"直流電力により駆動される直流機器が接続された直流供給線路に並列に接続され交流電力から直流電力への電力変換を行うスイッチング電源からなる複数台の電源ユニットと、各電源ユニットに対して直流供給線路を通して直流機器に直流電力を供給する給電状態と直流機器に直流電力を供給しない休止状態との選択を指示する給電制御手段と、直流機器の動作状態に応じて直流機器が要求する消費電力を算定する要求電力算定手段とを有し、給電制御手段は、給電状態とする複数台の電源ユニットを選択するときに、前記複数台のうちの1台の電源ユニットを除く残りの電源ユニットを最大の電力変換効率で動作させ、前記1台の電源ユニットの出力電力と前記残りの電源ユニットの出力電力とで前記要求電力算定手段により算定された消費電力とするように、給電状態で動作する電源ユニットを選択し、選択した電源ユニットに給電状態で動作するように指示することを特徴とする電源システム。前記給電制御手段は、前記直流機器での消費電力の範囲ごとに前記電源ユニットの台数を関係付けた台数データ記憶部を備え、前記要求電力算定手段により算定された消費電力を台数データ記憶部に照合することにより求めた台数の電源ユニットに対して給電状態で動作するように指示することを特徴とする請求項1記載の電源システム。前記給電制御手段は、前記電源ユニットから供給する電力と電力変換効率とを関係付けた効率データ記憶部を備え、効率データ記憶部を用いて給電状態とする電源ユニットを選択することを特徴とする請求項1記載の電源システム。前記電源ユニットのうちの一部は、他の電源ユニットとは最大出力電力が異なることを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれか1項に記載の電源システム。前記電源ユニットのうちの一部は、他の電源ユニットとは最大出力電力が異なっており、前記給電制御手段は、前記直流機器での消費電力の範囲ごとに電源ユニットの組合せを関係付けた組合せデータ記憶部を備え、前記要求電力算定手段により算定された消費電力を組合せデータ記憶部に照合することにより求めた組合せの電源ユニットに対して給電状態で動作するように指示することを特徴とする請求項1記載の電源システム。前記直流機器は複数台設けられ、前記電源ユニットは、他の電源ユニットおよび直流機器と通信可能であって直流電力の主たる供給先となる直流機器に関係付けてあり、前記給電制御手段は、主たる供給先の直流機器が要求する消費電力の合計が1台の電源ユニットの最大出力電力を超えるときに主たる供給先の直流機器が異なる他の電源ユニットから電力を補充することを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか1項に記載の電源システム。前記給電制御手段は、電源ユニットを給電状態とした使用時間を計時し各電源ユニットごとに累積使用時間を計時する動作時間計時手段を備え、動作時間計時手段により計時された各電源ユニットの累積使用時間を均衡させるように時間経過に伴って給電状態とする電源ユニットを入れ換えることを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載の電源システム。前記電源ユニットは、出力電力量を監視する電力量監視手段を備え、前記給電制御手段は、各電源ユニットの電力量監視手段により検出される出力電力量の累積値を均衡させるように時間経過に伴って給電状態とする電源ユニットを入れ換えることを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載の電源システム。ところで、上述のように並列運転を行う電源システムでは、複数台の電源ユニットからつねに給電しつづけており、また、特許文献2に記載のように、個々の電源ユニットの出力電流の差を小さくすることに着目して電源ユニットが制御されている。このような動作により、各電源ユニットに対する負荷が平均化されることになる。一方、電源ユニットとしてスイッチング電源を用いる場合であって、1台の電源ユニットに着目すると、スイッチング素子によるスイッチング損失やインダクタの飽和などにより、出力電流と電力変換効率との間に、図7のような関係が生じる。一般的なスイッチング電源では、許容される出力電流の最大値Imaxにおいてインダクタが飽和しないように設計されており、許容される出力電流の最大値Imaxで電力変換効率が最大になるように設計されることが多い。したがって、複数台の電源ユニットを用いて並列運転を行い、すべての電源ユニットからつねに給電しつづけるとともに、個々の電源ユニットの出力電流の差を小さくするように制御しているとすると、時間経過に伴う負荷変動が大きい場合には、各電源ユニットにおいて出力電流が許容される最大値Imaxとなる状態が発生する頻度は少なく、通常は最大値Imaxよりも小さい電流範囲I1-I2の電流を供給する期間が長くなる。言い換えると、負荷変動の比較的大きい負荷回路において、複数台の電源ユニットを用いて並列運転を行うと各電源ユニットは電力変換効率が最大効率ηmax付近になるように運転される期間が少なくなるから、電力変換効率を高めることができず、エネルギの損失が大きくなるという問題が生じる。本発明は上記事由に鑑みて為されたものであり、その目的は、負荷変動が比較的大きい場合でも電源ユニットの電力変換効率を可能な限り高くし、結果的に省エネルギにつながる電源システムを提供することにある。請求項1の発明は、直流電力により駆動される直流機器が接続された直流供給線路に並列に接続され交流電力から直流電力への電力変換を行うスイッチング電源からなる複数台の電源ユニットと、各電源ユニットに対して直流供給線路を通して直流機器に直流電力を供給する給電状態と直流機器に直流電力を供給しない休止状態との選択を指示する給電制御手段と、直流機器の動作状態に応じて直流機器が要求する消費電力を算定する要求電力算定手段とを有し、給電制御手段は、給電状態とする複数台の電源ユニットを選択するときに、前記複数台のうちの1台の電源ユニットを除く残りの電源ユニットを最大の電力変換効率で動作させ、前記1台の電源ユニットの出力電力と前記残りの電源ユニットの出力電力とで前記要求電力算定手段により算定された消費電力とするように、給電状態で動作する電源ユニットを選択し、選択した電源ユニットに給電状態で動作するように指示することを特徴とする。請求項2の発明では、請求項1の発明において、前記給電制御手段は、前記直流機器での消費電力の範囲ごとに前記電源ユニットの台数を関係付けた台数データ記憶部を備え、前記要求電力算定手段により算定された消費電力を台数データ記憶部に照合することにより求めた台数の電源ユニットに対して給電状態で動作するように指示することを特徴とする。請求項3の発明では、請求項1の発明において、前記給電制御手段は、前記電源ユニットから供給する電力と電力変換効率とを関係付けた効率データ記憶部を備え、効率データ記憶部を用いて給電状態とする電源ユニットを選択することを特徴とする。請求項4の発明では、請求項1ないし請求項3のいずれかの発明において、前記電源ユニットのうちの一部は、他の電源ユニットとは最大出力電力が異なることを特徴とする。請求項5の発明では、請求項1の発明において、前記電源ユニットのうちの一部は、他の電源ユニットとは最大出力電力が異なっており、前記給電制御手段は、前記直流機器での消費電力の範囲ごとに電源ユニットの組合せを関係付けた組合せデータ記憶部を備え、前記要求電力算定手段により算定された消費電力を組合せデータ記憶部に照合することにより求めた組合せの電源ユニットに対して給電状態で動作するように指示することを特徴とする。請求項6の発明では、請求項1ないし請求項4のいずれかの発明において、前記直流機器は複数台設けられ、前記電源ユニットは、他の電源ユニットおよび直流機器と通信可能であって直流電力の主たる供給先となる直流機器に関係付けてあり、前記給電制御手段は、主たる供給先の直流機器が要求する消費電力の合計が1台の電源ユニットの最大出力電力を超えるときに主たる供給先の直流機器が異なる他の電源ユニットから電力を補充することを特徴とする。請求項7の発明では、請求項1ないし請求項6のいずれかの発明において、前記給電制御手段は、電源ユニットを給電状態とした使用時間を計時し各電源ユニットごとに累積使用時間を計時する動作時間計時手段を備え、動作時間計時手段により計時された各電源ユニットの累積使用時間を均衡させるように時間経過に伴って給電状態とする電源ユニットを入れ換えることを特徴とする。請求項8の発明では、請求項1ないし請求項6のいずれかの発明において、前記電源ユニットは、出力電力量を監視する電力量監視手段を備え、前記給電制御手段は、各電源ユニットの電力量監視手段により検出される出力電力量の累積値を均衡させるように時間経過に伴って給電状態とする電源ユニットを入れ換えることを特徴とする。請求項1の発明の構成によれば、負荷となる直流機器が要求する消費電力を算定し、複数台の電源ユニットを給電状態とするときに、1台の電源ユニットを除いて残りの電源ユニットを最大の電力変換効率で動作させるように、給電状態で動作する電源ユニットを選択するから、電力変換効率が最大になる条件で給電する電源ユニットの台数をできるだけ多くし、電力変換効率が最大にならない可能性のある電力ユニットを1台だけとすることになる。この条件で運転すれば、各電源ユニットで均等に負荷分担する場合よりも全体の電力変換効率を高くすることができる。すなわち、負荷が要求する電力を供給するにあたって、負荷変動が比較的大きい場合でも給電状態とする電源ユニットの電力変換効率を可能な限り高くすることができ、電源ユニットを1台だけ用いる場合よりも電力変換に伴う損失を低減して省エネルギを実現することができる。しかも、給電制御手段が、給電状態とする電源ユニットを選択し、選択した電源ユニットに給電状態で動作するように指示するから、電源ユニットの選択に複数の組み合わせが考えられる場合に、組み合わせを評価してから、電源ユニットを給電状態とすることができる。また、各電源ユニットは直流機器に直流電力を供給するからスイッチング電源を用いることにより出力電力を調節可能な種々構成を選択することができる。請求項2の発明の構成によれば、要求電力算定手段により算定された消費電力を台数データ記憶部に照合することで、電源ユニットの電力変換効率を最大化するような台数を簡単に決めることができる。請求項3の発明の構成によれば、電源ユニットの出力電力と電力変換効率とを関係付けた効率データ記憶部を設けているから、電源ユニットの電力変換効率が最大になる出力電力を効率データ記憶部から容易に求めることができる。請求項4の発明の構成によれば、最大出力電力の異なる電源ユニットを組み合わせることにより、直流機器に要求される種々の消費電力に対して電力変換効率の高い組合せを得ることが可能になる。請求項5の発明の構成によれば、最大出力電力の異なる複数台の電源ユニットを設けている場合には、要求電力算定手段により算定された消費電力を組合せデータ記憶部に照合することで、電源ユニットの電力変換効率を最大化するような組合せを簡単に決めることができる。請求項6の発明では、電源ユニットごとに電力を主に供給する直流機器を対応付けてある場合、たとえば、部屋ごとに電源ユニットを関係付け、当該部屋に設けた直流機器に当該部屋に関係付けた電源ユニットから電力を供給するような場合であって、当該部屋に関係付けた電源ユニットだけでは当該部屋内の直流機器に供給する電力が不足するときには、他の部屋の直流機器に対応付けてある電源ユニットから供給する電力を増加させることにより電力を補充することができる。つまり、通常の動作では、電源ユニットは独立しているから、直流供給線路の上で近接した直流機器に電力を供給することにより、直流供給線路による電力損失を抑止し、電力が不足する場合には、遠方の電源ユニットから電力の融通を受けることにより、電力不足が生じないようにすることができる。しかも、各電源ユニットは供給する電力に不足が生じるときには、他の電源ユニットから電力が融通されるから、各電源ユニットの最大出力電力の余裕度を小さくし、各電源ユニットに小容量のものを用いることができ、結果的に電源ユニットの小型化につながる。請求項7の発明の構成によれば、複数台の電源ユニットについて個々の電源ユニットが給電する時間のばらつきを低減することになり、また、請求項8の発明の構成によれば、複数台の電源ユニットについて個々の電源ユニットの出力電力量の累積値のばらつきを低減することになるから、いずれの構成においても、電源ユニットの劣化の程度が均一化される。たとえば、電源ユニットの劣化に伴って電源ユニットを交換する場合に、劣化が進んでいない電源ユニットまでも交換するという不都合を回避できる。したがって、交換作業の頻度を減らすことになる。以下に説明する実施形態は、本発明を適用する建築物として戸建て住宅の家屋を想定して説明するが、本発明の技術思想を集合住宅に適用することを妨げるものではない。図6は本実施形態を適用する電源システムの全体構成である。家屋Hには、図6に示すように、直流電力を出力する直流電力供給部電力供給部101と、直流電力により駆動される負荷としての直流機器102とが設けられ、直流電力供給部101の出力端部に接続した直流供給線路Wdcを通して直流機器102に直流電力が供給される。直流電力供給部101と直流機器102との間には、直流供給線路Wdcに流れる電流を監視し、異常を検知したときに直流供給線路Wdc上で直流電力供給部101から直流機器102への給電を制限ないし遮断する直流ブレーカ114が設けられる。直流供給線路Wdcは、直流電力の給電路であるとともに通信路としても兼用されており、高周波の搬送波を用いてデータを伝送する通信信号を直流電圧に重畳することにより直流供給線路Wdcに接続された機器間での通信を可能にしている。この技術は、交流電力を供給する電力線において交流電圧に通信信号を重畳させる電力線搬送技術と類似した技術である。直流供給線路Wdcは、直流電力供給部101を介して宅内サーバ116に接続される。宅内サーバ116は、宅内の通信網以下、宅内網というを構築する主装置であり、宅内網において直流機器102が構築するサブシステムなどと通信を行う。図示例では、サブシステムとして、パーソナルコンピュータ、無線アクセスポイント、ルータ、IP電話機のような情報系の直流機器102からなる情報機器システムK101、照明器具のような照明系の直流機器102からなる照明システムK102,K105、来客対応や侵入者の監視などを行う直流機器102からなるインターホンシステムK103、火災感知器のような警報系の直流機器102からなる住警器システムK104などがある。各サブシステムは、自立分散システムを構成しており、サブシステム単独でも動作が可能になっている。上述した直流ブレーカ114は、サブシステムに関連付けて設けられており、図示例では、情報機器システムK101、照明システムK102およびインターホンシステムK103、住警器システムK104、照明システムK105に関連付けて4個の直流ブレーカ114を設けている。1台の直流ブレーカ114に複数個のサブシステムを関連付ける場合には、サブシステムごとに直流供給線路Wdcの系統を分割する接続ボックス121が設けられる。図示例においては、照明システムK102とインターホンシステムK103との間に接続ボックス121が設けられている。情報機器システムK101としては、壁コンセントあるいは床コンセントの形態で家屋Hに先行配置家屋Hの建築時に施工される直流コンセント131に接続される直流機器102からなる情報機器システムK101が設けられる。照明システムK102、K105としては、家屋Hに先行配置される照明器具直流機器102からなる照明システムK102と、天井に先行配置される引掛シーリング132に接続する照明器具直流機器102からなる照明システムK105とが設けられる。引掛シーリング132には、家屋Hの内装施工時に施工業者が照明器具を取り付けるか、または家人自身が照明器具を取り付ける。照明システムK102を構成する直流機器102である照明器具に対する制御の指示は、赤外線リモコン装置を用いて与えるほか、直流供給線路Wdcに接続されたスイッチ141から通信信号を用いて与えることができる。すなわち、スイッチ141は直流機器102とともに通信の機能を有している。また、スイッチ141の操作によらず、宅内網の別の直流機器102あるいは宅内サーバ116から通信信号により制御の指示がなされることもある。照明器具への指示には、点灯、消灯、調光、点滅点灯などがある。上述した直流コンセント131、引掛シーリング132には、任意の直流機器102を接続することができ、接続された直流機器102に直流電力を出力するから、以下では直流コンセント131、引掛シーリング132を区別する必要がない場合には直流アウトレットと呼ぶ。これらの直流アウトレットは、直流機器102に直接設けた接触子図示せずまたは接続線を介して設けた接触子図示せずが差し込まれる差込式の接続口が器体に開口し、接続口に差し込まれた接触子に直接接触する接触子受けが器体に保持された構造を有している。すなわち、直流アウトレットは接触式で給電を行う。直流アウトレットに接続された直流機器102が通信機能を有する場合には、直流供給線路Wdcを通して通信信号を伝送することが可能になる。直流機器102だけではなく直流アウトレットにも通信機能が設けられている。宅内サーバ116は、宅内網に接続されるだけではなく、インターネットを構築する広域網NTに接続される接続口を有している。宅内サーバ116が広域網NTに接続されている場合には、広域網NTに接続されたコンピュータサーバであるセンタサーバ200によるサービスを享受することができる。センタサーバ200が提供するサービスには、広域網NTを通して宅内網に接続された機器主として直流機器102であるが通信機能を有した他の機器も含むの監視や制御を可能にするサービスがある。このサービスにより、パーソナルコンピュータ、インターネットTV、移動体電話機などのブラウザ機能を備える通信端末図示せずを用いて宅内網に接続された機器の監視や制御が可能になる。宅内サーバ116は、広域網NTに接続されたセンタサーバ200との間の通信と、宅内網に接続された機器との間の通信との両方の機能を備え、宅内網の機器に関する識別情報ここでは、IPアドレスを用いるものとするの取得の機能を備える。宅内サーバ116は、センタサーバ200との通信機能を用いることにより、広域網NTに接続された通信端末からセンタサーバ200を通して宅内の機器の監視や制御を可能にする。センタサーバ200は、宅内の機器と広域網NT上の通信端末とを仲介する。通信端末から宅内の機器の監視や制御を行う場合は、監視や制御の要求をセンタサーバ200に記憶させ、宅内の機器は定期的に片方向のポーリング通信を行うことにより、通信端末からの監視や制御の要求を受信する。この動作により、通信端末から宅内の機器の監視や制御が可能になる。また、宅内の機器において火災検知など通信端末に通知すべきイベントが生じたときには、宅内の機器からセンタサーバ200に通知し、センタサーバ200から通信端末に対して電子メールによる通知を行う。宅内サーバ116における宅内網との通信機能のうち重要な機能は、宅内網を構成する機器の検出と管理である。宅内サーバ116では、UPnPUniversalPlugandPlayを応用して宅内網に接続された機器を自動的に検出する。宅内サーバ116はブラウザ機能を有する表示器117を備え、検出した機器の一覧を表示器117に表示する。この表示器117はタッチパネル式もしくは操作部が付設された構成を有し、表示器117の画面に表示された選択肢から所望の内容を選択する操作が可能になっている。したがって、宅内サーバ116の利用者施工業者あるいは家人は、表示器117の画面上で機器の監視ないし制御が可能になる。表示器117は宅内サーバ116とは分離して設けてもよい。宅内サーバ116では、機器の接続に関する情報を管理しており、宅内網に接続された機器の種類や機能とアドレスとを把握する。したがって、宅内網の機器を連動動作させることができる。機器の接続に関する情報は上述のように自動的に検出されるが、機器を連動動作させるには、機器自身が保有する属性により自動的に関係付けを行うほか、宅内サーバ116にパーソナルコンピュータのような情報端末を接続し、情報端末のブラウザ機能を利用して機器の関係付けを行うこともできる。機器の連動動作の関係は各機器がそれぞれ保持する。したがって、機器は宅内サーバ116を通すことなく連動動作することができる。各機器について、連動動作の関係付けを行うことにより、たとえば、機器であるスイッチの操作により、機器である照明器具の点灯あるいは消灯の動作を行うことが可能になる。また、連動動作の関係付けはサブシステム内で行うことが多いが、サブシステムを超える関係付けも可能である。ところで、直流電力供給部101は、基本的には、商用電源のように宅外から供給される交流電源ACの電力変換により直流電力を生成する。図示する構成では、交流電源ACは、分電盤110に内器として取り付けられた主幹ブレーカ111を通して、電力変換装置112に入力される。電力変換装置112は、後述する電源ユニット10を複数台実施形態では4台備える。各電源ユニット10図1参照は、スイッチング電源を含むAC/DCコンバータをそれぞれ備える。電力変換装置112は、負荷の大きさに応じて運転する電源ユニット10の台数を増減させる。電力変換装置112から出力される直流電力は、協調制御部113を通して各直流ブレーカ114に接続される。直流電力供給部101には、交流電源ACから電力が供給されない期間たとえば、商用電源ACの停電期間に備えて二次電池162が設けられている。また、直流電力を生成する太陽電池161や燃料電池163を併用することも可能になっている。交流電源ACから直流電力を生成する電力変換装置112を備える主電源に対して、太陽電池161や二次電池162や燃料電池163は分散電源になる。なお、図示例において、太陽電池161、二次電池162、燃料電池163は出力電圧を制御する回路部を含み、二次電池162は放電だけではなく充電を制御する回路部も含んでいる。分散電源のうち太陽電池161や燃料電池163は必ずしも設けなくてもよいが、二次電池162は設けるのが望ましい。二次電池162は主電源や他の分散電源により適時充電され、二次電池162の放電は、交流電源ACから電力が供給されない期間だけではなく必要に応じて適時に行われる。二次電池162の充放電や主電源と分散電源との協調は、協調制御部113により行われる。すなわち、協調制御部113は、直流電力供給部101を構成する主電源および分散電源から直流機器102への電力の配分を制御する直流電力制御部として機能する。なお、太陽電池161、二次電池162、燃料電池163の出力を交流電力に変換し、電力変換装置112の入力電力として用いる構成を採用してもよい。直流機器102の駆動電圧は機器に応じた複数種類の電圧から選択されるから、協調制御部113にDC/DCコンバータを設け、主電源および分散電源から得られる直流電圧を必要な電圧に変換するのが望ましい。通常は、1系統のサブシステムもしくは1台の直流ブレーカ114に接続された直流機器102に対して1種類の電圧が供給されるが、1系統のサブシステムに対して3線以上を用いて複数種類の電圧を供給するように構成してもよい。あるいはまた、直流供給線路Wdcを2線式とし、線間に印加する電圧を時間経過に伴って変化させる構成を採用することも可能である。DC/DCコンバータは、直流ブレーカと同様に複数に分散して設けてもよい。上述した電力変換装置112、協調制御部113、直流ブレーカ114、太陽電池161、二次電池162、燃料電池163には通信機能が設けられており、主電源および分散電源や直流機器102を含む負荷の状態に対処する連携動作を行うことを可能にしている。この通信に用いる通信信号は、直流機器102に用いる通信信号と同様に直流電圧に重畳する形式で伝送する。上述の例では主幹ブレーカ111から出力された交流電力を電力変換装置112により直流電力に変換するために、電力変換装置112を分電盤110内に配置しているが、主幹ブレーカ111の出力側において分電盤110内に設けた分岐ブレーカ図示せずで交流供給線路を複数系統に分岐し、各系統の交流供給線路にAC/DCコンバータを設けて系統ごとに直流電力に変換する構成を採用してもよい。この場合、家屋Hの各階や各部屋を単位として直流電力供給部101を設けることができるから、直流電力供給部101を系統別に管理することができ、しかも、直流電力を利用する直流機器102との間の直流供給線路Wdcの距離が小さくなるから、直流供給線路Wdcでの電圧降下による電力損失を低減させることができる。また、主幹ブレーカ111および分岐ブレーカを分電盤110に収納し、電力変換装置112と協調制御部113と直流ブレーカ114と宅内サーバ116とを分電盤110とは別の盤に収納してもよい。以下では、図1を参照して本実施形態の要部について説明する。図1において実線は電力の供給経路を示し、破線は通信経路を示している。上述のように、通信信号は直流電圧に重畳しているが、通信信号を伝送する通信路を直流供給線路Wdcとは別に設けてもよい。直流電力供給部101は、並列運転される複数台図示例は3台の電源ユニット10a~10dを備える。また、各電源ユニット10a~10dは同仕様に構成される。図6に示す構成では、太陽電池161、二次電池162、燃料電池163を直流電力供給部101に設けているが、以下に説明する実施形態では、太陽電池161と二次電池162と燃料電池163とは電源ユニット10a~10dには含まず、太陽電池161と二次電池162と燃料電池163とを用いる場合には、交流電源ACの系統と連携する分散電源として用いる。したがって、以下に説明する実施形態では、協調制御部113としての機能は直流電力供給部101よりも前段に設けられることになる。電源ユニット10a~10d各電源ユニット10a~10dは同構成であるから、以下では区別の必要がなければ電源ユニット10と表記するは、図2に示すように、直流電圧を出力し出力電圧が調節可能な電源回路部11を備え、インピーダンス要素12を介して直流供給線路Wdcの線間に電圧を印加し、負荷である直流機器102に給電する。したがって、電源回路部11の負荷回路は、直流機器102だけではなく、インピーダンス要素12と直流供給線路Wdcも含んでいることになる。インピーダンス要素12は、小抵抗を用いる。電源回路部11は、交流電源ACを整流するダイオードブリッジのような整流器と、チョッパ方式やフライバック方式のDC/DCコンバータとを組み合わせたスイッチング電源であるAC/DCコンバータからなる。つまり、各電源ユニット10は交流電源ACからの入力電力を直流電力に電力変換する。電源回路部11の電力変換効率は、出力電流が許容された範囲の最大となるときに最大効率となるように設計される。すなわち、電源ユニット10は、出力電力が最大であるときに電力変換効率が最大になる。インピーダンス要素12は、各電源ユニット10において、直流機器102への電源供給経路に挿入されており、電源ユニット10の出力電圧の電圧差を吸収する。つまり、電源ユニット10の出力における電圧-電流特性に傾斜を持たせたことになりこの傾斜に相当する抵抗は傾斜抵抗と呼ばれている、傾斜抵抗により電源ユニット10の出力電圧を均衡させることができる。本実施形態では、電源ユニット10に、直流機器102や他の電源ユニット10との間で通信する給電側通信部13と、給電側通信部13を通して適宜のタイミングで取得した指令値に従って電源回路部11を制御する出力制御部14とを設けている。出力制御部14は、電源回路部11の出力電圧を制御することが可能である。各電力ユニット10において電源回路部11を給電状態とするか休止状態とするかの選択の指示は、電源ユニット10とは別に設けた給電制御手段20が行う。給電制御手段20は、各電源ユニット10の給電側通信部13と通信可能であり、後述する方法で給電状態とする電源ユニット10を選択し、選択した電源ユニット10には給電状態を指示し、非選択の電源ユニット10には休止状態を指示する。給電制御手段20において給電状態とする電源ユニット10を選択するには、直流供給線路Wdcに供給すべき電力を求める必要がある。そこで、要求電力算定手段21において直流機器102と通信することにより、各直流機器102が要求する消費電力を取得する。直流機器102は、図3に示すように、期待される動作を行う主機能部30と、他装置との間で通信を可能とする受電側通信部31とを備える。さらに、直流機器102の運手状態に応じた消費電力の情報があらかじめ記憶されている動作状態記憶部32が設けられる。動作状態記憶部32には、直流機器102に運転と停止との2つの動作状態しか取らないときには、運転時の消費電力の情報と停止時の待機電力とが直流機器102を識別するための識別情報に関係付けて登録される。また、運転時に複数種類の動作状態を持つ場合たとえば、照明機器において複数段階に調光可能な場合には、各動作状態別に要求する消費電力の情報が登録される。要求電力算定手段21では、直流機器102が動作状態を変更する際に、直流機器102が次の動作状態で要求する消費電力の情報を直流機器102から受け取り、直流供給線路Wdcに接続されている直流機器102の全体で必要になる消費電力の総量を求める。また、直流供給線路Wdcにおいて直流機器102が接続されている位置に応じた電圧降下があるから、要求電力算定手段21では、直流供給線路Wdcで生じる損失分を見込んで、直流供給線路Wdcに接続されている直流機器102が要求する電力つまりは、電力変換装置101から直流供給線路Wdcに供給すべき電力の総量を算定する。要求電力算定手段21で算定された消費電力は、給電制御手段20に引き渡される。給電制御手段20では、直流機器102の次の動作状態において要求される消費電力がすべての電源ユニット10を同時に運転したときの出力電力の最大値を超えるときには、あらかじめ定めた規則に従って、直流機器102への通知を行う。たとえば、動作状態を変更しようとしている直流機器102に対して動作状態の変更を禁止する通知を行うか、他の直流機器102を停止させる指示を行うか、いずれかの直流機器102に対して消費電力を引き下げる動作状態に移行するように指示する。一方、要求電力算定手段21で算定された消費電力を電源ユニット10で充足できるときには、給電制御手段20において、当該消費電力に見合う電力を供給するのに必要であって、かつ各電力ユニット10の電力変換効率が最大になるように給電状態とする電源ユニット10の台数を求める。ここでは、電源ユニット10は同仕様であるものとする。この場合、直流機器102の消費電力の総量直流供給線路Wdcでの損失分を含むがわかれば、給電状態とすべき電源ユニット10の最小台数は、消費電力を電源ユニット10の出力電力の最大値で除算すれば算出することができる。ただし、電源ユニット10が最大出力電力のときに電力変換効率を最大にするように設計されていない場合には、上述の条件では電力変換効率を最大にすることができない。そこで、給電制御手段20において、表1のように電源ユニット10から供給する電力出力電力と電力変換効率とを関係付けた効率データ記憶部図示せずを設けておき、複数台の電源ユニット10から電力を供給する場合には、効率データ記憶部における関係を用いて、電力変換効率が最大になる出力電力で、直流機器102の消費電力を除算し、除算結果の切り上げを行って給電状態とする電源ユニット10の台数を決定する。このことは、要求電力算定手段21で求めた消費電力から電力変換効率を最大にした電源ユニット10の出力電力を減算し、残りの消費電力が、電力変換効率を最大にした電源ユニット10の出力電力を超えている場合には、残りの消費電力から電力変換効率を最大にした電源ユニット10の出力電力を減算するという処理を繰り返し、最終的に残りの消費電力が1台の電源ユニット10で電力変換効率が最大になるときの出力電力以下の電力で充足できるようになった時点の台数を用いることと等価である。このようにして電源ユニット10の台数を決定すれば、電力変換効率が最大にならない可能性のある電力ユニット10は1台だけになるから、各電源ユニット10で均等に負荷分担する場合よりも全体の電力変換効率を高くすることができる。例を挙げると、表1の動作において、消費電力が60Wである場合に、3台の電源ユニット10を給電状態として20Wずつを供給すると、各電源ユニット10での電力変換効率がそれぞれ60であるから、入力電源である交流電源ACの必要電力は100Wになる。これに対して、60Wを1台の電源ユニット10で供給すると電力変換効率が80であるから、交流電源ACの必要電力は75Wになり、電力の利用率が高くなる。上述の例では、60Wの電力を供給する組合せには、2台の電源ユニット10を用いて、1台からは電力変換効率が最大となる50Wを供給し、他の1台からは10Wを供給することも考えられる。このように複数の組合せが考えられる場合は、供給制御手段20に判断演算手段を設け、判断演算手段において、各組合せについて、それぞれ交流電源ACに要求される電力を演算により求め、演算結果のうち必要な電力が最小になる組合せを選択すればよい。上述の例では、2台の電源ユニット10を用いて50W、10Wの組合せで供給すると、50/0.910/0.5≒75.6Wになり、1台の電源ユニット10を用いて60Wを供給する場合は、60/0.8≒75Wになるから、1台の電源ユニット10を用いるほうがやや望ましいと言える。組合せは、電源ユニット10の仕様によっても異なるから、複数通りの組合せに対して、上述のような判断演算手段により電力の利用率を評価し、電力の利用率がもっとも高い組合せを選択すると、省エネルギを推進することができる。また、3台の電源ユニット10が家屋Hにおける部屋ごとに配置され、かつ各電源ユニット10からそれぞれ50W、30W、20Wの電力を供給する場合を想定すると、交流電源ACでは合計で131.7W≒50/0.930/0.720/0.6になるが、2台の電源ユニット10を用いて50Wずつの電力を供給すれば、111.1Wになり、電力の利用率が高くなる。上述の説明で触れているように、各部屋ごとなどの単位区画部屋をさらに天井と壁などの複数の単位区画に区分したり、複数の部屋を1つにまとめて単位区画とすることも可能で電源ユニット10を設けるようにすると、電源ユニット10を単位区画の直流機器102に対応付けることができる。各電源ユニット10は他の電源ユニット10や直流機器102とは通信可能に構成されており、動作する直流機器102に応じて主としてどの電源ユニット10から給電するかを決めておくことにより、単位区画ごとの給電が可能になる。この構成では、各電源ユニット10にそれぞれ直流電力の主たる供給先となる直流機器102を通信により関係付けているが、電源ユニット10同士は直流供給線路Wdcに並列接続されている。通常は、各単位区画の直流機器102には、当該単位区画に関係付けた電源ユニット10から電力を供給するが、供給する電力に不足が生じる場合には、上述した動作と同様にして、電力変換効率が高くなるように電源ユニット10を連携させて運転することにより、直流機器102から要求される電力を補充することが可能になる。つまり、通常は単位区画に分けて給電するが、必要に応じて電力を融通することになる。上述の動作により、各単位区画に近い場所に電源ユニット10を配置することになり、電源ユニット10と直流機器102との間の直流供給線路Wdcでの損失を抑制することができる。とくに、一般に、直流供給線路Wdcの線間電圧は商用電源のような交流電源ACの線間電圧よりも低く設定されるから、直流供給線路Wdcでの損失を抑制することは電力の利用率を高めることになり、結果的に省エネルギにつながる。電源ユニット10を単位区画ごとに配置する場合には、図4に示すように、交流電源ACの分電盤D1において分岐ブレーカを用いて複数系統に分岐し、各系統ごとの交流供給線路を介して電源ユニット10に電力を供給すればよい。電源ユニット10は、単位区画ごとに配置した分散分電盤D2に設け、分散分電盤D2から当該単位区画の直流機器102へ配電する。ところで、上述の動作を行うには、各単位区画の直流供給線路Wdcを横断する直流供給線路Wdcが必要になる。すなわち、図4に示しているように、電源ユニット101箇所に複数台の電源ユニット10があってもよいを並列に接続する直流供給線路Wdcを設けることになる。ただし、上述の構成では、常時は各単位区画の電源ユニット10を連携させる必要がないから、単位区画ごとの電源ユニット10の間を横断する直流供給線路Wdcに、各電源ユニット10を必要に応じて接続する切換部15を設けるのが望ましい。切換部15は給電制御手段20と通信可能であり、必要に応じて給電制御手段20が切換部15を介して電源ユニット10を横断用の直流供給線路Wdcに接続する。上述の処理を行えば電源ユニット10の電力変換効率を最大化することができるが、直流機器102の動作状態に変動が多い場合には、処理負荷が大きくなる可能性がある。これに対して、以下の技術を採用すれば、給電状態とする電源ユニット10の台数を簡便に決めることができる。すなわち、給電制御手段20に、表2のように、直流機器102での消費電力の範囲ごとに電源ユニット10の台数を関係付けた台数データ記憶部図示せずを設け、要求電力算定手段21で求めた消費電力を台数データ記憶部に照合して、給電状態とする電源ユニット10の台数を決定する。台数データ記憶部にあらかじめ適正な台数を設定しておけば、消費電力に応じて給電状態にすべき電源ユニット10の台数を単純に決定することができる。つまり、要求電力算定手段21で求めた消費電力を台数データ記憶部に照合することで、電源ユニット10の電力変換効率を最大化するような台数を簡単に決めることができる。なお、電源ユニット10において所要の電力を供給できるように電源ユニット10が給電状態になった後に、直流機器102の動作を変更することにより、直流機器102において受電電力に不足が生じるのを防止することができる。ところで、上述した動作では、電力変換装置101の出力電力の最大値に比較して直流機器102が要求する消費電力が小さいときには、特定の電力ユニット10ばかりが給電状態になる可能性がある。このように、各電源ユニット10において給電状態となる累積時間にばらつきがあると、電源ユニット10の劣化の程度にもばらつきが生じる。給電制御手段20は、上述のように給電状態とする電源ユニット10の台数を決めるだけではなく、電源ユニット10の劣化の程度を均等化する機能も備える。すなわち、給電制御手段20は、図5aに示すように、各電源ユニット10ごとに給電状態としたときの累積使用時間を計時する動作時間計時手段22と、動作時間記憶手段22で計時した累積使用時間を各電源ユニット10ごとに記憶する累積時間記憶手段23と、累積時間記憶手段23に記憶された各電源ユニット10の累積使用時間が均衡するように、給電状態とする電源ユニット10を入れ換える判定手段24とを備える。たとえば、3台の電源ユニット10を用いる場合に、電源ユニット10a,10b,10cを1時間用いた後に、電源ユニット10b,10c,10dを2時間用い、さらに電源ユニット10a、10b、10dを1時間用いるとすると、次には、電源ユニット10a、10c、10dを1時間用いるというように、給電状態とする電源ユニット10を入れ換える。この例の場合、電源ユニット10aは3時間、電源ユニット10b~10dは4時間の累積使用時間になるから、累積使用時間が平均化される。電源ユニット10を入れ換えるタイミングは、直流機器102に給電している間の適宜のタイミングでよい。また、入れ換えの対象となる電源ユニット10が同時に給電状態となる期間を一時的に設けることにより、電力不足が瞬時的に生じるのを防止するのが望ましい。判定手段24は、直流機器102が要求する消費電力に応じて給電状態とする電源ユニット10の台数を決めるだけではなく、どの電源ユニット10を給電状態とするかを各電源ユニット10の累積使用時間に応じて選定する機能も備える。この動作により、電源ユニット10の累積使用時間が平均化され、結果的に劣化の程度に極端な差が生じることが防止され、劣化した電源ユニット10の交換のようなメンテナンスの頻度を低減させることができる。電源ユニット10の劣化の程度を均衡させるために、累積使用時間に代えて直流機器102に供給した総電力量を用いるようにしてもよい。つまり、図5bのように、各電源ユニット10の出力電力量をそれぞれ監視する電力量監視手段20と、電力量監視手段20により検出した電力量の累積値を各電源ユニット10ごとに記憶する電力量記憶手段26と、電力量記憶手段26に記憶された各電源ユニット10の出力電力量の累積値が均衡するように、給電状態とする電源ユニット10を入れ換える判定手段27とを備える。図5bに示した構成の動作は図5aに示した構成と基本的には同様であり、判定手段27は、直流機器102が要求する消費電力に応じて給電状態とする電源ユニット10の台数を決めるとともに、各電源ユニット10が出力した電力量の累積値が平均化されるように、どの電源ユニット10を給電状態とするかを決定するのである。したがって、使用時間と同様に電源ユニット10の劣化の程度のばらつきを低減することができる。なお、上述した構成例では、給電制御手段20および要求電力算定手段21を電力変換装置101あるいは協調制御部113に設けた例を示したが、宅内サーバ116に設けたり、他の装置とは独立した装置として設けたりすることも可能である。また、場合によってはセンタサーバ200に設けることも可能である。上述した構成例では、同仕様の電源ユニット10を用いる場合について例示したが、最大出力電力が異なる電源ユニット10を組み合わせて用いるようにしてもよい。この場合、直流機器102に要求される種々の消費電力に対して電力変換効率の高い組合せを得ることが可能になる。いま、3台の電源ユニット10を用いるものとし、各電源ユニット10を区別するためにA,B,Cの符合を用いる。また、各電源ユニットA,B,Cにおいて電力変換効率が最大になるときの出力電力を、それぞれ10W、20W、30Wとする。このように電力変換効率が最大になるときの出力電力が異なるしたがって、最大出力電力も異なる場合には、直流機器102に要求される電力に対して電力変換効率を最大にする電源ユニットA,B,Cの組合せは演算によって求めることが可能であるが、表3のようなデータを格納した組合せデータ記憶部図示せずを給電制御手段20に設けておくのが望ましい。組合せデータ記憶部では、直流機器102が要求する電力の範囲表では範囲として示していないが、1段目は0~10W、2段目は10~20Wを表すごとに、電力変換効率を最大にする電源ユニットA,B,Cの組合せがあらかじめ設定してある。給電制御手段20では、要求電力算定手段21で求めた電力を組合せデータ記憶部に照合することにより、直流機器102が要求している電力を供給するにあたって、どの電源ユニットA,B,Cを組み合わせればよいかを簡単に求めることができる。表3からわかるように、直流機器102が要求する消費電力がどのように変化しても、各電源ユニットA,B,Cをほぼ最大の電力変換効率で使用することが可能になり、結果的に電力の利用効率が高くなる。"