"接地導体に接続された一端を有する接地アンテナ素子と、上記接地導体の縁端部に対して実質的に平行となるように形成され、上記接地アンテナ素子の他端に接続された一端を有する第1のアンテナ素子と、給電点と上記第1のアンテナ素子上の所定の接続点とを接続する給電アンテナ素子とを備えたアンテナ装置において、上記第1のアンテナ素子の他端に接続された一端を有する第3のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子の他端に接続された一端を有する第2のアンテナ素子とをさらに備え、上記第2のアンテナ素子の他端を折り曲げて、上記接地アンテナ素子の他端に電磁的に結合するように近接して形成することにより、上記第2のアンテナ素子と上記接地アンテナ素子との間に第1の結合容量を形成し、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子を介して、上記第1のアンテナ素子の他端までの第1の長さを第1の共振周波数の1/4波長の長さに設定し、上記第1の長さを有する第1の放射素子により第1の共振周波数で共振させ、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記第2のアンテナ素子と、第2のアンテナ素子の他端までの第2の長さを第2の共振周波数の1/4波長の長さに設定し、上記第2の長さを有する第2の放射素子により第2の共振周波数で共振させ、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記第2のアンテナ素子と、上記第1の結合容量と、上記接地アンテナ素子までの第3の長さを第1の共振周波数の1/2波長又は3/4波長の長さに設定し、上記第3の長さを有しかつループアンテナを構成する第3の放射素子により第1の共振周波数で共振させることを特徴とするアンテナ装置。上記接地アンテナ素子は上記接地導体の縁端部に対して実質的に垂直となるように形成され、上記第3のアンテナ素子は上記接地導体の縁端部に対して実質的に垂直となるように形成され、上記第2のアンテナ素子は上記接地導体の縁端部に対して実質的に平行となるように形成されたことを特徴とする請求項1記載のアンテナ装置。上記第1のアンテナ素子と、上記第2のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記給電アンテナ素子と、上記接地アンテナ素子とは、基板上に形成されたことを特徴とする請求項1又は2記載のアンテナ装置。接地導体に接続された一端を有する接地アンテナ素子と、上記接地導体の縁端部に対して実質的に平行となるように形成され、上記接地アンテナ素子の他端に接続された一端を有する第1のアンテナ素子と、給電点と上記第1のアンテナ素子上の所定の接続点とを接続する給電アンテナ素子とを備えたアンテナ装置において、上記第1のアンテナ素子の他端に接続された一端を有する第3のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子の他端に接続された一端を有する第2のアンテナ素子と、上記基板の第2のアンテナ素子の形成面とは反対の面において形成され、上記第2のアンテナ素子の一端と、上記基板の厚さ方向のスルーホール導体を介して接続された一端を有する第4のアンテナ素子とをさらに備え、上記第2のアンテナ素子の他端を折り曲げて、上記接地アンテナ素子の他端に電磁的に結合するように近接して形成することにより、上記第2のアンテナ素子と上記接地アンテナ素子との間に第1の結合容量を形成し、上記第4のアンテナ素子の他端を折り曲げて、上記接地アンテナ素子の他端に電磁的に結合するように近接して形成することにより、上記第4のアンテナ素子と上記接地アンテナ素子との間に第2の結合容量を形成し、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子を介して、上記第1のアンテナ素子の他端までの第1の長さを第1の共振周波数の1/4波長の長さに設定し、上記第1の長さを有する第1の放射素子により第1の共振周波数で共振させ、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記第2のアンテナ素子と、上記第1の結合容量と、上記接地アンテナ素子までの第3の長さを第1の共振周波数の1/2波長又は3/4波長の長さに設定し、上記第3の長さを有しかつループアンテナを構成する第3の放射素子により第1の共振周波数で共振させ、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記スルーホール導体と、上記第4のアンテナ素子と、上記第2の結合容量と、上記接地アンテナ素子までの第4の長さを第1の共振周波数の1/2波長又は3/4波長の長さに設定し、上記第4の長さを有しかつループアンテナを構成する第4の放射素子により第1の共振周波数で共振させ、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記スルーホール導体と、上記第4のアンテナ素子と、上記第4のアンテナ素子の他端までの第5の長さを第2の共振周波数の1/4波長の長さに設定し、上記第5の長さを有しかつ逆Fアンテナを構成する第5の放射素子により第2の共振周波数で共振させることを特徴とするアンテナ装置。上記第1のアンテナ素子の他端から、上記第1のアンテナ素子と上記給電アンテナ素子との間の接続点までの幅を、当該接続点に向かって徐々にテーパー形状で広げるように、上記第1のアンテナ素子を形成したことを特徴とする請求項1乃至4のうちのいずれか1つに記載のアンテナ装置。特許文献1ではさらに、2つの波長に合わせてアンテナ装置を接地導体に対して水平方向で2列に並べることで長い方の波長に合わせたアンテナ装置の幅が必要となることから、更なる小型化が望まれているという課題があった。本発明の目的は、逆F型アンテナにおいて、2つの周波数帯域で共振しながら更なる小型化を行うことができるアンテナ装置を提供することにある。第1の発明に係るアンテナ装置は、接地導体に接続された一端を有する接地アンテナ素子と、上記接地導体の縁端部に対して実質的に平行となるように形成され、上記接地アンテナ素子の他端に接続された一端を有する第1のアンテナ素子と、給電点と上記第1のアンテナ素子上の所定の接続点とを接続する給電アンテナ素子とを備えたアンテナ装置において、上記第1のアンテナ素子の他端に接続された一端を有する第3のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子の他端に接続された一端を有する第2のアンテナ素子とをさらに備え、上記第2のアンテナ素子の他端を折り曲げて、上記接地アンテナ素子の他端に電磁的に結合するように近接して形成することにより、上記第2のアンテナ素子と上記接地アンテナ素子との間に第1の結合容量を形成し、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子を介して、上記第1のアンテナ素子の他端までの第1の長さを第1の共振周波数の1/4波長の長さに設定し、上記第1の長さを有する第1の放射素子により第1の共振周波数で共振させ、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記第2のアンテナ素子と、第2のアンテナ素子の他端までの第2の長さを第2の共振周波数の1/4波長の長さに設定し、上記第2の長さを有する第2の放射素子により第2の共振周波数で共振させ、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記第2のアンテナ素子と、上記第1の結合容量と、上記接地アンテナ素子までの第3の長さを第1の共振周波数の1/2波長又は3/4波長の長さに設定し、上記第3の長さを有し、ループアンテナを構成する第3の放射素子により第1の共振周波数で共振させることを特徴とする。上記アンテナ装置において、上記接地アンテナ素子は上記接地導体の縁端部に対して実質的に垂直となるように形成され、上記第3のアンテナ素子は上記接地導体の縁端部に対して実質的に垂直となるように形成され、上記第2のアンテナ素子は上記接地導体の縁端部に対して実質的に平行となるように形成されたことを特徴とする。また、上記アンテナ装置において、上記第1のアンテナ素子と、上記第2のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記給電アンテナ素子と、上記接地アンテナ素子とは、基板上に形成されたことを特徴とする。第2の発明に係るアンテナ装置は、接地導体に接続された一端を有する接地アンテナ素子と、上記接地導体の縁端部に対して実質的に平行となるように形成され、上記接地アンテナ素子の他端に接続された一端を有する第1のアンテナ素子と、給電点と上記第1のアンテナ素子上の所定の接続点とを接続する給電アンテナ素子とを備えたアンテナ装置において、上記第1のアンテナ素子の他端に接続された一端を有する第3のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子の他端に接続された一端を有する第2のアンテナ素子と、上記基板の第2のアンテナ素子の形成面とは反対の面において形成され、上記第2のアンテナ素子の一端と、上記基板の厚さ方向のスルーホール導体を介して接続された一端を有する第4のアンテナ素子とをさらに備え、上記第2のアンテナ素子の他端を折り曲げて、上記接地アンテナ素子の他端に電磁的に結合するように近接して形成することにより、上記第2のアンテナ素子と上記接地アンテナ素子との間に第1の結合容量を形成し、上記第4のアンテナ素子の他端を折り曲げて、上記接地アンテナ素子の他端に電磁的に結合するように近接して形成することにより、上記第4のアンテナ素子と上記接地アンテナ素子との間に第2の結合容量を形成し、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子を介して、上記第1のアンテナ素子の他端までの第1の長さを第1の共振周波数の1/4波長の長さに設定し、上記第1の長さを有する第1の放射素子により第1の共振周波数で共振させ、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記第2のアンテナ素子と、上記第1の結合容量と、上記接地アンテナ素子までの第3の長さを第1の共振周波数の1/2波長又は3/4波長の長さに設定し、上記第3の長さを有しかつループアンテナを構成する第3の放射素子により第1の共振周波数で共振させ、上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記スルーホール導体と、上記第4のアンテナ素子と、上記第2の結合容量と、上記接地アンテナ素子までの第4の長さを第1の共振周波数の1/2波長又は3/4波長の長さに設定し、上記第4の長さを有しかつループアンテナを構成する第4の放射素子により第1の共振周波数で共振させ上記給電点から、上記給電アンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子上の接続点と、上記第1のアンテナ素子と、上記第3のアンテナ素子と、上記スルーホール導体と、上記第4のアンテナ素子と、上記第4のアンテナ素子の他端までの第5の長さを第2の共振周波数の1/4波長の長さに設定し、上記第5の長さを有しかつ逆Fアンテナを構成する第5の放射素子により第2の共振周波数で共振させることを特徴とする。上記アンテナ装置において、上記第1のアンテナ素子の他端から、上記第1のアンテナ素子と上記給電アンテナ素子との間の接続点までの幅を、当該接続点に向かって徐々にテーパー形状で広げるように、上記第1のアンテナ素子を形成したことを特徴とする。従って、本発明によれば、第2のアンテナ素子の端部を接地導体の方向へ折り曲げることで、アンテナ幅を短縮でき、第1のアンテナ素子で共振する逆Fアンテナとループアンテナの双方で共振するため、第1の共振周波数5GHz帯の広帯域化が図られる。また、第2のアンテナ素子の端部を折り曲げるため、アンテナ装置の幅が縮小し小型化できる。以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。なお、以下の各実施形態において、同様の構成要素については同一の符号を付している。第1の実施形態.図1は本発明の第1の実施形態に係るアンテナ装置のおもて面の構成を示す平面図である。図1、並びに以下に示す図3、図5及び図8において、各アンテナ装置について、誘電体基板10上に形成された接地導体1の上面の一点を座標原点OとするXY座標を用いて以下説明し、接地導体1の縁端部1aに沿った軸をX軸とし、座標原点Oから接地導体1の縁端部1aから各図の上方向への軸をY軸とする。ここで、X軸方向と反対方向を-X軸方向といい、Y軸方向と反対方向を-Y軸方向という。図1において、本実施形態に係るアンテナ装置は、接地導体1、第1のアンテナ素子2、接地アンテナ素子3、給電アンテナ素子4、給電点20、第2のアンテナ素子6、第3のアンテナ素子7を備えて構成され、各アンテナ素子2~7及び接地導体1は例えばプリント配線基板などの誘電体基板10上に形成されたCu又はAgなどの導体箔にてなる。なお、接地導体1の誘電体基板10を介した裏面は、接地導体を形成してもよいし、形成しなくてもよい。また、各アンテナ素子2~7を含むアンテナ装置を形成した部分の誘電体基板10を介した裏面は接地導体を形成しない。さらに、接地導体1は好ましくは、-Y軸方向の延在長さが第2の波長λβの長さよりも長くなるように形成される。しかし、給電点20から給電線路を介して給電するときに、給電線路の他端で接地する場合は、接地導体1を形成しなくてもよいが、当該アンテナ装置からの放射を比較的高い効率で行う場合は接地導体1を形成することが好ましい。給電アンテナ素子4の一端は給電点20に接続され、当該給電アンテナ素子4はY軸方向と実質的に平行に形成され、Y軸方向へ延在した後、その他端は第1のアンテナ素子2の所定の接続点2aに接続されている。接地アンテナ素子3の一端は座標原点Oで接地導体1へ接地され、当該接地アンテナ素子3はY軸に沿って形成され、Y軸方向へ延在した後、その他端は第1のアンテナ素子2の一端に接続されている。第1のアンテナ素子2はX軸と実質的に平行に形成され、接地アンテナ素子3の他端図の上端に接続された一端から接続点2aを介してX軸方向へ延在した後、当該第1のアンテナ素子2の他端は第3のアンテナ素子7の一端に接続されている。当該第3のアンテナ素子7は、第1のアンテナ素子2の他端からY軸方向へ延在した後、第2のアンテナ素子6の一端6bに接続されている。第2のアンテナ素子6はX軸方向と実質的に平行に形成され、第3のアンテナ素子7の他端から-X軸方向へ延在した後、Y軸と交差する点で-Y軸方向に折り曲げられかつ延在し、その開放端は接地アンテナ素子3の他端3aに電磁的に結合するように近接して形成されている。ここで、第2のアンテナ素子6は、X軸方向に平行な素子部分6Aと、Y軸方向に平行な素子部分6Bとを備えて構成され、素子部分6Bの開放端と、接地アンテナ素子3の他端との間に結合容量が発生する。なお、第1のアンテナ素子2がX軸方向へ伸びる形状を一例として示したが、-X軸方向へ伸びる形状としても良い。以上のように構成されたアンテナ装置において、第1のアンテナ素子2及び第2のアンテナ素子6は、X軸及びX軸に沿って形成された接地導体1の縁端部1aのラインと実質的に平行にかつ互いに実質的に平行に形成されている。また、給電アンテナ素子4と接地アンテナ素子3と第3のアンテナ素子7とはY軸方向に実質的に平行に形成されている。ここで、図1に示すように、第1の放射素子は、給電点20から給電アンテナ素子4を介して、さらに接続点2aから第1のアンテナ素子2を介してその他端までのアンテナ素子を備えて構成され、その長さ電気長は第1の波長λαの1/4波長であるλα/4に設定され、当該第1の放射素子は第1の共振周波数fαで共振し、第1の共振周波数fαを有する無線周波数の無線信号を送受信することができる。また、第2の放射素子は、給電点20から給電アンテナ素子4を介して、さらに接続点2aから第1のアンテナ素子2を介してその他端まで、さらに、第3のアンテナ素子7及び第2のアンテナ素子6を介してその他端の開放端までのアンテナ素子を備えて構成され、その長さ電気長は第2の波長λβの1/4波長であるλβ/4に設定され、当該第2の放射素子は第2の共振周波数fβで共振し、第2の共振周波数fβを有する無線周波数の無線信号を送受信することができる。さらに、第3の放射素子は、給電点20から給電アンテナ素子4、第1のアンテナ素子2接続点2aから図の右側部分に限る。、第3のアンテナ素子7、第2のアンテナ素子6、上記結合容量、接地アンテナ素子3を経由して接地導体1に至るまでのアンテナ素子を備えて構成され、その長さ電気長は第1の波長λαの1/2波長であるλα/2なお、当該長さは3λα/4であってもよい。となるように設定され、当該第3の放射素子は、接地導体1に生じる鏡像を利用しかつ第1の放射素子と同様に第1の共振周波数fαを有する無線周波数の無線信号を送受信する、いわゆるループアンテナとして動作することができる。また、各アンテナ素子2,3,4,6は所定の幅w1を有し、第3のアンテナ素子7は所定のw2を有する。ここで、ループアンテナの機能を使用するときは、幅w1,w2は例えば互いに同一の幅に設定され、なお、ループアンテナの機能を使用しないときは、第3のアンテナ素子7が第1の共振周波数fαの周波数に対しては所定のしきい値インピーダンスよりも高いインピーダンスとなるが、第2の共振周波数fβに対しては上記しきい値インピーダンスよりも低いインピーダンスとなるように設定されることが好ましい。幅w1,w2の設定については、他の実施形態などでも同様である。さらに、接続点1aの第1のアンテナ素子2上の位置及び幅w1は、給電点20から給電線路図示せず。を無線送受信回路図示せず。を見たときのインピーダンスが、給電点20から第1のアンテナ素子2側のアンテナ装置を見たときのインピーダンスに実質的に一致するように設定される。なお、給電線路としては、例えば同軸ケーブル、もしくはマイクロストリップ線路などが用いられる。図2Aは図1のアンテナ装置における第1の共振周波数fα近傍のVSWRの周波数特性を示すグラフであり、図2Bは図1のアンテナ装置における第2の共振周波数fβ近傍のVSWRの周波数特性を示すグラフである。図2Aから明らかなように、共振周波数fαを含む5GHz帯でインピーダンス整合が得られており、図2Bから明らかなように、共振周波数fβを含む2.4GHz帯でインピーダンス整合が得られている。ここで、第1の共振周波数fαが5GHz帯、第2の共振周波数fβが2.4GHz帯の場合を考える。電波の波長をλ[m]正弦波で言うと0~360度2πまでの長さ、共振周波数をfα[Hz]、電波の速度をc[m/sec]光の速度と同じで3×108[m/s]で一定とすると、波長と周波数は、λ[m]=c/fαの式で表される。まず、第1の共振周波数fαが5GHzの場合、第1の波長λαは次式で表される。[数1]λα=c/fα=3×108/5×109=0.06[m]1従って、第1の放射素子の長さは次式で表される。[数2]λα/4=0.015[m]=1.5[cm]2次に、第2の共振周波数fβが2.4GHzの場合は、第2の波長λβは次式で表される。[数3]λβ=c/fβ=3×108/2.4×109=0.125[m]3従って、第2の放射素子の長さは次式で表される。[数4]λβ/4=0.03125[m]≒3[cm]4以上説明したように、第1の共振周波数fαが5GHz帯、第2の共振周波数fβが2.4GHz帯の場合、第1の共振周波数fαに対しては、第1の放射素子の長さとして約1.5cm、第2の共振周波数fβに対しては、第2の放射素子の長さとして約3.0cmが必要となる。また、図2Aに示すように、ループアンテナの機能により、VSWR2.5以下となる帯域が4.9~7.0GHzであるので、広帯域にわたりVSWRが低い値となっている。ここで、一般的な逆F型アンテナの構成では、X軸方向のアンテナ幅が約3.0cm必要となるが、上記構成により、アンテナ幅を約1.5cmに小型化することが可能である。本実施形態に係るアンテナ装置によれば、第1の波長λα、及び、第2の波長λβ、すなわち、第1の共振周波数、第2の共振周波数の2つの周波数帯域で共振する、いわゆる逆F型パターンアンテナ装置と、第1の共振周波数で共振するループアンテナとの2つのアンテナ形態を含み、第1の共振周波数において広帯域化したアンテナ装置を構成でき、しかも従来技術に比較して小型化して構成できる。第2の実施形態.図3は本発明の第2の実施形態に係るアンテナ装置の裏面の構成を示す平面図である。図3においては、図1との関係の説明及び図示の便宜のために、実際の構成図ではなく、おもて面から見た透視図本来、点線で図示すべきだが、図示の便宜のために実線で表す。で図示しており、実際の裏面の図は左右逆となる。第2の実施形態に係るアンテナ装置は、第2の共振周波数fβで共振する第2の放射素子の長さが上記第2の共振周波数の1/4波長の長さよりも短いときに適用される実施形態である。本実施形態では、誘電体基板10のおもて面に図1に示したアンテナ装置が形成されており、かつ誘電体基板10の裏面に図3のアンテナ装置が形成される。但し、第2の実施形態では、図1において、給電点20から給電アンテナ素子4を介して、さらに接続点2aから第1のアンテナ素子2を介してその他端まで、さらに、第3のアンテナ素子7及び第2のアンテナ素子6を介してその他端6aまでの長さが、第2の波長λβの1/4波長よりも短く、第2の共振周波数fβで共振していない場合を想定している。なお、第1の実施形態と同一内容の説明に関しては、省略する。図3において、本実施形態に係るアンテナ装置は、接地導体1,1A、第1のアンテナ素子2、接地アンテナ素子3、給電アンテナ素子4、給電点20、第2のアンテナ素子6、第3のアンテナ素子7、及び第4のアンテナ素子8を備えて構成されている。ここで、誘電体基板10の表面に設けられた第2のアンテナ6の一端右端付近と第4のアンテナ素子8の一端右端付近の間接続点9の裏面に位置する。で誘電体基板10を貫通する金属でメッキされたスルーホール導体9で接続されていて、第4のアンテナ素子8は-X軸方向へ延在した後、その端部を-Y軸方向へ折り曲げ、その他端である開放端を接地アンテナ素子3の他端3aに電磁的に結合して容量結合するように近接させている。すなわち、第4のアンテナ素子8は、X軸方向に平行な素子部分8Aと、Y軸方向に平行な素子部分8Bとから構成される。また、誘電体基板10のおもて面の接地導体1とは対向するように、誘電体基板10の裏面に接地導体1Aが形成されている。ここで、給電アンテナ素子4の下端の給電点20から第1のアンテナ素子2、第3のアンテナ素子7を経由して第2のアンテナ素子6の一端右端からスルーホール導体9を通り第4のアンテナ素子8の開放端までの長さは、第2の波長λβの1/4波長であるλβ/4となるように設定され、第2の共振周波数fβで共振する逆Fアンテナとなる。従って、Y軸方向への小型化の制約のため、第2のアンテナ素子6が第2の共振周波数fβで共振するための素子長を確保できない場合第2の放射素子の長さ電気長がλβ/4よりも小さいときにおいても、本実施形態では、誘電体基板10の裏面に第4のアンテナ素子8を設けることにより、第2の共振周波数fβで共振させることができる。図4Aは図3のアンテナ装置における第1の共振周波数fα近傍のVSWRの周波数特性を示すグラフであり、図4Bは図3のアンテナ装置における第2の共振周波数fβ近傍のVSWRの周波数特性を示すグラフである。図4Aから明らかなように、共振周波数fαを含む5GHzでインピーダンス整合が得られており、図4Bから明らかなように、共振周波数fβを含む2.4GHzでインピーダンス整合が得られている。また、図4Aに示すように、VSWR2.5以下となる帯域が4.8~7.0GHzと広帯域にわたり、VSWRが低い値となっている。以上説明したように、本実施形態によれば、第1の波長λα、及び、第2の波長λβ、すなわち、第1の共振周波数、第2の共振周波数の2つの周波数帯域で共振するデュアルバンドアンテナにおいて、第1の共振周波数は逆Fアンテナとループアンテナの2つのアンテナ形態で共振する第1の共振周波数を広帯域化したアンテナ装置を構成でき、かつ従来技術に比較して小型化できる。第1の変形例.図5は第1の実施形態の第1の変形例に係るアンテナ装置の構成を示す平面図である。当該第1の変形例に係るアンテナ装置は、第1の実施形態と比較して、第1のアンテナ素子2において、その他端右端から-X軸方向のその一端に向かって接続点2aまでの間で、その幅w3を徐々に大きくなるようなテーパー形状で形成したことを特徴としている。その他の構成は第1の実施形態と同様であり、当該特徴の構成を第2の実施形態に適用してもよい。ここで、第1の共振周波数fαは給電点20から第1のアンテナ素子2の例えばエッジ沿って第3のアンテナ素子7との接続点までの電気長で設定され、第2の共振周波数fβは給電点20から第1のアンテナ素子2の例えばエッジ沿って第3のアンテナ素子7との接続点、第3のアンテナ素子7及び第2のアンテナ素子6の先端までの電気長で設定される。なお、図5において、第3のアンテナ素子7と第2のアンテナ素子6との接続点を9aとする。図6Aは図5のアンテナ装置における第1の共振周波数fα近傍のVSWRの周波数特性を示すグラフであり、図6Bは図5のアンテナ装置における第2の共振周波数fβ近傍のVSWRの周波数特性を示すグラフである。図6Aから明らかなように、共振周波数fαを含む5GHzでインピーダンス整合が得られており、図6Bから明らかなように、共振周波数fβを含む2.4GHzでインピーダンス整合が得られている。図6Aに示すように、VSWRが2.0以下となる帯域が4.6~7.0GHzと広帯域にわたり、VSWRが低い値となっている。以上説明したように、第1の変形例によれば、第1のアンテナ素子2の他端右端から給電アンテナ素子4の下端にアンテナ素子導体が拡がってテーパー形状で形成されることにより、第1の波長λα及び第2の波長λβ、すなわち、第1の共振周波数、第2の共振周波数の2つの周波数帯域で共振するデュアルバンドアンテナにおいて、第1の共振周波数をさらに広帯域化したアンテナ装置を構成できる。図7は図5のアンテナ装置の変形例に係るアンテナ装置の裏面の構成を示す平面図である。図7においては、図5との関係の説明及び図示の便宜のために、実際の構成図ではなく、おもて面から見た透視図本来、点線で図示すべきだが、図示の便宜のために実線で表す。で図示しており、実際の裏面の図は左右逆となる。本変形例では、誘電体基板10のおもて面に図5に示したアンテナ装置が形成されており、かつ誘電体基板10の裏面に、図3のアンテナ装置と同様に図7のアンテナ装置が形成される。本変形例では、図7において、給電点20から第1のアンテナ素子2を介してその他端まで、さらに、第3のアンテナ素子7及び第2のアンテナ素子6を介してその他端6aまでの長さが、第2の波長λβの1/4波長よりも短く、第2の共振周波数fβで共振していない場合を想定している。本変形例では、図5のアンテナ装置と図7のアンテナ装置とを組み合わせした構成を有し、かつ両方の作用効果を有するアンテナ装置を構成する。すなわち、給電点20から第1のアンテナ素子2、第3のアンテナ素子7を経由して第2のアンテナ素子6の一端右端からスルーホール導体9を通り第4のアンテナ素子8の開放端までの長さは、第2の波長λβの1/4波長であるλβ/4となるように設定され、第2の共振周波数fβで共振する逆Fアンテナとなる。従って、Y軸方向への小型化の制約のため、第2のアンテナ素子6が第2の共振周波数fβで共振するための素子長を確保できない場合第2の放射素子の長さ電気長がλβ/4よりも小さいときにおいても、本変形例では、誘電体基板10の裏面に第4のアンテナ素子8を設けることにより、第2の共振周波数fβで共振させることができる。第2の変形例.図8は第1の実施形態の第2の変形例に係るアンテナ装置の構成を示す平面図である。図8において、第2の変形例に係るアンテナ装置は、第1の実施形態に係るアンテナ装置に比較して、第2のアンテナ素子6をX軸方向から例えば20度程度傾斜して形成してことを特徴としている。当該アンテナ装置の特徴は、第2のアンテナ素子6をX軸方向と実質的に平行に形成しなくてもよいことにある。当該第2の変形例の構成を上記各実施形態又は第1の変形例に適用してもよい。図9は図8のアンテナ装置の変形例に係るアンテナ装置の構成を示す平面図である。図9のアンテナ装置では、第3のアンテナ素子7の長さを、第2のアンテナ素子6の素子部分6Bの長さよりも長くなるように設定したことを特徴としている。これにより、第3のアンテナ素子7を延長コイルとして動作させて第2の共振周波数の電気長を実質的に長くすることができる。その他の変形例.図10は各実施形態及びその変形例における変形例に係る、メアンダ形状の第3のアンテナ素子7を示す平面図である。上述の実施形態などでは、第3のアンテナ素子7を直線形状のストリップ導体で形成しているが、本発明はこれに限らず、図10に示すように、幅w2を有するメアンダ形状で形成してもよい。これにより、第3のアンテナ素子7の電気長を上述の実施形態などに比較して長くでき、第2の共振周波数の電気長を長くすることができる。また、図3及び図7に図示した裏面の第4のアンテナ素子8については、図1及び図5のアンテナ装置以外の実施形態等に適用してもよい。"