金属部材と樹脂部材とを両者の間に樹脂層を介在させないで接触させ、回転している回転ツールを金属部材の表面の法線に対する回転ツールの軸線の傾斜角θが0°<θ≦5°の条件を満足するように傾斜させて金属部材の表面に押し付けた状態にすることにより金属部材に付与された摩擦エネルギーによって、金属部材と樹脂部材とを接合することを特徴とする金属部材と樹脂部材との接合方法。前記回転ツールの先端面の直径をD、金属部材の厚さをtとするとき、前記回転ツールは5t≦D≦20tの条件を満足したものである請求項1記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。前記回転ツールは大気中において金属部材の表面に押し付けられる請求項1又は2記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。前記摩擦エネルギーによって、金属部材と樹脂部材との接触界面を樹脂部材の融点以上で且つ金属部材の融点未満の温度に加熱して、金属部材と樹脂部材とを接合する請求項1~3のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。前記回転ツールを傾斜させて金属部材の表面に押し付けた状態で回転ツールをその傾斜方向とは反対側に金属部材に対して相対的に移動させる請求項1~4のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。前記回転ツールの先端面に該先端面の直径よりも小径のプローブが突設されており、前記摩擦エネルギーと、前記回転ツールを金属部材に押し付ける際に金属部材中に埋入された前記プローブで金属部材の材料を撹拌することで発生する第2摩擦エネルギーとによって、金属部材と樹脂部材とを接合する請求項1~5のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。金属部材と樹脂部材とを両者の間に樹脂層を介在させないで且つ重ね合わせ状態にして接触させる請求項1~6のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。金属部材と樹脂部材とを両者の間に樹脂層を介在させないで且つ重ね合わせ状態にして接触させ、前記回転ツールを傾斜させて金属部材の表面に押し付けた後、回転ツールを金属部材に対して相対的に金属部材の表面と平行な方向に移動させずに回転ツールの金属部材への押付けを解除することにより、金属部材と樹脂部材とを重ね点接合する請求項1~4のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。前記回転ツールの先端面に該先端面の直径よりも小径のプローブが突設されており、前記摩擦エネルギーと、前記回転ツールを金属部材に押し付ける際に金属部材中に埋入された前記プローブで金属部材の材料を撹拌することで発生する第2摩擦エネルギーとによって、金属部材と樹脂部材とを接合する請求項8記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。金属部材と樹脂部材とを両者の間に樹脂層を介在させないで且つ突き合わせ状態にして接触させる請求項1~6のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。金属部材は、樹脂部材との接触面に陽極酸化処理が施されたものである請求項1~10のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。金属部材と樹脂部材との相互接触面のうち少なくとも一方の接触面には、接合前にコロナ放電処理が施されている請求項1~11のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。請求項1~12のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法により得られた金属部材と樹脂部材との接合継手。この接合方法では、アルミニウム部材の表面に形成される樹脂層の樹脂は、アルミニウム部材との密着性を高めるため変性樹脂であることが要求される。また、接合力は二つの樹脂の相溶により得られるので、接合可能な樹脂の種類が制限される。また、アルミニウム部材の全表面のうち樹脂層が形成された部分だけに樹脂部材が接合されるので、樹脂部材のアルミニウム部材への接合箇所が制限される。本発明は、上述した技術背景に鑑みてなされたもので、その目的は、金属部材と樹脂部材とを両者の間に樹脂層を介在させずに即ち直接的に接合可能な金属部材と樹脂部材との接合方法、及び金属部材と樹脂部材との接合継手を提供することにある。本発明は以下の手段を提供する。[1]金属部材と樹脂部材とを両者の間に樹脂層を介在させないで接触させ、回転している回転ツールを金属部材の表面の法線に対する回転ツールの軸線の傾斜角θが0°<θ≦5°の条件を満足するように傾斜させて金属部材の表面に押し付けた状態にすることにより金属部材に付与された摩擦エネルギーによって、金属部材と樹脂部材とを接合することを特徴とする金属部材と樹脂部材との接合方法。[2]前記回転ツールの先端面の直径をD、金属部材の厚さをtとするとき、前記回転ツールは5t≦D≦20tの条件を満足したものである前項1記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。[3]前記回転ツールは大気中において金属部材の表面に押し付けられる前項1又は2記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。[4]前記摩擦エネルギーによって、金属部材と樹脂部材との接触界面を樹脂部材の融点以上で且つ金属部材の融点未満の温度に加熱して、金属部材と樹脂部材とを接合する前項1~3のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。[5]前記回転ツールを傾斜させて金属部材の表面に押し付けた状態で回転ツールをその傾斜方向とは反対側に金属部材に対して相対的に移動させる前項1~4のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。[6]前記回転ツールの先端面に該先端面の直径よりも小径のプローブが突設されており、前記摩擦エネルギーと、前記回転ツールを金属部材に押し付ける際に金属部材中に埋入された前記プローブで金属部材の材料を撹拌することで発生する第2摩擦エネルギーとによって、金属部材と樹脂部材とを接合する前項1~5のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。[7]金属部材と樹脂部材とを両者の間に樹脂層を介在させないで且つ重ね合わせ状態にして接触させる前項1~6のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。[8]金属部材と樹脂部材とを両者の間に樹脂層を介在させないで且つ重ね合わせ状態にして接触させ、前記回転ツールを傾斜させて金属部材の表面に押し付けた後、回転ツールを金属部材に対して相対的に金属部材の表面と平行な方向に移動させずに回転ツールの金属部材への押付けを解除することにより、金属部材と樹脂部材とを重ね点接合する前項1~4のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。[9]前記回転ツールの先端面に該先端面の直径よりも小径のプローブが突設されており、前記摩擦エネルギーと、前記回転ツールを金属部材に押し付ける際に金属部材中に埋入された前記プローブで金属部材の材料を撹拌することで発生する第2摩擦エネルギーとによって、金属部材と樹脂部材とを接合する前項8記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。[10]金属部材と樹脂部材とを両者の間に樹脂層を介在させないで且つ突き合わせ状態にして接触させる前項1~6のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。[11]金属部材は、樹脂部材との接触面に陽極酸化処理が施されたものである前項1~10のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。[12]金属部材と樹脂部材との相互接触面のうち少なくとも一方の接触面には、接合前にコロナ放電処理が施されている前項1~11のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法。[13]前項1~12のいずれかに記載の金属部材と樹脂部材との接合方法により得られた金属部材と樹脂部材との接合継手。本発明は以下の効果を奏する。上記[1]の接合方法によれば、金属部材と樹脂部材とを両者の間に樹脂層を介在させないで接触させるので、樹脂層を用いない分、安価に且つ容易に接合を行うことができるし、金属部材と接合可能な樹脂部材の種類が増加する。さらに、金属部材と樹脂部材とを任意の箇所で接合することができる。しかも、金属部材の表面の法線に対する回転ツールの軸線の傾斜角θが0°<θ≦5°の条件を満足するように回転ツールを傾斜させて押し付けた状態にすることにより、接合に必要な単位面積当たりの摩擦エネルギーを確保することができ、これにより金属部材と樹脂部材とを強固に接合することができるし、更に、金属部材の減肉による接合強度の低下を防止することができる。上記[2]の接合方法によれば、回転ツールが所定の条件を満たしたものであることにより、様々な厚さの金属部材について樹脂部材と確実に強固に接合することができる。上記[3]の接合方法によれば、回転ツールは大気中において金属部材の表面に押し付けられることにより、樹脂部材の材料がOH基やカルボキシル基等の極性基を含まない場合でも、金属部材と樹脂部材とを強固に接合することができる。上記[4]の接合方法によれば、摩擦エネルギーによって、金属部材と樹脂部材との接触界面を樹脂部材の融点以上で且つ金属部材の融点未満の温度に加熱することにより、金属部材と樹脂部材とを更に確実に接合することができる。上記[5]の接合方法によれば、回転ツールを傾斜させて金属部材の表面に押し付けた状態で回転ツールを金属部材に対して相対的に移動させることにより、金属部材と樹脂部材との接合部を線状に形成することができ、これにより金属部材と樹脂部材との接合強度を向上させることができる。しかも、回転ツールの金属部材に対する相対的な移動方向が該回転ツールの傾斜方向とは反対側であることにより、金属部材の表面が回転ツールの接合方向前方側の部分で切削された状態になるのを防止することができ、これにより、金属部材に摩擦エネルギーを確実に付与することができる。上記[6]の接合方法によれば、金属部材に付与する摩擦エネルギーの総量を増大させることができる。その結果、金属部材が厚かったり金属部材と樹脂部材との接触界面が金属部材の回転ツールとの接触部から大きく離れていたりする場合でも、金属部材と樹脂部材との接触界面が確実に加熱されるようになり、これにより、金属部材と樹脂部材とを更に確実に強固に接合することができる。上記[7]の接合方法によれば、金属部材と樹脂部材との重ね継手を得ることができる。上記[8]の接合方法によれば、金属部材と樹脂部材とを確実に重ね点接合することができる。上記[9]の接合方法によれば、金属部材に付与する摩擦エネルギーの総量を増大させることができる。その結果、金属部材が厚かったり金属部材と樹脂部材との接触界面が金属部材の回転ツールとの接触部から大きく離れていたりする場合でも、金属部材と樹脂部材との接触界面が確実に加熱されるようになり、これにより、金属部材と樹脂部材とを更に確実に強固に接合することができる。上記[10]の接合方法によれば、金属部材と樹脂部材との突き合わせ継手を得ることができる。前項[11]の接合方法では、金属部材は、樹脂部材との接触面に陽極酸化処理が施されたものであることにより、金属部材と樹脂部材とを更に強固に接合することができる。前項[12]の接合方法では、金属部材と樹脂部材との相互接触面のうち少なくとも一方の接触面に接合前にコロナ放電処理が施されていることにより、金属部材の表面の汚染物質を除去することができるし、樹脂部材の表面にOH基やカルボキシル基等の極性基を生成することができる。これにより、金属部材と樹脂部材とを更に強固に接合することができる。前項[13]の金属部材と樹脂部材との接合継手によれば、金属部材と樹脂部材との接合の際に本発明に係る金属部材と樹脂部材との接合方法についての効果を奏する。次に、本発明の幾つかの実施形態について図面を参照して以下に説明する。図1~2Bは、本発明の第1実施形態に係る金属部材と樹脂部材との接合方法を説明する図である。これらの図において、1は金属部材、2は樹脂部材である。なお、これらの図面では、本実施形態を理解し易くするため、金属部材1及び樹脂部材2の厚さは厚く描かれている。金属部材1は板状詳述すると平板状である。金属部材1の材料は、アルミニウム、アルミニウム合金、マグネシウム合金、チタン、チタン合金、銅、銅合金、鉄、鋼、表面処理鋼などの金属である。図2Aにおいて、tは金属部材1の厚さである。金属部材1の厚さtは限定されるものではないが、特に0.3mm以上であることが望ましい。その理由は、金属部材1の厚さtが0.3mm以上である場合、金属部材1に摩擦エネルギーを付与した際に金属部材1の変形が生じるのを確実に防止することができるからである。金属部材1の厚さtの上限も限定されるものではなく、通常10mmである。樹脂部材2は板状詳述すると平板状である。樹脂部材2の材料は、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP、エチレン-アクリル酸コポリマーEAA、エンジニアリングプラスチック、フッ素樹脂例:ポリテトラフルオロエチレン、超高分子量ポリエチレンなどの樹脂である。樹脂部材2の厚さは例えば1~20mmである。また、樹脂部材2の融点は金属部材1の融点よりも低くなっている。本第1実施形態では、金属部材1の厚さtと樹脂部材2の厚さは等しくものとする。ただし本発明では、金属部材1の厚さtと樹脂部材2の厚さが等しい場合に限定されるものではなく、相異していても良い。図1では、樹脂部材2は大気中においてテーブル図示せず上に水平状に載置されている。そして、この樹脂部材2の端部上に水平状に配置された金属部材1の端部が大気中において重ね合わされている。このように金属部材1と樹脂部材2とが重ね合わされた状態において、金属部材1と樹脂部材2との間には上記先行技術に記載のような中間層としての樹脂層は介在されていない。すなわち、金属部材1と樹脂部材2とは両者の間に樹脂層を介在させないで即ち直接的に且つ互いに重ね合わせ状態にして接触している。このように金属部材1と樹脂部材2とを重ね合わせた状態で、樹脂部材2ではなく金属部材1に摩擦エネルギーを付与し、これにより、金属部材1と樹脂部材2とを接合する。本第1実施形態では、金属部材1に摩擦エネルギーを付与する手段として、回転ツール10が用いられている。この回転ツール10は、2つの金属部材同士の接合に広く適用されている摩擦撹拌接合法に用いられる接合ツールとしての回転ツールからピン状プローブを取り除いたものであることが望ましい。すなわち、この回転ツール10は、円柱状に形成されるとともに、その軸線Qを中心に回転駆動し得るように構成されている。さらに、この回転ツール10は、その先端面11を金属部材1との接触部とするものである。回転ツール10の先端面11は、その外周縁部が軸線Qに対して垂直な平面上に存在するように形成されており、本第1実施形態では先端面11は軸線Qに対して垂直に形成されている。図2Aにおいて、Dは、回転ツール10の先端面11の直径である。さらに、本第1実施形態では、回転ツール10の先端面11の中心部に摩擦撹拌接合用接合ツールのようなピン状プローブは突設されていない。また、回転ツール10は、金属部材1よりも硬質で且つ接合時に発生する摩擦エネルギーとしての摩擦熱に耐えうる耐熱材料で形成されている。金属部材1と樹脂部材2とを接合する場合には、まず、この回転ツール10を高速で回転させる。そして、図2Bに示すように、回転ツール10を金属部材1の表面1aの法線Pに対する回転ツール10の軸線Qの傾斜角θが0°<θ≦5°の条件を満足するように傾斜させるとともに、金属部材1と樹脂部材2とが密着するように即ち金属部材1と樹脂部材2との重ね合わせ界面4接触界面3が加圧されるように、大気中において金属部材1の表面上面1aに回転ツール10の先端面11を金属部材1の上側から下方向に押し付ける。これにより、回転ツール10の先端面11における回転ツール10の傾斜側の部分が金属部材1中にその表面1aから僅かに埋入されるとともに、該先端面11における回転ツール10の傾斜側とは反対側の部分が金属部材1の表面1aから僅かに浮いた状態になって、金属部材1の表面1aにおける回転ツール10の先端面11との接触部1bに摩擦エネルギーとしての摩擦熱が発生する。すると、この摩擦熱が接触部1bから金属部材1と樹脂部材2との重ね合わせ界面4に伝導するとともに、この摩擦熱によって重ね合わせ界面4が樹脂部材2の融点以上で且つ金属部材1の融点未満の温度に加熱され、これにより重ね合わせ界面4で樹脂部材2が局部的に溶融する。そして、傾斜された回転ツール10の先端面11を金属部材1の表面1aに押し付けた状態のままで、回転ツール10をその傾斜方向とは反対側に金属部材1の端部に沿って即ち接合線に沿って金属部材1に対して相対的に移動させる。この相対的な移動方向が接合方向Sであり、これは金属部材1の表面1aと平行な方向である。本第1実施形態では、金属部材1及び樹脂部材2の位置を固定しておき、回転ツール10を接合方向Sに移動させている。重ね合わせ界面4で局部的に溶融した樹脂部材2の溶融部分は、回転ツール10が移動することで摩擦熱を失って冷却され、これにより金属部材1と樹脂部材2とが重ね合わせ界面4で局部的に接合される。図2A及び2Bにおいて、7は、金属部材1と樹脂部材2との接合部である。なお、これらの図では、この接合部7は、他の部分と区別し易くするためドットハッチングで図示されている。そして、この接合部7は、回転ツール10の移動に伴い回転ツール10の移動軌跡線に沿って連続的に線状に形成されていく。その結果、金属部材1と樹脂部材2との接合面積が増大し、即ち接合強度が増大する。回転ツール10の先端面11が所定の接合終端位置まで到達したら、回転ツール10を金属部材1に対して相対的に上昇させることにより、回転ツール10の先端面11を金属部材1の表面1aから離して回転ツール10の金属部材1への押付けを解除する。これにより、金属部材1と樹脂部材2との接合が終了する。以上のように、金属部材1と樹脂部材2とが重ね合わせ界面4で回転ツール10の移動軌跡線に沿って接合されることにより、金属部材1と樹脂部材2との接合継手としての重ね継手が得られる。上記第1実施形態の接合方法の接合条件は、金属部材1及び樹脂部材2の材料の種類、厚さ等に応じて設定されるものであり、通常、次のとおりである。すなわち、回転ツール10の先端面11の直径Dは10~30mm、回転ツール10の回転速度は1000~5000回転/min、接合速度即ち回転ツール10の移動速度は200~1000mm/minである。ここで、接合の際には、金属部材1の表面1aの法線Pに対する回転ツール10の軸線Qの傾斜角θは0°<θ≦5°の条件を満足している必要がある。その理由は後述する。なお、傾斜角θは摩擦撹拌接合の技術分野でいう前進角に対応する。上記第1実施形態の接合方法の接合原理は次のとおりであると考えられる。金属部材1の全表面には一般に金属酸化皮膜が存在している。すなわち、例えば、金属部材1の材料がアルミニウム又はその合金である場合には酸化アルミニウムAl2O3の皮膜が存在しており、マグネシウム又はその合金である場合には酸化マグネシウムMgOの皮膜が存在しており、チタンである場合にはチタン酸化物の皮膜が存在しており、銅である場合には銅酸化物の皮膜が存在しており、鉄や鋼である場合には鉄酸化物の皮膜が存在している。特に、金属部材1は、その全表面のうち少なくとも樹脂部材2との接触面に陽極酸化処理が施されたものであることが望ましく、これにより、金属部材1の樹脂部材2との接触面に金属酸化皮膜を積極的に存在させ得て、金属部材1と樹脂部材2とを確実に接合することができる。樹脂部材2の材料は、炭素と水素が直鎖状に並んだ高分子化合物、あるいは水素の一部が他の元素又は原子団で置換された高分子化合物を含んでいる。特に、樹脂部材2の材料は、水素の一部が原子団としてのカルボキシル基COOHで置換された高分子化合物を含んでいることが、金属部材1と樹脂部材2とを確実に接合し得る点で望ましい。このような金属部材1と樹脂部材2とを直接的に重ね合わせ、次いで上記第1実施形態のように金属部材1に摩擦エネルギー摩擦熱を付与すると、金属部材1と樹脂部材2との重ね合わせ界面4が急速に加熱される。これにより、重ね合わせ界面4において樹脂部材2のカルボキシル基COOHのHが解離し、そして、金属部材1の表面に存在する金属酸化皮膜中の酸素とCOO-とが結合することにより、金属部材1と樹脂部材2とが重ね合わせ界面4で接合されると考えられる。もし樹脂部材2の材料がカルボキシル基を殆ど含まれていないで樹脂部材2の表面にカルボキシル基が殆ど存在しない場合でも、大気中において接合を行えば、樹脂部材2の材料がカルボキシル基を含んでいる場合と同様の効果を得ることができる。而して、上記第1実施形態の接合方法によれば、金属部材1と樹脂部材2とを両者に樹脂層を介在させないで且つ重ね合わせ状態にして接触させるので、樹脂層を用いない分、安価に且つ容易に接合を行うことができるし、金属部材1と接合可能な樹脂部材2の種類が増加する。さらに、金属部材1と樹脂部材2を任意の箇所で接合することができる。さらに、接合の際には、金属部材1の表面1aの法線Pに対する回転ツール10の軸線Qの傾斜角θは0°<θ≦5°の条件を満足していることにより、次の利点がある。すなわち、もしθが0°である場合即ちθ=0°、回転ツール10の先端面11の全面が金属部材1の表面1aに接触するため、接合に必要な単位面積当たりの摩擦エネルギーが不足するし、更に、回転ツール10を相対的に接合方向Sに移動させる際に回転ツール10の先端面11における回転ツール10の傾斜側とは反対側の部分即ち先端面11の接合方向S前方側の部分で金属部材1の表面1aが切削された状態となって摩擦エネルギーとしての摩擦熱が不足し、その結果、金属部材1と樹脂部材2とを強固に接合することができなくなる。一方、θが5°を超える場合即ちθ>5°、回転ツール10の先端面11における回転ツール10の傾斜側の部分が金属部材1に過度に押し込まれることによって、金属部材1が減肉して接合強度が低下する。したがって、θは0°<θ≦5°の条件を満足している必要があり、こうすることにより、接合に必要な単位面積当たりの摩擦エネルギーを確保することができ、これにより金属部材1と樹脂部材2とを強固に接合することができるし、更に、金属部材1の減肉による接合強度の低下を防止することができる。さらに、摩擦エネルギーが、回転している回転ツール10を金属部材1の表面1aに押し付けることで発生する摩擦熱であるから、摩擦エネルギーを金属部材1の必要な部位だけに局部的に且つ容易に付与することができる。さらに、回転ツール10は5t≦D≦20tただし、D:回転ツール10の先端面11の直径、t:金属部材1の厚さを満足したものを用いるのが望ましい。こうすることにより、様々な厚さの金属部材1について樹脂部材2と確実に強固に接合することができる。さらに、摩擦エネルギーによって、金属部材1と樹脂部材2との重ね合わせ界面4を樹脂部材2の融点以上で且つ金属部材1の融点未満の温度に加熱することにより、金属部材1と樹脂部材2とを更に確実に強固に接合することができる。さらに、回転ツール10を傾斜させてその先端面11を金属部材1の表面1aに押し付けた状態で回転ツール10をその傾斜方向とは反対側に金属部材1に対して相対的に移動させることにより、金属部材1と樹脂部材2との接合部7を線状に形成することができ、これにより、金属部材1と樹脂部材2との接合強度を向上させることができる。しかも、回転ツール10の金属部材1に対する相対的な移動方向が該回転ツール10の傾斜方向とは反対側であることにより、金属部材1の表面1aにおける回転ツール10の接合方向S前方側で該表面1aが切削された状態になるのを防止することができ、これにより、金属部材1に摩擦エネルギーを確実に付与することができ、その結果、金属部材1と樹脂部材2とを更に確実に強固に接合することができる。さらに、本第1実施形態では、金属部材1は、少なくとも樹脂部材2との接触面1cに陽極酸化処理が施されたものであることが望ましい。こうすることにより、金属部材1と樹脂部材2とを更に強固に接合することができる。さらに、金属部材1と樹脂部材2との相互接触面相互重ね合わせ面1c、2cのうち少なくとも一方の接触面重ね合わせ面には、接合前に予めコロナ放電処理が施されていることが望ましい。こうすることにより、金属部材1と樹脂部材2とを更に強固に接合することができる。すなわち、コロナ放電処理とは、絶縁された電極と誘電体ロールとの間に部材1、2を通し、電極と誘電体ロールとの間に高周波及び高電圧を印加して大気中にてコロナ放電を発生させることにより行われる処理であり、そのコロナ放電電子を部材1、2の接触面1c、2cに照射することによりコロナ放電の発生と共にラジカル酸素等が生じる。これにより、金属部材1の接触面1cの汚染物質を除去するとともに、樹脂部材2の接触面2cにOH基やCOOH基等の極性基を生成し、金属部材1と樹脂部材2との接合を補助する。その結果、金属部材1と樹脂部材2とを更に強固に接合することが可能となる。図3の第2実施形態は、金属部材1と樹脂部材2とを重ね点接合する場合を示している。本第2実施形態について、上記第1実施形態との相異点を中心に以下に説明する。本第2実施形態では、回転している回転ツール10の先端面11を回転ツール10を傾斜させて金属部材1の表面1aに押し付けた後、回転ツール10を金属部材1に対して相対的に金属部材1の表面1aと平行な方向に移動させずに該回転ツール10を金属部材1に対して相対的に上昇させることにより回転ツール10の先端面11を金属部材1の表面1aから離して、回転ツール10の金属部材1への押付けが解除される。これにより、金属部材1と樹脂部材2とが両者の重ね合わせ界面4で線状ではなく点状に接合される。その結果、金属部材1と樹脂部材2との重ね点継手が得られる。本第2実施形態の他の工程は、上記第1実施形態と同じである。ここで、本第2実施形態でも上記第1実施形態と同様の理由により、金属部材1は、樹脂部材2との接触面1cに陽極酸化処理が施されたものであることが望ましい。さらに、金属部材1と樹脂部材2との相互接触面相互重ね合わせ面1c、2cのうち少なくとも一方の接触面重ね合わせ面には、接合前に予めコロナ放電処理が施されていることが望ましい。図4の第3実施形態は、金属部材1の厚さが厚い場合を示している。本第3実施形態について、上記第1実施形態との相異点を中心に以下に説明する。本第3実施形態では、金属部材1の厚さは上記第1実施形態の金属部材の厚さよりも厚くなっている。回転ツール10の先端面11の中心部には、先端面11の直径よりも径小のピン状プローブ12が回転ツール10の軸線Qに沿って一体に突設されており、回転ツール10が回転すると、プローブ12も回転ツール10と一体に回転するように構成されている。プローブ12の断面形状は円形状、楕円形状、多角形状などである。プローブ12の長さは金属部材1の厚さよりも短く設定されている。図4では、回転している回転ツール10の先端面11は、回転ツール10が金属部材1の表面1aの法線に対して傾斜した状態で金属部材1の表面1aに押し付けられており、また、回転しているプローブ12は回転ツール10の先端面11が金属部材1の表面1aに押し付けられた際に金属部材1中に埋入されている。本第3実施形態では、回転ツール10の先端面11を金属部材1の表面1aに押し付けることで発生する第1摩擦エネルギーとしての第1摩擦熱と、金属部材1中に埋入されたプローブ12で金属部材1の材料を撹拌することで発生する第2摩擦エネルギーとしての第2摩擦熱とによって、金属部材1と樹脂部材2との重ね合わせ界面4が樹脂部材2の融点以上で且つ金属部材1の融点未満の温度に加熱される。これにより、金属部材1と樹脂部材2とが重ね合わせ界面4で接合される。その結果、金属部材1と樹脂部材2との重ね継手が得られる。本第3実施形態の他の工程は、上記第1実施形態と同じである。ここで、本第3実施形態でも上記第1実施形態と同様の理由により、金属部材1は、樹脂部材2との接触面1cに陽極酸化処理が施されたものであることが望ましい。さらに、金属部材1と樹脂部材2との相互接触面相互重ね合わせ面1c、2cのうち少なくとも一方の接触面重ね合わせ面には、接合前に予めコロナ放電処理が施されていることが望ましい。図5の第4実施形態は、金属部材1と樹脂部材2とを突き合わせ接合する場合を示している。本第4実施形態について、上記第1実施形態との相異点を中心に以下に説明する。本第4実施形態では、金属部材1と樹脂部材2とは両者の間に樹脂層を介在させないで且つ突き合わせ状態にして大気中においてテーブル図示せず上に水平状に載置されている。すなわち、金属部材1の端部の端面と樹脂部材2の端部の端面とは直接的に接触している。回転ツール10の先端面11の中心部には、上記第3実施形態の回転ツールと同様に先端面11の直径よりも径小のピン状プローブ12が回転ツール10の軸線Qに沿って一体に突設されている。プローブ12の長さは金属部材1の厚さよりも短く設定されている。図5では、回転している回転ツール10の先端面11は、回転ツール10が金属部材1の表面1aの法線に対して傾斜した状態で金属部材1と樹脂部材2との突き合わせ界面5接触界面3の近傍における金属部材1の表面1aに押し付けられており、また、回転しているプローブ12は回転ツール10の先端面11が金属部材1の表面1aに押し付けられた際に金属部材1中に埋入されている。本第4実施形態では、回転ツール10の先端面11を金属部材1に押し付けることで発生する第1摩擦エネルギーとしての第1摩擦熱と、金属部材1中に埋入されたプローブ12で金属部材1の材料を撹拌することで発生する第2摩擦エネルギーとしての第2摩擦熱とによって、金属部材1と樹脂部材2との突き合わせ界面5が樹脂部材2の融点以上で且つ金属部材1の融点未満の温度に加熱される。これにより、金属部材1と樹脂部材2とが突き合わせ界面5で接合される。さらに、回転ツール10が突き合わせ界面5の延びる方向と平行に金属部材1に対して相対的に移動させる。これにより、接合部7が線状に形成される。その結果、金属部材1と樹脂部材2との接合継手としての突き合わせ継手が得られる。本第4実施形の他の工程は、上記第1実施形態と同じである。ここで、本第4実施形態でも上記第1実施形態と同様の理由により、金属部材1は、樹脂部材2との接触面1cに陽極酸化処理が施されたものであることが望ましい。さらに、金属部材1と樹脂部材2との相互接触面相互突き合わせ面1c、2cのうち少なくとも一方の接触面突き合わせ面には、接合前に予めコロナ放電処理が施されていることが望ましい。上記第3及び第4実施形態によれば、回転ツール10の先端面11にプローブ12が突設されているので、金属部材1の厚さが厚かったり金属部材1と樹脂部材2との接触界面3即ち、重ね合わせ界面4又は突き合わせ界面5が金属部材1の回転ツール10との接触部1bから大きく離れていたりする場合でも、金属部材1と樹脂部材2との接触界面3が確実に加熱され、これにより、金属部材1と樹脂部材2とを更に確実に強固に接合することができる。なお、回転ツール10のプローブ12の長さは、金属部材1の厚さや、金属部材1の回転ツール10との接触部1bから金属部材1と樹脂部材2との接触界面3までの距離に応じて設定される。以上で本発明の幾つかの実施形態を説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において様々に変更可能である。また本発明では、上記第1及び2実施形態で用いた回転ツール10は、上記第3実施形態で用いた回転ツールのようにその先端面11にプローブ12が突設されたものであっても良い。また、本発明では、回転ツール10の位置を固定しておき、金属部材1及び樹脂部材2を移動させることにより、接合を行っても良い。次に、本発明の具体的な実施例及び比較例を以下に示す。ただし、本発明は以下に示した実施例に限定されるものではない。また、以下の説明文では、実施例及び比較例を理解し易くするため、上記第1実施形態と同じ符号が用いられている。<実施例1~15、比較例1~10>様々な材料製の平板状金属部材1と様々な材料製の平板状樹脂部材2とを準備した。準備した金属部材1及び樹脂部材2の材料は、それぞれ表1中の金属部材の材料及び樹脂部材の材料欄に示したとおりである。表1中の金属部材の材料欄において、アルミ合金の語の後に記載された記号はアルミニウム合金記号である。また、アルミニウム合金記号のA2017は展伸材であり、一方、AC4Cは鋳造材である。また、陽極酸化処理済みとは、アルミニウム合金の金属部材の全表面に公知の方法により陽極酸化処理が施されたものである。マグネ合金の語の後に記載された記号AZ31はマグネシウム合金記号である。アルミニウム合金A2017の融点は640°C、AC4Cの融点は610°Cである。マグネシウム合金AZ31の融点は632°Cである。金属部材1の寸法は、いずれも長さ150mm×幅75mm×厚さt1.5mmである。樹脂部材の材料欄において、EAAとはエチレン-アクリル酸コポリマー、PEとはポリエチレンを意味している。EAAの融点は100~104°C、PEの融点は132°Cである。樹脂部材2の寸法は、いずれも長さ150mm×幅75mm×厚さ1.7mmである。次いで、図1~2Bに示すように、水平状に配置された樹脂部材2の幅方向の端部上に金属部材1の幅方向の端部を大気中において金属部材1と樹脂部材2との間に樹脂層を介在させないで即ち直接的に重ね合わせた。このときの重ね幅は50mmである。そして、上記第1実施形態の接合方法に従って以下の接合条件で回転ツール10を用いて金属部材1と樹脂部材2とを両者の重ね合わせ界面4で線状に接合し、これにより、金属部材1と樹脂部材2との重ね継手を得た。接合条件は次のとおりである。回転ツール10の先端面11の直径D:15mm回転ツール10の傾斜角θ:表1中の傾斜角θ欄に記載のとおり回転ツール10の回転速度:1000回転/min接合速度:400mm/min回転ツール10の先端面11の金属部材1への埋入深さ:0.5mm。なお、回転ツール10の先端面11の直径Dが15mm、金属部材1の厚さtが1.5mmであるから、D=10tである。したがって、この回転ツール10は5t≦D≦20tの条件を満足している。次いで、この重ね継手を幅E=15mmで接合方向Sと直角方向に切断することで、重ね継手から図6に示した試験片20を採取した。そして、この試験片20について引張剪断試験を行った。すなわち、試験片20における金属部材1と樹脂部材2とを両者の接合部7に剪断力が付与されるように互いに逆方向に引っ張り、これにより破断したときの荷重を引張剪断荷重として測定した。その結果を表1中の引張剪断試験結果欄に示す。同欄において、○、△及び×はそれぞれ次のことを意味している。○:単位接合長さ当たりの最大引張剪断荷重が15N/mm以上△:単位接合長さ当たりの最大引張剪断荷重が15N/mm未満×:接合できず。[総評]表1から分かるように、回転ツール10の軸線Qの傾斜角θを0°<θ≦5°特に望ましくは1°≦θ≦5°に設定することにより、最大引張剪断荷重が比較的大きく、したがって金属部材1と樹脂部材2との接合強度が高かった。一方、θが0°である場合には、金属部材1と樹脂部材2とを接合することができなかった。また、θが5°を超えた場合には、最大引張剪断荷重が比較的小さく、したがって金属部材1と樹脂部材2との接合強度が低かった。さらに、金属部材1が陽極酸化処理が施されたものであっても、当該金属部材1と樹脂部材2とを強固に接合することができた。