが、高さを異ならせることもでき、これにより、截頭錐体相互間の連結は、一次部材16の高さの等距離ポイントに位置しない。ベースプレート12は一次部材16に対して、閉じた底端部34を付与し、頂部部分20は開放した頂端部32を画定し、この頂端部32は、圧縮の際に一次衝撃吸収部材16から流出する流体空気の流れにおける減少をごく僅かしか生じさせない寸法とする。本明細書及び特許請求の範囲における流れにおける減少をごく僅かしか生じさせないとは、流れにおける減少が全く存在しない形態も含むものである。したがって、流体は、圧縮されるとき、一次部材16から自由に、又はほぼ自由に流出する。衝撃吸収素子14は、したがって、衝撃管理に関して内部に含まれる流体には依存しないものである。特別な実施形態において、一次部材16の高さHとその最大幅W底部部分18と頂部部分20との間の連結部で画定されるとの間の比は、少なくとも1であり、すなわち、高さHは、少なくとも最大幅Wに等しい。図示の実施形態において、高さ-幅又は底部部分18及び頂部部分20は截頭円錐形であるため、最大直径間の比H/Wは、約1.28である。軸線方向荷重下では、一次部材16の閉じた外周を画定する壁22の半径方向外方に曲がった形状により、臨界荷重を越えた後に制御された様式で圧潰することができる。制御不能な座屈シナリオにおいては、円筒体に軸線方向荷重が加わり、衝撃の下で破損しない弾性材料を使用したとして、一般的に材料は強制的に材料自体上に圧潰し、制御不能な圧潰は、効果的な衝撃減衰剛性を喪失させ、また円筒体に望ましくない永久変形を生ずることがある。一次部材16は、衝撃中それ自体上に圧潰するのではなく、材料圧縮を回避するよう半径方向外方に拡開する。この拡開は、衝撃管理減衰制御を最適化し、この最適化は、一次部材のより高い衝撃管理一貫性並びに増大した圧潰性能によるものである。壁22の厚さは、線形荷重に対する望ましい耐性レベルを生ずるよう選択する。したがって、ベースプレート12における隣接する衝撃吸収素子14間の距離は、衝撃により生ずるこの半径方向拡開中における相互作用又は干渉を回避するよう選択する。角加速度で生ずるような接線方向荷重下では、各一次部材16は自由に独立して変形し、これはなぜなら、素子14がベースプレート12以外では相互連結されていないからである。角加速度は、一般的に、部材16の頂部に接線方向荷重を生じ、部材16それぞれは、片持ち梁に類似又はほぼ類似してたわみ、この梁において、ベースプレート12に対応する梁定着ポイントから最大距離に荷重がかかる。片持ち梁のたわみは、以下のように表すことができる。すなわち、y=Fl3/3EIただし、Fは加わった接線方向荷重、lは片持ち梁の長さ、Eは材料の弾性率、及びIは慣性二次モーメントである。このように、梁のたわみ又は曲げに影響する変数は、部材16の場合高さHに対応する長さl及び慣性二次モーメントIである。通常、部材16の高さHは、標準化した衝撃テストに合格するヘルメットの能力、並びにヘルメットの市場訴求力によって決まり、なぜなら、より大きいサイズのヘルメットは、審美的理由から市場的に成功しないおそれがあるからである。このように、部材16の高さHは、接線方向衝撃を吸収するよう望ましいたわみを得る上で変動するとともに、多くの場合、接線方向衝撃吸収の一次変数となる部材16の特性は、慣性モーメントIである。したがって、部材16の形状、壁厚、及び高さ-最大幅比H/Wを選択して、望ましいレベルの接線方向荷重耐性を生ずる慣性モーメントIを得るようにする。ベースプレート12における隣接する衝撃吸収素子14間の距離も選択して、接線方向荷重により生ずるたわみ中に相互作用又は干渉を回避するようにする。衝撃吸収素子14によれば、一次部材の高さ-最大幅比H/W及び壁厚を最適化することによる角加速度管理、並びに一次部材16の壁厚及び壁角度を最適化することによる線形加速度管理を可能にする。図示の実施形態において、底部部分18及び頂部部分20における表面24,26間及び表面28,30間の角度θi,θoの選択は、一次部材16の壁22が、図3に参照符号38でまた略図的に示す、少なくとも一次部材16が未圧縮状態すなわち、自然状態又は休止状態であるときの一次部材16の高さ全体にわたって延在する材料の連続管状部分を含むようにして行う。材料のこの管状部分38壁22の残りの部分からはっきりと区別されるものではないは、軸線方向荷重下で薄壁コラムのように挙動し、また薄壁コラムのような初期衝撃荷重管理を、このコラムにおける臨界座屈荷重に達するまで行う。しかし、材料のこの管状部分38は存在しなくともよい、すなわち、若干のケースではより大きい角度θo及びより小さい角度θiを使用することができる。このケースとしては、以下に限定しないが、衝撃吸収層10に必要な耐性が十分低い場合、及び/又は一次部材16に使用される材料の耐性が十分高い場合が含まれる。図示の実施形態において、衝撃吸収素子14は、さらに、一次部材16の開放端部32の周りに位置する鍔縁36を有し、この鍔縁36は、軸線方向及び/又は接線方向の荷重が素子14に加わるとき、壁22が半径方向内方に圧潰するのを防止する補助を行う剛性化造作部として作用する。この剛性化造作部によれば、設計最適化及び軽量化を目的とした薄壁構造を使用できるようになる。一次部材16の壁22の厚さが制御された圧潰を確実にするほど十分である場合には、この鍔縁36は省略することができる。図示の実施形態において、鍔縁36は丸みを付け、また一次部材16の壁22から半径方向外方にのみ突出する。代案として、鍔縁は、壁から半径方向内方にのみ突出させる、又は半径方向内方及び半径方向外方の双方に突出させることができ、また異なる形状、例えば、壁22の頂部をテーパ付き断面で画定することができる。鍔縁36は開放した端部32の周りに連続的に設けたものとして示すが、代案として、角度的に離間した区域に複数個形成することもできる。鍔縁が半径方向内方に突出する実施形態では、鍔縁の寸法は、圧縮される際に開放した頂端部32を経て一部部材16から流出する流体流の減少をごく僅かしか生じさせないよう減少が無視できる程度にする寸法にする。図3につき説明すると、向上した衝撃耐性及び多重衝撃レベル管理が必要なとき、衝撃吸収素子14には、さらに、二次衝撃吸収部材以下二次部材と略称する場合がある40を設け、この二次衝撃吸収部材40は、ベースプレート12から各一次部材16内にまた一次部材16の中心で突出させる。特別な実施形態において、二次部材40は中空とし、一次衝撃吸収部材16の成形と同時にベースプレート12上に直接射出成形し、これにより、層10をモノリシック体とする。図示の実施形態において、二次部材40は管状部材であり、円筒形構造及び開放した頂端部42を有する。代替的実施形態において、二次衝撃吸収部材40も2個の截頭錐体状部分、例えば、截頭円錐部分を有し、比較的大きい側の端部相互を連結する。この場合、二次部材40の輪郭は、一次部材16に類似する類似した角度θi,θoを有する。他の代替的実施形態において、二次衝撃吸収部材40は、単独の截頭錐体状部分、例えば、単独截頭円錐状部分を有するものとし、比較的小さい側の端部をベースプレート12に連結する。他の代替的実施形態において、二次衝撃吸収部材40は、截頭円錐状の底部部分を有し、比較的大きい側の端部を円筒形頂部部分に連結する。円形以外の断面を有する二次部材40も可能である。二次部材40は必ずしも中空にする必要はなく、例えば、二次部材40は、適切な衝撃等級の発泡体、例えば、ビニルニトリルVN又は膨張ポリプロピレンEPPで中実に形成することができる。一次部材16及び二次部材40は互いに独立とし、すなわち、これらはベースプレート12を介してのみ相互連結する。図示しない代替的実施形態において、一次部材16及び二次部材40はベースプレート12から同心状ではなく、互いに並置させる。二次部材40の高さは、好適には、少なくとも2mmとし、図示の実施形態においては、一次部材16の高さに対する半分の位置まで突設する。二次部材40によれば、一次部材16の壁22が機能しなくなり始めた後の高エネルギー衝撃の管理を行い、より高いピーク加速度を招く衝撃吸収素子14の底打ちを回避する。図4~6及び図7Aにつき説明すると、代替的実施形態による衝撃吸収素子114を示す。この実施形態は、上述した実施形態に対して、角加速度管理及び線形加速度管理に対する独立調整がより改善されている。この独立した衝撃吸収素子114は、図1につき上述したのと同様に、ベースプレート12に設ける。上述の実施形態のように、素子114は、中空の一次衝撃吸収部材116を有し、この一次衝撃吸収部材116は、ベースプレート12から突出する底部部分118及びこの底部部分118。ら突出する頂部部分120を有し、頂部部分116は開放した頂端部132を有し、この頂端部132は、圧縮された際に、一次部材116から流出する流体流の減少をごく僅かしか生じさせないよう減少が無視できる程度にする寸法とする。各部分118,120は、1つ以上の壁122によって形成した、閉じた外周を有する。底部部分及び頂部部分における内面124、126における截頭錐体の比較的大きい側の端部相互を直接連結し、また底部部分及び頂部部分における外面128,130における截頭錐体の比較的大きい側の端部相互を、外周に沿って延在する環状リブ144を介して連結する。代替的実施形態において、環状リブ144は省略することができる。素子114には、さらに上述の二次部材40に類似した二次衝撃吸収部材140を設ける。代案として、二次衝撃吸収部材140は省略することができる。この実施形態において、衝撃吸収素子114には、一次部材116の壁122から半径方向外方にのみ突出する、垂直方向に指向する複数個のリブ146を設け、このリブ146はベースプレート12から開放した頂端部132まで延在する。4個のリブ146を示すが、代替的実施形態においては4個より多い又は少ないリブを設けることができる。図示の実施形態において、リブ146は、壁122の輪郭に追随する、すなわち、素子114の断面図例えば、図5で見るとき、半径方向外方に曲がった形状を有する。代案として、リブ146は、壁122に追随しない、すなわち、角度θo,θiとは異なる角度で延在する2つの部分で形成することができる。環状リブ144によれば、垂直方向に指向するリブ146の支持を行い、開放した端部132を包囲する鍔縁136は、リブ146の位置で分断される。代案として、リブ146の頂端部は、連続鍔縁に一体化される形状にすることができる。図7Bに略図的に示す代替的実施形態において、リブ146′は壁122′から半径方向内方にのみ突出する。図7Cに略図的に示す他の代替的実施形態においてリブ146′′は壁122′′から半径方向内方及び外方の双方に突出する。リブ146,146′,146′′は、一次部材116が圧縮を受ける際に、壁122,122′,122′′の制御された外方拡開を行うよう設計する。リブ146,146′,146′′の断面は、任意の形状にすることができ、ただし、曲げモーメントを生ずる荷重方向に対するその断面の有効二次慣性モーメントに差がある限りにおいてである。図7Aに略図的に示すように、接線方向の力Fを考慮するとき、リブ146a,146cは同一の二次慣性モーメントを有し、またリブ146b,146dは、リブ146a,146cの二次慣性モーメントよりも小さい、同一の二次慣性モーメントを有する。リブ146a,146cは、より大きい二次慣性モーメントに起因する力Fの下における部材の曲げ又はたわみを管理する一次リブ貢献子である。リブ146,146′,146′′の変動する有効慣性モーメントによれば、部材に対する曲げモーメントの相互作用及び管理を可変にすることができる。梁として作用するリブ146,146′,146′′は、その二次慣性モーメントが最大となるよう指向するとき曲げに対する耐性がより強くなる。リブ146,146′,146′′の存在によれば、角加速度管理を向上するとともに、線形加速度の最適化管理を維持することができる。角加速度管理は、主にリブ146,146′,146′′の寸法決めによって行うとともに、線形加速度管理は、一次部材116の壁122,122′,122′′の厚さ、及びリブ146,146′,146′′の半径方向厚さによって行い、このようにして、軸線方向荷重及び曲げモーメントは、ほぼ独立して管理することができ、したがって、一方の特別なタイプの荷重接線方向の又は線形の荷重を管理するための衝撃吸収素子114の最適化は、他方のタイプの荷重を管理するようとのように素子114を最適化するかに対しては限定された影響しか持たない。図8につき説明すると、代替的実施形態による衝撃吸収素子214を示す。この独立した衝撃吸収素子214も、図1で上述したのと同様に、ベースプレート12に設ける。各素子214は、中空の一次衝撃吸収部材216を有し、また上述した二次部材40と同様の二次衝撃吸収部材240を有するものとして示す。他の実施形態において、二次衝撃吸収部材240は省略することができる。一次衝撃吸収部材216は、ベースプレート12から突出する底部部分218、この底部部分218から突出する第1中間部分217、この第1中間部分217から突出する第2中間部分219、及びこの第2中間部分219から突出する頂部部分220を有する。頂部部分は、鍔縁236によって包囲される開放した頂端部232を画定し、この頂端部232の寸法は、やはり、圧縮を受けた際に一部部材316から流出する流体流における減少をごく僅かしか生じさせないよう減少が無視できる程度にする寸法とする。各部分217,218,219,220は、1つ以上の壁222によって形成される、閉じた外周を有する。各部分217,218,219,220は、直角截頭錐体の形状、好適には、截頭円錐形状の内面123,124,125,226及び外面127,128,129,130を有するが、他の截頭錐体形状も可能であり、すなわち、非円形断面のものとすることもできる。底部部分218及び第1中間部分217は、截頭錐体の比較的大きい側の端部で内面124,123相互を、また外面128,127相互を連結する。第1中間部分217及び第2中間部分219は、截頭錐体の比較的小さいすなわち、半径方向に狭い側の端部で内面123,125相互を、また外面127,129相互を連結する。第2中間部分219及び頂部部分220は、截頭錐体の比較的大きい側の端部で内面125,126相互を、また外面129,130相互を連結する。このようにして、一次部材216の壁222はベローズ形状を有し、この形状は、頂部及び底部で半径方向外方に曲がった2つの区域と、これら2つの区域の中間で半径方向内方に曲がった部分とを有する。図示の実施形態において、一次部材216の壁222は一定の厚さを有し、また、2つのベローズ区域、すなわち、底部部分218及び第1中間部分217によって画定される区域、並びに第2中間部分219及び頂部部分220によって画定される区域は、類似の幾何学的形状ジオメトリを有する。このようにして、使用にあたり、2つのベローズ区域は、同様の割合で圧潰するが、図1の部材16と同一寸法でありながら、より小さい半径方向圧潰痕跡、すなわち、より小さい半径方向圧潰空間で済む。代案として、壁222の厚さは、一次部材216の高さにわたって変化させることができる。部分217,218,219,220は、類似の高さを有するものとして示すが、代案として、高さを異ならせることができる。第2中間部分219と頂部部分220との間における接合部も、底部部分218と第1中間部分217との間における接合部の幅とは異なる幅を画定するようにすることができる。このようにして、2つのベローズ区域が異なる幾何学的形状ジオメトリの設計にする場合、異なる割合で圧潰するようにできる。このことによれば、1つの設計内で、低エネルギーから高エネルギーまでより良好なエネルギー管理を行うことができるようになる。このタイプの設計において、例えば、中間部分217,219間における接合部よりも下方まで起立する第2部材240は、第3エネルギー管理部材として作用する。このようにして、衝撃吸収素子14,114,214によれば、線形加速度及び角加速度双方の管理を行うことができ、また二次部材40,140,240の存在により多重衝撃レベルの管理を可能にする。衝撃吸収素子14,114,214のジオメトリは制御された圧潰を生ずる。一体成形した衝撃吸収素子14,114,214及びベースプレート12は、製造作業を容易にすることができる。衝撃吸収層10は特定用途向けに最適化することができ、この最適化は、ベースプレート12における衝撃吸収素子14,114,214の分布、及び個別の衝撃吸収素子14,114,214を同一サイズにする又はしないようにする、また同一形態にする又はしないようにする寸法決めによって行う。本発明の上述した実施形態は例示を意図するものである。当業者であれば、上述の記載は単に例示的なものであり、種々の代替形態及び変更も本発明の精神を逸脱することなく実施できることは理解できるであろう。したがって、本発明は、このような代替的形態、変更、改変もすべて包含し、これらは特許請求の範囲内に納まるものであることを意図する。"