"プロジェクターであって、外部の電子機器を接続して載置する接続部を備え、前記接続部は、コネクターを有して前記電子機器を着脱可能に接続して載置すると共に、回動支持部を有して回動可能となるコネクト部と、前記コネクト部の回動により、前記コネクト部に載置された前記電子機器を前記コネクターから抜き外す抜脱部と、を備えていることを特徴とするプロジェクター。請求項1に記載のプロジェクターであって、前記接続部は、前記回動支持部を保持して前記コネクト部を回動可能とすると共に、前記プロジェクター本体に対して送出および送入可能に移動する移動部と前記移動部を前記送出および送入可能に駆動する駆動機構部と、を備えていることを特徴とするプロジェクター。請求項1または請求項2に記載のプロジェクターであって、前記抜脱部は、回動可能の支軸と、当該支軸を中心として一端部が押圧されることにより前記電子機器を前記コネクターから抜き外す方向に押圧する他端部とを有するレバー部と、前記レバー部の前記一端部を押圧する押圧部と、を備えていることを特徴とするプロジェクター。請求項1~請求項3のいずれか一項に記載のプロジェクターであって、前記押圧部は、前記コネクト部に設置されることを特徴とするプロジェクター。請求項1~請求項4のいずれか一項に記載のプロジェクターであって、前記接続部は、前記コネクターを起立させる方向に付勢する付勢部を備えていることを特徴とするプロジェクター。請求項1~請求項5のいずれか一項に記載のプロジェクターであって、前記コネクト部は、前記電子機器が設置された場合、当該電子機器の自重により、当該電子機器の背面方向に回転することを特徴とするプロジェクター。請求項2~請求項6のいずれか一項に記載のプロジェクターであって、前記駆動機構部は、前記移動部をスライド駆動させるスライド機構部を備え、前記スライド機構部は、前記移動部の前記送出方向に沿って当該移動部に設置されるスライド用ラックと、前記スライド用ラックと噛み合うスライド用ピニオンと、前記移動部に対して前記送出方向に付勢力を付与するスライド用バネと、を備えることを特徴とするプロジェクター。請求項1~請求項7のいずれか一項に記載のプロジェクターであって、前記コネクト部に載置された前記電子機器が、当該電子機器の背面方向に回転した際に、前記電子機器を当接させて受ける受部を備えていることを特徴とするプロジェクター。しかし、特許文献1では、接続部に接続したメディアプレーヤーに対して、意図しない外力が加わった場合例えば、操作者がメディアプレーヤーにぶつかり、メディアプレーヤーが傾いた場合等には、メディアプレーヤーと電気的に接続するコネクターに応力が集中すること等によりコネクターを破損させてしまうことが考えられる。また、接続部は、プロジェクターの所定の場所に固定され、接続部に設置されるコネクターは、常に外部に露出した状態となっている。この構成によると、露出したコネクターに、例えば塵埃が付着して、電気的な接続状態が不安定となること等、外的要因によるコネクターとメディアプレーヤーとの電気的な接続の信頼性低下が課題となる。従って、メディアプレーヤーと接続するコネクターへの応力集中による破損を防止すると共に、塵埃等による電気的な接続の信頼性低下を防止するプロジェクターが要望されていた。本発明は、上述した課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の適用例として実現することが可能である。適用例1本適用例に係るプロジェクターは、外部の電子機器を接続して載置する接続部を備え、接続部は、コネクターを有して電子機器を着脱可能に接続して載置すると共に、回動支持部を有して回動可能となるコネクト部と、コネクト部の回動により、コネクト部に載置された電子機器をコネクターから抜き外す抜脱部と、を備えていることを特徴とする。このようなプロジェクターによれば、抜脱部を備えることにより、コネクターと接続する電子機器例えば、メディアプレーヤーに意図しない外力が加わった場合等に、電子機器を載置するコネクト部が回動することで、抜脱部により電子機器がコネクターから抜き外される。従って、コネクターへの応力集中を低減し、コネクターの破損を防止することができる。適用例2上記適用例に係るプロジェクターにおいて、接続部は、回動支持部を保持してコネクト部を回動可能とすると共に、プロジェクター本体に対して送出および送入可能に移動する移動部と、移動部を送出および送入可能に駆動する駆動機構部と、を備えていることが好ましい。このようなプロジェクターによれば、接続部を使用する場合には、駆動機構部により、コネクト部を回動可能に保持する移動部をプロジェクター本体から送出し、使用しない場合には、移動部をプロジェクター本体に送入させることができる。これにより、コネクト部は使用する場合のみ外部に露出させることでよいため、コネクト部に有するコネクターに塵埃が付着する等の外的要因による接続への影響を低減でき、外部の電子機器との電気的な接続の信頼性の低下を防止することができる。適用例3上記適用例に係るプロジェクターにおいて、抜脱部は、回動可能の支軸と、支軸を中心として一端部が押圧されることにより電子機器をコネクターから抜き外す方向に押圧する他端部とを有するレバー部と、レバー部の一端部を押圧する押圧部と、を備えていることが好ましい。このようなプロジェクターによれば、抜脱部は、レバー部と押圧部とを備え、押圧部がレバー部の一端部を押圧することにより、レバー部は、支軸を中心に他端部が電子機器をコネクターから抜き外す方向に押圧する。この抜脱部の動作により、電子機器をコネクターから抜き外すことができる。このような構成によると、抜脱部を簡易な構成で実現できる。適用例4上記適用例に係るプロジェクターにおいて、押圧部は、コネクト部に設置されていることが好ましい。このようなプロジェクターによれば、押圧部をコネクト部に設置することにより、電子機器に意図しない外力が加わった場合、電子機器を介してコネクト部へ伝達される外力による力を直接利用することができる。従って、押圧部を簡易でコンパクトに構成することができる。適用例5上記適用例に係るプロジェクターにおいて、接続部は、コネクターを起立させる方向に付勢する付勢部を備えていることが好ましい。このようなプロジェクターによれば、電子機器をコネクターに接続する場合、付勢部によりコネクターを起立させる方向に付勢することで、コネクターが傾くことを防止できるため、電子機器をコネクターに接続し易くなる。適用例6上記適用例に係るプロジェクターにおいて、コネクト部は、電子機器が設置された場合、電子機器の自重により、電子機器の背面方向に回転することが好ましい。このようなプロジェクターによれば、電子機器が設置されたコネクト部が、電子機器の自重により、電子機器の背面方向に回転することにより、電子機器をプロジェクター本体に当接させること等ができる。これにより、コネクト部は、電子機器を接続して載置することと併せて電子機器をプロジェクター本体に当接させること等により、コネクト部への応力集中を低減し、接続した電子機器の安定した固定を実現できる。従って、電子機器とコネクト部との機構的な接続の信頼性を向上させることができる。また、電子機器を安定して固定できるため、電子機器でのキー操作が確実に行え、プロジェクター内部との安定した情報の伝達が可能となる。これにより、プロジェクターでの安定した投写及び音声出力等を行うことができる。適用例7上記適用例に係るプロジェクターにおいて、駆動機構部は、移動部をスライド駆動させるスライド機構部を備え、スライド機構部は、移動部の送出方向に沿って移動部に設置されるスライド用ラックと、スライド用ラックと噛み合うスライド用ピニオンと、移動部に対して送出方向に付勢力を付与するスライド用バネと、を備えることが好ましい。このようなプロジェクターによれば、スライド機構部により移動部をスライドさせることで、安定した送出動作を行うことができる。また、スライド機構部は、スライド用ラックとスライド用ピニオンとスライド用バネとを備えて構成されるため、スライド機構部を簡易な構成で実現できる。適用例8上記適用例に係るプロジェクターにおいて、コネクト部に載置された電子機器が、電子機器の背面方向に回転した際に、電子機器を当接させて受ける受部を備えていることが好ましい。このようなプロジェクターによれば、コネクト部に載置した電子機器を受部に当接させることにより、電子機器に対して、機構的に安定した載置固定を行うことができ、電気的に安定した接続が行える。従って、電子機器とコネクト部プロジェクターとの電気的及び機構的な接続の信頼性を向上させることができる。以下、実施形態を図面に基づいて説明する。実施形態図1は、実施形態に係るプロジェクター1の機能ブロック図である。図1を参照して、プロジェクター1の構成と動作を説明する。プロジェクター1は、操作パネル11、操作信号処理部12、制御部13、コネクト部50、外部機器コネクト部14、入力選択部15、映像音声信号処理部16、液晶ライトバルブ駆動部17、光学ユニット18、音声出力部19等を備えている。なお、光学ユニット18は、光源181、液晶ライトバルブ182、投写レンズ部183等を有して構成される。コネクト部50は、後述するスライド移動を行う移動部40図2参照に設置され、携帯型のメディアプレーヤー100が接続される。また、外部機器コネクト部14は、各種のコネクター図示省略を有しており、PCパーソナルコンピューター、ビデオテープレコーダー、DVDDigitalVersatileDiskプレーヤー等の外部接続機器図示省略を接続することができる。操作パネル11は、プロジェクター1の外装を構成する筺体20図2参照の外面に設けられ、ユーザーの操作入力を受け付けるためのものである。ユーザーが操作パネル11に配置されたキースイッチを押下すると、それに対応した操作信号が操作信号処理部12に出力される。操作信号処理部12は、操作パネル11が出力した操作信号を受け取り、デジタル信号に変換する等の処理を施して、制御部13に出力する。制御部13は、入力選択部15、映像音声信号処理部16、光学ユニット18光源181等の動作、及びメディアプレーヤー100の一部の動作を制御する。制御部13は、マイコンやCPUCentralProcessingUnitの演算装置と、その動作を規定する制御プログラムで構成される。入力選択部15は、制御部13からの信号により、プロジェクター1に接続する映像音声信号処理部16に映像信号や音声信号を入力させる外部機器メディアプレーヤー100並びにいずれかの外部接続機器を切換える。ここで、制御部13からの信号により、入力選択部15がメディアプレーヤー100を選択した場合を例にして、以降の構成部の説明を行う。入力選択部15により選択されたメディアプレーヤー100は、メディアプレーヤー100内部に格納されている映像情報と音声情報を、映像信号と音声信号としてコネクト部50を介して出力する。出力された映像信号と音声信号は、映像音声信号処理部16に入力する。映像音声信号処理部16は、メディアプレーヤー100が出力する映像信号を受け取り、制御部13の指示に基づき、入力した映像信号を出力映像信号として生成し、液晶ライトバルブ駆動部17に出力する。また、映像音声信号処理部16は、メディアプレーヤー100が出力する音声信号を受け取り、制御部13の指示に基づき、入力した音声信号を出力音声信号として生成し、音声出力部19に出力する。光源181は、スクリーン図示省略等に映像を投写するための光の供給部であり、液晶ライトバルブ182に向けて光を射出する。光源181は、本実施形態では、放電式ランプを用いている。なお、光源181は、放電式ランプの他、レーザーダイオード、LEDLightEmittingDiode、有機ELElectroLuminescence素子、シリコン発光素子等の各種固体発光素子等を用いて構成することができる。液晶ライトバルブ駆動部17は、映像音声信号処理部16が出力する出力映像信号に基づき、液晶ライトバルブ182を駆動する。液晶ライトバルブ182は、複数の画素図示省略がマトリクス状に形成されており、液晶ライトバルブ駆動部17により各画素の透過率が調整されることで、光源181から射出された光を変調し、投写レンズ部183に向けて射出する。なお、光変調装置としての液晶ライトバルブ182は、本実施形態では、透過型の液晶パネルを採用している。しかし、これに限られず、反射型の液晶パネルを採用してもよい。液晶ライトバルブ182から射出された光は、投写レンズ部183によってスクリーン上に拡大投写される。投写レンズ部183には、投写光の焦点を変更可能なフォーカス機構図示省略と、投写光の拡大率を変更可能なズーム機構図示省略とが備えられている。音声出力部19は、スピーカー等で構成され、映像音声信号処理部16が出力する出力音声信号に基づき、音声出力を行う。図2は、プロジェクター1の接続部30にメディアプレーヤー100を設置した状態を示す概斜視図である。図3は、接続部30の状態を示す概側断面図であり、図3aは、移動部40がプロジェクター1内部に送入された状態を示す概側断面図であり、図3bは、移動部40がプロジェクター1内部から送り出された状態を示すと共に、メディアプレーヤー100をコネクト部50コネクター511に接続装着した状態を示す概側断面図であり、図3cは、メディアプレーヤー100を使用する状態を示す概側断面図である。図4は、抜脱部80が動作した状態を示す概側断面図である。詳細には、図4は、コネクト部50に装着したメディアプレーヤー100が外力を受けて、抜脱部80により、コネクター511から抜き外される抜脱される状態を示す図である。図2~図4を参照して、プロジェクター1の外観的な構成と、接続部30の概略の動作を説明する。本実施形態のプロジェクター1は、図2に示すように、携帯型のメディアプレーヤー100と接続し、メディアプレーヤー100に格納される映像情報や音声情報を入力し、映像を投写レンズ23から投写させ、音声をスピーカー22から出力させることができる。図2に示すように、プロジェクター1は、外装が略6面体の箱型形状に形成される筺体20で構成されている。なお、筺体20の6面を、前面20a、背面20b、右面20c、左面20d、上面20e、底面20fとする。なお、本実施形態を説明する図面図2及び以降で説明する図は、説明の便宜上、XYZ直交座標系を用いて示す。詳細には、プロジェクター1において、背面20b側から前面20a側の方向をY軸方向Y方向とする。また、Y軸方向に直交してプロジェクター1の左面20d側から右面20c側の方向をX軸方向X方向、Y軸方向およびX軸方向に直交する底面20f側から上面20e側の方向をZ軸方向Z方向とする。なお、Y方向を前方向-Y方向を後方向、X方向を右方向-X方向を左方向、Z方向を上方向-Z方向を下方向として、適宜使用する。図2に示すように、プロジェクター1の筺体20は、前面20aにおいて、傾斜面201aと垂直面201bとの境を通るXY平面で分割されて、上方向Z方向の筺体20を構成する上ケース21aと、下方向-Z方向の筺体20を構成する下ケース21bと、背面20b側の筺体20を構成する背面ケース21cとを有して構成されている。接続部30は、前面20aの下部となる垂直面201bの左右方向略中央で、底面20fに沿った形態で筺体20下ケース21b内部に設置される。プロジェクター1は、図2に示すように、メディアプレーヤー100が載置された左右方向の前面20a傾斜面201aにおいて、筺体20上ケース21a内部に音声出力部19を構成するスピーカー22が設置され、メディアプレーヤー100からの音声が出力される。また、プロジェクター1は、背面20bにおいて、筺体20背面ケース21c内部に投写レンズ部183を構成する投写レンズ23が設置され、メディアプレーヤー100からの映像が-Y方向に投写される。接続部30は、詳細は後述するが、コネクト部50と抜脱部80図4参照を有して構成されている。コネクト部50は、コネクター511を有してメディアプレーヤー100を着脱可能に接続する。また、コネクト部50は、コネクター511に接続したメディアプレーヤー100を載置すると共に、コネクト部50自体が後述する移動部40に対して回動可能となる。抜脱部80は、メディアプレーヤー100に意図しない外力等が加わったことにより、コネクト部50が回動した場合、コネクト部50に載置されたメディアプレーヤー100をコネクター511から抜き外す動作を行う。また、接続部30は、移動部40とスライド機構部60等を有して構成されている。移動部40は、コネクト部50を回動可能に保持し、プロジェクター1本体に対して送出および送入可能に移動する。スライド機構部60は、移動部40を送出および送入可能に移動スライドさせる駆動機構部として動作する。図3aに示すように、接続部30を使用しない状態では、接続部30移動部40、コネクト部50等は、プロジェクター1の筺体20内部に収容送入された状態となっている。但し、移動部40の先端部移動部40のY方向の端部が前面20a垂直面201bから突出している。以降、この収容された状態を収容状態と称して適宜使用する。また、図2に示すように、接続部30は、前面20aの左右方向の略中央にメディアプレーヤー100が位置するように設置されている。図3bに示すように、移動部40は、後述する駆動機構部スライド機構部60により、プロジェクター1内部から送出方向Y方向に送り出される。以降、この送り出された状態を送出状態と称して適宜使用する。この送出状態で、メディアプレーヤー100を、コネクト部50コネクター511に接続装着する。なお、本実施形態では、コネクター511は、移動部40の送出方向Y方向に対して垂直方向Z方向からプロジェクター1本体側筺体20側に所定の角度で傾斜している。言い換えると、コネクター511は、接続するメディアプレーヤー100の背面102図3c参照方向に所定の角度で傾斜している。なお、所定の角度は、本実施形態の場合、垂直方向Z方向に対して約15度に設定している。このコネクター511の角度をコネクター511の初期角度と称して適宜使用する。なお、送出状態において、メディアプレーヤー100は、このような初期角度を有するコネクター511に対して上方から装着する。コネクト部50にメディアプレーヤー100を装着した場合、メディアプレーヤー100の自重により、コネクト部50が筺体20側メディアプレーヤー100の背面102方向に回転し、図3cに示すように、メディアプレーヤー100の背面102が筺体20の前面20aに設置される受部25に当接して回転が止まる。この状態が、メディアプレーヤー100を使用する状態となる。以降、この状態を使用状態と称して適宜使用する。なお、筺体20の前面20aは、図3aに示すように、Z方向上方向に対して角度θ1を有する傾斜面201aで構成され、その傾斜面201aに受部25が設置されている。図3cに示すように、本実施形態では、メディアプレーヤー100が受部25に当接した場合、メディアプレーヤー100は、傾斜面201aに略平行角度θ1となるように設置される。また、受部25の面に対しても略平行となるように設置される。この角度θ1は、メディアプレーヤー100の厚さや平面サイズ、及びメディアプレーヤー100を使用する際に、メディアプレーヤー100の表示部101の見易さやキー103操作のし易さ等を考慮して設定されている。なお、接続部30を収容状態から送出状態とさせるには、本実施形態では、移動部40の先端部を筺体20側-Y方向に若干押すことにより、後述するラッチ部64図6a参照のロックが解除されて、スライド機構部60が動作し、移動部40が所定距離をスライドすることで送出状態となる。また、逆に、接続部30を送出状態から収容状態とさせるには、移動部40の先端部を筺体20側-Y方向に押し続け、移動部40を筺体20内部に押し込むことで、ラッチ部64により移動部40がロックされることにより収容状態となる。詳細は後述する。図4に示すように、コネクト部50に装着したメディアプレーヤー100が外力を受けることにより、メディアプレーヤー100が前方向Y方向に回転した場合、メディアプレーヤー100に従動してコネクト部50が前方向に回転する。この状態となった場合、本実施形態では、抜脱部80が動作する。抜脱部80が動作することにより、抜脱部80のレバー部81がメディアプレーヤー100の底面105を上方に押し上げる。この一連の動作により、メディアプレーヤー100がコネクター511から抜き外される。以降、この抜き外す状態を抜脱状態と称して適宜使用する。詳細は後述する。図5は、接続部30の送出状態を示す概斜視図であり、図5aは、送出状態における移動部40の移動用下ケース42、抜脱部80、コネクト部50等を示す斜視図であり、図5bは、図5aに移動用上ケース41を追加した斜視図である。図6は、接続部30の送出状態を示す図であり、図6aは、接続部30の概平面図であり、図6bは、接続部30の概側面透視図である。図7は、接続部30の概前面透視図である。図5、図6、図7を参照して、接続部30の構成に関して説明する。接続部30は、メディアプレーヤー100を着脱可能に接続して載置するコネクト部50と、コネクト部50の回動により、コネクト部50に載置されたメディアプレーヤー100をコネクター511から抜き外す抜脱部80を有して構成されている。また、接続部30は、コネクト部50を回動可能に保持する移動部40と、移動部40を筺体20に対して送出及び送入可能に駆動スライド駆動する駆動機構部としてのスライド機構部60等を有して構成されている。移動部40は、移動用上ケース41と移動用下ケース42とを有して構成されている。移動用下ケース42は、略矩形の箱状に形成されている。また、移動用下ケース42の後方向-Y方向には、切欠き部421が形成されている。また、移動用下ケース42には、図6bに示すように、後述するコネクト部50の軸部531を回動可能に保持する保持部422が一対形成されている。また、移動用下ケース42の前方端部には、図5a、図6b、図7に示すように、後述する抜脱部80を構成するレバー部81を回動可能に支持する支持部424が、左右方向に一対ずつ形成されている。移動用上ケース41は、図5b、図6a,bに示すように、移動用下ケース42と略相似形状で箱状に形成されている。移動用上ケース41の左方向-X方向の後方側面にはスライド用ラック61が形成されている。また、スライド用ラック61は、筺体20の下ケース21bに設置されるスライド用ピニオン62とそれぞれ噛み合っている。本実施形態のスライド用ピニオン62は、いわゆるオイルダンパーで構成されている。なお、スライド用ラック61及びスライド用ピニオン62は、後述するスライド機構部60を構成している。移動用上ケース41の後方向には、移動用下ケース42の切欠き部421に相対して切欠き部411を有している。なお、切欠き部411には、図6aに示すように、後述するラッチ部64を構成する係合突起642が形成されている。係合突起642は、切欠き部411から-Y方向に突出して形成されている。移動用上ケース41は、ネジ孔部図示省略を有しており、移動用下ケース42の4つのネジ案内部423図5a参照から挿通されるネジ図示省略により移動用下ケース42と一体に固定される。移動用上ケース41の上面側は、図5bに示すように、前方向に平面視円弧状の水平面41aが形成され、後方向に、水平面41aから下方向に傾斜する傾斜面41b、傾斜面41bに繋がる水平面41c、水平面41cから上方向に傾斜する傾斜面41d、傾斜面41dに繋がる水平面41eとで構成されている。移動用上ケース41の傾斜面41bから水平面41eに掛けて開口部412が形成されている。また、開口部412の両横で、移動用上ケース41の傾斜面41bと水平面41cに掛けて一対の開口部413が形成されている。開口部412は、コネクト部50のコネクター511を含めた上面側を露出させる。開口部413は、レバー部81の押上部811のトップ部811aを露出させる。移動用上ケース41の水平面41eには、開口部414が形成され、コネクト部50内部に設置される回路基板図示省略と、プロジェクター1内部に設置されるメイン基板図示省略とを接続する接続ケーブル図示省略が挿通される。接続ケーブルは、メディアプレーヤー100からの信号をコネクター511を介して、メイン基板側に伝達し、また逆に、メイン基板図示省略側からの信号をコネクター511を介して、メディアプレーヤー100に伝達する。また、移動用上ケース41の水平面41eには、図6a,bに示すように、開口部414の左方向に開口部415が形成される。この開口部415の下方向には、後述する付勢部としての付勢バネ56の一方の引掛け部561を保持する保持部416が形成されている。移動用上ケース41の水平面41eには、図5b、図6aに示すように、開口部414の右方向で、Y軸方向の中央から-Y方向端部にかけて、凹状に形成されるバネ収容溝417が形成されている。バネ収容溝417には、図6aに示すように、後述するスライド用バネ63が収容される。なお、図6aに示すように、スライド用バネ63の-Y方向側端部が-Y方向へ移動しないように固定する固定突起703が、図示省略する接続用カバーの内面側からバネ収容溝417の内部に入り込む状態で突出して形成されている。また、移動用上ケース41の水平面41eには、開口部414の前側に、接続用カバー図示省略の切欠き部図示省略を塞ぐ遮蔽部418が立設されている。なお、接続用カバー図示省略は、接続部30移動用上ケース41を覆うように設置され、一部が筺体20下ケース21bを構成する部材である。移動部40が移動する際に、筺体20を構成する部分となる切欠き部を介してコネクター511が移動を行うために、移動部40が送出状態において、遮蔽部418が切欠き部を塞ぐ状態となる。遮蔽部418が切欠き部を塞ぐように位置することで、プロジェクター1の外観的な見栄えを向上させている。コネクト部50は、ベースとなるコネクト用フレーム図示省略と、コネクト用フレームに固定される回路基板図示省略と、コネクト用フレームを覆うようにコネクト用フレームに固定されるコネクト用カバー53とを有して構成される。コネクト用フレームは、本実施形態では、金属製の板部材の曲げ加工で形成されている。回路基板は、いわゆるリジッド基板で形成され、メディアプレーヤー100との接続用のコネクター図示省略、及び接続ケーブル図示省略を接続するケーブル用コネクター図示省略が実装される。なお、コネクター511は、回路基板面の垂直方向に対して筺体20側に約15度傾いた状態で実装されている。コネクト用カバー53の上面側は、前方向には、下方向に傾斜する傾斜面53aが形成され、傾斜面53aに繋がって上方向に傾斜した後、水平面53bが形成されている。この傾斜面53aからコネクター511が延出する状態となる。なお、傾斜面53aに対してコネクター511は略垂直に延出している。コネクト用カバー53は、図5aに示すように、左右方向X軸方向の側面に移動部40に対して回動する回動支持部としての軸部531が一対形成されている。軸部531は、移動用下ケース42の保持部422図6b参照に回動可能に保持されている。コネクト用カバー53は、図5aに示すように、前方側面に、レバー部81の一端部を押圧する2つの押圧部82と、押圧部82の中心に、移動用下ケース42の凹部425に度当てさせる円柱形状の当て部532とが形成されている。なお、押圧部82は、抜脱部80を構成している。コネクト用カバー53は、図6a,bに示すように、後方側面の左方向に、付勢バネ56の他方の引掛け部562を保持する保持部534が形成されている。付勢部としての付勢バネ56は、コネクター511を起立させて初期角度とする方向に付勢すると共に、抜脱部80を初期位置に戻す部材である。初期位置に関しては後述する。付勢バネ56は、引張りコイルバネで形成されており、両端部に引掛け部561,562を有している。抜脱部80は、コネクト部50に載置されたメディアプレーヤー100に意図しない外力が加わり、メディアプレーヤー100がコネクター511を中心に前方向に回転した場合、メディアプレーヤー100をコネクター511から抜き外す動作を行う。抜脱部80は、レバー部81と押圧部82とを備えて構成されている。レバー部81は、押圧部82に押圧されるアーム部812と、アーム部812の一方の先端部に形成されてメディアプレーヤー100を押し上げる押上部811と、アーム部812の両側面に形成され、レバー部81を回動可能とする一対の支軸813とを有して構成される。スライド機構部60は、移動部40移動用上ケース41の左側面に形成されるスライド用ラック61を有している。また、スライド機構部60は、スライド用ラック61に噛み合うスライド用ピニオン62を有している。なお、スライド用ピニオン62は、上述したように、いわゆるオイルダンパーで構成されている。また、スライド用ピニオン62は、スライド用ラック61に噛み合わせた状態で、筺体20の下ケース21bの所定の位置でネジ固定される。スライド機構部60は、移動部40に対して送出方向Y方向に付勢力を付与するスライド用バネ63を有している。なお、スライド用バネ63は、図6aに示すように、移動部40の移動用上ケース41のバネ収容溝417に収容される。なお、スライド用バネ63は、圧縮コイルバネで形成されている。ラッチ部64は、図6aに示すように、ラッチ本体641と係合突起642とを有して構成されている。係合突起642は、上述したように、移動部40移動用上ケース41に形成され、ラッチ本体641は、図示省略する接続用カバーの内面の所定の位置に設置されている。ラッチ部64は、係合突起642がラッチ本体641内部に挿入されることによりロックする。接続部30は、ラッチ部64がロックすることで、収容状態を維持する。接続部30の組立てに関して説明する。接続部30は、最初に、移動部40の移動用下ケース42をベースに、図5aに示すように、レバー部81の支軸813を移動用下ケース42の支持部424に支持させて2つのレバー部81を組立てる。次に、コネクト部50の軸部531を移動用下ケース42の保持部422に保持させてコネクト部50を組立てる。次に、コネクト部50の保持部534に、付勢バネ56の引掛け部562を引っ掛ける。次に、移動用上ケース41の保持部416に付勢バネ56の引掛け部561を引っ掛ける。次に、移動用上ケース41を移動用下ケース42に上方向から組立てる。その後、移動部40を下ケース21bの所定の位置に設置することにより、図5b、図6に示すように、スライド用ラック61とスライド用ピニオン62とを噛み合わせる。そして、図示省略する接続用カバーを設置し、スライド用バネ63を移動用上ケース41のバネ収容溝417に挿入して、接続部30の組立てが完了する。なお、図6aは、接続部30が送出状態の場合を示しているが、接続部30が収容状態図3aに簡易的に示すの場合は、図6aと比較して、固定突起703、ラッチ本体641、スライド用ピニオン62以外の接続部30が後方向-Y方向に移動スライドして、係合突起642がラッチ本体641内部に挿入されてロックされた状態となる。接続部30が収容状態の場合には、スライド用バネ63は、圧縮された状態となり、スライド用ピニオン62は、スライド用ラック61の前方部分に噛み合った状態となる。このような、収容状態から、移動部40の前方端部を筺体20側に一度押圧することにより、ラッチ部64のロックが解除される。ラッチ部64のロックが解除された場合、圧縮されていたスライド用バネ63の付勢力により、スライド用ラック61とスライド用ピニオン62とが噛み合いながら移動部40が送出方向Y方向にスライドしながら送り出される。なお、スライド用ピニオン62は、上述したように、オイルダンパーで構成されており、オイルダンパーのトルクにより、送出速度が所望の速度となるように制御されて送出される。なお、接続部30には、図示省略する移動規制部が設置されており、移動部40の移動量送出量を規制している。そのため、接続部30が、所定の移動量だけ送出した場合、移動規制部により移動部40の移動が規制されてその位置で停止する。この状態が、図6、図7に示す送出状態となる。接続部30が送出状態の場合、図6bに示すように、移動用上ケース41の開口部412から、コネクト部50のコネクター511を含む上面側が露出する。そして、コネクト部50の傾斜面53aは、移動用上ケース41の水平面41cから所定量突出し、また、コネクト部50の水平面53bは、水平面41eに略平行となる。なお、上述したように、コネクト部50の傾斜面53aとコネクター511とは略垂直となる。この関係は、収容状態においても同様となる。また、送出状態の場合、図6bに示すように、付勢バネ56によりコネクト部50が引っ張られて吊り合った状態となることで、コネクター511は、起立した状態となっている。コネクター511が起立した状態とは、コネクター511が初期角度となっている状態であり、垂直方向Z方向に対して筺体20側に約15度傾斜した状態である。この関係は、収容状態においても同様となる。また、送出状態の場合、図7に示すように、コネクト部50コネクト用カバー53に形成される押圧部82の端部821がレバー部81のアーム部812に当接せずに、離間した状態となる。この関係は、収容状態においても同様となる。この状態では、レバー部81の押上部811は、開口部413からトップ部811aが若干飛び出る状態となる。詳細には、開口部413から飛び出るトップ部811aは、図6bに示すように、コネクト部50の傾斜面53aと略平行で、傾斜面53aより下方に位置する。なお、上述したように、図5、図6、図7に示す抜脱部80の位置関係が、抜脱部80の初期位置となる。送出状態で、コネクター511に上方からメディアプレーヤー100を差し込むことで、コネクト部50傾斜面53aにメディアプレーヤー100を載置する。メディアプレーヤー100をコネクト部50に載置した場合、メディアプレーヤー100の自重により、コネクト部50が回転する。詳細には、軸部531が、図6bの場合、反時計方向に回転することでコネクト部50が回転する。コネクト部50の回転により、メディアプレーヤー100は、筺体20側メディアプレーヤー100の背面102方向に傾き、図3cに示すように、受部25にメディアプレーヤー100の背面102が当接して回転を停止し、使用状態となる。本実施形態では、コネクト部50コネクター511は、垂直方向Z方向から筺体20側への回動可能角度を約15度から約30度としており、筺体20前面20aの傾斜面201aの角度θ1図3a参照は、この範囲内で設定されている。プロジェクター1は、この使用状態で、メディアプレーヤー100を操作し、メディアプレーヤー100内部に格納される映像情報や音声情報をプロジェクター1内部に取り込み、プロジェクター1から映像の投写や音声出力を行う。なお、プロジェクター1は、プロジェクター1本体に設置される操作パネル11を操作することによっても、メディアプレーヤー100を操作することができる。次に、接続部30を使用状態から収容状態に移行させる場合、最初に、コネクト部50に接続したメディアプレーヤー100をコネクター511から外す。メディアプレーヤー100をコネクター511から抜き外した場合、コネクター511は、付勢バネ56により、再び初期角度に戻る。なお、コネクター511コネクト部50が初期角度に戻ることにより、抜脱部80の押圧部82も従動し、押圧部82によるレバー部81への押圧が無くなる。従って、抜脱部80も初期位置図6b,図7に示す位置に戻る。言い換えると、メディアプレーヤー100をコネクター511から抜き外した場合、抜脱部80は、付勢バネ56により、初期位置に戻る。次に、送出状態の接続部30に対して、移動部40の先端部を筺体20側-Y方向に押圧し続ける。この動作により、スライド用ラック61が、スライド用ピニオン62を送出時とは逆方向に回転させることにより、移動部40が筺体20側に移動送入を開始する。送入を継続させることで、係合突起642がラッチ本体641内部に挿入されることにより、ラッチ部64がロックする。これにより、接続部30は、収容状態となる。図8は、接続部30の抜脱状態を示す図であり、図8aは、抜脱状態における接続部30を示す斜視図であり、図8bは、接続部30の概側面透視図である。図9は、接続部30の概前面透視図である。図8、図9を参照して、接続部30の抜脱状態における動作を説明する。送出状態で接続部30に載置したメディアプレーヤー100に意図しない外力等が加わり、メディアプレーヤー100が前方向へ回転した場合、本実施形態の抜脱部80は、メディアプレーヤー100をコネクター511から抜き外す動作を行う。メディアプレーヤー100が前方向へ回転した場合、図8bに示すように、コネクト部50は、メディアプレーヤー100の回転に従動すると共に、付勢バネ56の付勢力に抗し、軸部531を中心として前方向図8bの場合は時計方向に回転する。コネクト部50が回転を行った場合、図9に示すように、コネクト用カバー53に形成される押圧部82も回転を行うことで、押圧部82の端部821が、下方に設置されるレバー部81のアーム部812の端部812aを下方向に押圧する。アーム部812の端部812aが下方向に押圧されることにより、レバー部81は、支軸813を中心に回転を開始する。それに従動して、押上部811が上方向に回転を開始する。また、コネクト部50の回転が進むにつれ、押上部811は、更に上方向に回転する。なお、抜脱部80は、本実施形態では、2つのレバー部81と2つの押圧部82がY軸方向に対称に設置されている。そのため、それぞれのレバー部81と押圧部82が略同時に動作を行う。そして、図8、図9に示すように、2つの押上部811は、開口部413から上方向に突出する。この抜脱部80の動作により、押上部811のトップ部811aは、コネクト部50の回動に従動して、図4に示すように、メディアプレーヤー100の底面105に当接してメディアプレーヤー100を上方向に押し上げる。なお、本実施形態では、図8bに示すように、コネクター511が略垂直方向Z方向となる位置まで回転した場合、トップ部811aがコネクター511の先端部より上方に位置する状態となり、メディアプレーヤー100がコネクター511から抜き外される。図8bに示すように、コネクト部50が回転した場合、付勢バネ56は、保持部534の動作に従動して延ばされた状態となっている。そして、メディアプレーヤー100がコネクター511から抜き外された場合、付勢バネ56は、コネクター511を初期位置に戻す動作を行う。そして、図6bに示すように、メディアプレーヤー100がコネクター511から抜き外された後、付勢バネ56により、コネクター511は初期位置に戻る。なお、押圧部82がレバー部81のアーム部812を下方向に押圧する際の、押圧部82の回転量は、コネクト部50の当て部532を移動用下ケース42の凹部425に当接させることで規制されている。上述した実施形態によれば、以下の効果が得られる。本実施形態のプロジェクター1によれば、抜脱部80を備えており、メディアプレーヤー100に意図しない外力が加わった場合等に、メディアプレーヤー100の回動に従動してコネクト部50が回動することで、メディアプレーヤー100がコネクター511から抜き外される。従って、コネクター511への応力集中を低減し、コネクター511の破損を防止することができる。本実施形態のプロジェクター1によれば、接続部30を使用する場合には、スライド機構部60により、コネクト部50を回動可能に保持する移動部40をプロジェクター1本体から送出し、使用しない場合には、移動部40をプロジェクター1本体に送入させることができる。これにより、コネクト部50は使用する場合のみ外部に露出させることでよいため、コネクト部50に有するコネクター511に塵埃が付着する等の外的要因による接続への影響を低減でき、メディアプレーヤー100との電気的な接続の信頼性の低下を防止することができる。本実施形態のプロジェクター1によれば、抜脱部80は、レバー部81と押圧部82とを備え、押圧部82がレバー部81の一端部アーム部812の端部812aを押圧することにより、レバー部81は、支軸813を中心に他端部押上部811がメディアプレーヤー100をコネクター511から抜き外す方向に押圧する。この抜脱部80の動作により、メディアプレーヤー100をコネクター511から抜き外すことができる。このような構成によると、抜脱部80を簡易な構成で実現できる。本実施形態のプロジェクター1によれば、押圧部82をコネクト部50コネクト用カバー53に設置することにより、メディアプレーヤー100に意図しない外力が加わった場合等、メディアプレーヤー100を介してコネクト部50へ伝達される外力による力を直接利用することができる。従って、押圧部82を簡易でコンパクトに構成することができる。本実施形態のプロジェクター1によれば、メディアプレーヤー100をコネクター511に接続する場合、付勢バネ56によりコネクター511を起立させる方向に付勢することで、コネクター511が傾くことを防止できるため、メディアプレーヤー100をコネクター511に接続し易くなる。また、付勢バネ56により抜脱部80を初期位置に戻すことで、再び抜脱部80を動作させることができる。従って、付勢バネ56を備えることにより、上記2つの動作を行わせることができ、簡易でコンパクトな接続部30を実現できる。本実施形態のプロジェクター1によれば、コネクター511は、所定の角度垂直方向に対して筺体20側に約15度でプロジェクター1本体側に傾斜しているため、メディアプレーヤー100をコネクター511に接続し易くなる。本実施形態のプロジェクター1によれば、メディアプレーヤー100が設置されたコネクト部50が、メディアプレーヤー100の自重により、プロジェクター1本体側に回転することにより、メディアプレーヤー100をプロジェクター1本体に当接させることができる。これにより、コネクト部50は、メディアプレーヤー100を接続して載置することと併せてメディアプレーヤー100をプロジェクター1本体に当接させることにより、コネクト部50コネクター511への応力集中を低減し、接続したメディアプレーヤー100の安定した固定を実現できる。従って、メディアプレーヤー100とコネクト部50との機構的な接続の信頼性を向上させることができる。また、メディアプレーヤー100を安定して固定できるため、メディアプレーヤー100でのキー操作が確実に行え、プロジェクター1内部との安定した情報の伝達が可能となる。これにより、プロジェクター1での安定した投写及び音声出力等を行うことができる。本実施形態のプロジェクター1によれば、スライド機構部60により移動部40をスライドさせることで、安定した送出動作を行うことができる。また、スライド機構部60は、スライド用ラック61とスライド用ピニオン62とスライド用バネ63とを備えて構成されるため、スライド機構部60を簡易な構成で実現できる。本実施形態のプロジェクター1によれば、コネクト部50に載置したメディアプレーヤー100を受部25に当接させることにより、メディアプレーヤー100に対して、機構的に安定した載置固定を行うことができ、電気的に安定した接続が行える。従って、メディアプレーヤー100とコネクト部50プロジェクター1との電気的及び機構的な接続の信頼性を向上させることができる。なお、上述した実施形態に限定されず、その要旨を逸脱しない範囲において種々の変更や改良等を加えて実施することが可能である。変形例を以下に述べる。前記実施形態のプロジェクター1において、接続部30は、移動部40を有する構成であるが、これに限られず、移動部40を有さない構成であってもよい。詳細には、コネクターを有してメディアプレーヤー100を着脱可能に接続して載置すると共に、プロジェクター1本体に対して回動可能となるコネクト部と、コネクト部50の回動により、コネクト部50に載置されたメディアプレーヤー100をコネクター511から抜き外す抜脱部と、を有する構成のプロジェクターであってもよい。このような構成のプロジェクターであっても、メディアプレーヤー100に意図しない外力が加わった場合等に、メディアプレーヤー100の回動に従動してコネクト部が回動することで、メディアプレーヤー100がコネクター511から抜き外されることで、コネクター511への応力集中を低減し、コネクター511の破損を防止することができる。接続部30は、移動部40を有する構成であるが、これに限られず、移動部40を有さない上述したコネクト部と抜脱部のみを有した構成であってもよい。この場合、コネクト部のコネクターは、接続する電子機器例えばメディアプレーヤー100の背面方向に所定の角度で傾斜させることでもよい。また、コネクト部に電子機器が設置された場合、設置された電子機器の背面方向に回転させることでもよい。また、電子機器を背面方向に回転した際に、電子機器を当接させて受ける受部をプロジェクターの筺体に備えてもよい。前記実施形態のプロジェクター1において、メディアプレーヤー100をコネクター511から取り外す際、通常は、受部25に当接しているメディアプレーヤー100を把持して上方に持ち上げることにより取り外している。しかし、これに限られず、抜脱部80を利用してメディアプレーヤー100を抜き外すこともできる。詳細には、メディアプレーヤー100をコネクター511の初期角度垂直方向に対して筺体20側に約15度傾斜する角度よりも筺体20から離れる方向に回転させることにより、抜脱部80を動作させてメディアプレーヤー100を抜き外す。このように、メディアプレーヤー100の取り外しに、前記実施形態の抜脱部80を利用することにより、メディアプレーヤー100を前方向に回転させることのみで、コネクター511から取り外せる抜き外せるため、メディアプレーヤー100の抜脱が容易となる。前記実施形態のプロジェクター1において、接続部30と接続したメディアプレーヤー100内部に格納される情報に対して、メディアプレーヤー100のキー103の操作やプロジェクター1の操作パネル11で、プロジェクター1内部と情報の伝達が可能としている。これに限らず、リモコンリモートコントローラー等による操作でも、情報の伝達が可能であってもよい。前記実施形態のプロジェクター1において、コネクター511は、垂直方向Z方向から筺体20側に所定の角度として約15度傾斜した状態で設置されている。しかし、これに限られず、垂直方向から筺体20側に傾いて設置されていればよく、メディアプレーヤー100のコネクター511への接続のし易さ等を考慮して適宜設定することでよい。また、同様に、コネクター511の筺体20側への回動可能角度を約15度から約30度としているが、これに限られず、適宜設定することでよい。前記実施形態のプロジェクター1において、筺体20の傾斜面201aの角度θ1は、接続部30に載置するメディアプレーヤー100の厚さや平面サイズ等を考慮して決めることができる。また、角度θ1は考慮せず、受部25において、受部25の材質や厚さ等を考慮してメディアプレーヤー100を受けることで固定することでもよい。前記実施形態のプロジェクター1において、スライド機構部60の有する、スライド用ラック61、スライド用ピニオン62、及びスライド用バネ63の、数量や取り付け位置等は、適宜設定することができる。前記実施形態の光学ユニット18において、光変調装置として液晶ライトバルブ182を採用している。しかし、これに限られず、一般に、入射光束を映像情報に基づいて変調するものであればよく、例えば、マイクロミラー型の光変調装置等、他の方式の光変調装置を採用することができる。なお、マイクロミラー型の光変調装置としては、例えば、DMDDigitalMicromirrorDeviceを採用することができる。"