平板状のワークに通電することにより、当該ワークを加熱する通電加熱装置であって、互いに通電方向に所定の間隔を空けて配置され、前記ワークに対して通電を行うための一対の電極と、前記ワークを固定する一対のクランプと、を具備し、各電極は、一定の通電方向の長さを保持しつつ、前記ワークの表面に沿って通電方向に直交する方向に延出し、前記ワークの表裏両面を挟むように設けられ、各クランプは、各電極の近傍にて、前記ワークの被加熱部分以外の部分における表裏両面を挟むように設けられ、各クランプが前記ワークを挟む圧力は、各電極が前記ワークを挟む圧力よりも高い値に設定される、ことを特徴とする通電加熱装置。各クランプが前記ワークを挟む圧力は、前記一対の電極によって前記ワークに対する通電が行われた際における加熱されたワークの変形を抑制できる程度の高い値に設定され、各電極が前記ワークを挟む圧力は、前記一対の電極がワークに対して通電を行える程度の低い値に設定される、ことを特徴とする請求項1に記載の通電加熱装置。各電極の通電方向の長さは、各電極の剛性が保てる程度の小さい値に設定される、ことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の通電加熱装置。各電極の通電方向の長さは、0.5~3[mm]に設定される、ことを特徴とする請求項3に記載の通電加熱装置。本発明は、電極が摩耗することなく、ワークに対する均一な通電が可能な通電加熱装置を提供することを課題とする。本発明の通電加熱装置は、平板状のワークに通電することにより、当該ワークを加熱する通電加熱装置であって、互いに通電方向に所定の間隔を空けて配置され、前記ワークに対して通電を行うための一対の電極と、前記ワークを固定する一対のクランプと、を具備し、各電極は、一定の通電方向の長さを保持しつつ、前記ワークの表面に沿って通電方向に直交する方向に延出し、前記ワークの表裏両面を挟むように設けられ、各クランプは、各電極の近傍にて、前記ワークの被加熱部分以外の部分における表裏両面を挟むように設けられ、各クランプが前記ワークを挟む圧力は、各電極が前記ワークを挟む圧力よりも高い値に設定される。本発明の通電加熱装置において、各クランプが前記ワークを挟む圧力は、前記一対の電極によって前記ワークに対する通電が行われた際における加熱されたワークの変形を抑制できる程度の高い値に設定され、各電極が前記ワークを挟む圧力は、前記一対の電極がワークに対して通電を行える程度の低い値に設定されることが好ましい。本発明の通電加熱装置において、各電極の通電方向の長さは、各電極の剛性が保てる程度の小さい値に設定されることが好ましい。本発明の通電加熱装置において、各電極の通電方向の長さは、0.5~3[mm]に設定されることが好ましい。本発明によれば、電極が摩耗することなく、ワークに対して均一に通電できる。以下では、図1を参照して、本発明に係る通電加熱装置の一実施形態である通電加熱装置1について説明する。通電加熱装置1は、ワークWを通電により加熱する装置である。なお、説明の便宜上、図1における矢印Xの指す方向をワークWの右方向として左右方向を規定し、図1における矢印Yの指す方向をワークWの前方向として前後方向を規定し、図1における矢印Zの指す方向をワークWの上方向として上下方向を規定する。図1に示すように、ワークWは、左右方向を長手方向とする矩形状の平板部材であり、その表面及び裏面を上下方向に向けて配置される。ワークWは、通電加熱装置1の加熱対象であり、鋼材等の導電性を有する素材からなる。通電加熱装置1は、電極1010、及びクランプ2020を具備する。電極1010は、ワークWに通電する際に使用される電極であり、互いに左右方向に所定の間隔を空けて配置される。電極1010は、ワークWの左右方向における両端部近傍に取り付けられる。電極1010は、一方をプラス電極とし、他方をマイナス電極として、二つ一組で用いられ、交流電源を用いる場合においても同様である。なお、電極1010は、所定の電源装置に接続されており、当該電源装置が作動することによってワークWに左右方向に沿って電流を付与する。つまり、通電加熱装置1における通電方向は、左右方向に一致する。電極10は、銅、ステンレス鋼、黒鉛等の導電性を有する素材からなる。ただし、耐久性の高さ、及び電気抵抗の低さ等の観点から、銅特に、クロム銅、又はベリリウム銅を電極10の素材として採用することが好ましい。電極10は、ワークWの下方に位置する下部電極11と、ワークWの上方に位置する上部電極12とから構成されている。下部電極11は、直方体形状を有しており、一定の上下寸法、及び一定の左右寸法通電方向の長さを保持しつつ、ワークWの前後寸法よりも大きい前後寸法となるように、前後方向に延出しているワークWの表面に沿って通電方向に直交する方向に延出している。下部電極11は、ワークWを載置できるように、所定の位置に固定されている。下部電極11には、その上面とワークWの下面とが接触し、かつ、下部電極11の前後方向における両端部間にワークWの前後方向における両端部が位置するように、ワークWが載置される。下部電極11におけるワークWとの接触面、つまり下部電極11の上面は、ワークWの下面と密着するような平坦面となっている。上部電極12は、下部電極11と略同様の直方体形状を有しており、下部電極11の上下寸法と同一の上下寸法、及び下部電極11の左右寸法と同一の左右寸法を保持しつつ、下部電極11の前後寸法と同一の前後寸法となるように、前後方向に延出している。上部電極12は、ワークWを介して、下部電極11と対向するように配置される。上部電極12は、エアシリンダ等のアクチュエータによって上下方向に移動可能となっており、下面をワークWの上面に接触させることで、下部電極11と共にワークWを上下方向から挟むように構成されている。上部電極12におけるワークWとの接触面、つまり上部電極12の下面は、ワークWの上面と密着するような平坦面となっている。なお、本実施形態においては、下部電極11を固定し、上部電極12を移動可能としたが、下部電極11を移動可能とし、上部電極12を固定すること、又は下部電極11及び上部電極12の双方を移動可能とすることも可能である。電極10の左右寸法通電方向の長さは、従来の電極の左右寸法と比較して、小さく設定されている。詳細には、下部電極11の左右寸法、及び上部電極12の左右寸法は、電極10下部電極11及び上部電極12の剛性が保てる程度の小さい値例えば、0.5~3[mm]に設定される。つまり、下部電極11の左右寸法、及び上部電極12の左右寸法は、下部電極11及び上部電極12によってワークWを挟んだ際に、下部電極11及び上部電極12が座屈しない程度の小さい値に設定される。クランプ2020は、ワークWを固定する部材である。クランプ2020は、電極1010の近傍に配置され、ワークWの被加熱部分電極1010間に位置する部分以外の部分を固定する。詳細には、一方のクランプ20は、左側の電極10と若干の距離を空けて当該電極10の左方に配置され、他方のクランプ20は、右側の電極10と若干の距離を空けて当該電極10の右方に配置される。つまり、クランプ2020は、それぞれ電極1010の左右外側に配置されている。クランプ20は、ステンレス鋼、炭素鋼等の高硬度の素材からなる。クランプ20は、ワークWの下方に位置する下部クランプ21と、ワークWの上方に位置する上部クランプ22とから構成されている。下部クランプ21は、直方体形状を有しており、一定の上下寸法、及び一定の左右寸法を保持しつつ、ワークWの前後寸法よりも大きい前後寸法となるように、前後方向に延出している。下部クランプ21は、ワークWを載置できるように、下部クランプ21の上面の上下位置と、下部電極11の上面の上下位置とが一致する位置に固定されている。下部クランプ21には、その上面とワークWの下面とが接触し、かつ、下部クランプ21の前後方向における両端部間にワークWの前後方向における両端部が位置するように、ワークWが載置される。上部クランプ22は、下部クランプ21と略同様の直方体形状を有しており、下部クランプ21の上下寸法と同一の上下寸法、及び下部クランプ21の左右寸法と同一の左右寸法を保持しつつ、下部クランプ21の前後寸法と同一の前後寸法となるように、前後方向に延出している。上部クランプ22は、ワークWを介して、下部クランプ21と対向するように配置される。上部クランプ22は、エアシリンダ等のアクチュエータによって上下方向に移動可能となっており、下面をワークWの上面に接触させることで、下部クランプ21と共にワークWを上下方向から挟むように構成されている。上部クランプ22がワークWを押圧する圧力クランプ20がワークWを挟む圧力は、上部電極12がワークWを押圧する圧力電極10がワークWを挟む圧力よりも高い値に設定されることが好ましい。更に好ましくは、上部クランプ22がワークWを押圧する圧力クランプ20がワークWを挟む圧力は、電極1010によってワークWに対する通電が行われた際における加熱されたワークWの変形を抑制できる程度の比較的高い値に設定される。つまり、上部クランプ22は、電極1010によってワークWに対する通電が行われた際に、加熱されたワークWが変形し、ワークWと電極1010との接触面が減少することを抑制できる程度の圧力でワークWを押圧することで、ワークWを固定する。こうして、ワークWが電極1010による通電によって加熱された際に、ワークWの熱膨張による変形が抑制され、電極1010によるワークWに対する均一な通電が可能となる。なお、本実施形態においては、下部クランプ21を固定し、上部クランプ22を移動可能としたが、下部クランプ21を移動可能とし、上部クランプ22を固定すること、又は下部クランプ21及び上部クランプ22の双方を移動可能とすることも可能である。また、クランプ20におけるワークWとの接触面、つまり下部クランプ21の上面、及び上部クランプ22の下面は、摩擦係数が比較的高い形状例えば、凹凸面となっている。これにより、熱膨張によって変形しようとするワークWを良好に固定することができ、ワークWの熱膨張による変形を更に抑制できる。通電加熱装置1においては、クランプ20によってワークWが固定されているため、上部電極12がワークWを押圧する圧力電極10がワークWを挟む圧力は、上部電極12の下面と、ワークWの上面とが密着し、電極1010がワークWに対して通電を行える程度の比較的低い値に設定される。つまり、上部電極12は、その下面と、ワークWの上面とが密着し、電極1010がワークWに対して通電を行うことのできる最小限の圧力でワークWを押圧する。これにより、電極10がワークWに接触することによって生じる電極10の摩耗を抑制することができる。このように、従来の通電加熱装置においては、電極がワークに電圧を印加する機能とワークを固定する機能との双方を有しており、ワークの変形を抑制するために、電極が通電に必要な圧力よりも大きい圧力でワークを押圧しているのに対して、本実施形態に係る通電加熱装置においては、電極がワークに電圧を印加する機能を有し、クランプがワークを固定する機能を有しており、それらの機能を分離させているのである。なお、本実施形態においては、隣接する電極10及びクランプ20は、互いに若干の距離を空けて配置したが、互いに接触するように配置してもよい。つまり、電極10の近傍とは、電極10にクランプ20が接触しているか否かを問わず、加熱されたワークWの変形をクランプ20が抑制可能な位置を意味する。以下では、図2~図7を参照して、電極の左右寸法を従来よりも小さくすることによってもたらされる効果について説明する。なお、説明の便宜上、図2における左右方向をワークの左右方向と規定する。また、図2における上方をワークの後方、同じく下方をワークの前方と規定する。更に、図2における紙面手前側をワークの上方、同じく紙面奥側をワークの下方と規定する。まず、左右寸法が5[mm]である従来の一組の電極と、左右寸法をそれぞれ、0.5[mm]、1[mm]、3[mm]とした、三組の電極とを用意し、各電極によってワークに通電する実験を行った。本実験においては、前後寸法が300[mm]、左右寸法が375[mm]、上下寸法が1.4[mm]であるワークを用い、電極間の距離一対の電極における対向面同士の距離を325[mm]とした。図2に示すように、本実験においては、計測点P1、計測点P2、計測点P3、計測点P4、及び計測点P5における通電後のワークの温度を計測した。計測点P1~計測点P5は、ワークにおける左側の電極から詳細には、左側の電極の右端面から35[mm]離れた位置である。ワークの後端から計測点P1までの距離、及びワークの前端から計測点P5までの距離は、20[mm]であり、計測点P1から計測点P2までの距離、計測点P2から計測点P3までの距離、計測点P3から計測点P4までの距離、及び計測点P4から計測点P5までの距離は、65[mm]である。本実験においては、電流値を12[kA]として、11.5秒間の通電を行い、計測点P1~計測点P5における温度の最小値と最大値との差を温度幅として算出する作業を電極ごとに三回行った。図3は、電極ごとに算出された三回分の温度幅の平均値以下、平均温度幅と記すを示す図である。図3に示すように、電極の左右寸法が3[mm]以下である場合には、平均温度幅が比較的低い値となって、どの電極においても略同等の平均温度幅となっている。図4は、電極ごとに算出された三回分の温度幅の最小値以下、最小温度幅と記すを示す図である。図4に示すように、電極の左右寸法が3[mm]以下である場合には、最小温度幅が比較的低い値となって、電極の左右寸法が小さくなるのに伴い、最小温度幅が小さくなっている。以上のように、左右寸法が3[mm]以下である電極を用いてワークに通電することで、左右寸法が5[mm]である従来の電極を用いた場合と比較して、ワークにおける温度幅を減少、つまりワークの温度のばらつきを小さくできることが明らかとなった。次に、左右寸法が5[mm]である従来の一組の電極によってワークに通電すること、及び左右寸法が1[mm]である一組の電極によってワークに通電することを想定したシミュレーションを行った。本シミュレーションは、前記実験と同様の条件ワークの寸法等で行った。本シミュレーションにおいては、電極とワークとの間に非接触部分が存在することを想定し、図5の如く、電極をワークと部分的に接触するような形状に設定した。図5における黒塗り部分は、電極とワークとの接触部分を示し、白塗り矢印は、電流を示している。図6は、左右寸法が5[mm]である従来の電極によって通電されたワークにおける電流密度の分布を示す図であり、図7は、左右寸法が1[mm]である電極によって通電されたワークにおける電流密度の分布を示す図である。図6及び図7における二点鎖線Lは、ワークにおける左側の電極から詳細には、左側の電極の右端面から35[mm]離れた位置を示す線である。図6に示すように、左右寸法が5[mm]である従来の電極によってワークに通電した場合には、ワークにおける左側の電極から35[mm]離れた位置二点鎖線Lで示された位置において、電流密度のばらつきが比較的大きい。図7に示すように、左右寸法が1[mm]である電極によってワークに通電した場合には、ワークにおける左側の電極から35[mm]離れた位置二点鎖線Lで示された位置において、電流密度のばらつきが比較的小さくなっている。このように、従来の電極よりも左右寸法を小さくすること、特に電極の左右寸法を0.5~3[mm]にすることによって、電極のワークに対する非接触部分の影響を軽減し、不均一な通電を抑制できることが明らかとなった。以下では、図8を参照して、通電加熱装置100について説明する。通電加熱装置100は、ワークWを通電により加熱する装置である。なお、以下では、通電加熱装置1と共通する部分には同一の符号を付して、その説明は省略する。通電加熱装置100は、電極1010を具備する。つまり、通電加熱装置100は、クランプ2020を具備しない点で、通電加熱装置1と異なる。通電加熱装置100においては、上部電極12がワークWを押圧する圧力電極10がワークWを挟む圧力は、従来の電極と同程度、つまり電極1010によってワークWに対する通電が行われた際の加熱されたワークWの変形を抑制できる程度に設定されている。前述のように、電極10の左右寸法通電方向の長さは、従来の電極の左右寸法と比較して、小さく設定されている。これにより、従来の電極と比較して、電極10におけるワークWとの接触面積が小さくなり、電極10とワークWとの面圧を高めることができる。したがって、電極10がワークWを挟む圧力を上げることなく、ワークWの熱膨張による変形を良好に抑制することができる。