"車両に搭載された二次コイルと、前記車両を駐停車する駐停車区域に配置された一次コイルとを備え、前記一次コイルから前記二次コイルに電力を供給する非接触給電システムであって、前記二次コイルは、前記車両における左右の前輪又は後輪間に配置してあり、前記駐停車区域には、前記前輪又は後輪の通過を阻止する車止めを配設してあり、前記車止めによって前記車両を前向き又は後ろ向きに駐停車させた場合、前記一次コイル及び二次コイルが鉛直方向に重なり合うようにしてあることを特徴とする非接触給電システム。前記二次コイルは、中央部が、前記左右の前輪又は後輪間の中間部と、鉛直方向に重なるように配置してあることを特徴とする請求項1に記載の非接触給電システム。前記一次コイル及び二次コイルは、磁性体からなるコアを含み、前記コアに導線を巻回してあり、前記導線の巻回の軸方向が前記車両の進行方向又は車幅方向となるようにしてあることを特徴とする請求項1又は2に記載の非接触給電システム。前記車止めは、前記左右の前輪又は後輪の一方又は両方を落とし込む凹部であり、前記一次コイルは、中央部が、前記凹部又は前記凹部の側方に位置する部位と鉛直方向に重なるように配置してあることを特徴とする請求項1から3の何れか1項に記載の非接触給電システム。前記車止めは、前記左右の前輪又は後輪の一方又は両方の乗り越えを阻止する凸部であり、前記一次コイルは、中央部が、前記凸部又は前記凸部の側方に位置する部位と鉛直方向に重なる位置から、前記凸部の高さに応じた距離だけ前記車両の後進又は前進方向に偏倚するように配置してあることを特徴とする請求項1から3の何れか1項に記載の非接触給電システム。前記駐停車区域には、相対向する内側面が前記車両の前進又は後進方向に向けて間隔が狭まるテーパ状に形成してあり、前記前輪又は後輪を前記車止めが配設された位置に導くガイド部を配設してあることを特徴とする請求項1から5の何れか1項に記載の非接触給電システム。外部から電力が供給されるコイルを備える車両であって、前記コイルは、中央部が、前記車両における左右の前輪又は後輪間の中間部と鉛直方向に重なるように配置してあることを特徴とする車両。しかしながら、特許文献1に開示された技術では、固定側に設けられた一次コイルの位置を移動させる移動手段が必要となり、構成が複雑になるという問題があった。また、特許文献2に開示された技術では、あくまでもインフラ側に配された一次コイルを位置合わせの基準にするため、二次コイルを搭載する車両において、二次コイルの位置が一義的に定まらないという問題があった。本発明は斯かる事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、送電側の一次コイルを移動させることなく、車両側の二次コイルを位置合わせの基準にすることが可能な非接触給電システム及び車両を提供することにある。本発明に係る非接触給電システムは、車両に搭載された二次コイルと、前記車両を駐停車する駐停車区域に配置された一次コイルとを備え、前記一次コイルから前記二次コイルに電力を供給する非接触給電システムであって、前記二次コイルは、前記車両における左右の前輪又は後輪間に配置してあり、前記駐停車区域には、前記前輪又は後輪の通過を阻止する車止めを配設してあり、前記車止めによって前記車両を前向き又は後ろ向きに駐停車させた場合、前記一次コイル及び二次コイルが鉛直方向に重なり合うようにしてあることを特徴とする。本発明にあっては、駐停車区域に配設された車止めで車両の通過を阻止することによって車両を前向き又は後ろ向きに駐停車させた場合、車両の前輪又は後輪間に配置された二次コイルが、駐停車区域に配設された一次コイルと鉛直方向に重なり合う。これにより、二次コイルが配置されている側を車止めに向けて車両を駐停車させた場合は、一次コイルと二次コイルとの相対的な位置決めが行われる。本発明に係る非接触給電システムは、前記二次コイルは、中央部が、前記左右の前輪又は後輪間の中間部と、鉛直方向に重なるように配置してあることを特徴とする。本発明にあっては、左右の前輪又は後輪間の中間部の鉛直上方又は鉛直下方に二次コイルの中央部を位置させる。これにより、位置決めの基準となる二次コイルの水平方向の位置が、前輪又は後輪との位置関係で単純明快に定まると共に、一次コイル及び二次コイル間の位置決め精度が高まる。本発明に係る非接触給電システムは、前記一次コイル及び二次コイルは、磁性体からなるコアを含み、前記コアに導線を巻回してあり、前記導線の巻回の軸方向が前記車両の進行方向又は車幅方向となるようにしてあることを特徴とする。本発明にあっては、磁性体コアに導線を巻回して一次コイル及び二次コイルとし、夫々のコイルの巻回軸を車両の進行方向又は車幅方向に向ける。これにより、コアなしの場合よりも漏れ磁束が低減されると共に、鉛直方向のギャップ間での磁束密度が増大する。また、一次コイル及び二次コイル間の水平方向の位置ずれ量に対する結合度の低下度が小さい方向と、駐停車時の車両の位置ずれ量が大きい方向とを一致させることにより、車両の駐停車中における一次コイル及び二次コイル間の結合度が良好に確保される。本発明に係る非接触給電システムは、前記車止めは、前記左右の前輪又は後輪の一方又は両方を落とし込む凹部であり、前記一次コイルは、中央部が、前記凹部又は前記凹部の側方に位置する部位と鉛直方向に重なるように配置してあることを特徴とする。本発明にあっては、左右両輪の一方又は両方を落とし込んで車両を駐停車させる凹部が車止めを構成する。そして、凹部に落とし込まれた左右両輪の間に配されている車両側の二次コイルが、駐停車区域側の一次コイルと鉛直方向に重なり合うように、一次コイルを凹部に対して前後方向に位置決めする。つまり、左右両輪の間にわたって形成されている凹部又は横方向の長さが短い凹部の側方延長線上に位置する部位の鉛直上方又は鉛直下方に一次コイルの中央部を位置させる。これにより、車止めで車両を駐停車させたときに、二次コイルの中央部に対する一次コイルの中央部の前後方向のずれが防止される。本発明に係る非接触給電システムは、前記車止めは、前記左右の前輪又は後輪の一方又は両方の乗り越えを阻止する凸部であり、前記一次コイルは、中央部が、前記凸部又は前記凸部の側方に位置する部位と鉛直方向に重なる位置から、前記凸部の高さに応じた距離だけ前記車両の後進又は前進方向に偏倚するように配置してあることを特徴とする。本発明にあっては、左右両輪の一方又は両方の乗り越えを阻止して車両を駐停車させる凸部が車止めを構成する。そして、凸部に阻止された左右両輪の間に配されている車両側の二次コイルが、駐停車区域側の一次コイルと鉛直方向に重なり合うように、一次コイルを凸部に対して前後方向に位置決めする。つまり、左右両輪の間にわたって形成されている凸部又は横方向の長さが短い凸部の側方延長線上に位置する部位の鉛直上方又は鉛直下方の位置から、前記凸部の高さに応じた距離だけ、車両の進入方向と反対方向にずらせた位置に一次コイルの中央部を配置する。これにより、車止めで車両を駐停車させたときに、二次コイルの中央部に対する一次コイルの中央部の前後方向の位置ずれが防止される。本発明に係る非接触給電システムは、前記駐停車区域には、相対向する内側面が前記車両の前進又は後進方向に向けて間隔が狭まるテーパ状に形成してあり、前記前輪又は後輪を前記車止めが配設された位置に導くガイド部を配設してあることを特徴とする。本発明にあっては、車止めが配設された位置に前輪又は後輪を導くために、相対向する内側面が車両の進入方向に向けて間隔が狭まるようなテーパ状のガイド部を設ける。これにより、駐停車区域に進入する車両の前輪又は後輪が車止めに行き着くまでに、車両の横方向のずれ、即ち、一次コイル及び二次コイル間の横方向のずれが軽減される。本発明に係る車両は、外部から電力が供給されるコイルを備える車両であって、前記コイルは、中央部が、前記車両における左右の前輪又は後輪間の中間部と鉛直方向に重なるように配置してあることを特徴とする。本発明にあっては、左右の前輪又は後輪間の中間部の鉛直上方又は鉛直下方に、外部から電力が供給される二次コイルの中央部を位置させる。これにより、位置決めの基準となる二次コイルの水平方向の位置が、前輪又は後輪との位置関係で単純明快に定まると共に、駐停車区域に配された一次コイルに対する位置決め精度が高まる。本発明によれば、駐停車区域に配設された一次コイルと、車両の左右の前輪又は後輪間に配置された二次コイルとが、車両の駐停車時に鉛直方向に重なり合うように、相対的な位置決めが行われる。従って、送電側の一次コイルを移動させることなく、車両側の二次コイルを位置合わせの基準にすることが可能となる。以下、本発明をその実施の形態を示す図面に基づいて詳述する。実施の形態1図1のAは本発明の実施の形態1に係る非接触給電システムの構成を模式的に示す透視側面図であり、Bは同透視平面図である。図中100は車両であり、車両100は、駐停車区域200に前向きに駐停車されている。駐停車区域200は、左右の前輪111,112を床部地面から落とし込む凹部で構成された車止め211,212と、該車止め211,212の中間部の鉛直上方又は鉛直下方に中央部が配された送電コイル11とを備える。送電コイル11は、床部と平行な面内で渦巻状に巻回されており、平面視が略円形をなしている。車両100は、左右の前輪111,112間の中間部の鉛直上方又は鉛直下方に中央部が配された受電コイル31を備える。受電コイル31は、送電コイル11と電磁誘導又は磁気共鳴によって結合されるものであり、車両100の底部と平行な面内で渦巻状に巻回されており、平面視が略円形をなしている。車両100が駐停車区域200に前向きで進入した場合、車止め211,212の凹部で前輪111,112の通過が阻止されて、駐停車する位置が定まる。この場合、受電コイル31と、送電コイル11とが鉛直方向に重なって巻回軸が一致するため、送電コイル11から受電コイル31に非接触で電力が効率よく供給される。次に、送電コイル11から受電コイル31に電力を供給する方法について説明する。図2は、非接触給電システムの構成を示すブロック図である。送電装置1は、AC100V又は200Vの交流電源2から供給される交流電力を高周波電力に変換して送電コイル11に供給する高周波インバータ12を備える。送電装置1は、また、車載の受電装置3が備える通信部33との間でブルートゥースBluetooth:登録商標等による無線通信を行う通信部13と、該通信部13を介して授受した情報に基づいて高周波インバータ12に高周波電力の生成開始指令及び停止指令を与える送電制御部14とを備える。受電装置3は、受電コイル31が受電した交流電力をダイオードブリッジで整流する整流器32と、通信部33を介して送電制御部14と情報を授受する受電制御部34とを備える。受電制御部34は、受電の開始を受け付けるための操作部4及び充電器5に接続されている。整流器32が整流した直流電力は、充電器5に供給され、充電器5が二次電池6を充電する。操作部4に対する受電開始の操作が受電制御部34に受け付けられた場合、受電制御部34は、通信部33,13を介して送電制御部14に車両情報を送信する。車両情報を受信した送電制御部14は、受電制御部34に対して応答信号を返送すると共に、高周波インバータ12に対して高周波電力の生成開始指令を与える。高周波インバータ12で生成された高周波電力は、送電コイル11を介して非接触で受電コイル31に供給される。通信部33を介して上述の応答信号を受信した受電制御部34は、充電器5に対して充電の開始指令を与える。充電器5が二次電池6を充電している間、整流器32から充電器5に供給される電力に係る情報電圧、電流等が、充電器5から受電制御部34及び通信部33,13を介して送電制御部14に随時与えられるようにしてもよい。これにより、送電コイル11に供給される高周波電力の大きさが適正に制御される。その後、二次電池6が満充電状態となった場合、充電器5は充電を停止すると共に、満充電状態となった旨を受電制御部34に通知する。これを受けて受電制御部34は、通信部33,13を介して充電終了に係る情報を送電制御部14に送信する。充電終了に係る情報を受信した送電制御部14は、高周波インバータ12に対して高周波電力の生成停止指令を与える。これにより、送電コイル11への高周波電力の供給が停止される。以上のように本実施の形態1によれば、駐停車区域に配設された車止めで車両の通過を阻止することによって車両を前向きに駐停車させた場合、車両の前輪間に配置された受電コイルが、駐停車区域に配設された送電コイルと鉛直方向に重なり合う。これにより、受電コイルが配置されている前側を車止めに向けて車両を駐停車させた場合、送電コイルと受電コイルとの相対的な位置決めが行われる。従って、送電側の一次コイルを移動させることなく、車両側の二次コイルを位置合わせの基準にすることが可能となる。また、左右の前輪間の中間部の鉛直上方又は鉛直下方に受電コイルの中央部を位置させる。従って、位置決めの基準となる受電コイルの水平方向の位置を、前輪との位置関係で単純明快に定めることが可能になると共に、送電コイル及び受電コイル間の位置決め精度を高めることが可能となる。更に、左右両輪を落とし込んで車両を駐停車させる凹部で車止めが構成されており、両凹部の中間部の鉛直上方又は鉛直下方に送電コイルの中央部を位置させる。従って、車止めで車両を駐停車させたときに、受電コイルの中央部に対する送電コイルの中央部の前後方向のずれを防止することが可能となる。尚、本実施の形態1にあっては、受電コイル31を前輪111,112間の中間部に配置したが、後輪121,122間の中間部に配置するようにしてもよい。この場合は、駐停車区域200に車両100を後ろ向きで進入させることにより、車止め211,212の凹部で後輪122,121の通過が阻止されて、駐停車する位置が定まると共に、受電コイル31が、送電コイル11と鉛直方向に重なり合う。また、本実施の形態1にあっては、駐停車区域200に左右1対の車止め211,212を配置したがこれに限定されるものではなく、車止め211,212の何れか一方を配置するようにしてもよいし、2つの車止め211,212を横方向に延長して連結させてもよい。実施の形態2実施の形態1が、左右の前輪111,112を床部地面から落とし込む凹部で構成された車止め211,212を駐停車区域200に配置する形態であるのに対し、実施の形態2は、左右の前輪111,112の乗り越えを阻止する凸部で構成された車止め221,222を駐停車区域200に配置する形態である。図3のAは本発明の実施の形態2に係る非接触給電システムの構成を模式的に示す透視側面図であり、Bは同透視平面図である。駐停車区域200は、左右の前輪111,112の乗り越えを阻止する凸部で構成された車止め221,222と、該車止め221,222の中間部の鉛直上方又は鉛直下方の位置から、車両100の進入方向と反対方向に、車止め221,222高さxに応じた距離yだけずらせた位置に中央部が配された送電コイル11とを備える。前記距離yは、前記高さxに応じて変化させるだけでなく、前輪111,112又は後輪121,122の外径、車止め221,222の断面形状等の変動要因によっても変化させる。これらの変動要因を適当に限定することにより、高さxに応じた距離yを算出することができる。このように、実施の形態1での送電コイル11の位置に対して、距離yだけ車両100の進入方向と反対方向にずらせた位置に送電コイル11を配置する。これにより、車両100が駐停車区域200に前向きで進入した場合、車止め221,222の凸部で前輪111,112の通過が阻止されて、駐停車する位置が定まり、受電コイル31と、送電コイル11とが鉛直方向に重なって巻回軸が一致するようになる。その他、実施の形態1に対応する箇所には同様の符号を付して、その詳細な説明を省略する。以上のように本実施の形態2によれば、左右両輪の乗り越えを阻止して車両を駐停車させる凸部で車止めが構成されており、両凸部の中間部から、前記凸部の高さxに応じた距離yだけ、車両の進入方向と反対方向にずらせた位置に送電コイルの中央部を位置させる。従って、車止めで車両を駐停車させたときに、受電コイルの中央部に対する送電コイルの中央部の前後方向の位置ずれを防止することが可能となる。実施の形態3実施の形態1が、送電コイル11及び受電コイル31の巻回軸を鉛直方向に揃える形態であるのに対し、実施の形態3は、磁性体からなるコアを含む送電コイル11及び受電コイル31の巻回軸を車両100の進行方向に向ける形態である。図4のAは本発明の実施の形態3に係る非接触給電システムの構成を模式的に示す透視側面図であり、Bは同透視平面図である。駐停車区域200は、車止め211,212と、該車止め211,212の中間部の鉛直上方又は鉛直下方に中央部が配された送電コイル11とを備える。送電コイル11は、巻回軸が車両100の進行方向進入方向に向けられている。車両100は、左右の前輪111,112間の中間部の鉛直上方又は鉛直下方に中央部が配された受電コイル31を備える。受電コイル31は、巻回軸が車両100の進行方向に向けられている。次に、送電コイル11及び受電コイル31について説明する。図5は、送電コイル11及び受電コイル31を模式的に示す平面図である。送電コイル11,受電コイル31は、矩形平板状の磁性体からなるコア11a,31aに導線11b,31bを巻回してなる。車両100を駐停車させる場合、車両100に搭載された受電コイル31が、白抜き矢印に示す方向に移動することにより、送電コイル11及び受電コイル31が、図4に示すように鉛直方向に重なる。これにより、コア11a,31aのうち、導線11b,31bが巻回されていない露出部同士がエアギャップを介して鉛直方向に対向する。送電コイル11,受電コイル31にコア11a,31aを適用することにより、漏れ磁束が低減されると共に、上記エアギャップにおける磁束密度が増大する。送電コイル11及び受電コイル31が鉛直方向に適当に重なっている場合、導線11b,31bに鎖交する磁束の大部分は、上記エアギャップを介して対向するコア11a,31aの露出部を通過する。つまり、コア11a,31aの露出部のうち、鉛直方向に重なる部分の面積を最大にしたときに、漏れ磁束が極小となって送電コイル11及び受電コイル31間の結合度が極大となる。本実施の形態3では、コア11a,31aの露出部が、図5に示すように車幅方向を長手方向とする矩形をなすため、送電コイル11及び受電コイル31が巻回軸の方向にずれた場合よりも、車幅方向にずれた場合の方が、両コイル間の結合度が低下する度合いが小さい。このことにより、本実施の形態3のように、駐停車時に車両100の車幅方向のずれ量が比較的大きい場合であっても、両コイル間の結合度が良好に確保される。その他、実施の形態1に対応する箇所には同様の符号を付して、その詳細な説明を省略する。以上のように本実施の形態3によれば、矩形平板状の磁性体からなるコアに導線を巻回して送電コイル及び受電コイルとし、夫々のコイルの巻回軸を車両の進行方向に向けて揃える。従って、コアなしの場合よりも漏れ磁束を低減させると共に、鉛直方向のギャップ間での磁束密度を増大させることが可能となる。また、送電コイル及び受電コイル間の水平方向の位置ずれ量に対する結合度の低下度が小さい方向と、駐停車時の車両の位置ずれ量が大きい方向とが一致しており、車両の駐停車中における一次コイル及び二次コイル間の結合度を良好に確保することが可能となる。尚、本実施の形態3にあっては、送電コイル11及び受電コイル31の巻回軸を車両100の進行方向に向けたが、これに限定されるものではない。例えば、コア11a,31aの形状及び該コア11a,31aに対して導線11b,31bが巻回される範囲によっては、送電コイル11及び受電コイル31が車幅方向にずれた場合よりも、巻回軸の方向にずれた場合の方が、両コイル間の結合度が低下する度合いが小さいことがあり得る。このときは、送電コイル11及び受電コイル31の巻回軸を車幅方向に向けることにより、駐停車時に車両100の車幅方向のずれ量が比較的大きい場合であっても、一次コイル及び二次コイル間の結合度を良好に確保することが可能となる。実施の形態4実施の形態1,3が、駐停車時に車両100の車幅方向のずれ量が比較的大きい形態であるのに対し、実施の形態4は、前輪111,112又は後輪121,122を車止め211,212が配設された位置に導くガイド部によって、車両100の車幅方向へのずれ量を軽減させる形態である。図6は、本発明の実施の形態4に係る非接触給電システムの駐停車区域200の構成を模式的に示す透視平面図であり、図7は、駐停車区域200に係る寸法を説明する図表である。駐停車区域200は、左右の前輪111,112を床部地面から落とし込む凹部で構成された車止め211,212と、該車止め211,212の中間部の鉛直上方又は鉛直下方に中央部が配された送電コイル11と、車止め211,212が配設された位置に前輪111,112を導くテーパ状のガイド部231,232とを備える。駐停車区域200の床部には、車両100が車幅方向に滑り易いように、車両100が進行する方向と直交する方向に沿って適当な間隔で溝部を設けるようにしてもよい。ガイド部231,232は、相対向する内側面231a,232aの間隔が車両100の進入方向に向けて狭まるように形成されている。車止め211,212の位置におけるガイド部231,232間の間隔は、最大の車幅、且つ最大のタイヤ幅cを有する車両100が占める最大駐車幅aに等しくしてある。図6には、トレッド幅b及びタイヤ幅cを有する車両100の前輪111,112が重ね描きされている。本実施の形態4では、前輪111,112が白抜き矢印で示されるように進行する場合、前輪111の外側面がガイド部231の内側面231aに当接することにより、前輪111,112が車止め211,212の位置までガイド部231に導かれる。車両100を後ろ向きに進入させ、後輪122,121が車止め211,212の位置までガイド部231に導かれる場合についても同様である。次に、図7に示す数値及び数値範囲について説明する。本実施の形態4では、トレッド幅bが1465mmである軽自動車から、トレッド幅が1525mmである3000cc級の普通自動車を想定する。車両100が軽自動車の場合、タイヤ幅cが135mm~165mmであるものとし、車両100が3000cc級の普通自動車の場合、タイヤ幅cが195mm~255mmであるものとする。従って、最大駐車幅aは、最大のトレッド幅bに最大のタイヤ幅cを加えた1780mmとなる。ここで、上記のトレッド幅b及びタイヤ幅cを有する軽自動車及び普通自動車を図6に示す駐停車区域200に駐停車させる場合の車幅方向のずれ幅dについて考察する。ずれ幅dの最小値は明らかに0mmである。ずれ幅dが最大となるのは、トレッド幅bが1465mmでタイヤ幅cが135mmである軽自動車の前輪111又は前輪112が、ガイド部231又はガイド部232に導かれて車止め211又は車止め212の位置まで進入する場合である。この場合のずれ幅dは、図7に示す寸法の関係より、90mma/2-b/2-c/2=1780/2-1465/2-135/2に軽減される。その他、実施の形態1に対応する箇所には同様の符号を付して、その詳細な説明を省略する。以上のように本実施の形態4によれば、車止めが配設された位置に前輪又は後輪を導くために、相対向する内側面が車両の進入方向に向けて間隔が狭まるようなテーパ状のガイド部を設ける。従って、駐停車区域に進入する車両の前輪又は後輪が車止めに行き着くまでに、車両の横方向のずれ、即ち、送電コイル及び受電コイル間の横方向のずれを軽減させることが可能となる。尚、本実施の形態4にあっては、駐停車区域200に、前輪111,112又は後輪122,121を車止め211,212に導くガイド部231,232を配置したが、前輪111又は後輪122を車止め211に導くガイド部231,233を配置してもよい。この場合、車止め211の位置におけるガイド部231,233間の間隔は、c-max=255mmとする。また、実施の形態1~4にあっては、左右の前輪111,112又は後輪121,122間の中間部の鉛直上方又は鉛直下方に受電コイル31の中央部を配したが、例えば前記中央部から一定距離だけ前方又は後方にずらせた位置に受電コイル31を配置するようにしてもよい。この場合、駐停車区域200における送電コイル11の位置は、上記一定距離と同じ距離だけ同じ方向にずらせることとなる。今回開示された実施の形態は、全ての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上述した意味ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。"